"腔内用プローブを、動作の受信サイクルと送信サイクルを有する磁気共振システムにインターフェイスさせるインターフェイスデバイスであって、腔内用プローブは、コイルループ及びコイルループをインターフェイスデバイスに接続する一対の出力ケーブルを有し、該一対の出力ケーブルは、腔内用プローブのコネクタで終端し、該インターフェイスデバイスは、腔内用プローブが、前記コネクタを介して接続可能とするコネクタと、コネクタにリンクされている位相シフトネットワークであって、該位相シフトネットワークは、腔内用プローブのコネクタとインターフェイスデバイスのコネクタが接続される場合に、一対の出力ケーブルの第1及び第2出力ケーブルが夫々連結する第1及び第2サブネットワークを有しており、それら出力ケーブルの各々は、その他方の端部にてコイルループの駆動キャパシタに接続すると共に、SLnの電気的長さを有しており、ここでSLは補足長さであって、そのリアクタンスは対応する駆動キャパシタのリアクタンスの大きさに等しく、nは奇数であり、λは磁気共振システムの動作周波数の波長である位相シフトネットワークと、一対のPINダイオードであって、第1のPINダイオードは第1のサブネットワークの出力に接続され、第2のPINダイオードは第2のサブネットワークの出力に接続されており、インターフェイスデバイスのコネクタから、対応するPINダイオードへの第1及び第2のサブネットワークの各々の電気的長さはλ/4である一対のPINダイオードとを具えており、腔内用プローブとインターフェイスデバイスのコネクタとが接続される場合、受信サイクル時に、一対のPINダイオードは逆バイアスされ、位相シフトネットワークは、一対の出力ケーブルを介して、磁気共振システムのプローブ入力ポートにコイルループを接続し、それにより、一対の出力ケーブルの各々から受信される磁気共振信号が建設的に結合されてプローブ入力ポートに送られ、送信サイクル時に、一対のPINダイオードは順バイアスされ、位相シフトネットワークは、一対の出力ケーブルの各々とそれに対応するサブネットワークの結合した電気的長さSLnにより、磁気共振システムの送信領域からコイルループを切り離すインターフェイスデバイス。位相シフトネットワークは、位相シフトネットワークとプローブ入力ポートの間にゲイン及びインピーダンス整合回路を付与し、受信サイクル時に、前記位相シフトネットワークから受信される磁気共振信号が、信号対雑音比を改善された状態で、前記プローブ入力ポートに送られる前置増幅器を具える、請求項1に記載のインターフェイスデバイス。前置増幅器は、ゲートとソースとドレインを有しているGASFETと、位相シフトネットワークとゲートの間に接続される直列共振回路であって、腔内用プローブをゲートに繋ぎ、コイルループの周波数応答を拡大し、GASFETのゲートが接続される接合点で入力キャパシタと入力誘導子を具え、磁気共振システムの受信サイクル中に、コイルループがロードされるときに、GASFETに適切なインピーダンスを付与する直列共振回路を含む、請求項2に記載のインターフェイスデバイス。GASFETはそのソースが、GASFET用のバイアス抵抗に接続され、ドレインがカップリングキャパシタ及びRFチョークに接続されて、インターフェイスデバイスが磁気共振システムに接続されたとき、ドレインはカップリングキャパシタを介してプローブ入力ポートに接続し、RFチョークを介して磁気共振システム内のDC電力源に接続する、請求項3に記載のインターフェイスデバイス。更に、インターフェイスデバイスの出力を磁気共振システムのプローブ入力ポートに接続するプローブと、望ましくない電流がプローブケーブル上の遮蔽導体に流れることを防ぐケーブルトラップを具える、請求項1に記載のインターフェイスデバイス。更に、磁気共振システムの送信サイクル時に、前置増幅器を保護する前置増幅器保護ダイオードを具える、請求項2に記載のインターフェイスデバイス。腔内用プローブとコイルシステムを、動作の受信サイクルと送信サイクルを有する磁気共振システムにインターフェイスさせるインターフェイスデバイスであって、腔内用プローブは、コイルループ及びコイルループをインターフェイスデバイスに接続する一対の出力ケーブルを有し、該一対の出力ケーブルは、腔内用プローブのコネクタで終端し、該インターフェイスデバイスは、腔内用プローブが、前記コネクタを介して接続可能とするコネクタと、コネクタにリンクされている位相シフトネットワークであって、該位相シフトネットワークは、腔内用プローブのコネクタとインターフェイスデバイスのコネクタが接続される場合に、一対の出力ケーブルの第1及び第2出力ケーブルが夫々連結する第1及び第2サブネットワークを有しており、それら出力ケーブルの各々は、その他方の端部にてコイルループの駆動キャパシタに接続すると共に、SLnの電気的長さを有しており、ここでSLは補足長さであって、そのリアクタンスは対応する駆動キャパシタのリアクタンスの大きさに等しく、nは奇数であり、λは磁気共振システムの動作周波数の波長である位相シフトネットワークと、一対のPINダイオードであって、第1のPINダイオードは第1のサブネットワークの出力に接続され、第2のPINダイオードは第2のサブネットワークの出力に接続されており、インターフェイスデバイスのコネクタから、対応するPINダイオードへの第1及び第2のサブネットワークの各々の電気的長さはλ/4である一対のPINダイオードと、コイルシステムと磁気共振システムを電気的に相互接続するアレイインターフェイス回路と、を具えており、腔内用プローブとインターフェイスデバイスのコネクタとが接続される場合、受信サイクル時に、一対のPINダイオードは逆バイアスされ、位相シフトネットワークは、一対の出力ケーブルを介して、磁気共振システムのプローブ入力ポートにコイルループを接続し、それにより、一対の出力ケーブルの各々から受信される磁気共振信号が建設的に結合されてプローブ入力ポートに送られ、送信サイクル時に、一対のPINダイオードは順バイアスされ、位相シフトネットワークは、一対の出力ケーブルの各々とそれに対応するサブネットワークの結合した電気的長さSLnにより、磁気共振システムの送信領域からコイルループを切り離すインターフェイスデバイス。アレイインターフェイス回路は、磁気共振信号をコイルシステムの第1のコイルから、磁気共振システムの第1のコイル入力ポートに搬送する第1の直列共振ネットワークと、磁気共振信号をコイルシステムの第2のコイルから、磁気共振システムの第2のコイル入力ポートに搬送する第2の直列共振ネットワークと、一方はコイルシステムの第3のコイルから磁気共振信号を受信し、他方はコイルシステムの第4のコイルから磁気共振信号を受信する一対の1/4波長ネットワークと、一対の1/4波長ネットワークから受信される磁気共振信号を結合し、そのように結合された磁気共振信号を磁気共振システムの第3のコイル入力ポートに搬送する1/4波長結合器とを具える、請求項7に記載のインターフェイスデバイス。1/4波長結合器は、ウィルキンソン結合器である、請求項8に記載のインターフェイスデバイス各第1及び第2の直列共振ネットワークは、磁気共振システムの動作周波数にて直列共振であり、それによってその電気的長さを有効にゼロにする、請求項8に記載のインターフェイスデバイス。1/4波長結合器及び該結合器に接続される1/4波長ネットワークは、それらに流れる磁気共振信号を付与し、磁気共振信号は磁気共振システムの動作周波数に於いて、電気的長さが有効にゼロである、請求項8に記載のインターフェイスデバイス。更に、遮蔽導体及びその中に絶縁して配備される中心導体を具え、プローブケーブルの端部にて遮蔽導体及び中心導体は、位相シフトネットワークの出力に接続され、nの電気的長さを有するプローブケーブルと、望ましくない電流が、プローブケーブルの遮蔽導体に流れることを防ぐケーブルトラップを具える、請求項7に記載のインターフェイスデバイス。全ての実施例及びそれらに関する態様について以下に開示する本発明は、30テスラの磁場強度で作動するように設計された磁気共振システムと共に使用されるのが理想的であるが、約20-50テスラの範囲で作動するMRシステムにも応用できる。例示目的の以下の記載では、本発明をGeneralElectricMedicalSystems社GEMSによって製造されている30Tシステムについて使用している。図1-図7は、本発明の第1の実施例の1つの態様、即ち、全体が符号で示されている腔内用プローブを示す。該プローブは、患者の腔内部の対象領域の画像又はスペクトルを得るためにMRシステムについて使用することを意図している。本文中ではこれを特定具体例の形態で、即ち、男性の前立腺の画像及び/またはスペクトルを得るために直腸内に挿入するように設計された直腸内プローブとして記載している。本文中では直腸内プローブとして示したが、本発明がまた、口、膣、または、腔内用プローブによって侵入可能なその他の開口から接近できる別の対象領域から画像及び/またはプローブを得るように設計され得ることも理解されよう。