"体積平均粒子直径が2nmから100nmであって、表面がシランカップリング剤及びオルガノシラザンで処理されており、イソプロパノール、PMG、MEK、酢酸エチル、及びトルエンからなる群より選択される1種又は2種以上の分散媒に全体の質量を基準として10質量分散させた分散液100mLに対して超音波を5分間照射した後、JISP3801規格の5種Cのろ紙で吸引ろ過したときに95以上が通過するシリカ粒子材料と、前記シリカ粒子材料を分散する熱可塑性樹脂と、を有する熱可塑性樹脂組成物。前記シリカ粒子材料は全体の質量を基準として5から60含有する請求項1に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記熱可塑性樹脂が、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ナイロン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンテレフタレート、酢酸セルロース、ポリ塩化ビニル、ポリビニルアルコール、ポリスチレン、ポリ乳酸、及びポリイミドからなる群から選択される1種又は2種以上の樹脂材料である請求項1又は2に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記シリカ粒子材料は、式1:-OSiX1X2X3で表される官能基及び式2:-OSiY1Y2Y3で表される官能基と、両官能基が表面に結合するシリカ粒子とからなる請求項1~3の何れか1項に記載の熱可塑性樹脂組成物。上記式1、2中;X1はフェニル基、ビニル基、エポキシ基、メタクリル基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、イソシアネート基、又はアクリル基であり;X2、X3は-OSiR3及び-OSiY4Y5Y6よりそれぞれ独立して選択され;Y1はRであり;Y2、Y3はR及び-OSiY4Y5Y6よりそれぞれ独立して選択される。Y4はRであり;Y5及びY6は、R及び-OSiR3からそれぞれ独立して選択され;Rは炭素数1~3のアルキル基から独立して選択される。なお、X2、X3、Y2、Y3、Y5、及びY6の何れかは、近接する官能基のX2、X3、Y2、Y3、Y5、及びY6の何れかと-O-にて結合しても良い。前記式1で表される官能基と前記式2で表される官能基との存在数比が1:12~1:60である請求項4に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記X1は前記シリカ粒子材料の単位表面積nm2あたり0.5~2.5個である請求項4又は5に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記Rは前記シリカ粒子材料の単位表面積nm2あたり1~10個である請求項4~6の何れか1項に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記シリカ材料は、水を含む液状媒体中でシランカップリング剤及びオルガノシラザンによってシリカ粒子を表面処理する表面処理工程をもつ表面処理方法により処理され、前記シランカップリング剤は、3つのアルコキシ基と、フェニル基、ビニル基、エポキシ基、メタクリル基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、イソシアネート基、又はアクリル基と、を持ち、前記シランカップリング剤と前記オルガノシラザンとのモル比は、前記シランカップリング剤:前記オルガノシラザン=1:2~1:10である請求項1~7の何れか1項に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記表面処理工程は、前記シリカ粒子を前記シランカップリング剤で処理する第1の処理工程と、前記シリカ粒子を前記オルガノシラザンで処理する第2の処理工程と、を持ち、前記第2の処理工程は、前記第1の処理工程後に行う請求項8に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記第2の処理工程において、3つのアルコキシ基と炭素数1~3のアルキル基とを持つ第2のシランカップリング剤で前記オルガノシラザンの一部を置き換え、前記第2の処理工程後に、さらに前記シリカ粒子を前記オルガノシラザンで処理する第3の処理工程を持つ請求項8又は9に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記表面処理工程後に、前記シリカ粒子材料を鉱酸で沈殿させ、沈殿物を水で洗浄乾燥して、シリカ粒子材料の固形物を得る固形化工程を備える請求項8~10の何れか1項に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記シランカップリング剤は、フェニルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、エポキシトリメトキシシラン、メタクリルトリメトキシシラン、アミノトリメトキシシラン、ウレイドトリメトキシシラン、メルカプトトリメトキシシラン、イソシアネート、又はアクリルトリメトキシシランから選ばれる少なくとも一種である請求項8~11の何れか1項に記載の熱可塑性樹脂組成物。前記オルガノシラザンは、テトラメチルジシラザン、ヘキサメチルジシラザン、ペンタメチルジシラザンから選ばれる少なくとも一種である請求項8~12の何れか1項に記載の熱可塑性樹脂組成物。ところで、熱硬化性樹脂に限らず、熱可塑性樹脂に対しても耐熱性の付与などを実現したいとの要求がある。その際にシリカ粒子材料を混合することにより耐熱性を向上させることが考えられる。その時に混合するシリカ粒子材料としては分散媒に分散した分散液の状態で熱可塑性樹脂中に混合することは困難である。熱可塑性樹脂は、硬化前は低分子化合物であり低分子状態の熱硬化性樹脂前駆体で取り扱われる熱硬化性樹脂とは異なり、高分子化合物の状態で加熱溶融されて取り扱われるものであり、熱可塑性樹脂中に混合された分散媒は容易に取り除くことができない。そのために熱可塑性樹脂中に粒径の小さなシリカ粒子材料を分散した熱可塑性樹脂組成物を簡単に製造することは困難であった。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、熱可塑性樹脂中へのシリカ粒子材料の分散が簡単にできる熱可塑性樹脂組成物を提供することを解決すべき課題とする。