媒体に記録を行う記録手段と、媒体搬送方向に延びるリブを媒体搬送方向と交差する方向である媒体幅方向に適宜の間隔を空けて複数備えた、媒体を支持する媒体支持手段と、を有し、前記複数のリブは、前記媒体幅方向のサイズが近い複数種類の媒体の側端に近接するリブが、可動リブとして前記媒体幅方向に変位可能に構成され、前記可動リブを除くリブが、前記媒体幅方向に変位しない固定リブとして構成され、当該固定リブによって前記媒体幅方向に波打つコックリングが媒体に形成される、ことを特徴とする記録装置。請求項1に記載の記録装置において、搬送すべき媒体を収容する、前記記録装置に対して着脱可能な媒体収容カセットを備え、前記媒体収容カセットには、媒体の側端位置を規制するエッジガイドが設けられ、前記エッジガイドが、前記可動リブを形成する可動部材と係合可能に構成され、前記媒体収容カセットが前記記録装置に装着された際に前記エッジガイドによって前記可動部材が変位する構成を備える、ことを特徴とする記録装置。請求項1または2に記載の記録装置において、前記可動リブに隣接して液体を吸収する液体吸収材が設けられ、当該液体吸収材が前記可動リブとともに変位する構成を備える、ことを特徴とする記録装置。請求項1から3のいずれか1項に記載の記録装置において、前記サイズが近い一群の媒体が複数群存在するとともに当該複数の媒体群に対応する様に前記可動リブが複数設けられ、複数設けられた前記可動リブが、それぞれ独立して変位可能に構成されている、ことを特徴とする記録装置。しかしながら上記特許文献3記載のプリンターでは、用紙幅方向に複数存在するリブのうち中央のリブを固定リブとし、その両側の複数のリブを可動リブとして、当該可動リブが変位する構成であった。従って用紙サイズに応じて可動リブを変位させると、用紙の側端を適切に支持することはできるものの、用紙支持領域においてはリブ間隔も変化してしまい、コックリングの周期に応じた適切なリブ配置とすることができないという欠点があった。特に、用紙サイズが異なっても紙質が同じであれば、コックリング周期は同じであり、従って用紙サイズが多少異なっても用紙支持領域のリブは、極力同じ間隔で配置されることが好ましい。そこで本発明はこの様な状況に鑑みなされたものであり、その目的は、媒体サイズが異なっても媒体の側端を適切に支持することができるとともに、適切なコックリング周期を形成することのできる記録装置を得ることにある。上記課題を解決する為の、本発明の第1の態様に係る記録装置は、媒体に記録を行う記録手段と、媒体搬送方向に延びるリブを媒体搬送方向と交差する方向である媒体幅方向に適宜の間隔を空けて複数備えた、媒体を支持する媒体支持手段と、を有し、前記複数のリブは、前記媒体幅方向のサイズが近い複数種類の媒体の側端に近接するリブが、可動リブとして前記媒体幅方向に変位可能に構成され、前記可動リブを除くリブが、前記媒体幅方向に変位しない固定リブとして構成され、当該固定リブによって前記媒体幅方向に波打つコックリングが媒体に形成されることを特徴とする。本態様によれば、媒体幅方向に適宜の間隔を空けて複数設けられたリブは、前記媒体幅方向のサイズが異なるもののサイズが近い複数の媒体の側端に近接するリブが、可動リブとして媒体サイズに合わせて変位可能に構成され、その他のリブが前記媒体幅方向に変位しない固定リブとして構成されているので、前記可動リブによって媒体サイズが異なっても媒体の側端を適切に支持することができるとともに、前記固定リブによって適切なコックリング周期を形成することができる。尚、サイズが近いとは、その範囲について一義的に定まるものではなく、当業者が個々の装置構成や具体的な媒体の種類に基づいて適宜設定し得る設計的な事項であり、その一例については後に説明する。本発明の第2の態様は、第1の態様において、搬送すべき媒体を収容する、前記記録装置に対して着脱可能な媒体収容カセットを備え、前記媒体収容カセットには、媒体の側端位置を規制するエッジガイドが設けられ、前記エッジガイドが、前記可動リブを形成する可動部材と係合可能に構成され、前記媒体収容カセットが前記記録装置に装着された際に前記エッジガイドによって前記可動部材が変位する構成を備えることを特徴とする。