本文中に示した原理はまた、動脈、静脈及び身体のその他の構造に適したMR画像又は分光技術にも応用し得る。どのような用途であっても、腔内用プローブの内部の受信コイルは、目的の組織に適合するように適宜設計されるパッケージに収容、又はそうでなければ組み込まれることが必要であろう。図1に最も良く示した最も新規性がある態様では、腔内用プローブは、コイルループと出力ケーブルを含む。理想的には可撓性の導電性材料から成るコイルループは、高周波信号を捕捉し得る単巻きコイルであるのが好ましい。対象領域から磁気共振RF信号を受信するように設計されたコイルループは、第1駆動キャパシタ、第2駆動キャパシタ及び同調キャパシタを含む複数のキャパシタを有している。第1及び第2の駆動キャパシタは、コイルループの内部で直列に接続されている。以下に説明するように、駆動キャパシタととが接続している接合ノードはコイルループの電気的平衡及びインピーダンス整合をとるための仮想グランドを形成する。同調キャパシタもコイルループの内部で直列に接続されているが、キャパシタととの接合ノードと正反対側にある。同調キャパシタは、MRシステムの動作周波数でコイルループに共振するように選択されている。30テスラのスキャナの場合、MRシステムの動作周波数は約128MHzであろう。出力ケーブルはコイルループを、腔内用プローブへのインタフェースデバイスに接続するように設計されている。このようなインタフェースデバイスは、以下に開示する幾つかのインタフェースデバイスの何れかのように、また、その他端は図8及び図9に示すMRシステムのプローブ入力ポートに接続されている。絶縁外被に収納された出力ケーブルは、絶縁的に配置された遮蔽導体と中心導体とをその内部に有している。図1に示すように、遮蔽導体は接合ノードに接続され、中心導体は接合ノードの反対側にある駆動キャパシタ及びの何れか一方に接続されている。更に、詳細に後述する理由から、出力ケーブルはnSLの電気的長さを有することが好ましく、ここでnは整数であり、λはMRシステムの動作周波数の波長であり、SLは補足長さである。図2は、本発明の腔内用プローブを完全に組立てられた形態で示し、図3-図7はその幾つかの部分断面図を示す。腔内用プローブは、可撓性シャフトと、内側及び外側のバルーンを含む。シャフトは先端部を有しており、その先端部はシャフトの他の部分よりも略可撓性であることが好ましく、実際には符号で示されるようにしてシャフトに接着され得る。このような可撓性の先端部を使用すると、プローブ使用中の患者の不快感を軽減できるだけでなく、近傍組織が穿孔される可能性も少なくすることができる。図3に最も良く示されるように、内側バルーンはシャフトの先端部に接続されその先端部を包囲している。内側バルーンは、その前方表面の略扁平な部分以外はほぼ円筒形である。この内側バルーンはクランプによって、且つシャフトの先端部に締まり嵌めすることによってシャフトに定着される。コイルループ自体は、5Kボルト絶縁材に収納されており、その外側に収縮包装または同様の管材料が使用され、これによって二重絶縁層が設けられているのが好ましい。次に、好ましくは接着剤付きのクロスから構成された非伸縮性材料を使用してコイルループを内側バルーンの前方表面に取り付け、このようにしてコイルループを内側バルーンと外側バルーンとの間に固定する。外側バルーンもシャフトの先端部に接続され、コイルループと内側バルーンの双方を包囲している。該外側バルーンは、クランプにより、かつ先端部に締まり嵌めすることによっシャフトに定着されている。外側バルーンは前方表面及び後方表面を有している。前方表面は、対応する形状の腔の内面/輪郭に形状的に適合するサドル形であるのが好ましく、前立腺プローブの場合、腔は直腸の膨大部の下方の直腸内に膨出した前立腺部分であろう。後方表面は該表面から突出する少なくとも一対の波状ひだを有している。後述するように、これらのひだによって外側バルーンはコイルループを適切に位置決めすることができ、内側バルーンが膨張したときにコイルループは患者の直腸内前立腺膨出部分に対して作動可能な近傍に配置され、これによってコイルループと標的組織とが最適に結合される。更に図5に示すように、側面凹部が、前方表面と後方表面の中間の外側バルーン内に配備されているのが好ましい。これらの凹部は基本的に、プローブの組立時にコイルループの側面を支持する棚を形成する。これらの凹部は本質的に、バルーンが非膨張状態であるときに、コイルループをそれらの表面間で位置決めする手段として機能する。バルーンの各々は好ましくは医療グレードのラテックスまたはその他の適当なエラストマー材料から製造されている。このような材料は勿論、非常磁性であり低い誘電体損失を示さなければならない。図3、図4、図5及び図7に最も良く示すように、可撓性シャフトは2つのルーメンを形成している。可撓性シャフトはまた図7に示すように、その先端部の近傍の円筒状壁の内部にルーメンに通じる開孔を形成している。ルーメンと開孔とは共に、膨張及び収縮が夫々生じるときに内側バルーンに給排される流体の通路として機能する。シャフトはその先端部から離れたその円筒状壁に別の開孔を形成している。ルーメンと開孔とは、コイルループから出力ケーブルを案内する導管として作用する。図2に示すように、出力ケーブルは、腔内用プローブを適当なインタフェースデバイスに接続するためのプラグをその基端部に有している。腔内用プローブは更に、移動防止ディスク、導入器及びハンドルを含む。シャフトの基端部に固定されたハンドルにより、プローブの先端部がそこに固定された外側バルーンも含めて後述するように直腸に挿入されて腔の内部に適正に位置決めされるときに、プローブを容易に操作することができる。拡張素子とも呼ばれる導入器は、シャフトの全長に沿って容易に摺動するように設計されている。ロート形が好ましい導入器は、腔の内部で外側バルーンを容易に位置決めできるように、肛門括約筋を手動で拡張させるのに使用され得る。導入器がないと、肛門括約筋がシャフトの周囲で収縮し、腔の内部で腔内用プローブを回転方向及び前後方向に位置決めする能力が妨害される。半剛性プラスチック又はその他の適当なポリマーから成る移動防止ディスクは半球形であるのが好ましい。図2及び図4に示すように、ディスクはスロットを形成している。このスロットによってディスクをシャフトにスナップ止めし得る。プローブを直腸に挿入した後、肛門括約筋の近傍のシャフトに固定されると、移動防止ディスクは、結腸の正常な蠕動性活動によってプローブが上方に移動することを防ぐ。腔内用プローブはまた、内側バルーンの膨張を制御する手段を含む。膨張制御手段は好ましくは、圧縮できる空気入れカフとチューブと栓とを含む。カフに代えて適当な寸法のシリンジを使用してもよい。チューブは、空気入れカフ又はシリンジをシャフトの基端部でルーメンに接続する。栓はチューブに直列に接続されており、内側バルーンに空気を供給するかまたは該バルーンから空気を排出するかを制御する機能を果たす。プローブは更に、シャフトの外側表面にプリントされた目盛りを備えているのが好ましい。目盛りは、腔内へのシャフトの挿入距離を標示するだけでなく、外側バルーンのサドル形前方表面と前立腺とを適正に位置合わせするための先端部の回転方向の位置を標示する。操作の際には、内側バルーン及びそれを包囲する外側バルーンを非膨張状態にしておき、腔内用プローブの先端部を直腸を通って腔に挿入する。一旦、先端部を挿入すると、導入器を使用して肛門括約筋を拡張させて、シャフト及びバルーンに包囲されたその先端部を腔内で容易に操作できるようにする。先端部を挿入して導入器を配置したとき、シャフトの目盛りはガイドとして機能し、臨床医又はその他の医療者が腔の内部の対象領域の近傍で回転方向及び前後方向にプローブをより正確に位置決めできる。一旦、腔内用プローブを正確に位置決めすると、導入器はシャフトに沿って下方に引っ張られ、これによってシャフトの周囲で括約筋を収縮させる。この収縮に補助されて腔内用プローブが所定位置に保持される。次に、MRスキャン手順中に腔内用プローブが所定位置に維持されることを確保するために移動防止ディスクを括約筋の近傍でシャフトにスナップ止めする。バルーンを膨張させる前に、栓を開状態に切換えなければならない。空気入れカフをポンプ運動させることにより、内側バルーンがチューブ、栓及びシャフトのルーメン及び開孔を介して膨らむであろう。内側バルーンが膨らむと、コイルループを内側バルーンの前方表面に固定している非伸縮性材料も内側バルーンの膨張を後方に集中させ、外側バルーンの波状ひだの内部を膨張させる。波状ひだが膨張するとき、これらは直ちに外側バルーンの後方表面即ち、ひだを対象領域に対向する腔の壁に強制的に接触させる。内側バルーンが膨張を続けるとき、外側バルーンの前方表面の下側に向かって膨張する力が作用する。このようにしてコイルループを取り付けた内側バルーンの前方表面が、外側バルーンのサドル形前方表面を対応する形状の腔、即ち、直腸の前立腺領域の内側輪郭に強制的に接触させる。