"サーマルプリンタヘッドを備えたハウジングの開口部に、回動支軸を介して、プラテンローラを備えたカバーを開閉自在に支持し、前記カバーで前記ハウジングの開口部を閉じた状態で、前記プラテンローラを前記サーマルプリンタヘッドに接触させる構成のポータブル型サーマルプリンタにおいて、前記ハウジングに駆動源を備え、前記駆動源と、前記回動支軸と、前記プラテンローラとを、ベルト機構を介して連結することを特徴とするポータブル型サーマルプリンタ。サーマルプリンタヘッドを備えたハウジングの開口部に、回動支軸を介して、プラテンローラを備えたカバーを開閉自在に支持し、前記カバーで前記ハウジングの開口部を閉じた状態で、前記プラテンローラを前記サーマルプリンタヘッドに接触させる構成のポータブル型サーマルプリンタにおいて、前記ハウジングに備えられる駆動源と、前記駆動源に連結される第1プーリと、前記回動支軸に取付けられる第2プーリおよび、この第2プーリと一体に回転する第3プーリと、前記プラテンローラに取付けられる第4プーリと、を具備し、前記第1プーリと第2プーリとの間に駆動ベルトを掛け渡すとともに、前記第3プーリと第4プーリとの間に従動ベルトを掛け渡す、ことを特徴とするポータブル型サーマルプリンタ。前記駆動源に駆動ギヤが連結され、前記第1プーリに従動ギヤが連結され、前記駆動ギヤに前記従動ギヤを噛合することで、前記駆動源に前記第1プーリが連結されることを特徴とする請求項2記載のポータブル型サーマルプリンタ。前記第1プーリは、前記駆動源の回転軸に取付けられることを特徴とする請求項2記載のポータブル型サーマルプリンタ。前記第1プーリないし第4プーリと駆動ベルトおよび従動ベルトは、前記サーマルプリンタヘッドおよびプラテンローラの両側端部に対向して設けられることを特徴とする請求項3および請求項4のいずれかに記載のポータブル型サーマルプリンタ。前記第1プーリないし第4プーリと駆動ベルトおよび従動ベルトは、前記サーマルプリンタヘッドおよびプラテンローラの一側端部に対向して設けられることを特徴とする請求項3および請求項4のいずれかに記載のポータブル型サーマルプリンタ。ポータブル型サーマルプリンタは、ハウジング内部に駆動ギヤを取付けた駆動源を備え、ハウジングの開口部を開閉自在なカバーに、従動ギヤを取付けたプラテンローラを備えている。ハウジングに対してカバーを閉塞した状態で、プラテンローラがサーマルプリンタヘッドに接触するとともに、従動ギヤが駆動ギヤに噛合するようになっている。このような事情から、カバーを開放すると従動ギヤが露出して塵埃や異物が付着し易く、これらを駆動ギヤとの間にかみ込む虞れがあるので、プラテンローラの円滑な回転を確保することが望まれていた。本実施形態では、サーマルプリンタヘッドを備えたハウジングの開口部に、回動支軸を介して、プラテンローラを備えたカバーを開閉自在に支持し、カバーでハウジングの開口部を閉じた状態でプラテンローラをサーマルプリンタヘッドに接触させる構成のポータブル型サーマルプリンタにおいて、前記ハウジングに駆動源を備え、前記駆動源と、前記回動支軸と、前記プラテンローラとを、ベルト機構を介して連結する。以下、本実施形態のポータブル型サーマルプリンタSを図面にもとづいて説明する。図1は、カバー4が閉じられた状態のポータブル型サーマルプリンタSの外観斜視図。図2は、カバー4を開放したポータブル型サーマルプリンタSの概略構成図。図3は、カバー4を開放するとともに内部にロール用紙Pを収容したポータブル型サーマルプリンタSの概略構成図。なお、図2および図3は、プリンタの左右幅方向を複数個に分断して示している。換言すれば、分断している線を繋ぎ合わせれば、実際のプリンタの左右幅方向寸法と略一致する。