本態様によれば、媒体収容カセットに設けられたエッジガイドと前記可動リブを形成する可動部材との係合により、前記可動リブが変位する構成であるので、構造簡単にして且つ低コストに、前記可動リブを媒体のサイズに合った適切な位置に変位させることができる。本発明の第3の態様は、第1のまたは第2の態様において、前記可動リブに隣接して液体を吸収する液体吸収材が設けられ、当該液体吸収材が前記可動リブとともに変位する構成を備えることを特徴とする。本態様によれば、前記可動リブに隣接して液体を吸収する液体吸収材が設けられ、媒体のサイズに合わせて前記可動リブとともに前記液体吸収材が変位する構成を備えるので、媒体の側端に余白無く記録を行う構成において媒体の側端から外れた領域に打ち捨てられた液体を適切に捕捉することができる。本発明の第4の態様は、第1から第3の態様のいずれかにおいて、前記サイズが近い一群の媒体が複数群存在するとともに当該複数の媒体群に対応する様に前記可動リブが複数設けられ、複数設けられた前記可動リブが、それぞれ独立して変位可能に構成されていることを特徴とする。本態様によれば、前記サイズが近い一群の媒体が複数群存在するとともに当該複数の媒体群に対応する様に前記可動リブが複数設けられ、複数設けられた前記可動リブが、それぞれ独立して変位可能に構成されているので、一の可動リブを変位させる際に他の可動リブが動くことがなく、リブ間の間隔を適正に維持することで適切な記録結果コックリング形成結果を得ることができる。以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明するが、本発明は、以下説明する実施形態に限定されることなく、特許請求の範囲に記載した発明の範囲内で種々の変形が可能であり、それらも本発明の範囲内に含まれるものであることを前提として、以下本発明の一実施形態を説明するものとする。特に、以下では記録ヘッドが主走査方向に移動しながら記録を行うシリアル型のインクジェットプリンターを例に説明するが、これに限られず、記録ヘッドが固定的に設けられた記録装置であっても良い。図1は本発明に係る記録装置、そして更にその一例としてのインクジェットプリンター1の側断面図概略図、図2は媒体支持手段としての用紙支持手段41の部分拡大斜視図、図3は第2リブ形成部材46A、46Bの斜視図である。また、図4A~図7Aは用紙支持手段41の平面図、図4B~図7Bは同横断面図である。尚、図4A~図7Aにおいて左右方向が用紙幅方向、及び同図下方向が用紙搬送方向下流側であり、図4B~図7Bにおいて左右方向が用紙幅方向、及び同図紙面表裏方向が用紙搬送方向である。図1においてインクジェットプリンター1は装置底部に用紙給送部2を備えており、この用紙給送部2から用紙Pを送り出し、湾曲反転ユニット3にて湾曲反転させて記録ヘッド37の側へと給送し、記録を行う構成を備えている。尚、図1において破線R1はこのときの用紙Pの搬送ルート通過軌跡を示している。またインクジェットプリンター1は用紙Pの第1面おもて面に記録を行った後、これをバックフィード図1において左方向して湾曲反転ユニット3に送り込み、反転させ、第2面うら面を上にして再び記録ヘッド37の側へ搬送することができるように構成されており、即ち両面記録可能に構成されている。符号8はプリンター機構部の上部に設けられるスキャナーユニットを示しており、インクジェットプリンター1はこのスキャナーユニット8にて読み込んだ原稿画像を下部のプリンター機構部により印刷出力が可能な、所謂複合機として構成されている。尚、インクジェットプリンター1からスキャナーユニット8、及びインクジェット記録ヘッド37等の、搬送手段38より下流側の構成要素を除いた構成は、媒体を搬送する媒体搬送装置を構成する。