一旦、バルーンの先端部が十分に膨張すると、コイルループは前立腺の近くでMRスキャン手順中に前立腺からMR信号を最適に受信するような位置に存在するであろう。次に臨床医は、栓を閉位置に切換えることによってバルーンを収縮させることなく空気入れカフを切り離すことができる。次いで、出力ケーブルのプラグを介して腔内用プローブを適正なインタフェースデバイスに接続することができる。スキャン手順が完了したとき、臨床医は栓を開位置に切り換えるだけでよく、それに伴って内側バルーン及び外側バルーンが収縮する。次に、移動防止ディスクがシャフトから取り外されているか否かにかかわりなく、腔内用プローブのハンドルを静かに引くだけでバルーンに包囲された先端部が直腸から抜き出される。或いは、腔内用プローブは、上述のような二重バルーン形の代わりに単一バルーンを使用してもよい。単一バルーンは、単層の医療グレードのラテックス材料または別の適当なエラストマー材料から製作され得る。この構成では、バルーンがやはり可撓性シャフトの先端部に接続され、バルーンが二重バルーン形について説明したものに等しい前方表面及び後方表面を有しているのが好ましい。しかし、コイルループは、バルーンの前方表面の下側に接着又は他の方法で固定されるのが理想的であろう。コイルループはまた、バルーンの製造プロセス中に前方表面の内部に封入されてもよい。例えば、コイルループをバルーンの表面に配置し、次いでバルーンの外面全体にもう1つの材料層を設けるためにバルーンを再度浸漬させ、このようにしてコイルループを被覆し、上述のような前方表面を形成してもよい。どの方法で製造しても、膨張性バルーンを腔に挿入して膨張させたとき、波状ひだが対象領域に対向する腔の壁に接触するであろう。バルーンが完全に膨張すると、その前方表面が対応する形状の腔の内側輪郭に強制的に接触させられ、これによってコイルループは対象領域に対して作動可能な近傍に配置され、該領域からMR信号を最良に受信できるであろう。本発明は更に、腔内用プローブの好ましい設計方法を提供する。この文書を読めば当業者には明らかであるこの方法の変形も本発明によって考察できる。好ましい方法の第1段階は、コイルループの基本を形成するワイヤループのサイズを選択する段階である。前立腺の画像化のために設計された腔内用プローブの場合、ワイヤループは、コイルループを挟む2つのバルーンも含めたプローブの先端部が患者にできるだけ不快感を与えないで直腸に挿入できるような寸法でなければならない。次の段階は、ワイヤループ内に可変キャパシタを一時的に挿入し、次いでループにMRシステムの動作周波数を作用させる段階である。本発明に特に好適な30テスラのスキャナの場合、動作周波数は約128MHzであろう。GEMS社の30TSignaスキャナの場合、動作周波数は実際には12774MHzに近い。Siemens社の30Tスキャナの場合、動作周波数は1232MHzである。ワイヤループは所定の動作周波数のRFエネルギーを受けるが、可変キャパシタはワイヤループが共振する値に調整しなければならず、この値を以後CRVと呼ぶ。一旦、共振すると、ワイヤループの容量リアクタンスと誘導リアクタンスの動作周波数がもちろん等しい絶対値を有するであろう。以後の計算目的では、腔内用プローブを設計するこの方法に従って、ワイヤループの内部で共振を確立するCRVの理想値は10ピコファラッドpFである。CRVが確立した後、ループが負荷条件下で作動している間に、ループの線質係数が測定され得る。線質係数を測定する公知方法は幾つか存在する。このような方法の1つは、2つのテストプローブとネットワークアナライザとを使用するS21レスポンスの測定を含み、2つのテストプローブをネットワークアナライザのポート1及び2に夫々接続する。2つのテストプローブのループを互いに直角に配置し、本発明のワイヤループをそれらの間に配置する。この配置では、第1テストプローブのループに供給されたRFエネルギーがワイヤループ内部で誘発され、これが引き続いて第2テストプローブのループにRF信号を誘発し得る。次に2つのテストプローブが夫々のRF信号をネットワークアナライザに伝送し、該ネットワークアナライザは、振幅対周波数に関して得られた周波数レスポンス曲線を映像で表示する。表示された信号を使用し、周波数レスポンス曲線の中央周波数を探し出し、これを3dBバンド幅即ち、曲線のハイパスエンド及びローパスエンドの3dB点間のバンドで除算することによって線質係数を確認できる。30テスラのスキャナの場合、ループの線質係数は10から20までの間であろう。より典型的には、ロード条件下のループの線質係数は:Qloaded=15であろう。方法の次の段階は、ループの直列抵抗RSを決定することである。直列抵抗は患者の腔の内部に存在することによってループが示す等価抵抗損を表す。従ってRSは物理的要素でなく、患者がループに与える影響に過ぎない。RSはその内部にエネルギーの一部を散逸させることによってコイルループの品質を低下させる。RSは等式:RS=XL/Qによって計算でき、式中の、Qは上記で測定した線質係数であり、XLはロードされたときのワイヤループの誘導リアクタンスである。上記に指摘したように、ループの容量リアクタンスと誘導リアクタンスは、共振時に等しい絶対値を有している:XL=XPXL=2πfLCOIL及びXP=1/2πfCRV式中のfはMRシステムの動作周波数である。その結果、ループの誘導リアクタンスXLは式:XL=12πfCRV=12π×128×106×10×1012=12434Ωから計算できる。従って、ループの直列抵抗は:RS=XL/QLoaded=12434Ω/15=829Ωであろう。方法にはまた、腔内用プローブの出力インピーダンスと腔内用プローブにインタフェースする外部回路によって要求されるインピーダンスとの整合をとる段階が必要である。外部回路は本文中に開示したインタフェースデバイスのいずれか1つの形態を有することができ、典型的には50Ωのインピーダンスを要求するであろう。従って、方法のこの段階は、外部回路によって要求されるインピーダンスRPをループの直列抵抗RSに整合させるようにインピーダンス整合ネットワークを設計する段階を含む。このインピーダンス整合ネットワークでは、QP=RP/XP及びQS=XS/RSによって表される整合ネットワークの直列及び並列のレッグの線質係数が等しい。従ってRSとRPとの関係は等式:RP=RSで表される。式中のRPは等価並列抵抗と呼ぶこともできる。整合ネットワークの直列及び並列のレッグの線質係数が等しいとすれば、整合ネットワークのクオリティは式:Q=QSP=RP/RS-112=50Ω/829Ω-112=224から計算できる。インピーダンス整合ネットワークのRPに対応する並列リアクタンスXPは式:XP=RP/Q=50Ω/224=2232Ωから計算できる。次に、整合キャパシタの値を並列リアクタンスから決定できる:CP=1/2πfXP=1/2π×128×106×2232=557pF他の段階は、整合値の2つのキャパシタを互いに直列にワイヤループに挿入する段階である。これらは図1に夫々符号及びで示されている2つの駆動キャパシタCD1及びCD2である。上記の計算を使用すると駆動キャパシタは合わせて実効値2785pFを有している。駆動キャパシタの接続部位に接合ノードが形成されている。出力ケーブルの遮蔽導体が接合ノードに接続され、中心導体が駆動キャパシタ又は駆動キャパシタの反対側のノードに接続される。従って、上記計算によれば、駆動キャパシタ,CD1の値は、コイルループを50オームの源としてインタフェースデバイス、即ち他の外部回路に出現させ得る値である。このため、50オームの同軸ケーブルを出力ケーブルとして使用できる。また別の段階では、同調キャパシタCTUNをワイヤループの総キャパシタンスが共振値CRVに等しくなるように選択する段階を含む。ワイヤループの総キャパシタンスCRVは式:1CRV=1CTUN1CD11/CD2=1CTUN2CDから決定でき、ここでCD=CD1=CD2である。従って同調キャパシタCTUNは以下のように計算できる:CTUN=は、接合ノードと正反対側のワイヤループ内に直列に接続されている。従って、そこでは電場が実効値ゼロであり各駆動キャパシタの電圧降下は反対符号をもつ等しい値なので、接合ノードはコイルループを電気的に平衡させる仮想グラウンドを形成する。この構成の結果として、MRシステムの受信サイクル中の電場は患者に対して対称である。これによってコイルループは、対象領域によって発信されたMR信号の磁場成分に対しては特に高感度になるが、電場成分には高感度にならない。従ってコイルループは、従来技術のプローブよりも大きい信号対雑音比でMR信号を受信し得る。また、コイルループに誘起された電圧が等しい値であり、コイルループが全く平衡していないときの1/2の値なので、信号がより安全に受信される。コイルループが高い動作周波数例えば、30TのMRシステムで128MHz及び極めて低い動作線質係数を有するので、米国特許第5476095号及び第5355087号に開示されたプローブと違って、患者毎にまたはコイル毎にコイルループを同調させる必要がない。