"冷媒を圧縮するスクロール式の圧縮機と、前記圧縮機から吐出される圧縮冷媒を凝縮する熱交換器と、前記熱交換器で凝縮された冷媒が流通する膨張弁と、前記膨張弁で膨張された冷媒を蒸発させる蒸発器とを備える冷凍サイクル装置において、前記圧縮機に係る駆動モータの回転速度制御を行う圧縮機モータ制御部と、前記圧縮機または前記冷凍サイクル装置の運転状態に係る運転状態情報を取得する運転状態情報取得部と、前記圧縮機に係る駆動モータを通常モード時と比べて低速の固定速である試しモードで運転中に、前記運転状態情報取得部で取得した前記運転状態情報に基づいて、前記冷凍サイクル装置の運転継続可否を判定する運転継続可否判定部と、を備えることを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項1に記載の冷凍サイクル制御装置であって、前記圧縮機モータ制御部は、前記運転継続可否判定部の判定結果が運転継続可の場合に、前記駆動モータを前記試しモード時と比べて高速の通常モードで運転するように制御する、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項1または2に記載の冷凍サイクル制御装置であって、前記運転継続可否判定部の判定結果が運転継続不可の場合に、前記冷凍サイクル装置の運転を停止させる制御を行う冷凍サイクル運転制御部をさらに備え、前記圧縮機モータ制御部は、前記冷凍サイクル運転制御部が運転停止に係る制御を行った場合に、前記駆動モータを停止させるように制御する、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項3に記載の冷凍サイクル制御装置であって、前記圧縮機モータ制御部は、前記駆動モータ59を停止させた後の再起動時においても、前記駆動モータを前記試しモードで起動するように制御する、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項4に記載の冷凍サイクル制御装置であって、前記圧縮機モータ制御部は、前記駆動モータ59を停止させた後の再起動時であって、当該再起動後の前記運転状態情報に基づく前記運転継続可否判定部の判定結果が運転継続可となった場合に、前記駆動モータを前記通常モードで運転するように制御する、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項4に記載の冷凍サイクル制御装置であって、前記冷凍サイクル運転制御部は、前記冷凍サイクル装置の運転停止に係る制御を実行する毎に、当該運転停止に係る累積回数nを計数し、前記累積回数nが予め設定された回数を超えるまでの間に、前記冷凍サイクル装置の運転をいったん停止させた後の再起動時であって、当該再起動後の前記運転状態情報に基づく前記運転継続可否判定部の判定結果が運転継続可となった場合に、その旨を前記圧縮機モータ制御部に送り、前記運転継続可に係る判定結果を受けた前記圧縮機モータ制御部は、前記駆動モータを前記通常モードで運転するように制御する、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項4に記載の冷凍サイクル制御装置であって、前記冷凍サイクル運転制御部は、前記冷凍サイクル装置の運転停止に係る制御を実行する毎に、当該運転停止に係る累積回数nを計数し、前記累積回数nが予め設定された回数を超えたにもかかわらず、前記冷凍サイクル装置の運転をいったん停止させた後の再起動時であって、当該再起動後の前記運転状態情報に基づく前記運転継続可否判定部の判定結果が運転継続不可の場合に、前記冷凍サイクル装置の運転を異常停止させる制御を行う、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項1に記載の冷凍サイクル制御装置であって、前記圧縮機モータ制御部は、前記運転継続可否判定部の判定結果が運転継続可の場合に、前記駆動モータを停止させるように制御し、前記停止後の再起動時において、前記駆動モータを前記通常モードで運転するように制御する、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項1~8のうちいずれか一項に記載の冷凍サイクル制御装置であって、高圧側の圧力が冷媒の臨界圧力以上となる超臨界サイクル装置の運転制御を行う用途に適用する、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。請求項1~8のうちいずれか一項に記載の冷凍サイクル制御装置であって、ヒートポンプ給湯機のヒートポンプユニットの運転制御を行う用途に適用する、ことを特徴とする冷凍サイクル制御装置。ところで、特許文献1に係る技術では、スクロール式圧縮機の起動時に、短時間運転し、一旦停止したのち再度起動した結果、圧縮機が正常に動作しているのか、が問題となる。この点、特許文献1に係る技術では、スクロール式圧縮機の起動を確実に行わせることについての具体的な記載はない。この点で、特許文献1に係る技術は改良の余地があった。本発明は、前記従来技術の課題を解決するためになされたものであり、スクロール式圧縮機の起動を確実に行わせることを目的とする。本発明は、冷媒を圧縮するスクロール式の圧縮機と、前記圧縮機から吐出される圧縮冷媒を凝縮する熱交換器と、前記熱交換器で凝縮された冷媒が流通する膨張弁と、前記膨張弁で膨張された冷媒を蒸発させて前記圧縮機に戻す蒸発器とを備える冷凍サイクル装置が前提となる。本発明に係る冷凍サイクル制御装置は、前記圧縮機に係る駆動モータの回転速度制御を行う圧縮機モータ制御部と、前記圧縮機または前記冷凍サイクル装置の運転状態に係る運転状態情報を取得する運転状態情報取得部と、前記圧縮機に係る駆動モータを通常モード時と比べて低速の固定速である試しモードで運転中に、前記運転状態情報取得部で取得した前記運転状態情報に基づいて、前記冷凍サイクル装置の運転継続可否を判定する運転継続可否判定部とを備えることを最も主要な特徴とする。本発明に係る冷凍サイクル制御装置によれば、スクロール式の圧縮機の起動を確実に行わせることができる。