"基油と、増ちょう剤とを含む軸受用グリースであって、前記基油がポリアルファオレフィンとエステルとを含んでなる混合基油であり、水素を含まないフッ素化合物系冷媒雰囲気下で使用されることを特徴とする軸受用グリース。請求項1に記載の軸受用グリースにおいて、前記ポリアルファオレフィンと前記エステルとの質量比が5:95から95:5までの範囲であることを特徴とする軸受用グリース。請求項1または請求項2に記載の軸受用グリースにおいて、前記エステルが芳香族エステルであることを特徴とする軸受用グリース。請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載の軸受用グリースにおいて、前記増ちょう剤が、下記一般式1で表されるウレア増ちょう剤であることを特徴とする軸受用グリース。R1NHCONHR2NHCONHR31[式中、R1、R3はそれぞれ独立に、炭素数6から22までの1価の鎖式炭化水素基、炭素数6から12までの1価の脂環式炭化水素基、または炭素数6から12までの1価の芳香族炭化水素基を示し、R2は炭素数6から15までの2価の芳香族炭化水素基を表す。]請求項4に記載の軸受用グリースにおいて、R1およびR3で表される炭化水素基のうち10質量以上が炭素数6から12までの1価の脂環式炭化水素基であることを特徴とする軸受用グリース。請求項1から請求項5までのいずれか1項に記載の軸受用グリースにおいて、該グリースの混和ちょう度が200以上、380以下であることを特徴とする軸受用グリース。請求項1から請求項6までのいずれか1項に記載の軸受用グリースにおいて、前記フッ素化合物系冷媒が、CF3CF2COCFCF32およびCF3-OCCF3FCF2m-OCF2n-OCF3のうち少なくともいずれかであることを特徴とする軸受用グリース。請求項7に記載の軸受用グリースにおいて、前記フッ素化合物系冷媒が、CF3CF2COCFCF32であることを特徴とする軸受用グリース。請求項1から請求項8までのいずれか1項に記載の軸受用グリースにおいて、該軸受がランキンサイクルに使用されるものであることを特徴とする軸受用グリース。請求項9に記載の軸受用グリースにおいて、該軸受がターボ式のランキンサイクルに使用されるものであることを特徴とする軸受用グリース。特許文献3には、MoS2を含むグリースという開示しかなくグリースの主成分の組成が不明であるため、実際にはグリースの流出という問題が内在するものと思われる。本発明の目的は、フッ素化合物系冷媒雰囲気下でもグリースの流出が少なく、長期間に渡って軸受の潤滑性を維持できる軸受用グリースを提供することにある。本発明者らが鋭意研究した結果、特定の基油と増ちょう剤を含んだ組成のグリースを用いると、特定のフッ素化合物系冷媒雰囲気において軸受内からグリースが洗い流されないことを見いだした。本発明は、この知見に基づいて完成されたものである。すなわち、本発明は、以下のような軸受用グリースを提供するものである。1基油と、増ちょう剤とを含む軸受用グリースであって、前記基油がポリアルファオレフィンとエステルとを含んでなる混合基油であり、水素を含まないフッ素化合物系冷媒雰囲気下で使用されることを特徴とする軸受用グリース。2上述の1に記載の軸受用グリースにおいて、前記ポリアルファオレフィンと前記エステルとの質量比が5:95から95:5までの範囲であることを特徴とする軸受用グリース。3上述の1または2に記載の軸受用グリースにおいて、前記エステルが芳香族エステルであることを特徴とする軸受用グリース。4上述の1から3までのいずれか1つに記載の軸受用グリースにおいて、前記増ちょう剤が、下記一般式1で表されるウレア増ちょう剤であることを特徴とする軸受用グリース。R1NHCONHR2NHCONHR31[式中、R1、R3はそれぞれ独立に、炭素数6から22までの1価の鎖式炭化水素基、炭素数6から12までの1価の脂環式炭化水素基、または炭素数6から12までの1価の芳香族炭化水素基を示し、R2は炭素数6から15までの2価の芳香族炭化水素基を表す。]5上述の4に記載の軸受用グリースにおいて、R1およびR3で表される炭化水素基のうち10質量以上が炭素数6から12までの1価の脂環式炭化水素基であることを特徴とする軸受用グリース。