"先行トンネルとその隣に構築される後行トンネルとの間で、前記後行トンネルの推進方向に沿って延在するトンネル間シールにおいて、後行トンネルに固定されるベース部と、このベース部から先行トンネル側に向かって斜めに立ち上がるリップ部とを備えてなり、前記リップ部の前端部に、前方に向かうに連れて前記ベース部からの立上り長さが漸減する縮幅部を設けたことを特徴とするトンネル間シール。前記縮幅部は、その前端部に位置して前記ベース部の表面とほぼ平行な平行面と、当該平行面から前記リップ部の本体部の先端面に至る連結面とを備えて構成されていることを特徴とする請求項1に記載のトンネル間シール。前記連結面は、後方に向かうに連れて前記リップ部の背面との交差角度が徐々に小さくなるように構成されていることを特徴とする請求項2に記載のトンネル間シール。前記連結面および前記背面の少なくとも一方に、前記連結面と前記背面とが交差する境界線部分から斜め後方に延在する土砂案内溝が形成されていることを特徴とする請求項2または請求項3に記載のトンネル間シール。しかしながら、特許文献1の弾性シール部材を寸切りした状態のまま使用すると、トンネルの推進時に、弾性シール部材の推進方向前端部に土砂や先行トンネルの外表面に引っ掛かってリップ部が捲れ上がったり破断したりする虞がある。さらに、リップ部が捲れ上がると、リップ部とベース部の間リップ部の腹部側に土砂が入り込んで、大断面トンネルの外側の圧力を受けられ難くなり、先行トンネルの表面との接触圧が小さくなってしまう。このような観点から、本発明は、リップ部の捲れ上がりや破断を抑制できるトンネル間シールを提供することを課題とする。このような課題を解決するための請求項1に係る発明は、先行トンネルとその隣に構築される後行トンネルとの間で、前記後行トンネルの推進方向に沿って延在するトンネル間シールにおいて、後行トンネルに固定されるベース部と、このベース部から先行トンネル側に向かって斜めに立ち上がるリップ部とを備えてなり、前記リップ部の前端部に、前方に向かうに連れて前記ベース部からの立上り長さが漸減する縮幅部を設けたことを特徴とするトンネル間シールである。このような構成によれば、リップ部の前端面に土砂や先行トンネルの外表面が引っ掛かり難く円滑に推進できる。これによって、リップ部の捲れ上がりや破断を抑制できる。さらに、リップ部とベース部の間リップ部の腹部側に土砂が入り込み難く、トンネルの外側からの圧力水圧によってリップ部が腹部側から押圧されるので、先行トンネルの表面とリップ部との接触圧を確保することができる。また、前記縮幅部が、その前端部に位置して前記ベース部の表面とほぼ平行な平行面と、当該平行面から前記リップ部の本体部の先端面に至る連結面とを備えて構成されているものが好ましい。このような構成によれば、連結面によって土砂が掻き避けられるので、リップ部とベース部の間に土砂が入り込むのを大幅に抑制できる。さらに、前記連結面が、後方に向かうに連れて前記リップ部の背面との交差角度が徐々に小さくなるように構成されているものが好ましい。このような構成によれば、連結面による土砂の掻き避け効率が向上する。また、前記連結面および前記背面の少なくとも一方に、前記連結面と前記背面とが交差する境界線部分から斜め後方に延在する土砂案内溝が形成されているものが好ましい。このような構成によれば、土砂案内溝によって土砂がトンネル間シールの幅方向両側に案内され円滑に押し流されるので、連結面による土砂の掻き避け効率がより一層向上する。本発明のトンネル間シールによれば、リップ部の捲れ上がりや破断を抑制することができる。本発明の実施形態に係るトンネル間シールを、添付した図面を参照しながら詳細に説明する。図4に示すように、トンネル間シール30は、推進工法によって並設された複数本のトンネル10を利用して築造する大断面トンネル1の内部内空部と外部地山部との間を止水する構造である。大断面トンネル1は、その横断面の全てを実質的に含むように並設された複数本本実施形態では六本のトンネル10,10,...を利用して築造したものであり、頂版1A、底版1Bおよび側壁1C,1Cを備えている。各トンネル10は、軸方向に連接されたトンネル函体によって構成されている。トンネル間シール30は、図3に示すように、隣り合う二つのトンネル10,10の隙間を閉塞するように設けられている。