以下、本発明の実施形態に係る冷凍サイクル制御装置について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下に示す第1および第2実施形態に係る冷凍サイクル制御装置について、共通する部分には同一の符号を付し重複した説明を省略する。ヒートポンプ給湯機11の系統構成初めに、本発明の第1および第2実施形態に係る冷凍サイクル制御装置が共通に適用されるヒートポンプ給湯機の系統構成について、図1を参照して説明する。図1は、本発明の第1および第2実施形態に係る冷凍サイクル制御装置が共通に適用されるヒートポンプ給湯機の系統構成図である。ヒートポンプ給湯機11は、図1に示すように、ヒートポンプユニット本発明の冷凍サイクル装置に相当する。13と貯湯ユニット15とを、往路配管17aおよび復路配管17bをそれぞれ介して環状に連通接続して構成されている。ヒートポンプユニット13以下、ヒートポンプユニットを冷凍サイクル装置と呼ぶ場合がある。は、図1に示すように、スクロール式の圧縮機19、熱交換器21、電動膨張弁23、および、蒸発器25を、封入冷媒の流通路となる冷媒配管22を介して環状に連通接続したヒートポンプサイクル以下、冷凍サイクルと呼ぶ場合がある。14、並びに、冷凍サイクル制御装置46を備える。スクロール式の圧縮機19は、冷媒を圧縮する機能を有する。圧縮機19の構成については後で詳しく説明する。熱交換器21は、図1に示すように、圧縮機19から吐出される高温高圧の圧縮冷媒が流通する冷媒側伝熱管21a、および、貯湯タンク31から送られてきた水が流通する水側伝熱管21bを備える。熱交換器21は、高温高圧の圧縮冷媒との熱交換により水を加熱する。熱交換器21で凝縮された冷媒が流通する電動膨張弁23は、図1に示すように、中温高圧の冷媒を減圧し、蒸発し易い低温低圧の冷媒として蒸発器25へ送る。また、電動膨張弁23は、冷媒流通路の開度を調整することにより、冷凍サイクル14内の冷媒循環量を調節する働きや、開度を大きくすることで中温低圧の冷媒を蒸発器25へ大量に送って霜を溶かす役割も担う。蒸発器25は、図1に示すように、電動膨張弁23で膨張された低温低圧の冷媒を蒸発させる。具体的には、蒸発器25は、ファンモータ27aの駆動により回転する送風ファン27によって外気を取り入れ空気と冷媒との間で熱交換を行ない、外気から熱を吸収する役割を担う。一方、貯湯ユニット15は、図1に示すように、貯湯タンク31、循環ポンプ33、および、貯湯制御装置39を備える。貯湯タンク31は、給水源から給水配管35を介して供給される水と、給湯配管37を介して給湯系に給湯する湯とを貯える役割を果たす。循環ポンプ33は、貯湯タンク31の底部から低温水を吸い込むと共に、吸い込んだ低温水を冷凍サイクル14側の熱交換器21に吐出させて加熱した湯水を貯湯タンク31の頂部に戻すようにはたらく。なお、貯湯タンク31、循環ポンプ33、および、冷凍サイクル14側の熱交換器21を、湯水の流通路となる往路配管17aおよび復路配管17bをそれぞれ介して環状に連通接続することにより、貯湯サイクル16が形成されている。スクロール式の圧縮機19には、図1に示すように、高温高圧の圧縮冷媒の温度を検出する圧縮冷媒温度センサ20が設けられている。また、圧縮機19には、圧縮機19から吐出される冷媒の圧力を検出する不図示の圧縮冷媒圧力センサが設けられている。熱交換器21の下流側に位置する冷媒配管22には、熱交換器出口冷媒温度センサ41が設けられている。蒸発器25の近傍には、外気温度を計測する外気温センサ42が設けられている。熱交換器21の上流側に位置する往路配管17aには、熱交換器21に流入する水の温度を計測する熱交換器入口水温度センサ43が設けられている。また、熱交換器21の下流側に位置する復路配管17bには、熱交換器21から流出する水の温度を計測する熱交換器出口水温度センサ45が設けられている。これらの温度センサ20,41,42,43,45の検出値、および、圧縮冷媒圧力センサの検出値は、冷凍サイクル制御装置46に与えられる。また、貯湯タンク31の内部には、図1に示すように、貯湯タンク31の貯湯温度や貯湯量を検出するための貯湯センサ31a~31eが設けられている。貯湯センサ31a~31eの検出値は、貯湯制御装置39に与えられる。貯湯制御装置39および冷凍サイクル制御装置46は、例えば、CPUCentralProcessingUnit、ROMReadOnlyMemory、RAMRandomAccessMemoryなどを備えた不図示のマイクロコンピュータ以下、マイコンと省略する。により構成される。マイコンは、ROMに記憶されているプログラムを読み出して実行し、次述する貯湯運転停止制御などの各種制御を行うように動作する。貯湯制御装置39および冷凍サイクル制御装置46は、相互に連携して動作することによって、冷凍サイクル14の運転停止制御、圧縮機19の容量回転速度制御、電動膨張弁23の開度調整、ファンモータ27aの回転速度制御、貯湯サイクル16の運転停止制御、循環ポンプ33の運転停止制御などを司る。これにより、貯湯制御装置39および冷凍サイクル制御装置46は、貯湯運転、除霜運転、給湯運転などを適切に行うことができる。スクロール式の圧縮機19の構成次に、ヒートポンプユニット13に適用されるスクロール式の圧縮機19の構成について、図2Aおよび図2Bを参照しながら詳細に説明する。図2Aは、ヒートポンプユニット13に適用されるスクロール式の圧縮機19の全体構成を示す縦断面図である。図2Bは、スクロール式の圧縮機19における固定スクロール53と旋回スクロール55との係合関係を模式的に示す図である。スクロール式の圧縮機19は、図2Aに示すように、密閉された耐圧容器であるケーシング51内に、固定スクロール53および旋回スクロール55、フレーム57、駆動モータ59、主軸61、クランク軸63、不図示の潤滑油などを収容して構成されている。ケーシング51は、図2Aに示すように、設置時に直立状態となる円筒状の胴体部51aと、胴体部51aの底部を封止するボトム部51bと、胴体部51aの頂部を封止するチャンバー部51cとからなる。