以下、更に用紙搬送経路の構成について詳説する。用紙給送部2は用紙Pを収容する着脱可能な用紙カセット11と、給送ローラー18と、を備えている。用紙カセット11に収容された用紙Pの先端と対向する位置には分離斜面12が設けられており、給送ローラー18により送り出される用紙Pの先端が分離斜面12に摺接しつつ下流側へ給送されることで、給送されるべき最上位の用紙Pと、これに連れられて重送されようとする次位以降の用紙Pとの予備的な分離が行われる。尚、用紙カセット11には、収容される用紙の側端を規制するエッジガイド14、15図2参照が、用紙幅方向に変位可能に設けられている図2の矢印y方向。給送ローラー18は、揺動軸20を中心にして図1の時計回り方向及び反時計回り方向に揺動可能な揺動部材19に軸支されており、且つ、図示しない駆動モーターの動力によって回転駆動されるように設けられている。給送ローラー18は、用紙給送時には用紙カセット11に収容された用紙Pの最上位のものに接して回転することにより、最上位の用紙Pを用紙カセット11から送り出す。尚、符号13は用紙給送時に用紙束を保持する摩擦パッドを示している。用紙カセット11から上方に送り出された用紙Pは、湾曲反転ユニット3に入る。この湾曲反転ユニット3は、反転ローラー22と、リタードローラー23と、中間ローラー24と、ガイド部材25、26と、を備え、ユニット化されてインクジェットプリンター1の装置本体に対し着脱自在に設けられている。反転ローラー22は、用紙Pを湾曲反転させる湾曲反転経路21の内側を形成する大径ローラーであり、本実施形態では用紙幅方向図1の紙面表裏方向において中心位置、即ち本実施形態に係るインクジェットプリンター1の給送基準位置本実施形態では用紙幅方向中央位置に1つ、配置されている。尚、湾曲反転経路21の外側は、ガイド部材26や、更に図1では図示を省略するガイド部材等により形成される。反転ローラー22は、図示しない駆動モーターの動力により回転駆動されるよう設けられており、図1の時計回り方向に回転することにより、用紙Pを巻回しながら下流側へと搬送する。リタードローラー23は所定の回転摩擦抵抗が付与された状態で反転ローラー22に対して圧接可能に設けられており、反転ローラー22との間で用紙Pをニップすることにより、給送されるべき最上位の用紙Pと、これに連れられて重送されようとする次位以降の用紙Pとを分離する。尚、この付近の用紙給送経路には図示を省略する用紙戻しレバーが設けられており、リタードローラー23によって進行が止められた次位以降の用紙Pは、この用紙戻しレバーによって用紙カセット11へと戻されるように構成されている。中間ローラー24は自由回転可能なローラーであり、反転ローラー22との間で用紙Pをニップすることにより、反転ローラー22による用紙送りを補助する。ガイド部材25は、反転ローラー22と搬送駆動ローラー40との間に位置し、第1面に記録がおこなわれた用紙Pがバックフィードされる際に当該用紙Pを湾曲反転経路21に合流する位置符号Aで示すに案内する案内経路27と、用紙給送部2から送り出された用紙P及び案内経路27を通って反転させられる用紙Pのいずれもが経由する上側経路とを形成する。次に、中間ローラー24の下流側には、搬送駆動ローラー39及び搬送従動ローラー40を備えて構成された、用紙Pを搬送する搬送手段38が設けられている。搬送駆動ローラー39は、本実施形態では用紙幅方向に長い金属軸の表面に耐摩耗性粒子が付着されて成り、図示を省略する駆動モーターにより回転駆動される。搬送従動ローラー40は、本実施形態では樹脂材料により形成され、搬送駆動ローラー39の長手方向に沿って適宜の間隔を空けて複数配置される。搬送従動ローラー40は、揺動軸30aを介して揺動可能なローラー支持部材30において自由回転可能に軸支されるとともに、引っ張りばね31の付勢力によって搬送駆動ローラー39に対して圧接するよう設けられ、搬送駆動ローラー39との間で用紙Pをニップする。