6上述の1から5までのいずれか1つに記載の軸受用グリースにおいて、該グリースの混和ちょう度が200以上、380以下であることを特徴とする軸受用グリース。7上述の1から6までのいずれか1項に記載の軸受用グリースにおいて、前記フッ素化合物系冷媒が、CF3CF2COCFCF32およびCF3-OCCF3FCF2m-OCF2n-OCF3のうち少なくともいずれかであることを特徴とする軸受用グリース。8上述の7に記載の軸受用グリースにおいて、前記フッ素化合物系冷媒が、CF3CF2COCFCF32であることを特徴とする軸受用グリース。9上述の1から8までのいずれか1つに記載の軸受用グリースにおいて、該軸受がランキンサイクルに使用されるものであることを特徴とする軸受用グリース。10上述の9に記載の軸受用グリースにおいて、該軸受がターボ式のランキンサイクルに使用されるものであることを特徴とする軸受用グリース。本発明の軸受用グリースによれば、グリースが所定のフッ素化合物系冷媒に流出しにくいため、長期間に渡って軸受の潤滑性を維持できる。また、潤滑油と異なり回収系が不要であるので軸受の周囲をコンパクトにすることが可能となる。それ故、ランキンサイクル、あるいは冷凍サイクルなどについて、小型軽量で効率に優れた液冷媒潤滑システムを設計することができる。本発明の軸受用グリース以下、本グリースともいう。は、基油と、増ちょう剤とを含み、前記基油がポリアルファオレフィン以下、PAOともいう。とエステルとを含んでなる混合基油であり、水素を含まないフッ素化合物系冷媒雰囲気下で使用されることを特徴としている。以下、詳細に説明する。基油本発明における基油は、PAOとエステルとを含んでいる。PAOは、アルファオレフィンの重合体オリゴマーであるが、モノマーであるアルファオレフィンの炭素数としては、粘度指数や蒸発性の観点より6から20までが好ましいが、8から16までがより好ましく、特に10から14までがさらに好ましい。また、PAOとしては、低蒸発性、および省エネルギーの観点よりアルファオレフィンの2量体から5量体までが好ましいが、目的とする性状に合わせて、アルファオレフィンの炭素数とその配合比、重合度を調節すればよい。アルファオレフィンの重合触媒としては、BF3触媒、AlCl3触媒、チーグラー型触媒、メタロセン触媒などが使用可能であり、従来、100°C動粘度が30mm2/s未満の低粘度PAOにはBF3触媒が、30mm2/s以上のPAOにはAlCl3触媒が使用されてきたが、低蒸発性、および省エネルギーの観点より特にBF3触媒やメタロセン触媒が好ましい。BF3触媒は、水、アルコール、エステルなどのプロモーターとともに使用されるが、このうち、粘度指数、低温物性、収率の点より、アルコール特に1-ブタノールが好ましい。基油として用いられるエステルとしては、ポリオールエステル、脂肪族ジエステル、および芳香族エステルが好ましく用いられる。ポリオールエステルとしては、脂肪族多価アルコールと直鎖状または分岐状の脂肪酸とのエステルが挙げられる。このポリオールエステルを形成する脂肪族多価アルコールとしては、ネオペンチルグルコール、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ジトリメチロールエタン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、およびトリペンタエリスリトール等がある。また、脂肪酸としては、炭素数4から22までのものを使用することができ、特に好ましい脂肪酸としてはブタン酸、ヘキサン酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデシル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸およびトリデシル酸が挙げられる。また、上記した脂肪族多価アルコールと直鎖状または分岐状の脂肪酸との部分エステルも使用できる。これらの部分エステルは、脂肪族多価アルコールと脂肪酸との反応モル数を適宜調節して反応させることにより得られる。