固定スクロール53は、図2Aに示すように、円板状に形成された鏡板53aと、この鏡板53aの一側面である歯底53bに対して起立して形成された渦巻状のラップ53cと、鏡板53aの外周側に位置し、ラップ53cを囲むように筒状に形成された支持部53dとから構成されている。また、固定スクロール53は、支持部53dでボルト等により皿状のフレーム57に結合されている。固定スクロール53と一体に結合されたフレーム57は、溶接等の固定手段によりケーシング51の胴体部51aに固定されている。旋回スクロール55は、図2Aに示すように、固定スクロール53に対向した状態でフレーム57の外周縁内に旋回可能に設けられている。旋回スクロール55は、円板状の鏡板55aと、この鏡板55aの一側面である歯底55bに対して起立して形成された渦巻状のラップ55cと、鏡板55aの背面中央に設けられたボス部55dとを有して構成されている。駆動モータ59の回転子59aが外周面に固着された主軸61は、図2Aに示すように、フレーム57の軸心部に貫通形成された主軸受62を介して回転自在に支持されている。主軸61は、固定スクロール53の軸線と同軸に、フレーム57からボトム部51bに渡って延びるように設けられている。主軸61の反ボトム部51b側には、クランク63が設けられている。このクランク63には、旋回スクロール55のボス部55dが、旋回軸受65を介して回転自在に取り付けられている。旋回スクロール55は、その軸線が固定スクロール53の軸線に対して所定距離だけ偏心した状態で取り付けられている。また、旋回スクロール55のラップ55cは、固定スクロール53のラップ53cに対して周方向に所定角度だけずらして重ね合わせられている。旋回スクロール55の背面側とフレーム57の間には、図2Aに示すように、オルダムリング67が設けられている。これにより、旋回スクロール55を固定スクロール53に対して自転しないように拘束しながら相対的に旋回運動させるようにしている。この状態で旋回スクロール55を旋回運動させた場合、ラップ53c、55c間に、中央に移動するに従い連続的に容積が縮小される略三日月状の複数の圧縮室69が形成される。ケーシング51のチャンバー部51cには、図2Aに示すように、円形状の通孔71を貫通させて冷媒吸入配管73が設けられている。冷媒吸入配管73の延出方向に位置する固定スクロール53には、図2Aに示すように、吸入ポート75が形成されている。この吸入ポート75は、最も外周側に位置する圧縮室69と連通するように鏡板53aの外周側に設けられている。これにより、冷媒の吸込室77が形成されている。また、固定スクロール53の中央には、図2Aに示すように、吐出ポート79が形成されている。この吐出ポート79は、最も内周側に位置する圧縮室69と連通するように鏡板53aの軸心部に設けられている。ケーシング51の胴体部51aには、図2Aに示すように、円形状の通孔82を介して冷媒吐出配管83が設けられている。この冷媒吐出配管83を介して、圧縮機19で圧縮された圧縮冷媒が、熱交換器21へと送られる。ケーシング51のチャンバー部51cには、図2Aに示すように、駆動モータ59に給電するためのハーメチック端子85が設けられている。次に、スクロール式の圧縮機19内における冷媒の流れについて、図2Aを参照して説明する。図2A中の実線矢印は、圧縮機19内における冷媒の流れを示している。図1および図2Aに示すように、蒸発器25から戻ってきた冷媒は、冷媒吸入配管73を通して圧縮機構部固定スクロール53および旋回スクロール55からなるで圧縮される。圧縮機構部53,55で圧縮された高温高圧の圧縮冷媒は、図2Aの実線矢印で示すように、吐出ポート79を介してチャンバー部51cの内側に形成された吐出室81へと吐き出される。その後、高温高圧の圧縮冷媒は、図2Aに示すように、冷媒吐出配管83を通して熱交換器21へと吐き出される。前記のように構成されたスクロール式の圧縮機19は、図2Bに示すように、固定スクロール53に旋回スクロール55を押し付けながら回転運動を行い、冷媒の圧縮を行う。固定スクロール53に旋回スクロール55を押し付けるには、押し付け力が必須である。押し付け力が不足すると、圧縮仕事を適正に行うことができない。また、押し付け力が小さすぎる場合は、旋回スクロール55が固定スクロール53から離れてしまう、いわゆる転覆状態に陥る。このような転覆状態に陥ると、冷凍サイクル14としての効率が低下するばかりでなく、異常音、異常振動などの不具合を招来する。この押し付け力は通常、冷媒の吸入側圧力低圧と吐出側圧力高圧との差圧を利用して生成されるが、所要の差圧が生じていない起動時などは、押し付け力をうまく生成できない場合がある。この場合において、固定スクロール53に対する旋回スクロール55の押し付け力を適切に生成できているか否かを確認することができれば、スクロール式の圧縮機19の起動を確実に行わせることができ、冷凍サイクルシステムの信頼性向上に寄与するであろうことは想像に難くない。[第1および第2実施形態に係る冷凍サイクル制御装置46A,46B]第1および第2実施形態に係る冷凍サイクル制御装置46A,46B符号46で総称する場合がある。は、前記の技術的背景に鑑みてなされたものであり、図1に示すように、圧縮機モータ制御部47と、運転状態情報取得部48と、運転継続可否判定部49と、冷凍サイクル運転制御部50とを備えて構成されている。圧縮機モータ制御部47は、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59の回転速度制御を行う機能を有する。運転状態情報取得部48は、圧縮機19またはヒートポンプユニット冷凍サイクル装置13の運転状態に係る運転状態情報を取得する機能を有する。具体的には、運転状態情報取得部48は、例えば、通常モード時と比べて低速の固定速である試しモードでの駆動モータ59の運転中に、圧縮機19に係る駆動モータ59に流れるモータ電流モータ電力でもよい。を検出し、この検出値を運転状態情報とみなすことによって、運転状態情報を取得する。運転継続可否判定部49は、圧縮機19に係る駆動モータ59を試しモードで運転中に、運転状態情報取得部48で取得した運転状態情報に基づいて、冷凍サイクル装置13の運転継続可否を判定する。