トンネル間シール30は、一方のトンネル10後行トンネル10aの表面のうち、他方のトンネル10先行トンネル10bに対向する部分に設けられている。トンネル間シール30は、後行トンネル10aの外周面に形成されたシール収容溝15に収容されている。トンネル間シール30は、例えば、耐摩耗性を備えた硬質ゴムやウレタン等の弾性材料にて構成されている。トンネル間シール30は、推進方向に沿って連続して設けられている。トンネル間シール30は、ベース部31とリップ部32とを備えてなる。ベース部31は、後行トンネル10aに固定される部分であって、推進方向図2の紙面垂直方向に沿って連続する長尺の板状に形成されている。ベース部31は、押さえ板34,34によって、幅方向両端部が係止されている。ベース部31の幅方向端部押さえ板34によって押さえられる部分の厚さ寸法は、押さえ板34とシール収容溝15の底面との距離よりも僅かに大きくなっている。押さえ板34は、ベース部31の幅方向両端部にそれぞれ設けられている。押さえ板34は、トンネル間シール30の長手方向図3の紙面垂直方向に沿って延在しており、ボルトB等の固定手段によって、シール収容溝15の底面に固定されている。押さえ板34は、断面L字状を呈している。押さえ板34には、ボルト貫通孔35が形成されている。ボルトBは、ボルト貫通孔35およびシール収容溝15の底面の貫通孔36に挿通され、底面の裏面に溶接固定されためねじ部材37に螺合される。これによって、ベース部31は、押さえ板34によって幅方向両端部が係止されて締め付けられ、ベース部31がシール収容溝15の底面に密着することとなる。したがって、後行トンネル10aの表面とベース部31との間のシール性が確保される。リップ部32の基端に隣接する押さえ板34は、その表面が後行トンネル10aの外表面シール収容溝15の開口端と面一になっている。リップ部32の先端側に位置する押さえ板34は、その表面が後行トンネル10aの外表面よりも深い位置となっており、押さえ板34よりもシール収容溝15の開口端側のスペースにリップ部32の先端部が収容可能となっている。リップ部32は、ベース部31と一体的に形成されている。リップ部32は、ベース部31の表面から先行トンネル10bに向かって斜めに立ち上がっており、ベース部31とリップ部32とで、断面が略V字状図3ではリップ部32が下向きとなるように配置されているを呈している。リップ部32は、ベース部31に対して弾性的に傾倒変形可能な部位である。リップ部32は、その先端部が先行トンネル10b側に向かって延在していて、初期状態よりも傾倒した状態リップ部32がベース部31に近づいた状態で、先行トンネル10bの外表面に接触する。このとき、リップ部32は、初期状態に復元しようとする力によって、先行トンネル10bに密着する。リップ部32の基端部の背面43は、ベース部31の表面31aと平行な平坦面33aと湾曲面33bを備えている。平坦面33aは、ベース部31の表面と所定高さの段差を備えて位置されており、湾曲面33bと交差している。平坦面33aは、トンネル間シール30の長手方向に延在している。トンネル間シール30は、リップ部32の先端が大断面トンネル1図4参照の外側に向くように配置されている。つまり、ベース部31とリップ部32とにより形成される断面略V字状の溝条が、大断面トンネル1の外側に向いて開くように配置されている。これによって、トンネル間シール30の断面略V字状の溝条部分に、大断面トンネル1の外側の圧力水圧または土圧が作用するようになっている。すなわち、リップ部32の表面は、その復元力に合わせて、大断面トンネル1の外側の圧力によっても先行トンネル10bの外表面に押圧されて、先行トンネル10bに密着する。この復元力と大断面トンネル1の外側の圧力とが、リップ部32の押圧力となる。シール収容溝15は、掘削機図示せずの後方に位置する複数の推進函体からなる後行トンネル10aの表面に形成されている。シール収容溝15は、後行トンネル10aの表面のうち、先行トンネル10bに対向する部分に形成され、推進方向に沿って延在している。シール収容溝15は、矩形断面を呈しており、トンネル10の表面のスキンプレート11に形成された開口部の内側に、溶接固定された側板16a,16aと底板16bとで区画されている。