上記課題を解決するため本発明者らが鋭意検討を行った結果、粒径が小さなシリカ粒子材料であっても所定の表面処理後、分散液の状態で所定のろ紙を透過できるように調製したものについては乾燥状態でも高い流動性をもつことが分かった。上記課題を解決する本発明の熱可塑性樹脂組成物は、体積平均粒子直径が2nmから100nmであって、表面がシランカップリング剤及びオルガノシラザンで処理されており、イソプロパノール、PMG、MEK、酢酸エチル、及びトルエンからなる群より選択される1種又は2種以上の分散媒に全体の質量を基準として10質量分散させた分散液100mLに対して超音波を5分間照射した後、JISP3801規格の5種Cのろ紙で吸引ろ過したときに95以上が通過するシリカ粒子材料と、前記シリカ粒子材料を分散する熱可塑性樹脂とを有することを特徴とする。ここで、上述した超音波照射は分散液100mLをラボランスクリュー管瓶No.8:容量110mLに入れ、KOWAGIKEN社製のMUC-HS-206振動子縦30cm×横18cm×高さ10cmを用いて行う。本発明の熱可塑性樹脂組成物に採用されるシリカ粒子材料であるか否かを判断するために行う超音波の照射は以下の条件で行う。超音波の照射は、縦42cm×横32cm×高さ26cmの水槽中に振動子を入れ、その上にスクリュー管をのせ、スクリュー管の底から5cmまで浸漬するように水を満たして行う。超音波は振動数が28kHzで出力が60Wである。なお、本発明に採用するシリカ粒子材料は分散性に優れていることを特徴として有しており、この超音波の照射条件よりも穏やかな照射条件でもろ紙を透過できるように分散される場合も本発明の範囲に含まれることは言うまでも無い。本発明の熱可塑性樹脂組成物は、下記のi~ivの何れかを備えることが好ましく、i~ivの複数を備えることがより好ましい。i前記シリカ粒子材料は全体の質量を基準として5から60含有する。ii前記熱可塑性樹脂が、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ナイロン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンテレフタレート、酢酸セルロース、ポリ塩化ビニル、ポリビニルアルコール、ポリスチレン、ポリ乳酸、及びポリイミドからなる群から選択される1種又は2種以上の樹脂材料である。iii前記シリカ粒子材料は、式1:-OSiX1X2X3で表される官能基及び式2:-OSiY1Y2Y3で表される官能基と、両官能基が表面に結合するシリカ粒子とからなる。上記式1、2中;X1はフェニル基、ビニル基、エポキシ基、メタクリル基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、イソシアネート基、又はアクリル基であり;X2、X3は-OSiR3及び-OSiY4Y5Y6よりそれぞれ独立して選択され;Y1はRであり;Y2、Y3はR及び-OSiY4Y5Y6よりそれぞれ独立して選択される。Y4はRであり;Y5及びY6は、R及び-OSiR3からそれぞれ独立して選択され;Rは炭素数1~3のアルキル基から独立して選択される。なお、X2、X3、Y2、Y3、Y5、及びY6の何れかは、近接する官能基のX2、X3、Y2、Y3、Y5、及びY6の何れかと-O-にて結合しても良い。iv前記シリカ材料は、水を含む液状媒体中でシランカップリング剤及びオルガノシラザンによってシリカ粒子を表面処理する表面処理工程をもつ表面処理方法により処理され、前記シランカップリング剤は、3つのアルコキシ基と、フェニル基、ビニル基、エポキシ基、メタクリル基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、イソシアネート基、又はアクリル基と、を持ち、前記シランカップリング剤と前記オルガノシラザンとのモル比は、前記シランカップリング剤:前記オルガノシラザン=1:2~1:10である。上記iiiの熱可塑性樹脂組成物は、下記のv~viiの何れかを備えることが好ましく、v~viiの複数を備えることがより好ましい。v前記式1で表される官能基と前記式2で表される官能基との存在数比が1:12~1:60である。vi前記X1は前記シリカ粒子材料の単位表面積nm2あたり0.5~2.5個である。vii前記Rは前記シリカ粒子材料の単位表面積nm2あたり1~10個である。上記ivの熱可塑性樹脂組成物は、下記のviii~xiiの何れかを備えることが好ましく、viii~xiiの複数を備えることがより好ましい。viii前記表面処理工程は、前記シリカ粒子を前記シランカップリング剤で処理する第1の処理工程と、前記シリカ粒子を前記オルガノシラザンで処理する第2の処理工程と、を持ち、前記第2の処理工程は、前記第1の処理工程後に行う。ix前記第2の処理工程において、3つのアルコキシ基と炭素数1~3のアルキル基とを持つ第2のシランカップリング剤で前記オルガノシラザンの一部を置き換え、前記第2の処理工程後に、さらに前記シリカ粒子を前記オルガノシラザンで処理する第3の処理工程を持つ。x前記表面処理工程後に、前記シリカ粒子材料を鉱酸で沈殿させ、沈殿物を水で洗浄乾燥して、シリカ粒子材料の固形物を得る固形化工程を備える。xi前記シランカップリング剤は、フェニルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、エポキシトリメトキシシラン、メタクリルトリメトキシシラン、アミノトリメトキシシラン、ウレイドトリメトキシシラン、メルカプトトリメトキシシラン、イソシアネート、又はアクリルトリメトキシシランから選ばれる少なくとも一種である。xii前記オルガノシラザンは、テトラメチルジシラザン、ヘキサメチルジシラザン、ペンタメチルジシラザンから選ばれる少なくとも一種である。本発明では、上記構成をもつことから粒径が小さなシリカ粒子材料が熱可塑性樹脂中に安定的に分散された熱可塑性樹脂組成物が提供できる。熱可塑性樹脂中に粒径の小さなシリカ粒子材料が良く分散されているため、フィルムなどに加工しても充分な透明性をもち、且つ、熱安定性などにも優れた熱可塑性樹脂組成物になる。特に、熱可塑性樹脂組成物に含まれるシリカ粒子材料としては、X1フェニル基、ビニル基、エポキシ基、フェニル基、ビニル基、エポキシ基、メタクリル基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、イソシアネート基、又はアクリル基と、R炭素数1~3のアルキル基とを表面に持つ。Rすなわち炭素数1~3のアルキル基は疎水性が高いために、互いに反発し合う。