少なくとも1つのストレージサブシステムと、前記ストレージサブシステムに接続される複数の計算機と、を含む計算機システムであって、前記ストレージサブシステムは、レスポンス性能が異なる複数の物理記憶デバイスと、前記物理記憶デバイスの実記憶領域を含むプールと、当該プールから構成される1つ以上の仮想論理ボリュームとを対応付ける仮想論理ボリューム管理情報とを格納するメモリと、前記複数の計算機の何れかに、前記仮想論理ボリュームに含まれる実記憶領域を割り当てる処理を実行するプロセッサと、を有し、前記複数の計算機の少なくとも1つの計算機は、前記複数の計算機上で実行されるタスクに関するアクセス特性を、前記レスポンス性能が異なる物理記憶デバイスの実記憶領域間でデータを移動する再配置処理における移動先決定の判断基準として考慮するか否かを示す再配置基準情報を設定し、前記ストレージサブシステムのプロセッサは、前記再配置基準情報を参照し、前記複数の計算機に割り当てられた前記実記憶領域に対する前記複数の計算機からのアクセス特性に基づいて、前記実記憶領域に格納されたデータを、前記レスポンス性能が異なる物理記憶デバイスの別の実記憶領域に移動する再配置処理を実行する、ことを特徴とする計算機システム。請求項1において、前記複数の計算機の少なくとも1つの計算機は、前記複数の計算機のいくつかで実行される前記タスクが使用する記憶領域毎のデータの再配置発生量を示す再配置発生情報を生成し、これを出力することを特徴とする計算機システム。請求項2において、前記少なくとも1つの計算機は、前記再配置発生情報に基づいて、前記再配置処理を要するタスクであることを示す再配置要否情報を決定し、当該再配置要否情報に基づいて、前記再配置基準情報を設定することを特徴とする計算機システム。請求項3において、前記少なくとも1つの計算機は、前記再配置発生情報の出力に応じたユーザによる指示入力に応答して、前記再配置要否情報を決定することを特徴とする計算機システム。請求項3において、前記少なくとも1つの計算機は、複数のタスクについて前記再配置処理における移動先決定の判断基準から外すべき候補となりうるタスクであることを示す判断除外候補情報を保持し、前記計算機毎の各タスクのデータの再配置発生量の割合を示す第1の再配置発生割合情報を算出し、前記判断除外候補情報に含まれるタスクであって、前記第1の再配置発生割合情報が第1の閾値を超えるタスクを特定し、前記特定されたタスクを前記再配置要否情報として出力する、ことを特徴とする計算機システム。請求項3において、前記少なくとも1つの計算機は、前記再配置処理を実行する複数の時間帯に亘って前記再配置発生情報を生成し、連続する少なくとも2つの時間帯で、タスクを実行する全ての計算機に関する前記データの再配置発生量の合計値が第2の閾値を超過する連続する時間帯を特定し、前記特定された連続する時間帯のそれぞれにおける、前記タスクを実行する全ての計算機に関する前記データの再配置発生量の割合を示す第2の再配置発生割合情報を算出し、前記特定された連続する時間帯のそれぞれの前記第2の再配置発生割合情報の1つが第3の閾値を超過し、他の前記第2の配置発生割合情報が前記第3の閾値を下回るタスクを特定し、前記特定されたタスクを前記再配置要否情報として出力する、ことを特徴とする計算機システム。請求項1において、前記複数の計算機は、複数のホスト計算機と、少なくとも1つの管理計算機を含み、前記再配置基準情報を設定する前記少なくとも1つの計算機は、管理計算機であることを特徴とする計算機システム。請求項1において、前記複数の計算機は、複数のホスト計算機と、少なくとも1つの管理計算機を含み、前記複数のホスト計算機のそれぞれが、自身のホスト計算機に関する前記再配置基準情報を設定することを特徴とする計算機システム。請求項1において、前記少なくとも1つの計算機は、前記再配置基準情報を、前記仮想論理ボリューム単位、前記タスクを実行する計算機による前記ストレージサブシステムに対するアクセス単位、或いは、前記仮想論理ボリュームの前記実記憶領域に対するアクセス単位で設定することを特徴とする計算機システム。請求項2において、前記少なくとも1つの計算機は、前記レスポンス性能が所定値を示す物理記憶デバイスで構成される第1の階層から、当該第1の階層よりもレスポンス性能が高い物理記憶デバイスで構成される第2の階層に再配置するデータの量を、前記データの再配置発生量とすることを特徴とする計算機システム。少なくとも1つのストレージサブシステムと、前記ストレージサブシステムに接続される複数の計算機と、を含む計算機システムにおける情報管理方法であって、前記ストレージサブシステムは、レスポンス性能が異なる複数の物理記憶デバイスと、前記物理記憶デバイスの実記憶領域を含むプールと、当該プールから構成される1つ以上の仮想論理ボリュームとを対応付ける仮想論理ボリューム管理情報とを格納するメモリと、前記複数の計算機の何れかに、前記仮想論理ボリュームに含まれる実記憶領域を割り当てる処理を実行するプロセッサと、を有し、前記情報管理方法は、前記複数の計算機の少なくとも1つの計算機が、前記複数の計算機上で実行されるタスクに関するアクセス特性を、前記レスポンス性能が異なる物理記憶デバイスの実記憶領域間でデータを移動する再配置処理における移動先決定の判断基準として考慮するか否かを示す再配置基準情報を設定し、前記ストレージサブシステムのプロセッサが、前記再配置基準情報を参照し、前記複数の計算機に割り当てられた前記実記憶領域に対する前記複数の計算機からのアクセス特性に基づいて、前記実記憶領域に格納されたデータを、前記レスポンス性能が異なる物理記憶デバイスの別の実記憶領域に移動する再配置処理を実行する、ことを特徴とする情報管理方法。