このようなポリオールエステルは、100°C動粘度が1mm2/sから50mm2/sまでが好ましく、より好ましくは、2mm2/sから40mm2/sまでであり、さらに好ましくは3mm2/sから20mm2/sまでである。100°Cにおける動粘度が1mm2/s以上であると蒸発損失が少なく、また、動粘度が50mm2/s以下であると、粘性抵抗によるエネルギー損失が抑制され、低温下での始動性や回転性に優れる。脂肪族ジエステルとしては、脂肪族二塩基酸ジエステルが好ましく用いられる。脂肪族二塩基酸ジエステルのカルボン酸成分としては、炭素数6から10までの直鎖状または分岐状の脂肪族二塩基酸が好ましく、具体的には、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、およびこれらと同等の性状を有するものが挙げられる。また、アルコール成分としては、炭素数6から18までの脂肪族アルコールが好ましく、具体的にはヘキシルアルコール、ヘプチルアルコール、オクチルアルコール、ノニルアルコール、デシルアルコール、ウンデシルアルコール、ドデシルアルコール、トリデシルアルコール、テトラデシルアルコールおよびペンタデシルアルコール、並びにこれらの異性体が挙げられる。このような脂肪族ジエステルは、100°C動粘度が好ましくは1mm2/sから50mm2/sまでであり、より好ましくは、1.5mm2/sから30mm2/sまでであり、さらに好ましくは2mm2/sから20mm2/sまでである。100°Cにおける動粘度が1mm2/s以上であると蒸発損失が少なく、また、動粘度が50mm2/s以下であると、粘性抵抗によるエネルギー損失が抑制され、低温下での始動性や回転性に優れる。また、芳香族エステルとしては、芳香族一塩基酸、芳香族二塩基酸、芳香族三塩基酸、および芳香族四塩基酸など種々のタイプのカルボン酸とアルコールとのエステルが使用できる。芳香族二塩基酸としてはフタル酸、イソフタル酸等、芳香族三塩基酸としてはトリメリット酸等、芳香族四塩基酸としてはピロメリット酸等が挙げられる。具体的には、トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリデシル、およびピロメリット酸テトラオクチル等の芳香族エステル油が好ましく挙げられる、このような芳香族エステルは、100°C動粘度が好ましくは1mm2/sから50mm2/sまでであり、より好ましくは、1.5mm2/sから30mm2/sまでであり、さらに好ましくは2mm2/sから20mm2/sまでである。100°Cにおける動粘度が1mm2/s以上であると蒸発損失が少なく、また、動粘度が50mm2/s以下であると、粘性抵抗によるエネルギー損失が抑制され、低温下での始動性や回転性に優れる。上述したポリオールエステル、脂肪族ジエステル、および芳香族エステルについては各々単独に上述のPAOと混合してもよいし、あるいはともにPAOに混合して用いてもよい。また、コンプレックスエステルとして用いてもよい。コンプレックスエステルとは、多塩基酸と多価のアルコールを原料として合成されるエステルであり、通常、原料には一塩基酸も含まれる。本発明では、脂肪族多価アルコールと、炭素数4から18までの直鎖状または分岐状の脂肪族モノカルボン酸、直鎖状または分岐状の脂肪族二塩基酸、あるいは芳香族二塩基酸、三塩基酸、四塩基酸とからなるコンプレックスエステルを好適に使用することができる。コンプレックスエステルの形成に用いられる脂肪族多価アルコールとしては、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ペンタエリスリトール、およびジペンタエリスリトール等を使用することができる。また、脂肪族モノカルボン酸としては、炭素数4から18までの脂肪族モノカルボン酸、例えば、ヘプタデシル酸、ステアリン酸、ノナデカン酸、アラキン酸、ベヘン酸、およびリグノセリン酸が挙げられる。脂肪族二塩基酸としては、コハク酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、カルボキシオクタデカン酸、カルボキシメチルオクタデカン酸、およびドコサン二酸等が挙げられる。