"重合体の構造中にシリコーン基、アダマンチル基及び重合性不飽和基を有する重合体であることを特徴とするシリコーン系重合性樹脂。シリコーン基を有する重合性不飽和単量体Aと、反応性官能基b1を持つアダマンチル基を有する重合性不飽和単量体B1とを必須の単量体成分として共重合させて得られる重合体P1に、前記官能基b1に対して反応性を有する官能基c及び重合性不飽和基を有する化合物Cを反応させて得られる請求項1記載のシリコーン系重合性樹脂。シリコーン基を有する重合性不飽和単量体Aと、反応性官能基b1を持つアダマンチル基を有する重合性不飽和単量体B1又は反応性官能基b1を持たないアダマンチル基を有する重合性不飽和単量体B2と、反応性官能基b3を有する重合性不飽和単量体B3とを必須の単量体成分として共重合させて得られる重合体P2に、前記官能基b1又は前記官能基b3に対して反応性を有する官能基c及び重合性不飽和基を有する1種以上の化合物Cを反応させて得られる請求項1記載のシリコーン系重合性樹脂。前記単量体B1又はB2が有する反応性官能基b1又はb3が、水酸基、イソシアネート基、エポキシ基、カルボキシル基、カルボン酸ハライド基及び酸無水物基からなる群から選ばれる少なくとも1つの官能基であり、前記重合性不飽和単量体Cが有する官能基cが、前記反応性官能基bと反応性を有し、かつ水酸基、イソシアネート基、エポキシ基、カルボキシル基、カルボン酸ハライド基及び酸無水物基からなる群から選ばれる少なくとも1つの官能基である請求項2又は3記載のシリコーン系重合性樹脂。請求項1~4のいずれか1項記載のシリコーン系重合性樹脂、及び、活性エネルギー線硬化性樹脂D又は活性エネルギー線硬化性単量体Eを含有することを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物。請求項1~4のいずれか1項記載のシリコーン系重合性樹脂又は請求項5記載の活性エネルギー線硬化性組成物を、基材に塗布し、活性エネルギー線を照射して硬化させてなることを特徴とする硬化物。請求項1~4のいずれか1項記載のシリコーン系重合性樹脂又は請求項5記載の活性エネルギー線硬化性組成物の硬化塗膜を有することを特徴とする物品。本発明が解決しようとする課題は、活性エネルギー線硬化性組成物に添加することで、該組成物の硬化塗膜表面に優れた耐擦傷性を付与することができ、さらに硬化塗膜表面を強アルカリ等の薬品で処理しても低下しない優れた耐擦傷性を付与できるシリコーン系重合性樹脂を提供することである。また、該シリコーン系重合性樹脂を用いた活性エネルギー線硬化性組成物、その硬化物及び該組成物の硬化塗膜を有する物品を提供することである。本発明者等は、上記課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、その重合体の構造中にシリコーン基、アダマンチル基及び重合性不飽和基を有するシリコーン系重合体を含有する活性エネルギー線硬化性組成物は、その硬化塗膜表面に優れた耐擦傷性を付与できることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、重合体の構造中にシリコーン基、アダマンチル基及び重合性不飽和基を有する重合体であることを特徴とするシリコーン系重合性樹脂及びそれを用いた活性エネルギー線硬化性組成物に関する。さらに、本発明は、前記シリコーン系重合性樹脂又は活性エネルギー線硬化性組成物を基材に塗布し、活性エネルギー線を照射して硬化させてなる硬化物、及び前記シリコーン系重合性樹脂又は活性エネルギー線硬化性組成物の硬化塗膜を有する物品に関する。本発明のシリコーン系重合性樹脂は、活性エネルギー線硬化性組成物に添加することで、その硬化塗膜表面に滑り性を付与して優れた耐擦傷性が得られる。また、この耐擦傷性は、ケン化処理強アルカリ処理された硬化塗膜でも発揮することができるため、液晶ディスプレイの偏光板に用いられるTACフィルムのハードコート材の材料としても有用である。本発明のシリコーン系重合性樹脂は、重合体の構造中にシリコーン基、アダマンチル基及び重合性不飽和基を有する重合体である。本発明のシリコーン系重合性樹脂は、例えば、下記の2つの方法により製造することができる。製造方法1シリコーン基を有する重合性不飽和単量体Aと、反応性官能基b1を持つアダマンチル基を有する重合性不飽和単量体B1とを必須の単量体成分として共重合させて得られる重合体P1に、前記官能基b1に対して反応性を有する官能基c及び重合性不飽和基を有する化合物Cを反応させる方法。製造方法2シリコーン基を有する重合性不飽和単量体Aと、反応性官能基b1を持つアダマンチル基を有する重合性不飽和単量体B1又は反応性官能基b1を持たないアダマンチル基を有する重合性不飽和単量体B2と、反応性官能基b3を有する重合性不飽和単量体B3とを必須の単量体成分として共重合させて得られる重合体P2に、前記官能基b1又は前記官能基b3に対して反応性を有する官能基c及び重合性不飽和基を有する1種以上の化合物Cを反応させる方法。次に、上記の本発明のシリコーン系重合性樹脂の製造方法に用いる各原料について説明する。上記製造方法1及び2において、本発明のシリコーン系重合性樹脂の原料となるシリコーン基を有する重合性不飽和単量体Aについて説明する。前記単量体Aが有するシリコーン基としては、例えば、下記一般式1又は2で表されるものが挙げられる。式中、R、R’、R’’及びR’’’は、それぞれ独立に炭素原子数1~18のアルキル基又はフェニル基を表し、また、nは繰り返し単位数であり、1~200の整数を表す。また、前記単量体Aが有する重合性不飽和基としては、ラジカル重合性を有する炭素-炭素不飽和二重結合が好ましく、メタアクリロイル基、ビニル基、マレイミド基等が挙げられる。これらの中でも、原料の入手容易性、後述する活性エネルギー線硬化性組成物中の各配合成分に対する相溶性を制御することの容易性、あるいは重合反応性が良好であることから、メタアクリロイル基が好ましい。なお、本発明において、メタアクリレートとは、メタクリレートとアクリレートの一方又は両方をいい、メタアクリロイル基とは、メタクリロイル基とアクリロイル基の一方又は両方をいい、メタアクリル酸とは、メタクリル酸とアクリル酸の一方又は両方をいう。前記単量体Aの具体的な例として、下記の一般式A1~A3で表される単量体が挙げられる。また、これらの単量体Aは、1種類のみで用いることも2種以上併用することもできる。式中、R1は水素原子又はメチル基を表し、R3~R6及びR10~R12はそれぞれ独立に炭素原子数1~18のアルキル基又はフェニル基を表し、R2及びR7~R9はそれぞれ独立に炭素原子数1~8のアルキル基又はフェニル基を表す。また、mは1~6の整数を表し、nは0~200の整数を表し、r、s及びtは、それぞれ独立に1~200の整数を表す。上記製造方法1又は2において、本発明のシリコーン系重合性樹脂の原料となる前記単量体B1について説明する。前記単量体B1が有するアダマンチル基は下記アダマンタン構造を有する有機基である。また、前記単量体B1が有するアダマンチル基が持つ反応性官能基b1としては、水酸基、イソシアネート基、エポキシ基、カルボキシル基、カルボン酸ハライド基、酸無水物基等が挙げられる。前記単量体B1が有する重合性不飽和基は、ラジカル重合性を有する炭素-炭素不飽和二重結合が好ましく、より具体的には、ビニル基、メタアクリロイル基、マレイミド基等が挙げられ、重合が容易な点からメタアクリロイル基がより好ましい。これらの単量体B1は、1種類のみで用いることも、反応性官能基b1や重合性不飽和基が異なる2種以上を併用することもできる。