尚このローラー支持部材30は、本実施形態では搬送駆動ローラー39の軸線方向用紙幅方向に沿って複数本実施形態では3つ配置される。次に、搬送駆動ローラー39の下流側には、インクジェット記録ヘッド37と、案内部材45とが上下に対向配置されている。インクジェット記録ヘッド37はキャリッジ36の底部に設けられ、このキャリッジ36は前後に配置されたフレーム33、34にガイドされながら、図示を省略する駆動モーターの動力を受けて主走査方向用紙幅方向:図1の紙面表裏方向に往復動するよう設けられる。尚、このキャリッジ36には図示を省略するンクカートリッジが収容される。インクジェット記録ヘッド37と対向配置された、用紙を支持する用紙支持手段41は、案内部材42を有する。この案内部材42には、インクジェット記録ヘッド37と対向する面に、用紙搬送方向に延びるリブ43、44、45が、用紙搬送方向の上流側から下流側に向かってこの順で所定間隔で配置され、また各リブが用紙搬送方向と交差する方向である用紙幅方向に適宜の間隔を置いて複数設けられている。用紙Pは、これらリブにより支持され、インクジェット記録ヘッド37との距離が規定される。尚、リブ44については、後に更に詳しく説明する。次に、インクジェット記録ヘッド37と案内部材42とが対向する領域の下流側には用紙浮きを防止する補助ローラー50が設けられ、更にその下流側には排出駆動ローラー51と排出従動ローラー52とにより構成された用紙排出手段が設けられている。排出駆動ローラー51はゴムローラーにより構成され、図示を省略する駆動モーターにより回転駆動される。排出従動ローラー52は排出駆動ローラー51に軽く弾接するよう設けられた拍車であり、排出駆動ローラー51との間で用紙Pをニップする。これらローラーにより、記録の行われた用紙Pは、図示を省略するスタッカへ向けて排出される。尚、補助ローラー50は、本実施形態では用紙幅方向の位置が、後述する固定リブ44Aの間ほぼ中間に設定されている。また補助ローラー50は、ローラー外周が用紙搬送経路を側視して固定リブ44Aと僅かにオーバーラップする様に2つの固定リブ44Aの間に入り込む様に設けられている。更に排出駆動ローラー51と排出従動ローラー52は、本実施形態では用紙幅方向における位置が、固定リブ44Aと同じ位置に設定されている。しかしながらこの様な配置は一例であり、用紙に適切なコックリングを形成可能な構成であれば良い。以上がインクジェットプリンター1の用紙搬送経路の構成であり、以下、用紙支持手段41について詳説する。用紙支持手段41を構成する案内部材42は、図2に示す様に凹部42aを有し、この凹部42a内にインクを吸収するインク吸収材47が配設されている。これにより、縁無し記録時に用紙の始端、後端、左右端、のこれらから外れた領域に吐出されるインクが、インク吸収材47例えば、スポンジ、多孔質材などによって形成されるによって捕捉される様になっている。凹部42aの内側に配置された第2リブ44は、固定リブ44Aと、可動リブ44Bと、によって構成されている。尚、以下では固定リブ44Aと可動リブ44Bとを特に区別する必要の無い場合には第2リブ44と総称することとする。また、図2~図7において可動リブ44Bは、その配置位置の違いによって添字1、2を付してこれを区別しているが、特に区別する必要の無い場合には可動リブ44Bと総称することとする。可動リブ44Bは用紙幅方向に変位可能なリブであり、図3において符号w1は可動リブ44B1の変位領域を、符号w2は可動リブ44B2の変位領域を、それぞれ示している。各可動リブ44Bには隣接してインク吸収材48が取り付けられており、各可動リブ44Bとともにインク吸収材48も用紙幅方向に変位できる様になっている。尚、インク吸収材48は、本実施形態ではインク吸収材47と同一材料により形成されている。