従って、本発明の熱可塑性樹脂組成物がもつシリカ粒子材料は炭素数1~3のアルキル基同士の反発力により凝集し難く乾燥状態で流動性が高い粒子が得られるため、熱可塑性樹脂中に分散させたときに良く分散される。また、シリカ粒子材料が表面にRのみならずX1をも持つ場合には、極性の大きな官能基を持つ材料に対する親和性が向上する。このようなシリカ粒子材料は、熱可塑性樹脂中に均一分散し易くなる。シリカ粒子材料はX1を表面に持つため、熱可塑性樹脂との親和性に優れ、熱可塑性樹脂中に均一分散できる。また、シリカ粒子材料の表面にRが多く存在するほど凝集抑制効果が向上するが、その一方で、熱可塑性樹脂に対する親和性が低下する。シリカ粒子材料の表面にX1が多く存在するほど熱可塑性樹脂に対する親和性が向上するが、その一方で、Rの数が少なくなり凝集抑制効果が低減する。従って、RとX1との存在数比には、好ましい範囲が存在する。式1で表される官能基と式2で表される官能基との存在数比が1:12~1:60の範囲内であれば、樹脂に対する優れた親和性と優れた凝集抑制効果とを両立することができる。また、X1がシリカ粒子材料の単位表面積nm2あたり0.5~2.5個であれば、樹脂に対する優れた親和性と優れた凝集抑制効果とを両立することができる。本発明の熱可塑性樹脂組成物について実施形態に基づき以下詳細に説明を行う。本実施形態の熱可塑性樹脂組成物はシリカ粒子材料を含有するため、物理的強度に優れると共に、熱に対する寸法安定性にも優れている。そのため、光学材料として用いることで非常に高い性能を発揮することができる。本実施形態の熱可塑性樹脂組成物はその他にも電池のセパレータなどに用いることができる。本実施形態の熱可塑性樹脂組成物は耐熱性や機械的強度に優れており、いわゆるエンジニアリングプラスチックとしての用途に好適に採用できる。例えば耐熱性として100°C、150°C、200°C程度を実現することも可能である。本実施形態の熱可塑性樹脂組成物はシリカ粒子材料とそれを分散する熱可塑性樹脂とを有する。熱可塑性樹脂とシリカ粒子材料との混合比は特に限定しないが、シリカ粒子材料が全体シリカ粒子材料と熱可塑性樹脂との質量の和を基準として5以上の含有量にすることが好ましく、10以上の含有量にすることがより好ましい。更には60以下の含有量にすることが好ましく、50以下の含有量にすることがより好ましい。シリカ粒子材料と熱可塑性樹脂との混合は、高分子状態の熱可塑性樹脂を加熱することにより溶融させ、その状態でシリカ粒子材料と混合させる方法や、熱可塑性樹脂を重合させる際にシリカ粒子材料を共存させる方法などが挙げられる。熱可塑性樹脂を溶融状態にして混合する際には一般的な混練機などを採用して混合する方法が例示できる。シリカ粒子材料は乾燥状態で熱可塑性樹脂に混合させることが分散媒混入を抑制できるため望ましい。ここで、乾燥状態とは粒子の表面に吸着していない溶媒が存在していないこととの意味である。具体的に乾燥状態にあるか否かの判断は、無機粉体混合物を取り扱うときに、スラリー状になっていない状態で流動性をもっているかどうかで簡易的に判定できる。スラリーになっていない状態で流動性をもっていれば乾燥状態にあるものと判断できる。シリカ粒子材料シリカ粒子材料は体積平均粒径が2nm~100nmのシリカからなる粒子である。特に望ましくは5nm以上であり、10nm以上が更に望ましい。また、80nm以下が望ましく、50nm以下が更に望ましい。そしてその表面には後述する官能基をもつか、後述する表面処理が行われているかの何れかであることが望ましい。シリカ粒子材料は真球度が高い方が流動性が向上するため望ましい。真球度としては0.8以上にすることが望ましく、0.9以上にすることが更に望ましい。真球度の測定は、SEMで写真を撮り、その観察される粒子の面積と周囲長から、真球度={4π×面積÷周囲長2}で算出される値として算出する。1に近づくほど真球に近い。具体的には画像処理装置シスメックス株式会社:FPIA-3000を用い、無作為に抽出した100個の粒子について測定した平均値を採用する。シリカ粒子材料はイソプロパノール、PMG、MEK、酢酸エチル、及びトルエンからなる群より選択される1種又は2種以上の分散媒に全体の質量を基準として10質量分散させた分散液100mLに対して超音波を5分間照射した後、JISP3801規格の5種Cのろ紙で吸引ろ過したときに95以上が通過するものである。この試験により、分散液中での分散性が評価できる。5種Cのろ紙は微細沈殿用のろ紙であり、高度な分散が為されないと透過しない。シリカ粒子材料に対してこのような分散性をもたせる方法としては特に限定しないが、例えば、その1、その2に後述する方法併用しても良いが挙げられる。シリカ粒子材料その1シリカ粒子材料は、式1:-OSiX1X2X3で表される官能基と、式2:-OSiY1Y2Y3で表される官能基とが表面に結合したシリカ粒子材料である。以下、式1で表される官能基を第1の官能基と呼び、式2で表される官能基を第2の官能基と呼ぶ。第1の官能基におけるX1は、フェニル基、ビニル基、エポキシ基、メタクリル基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、イソシアネート基、又はアクリル基である。X2、X3は、それぞれ、-OSiR3又は-OSiY4Y5Y6である。Y4はRである。Y5、Y6は、それぞれ、R又は-OSiR3である。第2の官能基におけるY1はRである。Y2、Y3は、それぞれ、-OSiR3又は-OSiY4Y5Y6である。第1の官能基及び第2の官能基に含まれる-OSiR3が多い程、シリカ粒子材料の表面にRを多く持つ。第1の官能基及び第2の官能基に含まれるR炭素数1~3のアルキル基が多い程、シリカ粒子材料は凝集し難い。第1の官能基に関していえば、X2、X3がそれぞれ-OSiR3である場合に、Rの数が最小となる。また、X2及びX3がそれぞれ-OSiY4Y5Y6であり、かつ、Y5、Y6がそれぞれ-OSiR3である場合に、Rの数が最大となる。第2の官能基に関していえば、Y2、Y3がそれぞれ-OSiR3である場合に、Rの数が最小となる。また、Y2及びY3がそれぞれ-OSiY4Y5Y6であり、かつ、Y5、Y6がぞれぞれ-OSiR3である場合に、Rの数が最大となる。第1の官能基に含まれるX1の数、第1の官能基に含まれるRの数、第2の官能基に含まれるRの数は、RとX1との存在数比や、シリカ粒子材料の粒径や用途に応じて適宜設定すれば良い。なお、X2、X3、Y2、Y3、Y5、及びY6の何れかは、隣接する官能基のX2、X3、Y2、Y3、Y5、及びY6の何れかと-O-にて結合しても良い。