上述した各種エステルを製造するためのエステル化反応としては、例えば、アルコール1価あるいは多価アルコールとカルボン酸一塩基酸または多塩基酸を所定の割合で反応させればよい。あるいは、部分エステル化し、次にその部分エステル化物とカルボン酸とを反応させてもよいし、また酸の反応順序を逆にしてもよく、あるいは酸を混合してエステル化反応に供してもよい。本発明における基油は、上述したようにPAOとエステルとを含む混合基油である。この混合基油におけるPAOとエステルとの割合は、質量比で5:95から95:5までの範囲が好ましく、より好ましくは50:50から93:7までであり、さらに好ましくは70:30から90:10までである。この範囲よりPAOの割合が少なすぎると基油の溶出が多くなるおそれがあり、一方、この範囲よりPAOの割合が多すぎても基油の溶出が多くなるおそれがある。また、この混合基油の性状としては、100°C動粘度で1mm2/s以上30mm2/s以下であることが好ましく2mm2/s以上20mm2/s以下であることがより好ましい。100°C動粘度が1mm2/s以上であると潤滑性に優れるとともに蒸発損失が少なく、また、動粘度が30mm2/s以下であると、粘性抵抗によるエネルギー損失が抑制され、低温下での始動性や回転性に優れる。また、基油には、グリース全量基準で10質量以下の範囲で、既知の増粘剤あるいは粘度指数向上剤を配合してもよい。このような増粘剤や粘度指数向上剤としては、ポリブテン、ポリイソブチレン、1-デセンとエチレンのコオリゴマー等のオレフィン系オリゴマーやオレフィンコポリマーOCPの他、ポリメタクリレート、スチレン-イソプレン共重合体の水添物などが挙げられる。増粘剤や粘度指数向上剤を混合した場合においても、混合後の基油は上述した範囲が好ましい。基油に配合される増ちょう剤としては、軸受の潤滑性に優れ、基油の溶出も抑制できる点でウレア化合物が好適である。ウレア化合物としては、モノウレア化合物、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物などが挙げられるが、軸受の潤滑性の点で、特にジウレア化合物が好ましい。該ジウレア化合物としては、例えば下記一般式1で表される化合物が挙げられる。R1NHCONHR2NHCONHR31式中、R1、R3はそれぞれ独立に、炭素数6から22まで、好ましくは炭素数10から22まで、より好ましくは炭素数15から22までの1価の鎖式炭化水素基、炭素数6から12まで、好ましくは炭素数6から8までの1価の脂環式炭化水素基、または炭素数6から12まで、好ましくは炭素数6から9までの1価の芳香族炭化水素基を示す。R2は炭素数6から15までの2価の芳香族炭化水素基を示す。前記一般式1におけるR2で示される炭素数6から15までの2価の芳香族炭化水素基としては、フェニレン基、ジフェニルメタン基、トリレン基などが挙げられる。また、前記一般式1におけるR1、R3で示される炭素数6から22までの1価の鎖式炭化水素基としては、直鎖状もしくは分岐状の飽和または不飽和のアルキル基が含まれ、例えば、各種へキシル基、各種へプシル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ウンデシル基、各種ドデシル基、各種トリデシル基、各種テトラデシル基、各種ペンタデシル基、各種へキサデシル基、各種へプタデシル基、各種オクタデシル基、各種オクタデセニル基、各種ノナデシル基、各種イコデシル基などの直鎖状アルキル基、分岐状アルキル基が挙げられる。また、前記一般式1におけるR1、R3で示される炭素数6から22までの1価の脂環式炭化水素基としては、シクロヘキシル基または炭素数7から12までのアルキル基置換シクロヘキシル基が含まれ、例えば、シクロヘキシル基の他に、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、イソプロピルシクロヘキシル基、1-メチループロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、アミルシクロヘキシル基、アミルーメチルシクロヘキシル基、ヘキシルシクロヘキシル基などが挙げられる。