請求項11において、さらに、前記複数の計算機の少なくとも1つの計算機が、前記複数の計算機のいくつかで実行される前記タスクが使用する記憶領域毎のデータの再配置発生量を示す再配置発生情報を生成し、これを出力することを特徴とする情報管理方法。請求項12において、さらに、前記少なくとも1つの計算機が、前記再配置発生情報に基づいて、前記再配置処理を要するタスクであることを示す再配置要否情報を決定し、当該再配置要否情報に基づいて、前記再配置基準情報を設定することを特徴とする情報管理方法。請求項13において、前記少なくとも1つの計算機は、複数のタスクについて前記再配置処理における移動先決定の判断基準から外すべき候補となりうるタスクであることを示す判断除外候補情報を保持し、前記少なくとも1つの計算機が、さらに、前記計算機毎の各タスクのデータの再配置発生量の割合を示す第1の再配置発生割合情報を算出し、前記判断除外候補情報に含まれるタスクであって、前記第1の再配置発生割合情報が第1の閾値を超えるタスクを特定し、前記特定されたタスクを前記再配置要否情報として出力する、ことを特徴とする情報管理方法。請求項13において、前記少なくとも1つの計算機が、さらに、前記再配置処理を実行する複数の時間帯に亘って前記再配置発生情報を生成し、連続する少なくとも2つの時間帯で、タスクを実行する全ての計算機に関する前記データの再配置発生量の合計値が第2の閾値を超過する連続する時間帯を特定し、前記特定された連続する時間帯のそれぞれにおける、前記タスクを実行する全ての計算機に関する前記データの再配置発生量の割合を示す第2の再配置発生割合情報を算出し、前記特定された連続する時間帯のそれぞれの前記第2の再配置発生割合情報の1つが第3の閾値を超過し、他の前記第2の配置発生割合情報が前記第3の閾値を下回るタスクを特定し、前記特定されたタスクを前記再配置要否情報として出力する、ことを特徴とする情報管理方法。しかしながら、ストレージ装置は、実際にI/Oを発行しているホスト計算機上のタスクが何であるかを認識しないため、仮想ボリュームを構成する各ページに対する全I/Oを記録してしまう。このため、高レスポンス不要のタスクのI/O数が一時的に多くなる場合等に、高レスポンス要のタスクのデータを格納するページ群に対するI/O数が、高レスポンス不要のタスクのデータを格納するページ群に対するI/O数に比べて相対的に低くなり、結果として高レスポンス要のタスクのデータを格納するページ群が下位階層に配置されてしまい、性能が劣化する可能性があった。本発明はこのような状況に鑑みてなされたものであり、タスクの種類および稼働状態に応じて再配置処理における移動先階層を決定するための判断基準を適切に設定し、高レスポンス要のタスクのデータが下位階層に配置されて性能が劣化することを防ぐための技術を提供するものである。上記課題を解決するために、本発明による計算機システムは、少なくとも1つのストレージサブシステムストレージ装置と、ストレージサブシステムに接続される複数の計算機と、を有する。ここで、ストレージサブシステムは、レスポンス性能が異なる複数の物理記憶デバイスと、物理記憶デバイスの実記憶領域を含むプールと、当該プールから構成される1つ以上の仮想論理ボリュームとを対応付ける仮想ボリューム管理情報とを格納するメモリと、複数の計算機の何れかに、仮想論理ボリュームに含まれる実記憶領域を割り当てる処理を実行するプロセッサと、を有する。そして、複数の計算機の少なくとも1つの計算機管理計算機或いは各ホスト計算機は、複数の計算機上で実行されるタスクに関するアクセス特性を、レスポンス性能が異なる物理記憶デバイスの実記憶領域間でデータを移動する再配置処理における移動先決定の判断基準として考慮するか否かを示す再配置基準情報を設定する。また、ストレージサブシステムは、再配置基準情報を参照し、複数の計算機に割り当てられた実記憶領域に対する複数の計算機からのアクセス特性に基づいて、実記憶領域に格納されたデータを、レスポンス性能が異なる物理記憶デバイスの別の実記憶領域に移動する再配置処理を実行する。本発明に関連する更なる特徴は、本明細書の記述、添付図面から明らかになるものである。また、本発明の態様は、要素及び多様な要素の組み合わせ及び以降の詳細な記述と添付される特許請求の範囲の様態により達成され実現される。本明細書の記述は典型的な例示に過ぎず、本発明の特許請求の範囲又は適用例を如何なる意味に於いても限定するものではないことを理解する必要がある。本発明の一実施形態によれば、ホスト上のタスクの種類および稼働状態に応じて、再配置処理の対象とするか否かI/OモニタのON/OFFを制御することで、高レスポンス要のタスクのデータが下位階層に配置されて性能が劣化することを防ぐことが可能となる。また、ユーザは、どのタスクを再配置処理の対象とすれば良いかどのタスクのI/OモニタのON/OFFを制御すればよいかを容易に判断できるようになる。以下、添付図面を参照して本発明の実施形態について説明する。添付図面では、機能的に同じ要素は同じ番号で表示される場合もある。なお、添付図面は本発明の原理に則った具体的な実施形態と実装例を示しているが、これらは本発明の理解のためのものであり、決して本発明を限定的に解釈するために用いられるものではない。本実施形態では、当業者が本発明を実施するのに十分詳細にその説明がなされているが、他の実装形態も可能で、本発明の技術的思想の範囲と精神を逸脱することなく構成構造の変更や多様な要素の置き換えが可能であることを理解する必要がある。従って、以降の記述をこれに限定して解釈してはならない。