例えば、第1の官能基のX2、X3、Y5、及びY6の何れかが、この第1の官能基に隣接する第1の官能基のX2、X3、Y5、及びY6の何れかと-O-にて結合していても良い。同様に、第2の官能基のY2、Y3、Y5、及びY6の何れかが、この第2の官能基に隣接する第2の官能基のY2、Y3、Y5、及びY6の何れかと-O-にて結合していても良い。さらには、第1の官能基のX2、X3、Y5、及びY6の何れかが、この第1の官能基に隣接する第2の官能基のY2、Y3、Y5、及びY6の何れかと-O-にて結合していても良い。第1の官能基と第2の官能基との存在数比が1:12~1:60であれば、シリカ粒子材料の表面にX1とRとがバランス良く存在する。このため、第1の官能基と第2の官能基との存在数比が1:12~1:60であるシリカ粒子材料は、樹脂に対する親和性及び凝集抑制効果に特に優れる。また、X1がシリカ粒子材料の単位表面積nm2あたり0.5~2.5個であれば、シリカ粒子材料の表面に充分な数の第1の官能基が結合し、第1の官能基及び第2の官能基に由来するRもまた充分な数存在する。従ってこの場合にも、樹脂に対する親和性及びシリカ粒子材料の凝集抑制効果が充分に発揮される。何れの場合にも、シリカ粒子材料の単位表面積nm2あたりのRは、1個~10個であるのが好ましい。この場合には、シリカ粒子材料の表面に存在するX1の数とRの数とのバランスが良くなり、樹脂に対する親和性及びシリカ粒子材料の凝集抑制効果との両方がバランス良く発揮される。シリカ粒子の表面に存在していた水酸基の全部が第1の官能基又は第2の官能基で置換されていることが好ましい。第1の官能基と第2の官能基との和が、シリカ粒子材料の単位表面積nm2あたり2.0個以上であれば、シリカ粒子材料において、シリカ粒子の表面に存在していた水酸基のほぼ全部が第1の官能基又は第2の官能基で置換されているといえる。シリカ粒子材料は、表面にRを持つ。これは、赤外線吸収スペクトルによって確認できる。詳しくは、シリカ粒子材料の赤外線吸収スペクトルを固体拡散反射法で測定すると、2962±2cm-1にC-H伸縮振動の極大吸収がある。このため、本実施形態の無機粉体混合物がもつシリカ粒子材料であるか否かは、赤外線吸収スペクトルによって確認できる。また、上述したように本発明の無機粉体混合物がもつシリカ粒子材料は凝集し難い。従って、シリカ粒子材料としては粒径の小さなものに採用できる。例えば、シリカ粒子材料は、平均粒径3nm~5000nm程度にできる。平均粒径3~200nmのシリカ粒子材料に適用するのが好ましい。なお、シリカ粒子材料は、例え僅かに凝集した場合にも、超音波処理することによって再度分散可能である。詳しくは、シリカ粒子材料をメチルエチルケトンに分散させたものに、発振周波数39kHz、出力500Wの超音波を照射することで、シリカ粒子材料を実質的に一次粒子にまで分散できる。このときの超音波照射時間は10分間以下で良い。シリカ粒子材料が一次粒子にまで分散したか否かは、粒度分布を測定することで確認できる。詳しくは、このシリカ粒子材料のメチルエチルケトン分散材料をマイクロトラック装置等の粒度分布測定装置で測定し、シリカ粒子材料の粒度分布があれば、シリカ粒子材料が一次粒子にまで分散したといえる。このシリカ粒子材料は、凝集し難いため、水やアルコール等の液状媒体に分散されていないシリカ粒子材料として提供できる。また、シリカ粒子材料は凝集し難いために、水で容易に洗浄できる。シリカ粒子材料その2その1に示すシリカ粒子材料に代えて、以下に示す表面処理を行ったシリカ粒子材料を採用することもできる。なお、以下の方法によりシリカ粒子材料その1を得ることもできるため、その1とその2とは排他的なものではない。シリカ粒子材料の表面処理方法は、水を含む液状媒体中で、シランカップリング剤及びオルガノシラザンによってシリカ粒子を表面処理する工程表面処理工程を持つ。シランカップリング剤は、3つのアルコキシ基と、フェニル基、ビニル基、エポキシ基、メタクリル基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、イソシアネート基、又はアクリル基すなわち上記のX1とを持つ。シランカップリング剤で表面処理することで、シリカ粒子の表面に存在する水酸基がシランカップリング剤に由来する官能基で置換される。シランカップリング剤に由来する官能基は式3;-OSiX1X4X5で表される。式3で表される官能基を第3の官能基と呼ぶ。第3の官能基におけるX1は式1で表される官能基におけるX1と同じである。X4、X5は、それぞれ、アルキコキシ基である。オルガノシラザンで表面処理することで、第3の官能基のX4、X5がオルガノシラザンに由来する-OSiY1Y2Y3式2で表される官能基、第2の官能基で置換される。シリカ粒子の表面に存在する水酸基の全てが第3の官能基で置換されていない場合には、シリカ粒子の表面に残存する水酸基が第2の官能基で置換される。このため、表面処理されたシリカ粒子材料の表面には、式1:-OSiX1X2X3で表される官能基すなわち第1の官能基と、式2:-OSiY1Y2Y3で表される官能基とすなわち第2の官能基が結合する。なお、シランカップリング剤とオルガノシラザンとのモル比は、シランカップリング剤:オルガノシラザン=1:2~1:10であるため、得られたシリカ粒子材料における第1の官能基と第2の官能基との存在数比は理論上1:12~1:60となる。表面処理工程においては、シリカ粒子をシランカップリング剤及びオルガノシラザンで同時に表面処理しても良い。又は、先ずシリカ粒子をシランカップリング剤で表面処理し、次いでオルガノシラザンで表面処理しても良い。又は、先ずシリカ粒子をオルガノシラザンで表面処理し、次いでシランカップリング剤で表面処理し、さらにその後にオルガノシラザンで表面処理しても良い。何れの場合にも、シリカ粒子の表面に存在する水酸基全てが第2の官能基で置換されないように、オルガノシラザンの量を調整すれば良い。なお、シリカ粒子の表面に存在する水酸基は、全てが第3の官能基で置換されても良いし、一部のみが第3の官能基で置換され、他の部分が第2の官能基で置換されても良い。第3の官能基に含まれるX4、X5は、全て第2の官能基で置換されるのが良い。なお、オルガノシラザンの一部を、第2のシランカップリング剤で置き換えても良い。第2のシランカップリング剤としては、3つのアルコキシ基と、1つのアルキル基とを持つものを用いることができる。この場合には、第3の官能基に含まれるX4、X5が、第2のシランカップリング剤に由来する第4の官能基で置換される。第4の官能基は式4;-OSiY1X6X7で表される。