シール収容溝15は、トンネル間シール30を収容できるように、トンネル間シール30の幅寸法より大きい幅寸法を有している。シール収容溝15は、ベース部31の厚さ寸法より大きく、トンネル間シール30全体の厚さ寸法より小さい深さ寸法を有しており、トンネル間シール30をシール収容溝15に収容したときにリップ部32の先端側ベース部31につながる基端側の逆側の一部が、シール収容溝15の開放端から突出するようになっている。なお、トンネル間シール30は、断面略V字状に形成されているが、トンネル間シール30の構成を限定する趣旨ではない。例えば、断面U字状、L字状、T字状等、他の形状であってもよい。また、トンネル間シール30の構成は、本実施形態に限定されるものではなく、例えば、袋体の内部に流体を充填して先行トンネルに押圧される構成のものであってもよい。図1および図2に示すように、リップ部32は、本体部38と、リップ部32の前端部に位置する縮幅部39とを備えている。なお、図1のaおよびbの一点鎖線は本体部38と縮幅部39との境界を示す。本体部38は、図3に示すような断面形状を有する部分であって、縮幅部39を除いた部分である。リップ部32の長手方向のうち、縮幅部39はほんの一部の前端部であって、本体部38がリップ部32の殆んどの部分を占めている。トンネル間シール30は、本体部38で、先行トンネル10bとのシール性を確保している。縮幅部39は、後端が本体部38と同等の断面形状を呈しており、本体部38に連続して繋がっている。縮幅部39は、前方に向かうに連れてベース部31からの立上り長さリップ部32の幅寸法が漸減するように形成されている。縮幅部39の前端の立上り長さは、後端の立上り長さ本体部38の立上り長さと同じ長さの略半分となっている。縮幅部39の先端側縁部立上り方向の先端側縁部は、サイン曲線形状を呈しており、その前端と後端はともに、推進方向に沿った方向を向いている。縮幅部39の先端側縁部の推進方向中間部は、推進方向に対して傾斜している。縮幅部39は、平行面40と連結面41を備えている。平行面40は、縮幅部39の前端部に位置している。平行面40は、ベース部31の表面31a図1のc参照と略平行な面である。平行面40は、平坦面33aと面一となっており、立上り方向の先端側において、リップ部32の内表面44と鋭角を為して交差している図1のc参照。連結面41は、本体部38の先端面45と、平行面40とを連続的に繋ぐ面である。先端面45は、リップ部32の立上り方向の先端の面であって、リップ部32の背面43外側表面および腹面44内側表面と交差する面である。連結面41の幅方向一端背面43側の辺は、平行面40の基端側リップ部32の基端側の辺と、先端面45の背面43側の辺とを結ぶ。連結面41の幅方向他端腹面44側の辺は、平行面40の先端側リップ部32の先端側の辺と、先端面45の腹面44側の辺とを結ぶ。連結面41の前端は、先行トンネル側に向いている。連結面41は、推進方向後方に向かうにしたがって、ベース部31と平行な面から起き上がり、連結面41の傾斜角度は、先端面45の傾斜角度に近づく。連結面41の後端は、大断面トンネル1の外側を向いている。連結面41が起き上がるのにともなって、連結面41と背面43との交差角度は、推進方向後方に向かうに連れて徐々に小さくなっている。連結面41と背面43との交差部分は、前方から後方に向かうにつれて、平行面40に連続する平面状180度の状態から、平行面40の高さから見て徐々に隆起しながら鋭角に近づいて最終的に90度に近い状態になる。このように、連結面41と背面43との境界線連結面41の幅方向一端の辺が、平行面40と同一平面から離れて行くので、前記境界線を稜線とする山部が形成される。この山部が、土砂をトンネル間シール30の幅方向両側に掻き分ける役目を果たす。連結面41の前端は、平行面40と同じ幅寸法を有している。連結面41は、推進方向後方に向かうにしたがって、徐々に幅寸法が小さくなり、後端で先端面45と同じ幅寸法となる。連結面41をトンネル間シール30の幅方向に切断したときの切断表面は、断面直線状であってもよいし、中間部が窪んだ断面曲線状であってもよいし、中間部が膨らんだ断面曲線状であってもよいし、さらには、中間部が下がった断面V字状であってもよいし、中間部が上がった断面逆V字状であってもよい。