これらの中でも、製造上の理由で、シクロヘキシル基、メチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基などが好ましい。また、前記一般式1におけるR1、R3で示される炭素数6から12までの1価の芳香族炭化水素基としては、フェニル基、トルイル基、ベンジル基、エチルフェニル基、メチルベンジル基、キシリル基、プロピルフェニル基、クメニル基、エチルベンジル基、メチルフェネチル基、ブチルフェニル基、プロピルベンジル基、エチルフェネチル基、ペンチルフェニル基、ブチルベンジル基、プロピルフェネチル基、へキシルフェニル基、ペンチルペンジル基、プチルフェネチル基、へプチルフェニル基、へキシルベンジル基、ペンチルフェネチル基、オクチルフェニル基、ブチルベンジル基、ヘキシルフェネチル基、ノニルフェニル基、オクチルベンジル基が挙げられる。本発明においては、前記ジウレア化合物の末端基であるR1、R3の各炭化水素基の割合、すなわち、R1,R3を形成するための原料アミンまたは、混合アミンの組成は、特に制限はないが、鎖式炭化水素基を有するアミンや脂環式炭化水素基を有するアミン、あるいはこれらの混合物が溶出性を抑える観点より好ましい。特に、溶出性を抑える観点より、前記式1において、R1およびR3で表される炭化水素基のうち10質量以上が炭素数6から12までの1価の脂環式炭化水素基であることが好ましい。この割合は、30質量以上であることがより好ましく、50質量以上であることがさらに好ましい。上記ジウレア化合物は、通常ジイソシアネー卜とモノアミンを反応させることによって得ることができ、ジイソシアネー卜としては、ジフェニレンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート等が挙げられ、有害性が小さい点でジフェニルメタンジイソシアネートが好ましい。モノアミンとしては、前記一般式1におけるR1、R3で示される鎖式炭化水素基、脂環式炭化水素基、芳香族炭化水素基などに対応するアミンが挙げられ、例えば、オクチルアミン、ドデシルアミン、オクタデシルアミン、オクタデセニルアミンなどの鎖式炭化水素アミンやシクロヘキシルアミンなどの脂環式炭化水素アミン、アニリン,トルイジンなどの芳香族炭化水素アミン、およびそれらを混合した混合アミンが挙げられる。このようなジウレア化合物としては、製造に用いるモノアミンのうち、モノアミンの全量に対して、80質量以上が炭素数4以上、22以下の脂肪族アミンであることが冷媒への基油の溶出を防ぐ点で好ましく、炭素数6以上、20以下がより好ましい。炭素数がこの範囲内である脂肪族モノアミンのより好ましい割合は、50質量以下であり、さらに好ましくは30質量以下である。また、前記した脂肪族アミンのうち、炭素数6以上、20質量以下の成分が60質量以上であることが好ましく、80質量以上であることがより好ましい。増ちょう剤の配合量は、上記基油とともにグリースを形成し維持できる範囲であれば制限はないが、グリースの流動性や低温特性の点から、グリース全量基準で5質量以上、25質量以下であることが好ましく、10質量以上、20質量以下であることがより好ましい。本発明に係るグリースに用いる増ちょう剤は、ちょう度を付与するためのもので配合量が少なすぎると所望のちょう度が得られず、一方配合量が多すぎるとグリースの潤滑性が低下する。また、本グリースにおいては、混和ちょう度が150以上、375以下JISK2220.7準拠であることが好ましく、200以上、340以下であることがより好ましい。混和ちょう度が150以上であると、グリースが硬くないため低温始動性が良好である。一方、混和ちょう度が375以下であると、グリースが軟らかすぎることなく潤滑性が良好である。本グリースは、水素を含まないフッ素化合物系冷媒雰囲気下で使用される。フッ素化合物系冷媒としては、例えば、下記の分子式Aのようなフッ素化合物または飽和フッ化炭素化合物が挙げられる。CpOqFrRsA[式中、Rは、Cl、Br、Iを示し、pは1から8まで、qは2以下、rは1から18まで、sは17以下の整数である。