Y1は第2の官能基におけるY1と同じRであり、X6、X7はそれぞれアルコキシ基又は水酸基である。第4の官能基に含まれるX6、X7は、オルガノシラザンに由来する第2の官能基で置換されるか、又は、別の第4の官能基で置換される。この場合には、シリカ粒子材料の表面に存在するRの量をさらに多くする事ができる。なお、オルガノシラザンの一部を、第2のシランカップリング剤に置き換える場合、第2のシランカップリング剤で表面処理した後に、再度オルガノシラザンで表面処理する必要がある。第4の官能基に含まれるX6、X7を、最終的にはオルガノシラザンに由来する第2の官能基で置換するためである。オルガノシラザンの一部を第2のシランカップリング剤で置き換える場合、上述した第1の官能基に含まれるX4、X5は、オルガノシラザンに由来する第2の官能基で置換されるか、第2のシランカップリング剤に由来する第4の官能基で置換される。X4、X5が第4の官能基で置換された場合、第4の官能基に含まれるX6、X7は、第2の官能基で置換されるか、別の第4の官能基によって置換される。第4の官能基に含まれるX6、X7が別の第4の官能基によって置換された場合、第4の官能基に含まれるX6、X7は、第2の官能基で置換される。このため第2のシランカップリング剤は、第1のカップリング剤及びオルガノシラザンのみで表面処理する場合オルガノシラザンを第2のシランカップリング剤で置き換えなかった場合に設定されるオルガノシラザンの量amolに対して、最大限5a/3mol置き換えることができる。この場合に必要になるオルガノシラザンの量は、8a/3molである。シランカップリング剤及び第2のシランカップリング剤のアルコキシ基は特に限定しないが、比較的炭素数の小さなものが好ましく、炭素数1~12であることが好ましい。アルコキシ基の加水分解性を考慮すると、アルコキシ基はメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基の何れかであることがより好ましい。シランカップリング剤として、具体的には、フェニルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、p-スチリルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシランが挙げられる。オルガノシラザンとしては、シリカ粒子の表面に存在する水酸基及びシランカップリング剤に由来するアルコキシ基を、上述した第2の官能基で置換できるものであれば良いが、分子量の小さなものを用いるのが好ましい。具体的には、テトラメチルジシラザン、ヘキサメチルジシラザン、ペンタメチルジシラザン等が挙げられる。第2のシランカップリング剤としては、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、n-プロピルトリメトキシシラン、n-プロピルトリエトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、ヘキシルトリエトキシシラン等が挙げられる。なお、表面処理工程において、シランカップリング剤の重合や第2のシランカップリング剤の重合を抑制するため、重合禁止剤を加えても良い。重合禁止剤としては、3,5-ジブチル-4-ヒドロキシトルエンBHT、p-メトキシフェノールメトキノン等の一般的なものを用いることができる。シリカ粒子材料を得るための表面処理について説明する。本表面処理方法は、表面処理工程後に固形化工程を備えても良い。固形化工程は、表面処理後のシリカ粒子材料を鉱酸で沈殿させ、沈殿物を水で洗浄乾燥して、シリカ粒子材料の固形物を得る工程である。上述したように、一般的なシリカ粒子材料は非常に凝集し易いため、一旦固形化したシリカ粒子材料を再度分散するのは非常に困難である。しかし、シリカ粒子材料は凝集し難いため、固形化しても凝集し難く、また、例え凝集しても再分散し易い。なお、上述したように、シリカ粒子材料を水で洗浄することで、電子部品等の用途に用いられるシリカ粒子材料を容易に製造できる。なお、洗浄工程においては、シリカ粒子材料の抽出水詳しくは、シリカ粒子材料を121°Cで24時間浸漬した水の電気伝導度が50μS/cm以下となるまで、洗浄を繰り返すのが好ましい。固形化工程で用いる鉱酸としては塩酸、硝酸、硫酸、リン酸などが例示でき、特に塩酸が望ましい。鉱酸はそのまま用いても良いが、鉱酸水溶液として用いるのが好ましい。鉱酸水溶液における鉱酸の濃度は0.1質量以上が望ましく、0.5質量以上が更に望ましい。鉱酸水溶液の量は、洗浄対象であるシリカ粒子材料の質量を基準として6~12倍程度にすることができる。鉱酸水溶液による洗浄は複数回数行うことも可能である。鉱酸水溶液による洗浄はシリカ粒子材料を鉱酸水溶液に浸漬後、撹拌することが望ましい。また、浸漬した状態で1時間から24時間、更には72時間程度放置することができる。放置する際には撹拌を継続することもできるし、撹拌しないこともできる。鉱酸含有液中にて洗浄する際には常温以上に加熱することもできる。その後、洗浄して懸濁させたシリカ粒子材料をろ取した後、水にて洗浄する。使用する水はアルカリ金属などのイオンを含まない例えば質量基準で1ppm以下ことが望ましい。例えば、イオン交換水、蒸留水、純水などである。水による洗浄は鉱酸水溶液による洗浄と同じく、シリカ粒子材料を分散、懸濁させた後、ろ過することもできるし、ろ取したシリカ粒子材料に対して水を継続的に通過させることによっても可能である。水による洗浄の終了時期は、上述した抽出水の電気伝導度で判断しても良いし、シリカ粒子材料を洗浄した後の排水中のアルカリ金属濃度が1ppm以下になった時点としても良いし、抽出水のアルカリ金属濃度が5ppm以下になった時点としても良い。なお、水で洗浄する際には常温以上に加熱することもできる。シリカ粒子材料の乾燥は、常法により行うことができる。例えば、加熱や、減圧真空下に放置する等である。熱可塑性樹脂熱可塑性樹脂は加熱により溶融乃至軟化する樹脂材料であれば特に限定しない。透明性が求められる用途に本実施形態の熱可塑性樹脂組成物を用いる場合には結晶性が低い材料を採用することが望ましい。熱可塑性樹脂は何らか反応により架橋反応などを進行させることが可能で、その反応以後に熱可塑性を喪失する材料であっても良い。例えば、化学構造中に架橋可能な官能基を有し、熱可塑性樹脂が溶融する条件以外の条件溶融温度以上の加熱、高エネルギー線光、放射線の照射などによりその官能基が反応するものが挙げられる。