ポータブル型サーマルプリンタSは、2インチの印字が可能なもので、左右幅寸法が略88mm、奥行き寸法が略119mm、高さ寸法が略65mmの直方体形状の外観を有する。バッテリを含む重さが略450gで、重量的にもわずかであるので、いずれの現場にも携帯が可能であるとともに、後述するように、その場での印刷操作が可能である。プリンタSの全ての構成部品をハウジング1内に収納するとともに、サーマル用紙であるロール状の用紙以下、ロール用紙と呼ぶPを収納する。ハウジング1は、ロール用紙Pを内部に導入できるように上面に開口部2が開口される。開口部2は、ハウジング1に回動支軸3を介して取付けられるカバー4によって開閉自在である。前記回動支軸3は、開口部2の一辺をなすハウジング1の奥側辺に沿って取付けられる。カバー4が閉じられた状態で、カバー4の先端外側辺と開口部2の一辺であるハウジング1の側辺との間に、ハウジング1の両側端部を除く幅方向に沿って細長い隙間5が形成される。この隙間5から、ロール用紙Pを引き出すとともに、印刷が行われた用紙Pが排出される。したがって、隙間5は、用紙排出口5として機能する。用紙排出口5から排出される用紙Pを容易にカットできるように、用紙排出口5を構成するハウジング1の手前側辺やカバー4の外側辺は鋭利な形状に形成するとよい。ハウジング1の右側面には、接続コネクタ部6およびバッテリ収納部7が配置されている。ハウジング1の内部には、ロール用紙Pを着脱自在に収納可能な用紙収納部8が形成される。ロール用紙Pは、ロール軸をハウジング1の幅方向に沿う状態で用紙収納部8に収納され、後述するプラテンローラ10によって引き出されて前記用紙排出口5に向けて搬送されるようになっている。ロール用紙Pはプラテンローラ10によって引き出される際に、斜行防止機構Dによって斜行が防止される。この斜行防止機構Dは、ハウジング1の左右幅方向に沿って設けられるレール部材と、このレール部材にスライド自在に取付けられ、互いに向かい合う2枚のガイドフェンス11a,11bを備えている一部のみ示す。以下同。互いのガイドフェンス11a,11bは、レール部材に設けられるラックアンドピニオン機構の両側端部に連結される。プリンタSの正面視で右側のガイドフェンス11aの外側面に、レバー12が回動自在に取付けられる。レバー12は回動姿勢によって、レール部材の長手方向に沿って移動自在であり、もしくは移動を規制される。すなわち、図2および図3に二点鎖線で示すように、レバー12を摘み、これを手前側に回動操作する。そのうえで、レバー12をプリンタSの右側方向に移動操作する。左右のガイドフェンス11a,11bはラックアンドピニオン機構を介して互いに離間する方向に移動し、これらガイドフェンス11a,11b間が上述の用紙収納部8となる。そこで、この用紙収納部8にロール用紙Pを収納する。レバー12の回動姿勢を保持したまま、これを左側方向に移動操作すると、ラックアンドピニオン機構を介して左右のガイドフェンス11a,11bが互いに接近する方向に移動する。したがって、これらガイドフェンス11a,11b間に収納したロール用紙Pの左右両側面に、各ガイドフェンス11a,11bを密着させることができる。この位置からレバー12を図2および図3に実線で示すように、奥側へ回動操作する。ロール用紙Pの両側面に両方のガイドフェンス11a,11bを密着したまま、レバー12の移動が規制される。印刷時には、ロール用紙Pの両側面に密着したガイドフェンス11a,11bが、繰り出される用紙Pの斜行を規制する。一方、ハウジング1内部にサーマルプリンタヘッド13が設けられる。このサーマルプリンタヘッド13は、用紙幅寸法と一致させる向きに設けられた発熱素子列を備えていて、図示しない制御部の制御に応じて発熱素子列が発熱することで、サーマルプリンタヘッド13は用紙Pに対して印刷を行う。