但し、qが0の場合は、pは2から8までであり、分子中に炭素-炭素不飽和結合を1以上有する。]前記分子式Aは、分子中の元素の種類と数を表すものであり、式Aは、炭素原子Cの数pが1から8までのフッ素化合物を表している。炭素数が1から8までのフッ素化合物であれば、冷媒として要求される沸点、凝固点、蒸発潜熱などの物理的、化学的性質を有することができる。より好ましい性質とするためには、pは1から6までであることが好ましい。分子式Aにおいて、Cpで表されるp個の炭素原子の結合形態は、炭素-炭素単結合、炭素-炭素二重結合等の不飽和結合、炭素―酸素二重結合などが含まれる。炭素-炭素の不飽和結合は、安定性の点から、炭素-炭素二重結合であることが好ましく、その数は1以上であるが、1であるものが好ましい。また、分子式Aにおいて、Oqで表されるq個の酸素原子の結合形態は、エーテル基、水酸基またはカルボニル基に由来する酸素であることが好ましい。この酸素原子の数qは、2であってもよく、2個のエーテル基や水酸基等を有する場合も含まれる。また、Oqにおけるqが0であり分子中に酸素原子を含まない場合は、pは2から8までであって、分子中に炭素-炭素二重結合等の不飽和結合を1以上有する。すなわち、Cpで表されるp個の炭素原子の結合形態の少なくとも1つは、炭素-炭素不飽和結合であることが必要である。また、分子式Aにおいて、Rは、Cl、Br、またはIを表す。上記のとおり、分子式Aで表されるフッ素化合物としては、不飽和フッ化炭素化合物、フッ化エーテル化合物、およびフッ化ケトン化合物などが好適なものとして挙げられる。また、その他のフッ素化合物系冷媒として、飽和フッ化炭素化合物が挙げられる。以下、これらの化合物について説明する。[フッ化エーテル化合物]本発明において、冷媒として用いられるフッ化エーテル化合物としては、例えば、炭素数が2から6までで、1個ないし2個のエーテル結合を有し、アルキル基が直鎖状または分岐状の鎖状脂肪族エーテルのフッ素化物や、炭素数が3から6までで、1個ないし2個のエーテル結合を有する環状脂肪族エーテルのフッ素化物、フッ素化プロピレンオキシドの重合体、フッ素化エチレンオキシドの重合体、フッ素化プロピレンオキシドとフッ素化エチレンオキシドの共重合体を挙げることができる。具体的には、6個のフッ素原子が導入されたジメチルエーテル、8個のフッ素原子が導入されたメチルエチルエーテル、10個のフッ素原子が導入されたジエチルエーテル、8個のフッ素原子が導入されたジメトキシメタン、10個のフッ素原子が導入されたメチルプロピルエーテル類、12個のフッ素原子が導入されたメチルブチルエーテル類、12個のフッ素原子が導入されたエチルプロピルエーテル類、6個のフッ素原子が導入されたオキセタン、6個のフッ素原子が導入された1,3-ジオキソラン、8個のフッ素原子が導入されたテトラヒドロフラン、パーフルオロプロピレンオキシドの重合体、パーフルオロエチレンオキシドの重合体、パーフルオロプロピレンオキシドとパーフルオロエチレンオキシドの共重合体などを挙げることができる。これらのフッ化エーテル化合物としては、例えばヘキサフルオロジメチルエーテル、ペルフルオロジメトキシメタン、ペルフルオロオキセタン、ペルフルオロ-1,3-ジオキソラン、およびCF3-OCCF3FCF2m-OCF2n-OCF3沸点55°Cソルベイソレクシス社製ガルデンHT55などが挙げられる。このうち、適度な沸点を有するという観点より、CF3-OCCF3FCF2m-OCF2n-OCF3が好ましい。本発明においては、このフッ化エーテル化合物は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。[フッ化ケトン化合物]本発明において、冷媒として用いられるフッ化ケトン化合物としては、例えば、炭素数が3から8まで、より好ましくは3から6までで、アルキル基が直鎖状または分岐状の脂肪族ケトンのフッ素化物を挙げることができる。具体的には、6個のフッ素原子が導入されたアセトン、8個のフッ素原子が導入されたメチルエチルケトン、10個のフッ素原子が導入されたジエチルケトン、10個のフッ素原子が導入されたメチルプロピルケトン、12個のフッ素原子が導入されたエチルプロピルケトン類などが挙げられる。