冷媒回路を用いて湯を生成するヒートポンプ給湯室外機であって、ベースと、前記ベースの上に設けられ、冷媒と水との熱交換を行わせる水冷媒熱交換器と、前記水冷媒熱交換器の本体に繋がる入口側冷媒配管および出口側冷媒配管と、前記ベースの上に設けられ、冷媒を圧縮する圧縮機と、前記ベースの下であって前記水冷媒熱交換器に近い側に設けられた第1脚部材と、前記ベースの下であって前記圧縮機に近い側に設けられた第2脚部材と、を備え、前記水冷媒熱交換器の本体と前記入口側冷媒配管との接合部と、前記水冷媒熱交換器の本体と前記出口側冷媒配管との接合部との少なくとも一方が、前記水冷媒熱交換器の重心よりも前記圧縮機から遠い位置にあるヒートポンプ給湯室外機。前記水冷媒熱交換器の重心よりも前記圧縮機から遠い位置にある前記接合部は、前記第1脚部材の上方に位置するか、前記第1脚部材の上方よりも前記圧縮機から遠い位置にある請求項1記載のヒートポンプ給湯室外機。前記水冷媒熱交換器の本体は、上下方向に複数段となる構造を有し、前記水冷媒熱交換器の重心よりも前記圧縮機から遠い位置にある前記接合部は、前記複数段のうちの最下段に設けられている請求項1または2記載のヒートポンプ給湯室外機。前記第1脚部材の上方には、前記水冷媒熱交換器が位置し、前記第2脚部材の上方には、前記水冷媒熱交換器が位置せず、前記圧縮機が位置する請求項1乃至3の何れか1項記載のヒートポンプ給湯室外機。ヒートポンプ給湯室外機に搭載された水冷媒熱交換器は、重量が大きく、前面から見て左右に長い形状をしている。従来のヒートポンプ給湯室外機では、水冷媒熱交換器が、発泡材等の収納箱に収納されて、十分な防振効果の有る防振材の介在無しにベース上面に設置されている。また、重量が大きい圧縮機が、ゴム部材、金属スプリング部材等の防振マウントを介してベース上面に設置されている。この圧縮機と水冷媒熱交換器とは、冷媒配管で接続され、ベース上面に横に並べて設置されている。そして、ベース下面には、水冷媒熱交換器に近い側に第1脚部材が、圧縮機に近い側に第2脚部材が、それぞれ取り付けられている。水冷媒熱交換器の重量は大きい為、水冷媒熱交換器、ベース、第1脚部材、第2脚部材を組み合わせた構造体の並進、傾き、捩れ、等の固有振動数は100Hz以下となる場合が多い。また、圧縮機の回転数は数十rpsHz~百rpsHz程度である。したがって、上記構造体の固有振動数は圧縮機の回転数の1倍あるいは2倍付近なので、ヒートポンプ給湯室外機運転中に圧縮機の振動が冷媒配管から水冷媒熱交換器に伝達すると、水冷媒熱交換器とベースにはこれら周波数付近の低周波振動が共振して大きく発生し易く、ベースから放射される低周波音が増加し、ベースから筐体各部に伝達する低周波振動が増加し、筐体各部から放射される低周波音が増加する場合が多い。ベースから放射される低周波音を抑制し、ベースから筐体各部に伝達する低周波振動を抑制し、筐体各部から放射される低周波音を抑制する方法はいくつか考えられるが、何れの方法にも問題点がある。例えば、水冷媒熱交換器の横方向寸法を2つの脚部材の上方間にまたがるように拡大する方法では、水冷媒熱交換器とベースの低周波振動の増加を抑制できる場合もあるが、水冷媒熱交換器を収納する収納蓋部材の上に圧縮機を設置する構造となるので、筐体含めたヒートポンプ給湯室外機の上下寸法が拡大し、ヒートポンプ給湯室外機の材料コストが著しく増加する等の問題点がある。また、水冷媒熱交換器とベースとの間に十分な防振効果の有る防振材を設置する方法では、水冷媒熱交換器とベースの低周波振動の増加を抑制できる場合もあるが、防振材による材料コスト、組立コストが著しく増加し、さらに、水冷媒熱交換器の設置位置が上方となり、送風機の設置位置が上方となり、筐体含めたヒートポンプ給湯室外機の上下寸法が拡大し、ヒートポンプ給湯室外機の材料コストが著しく増加する等の問題点がある。また、ベースあるいは筐体各部の板厚を上げて剛性を上げる方法では、ベースから放射される低周波音を抑制し、ベースから筐体各部に伝達する低周波振動を抑制し、筐体各部から放射される低周波音の増加を抑制できる場合もあるが、ベースおよび筐体各部の材料コスト、成形加工コストが著しく増加し、ヒートポンプ給湯室外機のコストが著しく増加する等の問題点がある。