サーマルプリンタヘッド13の手前側に、サーマルプリンタヘッド13を奥側上方へ付勢する、図示しないヘッドブラケットが隣設される。サーマルプリンタヘッド13の奥側には、ヘッドカバー14が隣設される。ヘッドカバー14はハウジング1に必要に応じて装着され、サーマルプリンタヘッド13の振動を防止すべく、これを押圧付勢する。用紙収納部8側に向けられたカバー4の一方の面で、この外側辺の近傍には、用紙搬送機構としての前記プラテンローラ10と、用紙抑えローラ16が配置されている。これらプラテンローラ10および用紙抑えローラ16はいずれも、ハウジング1の幅方向に設けられる支軸に対して回転自在に支持される。前記プラテンローラ10は、カバー4が閉じられた状態でサーマルプリンタヘッド13の発熱素子列と接するよう、カバー4に位置決め配置される。前記用紙抑えローラ16は、カバー4が閉じられた状態でヘッドカバー14と接するよう、カバー4に位置決め配置される。また、ハウジング1の内部であって、プリンタSの正面から見てサーマルプリンタヘッド13の左右両側端部から、カバー4を支持する回動支軸3の左右両側端部を介してプラテンローラ10の左右両側端部に亘って、後述するベルト機構Kが設けられる。サーマルプリンタヘッド13の左右両側端部から回動支軸3の左右両側端部に亘るベルト機構Kの一部は、ハウジング1の内部に設けられるので、カバー4を開放した状態であっても、操作する人の手指がベルト機構Kの一部に接触することはほとんどない。しかしながら、回動支軸3の両側端部からプラテンローラ10の左右両側端部に亘るベルト機構Kの残り一部は、カバー4を開放した状態で露出してしまい、人手が接触できる状態となる。そこで、ここでは概略的二点鎖線に示すベルトカバー17が取付けられていて、ベルト機構K一部を遮蔽する。このことで、カバー4を開いても、ベルトカバー17によって外観が損なわれることはほとんど無いとともに、人手がベルト機構K一部に接触することもなく、ベルト機構Kの損傷を防止でき、かつベルト機構Kに対する防塵効果が得られる。このように構成されたポータブル型サーマルプリンタSにおいて、用紙収納部8にロール用紙Pを収納し、ロール用紙P先端を引き出してからカバー4を閉じる。引き出された用紙Pはサーマルプリンタヘッド13とプララテンローラ10との間に挟まれるとともに、ヘッドカバー14と用紙抑えローラ16との間に挟まれる。サーマルプリンタヘッド13、プラテンローラ10、ヘッドカバー14、用紙抑えローラ16は、カバーKが閉じられた状態でロール用紙Pを用紙排出口5まで案内する案内経路を形成することになる。図示しない制御部からベルト機構Kへ駆動信号が入力されると、ロール用紙Pは斜行防止機構Dによって斜行を防止されつつ、前記案内経路に沿って案内される。すなわち、サーマルプリンタヘッド13とプラテンローラ10との間を経由して、用紙排出口5へ向かう方向に搬送される。印刷部としてのサーマルプリンタヘッド13は、案内経路の途中に配置され、制御部の制御に応じて発熱素子列が発熱することで、搬送される用紙Pに対して所定の内容を印刷する。つぎに、前記ベルト機構Kについて詳述する。図4および図5は、第1実施の形態におけるベルト機構Kであって、図4はプリンタS要部とベルト機構Kの概略構成図であり、カバー4を閉じた状態を基準に描いている。図5はプリンタS要部とベルト機構Kの概略平面図であり、カバー4を開いた状態を基準に描いている。プリンタSの正面視において、サーマルプリンタヘッド13の左側部近傍には、駆動モータ駆動源20が配置されている。この駆動モータ20の回転軸20aはサーマルプリンタヘッド13の直前部位において、この軸方向に沿って延出される。回転軸20aの先端は図示しない軸受で支持されていて、回転軸20aのサーマルプリンタヘッド13の一側端部と他側端部に対向する部位に駆動ギヤ21が取付けられる。