熱可塑性樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ナイロン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンテレフタレート、酢酸セルロース、ポリ塩化ビニル、ポリビニルアルコール、ポリスチレン、ポリ乳酸、ポリイミドなどの樹脂材料が例示できる。これらの中から単独で又は2種以上混合したアロイとして採用することができる。更にはそれぞれの樹脂材料を構成する単量体を共重合させた共重合体とすることもできる。熱可塑性樹脂として選択した材料に応じて前述したシリカ粒子材料の表面改質を行うことが望ましい。例えば、その熱可塑性樹脂に親和性をもつ官能基をシリカ粒子材料の表面に付与することができる。以下、本発明の熱可塑性樹脂組成物について実施例に基づき詳細に説明する。本発明の熱可塑性樹脂組成物が含有するシリカ粒子材料について実施例1材料シリカ粒子として、コロイダルシリカの一種であるスノーテックスOS日産化学工業株式会社製、平均粒径10nm、水中に分散されており固形分濃度20を準備した。アルコールとして、イソプロパノールを準備した。シランカップリング剤として、フェニルトリメトキシシラン信越化学工業株式会社製、KBM-103を準備した。オルガノシラザンとして、ヘキサメチルジシラザンHMDS、信越化学工業株式会社製、HDMS-1を準備した。表面処理工程1準備工程シリカ粒子が20質量の濃度で水に分散したスラリー100質量部にイソプロパノール60質量部を加え、室温約25°Cで混合することで、シリカ粒子が液状媒体に分散されてなる分散液を得た。2第1工程この分散液にフェニルトリメトキシシラン1.8質量部を加え、40°Cで72時間混合した。この工程により、シリカ粒子の表面に存在する水酸基をシランカップリング剤で表面処理した。なお、このときフェニルトリメトキシシランは、必要な量の水酸基一部が表面処理されず残存するように計算して加えた。3第2工程次いで、この混合物に、ヘキサメチルジシラザン3.7質量部を加え、40°Cで72時間放置した。この工程によって、シリカ粒子が表面処理され、シリカ粒子材料が得られた。表面処理の進行に伴い、疎水性になったシリカ粒子が水及びイソプロパノールの中で安定に存在できなくなり、凝集沈殿した。なお、フェニルトリメトキシシランとヘキサメチルジシラザンとのモル比は2:5であった。固形化工程表面処理工程で得られた混合物全量に35塩酸水溶液を5質量部を加え、シリカ粒子材料を沈殿させた。沈殿物をろ紙アドバンテック社製5Aで濾過した。濾過残渣固形分を純水で洗浄した後に100°Cで真空乾燥して、シリカ粒子材料の固形物を得た。実施例2実施例2のシリカ粒子の表面処理方法は、フェニルトリメトキシシランにかえてビニルトリメトキシシランを用い、ビニルトリメトキシシランとヘキサメチルジシラザンとのモル比が2:5であったこと以外は、実施例1のシリカ粒子の表面処理方法と同じである。第1工程においては、ビニルトリメトキシシラン1.36質量部を加え、第2工程においてはヘキサメチルジシラザン3.7質量部を加えた。なおビニルトリメトキシシランとしては、信越化学工業株式会社製KBM-1003を用いた。実施例3実施例3のシリカ粒子の表面処理方法は、フェニルトリメトキシシランにかえてビニルトリメトキシシランを用い、ビニルトリメトキシシランとヘキサメチルジシラザンとのモル比が1:5であったこと以外は、実施例1のシリカ粒子の表面処理方法と同じである。第1工程においては、ビニルトリメトキシシラン1.36質量部を加え、第2工程においてはヘキサメチルジシラザン7.41質量部を加えた。実施例4実施例4のシリカ粒子の表面処理方法においては、シリカ粒子として、コロイダルシリカの一種であるスノーテックスOL日産化学工業株式会社製、平均粒径50nm、水中に分散されており固形分濃度20を用いた。また、第1工程においてシランカップリング剤として3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン信越化学工業株式会社製、KBM-5030.48質量部を加えた。さらに、このシランカップリング剤に加えて重合禁止剤3,5-ジブチル-4-ヒドロキシトルエンBHT、関東化学株式会社製を0.01質量部加えた。また、第2工程において、ヘキサメチルジシラザン0.78質量部を加えた。さらに、固形化工程においては、表面処理工程で得られた混合物全量に35塩酸水溶液2.6質量部を加えてシリカ粒子材料を沈殿させた。これ以外は、実施例4のシリカ粒子の表面処理方法は、実施例1のシリカ粒子の表面処理方法と同じであった。なお、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランとヘキサメチルジシラザンとのモル比は2:5であった。比較例1比較例1のシリカ粒子の表面処理方法は、フェニルトリメトキシシランとヘキサメチルジシラザンとのモル比が1:1であったこと以外は、実施例1のシリカ粒子の表面処理方法と同じである。第1工程においては、フェニルトリメトキシシラン4.5質量部を加え、第2工程においてはヘキサメチルジシラザン3.7質量部を加えた。比較例2比較例2のシリカ粒子の表面処理方法は、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランとヘキサメチルジシラザンとのモル比が2:1であったこと以外は、実施例4のシリカ粒子の表面処理方法と同じである。第1工程においては、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン0.48質量部を加え、第2工程においてはヘキサメチルジシラザン0.16質量部を加えた。比較例3比較例3のシリカ粒子の表面処理方法は、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランとヘキサメチルジシラザンとのモル比が1:1であったこと以外は、実施例4のシリカ粒子の表面処理方法と同じである。第1工程においては、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン0.48質量部を加え、第2工程においてはヘキサメチルジシラザン0.31質量部を加えた。凝集性評価試験実施例1~4及び比較例1~3のシリカ粒子材料について、液状媒体中における凝集性を測定した。詳しくは、実施例1~3及び比較例1については、シリカ粒子材料10gとメチルエチルケトン40gとの混合物を攪拌し、シリカ粒子材料の分散試料を得た。実施例4及び比較例2、3については、シリカ粒子材料10gとメチルエチルケトン10gとの混合物を攪拌し、シリカ粒子材料の分散試料を得た。