具体的には、運転継続可否判定部49は、駆動モータ59に流れるモータ電流が、予め設定される判定基準値を超えているか否かに基づいて、冷凍サイクル装置13の運転継続可否を判定する。冷凍サイクル装置13の運転継続可否に係る判定原理は次の通りである。すなわち、スクロール式の圧縮機19は、その起動時に、転覆状態に陥る場合がある。こうした転覆状態下では、圧縮機19は圧縮仕事を行わない負荷がほとんどないため、駆動モータ59は空転する。要するに、圧縮機19が転覆状態に陥ると、駆動モータ59のモータ電流モータ電力も同様は、ほとんど増加しない。そこで、圧縮機19を正常運転中の場合に駆動モータ59に流れるモータ電流の値を判定基準値として設定しておく。これにより、圧縮機19に係る駆動モータ59を通常モード時と比べて低速の固定速である試しモードで運転中に、駆動モータ59に流れるモータ電流を検出し、この検出値が判定基準値を超えているか否かに基づいて、圧縮機19が転覆状態に陥っているか否かを判定することができる。なお、圧縮機19が転覆状態に陥っている場合とは、冷凍サイクル装置13の運転を継続できないことを意味する。圧縮機19が圧縮仕事を行わない転覆状態に陥っている場合、冷凍サイクル装置13は、熱をくみあげるといったヒートポンプ本来の仕事を遂行することができないからである。従って、運転継続可否判定部49は、圧縮機19に係る駆動モータ59のモータ電流が予め設定される判定基準値を超えているか否かに基づいて、冷凍サイクル装置13の運転継続可否を判定することができることがわかる。冷凍サイクル運転制御部50は、運転継続可否判定部49の判定結果が運転継続不可の場合に、冷凍サイクル装置13の運転をいったん停止させる制御を行うように機能する。また、冷凍サイクル運転制御部50は、冷凍サイクル装置13の運転停止に係る制御を実行する毎に、この運転停止に係る累積回数nを計数する機能を有する。この運転停止に係る累積回数nは、新しい沸上げ運転操作が開始される毎に初期化される。[第1の冷凍サイクル制御装置46Aの動作]次に、第1実施形態に係る第1の冷凍サイクル制御装置46Aの動作について、図3を参照しながら詳細に説明する。図3は、第1の冷凍サイクル制御装置46Aの動作説明に供するフローチャート図である。図3に示すフローチャートは、ヒートポンプ給湯機11の沸上げ運転に係る指示操作を行った場合に開始される。フローチャート図に沿った動作説明ステップS11において、ヒートポンプ給湯機11の沸上げ運転に係る指示操作を受けて、圧縮機モータ制御部47は、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59を、通常モード時と比べて低速の固定速例えば、1000-1/s~2500-1/s程度である試しモードで起動する。また、ステップS11において、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、電動膨張弁23の開度、循環ポンプ33の水循環流量、または、ファンモータ27aの回転速度を、試しモードに係る所定の手順に従って制御する。試しモードに係る所定の手順に従う制御とは、電動膨張弁23の開度、循環ポンプ33の水循環流量、または、ファンモータ27aの回転速度を、試運転であることを考慮して予め設定された値や環境条件などによる変数で決定される値等の、冷凍サイクル装置13を試運転するのに相応しい値にして運転することを意味する。ステップS12において、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、試しモードでの駆動モータ59の運転中に、判定時間が経過したか否かを監視しながら、判定時間が経過するまで待つ。この判定時間としては、予め設定された時間、または、環境条件などによる変数で決定される時間が適宜採用される。判定時間が経過すると、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、処理の流れを次のステップS13へと進ませる。ステップS13において、運転状態情報取得部48は、試しモードでの駆動モータ59の運転中に、駆動モータ59に流れるモータ電流を検出し、この検出値を運転状態情報とみなすことによって、運転状態情報を取得する。ステップS14において、運転継続可否判定部49は、ステップS13で取得した運転状態情報に基づいて、駆動モータ59に流れるモータ電流が、判定基準値例えば、1.5A~2.5Aなどの、適宜変更可能な値を超えたか否かに基づいて、冷凍サイクル装置13の運転継続可否を判定する。ステップS14の判定の結果、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、モータ電流が判定基準値を超えた圧縮機19が転覆状態に陥っていない;運転継続可旨の判定が下された場合、処理の流れをステップS15Aへと進ませる一方、モータ電流が判定基準値未満圧縮機19が転覆状態に陥っている;運転継続不可である旨の判定が下された場合、処理の流れをステップS16へと進ませる。なお、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、モータ電流が判定基準値未満圧縮機19が転覆状態に陥っている;運転継続不可である旨の判定ステップS14でNoが下されて、ステップS16~S17を経由してステップS11へと戻った履歴がある場合であっても、その後の再起動ステップS11時に、モータ電流が判定基準値を超えた圧縮機19が転覆状態に陥っていない;運転継続可旨の判定が下された場合、処理の流れをステップS15Aへと進ませる。ステップS15Aにおいて、圧縮機モータ制御部47は、圧縮機19に係る駆動モータ59の運転モードを、試しモードから通常モードへと移行させる。具体的には、圧縮機モータ制御部47は、駆動モータ59を高速の可変速例えば、2500-1/s~4500-1/s程度で通常運転するように制御する。また、ステップS15Aにおいて、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、電動膨張弁23の開度、循環ポンプ33の水循環流量、または、ファンモータ27aの回転速度を、通常モードに係る所定の手順に従って制御する。