メタアクリロイル基を重合性不飽和基として有する前記単量体B1としては、例えば、下記一般式B1-1で表される化合物が挙げられる。式中、Lは前記反応性官能基b1を表し、X及びYは2価の有機基又は単結合を表し、Rは水素原子、メチル基又はCF3を表す。上記一般式B1-1中の-X-Lで表される前記反応性官能基b1を有する有機基及びYの結合位置は、アダマンタン構造中のどの炭素原子に結合していてもよく、また、-X-Lについては2つ以上有していてもよい。さらに、アダマンタン構造を構成する炭素原子に結合している水素原子は、その一部又は全部がフッ素原子、アルキル基等に置換されていても構わない。また、上記一般式B1-1中のX及びYは2価の有機基又は単結合であるが、この2価の有機基としては、メチレン基、プロピル基、イソプロピリデン基等の炭素原子数1~8のアルキレン基が挙げられる。前記単量体B1のより具体的な例としては、下記式B1-1-1~B1-1-5等で表される化合物が挙げられる。上記製造方法2において、本発明のシリコーン系重合性樹脂の原料となる反応性官能基b1を持たない前記単量体B2について説明する。前記単量体B2はアダマンチル基を有する重合性不飽和単量体で、アダマンチル基については、前記単量体B1と同じである。また、前記単量体B2が有する重合性不飽和基は、ラジカル重合性を有する炭素-炭素不飽和二重結合が好ましく、より具体的には、ビニル基、メタアクリロイル基、マレイミド基等が挙げられ、重合が容易な点からメタアクリロイル基がより好ましい。これらの単量体B2は、1種類のみで用いることも2種以上を併用することもできる。メタアクリロイル基を重合性不飽和基として有する前記単量体B2としては、例えば、下記一般式B2-1で表される化合物が挙げられる。式中、Rは水素原子、メチル基又はCF3を表す。メタアクリロイル基は、アダマンタン構造中のどの炭素原子に結合していてもよい。また、上記一般式B2-1中のアダマンタン構造を構成する炭素原子に結合している水素原子は、その一部又は全部がフッ素原子、アルキル基等に置換されていても構わない。前記単量体B1のより具体的な例としては、下記式B2-1-1~B2-1-3等で表される化合物が挙げられる。上記製造方法2において、本発明のシリコーン系重合性樹脂の原料となる前記単量体B3について説明する。前記単量体B3が有する反応性官能基b3としては、水酸基、イソシアネート基、エポキシ基、カルボキシル基、カルボン酸ハライド基、酸無水物基等が挙げられる。また、前記単量体B3が有する重合性不飽和基は、ラジカル重合性を有する炭素-炭素不飽和二重結合が好ましく、より具体的には、ビニル基、メタアクリロイル基、マレイミド基等が挙げられ、重合が容易な点からメタアクリロイル基がより好ましい。前記重合体P1又はP2の原料として使用する前記単量体Aと、前記単量体B1及び前記単量体B2の合計との質量比[A/B1B2]は、十分な耐擦傷が得られることから、3/97~80/20の範囲が好ましく、10/90~70/30の範囲がより好ましく、20/80~50/50の範囲がさらに好ましい。前記単量体B3の具体例としては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、1,4-シクロヘキサンジメタノールモノメタアクリレート、N-2-ヒドロキシエチルメタアクリルアミド、グリセリンモノメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタアクリレート、2-メタアクリロイルオキシエチル-2-ヒドロキシエチルフタレート、末端に水酸基を有するラクトン変性メタアクリレート等の水酸基を有する不飽和単量体;2-メタアクリロイルオキシエチルイソシアネート、2-2-メタアクリロイルオキシエトキシエチルイソシアネート、1,1-ビスメタアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート等のイソシアネート基を有する不飽和単量体;グリシジルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレートグリシジルエーテル等のエポキシ基を有する不飽和単量体;メタアクリル酸、2-メタアクリロイルオキシエチルコハク酸、2-メタアクリロイルオキシエチルフタル酸、マレイン酸、イタコン酸等のカルボキシル基を有する不飽和単量体;無水マレイン酸、無水イタコン酸等の不飽和二重結合を有する酸無水物などが挙げられる。これらの単量体B3は、1種類のみで用いることも2種以上併用することもできる。また、製造方法2において、前記単量体B1とこの単量体B2とを併用することもできる。また、上記製造方法1又は2において、本発明のシリコーン系重合性樹脂の中間体である前記重合体P1又はP2を製造する際に、前記単量体A、単量体B1、単量体B2及び単量体B3の他に、これらと共重合し得るその他の重合性不飽和単量体B4を用いても構わない。このようなその他の重合性不飽和単量体B4としては、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、n-プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、n-ペンチルメタアクリレート、n-ヘキシルメタアクリレート、n-ヘプチルメタアクリレート、n-オクチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、ドデシルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、ポリオキシアルキレン鎖を有するメタアクリレート等のメタアクリル酸エステル類;スチレン、α-メチルスチレン、p-メチルスチレン、p-メトキシスチレン等の芳香族ビニル類;マレイミド、メチルマレイミド、エチルマレイミド、プロピルマレイミド、ブチルマレイミド、ヘキシルマレイミド、オクチルマレイミド、ドデシルマレイミド、ステアリルマレイミド、フェニルマレイミド、シクロヘキシルマレイミド等のマレイミド類などが挙げられる。上記製造方法1又は2において、本発明のシリコーン系重合性樹脂の原料となる前記化合物Cについて説明する。前記化合物Cが有する官能基cとしては、例えば、水酸基、イソシアネート基、エポキシ基、カルボキシル基、カルボン酸ハライド基、酸無水物基等が挙げられる。前記単量体B1又はB3が有する反応性官能基b1又はb3が水酸基である場合には、官能基cとしてイソシアネート基、カルボキシル基、カルボン酸ハライド基、エポキシ基が挙げられ、反応性官能基b1又はb3がイソシアネート基である場合には、官能基cとして水酸基が挙げられ、反応性官能基b1又はb3がエポキシ基である場合には、官能基cとしてカルボキシル基、水酸基が挙げられ、反応性官能基b1又はb3がカルボキシル基である場合には、官能基cとしてエポキシ基、水酸基が挙げられる。ここで、上記製造方法2において、前記単量体B1と前記単量体B3を併用する場合において、これらが有する反応性官能基b1と反応性官能基b3とが、それぞれ異なる官能基の場合であり、かつ前記反応性官能基b1及びb3が共通の官能基と反応する場合は、前記反応性官能基b1及びb3と反応性を有する官能基cを有する1種類の化合物Cを用いることができる。また、反応性官能基b1と反応性官能基b3とが共通の官能基と反応しない場合は、反応性官能基b1と反応性を有する官能基cを有する化合物Cと、反応性官能基b3と反応性を有する官能基cを有する化合物C等の2種以上の化合物Cを用いることが好ましい。