図3は各可動リブ44Bを形成するリブ形成部材を示しており、符号46Aは可動リブ44B1を形成する第2リブ形成部材を、符号46Bは可動リブ44B2を形成する第2リブ形成部材を、それぞれ示しており、即ち可動リブ44B1と可動リブ44B2は本実施形態では別部材に形成され、独立して変位可能となっている。第2リブ形成部材46Aには、ガイド斜面46c、46cが手前側に拡開する様に配置されており、その間にガイド溝46aが形成されている。また、第2リブ形成部材46Bも同様に、ガイド斜面46d、46dが手前側に拡開する様に配置されており、その間にガイド溝46bが形成されている。そしてこの様に形成された第2リブ形成部材46A、46Bが、案内部材42において用紙幅方向に変位可能に設けられている。尚、第2リブ形成部材46A、46Bは、用紙中心位置に対して左右対称となる位置に設けられている図4B~図7B参照。また、第2リブ形成部材46A、46Bは、それぞれ図示を省略する付勢手段によって用紙中心位置に向かう方向に付勢された状態に設けられている。そしてガイド斜面46c、46c及びガイド斜面46d、46dは、用紙カセット11に設けられたエッジガイド14、15とそれぞれ係合可能となっており、より具体的にはエッジガイド14、15のそれぞれの上部に形成されたリブ14a、15aと係合可能となっている。そして用紙カセット11が装置本体に装着された際図2の矢印x方向、リブ14a、15aがガイド斜面46c、46cと当接し、或いはガイド斜面46d、46dと当接することで、第2リブ形成部材46A、46Bが変位し、これにより可動リブ44B1、或いは可動リブ44B2が、用紙カセット11に収容された用紙のサイズ即ち、これから搬送される用紙のサイズに適した位置に変位できる様になっている。第2リブ44を構成する可動リブ44Bは、所定の規格によって定められた用紙幅のサイズが異なる複数種類の用紙のうち、サイズが近い一群の用紙の側端に近い位置に設けられている。具体的には、本実施形態では可動リブ44B1は、L判サイズ用紙89×127mmの縦方向搬送時この場合用紙幅89mmの側端、ハガキサイズ用紙100×148mmの縦方向搬送時この場合用紙幅100mmの側端、KG判4×6判サイズ用紙102×152mmの縦方向搬送時この場合用紙幅102mmの側端、のそれぞれに近い位置に設けられている。尚本実施形態では、可動リブ44B1は、上記複数種類の用紙のうち最も幅方向サイズの小さいL判サイズ用紙の側端を支持するのに最適な位置をホームポジションとする。また、本実施形態では可動リブ44B2は、六つ切判8×10版サイズ用紙203×254mmの縦方向搬送時この場合用紙幅203mmの側端、A4判サイズ用紙210×297mmの縦方向搬送時この場合用紙幅210mmの側端、Letterサイズ用紙216×279mmの縦方向搬送時この場合用紙幅216mmの側端、のそれぞれに近い位置に設けられている。尚本実施形態では、可動リブ44B2は、上記複数種類の用紙のうち最も幅方向サイズの小さい六つ切判8×10版サイズ用紙の側端を支持するのに最適な位置をホームポジションとする。図4は、一例として用紙カセット11に収容された用紙P1がL判サイズ用紙の場合を示している。この場合、L判サイズ用紙の側端のやや内側に可動リブ44B1が位置しており、且つ用紙の側端がインク吸収材48の上方に位置した状態となっている尚、図4~図7では各可動リブ44B1、44B2を容易に視認できる様に、黒塗り潰しで描いている。従って用紙の側端が適切に支持され、側端の垂れ下がりに伴うインク吸収材48への接触が防止される。次に、図5は一例として用紙カセット11に収容された用紙P2がハガキサイズ用紙の場合を示している。この場合、第2リブ形成部材46A、46Aがそれぞれエッジガイド14、15によって図4に示した状態ホームポジションからそれぞれ用紙幅方向外側に若干量移動し、これにより用紙の側端のやや内側に可動リブ44B1が位置し、且つ用紙の側端がインク吸収材48の上方に位置した状態となる。