通常モードに係る所定の手順に従う制御とは、電動膨張弁23の開度、循環ポンプ33の水循環流量、または、ファンモータ27aの回転速度を、通常運転であることを考慮して予め設定された値や環境条件などによる変数で決定される値等の、冷凍サイクル装置13を通常運転するのに相応しい値にして運転することを意味する。ステップS15Aの通常モードに係る所定の手順に従う制御が終了すると、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、一連の処理の流れを終了させる。ステップS14の判定の結果、モータ電流が判定基準値未満圧縮機19が転覆状態に陥っている;運転継続不可である旨の判定が下された場合、ステップS16において、冷凍サイクル運転制御部50は、冷凍サイクル装置13の運転をいったん停止させる制御を行う。冷凍サイクル運転制御部50の停止制御に伴って、圧縮機モータ制御部47は、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59の運転をいったん停止させる制御を行う。ステップS17において、冷凍サイクル運転制御部50は、冷凍サイクル装置13の運転停止に係る制御を実行する毎に計数インクリメント;n=n1しておいた運転停止に係る累積回数nが、予め設定された回数N例えば、4回~20回程度の、適宜変更可能に設定される値を超えたか否かを判定する。ステップS17の判定の結果、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、運転停止に係る累積回数nが設定回数Nを超えた旨の判定が下された場合、処理の流れをステップS18へと進ませる一方、運転停止に係る累積回数nが設定回数Nに満たない旨の判定が下された場合、処理の流れをステップS11へと戻して、ステップS11以下の処理を行わせる。ステップS17の判定の結果、運転停止に係る累積回数nが設定回数Nを超えた旨の判定が下された場合、ステップS18において、冷凍サイクル運転制御部50は、冷凍サイクル装置13の運転を異常停止させる制御を行う。冷凍サイクル運転制御部50の異常停止制御に伴って、圧縮機モータ制御部47は、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59の運転を異常停止させる制御を行う。また、冷凍サイクル装置13の運転が異常停止された旨は、例えば、ヒートポンプ給湯機11の操作パネル不図示などに表示異常発報される。この異常発報に係る冷凍サイクル装置13では、速やかなメンテナンスが実施される。その結果、冷凍サイクル装置13の稼働率を向上することができる。ステップS18の異常停止異常発報に係る制御が終了すると、第1の冷凍サイクル制御装置46Aは、一連の処理の流れを終了させる。タイムチャート図に沿った動作説明次に、第1実施形態に係る第1の冷凍サイクル制御装置46Aの動作について、図4A~図4Cを参照しながら詳細に説明する。図4Aのa,b、図4Bのa,b、および、図4Cのa,bは、第1の冷凍サイクル制御装置46Aの動作説明に供するタイムチャート図である。なお、圧縮機19に係る駆動モータ59の起動に伴って、冷凍サイクル装置13を構成するその他の機器類電動膨張弁23、循環ポンプ33、ファンモータ27aなども同時に起動する。ただし、以下の動作説明では、その他の機器類の動きを割愛する。初めに、運転継続可否判定部49の判定結果が運転継続可の場合ステップS14のYes参照に、駆動モータ59を通常モードで運転ステップS15A参照するように制御する圧縮機モータ制御部47の動作について、図4Aのa,bを参照して説明する。この動作は、圧縮機モータ制御部は、運転継続可否判定部の判定結果が運転継続可の場合に、駆動モータを試しモード時と比べて高速の通常モードで運転するように制御する、に相当する。冷凍サイクル装置13が起動されると、図4Aのaに示すように、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59は、通常モード時の回転速度NNと比べて低速の固定速NLである試しモードで起動する図3のステップS11に対応する。ここで、図4Aのbに示すように、仮に、モータ電流の判定基準値をPj、起動から判定までの判定時間をTjと設定した場合、起動後、判定時間Tjが経過した時点において、モータ電流値が判定基準値Pjを超えているか否かを判定する図3のステップS14に対応する。判定時間Tjとしては、冷凍サイクル装置13の規模や用途により異なるが、一般的には30秒から300秒程度が適切である。判定時間Tjが短すぎると、冷凍サイクル装置13の運転状態が未だ安定していないため、正確な判定を行うことができない。また、判定時間Tjが長すぎると、いたずらに時間を費やすばかりで、起動性を損なうことになる。図4Aのbに示すタイムチャート図では、判定時間Tj時点におけるモータ電流値が判定基準値Pjを超えているため、圧縮機19が転覆状態に陥っていない運転継続可旨の判定が下される図3のステップS14のYes参照。圧縮機19が転覆状態に陥っていない運転継続可旨の判定が下されると、図4Aのaに示すように、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59は、高速の可変速である通常モード時の回転速度NNまで増速して運転される図3のステップS15Aに対応する。次に、運転継続可否判定部49の判定結果が運転継続不可の場合ステップS14のNo参照に、冷凍サイクル装置14の運転をいったん停止ステップS16参照させる制御を行う冷凍サイクル運転制御部50の動作について、図4Bのa,bを参照して説明する。この動作は、運転継続可否判定部の判定結果が運転継続不可の場合に、冷凍サイクル装置の運転を停止させる制御を行う冷凍サイクル運転制御部に相当する。図4Bのa,bに示すように、冷凍サイクル装置13の起動後、判定時間Tjが経過した時点において、モータ電流値は判定基準値Pjに満たないため、圧縮機19が転覆状態に陥っている運転継続不可旨の判定が下される図3のステップS14のNO参照。