ロードされたコイルループの線質係数を含む上記計算に基づくと、コイルループ2のバンド幅は公称で/-425MHzであろう。その結果として、コイルループが/-2の素子で製作されていると想定すると、プローブからプローブへの同調シフトは最大で約/-185MHzであり、この値は、後述するような低い入力インピーダンスの前置増幅回路の効果がないときでもコイルループの3dBバンド幅よりも略小さい。ロード条件下のコイルループの線質係数が低いので、同調は基本的に物質的な調整を要せずに固定される。本実施例に於いて、出力ケーブルは好ましくはnSLの電気的長さを有している。ここでnは整数であり、λはMRシステムの動作周波数の波長であり、SLは補足長さである。図1に最も良く示されるように、出力ケーブルの全長は、コイルループからプラグまでの長さである。プラグは、出力ケーブルとインタフェースデバイスまたは別の外部回路のPINダイオードとの接続点を表し、PINダイオードはデカップリングダイオードとも呼ばれる。n項は、動作波長の1/2の長さを持ち、事実上はゼロの電気長さとして現れるセクションを生み出す。実際にはコイルループが該ループに接続される回路に常に適度に近接しているので、nの値は典型的には1に等しい値であればよい。SLは出力ケーブルの追加のセクションを表し、その誘導リアクタンスは理想的には、ケーブルの端子が接続される第1キャパシタの容量リアクタンスの絶対値に等しい。その正味の効果は、出力ケーブルの全長が第1キャパシタの容量リアクタンスに等しい誘導リアクタンスを示すことである。このように補足長さSLは、本来的にインダクタとして作用し、以後LDと呼ぶが、これが腔内用プローブの動作に影響を与える。MRシステムの送信サイクル中に、MRシステムは200mA電流でPINダイオードを順方向バイアスさせることによって腔内用プローブのコイルループをMRシステムから遮断するであろう例えば、図8参照。その効果としてPINダイオードが短絡し、出力ケーブルの固有インダクタLDと第1駆動キャパシタ,CD1とが並列共振回路として維持される。この並列共振回路の高いインピーダンスは開路に近似しており、コイルループを効果的に開き、従って腔内用プローブをホストMRシステムのプローブ入力から遮断する。逆に、受信サイクル中は、MRシステムが-5VDCの逆方向バイアスデカップリングダイオードによって腔内用プローブをMRシステムに結合させるであろう。その効果として出力ケーブルがインダクタLDでなく50オーム送信ラインとして作用するであろう。これによってコイルループは、MRシステムのボディコイルまたは別の外部コイルによって送信された共振誘発RFパルスによって対象領域内で発生したMR信号を検出し得る。次いでMR信号はケーブルの導体を経由してインタフェースデバイスに渡されるであろう。駆動キャパシタCD1及びCD2は典型的には、約62pF-82pFの値を有しているであろう。同様に、同調キャパシタ,CTUNは好ましくは約12-15pFの範囲であろう。送信サイクル中のより良好なデカップリングより高い開路インピーダンスはCD1の値を、好適範囲の下限値を用いることによって得ることができる。駆動キャパシタのこのような低い値はまた、受信サイクル中にコイルループがインタフェースデバイスに与えるソースインピーダンスを増加させるであろう。更に、SLの正確な長さは、腔内用プローブの内部で使用される特定コイルループに依存するであろう。例えば使用中に軽くロードされるだけのコイルループの場合には、例えば120pFの駆動キャパシタを使用すればよく、その場合にはSLが短くされるであろう。逆に、より重くロードされるコイルループの場合には、40pFの駆動キャパシタが使用され、その場合にはSLが延長されるであろう。上述の腔内用プローブはGEMS社によって製造されている30TのMRシステムについての直腸内コイルとして使用するために好適であるが、プローブを他の用途にも使用できることを理解されたい。図8及び図9は、本発明の第1実施例の2つの別の態様を示し、双方とも腔内用プローブをGEMSMRシステムにインタフェースさせるように設計されている。第1の態様では、インタフェースデバイスが、腔内用プローブをMRシステムの1つの受信器にインタフェースさせ、このように、単一受信器型と呼ばれる。第2の態様では、インタフェースデバイスが、腔内用プローブと外部コイルとの両者をマルチ受信器を使用するMRシステムにインタフェースさせ、マルチ受信器型と呼ばれる。公知のように、典型的なGEMSSignaシステムは4つの受信器と8つの入力ポートとを具えている。受信器0はポート1または5に、受信器1はポート2または6に、受信器2はポート3または7に、受信器3はポート4または8に接続される。標準的な構成では、GEMSMRシステムがポート1及び8以外の各入力ポートに前置増幅回路を有している。図8及び図10は、単一受信器型のインタフェースデバイスの全体図を符号で示す。インタフェースデバイスはそのコネクタによって、それ自体の前置増幅回路を備えていないホストMRシステムのポート1に出力ケーブルを介して腔内用プローブを相互接続するように設計されている。従って、インタフェースデバイスはPINダイオードと前置増幅回路とを含む。PINダイオードは、出力ケーブルのプラグが差し込まれるインタフェースデバイスの入力ソケットに接続されている。この設計の選択により、PINダイオードを腔内用プローブから物理的に遠ざけることができ、このようにして、プローブを廃棄した後で該ダイオードをインタフェースデバイスのパーツとして再使用することができる。前置増幅回路はGASFETと直列共振入力回路とを含む。直列共振回路は入力キャパシタCPと入力インダクタLPとを有しており、その接合部にはまたGASFETのゲートが接続されている。GASFETのソースは、バイアス抵抗器RBに接続され、ドレンはカップリングキャパシタCCとRFチョークRFC2とに結合されている。公知の回路設計理論に従って、GASFETを通る電流が良好な利得及び低いノイズ数を与えるように抵抗器RBが選択されるべきである。RFC2は、MRシステムの受信サイクル中に、前置増幅回路によってMRRF信号を短絡させることなくDC電力をGASFETのドレンに供給し得る。望ましくないケーブル電流を阻止するためにキャパシタCCの他方側にケーブルトラップが使用されるのが好ましい。インタフェースデバイスがプローブケーブルとコネクタとを介してMRシステムに接続されているとき、ドレンはカップリングキャパシタCC及びケーブルトラップを介してMRシステムのポート1にリンクされている。ドレンはまた、RFチョークRFC2を介してMRシステムのDC電源にもリンクされている。このRFチョークとグランドとの間にバイパスキャパシタCB2が接続されており、従って、非DC成分はグランドに搬送される。インタフェースデバイスはまた、バイパスキャパシタCB1とRFチョークRFC1とを含む。バイパスキャパシタCB1はグラウンドとバイアスラインとの間に接続され、これによってMRシステムがPINダイオードをバイアスすることができる。従って、CB1は非DC成分をバイアスライン及びデカップリングダイオードから除去する機能を果たす。RFC1はPINダイオードのアノードとバイパスキャパシタCB1との間に接続され、このようにして、バイアス電流の流れをそれほど制限することなくRF周波数に高インピーダンスを与える。インタフェースデバイスが更に前置増幅器保護ダイオードDPPとバイアスキャパシタCB3とを含むのが好ましい。ダイオードDPPはMRシステムの送信サイクル中に前置増幅回路を保護する。バイアスキャパシタCB3は前置増幅器保護ダイオードDPPのアノードとグランドとの間に接続されている。RFC3は、前置増幅回路からのRF電流がMRシステムに流れることを阻止するが、バイアスラインにバイアス電流が流れることを許す。送信サイクル中は、MRシステムがバイアスラインを介してダイオードDD及びDPPを順方向バイアスさせるであろう。従って、PINダイオードDDは、出力ケーブルのプラグが差し込まれたデバイスのコネクタに存在して、上述したように腔内用プローブを遮断するであろう。他方では、前置増幅器ダイオードDPPがGASFETのゲートを短絡させ、送信されたRFパルス信号が前置増幅回路に損傷を与えるのを防ぐ。受信サイクル中には、MRシステムがこれらのダイオードを逆方向バイアスさせ、該ダイオードを有効にオフに切換える。直列共振回路は、コイルループがロードされた条件下で作動しているときに、GASFETに最適インピーダンスを供給するであろう。GASFETのゲートに結合された直列共振回路は、前置増幅回路に比較的低い入力インピーダンスを供給し、該インピーダンスはコイルループの周波数レスポンスを拡大する機能を果たすであろう。この拡大された周波数レスポンスは、固定同調スキームをオフセットし、米国特許第5476095号及び第5355087号に開示されたプローブに比べると、コイルループの同調の厳密さを著しく軽減する。