前記化合物Cが有する重合性不飽和基は、ラジカル重合性を有する炭素-炭素不飽和二重結合が好ましく、より具体的には、ビニル基、メタアクリロイル基、マレイミド基等が挙げられ、後述する活性エネルギー線硬化性樹脂組成物での硬化性が良好な点からメタアクリロイル基がより好ましい。前記化合物Cの具体的としては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、1,4-シクロヘキサンジメタノールモノメタアクリレート、N-2-ヒドロキシエチルメタアクリルアミド、グリセリンモノメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタアクリレート、2-メタアクリロイルオキシエチル-2-ヒドロキシエチルフタレート、末端に水酸基を有するラクトン変性メタアクリレート等の水酸基を有する不飽和単量体;2-メタアクリロイルオキシエチルイソシアネート、2-2-メタアクリロイルオキシエトキシエチルイソシアネート、1,1-ビスメタアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート等のイソシアネート基を有する不飽和単量体;グリシジルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレートグリシジルエーテル等のエポキシ基を有する不飽和単量体;メタアクリル酸、2-メタアクリロイルオキシエチルコハク酸、2-メタアクリロイルオキシエチルフタル酸、マレイン酸、イタコン酸等のカルボキシル基を有する不飽和単量体;無水マレイン酸、無水イタコン酸等の不飽和二重結合を有する酸無水物などが挙げられる。また、複数の重合性不飽和基を有するものとして、2-ヒドロキシ-3-アクリロイルオキシプロピルメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート等を用いることもできる。これらの化合物Cは、1種類のみで用いることも2種以上併用することもできる。上記の化合物Cの具体的の中でも特に紫外線照射での重合硬化性が好ましい点から、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、3-ヒドロキシプロピルアクリレート、2-ヒドロキシブチルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、1,4-シクロヘキサンジメタノールモノアクリレート、N-2-ヒドロキシエチルアクリルアミド、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート4-ヒドロキシブチルアクリレートグリシジルエーテル、アクリル酸が好ましい。次に、上記で挙げた原料を用いて本発明のシリコーン系重合性樹脂のより具体的な製造方法について説明する。上記製造方法1又は2において、本発明のシリコーン系重合性樹脂の中間体である前記重合体P1又はP2を製造する方法は、製造方法1の場合は、前記単量体A及び前記単量体B1、さらに必要に応じてその他の重合性不飽和単量体B4を、製造方法2の場合は、前記単量体A、前記単量体B1、前記単量体B2及び前記単量体B3、さらに必要に応じてその他の重合性不飽和単量体B4を、有機溶剤中、重合開始剤を使用して重合させる方法が挙げられる。ここで用いる有機溶媒としては、ケトン類、エステル類、アミド類、スルホキシド類、エーテル類、炭化水素類が好ましく、具体的には、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリドン、ジメチルスルホキシド、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、キシレン等が挙げられる。これらは、沸点、相溶性、重合性を考慮して適宜選択される。重合開始剤としては、例えば過酸化ベンゾイル等の過酸化物、アゾビスイソブチロニトリル等のアゾ化合物等が例示できる。さらに必要に応じてラウリルメルカプタン、2-メルカプトエタノ-ル、チオグリセロール、エチルチオグリコ-ル酸、オクチルチオグリコ-ル酸等の連鎖移動剤を使用することができる。製造方法1又は2においては、上記のようにして得られる重合体P1又はP2に、前記官能基b1又はb3に対して反応性を有する官能基c及び重合性不飽和基を有する化合物Cを反応させることにより、本発明のシリコーン系重合性樹脂が得られる。前記重合体P1又はP2に、前記化合物Cを反応させる方法は、化合物C等が有する重合性不飽和基が重合しない条件で行えば良く、例えば、温度条件を30~120°Cの範囲に調節して反応させることが好ましい。この反応は触媒や重合禁止剤の存在下、必要により有機溶剤の存在下に行うことが好ましい。例えば、前記官能基b1又はb3が水酸基であって、前記官能基cがイソシアネート基である場合は、重合禁止剤としてp-メトキシフェノール、ヒドロキノン、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール等を使用し、ウレタン化反応触媒としてジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫ジアセテート、オクチル酸錫、オクチル酸亜鉛等を使用し、反応温度40~120°C、特に60~90°Cで反応させる方法が好ましい。また、前記官能基b1又はb3がエポキシ基であって、前記官能基cがカルボキシル基である場合、又は、前記官能基b1又はb3がカルボキシル基であって、前記官能基cがエポキシ基である場合は、重合禁止剤としてp-メトキシフェノール、ヒドロキノン、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール等を使用し、エステル化反応触媒としてトリエチルアミン等の第3級アミン類、塩化テトラメチルアンモニウム等の第4級アンモニウム類、トリフェニルホスフィン等の第3級ホスフィン類、塩化テトラブチルホスホニウム等の第4級ホスホニウム類等を使用し、反応温度80~130°C、特に100~120°Cで反応させることが好ましい。上記反応で用いられる有機溶媒はケトン類、エステル類、アミド類、スルホキシド類、エーテル類、炭化水素類が好ましく、具体的には、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリドン、ジメチルスルホキシド、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、キシレン等が挙げられる。これらは、沸点、相溶性を考慮して適宜選択すればよい。上記のようにして得られる本発明のシリコーン系重合性樹脂は、硬化塗膜に優れた耐擦傷性を付与できることから、その数平均分子量Mnが1,000~10,000の範囲であることが好ましく、1,500~8,000の範囲であることがより好ましい。また、重量平均分子量Mwが2,000~100,000の範囲であることが好ましく、3,000~50,000の範囲であることがより好ましい。これらの数平均分子量Mn及び重量平均分子量Mwは、上記のGPCの測定により求めることができる。ここで、数平均分子量Mn及び重量平均分子量Mwはゲル浸透クロマトグラフィー以下、GPCと略記する。測定に基づきポリスチレン換算した値である。なお、GPCの測定条件は以下の通りである。[GPC測定条件]測定装置:東ソー株式会社製HLC-8220GPC、カラム:東ソー株式会社製ガードカラムHHR-H6.0mmI.D.