さらに、回転軸20aの左右両端部に沿って、図示しない軸受に支持される支軸22が設けられ、ここには前記駆動ギヤ21に噛合する従動ギヤ23が嵌着される。従動ギヤ23を嵌着するそれぞれの支軸22には、第1プーリ24が、従動ギヤ23と並んだ状態で嵌着される。これら駆動モータ20、駆動ギヤ21、従動ギヤ23および第1プーリ24とで、ベルト機構Kとしての駆動部25が構成される。また、上述したように、ハウジング1の開口部2を開閉するカバー4は前記回動支軸3に支持されていて、この回動支軸3の左右両側端部に、第2プーリ27が回転自在に取付けられる。さらに、回動支軸3には第2プーリ27と並んだ状態で、第3プーリ28が回転自在に取付けられる。第2プーリ27と第3プーリ28は、互いに一体に成形しても良く、予め別体に形成したものを並んだ状態に連結して、回動支軸3に取付けても良い。いずれにしても、これら第2プーリ27および第3プーリ28とで、ベルト機構Kとしての中間部29が構成される。一方、カバー4の先端部に取付けられる前記プラテンローラ10は、この両側端部から軸方向に沿って支軸10aが突設され、カバー4の左右両側部に支持される。プラテンローラ10の支軸10aで、この両側端部には第4プーリ30が嵌着されていて、これら第4プーリ30でベルト機構Kとしての従動部31が構成される。さらに、第1プーリ24と第2プーリ27とに亘って駆動ベルト33が掛け渡され、第3プーリ28と第4プーリ30とに亘って従動ベルト34が掛け渡される。以上でベルト機構Kが構成される。ハウジング1の開口部2をカバー4で閉塞した状態で、カバー4に取付けられるプラテンローラ10がハウジング1に支持されるサーマルプリンタヘッド13に接触する。印刷開始にあたって、サーマルプリンタヘッド13とプラテンローラ10との間にはロール用紙Pが挟まれて待機する。制御部が印刷信号を入力すると、駆動モータ20に対して駆動信号を送る。図4に示す駆動モータ20の回転軸20aが反時計回り方向に回転駆動され、双方の駆動ギヤ21が同方向に一体に回転する。それぞれの駆動ギヤ21に噛合する従動ギヤ23が時計回り方向に回転し、従動ギヤ23と一体の第1プーリ24が同方向に回転する。駆動ベルト33が無端走行され、それにともない第2プーリ27が同方向に回転するとともに第3プーリ28も同方向に回転する。従動ベルト34が無端走行され、それにともない第4プーリ30が同方向に回転し、第4プーリ30と一体にプラテンローラ10が同じ時計回り方向に回転する。同時に、制御部はサーマルプリンタヘッド13へ印刷制御信号を送り、プラテンローラ10とサーマルプリンタヘッド13との間に挟まっていたロール用紙Pに対して印刷する。さらに、ベルト機構Kの作用によりプラテンローラ10が回転駆動され、ロール用紙Pを開口部2から用紙排出口5を介して外部へ排出する方向に搬送する。このようにして、ポータブル型サーマルプリンタSにおいては、印刷開始信号とともにベルト機構Kに駆動信号が入力され、ベルト機構Kは、サーマルプリンタヘッド13に接触するプラテンローラ10を回転駆動して、これらの間に挟み込んでいたロール用紙Pを開口部5から外部へ排出する作用を円滑に行える。その一方で、たとえば用紙収納部8にロール用紙Pを収納する際、もしくは使い切ったロール用紙Pを用紙収納部8から取り出す際などは、ハウジング1に対してカバー4を開放しなければならない。この状態で、カバー4側のベルト機構K一部である従動ベルト34と第4プーリ30はベルトカバー17によって保護される。そればかりではなく、ベルト機構Kを構成する従動ベルト34と第4プーリ30に塵埃や異物等が噛み込む虞れはない。