圧縮機19が転覆状態に陥っている運転継続不可旨の判定が下されると、冷凍サイクル装置13の運転は、いったん停止される図3のステップS16に対応する。これに伴って、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59も、図4Bのa,bに示すように、いったん停止される。次に、駆動モータ59を停止させた後の再起動時ステップS16~ステップS17のNoを経てステップS11の処理を実行時においても、駆動モータ59を試しモードで起動ステップS11参照するように制御する圧縮機モータ制御部47の動作について、図4Cのa,bを参照して説明する。この動作は、圧縮機モータ制御部は、駆動モータ59を停止させた後の再起動時においても、駆動モータを試しモードで起動するように制御する、、および、圧縮機モータ制御部は、駆動モータ59を停止させた後の再起動時であって、当該再起動後の運転状態情報に基づく運転継続可否判定部の判定結果が運転継続可となった場合に、駆動モータを通常モードで運転するように制御する、に相当する。冷凍サイクル装置13が起動されると、図4Cのaに示すように、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59は、通常モード時の回転速度NNと比べて低速の固定速NLである試しモードで起動する図3のステップS11に対応する。冷凍サイクル装置13の起動後、判定時間Pjが経過した時点において、図4Cのbに示すように、モータ電流値は判定基準値Pjに満たない。このため、冷凍サイクル装置13、および、圧縮機19に係る駆動モータ59の運転は、図4Cのa,bに示すように、いったん停止される図3のステップS16に対応する。その後、所定の待機時間Tw1を経て、図4Cのa,bに示すように、冷凍サイクル装置13は再起動される図3のステップS11に対応する。冷凍サイクル装置13の停止から再起動までの待機時間Tw1としては、冷凍サイクル装置13の規模や用途により異なるが、およそ10秒から120秒程度が適切である。待機時間Tw1が短すぎる場合は、冷媒の吸入側圧力低圧と吐出側圧力高圧との差圧が解消されず、差圧が大きい状態で起動が行われるため、圧縮機19に過大な負荷を与えるおそれがある。また、待機時間Tw1が長すぎる場合は、試しモードでの起動運転によりせっかく発生した差圧を完全に解消してしまい、また、冷媒、冷凍機油が初期状態寝込み状態同様の状態に戻ってしまうことになりかねない。そこで、前記した技術的な背景を踏まえて、適切な待機時間Tw1を設定するようにする。こうした待機時間Tw1の経過後、冷凍サイクル装置13は再起動される。冷凍サイクル装置13の再起動後においても、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59は、図4Cのaに示すように、試しモードで起動する図3のステップS11参照。冷凍サイクル装置13の再起動後、判定時間Tjが経過した時点において、図4Cのbに示すように、モータ電流値は判定基準値Pjを超えているため、圧縮機19が転覆状態に陥っていない運転継続可旨の判定が下される図3のステップS14のYes参照。圧縮機19が転覆状態に陥っていない運転継続可旨の判定が下されると、図4Cのaに示すように、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59は、通常モード時の回転速度NNまで増速して運転される図3のステップS15A参照。第1の冷凍サイクル制御装置46Aの作用効果第1の冷凍サイクル制御装置46Aでは、圧縮機19に係る駆動モータ59を試しモードで運転中に取得した、圧縮機19または冷凍サイクル装置13の運転状態に係る運転状態情報に基づいて、冷凍サイクル装置13の運転継続可否を判定する。この判定の結果、圧縮機19が転覆状態に陥っておらず、冷凍サイクル装置13の運転継続可に係る判定が下された場合に、駆動モータ59を通常モードで運転するように制御する構成を採用した。第1の冷凍サイクル制御装置46Aによれば、冷凍サイクル装置13が運転継続可能な状態にあることを確認した後、圧縮機19に係る駆動モータ59の運転モードを試しモードから通常モードに移行させる。従って、異常動作時の異常音、異常振動の発生を抑制し、かつ、圧縮機19内部の異常摩耗の進行も抑制しながら、スクロール式の圧縮機19の起動を確実に行わせることができる。これにより、冷凍サイクル装置13の信頼性を向上することができる。冷凍サイクル装置13の運転継続可否に係る判定の結果、圧縮機19が転覆状態に陥っており、冷凍サイクル装置13の運転継続不可に係る判定が下された場合は、いったん冷凍サイクル装置13の運転を停止し、待機時間Tw1だけ待って、再度起動を行う。こうした手順で圧縮機19の再起動を行うことによって、圧縮機19内の冷凍機油を含む冷媒の撹拌作用と、試しモードでの起動運転により生じた冷媒の吸入側低圧圧力および吐出側高圧圧力間の差圧とが相まって、圧縮機19の転覆状態を回避することができる。しかも、冷凍サイクル装置13の再起動時においても、圧縮機19に係る駆動モータ59を試しモードで繰り返し運転する構成を採用したので、さらなる信頼性の向上に寄与することができる。また、圧縮機19または冷凍サイクル装置13の運転状態に係る運転状態情報として、例えば、圧縮機19に係る駆動モータ59に流れるモータ電流モータ電力でも可を採用した。圧縮機19に係る駆動モータ59の回転速度制御を行うインバータは、駆動モータ59に流れるモータ電流の検知機能を本来的に有している。このため、追加のモータ電流検出手段を要することなく、第1の冷凍サイクル制御装置46Aを具現化することができる。また、冷凍サイクル装置13の運転停止に係る制御を実行する毎に、この運転停止に係る累積回数nを計数インクリメントし、累積回数nが予め設定された回数nを超えるまでの間は、冷凍サイクル装置13の運転停止、待機時間Tw1後の再起動、圧縮機19に係る駆動モータ59の試しモードでの起動運転、および、運転継続可否判定を繰り返し行い、運転継続可に係る判定を得て正常な起動を確認できた場合に、通常モードでの起動運転に移行する構成を採用した。