更に、本発明の実施形態は、後述されるように、汎用コンピュータ上で稼動するソフトウェアで実装しても良いし専用ハードウェア又はソフトウェアとハードウェアの組み合わせで実装しても良い。なお、以後の説明ではテーブル形式によって本発明の各情報について説明するが、これら情報は必ずしもテーブルによるデータ構造で表現されていなくても良く、リスト、DB、キュー等のデータ構造やそれ以外で表現されていても良い。そのため、データ構造に依存しないことを示すためにテーブル、リスト、DB、キュー等について単に情報と呼ぶことがある。また、各情報の内容を説明する際に、識別情報、識別子、名、名前、IDという表現を用いることが可能であり、これらについてはお互いに置換が可能である。以下ではプログラムを主語動作主体として本発明の実施形態における各処理について説明を行うが、プログラムはプロセッサによって実行されることで定められた処理をメモリ及び通信ポート通信制御装置を用いながら行うため、プロセッサを主語とした説明としてもよい。また、プログラムを主語として開示された処理は管理サーバ等の計算機、情報処理装置が行う処理としてもよい。プログラムの一部または全ては専用ハードウェアで実現してもよく、また、モジュール化されていても良い。各種プログラムはプログラム配布サーバや記憶メディアによって各計算機にインストールされてもよい。本発明の各実施形態は、タスクの種類および稼働状態に応じてI/OモニタのON/OFFを制御し、高レスポンス要のタスクのデータが下位階層に配置されて性能が劣化することを防ぐことができる技術を提供する。また、各実施形態は、I/OモニタのON/OFF制御を実行する場合、ユーザがどのタスクについてI/OモニタのON/OFFを制御することを要するかについて、判断するための有効な情報を提示する。1第1の実施形態図1から図26、及び図32に基づいて、本発明による第1の実施形態について説明する。<計算機システムの構成>図1は、本発明の実施形態による計算機システムストレージシステム、ITシステムとも言うの全体概要を示すブロック図である。計算機システム10は、少なくとも1つのホスト計算機100単に、ホストということもあると、少なくとも1つの管理サーバ管理計算機とも言う200と、1つ以上のストレージ装置ストレージサブシステムとも言う400と、を有し、互いにLAN301で接続されている。また、ストレージ装置400とホスト計算機100は互いにSAN300で接続されている。なお、ホスト計算機は、複数存在してもよく、その場合は管理用のLAN301に加えてデータ転送用のLANでホスト計算機が互いに接続されていてもよい。<ホスト計算機の内部構成>図2Aは、ホスト計算機100の内部構成を示す図である。ホスト計算機100は、1つ以上のCPU110と、1つ以上のメモリ111と、1つ以上のSANアダプタ112と、1つ以上のLANアダプタ113と、1つ以上のストレージデバイス114と、を有し、それらは互いに内部バス115で接続されている。ホスト計算機100は、SANアダプタ112を介してストレージ装置400と接続されている。また、ホスト計算機100は、LANアダプタ113を介して管理サーバ200に接続されている。なお、ストレージデバイス114は必ずしも備えなくてもよい。備えない場合は、ストレージ装置400内のボリュームをソフトウェアの記憶領域として用いるようにすると良い。<管理サーバの内部構成>図2Bは、管理サーバ200の内部構成を示す図である。管理サーバ200の内部構成はホスト計算機100と同様だが、必ずしもSANアダプタを備えていなくても良い。管理サーバ200は、LANアダプタ212を介して、ストレージ装置400およびホスト計算機100と接続されている。<ストレージ装置の内部構成>図3は、ストレージ装置400の内部構成を示す図である。ストレージ装置400は、1つ以上のコントローラ410および1つ以上の物理ディスク411を有する。コントローラ410は、1つ以上のCPU412と、1つ以上のメモリ413と、1つ以上のNVRAM414と、1つ以上のキャッシュメモリ415と、1つ以上のバックエンドインターフェース416および417と、1つ以上のLANアダプタ418と、1つ以上のSANアダプタ419と、を有し、それらは相互に内部バス420で接続されている。コントローラ410は、バックエンドインターフェース416および417を介して物理ディスク411と接続されている。また、ストレージ装置400はLANアダプタ418を介して管理サーバ200と接続されている。また、ストレージ装置400はSANアダプタ419を介してホスト計算機100と接続されている。また、物理ディスク411はSASSerialAttachedSCSIか否かが登録される。例えば、一般的にインデックス構築のタスクは、インデックスを構築するために多量のI/Oを発行するが、本来高レスポンスが不要なデータに対してもI/Oを発行するため、このI/Oは記録すべきではないI/OモニタOFFとすべき。なお、タスク種別毎I/OモニタOFF候補管理テーブル2700は管理ソフトウェア600が初めから固定値Default値として保持していてもよいし、ユーザが適宜入力してもよい。<I/OモニタOFF推奨表示処理II>図26は、図24とは別のI/OモニタOFF推奨表示処理を説明するためのフローチャートである。管理ソフトウェア600は本処理により、ユーザに対してI/OモニタをOFFとすべきタスク500を提示する。本処理によって提示される、I/OモニタをOFFとすべきタスク500タスクAは、あるページ階層再配置時間帯において所定の閾値以上の階層格上げを発生させており、かつ、その次のページ階層再配置時間帯においては別の1つ以上のタスク500タスクB群が大量の階層格上げを発生させているものである。