これらのフッ化ケトン化合物としては、例えばヘキサフルオロジメチルケトン、ペルフルオロメチルエチルケトン、およびCF3CF2COCFCF32沸点49°C3M社製NOVEC649などが挙げられる。このうち、適度な沸点を有するという観点より、CF3CF2COCFCF32が好ましい。本発明においては、これらのフッ化ケトン化合物は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。ここで、本グリースが適用される軸受としては、アンギュラ玉軸受、深溝玉軸受、自動調心玉軸受、およびスラスト玉軸受などが挙げられるが、小型化高速化に有利であり、ターボ機器軸受として一般的なアンギュラ玉軸受が好ましい。本グリースを使用した場合、グリースのフッ素化合物系冷媒への流出が少ないので長期間に渡って軸受の潤滑性を維持することができる。また、グリースであるため潤滑油と違って回収系や貯留タンクを不要とできる場合も多く、軸受の周囲をコンパクトにすることができるので、ランキンサイクルターボ式等を用いたエネルギー回収装置への適用も容易である。このようなエネルギー回収装置は、各種産業機械化学プラント、石油精製プラント、製鉄所、機械製造工場、および熱処理工場などや自動車に好適に用いられる。以下に、本グリースを使用した軸受の一適用例を示す。図1は、ランキンサイクルを利用した発電装置100の概略を示す図である。このランキンサイクルでは、エンジンや各種産業機械の廃熱源10からの熱を用いて蒸発器20で冷媒蒸気を発生させ、発電タービン30の回転翼を回転させる。発電タービン30を通った冷媒は、凝縮器40で液化され、ポンプ50により再び蒸発器20に導入され再び系内を循環する。発電タービン30の回転翼にはシャフト60が連接されて回転し、発電機70により発電を行う。シャフト60は軸受80により回転可能に保持されている。本グリースは、この軸受80に使用されている。本グリースには、本発明の目的が達成される範囲内で必要に応じて、酸化防止剤、防錆剤、固体潤滑剤、充填剤、油性剤、金属不活性化剤、耐水剤、極圧剤、耐摩耗剤、粘度指数向上剤、着色剤等の添加剤を配合してもよい。極圧剤としては、ジアルキルジチオリン酸亜鉛,ジアルキルジチオリン酸モリブデン,無灰系ジチオカーバメートや亜鉛ジチオカーバメート、モリブデンジチオカーバメートなどのチオカルバミン酸類、硫黄化合物硫化油脂、硫化オレフィン、ポリサルファイド、硫化鉱油、チオリン酸類、チオテルペン類、ジアルキルチオジピロピオネート類等、リン酸エステル、亜リン酸エステルトリクレジルホスフェート、トリフェニルフォスファイト等などが挙げられる。油性剤としては、アルコール類、カルボン酸類、グリセライド類、エステル類などが挙げられる。これらの配合量としては、0.1質量以上、5質量以下程度グリース全量基準が好ましい。酸化防止剤としては、例えばアルキル化ジフェニルアミン、フェニル-α-ナフチルアミン、アルキル化フェニル-α-ナフチルアミン等のアミン系酸化防止剤、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、4,4’-メチレンビス2,6-ジ-t-ブチルフェノール等のフェノール系酸化防止剤、硫黄系ZnDTPなどの過酸化物分解剤等が挙げられ、これらは、通常0.05質量以上10質量以下の割合で使用される。防錆剤としては、ベンゾトリアゾール、ステアリン酸亜鉛、コハク酸エステル、コハク酸誘導体、チアジアゾール、ベンゾトリアゾール、ベンゾトリアゾール誘導体、亜硝酸ナトリウム、石油スルホネート、ソルビタンモノオレエート、脂肪酸石けん、およびアミン化合物等が挙げられる。固体潤滑剤としては、ポリイミド、PTFE、黒鉛、金属酸化物、窒化硼素、メラミンシアヌレートMCA、および二硫化モリブデン等が挙げられる。次に、実施例および比較例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの記載内容に何ら制限されるものではない。実施例1、比較例1から4まで実施例および比較例の各グリースを、以下の表1に示す配合で調製し、4種のフッ素化合物系冷媒に接触した状態でグリースからの基油の流出特性を評価した。