従って用紙の側端が適切に支持され、側端の垂れ下がりに伴うインク吸収材48への接触が防止される。尚、図示は省略するが用紙サイズがハガキサイズより大きいKG判4×6判サイズであっても、同様に可動リブ44B1の変位によって、用紙の側端は適切に支持される。また、図6は一例として用紙カセット11に収容された用紙P4が六つ切判8×10版サイズ用紙の場合を示している。この場合、六つ切判8×10版サイズ用紙の側端のやや内側に可動リブ44B2が位置しており、且つ用紙の側端がインク吸収材48の上方に位置した状態となっている。従って用紙の側端が適切に支持され、側端の垂れ下がりに伴うインク吸収材48への接触が防止される。次に、図7は一例として用紙カセット11に収容された用紙P5がA4判サイズ用紙の場合を示している。この場合、第2リブ形成部材46B、46Bがそれぞれエッジガイド14、15によって図6に示した状態ホームポジションからそれぞれ若干量用紙幅方向外側に移動し、これにより用紙の側端のやや内側に可動リブ44B2が位置し、且つ用紙の側端がインク吸収材48の上方に位置した状態となる。従って用紙の側端が適切に支持され、側端の垂れ下がりに伴うインク吸収材48への接触が防止される。尚、図示は省略するが用紙サイズがA4判サイズより大きいLetterサイズであっても、同様に可動リブ44B2の変位によって、用紙の側端は適切に支持される。尚、用紙サイズが上述したサイズの近い一群の用紙とは異なる場合、エッジガイド14、15は第2リブ形成部材46A、46Bのいずれとも係合せず、可動リブ44B1、44B2が動くことはない。以上説明したように、本実施形態によれば、用紙幅方向に適宜の間隔を空けて複数設けられた第2リブ44は、用紙幅方向のサイズが異なる複数種類の用紙のうち、サイズが近い一群の用紙の側端に近接するリブが、可動リブ44Bとして用紙サイズに合わせて変位可能に構成され、その他のリブが用紙幅方向に変位しない固定リブ44Aとして構成されている。従って、変位可能な可動リブ44Bにより、用紙サイズが異なっても用紙の側端を適切に支持することができるとともに、その他の変位しない固定リブ44Aによって、コックリング周期の変化を招くことがなく、用紙に適切なコックリング周期を形成することができる。尚、用紙幅方向に波打つコックリングは、用紙側端を支持する可動リブ44Bより用紙内側に存在する固定リブ44Aと、その間に設けられた補助ローラー50との協働作用により形成される。また本実施形態では、搬送手段38が、用紙を案内部材42固定リブ44Aに押し付ける様にして搬送するので、これによってもコックリングの形成が助長される。尚コックリングの形成は、この様な搬送手段38による案内部材42固定リブ44Aへの用紙押し付けのみによって行っても良い。また、各可動リブ44Bにはインク吸収材48が設けられ、用紙サイズに合わせてともに変位する構成を備えるので、用紙の側端に余白無く記録を行う縁無し記録時に、用紙の側端から外れた領域に打ち捨てられたインクを適切に捕捉することができる。また、本実施形態では各可動リブ44B1、44B2が、それぞれ独立して変位可能に構成されているので、一の可動リブを変位させる際に他の可動リブが動くことがなく、リブ間の間隔を適正に維持することで適切なコックリング周期を得ることができ、適切な記録結果を得ることができる。しかしながら各可動リブ44B1、44B2は、サイズの近い用紙の側端に合わせて変位するので、変位量としては極端に大きくは無く、各可動リブ44B1、44B2が一体に変位する様に構成しても良い。図8はその様な実施形態を示すものであり、一つの第2リブ形成部材46に、可動リブ44B1、44B2が形成されており、一体的に変位する様になっている。この様な構成であっても、必要最小限のリブのみが変位する構成であり、その他の多くの固定リブ44Aは変位しないので、従って用紙の側端を適切に支持することができるとともに、コックリング周期の大きな変化を招くことがなく、適切な記録結果を得ることができる。