より詳細には、コイルループが50オームの入力として作用する状態で、直列共振回路はGASFETには高インピーダンスを供給するが、コイルループには極めて低いインピーダンスとして出現するであろう。これにより、コイルループは多少とも有効に遮断され、その周波数レスポンスは信号対雑音比を犠牲とすることなく拡大する。このように前置増幅回路は、その直列共振回路と共に、デカップリングダイオードのアノードとポートとの間の利得及びインピーダンスの整合をとり、コイルループによって検出されたMR信号は信号対雑音比が改良されて、MRシステムのポート1に渡される。インタフェースデバイスはまた、腔内用プローブがインタフェースデバイスに接続されていないときに、MRシステムがスキャン手順を実行することを阻止する回路機構を具えているのが好ましい。このような回路機構は、プローブが接続されていないときに、MRシステムがスキャンを開始することを防止するためにMRシステムの内部にドライバフォールトを生じさせる。また、このようなフォールトを医療従事者に報知する聴覚的警報器、又はディスプレイが回路機構の一部として存在するのが好ましい。図9及び図11はマルチ受信器型のインタフェースデバイスの全体を符号で示す。インタフェースデバイスはそのコネクタによって腔内用プローブのみならず、位相アレイコイルシステムもGEMS3.0TSignaMRシステムの位相アレイポートにインタフェースさせるように設計されている。位相アレイポートは典型的には、4つのポート例えば、ポート2,4,5及び7から構成され、全部のポートが1つのコネクタを介してアクセスできる。従来技術のGoreトルソアレイは、このような位相アレイコイルシステムの1つであり、それ自体はその単一コネクタを介して位相アレイポートに差し込むことができる。Goreトルソアレイをコイルシステムとして使用されれば、図9のコイル素子A1及びA2が前方パドルの2つの表面コイルとなり、コイル素子P1及びP2が後方パドルの2つの表面コイルとなるであろう。これらの2つのパドルの各々は2つのコイル素子を有しており、そのリードは2本のケーブルによって1つのコネクタに案内される。Goreトルソアレイは通常はコネクタによってホストMRシステムの位相アレイポートに差し込まれ、4つのコイル素子の各々が4つのシステムポートの1つに相互接続される。しかしながら、腔内用プローブ及びGoreトルソアレイと共に使用されるとき、インタフェースデバイスは5つのコイル素子即ち、コイルループ及びコイル素子A1,A2,P1及びP2をMRシステムの4つの受信器位相アレイポートにインタフェースさせるだろう。インタフェースデバイスは、4コイルトルソアレイを受信専用直腸内コイルとを組み合せて、前立腺の高分解能画像化とともに骨盤領域の位相アレイ画像を得る。インタフェースデバイスはプローブインタフェース回路とアレイインタフェース回路とを含む。プローブインタフェース回路はPINダイオードとケーブルトラップとを含む。PINダイオードは、出力ケーブルのプラグが差し込まれるデバイスの入力ソケットに接続されている。プローブケーブルはまた本文中で回路長さとも呼ばれており、デカップリングダイオード--及び、これを介して腔内用プローブのコイルループ-をMRシステムの第1ポートにリンクさせるために使用される。ケーブルトラップはプローブケーブルの遮蔽導体に不要な電流が流れることを防止する。図9に示すように、回路長さは好ましくはnの電気的長さを有しており、ここで、nは整数であり、λはMRシステムの動作周波数の波長である。回路長さは実効値ゼロの電気的長さを有するように見える。アレイインタフェース回路は位相アレイコイルシステムとMRシステムとを電気的に相互接続するために使用される。この回路は、第1及び第2の直列共振ネットワークと2つの1/4波長ネットワークと1つの1/4波長結合器とを含む。コイルシステムがGoreトルソアレイの形態であると想定すると、直列共振ネットワークは前方コイル素子A1からMRシステムの第2ポートにMR信号を伝送するであろう。同様に、他方の直列共振ネットワークは、前方コイル素子A2から第3ポートにMR信号を渡すであろう。図9に示すように、1つの1/4波長ネットワークは、後方コイル素子P1からMR信号を受信するように配置され、他方の1/4波長ネットワークは、後方コイル素子P2からMR信号を受信するように構成されている。好ましくはWilkinson型の1/4波長結合器は、双方の1/4波長ネットワークの出力に接続されている。該結合器はこれらの2つのネットワークから受信したMR信号を結合し、得られたMR信号をMRシステム第4ポートに伝送する。第1の直列共振ネットワークは、キャパシタCR1とRFチョークRFC5とを含む。同様に、第2の直列共振ネットワークはキャパシタCR2とRFチョークRFC6とを含む。CR1及びCR2の値は、各キャパシタが夫々の回路パスの固有インダクタンスに同調するように選択される。従って、第1及び第2のネットワークはMRシステムの動作周波数に於いて、直列共振性である即ち、これらはnの長さを持つように作用する、但しn=0。このため、コイルシステム及びMRシステムは、ネットワークまでの長さが存在しないかのように電気的に作動することができる。更に、RFチョークRFC5はキャパシタCR1に並列に配置され、同様にチョークRFC6はキャパシタCR2に並列に配置されている。その理由は、MRシステムが直列共振ネットワークの回路パスに沿ってコイルシステム内のデカップリングダイオードに、前方コイル素子A1及びA2用のバイアス信号を伝送するからである。チョークRFC5及びRFC6により、これらのバイアス信号をポート4及び2からこれらのデカップリングダイオードに渡すことができる。更に、図9に示すように、コイル素子P1の入力から及び結合器を経由してポート5に至る回路パスの長さは、理想的には動作波長の1/2である。コイル素子P2の入力からポートP5まで伸びている回路パスについても同じことがいえる。従って、これらの回路パスは実効値ゼロの電気的長さとして現われ、このため、ポート5の低インピーダンス前置増幅回路の有利な効果がこれらの回路パスの夫々の入力に反映され得る。更に、MRシステムは後方コイル素子P1及びP2のデカップリングダイオードにバイアス信号を伝送する。結合器及びネットワークの内部のRFチョーク及び関連する回路機構により、ポート5からコイル素子P2のデカップリングダイオードにバイアス信号を渡すことができる。RFチョークRFC7及び関連する回路機構により、コイル素子P1のデカップリングダイオードにポート8からバイアス信号を渡すことができる。コイル素子P1へのバイアス信号はポート8から供給されるので、コイル素子P2へのバイアス信号から独立している。送信サイクル中に、MRシステムはデカップリングダイオードDDをデカップリング電圧で順方向バイアスさせるであろうし、該デカップリング電圧は好ましくはケーブルの信号ラインに重畳される。従って、出力ケーブルのプラグが差し込まれるデバイスのコネクタに配置されたPINダイオードDDは上述のようにして腔内用プローブを遮断するであろう。MRシステムはまたコイルシステムの4つのコイル素子A1、A2、P1及びP2のデカップリングダイオードも順方向バイアスさせるであろう。これによってこれらのデカップリングダイオードが短絡し、それによって高インピーダンスの並列共振回路を生じるであろうし、コイルシステムの4つのコイル素子の回路を有効に開く。このようにして、ホストMRシステムが腔内用プローブとトルソアレイとの双方をMRシステムの位相アレイポートから遮断する。逆に受信サイクル中には、MRシステムがプローブのPINダイオードDD及びコイルシステムのデカップリングダイオードを逆方向バイアスさせ、それらを有効にオフに切換える。これが腔内用プローブとトルソアレイとを位相アレイポートに結合させる。これによってコイルループ及びコイル素子A1、A2、P1及びP2が、共振誘起RFパルスに応答した、夫々の対象領域から発信されたMR信号を検出し得る。MR信号は次に上述のようにしてインタフェースデバイスに案内され、コネクタを介してホストMRシステムの位相アレイポートに渡される。インタフェースデバイスはまた、腔内用プローブがインタフェースデバイスに接続されていないときに、MRシステムがスキャン手順を実行することを阻止する回路機構を具えているのが好ましい。このような回路機構は、腔内用プローブのプラグが差し込まれるソケットに接続されたプローブ感知ラインを含み得る。プローブがインタフェースデバイスに接続されているときがソケットに挿入されているとき、プローブ感知ラインはグランドされている。このとき、回路機構はグランドを検出し、MRシステムにスキャン手順を開始させ得る適正信号をポート1に渡す。腔内用プローブがインタフェースデバイスに接続されていないときは、その結果として生じた開路を回路機構が検出し、これに応答して、MRシステムのスキャン開始を阻止するようにポート1の状態を変更する。