圧縮機19の起動時における転覆現象は、寝込み起動ある期間を超えて冷凍サイクル装置13の運転が継続して行われておらず、圧縮機19の温度が低下している状態からの起動時に多く発生する傾向がある。ただし、寝込みの後の初めての起動時に、圧縮機19に係る駆動モータ59を試しモードで運転し、運転継続可に係る判定を得て正常な起動を確認できたケースでは、その後、通常モードに移行させた場合に、圧縮機19を正常に運転することができる場合が多いことが、経験的にわかっている。従って、第1の冷凍サイクル制御装置46Aによれば、寝込み状態にある圧縮機19であっても、その起動を確実に行わせることを期待することができる。[第2の冷凍サイクル制御装置46Bの動作]次に、第2実施形態に係る第2の冷凍サイクル制御装置46Bの動作について、図5を参照しながら詳細に説明する。図5は、第2の冷凍サイクル制御装置46Bの動作説明に供するフローチャート図である。図5に示すフローチャートは、ヒートポンプ給湯機11の沸上げ運転に係る指示操作を行った場合に開始される。なお、第1の冷凍サイクル制御装置46Aの動作と、第2の冷凍サイクル制御装置46Bの動作とでは、図5に示すステップS15B以外の部分は共通である。そこで、図5に示すステップS15Bについて説明することにより、第2の冷凍サイクル制御装置46Bの動作説明に代える。フローチャート図に沿った動作説明ステップS15Bにおいて、冷凍サイクル運転制御部50は、冷凍サイクル装置13の運転をいったん停止させる制御を行う。この停止制御に伴って、圧縮機モータ制御部47は、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59の運転をいったん停止させる制御を行う。その後のステップS15Aにおいて、圧縮機モータ制御部47が、圧縮機19に係る駆動モータ59の運転モードを、試しモードから通常モードへと移行させる点は、第1の冷凍サイクル制御装置46Aの動作と同じである。なお、図5のステップS15Bに係る処理に進むための処理経路はふたつある。一つめは、ステップS14の判定の結果、モータ電流が判定基準値を超えた圧縮機19が転覆状態に陥っていない;運転継続可旨の判定が下された場合である。また、二つめは、モータ電流が判定基準値未満圧縮機19が転覆状態に陥っている;運転継続不可である旨の判定が下された履歴がある場合であっても、その後の再起動ステップS11時に、モータ電流が判定基準値を超えた圧縮機19が転覆状態に陥っていない;運転継続可旨の判定が下された場合である。タイムチャート図に沿った動作説明次に、運転継続可否判定部49の判定結果が運転継続可の場合図5のステップS14のYes参照に、駆動モータ59を停止させるように制御図5のステップS15B参照し、この停止後の再起動時において、駆動モータ59を通常モードで運転図5のステップS15A参照するように制御する圧縮機モータ制御部47の動作について、図6のa,bを参照して説明する。図6のa,bは、第2実施形態に係る冷凍サイクル制御装置46Bの動作説明に供するタイムチャート図である。なお、この動作は、圧縮機モータ制御部は、運転継続可否判定部の判定結果が運転継続可の場合に、駆動モータを停止させるように制御し、前記停止後の再起動時において、駆動モータを通常モードで運転するように制御する、に相当する。冷凍サイクル装置13が起動されると、図6のaに示すように、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59は、通常モード時の回転速度NNと比べて低速の固定速NLである試しモードで起動する図5のステップS11に対応する。冷凍サイクル装置13の起動後、判定時間Pjが経過した時点において、図6のbに示すように、モータ電流値は判定基準値Pjを超えている図5のステップS14のYes参照。この場合において、第1実施形態では、図4Aのa,bに示すように、モータ電流値が判定基準値Pjを超えていると判定された時点において、圧縮機19に係る駆動モータ59の運転モードを、試しモードから通常モードへと即座に移行させていた。これに対し、第2実施形態では、図6のa,bに示すように、モータ電流値が判定基準値Pjを超えていると判定された時点において、冷凍サイクル装置13、および、圧縮機19に係る駆動モータ59の運転は、いったん停止される図5のステップS15Bに対応する。冷凍サイクル装置13、および、圧縮機19に係る駆動モータ59の運転停止後、所定の待機時間Tw2を経て、図6のa,bに示すように、冷凍サイクル装置13は再起動される図5のステップS15Aに対応する。冷凍サイクル装置13の停止から再起動までの待機時間Tw2としては、冷凍サイクル装置13の規模や用途により異なるが、待機時間Tw1と同様に、およそ10秒から120秒程度が適切である。待機時間Tw2が短すぎる場合は、冷媒の吸入側圧力低圧と吐出側圧力高圧との差圧が解消されず、差圧が大きい状態で起動が行われるため、圧縮機19に過大な負荷を与えるおそれがある。また、待機時間Tw2が長すぎる場合は、試しモードでの起動運転によりせっかく発生した差圧を完全に解消してしまい、また、冷媒、冷凍機油が初期状態寝込み状態同様の状態に戻ってしまうことになりかねない。そこで、前記した技術的な背景を踏まえて、適切な待機時間Tw2を設定するようにする。こうした待機時間Tw2の経過後、冷凍サイクル装置13は再起動される。冷凍サイクル装置13の再起動後において、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59は、図6のaに示すように、通常モードで起動する図5のステップS15Aに対応する。第2の冷凍サイクル制御装置46Bの作用効果第2の冷凍サイクル制御装置46Bでは、圧縮機19に係る駆動モータ59の試しモードでの起動運転、運転継続可否判定、運転継続可の判定が下された場合の冷凍サイクル装置13の運転停止、待機時間Tw2後の再起動、および、圧縮機19に係る駆動モータ59の通常モードでの起動運転に係る一連の手順を経て冷凍サイクル装置13の起動を行う構成を採用した。第2の冷凍サイクル制御装置46Bによれば、冷凍サイクル装置13の信頼性を向上すると共に、起動性の向上をも図ることができる。