得られた各分散試料に含まれるシリカ粒子材料の粒度分布を、粒祖分布測定装置日機装株式会社製、マイクロトラックにより測定した。凝集性評価試験の結果を図1~4に示す。なお、図1は実施例1のシリカ粒子材料の粒度分布を表す。図2は実施例2のシリカ粒子材料の粒度分布を表す。図3は実施例3のシリカ粒子材料の粒度分布を表す。図4は実施例4のシリカ粒子材料の粒度分布を表す。図1~4に示すように、実施例1~4のシリカ粒子材料は、凝集のない一次粒子の状態で分散している。これは、図1~4のグラフにおいて、各シリカ粒子材料の粒度分布ピークが、粒子径10nm程度の位置に一つのみ現れていることから裏付けられる。シリカ粒子材料が二次粒子であればすなわち、少しでも凝集があれば、粒子径100nm以上の位置に少なくとも一つのピークが現れる。このため、実施例1~4のシリカ粒子材料は、一旦固形化したにもかかわらず、その殆どが一次粒子であり、殆ど凝集していないことがわかる。これに対して、比較例1~3のシリカ粒子材料は、攪拌するだけでは分散せず、攪拌後に発振周波数39kHz、出力500Wで1時間以上超音波照射しても、肉眼で凝集が確認でき、一次粒子にまで分散しなかった。この結果から、シランカップリング剤とオルガノシラザンとのモル比を1:2~1:10の範囲にすることで、固形化しても凝集し難いシリカ粒子材料を製造できることがわかる。なお、実施例1のシリカ粒子材料の平均粒径は10nm、実施例2のシリカ粒子材料の平均粒径は10nm、実施例3のシリカ粒子材料の平均粒径は10nm、実施例4のシリカ粒子材料の平均粒径は50nmであった。この結果から、凝集抑制のためには、シランカップリング剤とオルガノシラザンとのモル比を1:5~2:5の範囲にするのが好ましいことがわかる。極大吸収測定試験実施例1~4及び比較例1~3のシリカ粒子材料を準備し、この試料の赤外線吸収スペクトルを、サーモニコレット社製FT-IRAvatorを用いた粉体拡散反射法で測定した。このときの測定条件は、分解能4、スキャン回数64であった。極大吸収測定試験の結果を表すグラフを図5~図6に示す。図5~図6に示すように、実施例1~4及び比較例1~3のシリカ粒子材料の赤外吸収スペクトルは、何れも、2962cm-1にCH伸縮振動の極大吸収ピークを持つ。このため、実施例1~4及び比較例1~3のシリカ粒子材料は、アルキル基を持つことすなわち、アルキル基を持つオルガノシラザンで表面処理されていることがわかる。なお、比較例1~3のシリカ粒子材料のピーク高さは実施例1~4のシリカ粒子材料のピーク高さに比べて低かった。この結果は、比較例1~3のシリカ粒子材料においては、充分な量のアルキル基を持たないことを示唆している。詳しくは、実施例1~4のシリカ粒子材料の赤外線吸収スペクトルにおいては、シランカップリング剤に由来する各官能基固有のC-Hのピーク高さに対してオルガノシラザンに由来するメチル基2962cm-1のピーク高さが3倍以上であった。比較例1~3のシリカ粒子材料の赤外線吸収スペクトルにおいては、シランカップリング剤に由来する各官能基固有のC-Hのピーク高さに対してオルガノシラザンに由来するメチル基2962cm-1のピーク高さが2倍以下であった。上述したように、実施例1~4のシリカ粒子材料は凝集し難く、比較例1~3のシリカ粒子材料は凝集し易かった。これらの結果から、シランカップリング剤に由来する各官能基固有のC-Hのピーク高さに対してオルガノシラザンに由来するメチル基2962cm-1のピーク高さが3倍以上であるシリカ粒子材料は凝集し難いといえる。実施例5実1のシリカ材料100質量部とメチルイソブチルケトン100質量部とを混合し、シリカ粒子材料とメチルイソブチルケトンとの混合物を得た。この混合物4質量部にアクリル樹脂根上工業株式会社製アートレジンUK9046質量部を加え混合した。この混合物100質量部に対して5質量部の重合開始剤チバスペシャルティケミカルズ株式会社製、ダロキュアTPOを加え、さらに、固形分濃度が30質量となるようにメチルイソブチルケトンを加えた。この混合物をさらに攪拌して、フィラー含有樹脂組成物前駆体を得た。この前駆体は、均一溶液状であった。実施例5のフィラー含有樹脂組成物を、基板に塗布し、実施例5のフィラー含有樹脂組成物フィルムを成膜した。樹脂に対する親和性評価I実施例5のフィラー含有樹脂組成物フィルムを目視にて観察したところ、このフィルムは硬く透明であった。実施例5のフィルムが硬いのは、シリカ粒子材料が樹脂材料中に略均一に分散しているためだと考えられる。また、実施例5のフィルムが透明なのは、樹脂材料に対するシリカ粒子材料の親和性に優れるためだと考えられる。すなわち、実施例1のシリカ粒子材料は、凝集し難く、かつ、樹脂に対する親和性に優れていた。また、実施例1のシリカ粒子材料を用いた実施例5のフィラー含有樹脂組成物前駆体は硬く透明なフィルムを形成できた。さらに、実施例1のシリカ粒子材料を用いた実施例5のフィラー含有樹脂組成物フィルムは、硬く透明であった。実施例6実施例4のシリカ粒子材料100質量部とイソプロパノール100質量部とを混合し、シリカ粒子材料とイソプロパノールとの混合物を得た。この混合物に、発振周波数39kHz、出力500Wで15分間超音波照射し、シリカ粒子材料含有スラリーを得た。アドマファインSE2200株式会社アドマテックス製、平均粒径約500nmのシリカ粒子材料をイソプロパノールに等量配合し、シリカ粒子材料を50質量含むスラリーを準備した。このスラリーをアドマファインスラリーと呼ぶ。上述したシリカ粒子材料含有スラリーとアドマファインスラリーとをシリカ粒子材料含有スラリー:アドマファインスラリー=1:10シリカ質量比となるように混合した。その後、減圧加熱することでこの混合物からイソプロパノールを揮発させ、乾燥させた。この乾燥混合物をエポキシ樹脂東都化成株式会社製、ZX1059に加えた。このとき、乾燥混合物とエポキシ樹脂との総量を100質量として、シリカ濃度が70質量になるようにした。この混合物を三本ロール機EXAKT社製、80sにかけて、実施例4のシリカ粒子材料及びアドマファインをエポキシ樹脂中に略均一に分散させた。以上の工程で、実施例6のフィラー含有樹脂組成物を得た。比較例4アドマファインスラリーを減圧加熱することで、アドマファインスラリーからイソプロパノールを揮発させ、乾燥させた。この乾燥物をエポキシ樹脂東都化成株式会社製、ZX1059に加えた。このとき、乾燥物とエポキシ樹脂との総量を100質量として、シリカ濃度が70質量になるようにした。この混合物を三本ロール機EXAKT社製、80sにかけて、アドマファインをエポキシ樹脂中に略均一に分散させた。