縮幅部39を形成するに際しては、本体部38と同じ形状のリップ部32の先端部を切削加工して前記形状を構成してもよいし、縮幅部39の形状を有する型に硬質ゴムやウレタン等の弾性材料を流し込んで形成してもよい。以上のような構成のトンネル間シール30によれば、後行トンネル10aが推進したときに、トンネル間シール30のリップ部32の縮幅部39の先端側縁部が推進方向に対して斜交した状態で推進するので、リップ部32が土砂や先行トンネル10bに引っ掛かり難い。これによって、リップ部32の捲れ上がりや破断を抑制できる。さらに、リップ部32が捲れ上がらないので、ベース部31の間リップ部32の腹面44側に土砂が入り込み難く、大断面トンネル1の外側の水等をリップ部32の腹面44側に導入しやすい。これによって、大断面トンネル1の外側からの圧力水圧がリップ部32に作用して、先行トンネル10b側へ押圧させるので、先行トンネル10bの表面とリップ部32との接触圧を高めることができる。また、縮幅部39が、平行面40と連結面41とを備えて構成されているので、後行トンネル10aが推進したときに、平行面40が後行トンネル10aの前端部の表面とその周囲に位置する土砂との間に入り込んで、土砂を後行トンネル10aの表面から引き離す。さらに、引き離された土砂は、連結面41によってリップ部32の先端側に掻き避けられるので、リップ部32の腹面44側リップ部32とベース部31の間に土砂が入り込むのを大幅に抑制できる。さらに、連結面41が、後方に向かうに連れて連結面41とリップ部32の背面43との交差角度が徐々に小さくなりながら、境界線がベース部31から離れるように構成されているので、連結面41と背面43との境界線を稜線とする山部が形成される。この山部が土砂を掻き分けるスクレーパの役目を果たし、土砂が山部を中心に幅方向両側に掻き避けられることとなるので、掻き避け効率が向上する。次に、本発明の他の実施形態に係るトンネル間シールを、添付した図面を参照しながら詳細に説明する。図5に示すように、かかるトンネル間シール50は、リップ部32に、土砂案内溝51を形成したことを特徴とする。その他の構成については、前記の実施形態と同様であるので、同じ符号を付して説明を省略する。土砂案内溝51は、連結面41および背面43の少なくとも一方本実施形態では連結面41および背面43の両方に形成されている。土砂案内溝51は、連結面41と背面43とが交差する境界線部分から、連結面41および背面43の表面を、それぞれ斜め後方に延在して形成されている。隣り合う連結面41上の土砂案内溝51と、背面43上の土砂案内溝51は、境界線部分で繋がっており、この部分を前端としてそれぞれ後方に向かって分岐して形成されている。土砂案内溝51は、断面円弧状の底面を有しており、後方に向かうに連れて徐々に浅くなる。連結面41上の土砂案内溝51は、後端が連結面41とリップ部32の腹面44とが交差する境界線部分まで延在している。背面43上の土砂案内溝51は、後端が平坦面33aの手前まで延在している。本実施形態において、土砂案内溝51は、三列形成されているが、本数を限定する趣旨ではない。以上のような構成によれば、土砂案内溝51によって土砂がトンネル間シール30の幅方向両側に案内され円滑に押し流されるので、連結面41による土砂の掻き避け効率がより一層向上する。なお、本実施形態では、土砂案内溝51は、連結面41および背面43の両方に形成されているが、いずれか一方の面に形成されていてもよい。背面43に土砂案内溝51を形成する方が、溝の距離を長くできるとともに、リップ部32の基側に土砂を案内できるので、土砂の掻き避け効果が高い。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。例えば、前記実施形態に係るトンネル間シール30は、連結面41が、平行面40および先端面45と滑らかに繋がるように曲線状に形成されているがこれに限定されるものではなく、接続面が屈曲するように連結面41を直線状に形成してもよい。また、土砂案内溝51の形状は、前記の構成に限定されるものではなく、幅の狭い溝を、縮幅部39の連結面41および背面43の全面に、多数列を連続して並列するようにしてもよい。"