×4cm東ソー株式会社製TSK-GELGMHHR-N7.8mmI.D.×30cm東ソー株式会社製TSK-GELGMHHR-N7.8mmI.D.×30cm東ソー株式会社製TSK-GELGMHHR-N7.8mmI.D.×30cm東ソー株式会社製TSK-GELGMHHR-N7.8mmI.D.×30cm検出器:ELSDオルテックジャパン株式会社製ELSD2000データ処理:東ソー株式会社製GPC-8020モデルIIデータ解析バージョン4.30測定条件:カラム温度40°C展開溶媒テトラヒドロフランTHF流速1.0ml/分試料:樹脂固形分換算で1.0質量のテトラヒドロフラン溶液をマイクロフィルターでろ過したもの5μl。標準試料:前記GPC-8020モデルIIデータ解析バージョン4.30の測定マニュアルに準拠して、分子量が既知の下記の単分散ポリスチレンを用いた。単分散ポリスチレン東ソー株式会社製A-500東ソー株式会社製A-1000東ソー株式会社製A-2500東ソー株式会社製A-5000東ソー株式会社製F-1東ソー株式会社製F-2東ソー株式会社製F-4東ソー株式会社製F-10東ソー株式会社製F-20東ソー株式会社製F-40東ソー株式会社製F-80東ソー株式会社製F-128東ソー株式会社製F-288東ソー株式会社製F-550さらに、本発明のシリコーン系重合性樹脂中の重合性不飽和基当量は、硬化塗膜の耐擦傷性に優れることから、200~3,500g/eq.の範囲が好ましく、250~2,000g/eq.の範囲がより好ましく、300~1,500g/eq.の範囲がさらに好ましく、400~1,000g/eq.の範囲が特に好ましい。本発明のシリコーン系重合性樹脂は、それ自体を活性エネルギー線硬化性組成物の主剤として用いることができるが、極めて優れた表面改質性能を有しているため、活性エネルギー線硬化性組成物に添加する表面改質剤として用いることで、硬化塗膜に優れた耐擦傷性を付与できる。本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、本発明のシリコーン系重合性樹脂を配合したものであるが、その主成分しては、活性エネルギー線硬化性樹脂D又は活性エネルギー線硬化性単量体Eを含有する。なお、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物において、活性エネルギー線硬化性樹脂Dと活性エネルギー線硬化性単量体Eとは、それぞれ単独で用いてもよいが、併用しても構わない。また、本発明のシリコーン系重合性樹脂は、当該活性エネルギー線硬化性組成物において、表面改質剤として用いることが好ましい。前記活性エネルギー線硬化性樹脂Dは、ウレタンメタアクリレート樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、エポキシメタアクリレート樹脂、ポリエステルメタアクリレート樹脂、アクリルメタアクリレート樹脂、マレイミド基を有する樹脂等が挙げられるが、本発明では、特に透明性や低収縮性等の点からウレタンメタアクリレート樹脂が好ましい。ここで用いるウレタンメタアクリレート樹脂は、脂肪族ポリイソシアネート化合物又は芳香族ポリイソシアネート化合物と水酸基を有するメタアクリレート化合物とを反応させて得られるウレタン結合とメタアクリロイル基とを有する樹脂が挙げられる。前記脂肪族ポリイソシアネート化合物としては、例えば、テトラメチレンジイソシアネート、ペンタメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ヘプタメチレンジイソシアネート、オクタメチレンジイソシアネート、デカメチレンジイソシアネート、2-メチル-1,5-ペンタンジイソシアネート、3-メチル-1,5-ペンタンジイソシアネート、ドデカメチレンジイソシアネート、2-メチルペンタメチレンジイソシアネート、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート、水素添加ジフェニルメタンジイソシアネート、水素添加トリレンジイソシアネート、水素添加キシリレンジイソシアネート、水素添加テトラメチルキシリレンジイソシアネート、シクロヘキシルジイソシアネート等が挙げられ、また、芳香族ポリイソシアネート化合物としては、トリレンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、1,5-ナフタレンジイソシアネート、トリジンジイソシアネート、p-フェニレンジイソシアネート等が挙げられる。一方、水酸基を有するアクリレート化合物としては、例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、1,5-ペンタンジオールモノメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールモノメタアクリレート、ネオペンチルグリコールモノメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールモノメタアクリレート等の2価アルコールのモノメタアクリレート;トリメチロールプロパンジメタアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパンメタアクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパンジメタアクリレート、グリセリンジメタアクリレート、ビス2-メタアクリロイルオキシエチルヒドロキシエチルイソシアヌレート等の3価のアルコールのモノ又はジメタアクリレート、あるいは、これらのアルコール性水酸基の一部をε-カプロラクトンで変性した水酸基を有するモノ及びジメタアクリレート;ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート等の1官能の水酸基と3官能以上のメタアクリロイル基を有する化合物、あるいは、該化合物をさらにε-カプロラクトンで変性した水酸基を有する多官能メタアクリレート;ジプロピレングリコールモノメタアクリレート、ジエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート等のオキシアルキレン鎖を有するメタアクリレート化合物;ポリエチレングリコール-ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、ポリオキシブチレン-ポリオキシプロピレンモノメタアクリレート等のブロック構造のオキシアルキレン鎖を有するメタアクリレート化合物;ポリエチレングリコール-テトラメチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコール-テトラメチレングリコールモノメタアクリレート等のランダム構造のオキシアルキレン鎖を有するメタアクリレート化合物等が挙げられる。上記した脂肪族ポリイソシアネート化合物又は芳香族ポリイソシアネート化合物と水酸基を有するアクリレート化合物との反応は、ウレタン化触媒の存在下、常法により行うことができる。ここで使用し得るウレタン化触媒は、具体的には、ピリジン、ピロール、トリエチルアミン、ジエチルアミン、ジブチルアミンなどのアミン類、トリフェニルホスフィン、トリエチルホスフィンなどのホフィン類、ジブチル錫ジラウレート、オクチル錫トリラウレート、オクチル錫ジアセテート、ジブチル錫ジアセテート、オクチル酸錫などの有機錫化合物、オクチル酸亜鉛などの有機金属化合物が挙げられる。