つまり、2つ必ずしも2つでなくても良いの連続する時間帯のうちで所定閾値以上の再配置処理が実行された時間帯が検出される。これは単発的に階層格上げの発生量が増加した時間帯ではなく、ある程度定常的に階層格上げが発生している時間帯を処理対象とする趣旨である。このようなタスクAは、一時的にホストI/O発行量が増大し、ページ階層再配置処理においてタスクAで使用されるページ群を階層格上げさせ、結果としてタスクB群のページを階層格下げさせている可能性がある。本処理は、定期的あるいはユーザの指示を契機として、再配置容量管理テーブル2400のプール毎に実行されるステップ2800。定期的の意味については上述した通りである。なお、ステップ2800の処理の前に、少なくとも2度はページ階層再配置処理が実行されており、再配置容量管理テーブル2400やタスク稼働情報管理テーブル2500にデータが格納されている必要がある。以下、ステップごとに説明を記述する。ステップ2801:管理ソフトウェア600は、再配置容量管理テーブル2400を参照し、着目する再配置時間帯自再配置時間帯とも言うおよびその直後の再配置時間帯ともに、階層格上げ容量の全ホスト合計値が所定の閾値を超過しているような再配置時間帯を検索する。なお、自再配置時間帯および直後の再配置時間帯ではなく、自再配置時間および直後のk個以内の再配置時間帯のいずれかなどとしてもよいkは任意の自然数である。例えば、2400600のホスト2とホスト3の階層格上げ容量の合計値50GBと、6001200のホスト2とホスト3の階層格上げ容量の合計値40GBの両方が所定の閾値例えば、35GBを超えているので、これらの時間帯がその後の処理を続行する対象として検出される。ステップ2802:管理ソフトウェア600は、ステップ2801で得られた各再配置時間帯、およびその各々の直後の再配置時間帯について、全ホスト計算機100における各タスク500の階層格上げ寄与率を計算する。全ホスト計算機100における各タスク500の階層格上げ寄与率は全ホスト階層格上げページI/O寄与率グラフ2307の表示に用いる場合の情報と同じである。ステップ2803:管理ソフトウェア600は、ステップ2802で計算した、任意の再配置時間帯における全ホスト計算機100における各タスク500の階層格上げ寄与率において寄与率が閾値を超過しているタスク500で、かつその直後の再配置時間帯における全ホスト計算機100における各タスク500の階層格上げ寄与率において寄与率が閾値を下回っているタスク500を取得する。例えば、アンチウィルスAについて、18002400の時間帯での寄与率が閾値を上回っているが、2400600の時間帯での寄与率がその閾値を下回っている場合には、そのアンチウィルスAが該当するタスクとして取得されることになる。ステップ2804:管理ソフトウェア600は、ステップ2803の検索で得られたタスク500があれば、I/OモニタをOFFとすべきタスクとしてユーザに提示する。なお、ステップ2804において提示される情報は、上述の図32で示されるI/Oモニタ制御設定推奨表示画面3400と同様である。なお、ユーザにI/OモニタをOFFとすべきタスクを提示するだけでなく、自動的にI/OモニタをOFFとしてもよい。図24および図26に示したI/OモニタOFF推奨表示処理は例であり、他にもI/OモニタOFF推奨表示処理がある。例えば、下記のようなタスク500をI/OモニタをOFFとすべきタスクとしてユーザに提示してもよい。つまり、あるページ階層再配置時間帯に大量の階層格上げを発生させているタスク500であり、かつその時に階層格上げされたページ群の多くが階層格上げ以降、あまりアクセスされていないようなタスク500である。このようなタスク500は、一時的にホストI/O発行量が増大して大量の階層格上げを発生させたが、それ以降はアクセスが減少し、結果として無意味な階層格上げを発生させた可能性が高い。なお、このようなタスク500は、ボリューム管理テーブル1100、再配置ページ管理テーブル1800、仮想ホストボリューム管理テーブル1900、再配置容量管理テーブル2400、タスク稼働情報管理テーブル2500を用いることで特定できる。2第2の実施形態次に、本発明の第2の実施形態による計算機システムについて、第1の実施形態で用いた図1から図12、図15から図18、及び図20から図26、さらに新たに図27から29を参照して、説明する。なお、第1及び第2の実施形態の違いは、I/OモニタのON/OFF制御の粒度である。すなわち、第1の実施形態では仮想ボリューム単位でI/OモニタのON/OFFを制御するが、第2の実施形態ではページ単位でI/OモニタのON/OFFを制御する。第2の実施形態におけるシステム構成は、第1の実施形態において図1から図5を用いて説明したものと同様である。また図6から図12、図15から図18、図20から図26に示す概念図、管理テーブル、フローチャートは、本実施形態にも適用される。ただし、第2の実施形態では、仮想ボリューム701をそのままホストボリュームとして利用するのではなく、1つ以上の仮想ボリューム701上の、一部または複数の領域を、仮想的なホストボリュームとしてホスト計算機100上で利用するためのプログラムホストボリュームマネージャが、ホスト計算機100上や別の計算機上に存在してもよい。なお、ホストボリュームマネージャは、当該仮想的なホストボリュームと、当該一部または複数の領域の間のマッピング情報を保持する。また、ホスト計算機100として、物理マシンだけでなく、仮想マシンが存在してもよい。