また、このようなフォールトを医療者に通知する警報器またはディスプレイが回路機構の一部として存在するのが好ましい。プローブがインタフェースデバイスに接続されていることを判定するその他の様々な方法も本発明によって考察できることは言うまでもない。図12は、本発明の第1実施例とは別の実施例に従った、腔内用プローブ及び該プローブに対応するインタフェースデバイスの該当部分を示す。特に、図12は、出力ケーブルを介してインタフェースデバイスのデカップリングダイオードDDに接続されたコイルループを示す。出力ケーブルは不平衡であり、その遮蔽導体は接合ノードに接続され、その中心導体は駆動キャパシタCD1の他方側のノードに接続されている。しかし、上記に開示した第1実施例と違って、出力ケーブルの電気的長さはnだけである。その理由は、補足長さSLがインタフェースデバイスに組み込まれているからである。これを達成するためには、図12に示すように、例えば入力ソケットからデカップリングダイオードDDまでの電気的長さを確実にSLに等しい値にする。プローブの出力ケーブルをインタフェースデバイスに差し込むと、このときのコイルループからPINダイオードDDまでの合計電気的長さはnSLに等しい。この実施例ではSLが出力ケーブルでなくインタフェースデバイスに配置されるが、腔内用プローブとその対応するインタフェースデバイスは、MRシステムの送信サイクル及び受信サイクルの双方で本発明の好ましい実施例と同様に作動し得る。図13は、本発明の第2実施例とは別の実施例による腔内用プローブ及び該プローブに対応するインタフェースデバイスの関連部分を示す。特に、図13は、平衡した出力ケーブルを介してインタフェースデバイスのデカップリングダイオードDD1及びDD2にリンクされたコイルループを示す。出力ケーブルの一端で第1及び第2の中心導体が、駆動キャパシタCD1及びCD2の反対側のノードに夫々接続されている。対応するインタフェースデバイスの入力ソケットに差し込まれると、出力ケーブルの基端部の第1及び第2の中心導体はダイオードDD1及びDD2のアノードに夫々電気的にリンクされ、その遮蔽導体は2つのデカップリングダイオードのカソードでグランドされる。上記に開示した第1の実施例と違って、出力ケーブルの電気的長さはnだけであり、SLは再びインタフェースデバイスに組み込まれている。平衡された出力ケーブルをこのように使用すると、第1の別な実施例で使用した不平衡出力ケーブルよりも良好なデカップリング駆動キャパシタの各々で例えば2×1500Ωが可能である。図14は、本発明の第3実施例とは別の実施例による腔内用プローブ及び該プローブに対応するインタフェースデバイスの該当部分を示す。プローブのコイルループは平衡された出力ケーブルを介してインタフェースデバイスのデカップリングダイオードDDにリンクされている。上記の実施例と違って、コイルループは駆動キャパシタCDを1つだけ含むように構成され、同調キャパシタCTはキャパシタCDの反対側でワイヤループに配置されている。駆動キャパシタCD及び同調キャパシタCTの値は前述の方法に準じて計算でき、コイルループがインタフェースデバイスに50オームのソースとして出現するだけでなくMRシステムの動作周波数で共振することができる。出力ケーブルの一端で、第1及び第2の中心導体が駆動キャパシタCDに接続されている。インタフェースデバイスの入力ソケットに差し込まれると、出力ケーブルの基端部の第1及び第2の導体はデカップリングダイオードDDのアノード及びカソードに夫々電気的にリンクされ、その遮蔽導体はインタフェースデバイスでグランドされる。上記に開示した第1実施例と違って、出力ケーブルの電気的長さはnだけであり、SLはやはりインタフェースデバイスに組み込まれている。図15は、腔内用プローブの好ましい実施例を示し、符号で略記される。この腔内用プローブは、コイルループ及び2つの出力ケーブルを含む。このコイルループは第1実施例について開示したもの、即ちコイルループと同じであることが好ましい。しかし、出力ケーブルはコイルループを、以前の実施例では見られなかった改善点を有するインターフェイスデバイスに内部接続するように設計されている。本実施例の等しい重要性は、以下に示す出力ケーブルの電気的長さの選択である。各出力ケーブルの実際の長さは、コイルループからプラグの端部に延びる。このよううにプラグは、出力ケーブルがインターフェイスデバイスに接続する点、即ち、他の外部回路が腔内用プローブが用いられるデバイスに接続する点を表す。図17に最も良く示されるように、出力ケーブルは終端がプラグである1本の導管内に首脳されるのが好ましい。コイルループと比べて、出力ケーブルはその絶縁性導体によって交差ノードに接続し、中心導体によって、駆動キャパシタCD1の他端のノードに接続する。第2のケーブル、出力ケーブルはその遮蔽導体によって接合ノードに接続され、中心コネクタによって駆動キャパシタCD2の反対側のノードに夫々接続されている。当業者には明白なように、出力ケーブルをコイルループに接続する方法は、コイルループから1つの出力ケーブルに搬送されるMR信号は、他の出力ケーブルに搬送される信号に対して、λ/2ラジアン位相がズレていることを決定する。本実施例に於て、各出力ケーブルは、現実の電気長さSLnを有し、nの値は上記の理由から一般に設定された奇数である。この電気的長さを持って、出力ケーブルはインターフェイスデバイスに使用されるように設計され、該インターフェイスデバイスは入力、即ちソケットとデカップリングダイオードの間にてλ/4の電気的長さを備える。以下に示すように、この1/4波長の電気的長さは、インターフェイスデバイスの単一型レシーバ及び多重型レシーバ仕様の両方の入力に採用されている。図16及び図17は、単一型レシーバ仕様に従ったこの好ましい実施例にて符号にて定義されるインターフェイスデバイスを示す。図17に最も良く示すように、プローブケーブル及びコネクタの傍のインターフェイスデバイスは、腔内用プローブ及びプラグを介してをホストMRシステムのポート1に内部接続するように設計され、ホストMRシステムは前置増幅器を具えていない。従って、インターフェイスデバイスは、位相シフトネットワーク及び2つのPINダイオードとともに、前置増幅器を有する。位相シフトネットワークは、2つのサブネットワークを構成する。第1のサブネットワークは誘導子L1及びキャパシタC1を含んでいる。また、第2のサブネットワークは誘導子L2及びキャパシタC2を含んでいる。位相シフトが良く調整されるように、キャパシタC1或いはキャパシタC2の何れか又は両方が可変キャパシタの形で実施され得る。PINダイオードが第1のサブネットワークの出力に接続され、PINダイオードが同様に第2のサブネットワークの出力に接続される。バイパスキャパシタC4がダイオードのカソードとグランド間を接続する。同様に、バイパスキャパシタC5がダイオードのアノードとグランド間を接続する。バイパスキャパシタC4及びC5は、ダイオードをバイアスするDC電流の通路を可能にする一方、非DC要素をグランドに繋ぐのに役立つ。抵抗R1及びR2が、PINダイオードを夫々接続する。抵抗R1及びR2の値は、MRシステムの受信サイクル時にダイオードが逆バイアスされるときに、両ダイオードの電圧降下が、できるだけ等しいことを確実にするように選択される。インターフェイスデバイスはまた、バイパスキャパシタCB1及びRFチョークRFC1を有する。バイパスキャパシタCB1は、グランドとバイアスライン間を接続し、バイパスキャパシタでMRシステムはPINダイオードにバイアスをかけることができる。キャパシタCB1は、非DC要素をグランドに繋ぐのに役立ち、このようにしてバイアスライン及びデカップリングダイオードから離す。RFC1は、PINダイオードのアノードとバイパスキャパシタCB1間を接続し、このようにしてバイアス電流の流れを制限することなく、RF周波数に高インピーダンスを付与する。前置増幅器は、第1実施例について開示したもの、即ちインターフェイスデバイスの前置増幅器と同じであるのが好ましい。前置増幅器は、GASFET及び直列共振入力回路を含む。直列共振入力回路は、GASFETのゲートが接続される交点に、入力キャパシタCP及び入力誘導子LPを有する。GASFETは、ソースがバイアス抵抗RBに接続され、ドレインがカップリングキャパシタCC及びRFチョークRFC2にリンクされている。他の要素間で、ケーブルトラップがキャパシタCCの他方側で用いられて、プローブケーブルの外側シールド上の望ましからぬケーブルRF電流を阻止する。インターフェイスデバイスが、プローブケーブル及びコネクタを介して接続されると、ドレインはカップリングキャパシタCC及びケーブルトラップを介して、MRシステムのポート1にリンクされる。ドレインはまた、RFチョークRFC2を介して、MRシステムのDC源にリンクされている。