これらのウレタンアクリレート樹脂の中でも特に脂肪族ポリイソシアネート化合物と水酸基を有するメタアクリレート化合物とを反応させて得られるものが硬化塗膜の透明性に優れ、かつ、活性エネルギー線に対する感度が良好で硬化性に優れる点から好ましい。次に、不飽和ポリエステル樹脂は、α,β-不飽和二塩基酸又はその酸無水物、芳香族飽和二塩基酸又はその酸無水物、及び、グリコール類の重縮合によって得られる硬化性樹脂であり、α,β-不飽和二塩基酸又はその酸無水物としては、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、クロルマレイン酸、及びこれらのエステル等が挙げられる。芳香族飽和二塩基酸又はその酸無水物としては、フタル酸、無水フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ニトロフタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、エンドメチレンテトラヒドロ無水フタル酸、ハロゲン化無水フタル酸及びこれらのエステル等が挙げられる。脂肪族あるいは脂環族飽和二塩基酸としては、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸、アゼライン酸、グルタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸及びこれらのエステル等が挙げられる。グリコール類としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、2-メチルプロパン-1,3-ジオール、ネオペンチルグリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、ビスフェノールA、水素化ビスフェノールA、エチレングリコールカーボネート、2,2-ジ-4-ヒドロキシプロポキシジフェニルプロパン等が挙げられ、その他にエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド等の酸化物も同様に使用できる。次に、エポキシビニルエステル樹脂としては、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂等のエポキシ樹脂のエポキシ基にメタアクリル酸を反応させて得られるものが挙げられる。また、マレイミド基を有する樹脂としては、N-ヒドロキシエチルマレイミドとイソホロンジイソシアネートとをウレタン化して得られる2官能マレイミドウレタン化合物、マレイミド酢酸とポリテトラメチレングリコールとをエステル化して得られる2官能マレイミドエステル化合物、マレイミドカプロン酸とペンタエリスリトールのテトラエチレンオキサイド付加物とをエステル化して得られる4官能マレイミドエステル化合物、マレイミド酢酸と多価アルコール化合物とをエステル化して得られる多官能マレイミドエステル化合物等が挙げられる。これらの活性エネルギー線硬化性樹脂Fは、1種類のみで用いることも2種以上併用することもできる。前記活性エネルギー線硬化性単量体Eとしては、例えば、エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、数平均分子量が150~1000の範囲にあるポリエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、数平均分子量が150~1000の範囲にあるポリプロピレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、1,3-ブタンジオールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸エステルネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ビスフェノールAジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスルトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスルトールヘキサメタアクリレート、ペンタエリスルトールテトラメタアクリレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、ジペンタエリスルトールペンタメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、メチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、イソステアリルメタアクリレート等の脂肪族アルキルメタアクリレート、グリセロールメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、3-クロロ-2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、グリシジルメタアクリレート、アリルメタアクリレート、2-ブトキシエチルメタアクリレート、2-ジエチルアミノエチルメタアクリレート、2-ジメチルアミノエチルメタアクリレート、γ-メタアクリロキシプロピルトリメトキシシラン、2-メトキシエチルメタアクリレート、メトキシジエチレングリコールメタアクリレート、メトキシジプロピレングリコールメタアクリレート、ノニルフェノキシポリエチレングリコールメタアクリレート、ノニルフェノキシポリプロピレングリコールメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、フェノキシジプロピレングルリコールメタアクリレート、フェノキシポリプロピレングリコールメタアクリレート、ポリブタジエンメタアクリレート、ポリエチレングリコール-ポリプロピレングリコールメタアクリレート、ポリエチレングリコール-ポリブチレングリコールメタアクリレート、ポリスチリルエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、メトキシ化シクロデカトリエンメタアクリレート、フェニルメタアクリレート;マレイミド、N-メチルマレイミド、N-エチルマレイミド、N-プロピルマレイミド、N-ブチルマレイミド、N-ヘキシルマレイミド、N-オクチルマレイミド、N-ドデシルマレイミド、N-ステアリルマレイミド、N-フェニルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、2-マレイミドエチル-エチルカーボネート、2-マレイミドエチル-プロピルカーボネート、N-エチル-2-マレイミドエチルカーバメート、N,N-ヘキサメチレンビスマレイミド、ポリプロピレングリコール-ビス3-マレイミドプロピルエーテル、ビス2-マレイミドエチルカーボネート、1,4-ジマレイミドシクロヘキサン等のマレイミド類などが挙げられる。これらのなかでも特に硬化塗膜の硬度に優れる点からトリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスルトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスルトールヘキサメタアクリレート、ペンタエリスルトールテトラメタアクリレート等の3官能以上の多官能メタアクリレートが好ましい。これらの活性エネルギー線硬化性単量体Eは、1種類のみで用いることも2種以上併用することもできる。