<ページI/OモニタON/OFF管理テーブル>図27は、ページI/OモニタON/OFF管理テーブル2900の構成例を示す図である。このテーブルは、ページ単位でI/OモニタのON及びOFFを管理するためのものであり、第1の実施形態における図13仮想ボリューム単位でI/OモニタのON及びOFFを管理するテーブルに対応する。ページI/OモニタON/OFF管理テーブル2900は、プールID列2901と、ページID列2902と、I/OモニタON/OFF列2903と、によって構成される。プールID列2901には、ボリュームプール700を特定識別するための識別子識別情報が登録される。ページID列2902には、各ボリュームプール700の各ページを特定識別するための識別子識別情報が登録される。I/OモニタON/OFF列2903にはI/Oモニタ処理時に当該ページに対するI/Oを記録するONか否OFFかが登録される。なお、この情報は、図13におけるI/OモニタON/OFF1502と同様に、初期値としてデフォルト値が設定されているが、システムを順次運用していくうちに、図29の処理によって値ON/OFFは変化するようになっている。<I/Oモニタ処理>図28は、第2の実施形態において、仮想ボリュームマネージャ704によって実行されるI/Oモニタ処理例を説明するためのフローチャートである。本処理はホスト計算機100からストレージ装置400内の仮想ボリューム701に対してI/Oが発行されたことを契機として開始されるステップ3000。まず、仮想ボリュームマネージャ704は、ページI/OモニタON/OFF管理テーブル2900を参照し、I/O発行先のページのI/OモニタON/OFF2903がONになっているかを確認するステップ3001。このときI/OモニタON/OFF2903がOFFであれば処理は終了するステップ3003。I/OモニタON/OFF2903がONであれば処理はステップ3002に移行する。そして、仮想ボリュームマネージャ704は、ボリュームプール管理テーブル1200の、I/O発行先のページのページIDおよびボリュームプールのプールIDで決定される行のストレージI/O数列1206の数字を1増加させステップ3002、処理を終了するステップ3003。<I/OモニタのON/OFF制御処理>図29は、管理ソフトウェア600が実行するI/OモニタのON/OFF制御処理例を説明するための示すフローチャートである。本処理は定期的に、ホスト計算機100毎に実行開始されるステップ3100。なお、定期的の意義については、第1の実施形態において上述した通りである。以下ステップごとに説明を記述する。ステップ3101:管理ソフトウェア600は、ホスト計算機100上のOS501から、タスク稼働情報2200図20参照を取得する。ステップ3102:管理ソフトウェア600は、ホスト計算機100に割り当てられたページ群を特定する。この処理では、まず管理ソフトウェア600が、ホスト計算機100上のOS501からホスト計算機100の使用する仮想ボリューム701上のLBA範囲を取得する。この場合、ホスト計算機100のOS501は、そのホスト計算機の使用する仮想ボリューム701上のLBA範囲を管理している。また、ホスト計算機100がホストボリュームマネージャにより仮想ボリューム701上の一部領域を仮想的なホストボリュームとして利用している場合は、管理ソフトウェア600は、当該領域に対応するLBA範囲をホストボリュームマネージャから取得する。次に、管理ソフトウェア600は、取得したLBA範囲を、仮想ボリューム管理テーブル1100図9参照を用いて照合することで、ホスト計算機100に割り当てられたページ群を特定することができる。ステップ3103:管理ソフトウェア600は、ステップ3101で取得したタスク稼働情報2200において、稼働状態2202がONかつI/Oモニタ要否管理テーブル2000においてI/Oモニタ要否列2004の値が否であるようなタスクが1つでも存在するかを判定する。ステップ3103の判定結果がyesの場合、処理はステップ3104に移行し、当該判定結果がnoの場合、処理はステップ3105に移行する。なお、条件として稼働状態2202がONの代わりにホストI/O発行量2203が閾値以上であるものとしてもよい。また1つでも存在するかを判定するとしたが閾値以上存在するかを判定するなどとしてもよい。当該変形例については、第1の実施形態の場合と同様である。ステップ3104:管理ソフトウェア600は、ステップ3102で特定したページ群のI/OモニタをOFFにする。すなわち、ストレージ装置400に対してボリュームプールの識別子およびページ群のページIDを含むI/OモニタのOFF命令を送信する。そして、それを受信したストレージ装置400が、ページI/OモニタON/OFF管理テーブル2900図27の該当するプールIDかつページIDのI/OモニタON/OFF列2903の値をOFFにする。ステップ3105:管理ソフトウェア600は、ステップ3102で特定したページ群のI/OモニタをONにする。すなわち、ストレージ装置400に対してボリュームプールのプールIDおよびページ群のページIDを含むI/OモニタのON命令を送信する。そして、それを受信したストレージ装置400が、ページI/OモニタON/OFF管理テーブル2900の該当するプールIDかつページIDのI/OモニタON/OFF列2903の値をONにする。3第3の実施形態続いて、本発明の第3の実施形態による計算機システムについて、第1の実施形態で用いた図1から図18、及び図20から図26、さらに新たに図30を参照して、説明する。