[その他の実施形態]以上説明した複数の実施形態は、本発明の具現化例を示したものである。従って、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されることがあってはならない。本発明はその要旨またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形態で実施することができるからである。例えば、本発明に係る冷凍サイクル制御装置46は、高圧側の圧力が冷媒の臨界圧力以上となる超臨界サイクル装置の運転制御を行う用途に適用する、態様を採用してもよい。この場合に使用される冷媒の種別としては、二酸化炭素CO2冷媒などをあげることができる。高圧側の圧力が冷媒の臨界圧力以上となる超臨界サイクル装置では、サイクル内の高圧と低圧間の圧力差が大きい。このため、ここで使用される圧縮機としては、高圧と低圧間の圧力差が大きくなる環境に耐え得ることが求められる。従って、高圧と低圧間の圧力差の大小にかかわらず、圧縮機19の起動を円滑かつ適確に行わせることが可能な本発明に係る冷凍サイクル制御装置は、超臨界サイクル装置の運転制御を行う用途に適用して特に有効である。また、本発明に係る冷凍サイクル制御装置46は、本発明の第1および第2実施形態で説明した通り、ヒートポンプ給湯機11のヒートポンプユニット冷凍サイクル装置13の運転制御を行う用途に適用することができる。ヒートポンプ給湯機11のヒートポンプユニット冷凍サイクル装置13も、超臨界サイクル装置と同様に、高圧と低圧間の圧力差が大きい。従って、高圧と低圧間の圧力差の大小にかかわらず、圧縮機19の起動を円滑かつ適確に行わせることが可能な本発明に係る冷凍サイクル制御装置は、ヒートポンプ給湯機11のヒートポンプユニット冷凍サイクル装置13の運転制御を行う用途に適用して特に有効である。また、本発明の第1および第2実施形態では、冷凍サイクル装置として、貯湯式ヒートポンプ給湯機11のヒートポンプユニット13を例示して説明したが、本発明はこの例に限定されない。本発明に係る冷凍サイクル装置は、例えば、直接給湯を行う瞬間式ヒートポンプ給湯機やエアコンディショナに代表される空調機器、チラーユニットなどに用いられる冷凍サイクル装置であってもよい。また、本発明の第1および第2実施形態において、圧縮機19または冷凍サイクル装置13の運転状態に係る運転状態情報として、圧縮機19に係る駆動モータ59に流れるモータ電流モータ電力でもよい。を例示して説明したが、本発明はこの例に限定されない。本発明に係る運転状態情報としては、例えば、冷凍サイクル装置13に流れる電流消費電力でもよい。など、運転継続可否に係る判定基準値を設定可能なものである限り、いかなるものをも採用することができる。また、本発明の第1および第2実施形態において、運転継続可否に係る判定基準値として、圧縮機19が転覆状態にあるか否かの所定のしきい値に係るモータ電流モータ電力でもよい。を例示して説明したが、本発明はこの例に限定されない。本発明に係る運転継続可否に係る判定基準値としては、予め定めた所定の値のほか、環境条件である外気温度、入水温度等に応じて可変的に設定される値であってもよい。要するに、冷凍サイクル装置圧縮機19を含む13の運転継続可否を判定可能であれば、いかなる値をも採用することができる。また、本発明の第1および第2実施形態において、冷凍サイクル装置13の起動再起動後、判定時間Tjが経過した時点において、モータ電流値が判定基準値Pjを超えているか否かを判定する例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。例えば、冷凍サイクル装置13の起動再起動運転中に適宜のタイミングでモータ電流値が判定基準値Pjを超えているか否かの判定を行い、モータ電流値が判定基準値Pjを超える判定結果が得られた時点で、スクロール式の圧縮機19に係る駆動モータ59の運転モードを、試しモードから通常モードへと移行させてもよい。また、本発明の第1および第2実施形態において、冷凍サイクル装置13の起動再起動時に、圧縮機19に係る駆動モータ59を試しモードで運転する態様を例示して説明したが、本発明はこの例に限定されない。複数回再起動しても正常な起動ができない場合は、起動条件を変更することも有効である。すなわち、複数回再起動しても、モータ電流値が判定基準値Pjを超えない場合は、試しモードに係る駆動モータ59の起動回転速度を変更し、第2の起動回転速度としたり、電動膨張弁23の開度を第2の開度としたり、ファンモータ27aの回転速度を第2の回転速度として、再起動を行ってもよい。冷凍サイクル装置13は、環境条件に応じて種々の運転状態があり、また、経時的な変化もあるため、設計的各構成要素の動作を一義的には決定できない部分もある。そのような場合、第2の設定値を設けることにより、それら、環境条件などで変化する冷凍サイクル運転条件の変化を吸収し、確実な運転を行い、無駄な異常発報を抑制することができる。もちろん、第3、第4と複数段階の設定値を設けてもよい。また、起動再起動時に、ファンモータ27aを動作させず動作停止、回転速度ゼロとし、電動膨張弁23を締め切り開度ゼロとする設定を行うことも有効である。ファンモータ27aを動作させないことにより吸込み圧力の低下を促進し、または、電動膨張弁23を閉じることにより吐出圧力を上昇させることができるからである。これら、冷凍サイクルの構成要素の種々の運転を取込み、さらに、運転状態情報に基づく運転継続可否判定を行うことによって、一層の信頼性の向上と起動安定性の確保を実現することができる。最後に、本発明の実施形態に係るヒートポンプ給湯機11として、それぞれが別体のヒートポンプユニット13と貯湯ユニット15とを、往路配管17aおよび復路配管17bをそれぞれ介して連通接続して構成する態様を例示して説明したが、本発明はこの例に限定されない。ヒートポンプユニット13と貯湯ユニット15とを一体に構成すると共に、各構成部材13,15間を往路配管17aおよび復路配管17bをそれぞれ介して連通接続したヒートポンプ給湯機11の態様も、本発明の技術的範囲の射程に包含される。"