以上の工程で、比較例4のフィラー含有樹脂組成物を得た。樹脂に対する親和性評価II実施例6のフィラー含有樹脂組成物及び比較例4のフィラー含有樹脂組成物の粘度を、レオメータTAInstruments社製、ARESG-2により測定した。その結果を表すグラフを図7に示す。なお、図7中縦軸は粘度を表し、横軸は剪断速度を表す。図7に示すように、実施例6のフィラー含有樹脂組成物の粘度は、比較例4のフィラー含有樹脂組成物の粘度に比べて低かった。この結果から、実施例4のシリカ粒子材料を樹脂材料用のフィラーとして用いる場合には、従来のシリカ粒子材料を樹脂材料用のフィラーとして用いる場合に比べて、フィラー含有樹脂組成物の粘度を大幅に低下させ得る事がわかる。これは、実施例4のシリカ粒子材料が凝集なく、かつ、樹脂に対する親和性に優れるためだと考えられる。なお、粘度の低いフィラー含有樹脂組成物は、成形性に優れる。炭素量測定試験実施例1~4のシリカ粒子材料及び比較例1~3のシリカ粒子材料について、シリカ粒子材料の質量あたりに存在する炭素の量質量を測定した。測定には、有機炭素測定装置HORIBA社製、EMIA-320Vを用いた。その結果、実施例1のシリカ粒子材料の炭素量は3.5質量であり、実施例2のシリカ粒子材料の炭素量は2.6質量であり、実施例3のシリカ粒子材料の炭素量は2.8質量であり、実施例4のシリカ粒子材料の炭素量は0.96質量であった。比較例1のシリカ粒子材料の炭素量は4.0質量であり、比較例2のシリカ粒子材料の炭素量は1.8質量であり、比較例3のシリカ粒子材料の炭素量は1.0質量であった。X1数測定試験実施例1~4のシリカ粒子材料及び比較例1~3のシリカ粒子材料について、シリカ粒子材料の単位表面積nm2あたりのX1の存在数を測定した。実施例1及び比較例1のシリカ粒子材料におけるX1はフェニル基であり、実施例2、3のシリカ粒子材料におけるX1はビニル基であり、実施例4及び比較例2、3のシリカ粒子材料におけるX1はメタクリロキシ基であった。シリカ粒子材料の表面積比表面積は窒素を用いたBET法で測定した。X1の存在数はシリカ粒子材料の炭素量を基に算出した。詳しくは、第1工程後のシリカ粒子を、水で洗浄し遠心分離した後に乾燥して、シランカップリング剤処理後のシリカ粒子試料を得た。この試料の炭素量を、有機炭素測定装置を用いて測定し、測定値を基にX1数を算出した。その結果、実施例1のシリカ粒子材料におけるX1数は、約1.2個/nm2であった。実施例2のシリカ粒子材料におけるX1数は、約1.1個/nm2であった。実施例3のシリカ粒子材料におけるX1数は、約1.1個/nm2であった。実施例4のシリカ粒子材料におけるX1数は、約2.0個/nm2であった。比較例1のシリカ粒子材料におけるX1数は、約1.7個/nm2であった。比較例2のシリカ粒子材料におけるX1数は、約2.0個/nm2であった。比較例3のシリカ粒子材料におけるX1数は、約2.0個/nm2であった。参考までに、シランカップリング剤処理後のシリカ粒子試料の炭素量は、実施例1のシリカ粒子材料では3.6質量、実施例2のシリカ粒子材料では1.1質量、実施例3のシリカ粒子材料では1.1質量、実施例4のシリカ粒子材料では1.5質量であった。また、比較例1のシリカ粒子材料では5.0質量、比較例2のシリカ粒子材料では1.5質量、比較例3のシリカ粒子材料では1.5質量であった。上述したように、シリカ粒子材料の樹脂材料に対する親和性はX1の数及び種類によって異なり、実施例1のシリカ粒子材料及び実施例4のシリカ粒子材料は、樹脂材料に対する親和性に優れていた。この結果から、樹脂材料に対して優れた親和性を発揮するためには、シリカ粒子材料の単位表面積nm2あたりのX1は0.5個~2.5個であるのが好ましく、1.0個~2.0個であるのがより好ましいといえる。熱可塑性樹脂との混合:熱可塑性樹脂組成物の調製以下に本発明の熱可塑性樹脂組成物について説明する。実施例A熱可塑性樹脂としてのポリエチレン日本ポリエチレン製:ノバテックLDLF128を60質量部、シリカ微粒子材料アドマテックス製:アドマナノYA010C-SM1:体積平均粒径10nm、シランカップリング剤としてのメタクリルシランとオルガノシラザンとしてのヘキサメチルジシラザンとで表面処理:5種Cのろ紙を通過した量は98を40質量部用い、パーカーコーポレーション製の同方向回転二軸押出機HK-25D41Dにて、樹脂温度200°Cにて混練し、本実施例の試験試料とした。実施例B熱可塑性樹脂として、ポリカーボネートコテック社製、K-30UVRを用いた以外は実施例Aの方法で混練し、本実施例の試験試料とした。比較例Aシリカ微粒子材料として、日本アエロジル社製のアエロジルR812平均粒径10nm、表面処理無し:5種Cのろ紙を通過した量は4を用いた以外は実施例1の方法で混練し、本比較例の試験試料とした。比較例Bシリカ微粒子として、シーアイ化成製のNanoTechSiO2平均粒径25nm:5種Cのろ紙を通過した量は11を用いた以外は実施例1混練し、本比較例の試験試料とした。比較例C実施例Aで採用した熱可塑性樹脂としてのポリエチレン日本ポリエチレン製:ノバテックLDLF128のみを本比較例の試験試料とした。評価試験及び結果実施例A、B及び比較例A、Bの試験試料について均一に分散しているかどうか外観を評価した。その結果、実施例A,Bの試験試料は均一に分散していたが、比較例A,Bの試験試料はシリカ粒子材料が樹脂中で固まって存在しており樹脂と分離してしまった。そして、実施例A、B及び比較例Cの試験試料について、それぞれ用いた熱可塑性樹脂のTg以上に加熱して5分間放置したときに形状を保持できるかどうかを評価した。その結果、実施例A,Bの試験試料では形状を良く保持しているのに対して比較例Cの試験試料では軟化して形態を保つことができなかった。また、実施例A及び比較例Cの試験試料について機械的特性を評価し、シリカ粒子材料を分散することにより機械的特性の向上の程度を評価した。結果は以下の通りである。引張試験における弾性率は、実施例Aが391MPa、比較例Cが193MPaであった。引張応力最大は、実施例Aが158MPa、比較例Cが176MPaであった。伸び率降伏は、実施例Aが235、比較例Cが527であった。考察分散性の評価結果から、実施例の試験試料はシリカ粒子材料が熱可塑性樹脂中に良く分散されており、均一な組成物が得られることが分かった。その結果、実施例の試験試料は、シリカ粒子材料を分散含有させていない材料比較例Cと比べて耐熱性にも優れ且つ機械特性にも優れることが明らかになった。"