なお、第3の実施形態と第1の実施形態との違いは、I/OモニタのON/OFF制御処理が管理サーバ200の管理ソフトウェア600によって実行されるのではなく、各ホスト計算機100上のOS501によって、或いは、代表のホスト計算機のOS501によって実行されることである。従って、管理ソフトウェア600の役割は、ユーザに対してI/OモニタON/OFF判断用情報表示画面2300図21を提示することとなる。本実施例におけるシステム構成は、実施例1において図1から図5を用いて説明したものと同様である。また図6から図18、図20から図26に示す概念図、管理テーブル、フローチャートは、本実施形態にも適用される。ただし、I/OモニタON/OFF判断用情報表示画面2300を提示する必要がない場合、管理ソフトウェア600は必ずしも必要ない。また、I/Oモニタ要否管理テーブル2000は、管理ソフトウェア600が保持するとともに、各々のホスト計算機100が各自ホストIDの部分情報タスク名、タスク種別、I/Oモニタ要否を保持する。管理ソフトウェア600の保持するI/Oモニタ要否管理テーブル2000と、各ホスト計算機100の保持するI/Oモニタ要否管理テーブルの部分情報は同期される。このため、I/Oモニタ要否管理テーブル2000をユーザが入力する場合、管理ソフトウェア600上で入力してもよいし、各ホスト計算機100上で入力してもよい。<I/OモニタのON/OFF制御処理>図30は、I/OモニタのON/OFF制御処理の一例を示すフローチャートである。本処理は定期的に、各ホスト計算機100上のOS501により実行開始されるステップ3200。定期的の意義については上述の通りである。以下ステップごとに説明を記述する。ステップ3201:各ホスト計算機100上のOS501は、各ホスト計算機自ホストのタスク稼働情報2200図20を参照する。ステップ3202:各ホスト計算機100上のOS501は、タスク稼働情報2200において、稼働状態2202がONかつI/Oモニタ要否管理テーブル2000においてI/Oモニタ要否列2004の値が否であるようなタスクが1つでも存在するかを判定する。ステップ3202の判定結果がyesの場合、処理はステップ3203に移行し、当該判定結果がnoの場合、ステップ3204に移行する。なお、タスクの前提条件として稼働状態がONの代わりにホストI/O発行量2203が閾値以上であるとしてもよい。また1つでも存在するかを判定するとしたが閾値以上存在するかを判定するなどとしてもよい。当該変形例については、第1の実施形態の場合と同様である。ステップ3203:各ホスト計算機100上のOS501は、該当する各ホスト計算機自ホスト計算機に割り当てられたボリュームのI/OモニタをOFFにする。この処理は、例えばSCSIInquiryにより、仮想ボリュームIDを含むI/OモニタのOFF命令が、ストレージ装置400に発行される。そして、このOFF命令を受信したストレージ装置400は仮想ボリュームI/OモニタON/OFF管理テーブル1500図13の該当する仮想ボリュームIDのI/OモニタON/OFF列1502の値をOFFにする。ステップ3204:各ホスト計算機100上のOS501は、該当する各ホスト計算機自ホスト計算機に割り当てられたボリュームのI/OモニタをONにする。この処理は、例えばSCSIInquiryにより、仮想ボリュームIDを含むI/OモニタのON命令が、ストレージ装置400に発行される。そして、このON命令を受信したストレージ装置400は仮想ボリュームI/OモニタON/OFF管理テーブル1500の該当する仮想ボリュームIDのI/OモニタON/OFF列1502の値をONにする。4第4の実施形態さらに続いて、本発明の第4の実施形態による計算機システムについて、第1の実施形態で用いた図1から図12、図15から18、及び図20から図26、第2の実施形態で用いた図27及び28、さらに新たに図31を参照して、説明する。なお、第1の実施形態と第4の実施形態との違いは、I/OモニタのON/OFF制御を管理ソフトウェア600が実行するのではなく、各ホスト計算機100上のOS501が実行することおよびI/OモニタのON/OFF制御はページ単位で実行されることである。つまり、第2の実施形態と第3の実施形態とを組み合わせたものとなっている。従って、管理ソフトウェア600の役割は、ユーザに対してI/OモニタON/OFF判断用情報表示画面2300を提示することとなる。本実施形態におけるシステム構成は、第1の実施形態において図1から図5を用いて説明したものと同様である。また、図6から図18、図20から図26に示す概念図、管理テーブル、フローチャートは、本実施形態にも適用される。ただし、I/OモニタON/OFF判断用情報表示画面2300を提示する必要がない場合、管理ソフトウェア600は必ずしも必要ない。また、I/Oモニタ要否管理テーブル2000は、管理ソフトウェア600が保持するとともに、各々のホスト計算機100が各自ホストIDの部分情報タスク名、タスク種別、I/Oモニタ要否を保持することとなる。また、管理サーバ200が保持し、管理ソフトウェア600によって使用されるI/Oモニタ要否管理テーブル2000と、各ホスト計算機100が保持するI/Oモニタ要否管理テーブルの部分情報は同期される。このため、I/Oモニタ要否管理テーブル2000をユーザが入力する場合、管理サーバ200の管理ソフトウェア600上で入力してもよいし、各ホスト計算機100上で入力してもよい。さらに、仮想ボリューム701をそのままホストボリュームとして利用するのではなく、1つ以上の仮想ボリューム701上の、一部または複数の領域を、仮想的なホストボリュームとしてホスト計算機100上で利用するためのプログラムホストボリュームマネージャが、ホスト計算機100上や別の計算機上に存在してもよい。