バイパスキャパシタCB2は、このRFチョークとグランド間を接続し、従って、あらゆる非DC要素をグランドに搬送する。RFC2により、MRシステムの受信サイクル時に、前置増幅器によってMRRF信号出力を短絡することなく、DC電力がGASFETのドレインに供給される。インターフェイスデバイスはまた、前置増幅保護ダイオードDPP及びバイパスキャパシタCB3を含むのが好ましい。PINダイオードDPPは、MRシステムの送信サイクル時に前置増幅器を保護する。バイパスキャパシタCB3は、前置増幅保護ダイオードDPPのアノードとグランド間を接続し、このようにして、DC要素がグランドに達するのを阻止する。RFチョークRFC3は一端部をキャパシタCPの入力側に接続し、他端部をダイオードDPPとバイパスキャパシタCB3の間に接続する。RFC3はこのようにして、開RF回路及び短絡DC回路を供給し、誘導子LP及びキャパシタCPを介して成される調整された回路の離調を防ぐ。導管のプラグがインターフェイスデバイスのソケットに接続されるとき、腔内用プローブの出力ケーブルは、夫々インターフェイスデバイスの第1及び第2のサブネットワークに接続する。位相シフトが実施されるのはサブネットワークを介してであり、MRシステムの受信サイクル時に出力ケーブルによってコイルループから搬送されるMR信号は、出力ケーブルによってコイルループから搬送されるMR信号と建設的に結合する。この点に於いて、第1及び第2のサブネットワークは、出力ケーブルから夫々受信されるMR信号に、正のλ/4位相シフト及び負のλ/4位相シフトを与えるように実施されるのが好ましい。以下に説明するように、プローブの出力ケーブル及びインターフェイスデバイスのサブネットワークによって与えられる結合した電気的長さは、本発明のこの好ましい実施例の適切な動作に重要である。受信サイクル中、MRシステムは、バイアスラインを介してインターフェイスデバイスのダイオード及びダイオードDPPに逆バイアスをかけ、効果的にダイオードをOFFにする。開回路ダイオードによって、MRシステムは、コイルループによって検知されたMR信号が、出力ケーブル及びサブネットワークを介して前置増幅器の入力に搬送されることを可能にする。特に、上記の如く、コイルループによって出力ケーブルに印加されるMR信号は、出力ケーブルに印加されるMR信号に対して、λ/2ラジアン位相がズレている。出力ケーブル及びサブネットワークによって搬送されるMR信号は、次に第1の結合長さSLλ/2に沿って移動し、これは出力ケーブルによるSLλ/4及びサブネットワークによるλ/4である。同時に、出力ケーブル及びサブネットワークによって搬送されるMR信号は、第2の結合長さSLに沿って移動し、これは出力ケーブルによるSLλ/4及びサブネットワークによる-λ/4である。ネットワークによってもたらされるこのλ/2ラジアンの位相シフトの結果、これらの2つの信号路に搬送されるMR信号は、直列共振回路とGASFETのゲートの交点に達して、互いに位相が遅れる。これにより、2つの信号路からのMR信号は建設的に結合され、結合されたMR信号は、インターフェイスデバイスの前置増幅器について開示したのと同様の方法で、前置増幅器を同様に駆動する。同様に、直列共振回路による前置増幅器の低インピーダンスは、並列共振に対するインダクタンスとして、コイルループの各駆動キャパシタCD1及びCD2に反映され、このようにしてコイルループの周波数応答を広げ、信号対雑音比を犠牲にすることなく、同様に前置増幅器のデカップリングを測定することができる。直列共振回路とともに、前置増幅器はこのように、デカップリングダイオードによって出力されるMR信号とポート1間にゲインとインピーダンス整合を与え、コイルループによって検知されるMR信号は信号対雑音比が高められて、MRシステムのポート1に渡される。送信サイクル時に、MRシステムは、バイアスラインを介して、順バイアスをダイオード及びDPPにかける。ダイオードDPPをONにすることによって、MRシステムは、有効にGASFETのゲートを短絡させ、送信されたRFパルスが前置増幅器を破損するのを防ぐ。ダイオード及びをONにすることによって、MRシステムはソケットからλ/4の電気的な長さの箇所で各サブネットワークの出力にて短絡を生じさせる。λ/4はそのソケットとデカップリングダイオードの間の距離である。2つのサブネットワーク及びによって与えられた異なる移相により、これは、駆動キャパシタとそれらのデカップリンングダイオードの間の異なる有効な電気的長さに帰着する。具体的には、駆動キャパシタCDIと、サブネットワークの出力の短絡の間の電気的な長さは、SLλ/2であり、これは出力ケーブルによるSLλ/4及びサブネットワークによるλ/4である。上記の補足長さSLは、本質的に、誘導子LDとして働き、キャパシタCDIの容量性リアクタンスのそれと等しい大きさの誘導リアクタンスを有するのが理想的である。しかし、λ/2部は0の電気的な長さとして有効に現われる、なぜなら動作波長の1/2だからである。キャパシタCD1とデカップリングダイオード間の有効な電気的な長さは、の間のこのようにMRシステムの送信サイクル中は、このようにSLである。デカップリングダイオードの順バイアスはこのように、出力ケーブルの固有の誘導子LD及びコイルループの駆動キャパシタCD1が並列共振回路を形成することを可能にする。この並列共振回路の高インピーダンスは開回路に近づき、駆動キャパシタCD1が接続するポイントのまわりのコイルループを有効に開く。同様に、駆動キャパシタCD2と、サブネットワークの出力の短絡の間の電気的な長さは、SLであり、これは出力ケーブルによるSLλ/4及びサブネットワークによる-λ/4である。補足長さSLは、送信サイクル中にキャパシタCD2とデカップリングダイオードの間の有効な電気的な長さをこのように表す。順バイアスがかけられた時、デカップリングダイオードにより、出力ケーブルの固有の誘導子LD及びコイルループの駆動キャパシタCD2が並列の共振回路を形成することができる。この並列の共振回路の高インピーダンスは開回路に近づき、駆動キャパシタCD2が接続するポイントのまわりのコイルループを有効に開く。先の方法で、腔内用プローブは、送信サイクル中にMRシステムの送信フィールドから分断される。腔内用プローブ11のデカップリングは又、異なる観点から見ることができる。上記の如く、各出力ケーブルは、SLλ/4の電気的な長さを持っている。各出力ケーブルに於いて、補足長さSLは、それが接続されるコイルループの対応する駆動キャパシタと一緒に、信号源インピーダンスとして働き、その長さがλ/2である伝送路に接続されると考えられる。周知の如く、短絡した伝送路の共振振動数ポイントの定常波は、通常の結果を生じる。この場合、この伝送路の長さが事実上、MRシステムの動作波長の2分の1である場合、ソースは伝送路の終端で同一であるインピーダンスに出会うだろう。この技術は半波長インピーダンス変換と時々呼ばれる。腔内用プローブがインターフェイスデバイス或いは任意の適切な回路と接続した状態で、各出力ケーブル及びは、その対応するサブネットワークを通って短絡したデカップリングダイオード及びのうちの1つに接続され、各デカップリングダイオードは半波長伝送ラインの端子端部として有効に役立つ。従って、MRシステムの送信サイクル中に、各出力ケーブルのSL部はそれが接続される駆動キャパシタとともに、SL部が半波長伝送ライン内へ移行する或るポイントで短絡に出会うだろう。従って、出力ケーブルのSL部に固有の誘導子LD及びコイルループの駆動キャパシタCD1は、並列の共振回路を形成する。この並列の共振回路の高インピーダンスは開回路に近づき、それは、駆動キャパシタCD1が続するポイントの周りのコイルループを効果的に開く。同様に、出力ケーブルのSL部に固有の誘導子LDは、コイルループの駆動キャパシタCD2を備えた開回路を有効に形成する。その結果、適切な設計のインターフェースデバイスに差し込まれた時、腔内用プローブはMRシステムの送信サイクル中に送信フィールドから有効にそのコイルループを分断するだろう。更に、腔内用プローブは、インターフェイスデバイスから外れる一方、送信フィールドから分断するだろう。上記の如く、各出力ケーブルは、SLλ/4の電気的な長さを持っている。各出力ケーブルに於いて、補足長さSLは、それが接続されるコイルループの対応する駆動キャパシタと一緒に、信号源インピーダンスとして働き、長さが出力ケーブルの残りのλ/4部である伝送路に接続されることと考えられる。周知の如く、開回路の伝送路の共振振動数ポイントの定常波は、通常の結果を生じる。この場合、この伝送路の長さがMRシステムのちょうど4分の1の動作波長に選ばれた場合、ソースは伝送路の端部で正確な逆インピーダンスに出会うだろう。この技術は4分に1波長のインピーダンス変換と時々呼ばれる。腔内用プローブを分離した状態で、出力ケーブルは夫々、プラグで開回路を有する。従って、MRシステムの送信サイクル中に、各出力ケーブルのSL部はそれが接続される駆動キャパシタとともに、SL部が出力ケーブルのλ/4部内へ移行する或るポイントで短絡に出会うだろう。