本発明の活性エネルギー線硬化性組成物において、本発明のシリコーン系重合性樹脂を表面改質剤として使用する場合、その使用量は、前記活性エネルギー線硬化性樹脂D及び活性エネルギー線硬化性単量体Eの合計100質量部に対して、0.01~20質量部の範囲が好ましく、0.1~15質量部の範囲がより好ましく、0.5~10質量部の範囲がさらに好ましい。本発明のシリコーン系重合性樹脂の使用量がこの範囲であれば、耐擦傷性を十分なものにすることができ、該組成物の硬化後の硬度や透明性も十分なものとすることができる。また、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を塗膜にした際の膜厚により、塗膜の表層部分に占める本発明のシリコーン系重合性樹脂の割合が変化するため、厚膜の場合は、本発明のシリコーン系重合性樹脂の添加量を低めに設定し、薄膜の場合は、本発明のシリコーン系重合性樹脂の添加量を高めに設定することで、塗膜表面に本発明のシリコーン系重合性樹脂を満遍なく存在させることができ、高い耐擦傷性を期待できるため好ましい。本発明のシリコーン系重合性樹脂又は活性エネルギー線硬化性組成物は、基材に塗布後、活性エネルギー線を照射することで硬化塗膜とすることができる。この活性エネルギー線とは、紫外線、電子線、α線、β線、γ線のような電離放射線をいう。活性エネルギー線として紫外線を照射して硬化塗膜とする場合には、該シリコーン系重合性樹脂又は活性エネルギー線硬化性組成物中に光重合開始剤Fを添加し、硬化性を向上することが好ましい。また、必要であればさらに光増感剤を添加して、硬化性を向上することもできる。一方、電子線、α線、β線、γ線のような電離放射線を用いる場合には、光重合開始剤や光増感剤を用いなくても速やかに硬化するので、特に光重合開始剤Fや光増感剤を添加する必要はない。前記光重合開始剤Fとしては、分子内開裂型光重合開始剤及び水素引き抜き型光重合開始剤が挙げられる。分子内開裂型光重合開始剤としては、例えば、ジエトキシアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、ベンジルジメチルケタール、1-4-イソプロピルフェニル-2-ヒドロキシ-2-メチルプロパン-1-オン、4-2-ヒドロキシエトキシフェニル-2-ヒドロキシ-2-プロピルケトン、1-ヒドロキシシクロヘキシル-フェニルケトン、2-メチル-2-モルホリノ4-チオメチルフェニルプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタノン等のアセトフェノン系化合物;ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾイン類;2,4,6-トリメチルベンゾインジフェニルホスフィンオキシド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキシド等のアシルホスフィンオキシド系化合物;ベンジル、メチルフェニルグリオキシエステル等が挙げられる。一方、水素引き抜き型光重合開始剤としては、例えば、ベンゾフェノン、o-ベンゾイル安息香酸メチル-4-フェニルベンゾフェノン、4,4’-ジクロロベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、4-ベンゾイル-4’-メチル-ジフェニルサルファイド、アクリル化ベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’-ジメチル-4-メトキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン系化合物;2-イソプロピルチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントン等のチオキサントン系化合物;ミヒラ-ケトン、4,4’-ジエチルアミノベンゾフェノン等のアミノベンゾフェノン系化合物;10-ブチル-2-クロロアクリドン、2-エチルアンスラキノン、9,10-フェナンスレンキノン、カンファーキノン等が挙げられる。上記の光重合開始剤Fの中でも、活性エネルギー線硬化性組成物中の前記活性エネルギー線硬化性樹脂D及び活性エネルギー線硬化性単量体Eとの相溶性に優れる点から、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、及びベンゾフェノンが好ましく、特に、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンが好ましい。これらの光重合開始剤Fは、単独で用いることも、2種以上を併用することもできる。また、前記光増感剤としては、例えば、脂肪族アミン、芳香族アミン等のアミン類、o-トリルチオ尿素等の尿素類、ナトリウムジエチルジチオホスフェート、s-ベンジルイソチウロニウム-p-トルエンスルホネート等の硫黄化合物などが挙げられる。これらの光重合開始剤及び光増感剤の使用量は、活性エネルギー線硬化性組成物中の不揮発成分100質量部に対し、各々0.01~20質量部が好ましく、0.1~15質量がより好ましく、0.3~7質量部がさらに好ましい。さらに、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、用途、特性等の目的に応じ、本発明の効果を損なわない範囲で、粘度や屈折率の調整、あるいは、塗膜の色調の調整やその他の塗料性状や塗膜物性の調整を目的に各種の配合材料、例えば、各種有機溶剤、アクリル樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、ウレタン樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、ポリアミド樹脂、ポリカーボネート樹脂、石油樹脂、フッ素樹脂等の各種樹脂、PTFEポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、カーボン、酸化チタン、アルミナ、銅、シリカ微粒子等の各種の有機又は無機粒子、重合開始剤、重合禁止剤、帯電防止剤、消泡剤、粘度調整剤、耐光安定剤、耐候安定剤、耐熱安定剤、酸化防止剤、防錆剤、スリップ剤、ワックス、艶調整剤、離型剤、相溶化剤、導電調整剤、顔料、染料、分散剤、分散安定剤、シリコーン系、炭化水素系界面活性剤等を併用することができる。上記の各配合成分中、有機溶媒は、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物の溶液粘度を適宜調整する上で有用であり、特に薄膜コーティングを行うためには、膜厚を調整することが容易となる。ここで使用できる有機溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素;メタノール、エタノール、イソプロパノール、t-ブタノール等のアルコール類;酢酸エチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエステル類;メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類などが挙げられる。これらの溶剤は、単独で用いることも、2種以上を併用することもできる。ここで有機溶媒の使用量は、用途や目的とする膜厚や粘度によって異なるが、硬化成分の全質量に対して、質量基準で、0.5~50倍量の範囲であることが好ましい。