また、ベースあるいは筐体各部に制振材を貼り付ける方法では、ベースから放射される低周波音を抑制し、ベースから筐体各部に伝達する低周波振動を抑制し、筐体各部から放射される低周波音の増加を抑制できる場合もあるが、制振材の材料コスト、ベースあるいは筐体各部の組立コスト用が著しく増加し、ヒートポンプ給湯室外機のコストが著しく増加する等の問題点がある。本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、低コストで、水冷媒熱交換器とベースの低周波振動を抑制し、ベースや筐体各部からの低周波音の放射を抑制することのできるヒートポンプ給湯室外機を提供することを目的とする。本発明に係るヒートポンプ給湯室外機は、冷媒回路を用いて湯を生成するヒートポンプ給湯室外機であって、ベースと、ベースの上に設けられ、冷媒と水との熱交換を行わせる水冷媒熱交換器と、水冷媒熱交換器の本体に繋がる入口側冷媒配管および出口側冷媒配管と、ベースの上に設けられ、冷媒を圧縮する圧縮機と、ベースの下であって水冷媒熱交換器に近い側に設けられた第1脚部材と、ベースの下であって圧縮機に近い側に設けられた第2脚部材と、を備え、水冷媒熱交換器の本体と入口側冷媒配管との接合部と、水冷媒熱交換器の本体と出口側冷媒配管との接合部との少なくとも一方が、水冷媒熱交換器の重心よりも圧縮機から遠い位置にあるものである。本発明によれば、第1脚部材の取り付け部を支点として水冷媒熱交換器とベースが上下に傾くような大きな低周波振動が生ずることを確実に抑制することができる。このため、ベースから低周波音が放射されることを確実に抑制することができるとともに、筐体各部への低周波振動の伝達も抑制されるので、筐体各部から低周波音が放射されることを確実に抑制することができる。また、本発明によれば、水冷媒熱交換器の横方向寸法をほぼベース全体まで拡大したり、水冷媒熱交換器とベースとの間に防振材を設置したり、ベースや筐体各部の板厚を厚くして剛性を上げたり、ベースあるいは筐体各部に制振材を貼り付けたりすることによらずに低周波音の発生が抑制できるので、コストの増加を抑制しながら、静粛性に優れたヒートポンプ給湯室外機を得ることができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において共通する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を省略する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1のヒートポンプ給湯室外機の内部構造を示す分解斜視図である。まず、図1を参照して、本実施形態のヒートポンプ給湯室外機の全体構成について説明する。なお、図1中では、左下が前方、右上が後方である。図1に示すように、本実施形態のヒートポンプ給湯室外機1は、底部基部となるベース17と、前面部18、後面部19、上面部20、右側面部21および左側面部22を有する筐体とで構成される外郭を有している。空気冷媒熱交換器7の設置部以外は、上記筐体で覆われている。筐体は、通常、板金材から成形される。ヒートポンプ給湯室外機1の内部は、仕切板16が設けられ、この仕切板16により、前面から見て右側の機械室14と左側の送風機室15とに区画されている。後に詳述するが、送風機室15の下方のベース17の上には、水冷媒熱交換器8が設置されている。図1では図示を省略しているものもあるが、仕切板16により分離された右側の機械室14内には、冷媒を圧縮するための圧縮機2、冷媒を減圧するための膨張弁、これらを接続する吸入管4や吐出管5等の冷媒配管、その他の冷媒回路部品が組み込まれている。圧縮機2の内部には、冷媒の圧縮動作を行う圧縮部図示せずと、圧縮部と接続され圧縮部を駆動するモータ図示せずとが組み込まれ、外部から供給される電力によりモータおよび圧縮部が所定の回転数で駆動するようになっている。また、圧縮機2の下部に取り付けられた脚部材には3~4個の防振マウント3が取り付けられている。