なお、ホストボリュームマネージャは、当該仮想的なホストボリュームと、当該一部または複数の領域の間のマッピング情報を保持する。<I/OモニタのON/OFF制御処理>図31は、第4の実施形態によるI/OモニタのON/OFF制御処理例を説明するためのフローチャートである。本処理は定期的に、各ホスト計算機100上のOS501により実行開始されるステップ3300。定期的の意義については、上述の通りである。以下ステップごとに説明を記述する。ステップ3301:各ホスト計算機100上のOS501は、該当する各ホスト計算機自ホスト計算機のタスク稼働情報2200図20を参照する。ステップ3302:各ホスト計算機100上のOS501は、タスク稼働情報2200において、稼働状態2202がONかつI/Oモニタ要否管理テーブル2000においてI/Oモニタ要否列2004の値が否であるようなタスクが1つでも存在するかを判定する。ステップ3302の判定結果がyesの場合、処理はステップ3203に移行し、当該判定結果がnoの場合、処理はステップ3304に進む。なお、タスクの前提条件として稼働状態がONの代わりにホストI/O発行量2203が閾値以上であるとしてもよい。また1つでも存在するかを判定するとしたが閾値以上存在するかを判定するなどとしてもよい。当該変形例については、第1の実施形態の場合と同様である。ステップ3303:各ホスト計算機100上のOS501は、該当する各ホスト計算機自ホスト計算機に割り当てられた、仮想ボリューム701上の1つ以上の領域のI/OモニタをOFFにする。この処理では、例えばSCSIInquiryにより、仮想ボリュームIDおよびLBA範囲を含んだI/OモニタOFF命令をストレージ装置400に送信する。このOFF命令を受信したストレージ装置400は、仮想ボリューム管理テーブル1100図9を参照して、指示された仮想ボリュームIDおよびLBA範囲に対応する、プールIDおよびページIDを特定し、この特定したプールIDおよびページIDをもとに、ページI/OモニタON/OFF管理テーブル2900図27のI/OモニタON/OFF列1502の値をOFFにする。この場合、OS501は、該当する各ホスト計算機自ホスト計算機が使用する仮想ボリューム701上のLBA範囲を管理している。なお、ホスト計算機100がホストボリュームマネージャにより仮想ボリューム701上の一部領域を仮想的なホストボリュームとして利用している場合は、ホスト計算機100上のOS501は、当該仮想的なホストボリュームに関するI/OモニタOFF命令を、ホストボリュームマネージャに対して発行する。ホストボリュームマネージャはこの命令を受信し、例えばSCSIInquiryにより、仮想ボリュームID、および当該仮想的なホストボリュームに対応する仮想ボリューム701上のLBA範囲、を含んだI/OモニタOFF命令をストレージ装置400に送信する。ステップ3304:各ホスト計算機100上のOS501は、該当する各ホスト計算機自ホスト計算機に割り当てられた、仮想ボリューム701上の1つ以上の領域のI/OモニタをONにする。この処理では、仮想ボリュームIDおよびLBA範囲を含んだI/OモニタON命令を、例えばSCSIInquiryにより、ストレージ装置400に送信する。このON命令を受信したストレージ装置400は仮想ボリューム管理テーブル1100を参照して、指示された仮想ボリュームIDおよびLBA範囲に対応する、プールIDおよびページIDを特定し、この特定したプールIDおよびページIDをもとに、ページI/OモニタON/OFF管理テーブル2900のI/OモニタON/OFF列1502の値をONにする。この場合、OS501は、該当する各ホスト計算機自ホスト計算機が使用する仮想ボリューム701上のLBA範囲を管理している。なお、ホスト計算機100がホストボリュームマネージャにより仮想ボリューム701上の一部領域を仮想的なホストボリュームとして利用している場合は、ホスト計算機100上のOS501は、当該仮想的なホストボリュームに関するI/OモニタON命令を、ホストボリュームマネージャに対して発行する。ホストボリュームマネージャはこの命令を受信し、例えばSCSIInquiryにより、仮想ボリュームID、および当該仮想的なホストボリュームに対応する仮想ボリューム701上のLBA範囲、を含んだI/OモニタON命令をストレージ装置400に送信する。5まとめi本発明の各実施形態において、ストレージ装置では、複数の計算機ホスト計算機上で実行されるタスクに関するアクセス特性例えば、I/O数に基づいて再配置処理が実行される。この際、管理計算機或いはホスト計算機は、仮想論理ボリューム単位のI/O数、仮想ボリュームを構成するページ単位仮想論理ボリュームの実記憶領域に対するアクセス単位のI/O数、或いは、ホスト計算機で発行されるタスクを実行するホスト計算機によるストレージサブシステムに対するアクセス単位でI/O数をモニタすることにより、再配置処理実行の有無を判断している。ここで、本実施形態では、I/Oモニタを実行するか否かを示すI/OモニタON/OFF管理情報図13及び27参照が設定される。そして、ストレージ装置は、このI/OモニタON/OFF管理情報を参照し、モニタされたホスト計算機からのI/O数に基づいて再配置処理を実行する。実施形態では、I/Oモニタをするか否かの情報I/OモニタON/OFF管理情報を設定しているが、I/O数アクセス特性をモニタしたとしてもそのI/O数を再配置処理の要否判断に用いなければ良いので、I/OモニタON/OFF管理情報ではなく、単に再配置処理における移動先決定の判断基準として考慮するか否かを示す再配置基準情報を設定すると表現することができる。