評価結果も表1に示す。※1PAOポリアルファオレフィン:40°C動粘度46.7mm2/s、100°C動粘度7.8mm2/s、粘度指数137※2混合基油:前記したPAOとトリメリット酸トリオクチルと増粘剤三井化学株式会社製,ルーカントHC-2000とを質量比79:16:5で室温混合して調製した。※3ウレア化合物:以下のようにして製造した同時にグリースも調製した。。まず、使用すべき基油の半量に、使用すべき量のジフェニルメタン-4,4’-ジイソシアネートを加熱溶解したものaを調製し、次に基油の残りの半量に前記のジフェニルメタン-4,4’-ジイソシアネート量に対し、2倍モルの混合アミンオクタデシルアミンとシクロヘキシルアミンとをモル比20:80で混合を加熱溶解したものbを調製した。そして、aとbを混合して反応させた。その後、加熱撹拌し、160°Cに達した時点で温度を保持しながらさらに1時間攪拌した。その後、50°C/hrで80°Cまで冷却して酸化防止剤および防錆剤を添加し、さらにミリング処理脱泡処理を行ってグリースを得た。※4冷媒A:CF3CF2COCFCF32沸点49°C3M社製NOVEC649※5冷媒B:CF3-OCCF3FCF2m-OCF2n-OCF3沸点55°Cソルベイソレクシス社製ガルデンHT55※6冷媒C:C4F9OCH3沸点61°C3M社製HFE7100※7冷媒D:CF3CH2OCF2CHF2沸点56°C旭硝子社製アサヒクリンAE3000評価方法1ちょう度JISK2220.7に準拠して測定した。2グリースの流出特性冷媒接触試験上述の各表に示す基油と増ちょう剤および添加剤を用いて各グリースを調製した後、特願2010-151016号グリース評価方法に準拠して、各グリース中の基油の冷媒への流出性を評価した。具体的には以下の通りである。評価対象となる各グリースに対して、該グリースの成分として用いた基油を別途用意した。該グリースと該基油を質量比1:20となるように採取し、ホモジナイザーによって十分に混合した。次に、予め内部を洗浄した透明容器図2内に前記希釈グリース50gと前記評価対象冷媒9gとを入れ、蓋2bによって内部を気密に覆った。この時点では、図3に示すように、評価試料Sは、評価対象冷媒Rからなる層と希釈グリースGからなる層とに分離するものの、希釈グリースGの成分中の基油は分離することなく、希釈グリースGからなる層中に存在していた。なお、蓋2bに設けられた配管6のバルブ8については、これらを共に閉じておく。次いで、撹枠翼3cで分離槽2内を撹枠し、希釈グリースと評価対象冷媒とを均一に混合して、評価試料とした。そして、攪拌しながら室温2時間、110°C2時間のサイクル運転を6回繰り返し、合計24時間の実験を行った。その後、室温状態で24時間静置し、評価試料を安定化させた。すると、図3に示すように、基油Bと評価対象冷媒Rが分離した。そこで、希釈グリースGから分離した基油Bの層の割合を測定し、基油分離率を求めた。具体的には、図3bで示される透明な分離槽2の外側から、分離した基油Bの層の高さH1と希釈グリースGの層の高さH2とをメジャー等によって直接測定した。そして、得られた測定値から、以下の式に基づいて、基油分離率を求めた。基油分離率=H1/H1H2}×100実用上は、この基油分離率が15以下であることが好ましく、10以下であることがより好ましい。理想的には0である。評価結果表1に示す結果より、実施例における本発明の軸受用グリースは、所定の混合基油と増ちょう剤を含んで製造されており、しかも特定のフッ素化合物系冷媒冷媒A、冷媒B雰囲気下で使用されるので基油分離率が事実上0である。それ故、本発明の基油をこの冷媒雰囲気下で軸受に使用しても長期間に渡って潤滑性を維持できることが理解できる。これに対して、比較例1から3までにおけるグリースは、基油が所定の混合基油ではないので、いずれも基油分離率が高い。また、比較例4は、本発明における所定の混合基油を用いてはいるが、冷媒が異なる冷媒C、冷媒Dは水素を含むので基油分離率が高い。それ故、各比較例のグリースをフッ素化合物系冷媒雰囲気中で軸受に使用することは困難である。"