防振マウント3は、概略円筒形のゴムあるいは金属コイルの成形品である。防振マウント3は、ベース17の上面に設置され、圧縮機2を弾性的に支持している。また、冷媒を吸入するための吸入管4と、冷媒を圧縮機2の内部で圧縮した後に吐出するための吐出管5とが、圧縮機2にそれぞれ取り付けられている。圧縮機2は、吐出管5および入口側冷媒配管32を介して水冷媒熱交換器8の冷媒入口部と接続され、水冷媒熱交換器8の冷媒出口部は、出口側冷媒配管を介して膨張弁図示せずの入口部と接続されている。膨張弁は、冷媒流路本体外側面にコイル部材が取り付けられ、このコイル部材に外部から通電することにより発生する電磁作用により、内部の流路抵抗調節部を稼動させて冷媒の流路抵抗を調節し、膨張弁の上流側の高圧冷媒と下流側の低圧冷媒とを所定の圧力に調節している。膨張弁の出口部は、別の冷媒配管を介して空気冷媒熱交換器7の冷媒入口部と接続されている。空気冷媒熱交換器7の冷媒出口部は、吸入管4を介して圧縮機2と接続されている。また、冷媒配管の途中にはその他の冷媒回路部品が取り付けられている場合もある。このように構成された冷媒回路の密閉空間内に所定の量の冷媒が封入されており、通常CO2冷媒が使用されている。更に、機械室14内には、水冷媒熱交換器8の水入口部に接続された内部水配管A、水冷媒熱交換器8の給湯出口部と接続された内部水配管B、その他の水回路部品が組み込まれている。内部水配管Aはベース17右部と筐体の右側面部21下部に取り付けられた水入口バルブ29に接続され、内部水配管Bはベース17右部と筐体の右側面部21下部に取り付けられた給湯出口バルブ30に接続されている。筐体の右側面部21において、水入口バルブ29が上部、給湯出口バルブ30が下部に、併設して配置されている。また、水入口バルブ29と給湯出口バルブ30を保護するため、サービスパネル23が右側面部21に取り付けられている。一方、仕切板16により分離された左側の送風機室15内には、送風機6と、送風機6の後方に配置された空気冷媒熱交換器7とが組み込まれている。送風機室15内は、風路確保のため大きな空間を有している。送風機6は、2~3枚の翼を有するプロペラ翼と、このプロペラ翼を回転駆動させるモータとが組み合わされており、外部から電力がモータに供給されることによりプロペラ翼が所定の回転数で回転するようになっている。空気冷媒熱交換器7は、複数回往復曲げ成形された長い冷媒配管に多数のアルミ薄板のフィンが密着して構成され、略平板状の全体形状を有している。この空気冷媒熱交換器7では、冷媒配管内の冷媒とフィン周辺の空気とで熱交換が行われるようになっており、送風機6により各フィン間を流れて通過する空気の風量が増やされて調節され、熱交換の量が増やされて調節されている。電気部品収納箱9には、圧縮機2、膨張弁、送風機6等を駆動制御するインバータ電源等の電気部品が収納されている。インバータ電源は、圧縮機2のモータの回転数を数十rpsHz~百rpsHz程度の所定の回転数に変化させ、また、膨張弁の開度を所定の量に変化させ、また、送風機6の回転数を数百rpm~千rpm程度の所定の回転数に変化させるよう制御する。電気部品収納箱9右部には、外部電気配線を接続する端子台9aが設けられている。筐体の右側面部21に取り付けられたサービスパネル23がこの端子台9aを保護している。図2は、図1に示すヒートポンプ給湯室外機1におけるベース17に対する水冷媒熱交換器8の設置状態を説明するための分解斜視図である。図3は、図1に示すヒートポンプ給湯室外機1におけるベース17付近の模式的な前面図である。水冷媒熱交換器8は、冷媒の熱を水に伝熱させて水を加熱するための装置である。後述するように、水冷媒熱交換器8の本体は長尺な水配管8aおよび冷媒管8bが組み合わされた構成となっているとともに、水配管8a内を満たす水や冷媒管8b内を満たす冷媒の重量も加わるため、水冷媒熱交換器8全体の重量は他の部品と比べて特に大きくなる。図2に示すように、水冷媒熱交換器8は、前方から見て左右に長い略直方体形状の外形を有する発泡材の収納容器12に収納され、十分な防振効果の有る防振材の介在無しに、送風機室15内の送風機6の下方に位置するベース17の上面に設置されている。