本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を硬化させる活性エネルギー線としては、上記の通り、紫外線、電子線、α線、β線、γ線のような電離放射線であるが、具体的なエネルギー源又は硬化装置としては、例えば、殺菌灯、紫外線用蛍光灯、カーボンアーク、キセノンランプ、複写用高圧水銀灯、中圧又は高圧水銀灯、超高圧水銀灯、無電極ランプ、メタルハライドランプ、自然光等を光源とする紫外線、又は走査型、カーテン型電子線加速器による電子線等が挙げられる。これらの中でも特に紫外線であることが好ましく、酸素等による硬化阻害を避けるため、窒素ガス等の不活性ガス雰囲気下で、紫外線を照射することが好ましい。また、必要に応じて熱をエネルギー源として併用し、紫外線にて硬化した後、熱処理を行ってもよい。本発明の活性エネルギー線硬化性組成物の塗工方法は用途により異なるが、例えば、グラビアコーター、ロールコーター、コンマコーター、ナイフコーター、エアナイフコーター、カーテンコーター、キスコーター、シャワーコーター、ホイーラーコーター、スピンコーター、ディッピング、スクリーン印刷、スプレー、アプリケーター、バーコーター等を用いた塗布方法、あるいは各種金型を用いた成形方法等が挙げられる。本発明のシリコーン系重合性樹脂の硬化塗膜は、耐擦傷性を有するため、物品の表面に塗布硬化することで、物品の表面に耐擦傷性を付与することができる。また、本発明のシリコーン系重合性樹脂は、塗材に添加することで、その塗材にレベリング性を付与することもできるため、本発明の活性エネルギー線硬化料組成物は、高いレベリング性を有する。本発明のシリコーン系重合性樹脂又は活性エネルギー線硬化性組成物を用いて、その表面に耐擦傷性を付与して傷付きを防止できる物品としては、TACフィルム等の液晶ディスプレイLCDの偏光板用フィルム;LCDのバックライト部材であるプリズムシート又は拡散シート;プラズマディスプレイPDP、有機ELディスプレイ等の各種ディスプレイ画面最表面に位置するハードコート層、反射防止層等;タッチパネル;携帯電話筐体又は携帯電話の画面;CD、DVD、ブルーレイディスク等の光学記録媒体;インサートモールドIMD、IMF用転写フィルム;コピー機、プリンター等のOA機器用ゴムローラー;コピー機、スキャナー等のOA機器の読み取り部のガラス面;カメラ、ビデオカメラ、メガネ等の光学レンズ;腕時計等の時計の風防、ガラス面;自動車、鉄道車輌等の各種車輌のウインドウ;化粧板等の各種建材;住宅の窓ガラス;家具等の木工材料、人工合成皮革、家電の筐体等の各種プラスチック成形品、FRP浴槽などが挙げられる。これらの物品表面に本発明のシリコーン系重合性樹脂又は活性エネルギー線硬化性組成物を塗布し、紫外線等の活性エネルギー線を照射して硬化塗膜を形成することで、物品表面に耐擦傷性を付与することができる。また、本発明のシリコーン系重合性樹脂を各物品に適した各種塗料に添加し、塗布乾燥することで、物品表面に耐擦傷性を付与することも可能である。以下に本発明を具体的な実施例を挙げてより詳細に説明する。なお、得られたシリコーン系重合性樹脂のIRスペクトル、13C-NMRスペクトル及びGPCの測定条件は下記の通りである。[IRスペクトル測定条件]装置:サーモエレクトロン株式会社製NICOLET380測定方法:KBr法[13C-NMRスペクトル測定条件]装置:日本電子株式会社製JNM-ECA500溶媒:DMSO-d6[GPC測定条件]測定装置:東ソー株式会社製HLC-8220GPC、カラム:東ソー株式会社製ガードカラムHHR-H6.0mmI.D.×4cm東ソー株式会社製TSK-GELGMHHR-N7.8mmI.D.×30cm東ソー株式会社製TSK-GELGMHHR-N7.8mmI.D.×30cm東ソー株式会社製TSK-GELGMHHR-N7.8mmI.D.×30cm東ソー株式会社製TSK-GELGMHHR-N7.8mmI.D.×30cm検出器:ELSDオルテックジャパン株式会社製ELSD2000データ処理:東ソー株式会社製GPC-8020モデルIIデータ解析バージョン4.30測定条件:カラム温度40°C展開溶媒テトラヒドロフランTHF流速1.0ml/分試料:樹脂固形分換算で1.0質量のテトラヒドロフラン溶液をマイクロフィルターでろ過したもの5μl。標準試料:前記GPC-8020モデルIIデータ解析バージョン4.30の測定マニュアルに準拠して、分子量が既知の下記の単分散ポリスチレンを用いた。単分散ポリスチレン東ソー株式会社製A-500東ソー株式会社製A-1000東ソー株式会社製A-2500東ソー株式会社製A-5000東ソー株式会社製F-1東ソー株式会社製F-2東ソー株式会社製F-4東ソー株式会社製F-10東ソー株式会社製F-20東ソー株式会社製F-40東ソー株式会社製F-80東ソー株式会社製F-128東ソー株式会社製F-288東ソー株式会社製F-550実施例1撹拌装置、温度計、冷却管、滴下装置を備えたガラスフラスコに、溶媒としてメチルイソブチルケトン63質量部を仕込み、窒素気流下にて攪拌しながら90°Cに昇温した。次いで、下記式A2-1で表されるシリコーン基を有する重合性不飽和単量体以下、単量体A2-1と略記する。30質量部及び3-ヒドロキシ-1-アダマンチルメタクリレート75質量部及びN-2-ヒドロキシエチルアクリルアミド15質量部をメチルイソブチルケトン190質量部に溶解したモノマー溶液と、ラジカル重合開始剤としてt-ブチルペルオキシ-2-エチルヘキサノエート7.2質量部をメチルイソブチルケトン27質量部に溶解した重合開始剤溶液との2種類の滴下液をそれぞれ別々の滴下装置にセットし、フラスコ内を90°Cに保ちながら同時に2時間かけて滴下した。滴下終了後、90°Cで5時間攪拌した後、減圧下で溶媒165.8部を留去することによって、重合体P2-1溶液を得た。次いで、重合禁止剤としてp-メトキシフェノール0.15質量部、ウレタン化触媒としてオクチル酸錫0.045質量部を仕込み、空気気流下で攪拌を開始し、60°Cを保ちながら、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート30質量部を1時間で滴下した。滴下終了後、60°Cで2時間攪拌した後、80°Cに昇温して4時間攪拌することにより、IRスペクトル測定でイソシアネート基の消失を確認した。減圧下で溶媒67.9質量部を留去し、イソプロピルアルコール53.7質量部を加えて、シリコーン系重合性樹脂1を20質量含有するイソプロピルアルコール/メチルイソブチルケトン溶液を得た。得られたシリコーン系重合性樹脂1の分子量をGPCポリスチレン換算分子量で測定した結果、数平均分子量は6,100、重量平均分子量は27,000であり、重合性不飽和基当量は700g/eq.であった。なお、シリコーン系重合性樹脂1のIRスペクトルのチャート図を図1に、13C-NMRスペクトルのチャート図を図2に、GPCのチャート図を図3に示す。実施例2撹拌装置、温度計、冷却管、滴下装置を備えたガラスフラスコに、溶媒としてメチルイソブチルケトン80質量部を仕込み、窒素気流下にて攪拌しながら90°Cに昇温した。次いで、単量体A2-120質量部及び3-ヒドロキシ-1-アダマンチルメタクリレート50質量部をメチルイソブチルケトン140質量部に溶解したモノマー溶液と、ラジカル重合開始剤としてt-ブチルペルオキシ-2-エチルヘキサノエート4.8質量部をメチルイソブチルケトン20質量部に溶解した重合開始剤溶液との2種類の滴下液をそれぞれ別々の滴下装置にセットし、フラスコ内を90°Cに保ちながら同時に2時間かけて滴下した。