従って、出力ケーブルのSL部に固有の誘導子LD及びコイルループの駆動キャパシタCD1は、並列の共振回路を形成する。この並列の共振回路の高インピーダンスは開回路に近づき、それは、駆動キャパシタCD1が続するポイントの周りのコイルループを効果的に開く。同様に、出力ケーブルのSL部に固有の誘導子LDは、コイルループの駆動キャパシタCD2を備えた開回路を効果的に形成する。その結果、この好ましい実施例に従って、医療関係者は腔内用プローブを適切なインターフェイスデバイスに差し込まずに、腔内用プローブを用いようと試み、それにも拘わらず、その中のコイルループは、各2つの出力ケーブルによって送信フィールドから有効に分断される。図18及び図19は、この好ましい実施例に於いて符号で示される、多重型レシーバ仕様のインターフェイスデバイスを示す。図19に最も良く示されるように、コネクタによるインターフェイスデバイスは、腔内用プローブ及び多重型レシーバMRシステムの受信機を具えたトルソアレイのような補助コイルシステムとインターフェイスするように設計されている。例えば、補助コイルシステムは、インターフェイスデバイスについて記載した位相アレイコイルシステムの形式で実施され得る。この例の拡張として、図18は、補助コイルシステムとGEMS30TSignaMRシステムの位相アレイポートを具えた腔内用プローブを相互接続するのに用いられるインターフェイスデバイスを示している。これらの点に於いて、インターフェイスデバイスとインターフェイスデバイス間で近似していることにより、位相アレイポート及び補助コイルシステムの記載、及びインターフェイスデバイスが如何に補助コイルシステムを位相アレイポートに接続しているかの詳細は、ここでは繰り返さない。インターフェイスデバイスは、プローブインターフェイス回路及びアレイインターフェイス回路を含む。以前に示唆したように、アレイインターフェース回路は、インターフェースデバイスについて開示したアレイインターフェース回路と同じであるのが好ましい。しかし、アレイインターフェース回路は、設計の選択及びシステムの要求に基づく様々な方法、正確な方法で実施され得る。しかし、プローブインターフェース回路は、位相変換ネットワーク及び2つのPINダイオード及びを含む。プローブインターフェース回路がリンクされることになっているMRシステムでのポートが、1つの前置増幅器を装備している場合、プローブインターフェース回路が前置増幅器を含む必要がないことは明白である。ポートがそのように配備していない場合、図16に示すように、インターフェースデバイスの中で使用されるのと同位置又は類似の前置増幅器及び関連する回路が用いられ得る。位相変換ネットワークは、図16に示す位相変換ネットワークと同じであるのが好ましく、インターフェースデバイスのダイオードに対してPINダイオード及びである。PINダイオードは、第1のサブネットワークの出力に接続され、PINダイオードは同様に第2のサブネットワークの出力に接続される。インターフェースデバイスのバイアスラインと同様に、バイアスラインにより、動作の送信及び受信サイクル中に、MRシステムがダイオード及びにバイアスをかけることができる。ネットワークによって引き起こされたλ/2ラジアンの位相シフトの結果として、これらの信号の2つのパス上で運ばれたMR信号は、互いに関連のある逆位相のノードNに到着する。ノードNは、2つの信号のパスからのMR信号が構造的に結合するポイントをこのように表す。結合したMR信号は、MRシステムの最初のポートで結局前置増幅器を駆動するものである。ここで、回線長さと呼ばれるプローブケーブルは、デカップリングダイオード及びの出力をMRシステムの第1のポートとリンクするために使用される。ケーブルトラップは、望ましくない電流がプローブケーブルの遮蔽導体上に流れるのを防ぐ。図19に示されるように、回線長さはnの電気的な長さを有するのが好ましく、ここでnは整数で、λがMRシステムの動作周波数の波長である。これにより、回線長さはゼロの電気的長さを効果的に有するように見える。コイル要素P1/P2及びポート5間の回路パスと同様に、アレイインターフェイス回路/の第1及び第2の直列共振ネットワーク及びで実施されると、これらのゼロの電気的長さにより、MRシステムのポートの低インピーダンス前置増幅器の有益な効果が、前置増幅器の夫々の入力に反映されることができる。導管のプラグがインターフェースデバイスのソケットに接続されると、腔内用プローブはその出力ケーブル及びによって、プローブインターフェース回路の第1及び第2のサブネットワークに夫々接続される。同様に、インターフェースデバイスがコネクターによってMRシステムに接続されると、プローブインターフェース回路のノードNはプローブケーブルによってMRシステムのポート7にリンクされる。受信サイクル中に、MRシステムは、アレイインターフェース回路中のデカップリングダイオードと同様に、プローブインターフェース回路のPINダイオード及びに逆バイアスをかける。ダイオードが有効にOFFになると、腔内用プローブ及びトルソアレイは、MRシステムの位相アレイポートに有効に繋がれる。これにより、腔内用プローブのコイルループ及びコイルシステムのコイル要素A1、A2、P1、及びP2は、共振誘発RFパルスに応答して、夫々の対称領域から発せられるMR信号を検知することができる。特に、上記の位相シフトネットワークと同様に、コイルループによって、出力ケーブル及びに加えられる位相外MR信号は、夫々サブネットワークによって、MRシステムの第1のポートで前置増幅器を運転する構造的に結合したMR信号と位相が揃えられる。同時に、上記のアレイインターフェイス回路に類似して、A1及びA2コイル要素からのMR信号は、夫々直列共振ネットワークを通って、MRシステムの第2及び第3のポートに搬送される。同様に、P1及びP2コイル要素からのMR信号は、夫々1/4波長ネットワークを通って、1/4波長結合器によって、MRシステムの4番目のポートに搬送される。インターフェースデバイスは4-受信器MRシステムについて例証され記述されてきたが、本発明はそれ以上又はそれ以下の受信器を有するMRシステムにも容易に適用可能であることは明白である。送信サイクル中に、MRシステムはプローブインターフェース回路中のPINダイオード及びに順バイアスをかける。第1及び第2のサブネットワークに夫々位置していたダイオード及びは、インターフェースデバイスについて説明したように、このように腔内用プローブを切り離す。MRシステムは、また同時に、インターフェイスデバイスについて記載したように、コイルシステムの4つのコイル要素A1、A2、P1、及びP2のデカップリングダイオードに順バイアスをかける。これにより、デカップリングダイオードは短絡し、それによってコイルシステムの4つのコイル要素を有効に開路する高インピーダンスの並列共振回路を生み出す。このように、ホストMRシステムは、MRシステムの位相アレイポートから、腔内用プローブ及びトルソアレイの両方を切り離す。最終的には、インターフェースデバイスについて上記したように、腔内用プローブはまたインターフェースデバイスから外される一方、送信フィールドから切り離す。磁気共振画像化及びスペクトロスコピィーの分野の平均的な当業者には明らかであろうが、上記実施態様のいずれかの腔内用プローブを位相アレイ構成に配列された2つ又は3つ以上のコイルループをもつように設計してもよい。更に、単一の腔内用プローブ内の2つ又は3つ以上のコイルループは対象領域の直交位相検出範囲を提供するように協同的に配向され得る。このような腔内用プローブの出力ケーブルは、コイルループがインタフェースデバイスに適正にリンクするように適宜変更しなければならない。例えば、図20A及び図20Bは、位相アレイ構成内に4つのコイル素子を有する腔内用プローブを示し、各コイル要素は他のコイル要素によって大きく重なっている。この特殊な構造に於いて、各コイル要素は唯1つの駆動キャパシタを具えると示される。4つの出力ケーブルは、腔内用プローブについて開示されたものに近似した電気的長さSLλ/4を有して実施されるのが好ましい。本発明を実施する提示した好ましい実施例及び代替の実施例を特許法に従って詳細に開示した。本発明が所属する分野の平均的な当業者は、特許請求の範囲の要旨を逸脱することなく本発明を実施する代替的な方法が存在することを理解されるであろう。従って、特許請求の範囲の文字通りの意味及び等価の範囲に含まれるすべての変更及び変形は本発明の範囲に包含されるべきである。当業者はまた、本発明の範囲が上記の記載で検討した特定の具体例または実施態様によって示されるものでなく特許請求の範囲によって示されるものであることを理解されるであろう。従って、科学技術及びその応用技術の進歩を促進する為に、特許請求の範囲に含まれるすべての発明に対する排他的権利を、特許法によって制定された期間に限り、特許証によって我々は確保する。"