すなわち、従来のように、プラテンローラと同軸に従動ギヤが取付けられ、カバーを開放した状態で従動ギヤが露出する構造では、従動ギヤに塵埃や異物等が付着もしくは固着し易い。再びカバーを閉じた状態でプラテンローラがサーマルプリンタヘッドに接触するとともに従動ギヤが駆動ギヤに噛合する。駆動ギヤを回転駆動すると、先に従動ギヤに付着もしくは固着していた塵埃や異物等が駆動ギヤとの間に噛み込まれ、プラテンローラの円滑な回転を阻害し、印刷精度の低下を招く。これに対して本実施の形態では、カバー4を開放してもベルト機構Kを構成する従動ベルト34と第4プーリ30が露出するのみである。したがって、たとえ塵埃や異物等が多く浮遊しているような現場でカバー4を開放しても、ベルト機構Kに塵埃や異物等が噛み込む虞れが無く駆動効率を維持でき、プラテンローラ13の円滑な回転を確保する。図6は、第2実施の形態におけるプリンタS要部とベルト機構Kaの概略構成図であり、カバー4を閉じた状態を基準に描いている。図7は、同実施の形態におけるプリンタS要部とベルト機構Kaの平面図であり、カバー4を開いた状態を基準に描いている。ここでは、駆動モータ20の回転軸20aに第1のプーリ24が直接、嵌着された駆動部25aを構成する。すなわち、第1実施の形態におけるベルト機構Kのように、駆動部25として駆動ギヤ21と従動ギヤ23は用いられておらず、駆動モータ20と第1プーリ24のみとなる。したがって、駆動モータ20は低速回転が可能なものを必要とする。第1プーリ24から先の、第2プーリ27と第3プーリ28が一体的に設けられて中間部29を構成し、プラテンローラ10の支軸10aに第4プーリ30が設けられて従動部31を構成する。第1プーリ24と第2プーリ27に駆動ベルト33が掛け渡され、第3プーリ28と第4プーリ30に従動ベルト34が掛け渡されることも同様である。駆動モータ20に駆動信号が入力されれば、第1プーリ24が直接、回転駆動され、駆動ベルト33が無端走行する。それにともなって従動ベルト34が無端走行し、プラテンローラ10が回転駆動される。プラテンローラ10とサーマルプリンタヘッド13との間に挟まれているロール用紙Pが搬送され、用紙排出口5から排出される。ここでは、ハウジング1内部のベルト機構Kaの駆動部25aに、第1実施の形態のような駆動ギヤ21と従動ギヤ23との噛合構造が無いから、たとえハウジング1内部に塵埃や異物等が侵入したとしても、これらの噛み込みによる駆動効率の低下を確実に防止し、プラテンローラ10のより円滑な回転を確保する。図8は、第3実施の形態におけるプリンタS要部とベルト機構Kbの概略平面図であり、カバー4を開いた状態を基準に描いている。ここでは、第1実施の形態と基本的に同一構成であるが、この実施の形態のベルト機構Kbでは、サーマルプリンタヘッド13と、回動支軸3およびプラテンローラ10の一側端部のみに、第1プーリ24から第4プーリ30と、駆動ベルト33および従動ベルト34を備えたことを特徴としている。したがって、ベルト機構Kbを駆動した際の駆動効率を維持でき、プラテンローラ10の円滑な回転を確保するうえに、ハウジング1とカバー4の左右幅寸法の縮小化を得られ、ポータブル型サーマルプリンタSとして、より携帯に便利となるとともに、コストの低減化に寄与する。上述の構成は、先に第2実施の形態で説明したように、駆動モータ20に直接、第1プーリ24を嵌着し、第1実施の形態で説明した駆動ギヤ21と従動ギヤ23の噛合を省略した構成であっても適用できる。すなわち、このような構成によれば、第2実施の形態の作用効果と同一の作用効果も併せ有することとなる。上述の実施形態は、例として提示したものであり、実施形態の範囲を限定することは意図していない。この新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"