滴下終了後、90°Cで5時間攪拌した後、減圧下で溶媒190部を留去することによって、重合体P1-1溶液を得た。次いで、重合禁止剤としてp-メトキシフェノール0.1質量部、ウレタン化触媒としてオクチル酸錫0.03質量部を仕込み、空気気流下で攪拌を開始し、60°Cを保ちながら、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート20質量部を1時間で滴下した。滴下終了後、60°Cで2時間攪拌した後、80°Cに昇温して4時間攪拌することにより、IRスペクトル測定でイソシアネート基の消失を確認し、メチルイソブチルケトン50質量部を加えることで、シリコーン系重合性樹脂2を50質量含有するメチルイソブチルケトン溶液を得た。得られたシリコーン系重合性樹脂2の分子量をGPCポリスチレン換算分子量で測定した結果、数平均分子量は6,500、重量平均分子量は29,000であり、重合性不飽和基当量は700g/eq.であった。実施例3撹拌装置、温度計、冷却管、滴下装置を備えたガラスフラスコに、溶媒としてメチルイソブチルケトン78質量部を仕込み、窒素気流下にて攪拌しながら87°Cに昇温した。次いで、下記式A1-1で表されるシリコーン基を有する重合性不飽和単量体以下、単量体A1-1と略記する。25.1質量部及び3-ヒドロキシ-1-アダマンチルメタクリレート46.9質量部をメチルイソブチルケトン132.7質量部に溶解したモノマー溶液と、ラジカル重合開始剤としてt-ブチルペルオキシ-2-エチルヘキサノエート4.3質量部をメチルイソブチルケトン11.5質量部に溶解した重合開始剤溶液との2種類の滴下液をそれぞれ別々の滴下装置にセットし、フラスコ内を87°Cに保ちながら同時に2時間かけて滴下した。滴下終了後、87°Cで10時間攪拌した後、減圧下で溶媒170.2質量部を留去することによって、重合体P1-2溶液を得た。式中、mは平均65である。次いで、重合禁止剤としてp-メトキシフェノール0.1質量部、ウレタン化触媒としてオクチル酸錫0.03質量部を仕込み、空気気流下で攪拌を開始し、60°Cを保ちながら、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート28質量部を1時間で滴下した。滴下終了後、60°Cで2時間攪拌した後、80°Cに昇温して4時間攪拌することにより、IRスペクトル測定でイソシアネート基の消失を確認し、メチルイソブチルケトン48質量部を加えることで、含シリコーン硬化性樹脂3を50質量含有するメチルイソブチルケトン溶液を得た。得られた含シリコーン硬化性樹脂3の分子量をGPCポリスチレン換算分子量で測定した結果、数平均分子量は4,900、重量平均分子量は20,000であり、重合性不飽和基当量は500g/eq.であった。実施例4[活性エネルギー線硬化性組成物のベース樹脂組成物の調製]5官能無黄変型ウレタンアクリレート50質量部、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート50質量部、酢酸ブチル25質量部、光重合開始剤BASFジャパン株式会社製イルガキュア184、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン5質量部、トルエン54質量部、2-プロパノール28質量部、酢酸エチル28質量部、プロピレングリコールモノメチルエーテル28質量部を混合し溶解させて、活性エネルギー線硬化性組成物のベース樹脂組成物268質量部を得た。[活性エネルギー線硬化性組成物の調製及び硬化塗膜の作製]上記で得られたベース樹脂組成物268質量部に、実施例1で得られたシリコーン系重合性樹脂1の50質量含有溶液2質量部樹脂分として1質量部を加えて均一に混合して、活性エネルギー線硬化性組成物を得た。この活性エネルギー線硬化型組成物をバーコーターNo.13を用いて、厚さ2mmのアクリロニトリル-ブタジエン-スチレンABS樹脂板に塗布した後、60°Cの乾燥機に5分間入れて溶剤を揮発させた。次いで、乾燥した塗膜に紫外線硬化装置窒素雰囲気下、高圧水銀灯、紫外線照射量2kJ/m2で紫外線を照射して硬化塗膜を得た。[硬化塗膜の強アルカリ処理]上記で得られた硬化した塗膜を、70°Cに加温した2.0mol/Lの水酸化カリウム水溶液に1分間浸漬させ、水洗後、100°Cで3分間乾燥させて、強アルカリ処理を行った。[耐擦傷性試験]トライボギアHEIDON往復磨耗試験機TYPE:30S新東科学株式会社製を用いて、直径27mmの円形の治具にボンスターNo,0000日本スチールウール株式会社製を取り付けた磨耗試験機500g/cm2荷重にて、30往復磨耗させて試験を行った。試験後の塗膜表面に付いた傷の本数を数えて、下記の基準によって耐擦傷性を評価した。◎:傷の本数が5本未満である。○:傷の本数が5本以上10本未満である。△:傷の本数が10本以上50本未満である。×:傷の本数が50本以上である。実施例5実施例4で用いたシリコーン系重合性樹脂1に代えて、シリコーン系重合性樹脂2を樹脂分として1質量部用いた以外は実施例4と同様に操作して、耐擦傷性試験を行った。実施例6実施例4で用いたシリコーン系重合性樹脂1に代えて、シリコーン系重合性樹脂3を樹脂分として1質量部用いた以外は実施例4と同様に操作して、耐擦傷性試験を行った。比較例1実施例4で用いたシリコーン系重合性樹脂1に代えて、シリコーンオイルチッソ株式会社製サイラプレーンFM-4421、ポリジメチルシロキサン鎖の両末端に-C3H6OC2H4OHを有するもの以下、FM-4421と略記する。を1質量部用いた以外は実施例4と同様に操作して、耐擦傷性試験を行った。比較例2実施例4で用いたシリコーン系重合性樹脂1に代えて、単量体A1-1を1質量部用いた以外は実施例4と同様に操作して、耐擦傷性試験を行った。比較例3実施例4で用いたシリコーン系重合性樹脂1に代えて、ジメチルシロキサン鎖を有する4官能アクリレートビックケミージャパン株式会社製BYK-UV3570以下、BYK-UV3570と略記する。を固形分換算で1質量部用いた以外は実施例4と同様に操作して、耐擦傷性試験を行った。比較例4実施例4で調製した活性エネルギー線硬化性組成物のベース樹脂組成物に、何も添加せずに実施例4と同様に操作して、耐擦傷性試験を行った。実施例4~6及び比較例1~4の耐擦傷性試験の評価結果を表1に示す。本発明のシリコーン系重合性樹脂である実施例1~3で得られたシリコーン系重合性樹脂1~3を添加した実施例4~6の活性エネルギー線硬化性組成物の硬化塗膜は、強アルカリ処理しても、優れた耐擦傷性を有することが分かった。これは、本発明のシリコーン系重合性樹脂が有するシリコーン基による滑り性、アダマンチル基の脂環骨格による硬さ、複数の重合性不飽和基によって硬化塗膜中に確実に固定化されることによる耐薬品性によって発揮される効果である。一方、比較例1は、重合性不飽和基を有しないシリコーンオイルを用いた例であるが、塗膜表面に傷が付きやすく、強アルカリ処理後の耐擦傷性は不十分であることが分かった。比較例2は、重合性不飽和基を1つ有するシリコーン化合物を用いた例であるが、塗膜表面に傷が付きやすく、強アルカリ処理後の耐擦傷性は不十分であることが分かった。比較例3は、重合性不飽和基を複数有するシリコーン化合物を用いた例であるが、塗膜表面に傷が付きやすく、強アルカリ処理後の耐擦傷性は不十分であることが分かった。比較例4は、何も添加剤を加えず、活性エネルギー線硬化性組成物のみの例であるが、塗膜表面に傷が付きやすく、強アルカリ処理後の耐擦傷性は不十分であることが分かった。"