このようにすることにより、所定の仮想ボリューム、ページやホストのボリュームについて再配置処理の要否判断に用いる必要がなくなるので、不必要な再配置処理を防止することができるようになる。また、本発明の各実施形態では、管理計算機或いはホスト計算機は、複数のホスト計算機各ホスト計算機が管理計算機の機能を有する場合第3の実施形態には自身のホスト計算機で実行されるタスクが使用する記憶領域毎のデータの再配置発生量少なくとも階層格上げの容量を示す情報再配置発生情報:ホスト内タスクI/O比率や全ホスト階層格上げページI/O寄与率を含むを生成し、これを出力する図21参照ようにしている。このようにすることにより、ユーザ管理者は、出力された情報を参照して、各タスクについてI/Oモニタ要否再配置処理の要否を決定することができる。従って、各タスクの実行の傾向に合致して、ユーザはI/Oモニタ要否を決定できるため、ユーザにとって管理しやすい計算機システムストレージシステムを提供することが可能となる。一方、I/Oモニタ要否再配置処理の要否を自動的に設定、或いは、モニタOFFにすることが推奨されるタスクをユーザに提示するようにしても良い。このようにすることにより、I/Oモニタ要否判断に精通していないユーザも適切にストレージシステムを管理することができるようになる。なお、具体的には、モニタOFF推奨タスク表示は、図24及び26に示す処理を実行することにより、実現することができる。ii本発明は、実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードによっても実現できる。この場合、プログラムコードを記録した記憶媒体をシステム或は装置に提供し、そのシステム或は装置のコンピュータ又はCPUやMPUが記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出す。この場合、記憶媒体から読み出されたプログラムコード自体が前述した実施形態の機能を実現することになり、そのプログラムコード自体、及びそれを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。このようなプログラムコードを供給するための記憶媒体としては、例えば、フレキシブルディスク、CD-ROM、DVD-ROM、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、CD-R、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ROMなどが用いられる。また、プログラムコードの指示に基づき、コンピュータ上で稼動しているOSオペレーティングシステムなどが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理によって前述した実施の形態の機能が実現されるようにしてもよい。さらに、記憶媒体から読み出されたプログラムコードが、コンピュータ上のメモリに書きこまれた後、そのプログラムコードの指示に基づき、コンピュータのCPUなどが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理によって前述した実施の形態の機能が実現されるようにしてもよい。さらに、実施の形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを、ネットワークを介して配信することにより、それをシステム又は装置のハードディスクやメモリ等の記憶手段又はCD-RW、CD-R等の記憶媒体に格納し、使用時にそのシステム又は装置のコンピュータ又はCPUやMPUが当該記憶手段や当該記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出して実行するようにしても良い。最後に、ここで述べたプロセス及び技術は本質的に如何なる特定の装置に関連することはなく、コンポーネントの如何なる相応しい組み合わせによってでも実装できることを理解する必要がある。更に、汎用目的の多様なタイプのデバイスがここで記述した教授に従って使用可能である。ここで述べた方法のステップを実行するのに、専用の装置を構築するのが有益であることが判るかもしれない。また、実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。本発明は、具体例に関連して記述したが、これらは、すべての観点に於いて限定の為ではなく説明の為である。本分野にスキルのある者には、本発明を実施するのに相応しいハードウェア、ソフトウェア、及びファームウエアの多数の組み合わせがあることが解るであろう。例えば、記述したソフトウェアは、アセンブラ、C/C、perl、Shell、PHP、Java登録商標等の広範囲のプログラム又はスクリプト言語で実装できる。さらに、上述の実施形態において、制御線や情報線は説明上必要と考えられるものを示しており、製品上必ずしも全ての制御線や情報線を示しているとは限らない。全ての構成が相互に接続されていても良い。加えて、本技術分野の通常の知識を有する者には、本発明のその他の実装がここに開示された本発明の明細書及び実施形態の考察から明らかになる。記述された実施形態の多様な態様及び/又はコンポーネントは、データを管理する機能を有するコンピュータ化ストレージシステムに於いて、単独又は如何なる組み合わせでも使用することが出来る。明細書と具体例は典型的なものに過ぎず、本発明の範囲と精神は後続する請求範囲で示される。