水冷媒熱交換器8を収納した収納容器12は、ベース17に取り付けられた板金材の収納囲部材10に囲まれ、発泡材の収納容器蓋13により上側を覆われる。この収納容器蓋13を更に覆うように、板金材の収納蓋部材11が設置される。ベース17の下面には、ヒートポンプ給湯室外機1を地面Gあるいは台座31に固定する為の第1脚部材24および第2脚部材25が例えば数個の点溶接などの方法によりそれぞれ取り付けられている。第1脚部材24は、前面から見て左側、すなわち水冷媒熱交換器8に近い側に位置する。第2脚部材25は、前面から見て右側、すなわち圧縮機2に近い側に位置する。第1脚部材24および第2脚部材25は、相互にほぼ同じ形状であり、板金材から成形され、幅が比較的小さく、筐体の前面部18よりわずかに前方に出て、筐体の後面部19よりわずかに後方に出るような前後に長い形状になっている。このような第1脚部材24および第2脚部材25によれば、少ない材料で、且つヒートポンプ給湯室外機1を省スペースで安定して設置することができる。図3に示すように、第1脚部材24は、水冷媒熱交換器8の重心8dの真下の位置よりも、圧縮機2から遠い位置にある。水冷媒熱交換器8は、第1脚部材24の上方に位置しているが、第2脚部材25の上方には位置していない。第2脚部材25の上方には、圧縮機2が位置している。このように、圧縮機2を水冷媒熱交換器8の上に配置するのではなく、圧縮機2と水冷媒熱交換器8とを横に並べてベース17上に配置しているので、ヒートポンプ給湯室外機1の上下寸法を小型化することができるとともに、材料コストを低減することができる。このようなヒートポンプ給湯室外機1は、数百リットル程度の容量を有する貯湯タンクとこの貯湯タンク内の水を送る水ポンプとが組み込まれた貯湯装置図示せずに対し、外部水配管A図示せず、外部水配管B図示せず、電気配線図示せずを介して接続して使用される。水ポンプの入口部は貯湯タンク下部に接続され、外部水配管Aは水ポンプの出口部に接続されており、外部水配管Bが貯湯タンク上部に接続されている。外部水配管Aの貯湯タンク接続側と反対側はヒートポンプ給湯室外機1のサービスパネル23内の水入口バルブ29と接続され、外部水配管Bの貯湯タンク接続側と反対側はヒートポンプ給湯室外機1のサービスパネル23内の給湯出口バルブ30と接続されている。このようにして、ヒートポンプ給湯室外機1と貯湯装置とで給湯回路が構成される。次に、貯湯装置内の貯湯タンク内の湯量を増やすための沸き上げ運転におけるヒートポンプ給湯室外機1の動作について説明する。電気部品収納箱9に収納されたインバータ電源から圧縮機2内のモータに電力供給されるとモータが駆動し、モータと接続された圧縮機2内の圧縮部が駆動する。インバータ電源は、モータの回転数を数十rpsHz~百rpsHz程度の所定の回転数に変化させ、冷媒が循環して行われるヒートポンプサイクルの循環速度、冷媒の流量を変化させることにより、所定の沸き上げ能力に調節制御している。また、電気部品収納箱9に収納されたインバータ電源から送風機6のモータに電力供給されるとモータが駆動し、モータと接続された送風機6のプロペラ翼が回転駆動する。インバータ電源は、モータの回転数を数百rpm~千rpm程度に変化させ、空気冷媒熱交換器7を通過する空気の流量を変化させることにより、空気冷媒熱交換器7での冷媒と空気の熱交換量を所定の量に調節制御している。送風機6の送風により、空気が空気冷媒熱交換器7を通過する。また、電気部品収納箱9に収納されたインバータ電源から膨張弁の本体外側面に取り付けられたコイル部材に通電されると、膨張弁はコイルに発生する電磁作用により内部の流路抵抗調節部を稼動させて冷媒の流路抵抗度を調節し、膨張弁の上流側の高圧冷媒と下流側の低圧冷媒とを所定の圧力に調節制御している。圧縮機2の回転数、送風機6の回転数、膨張弁の流路抵抗度は、ヒートポンプ給湯室外機1の設置環境、使用環境に応じて制御される。圧縮機2内の圧縮部が駆動すると圧縮部内で冷媒の圧縮動作が行われ、低圧冷媒は吸入管4から圧縮機2に吸入される。低圧冷媒は圧縮機2内の圧縮部で圧縮されて高温高圧冷媒となり、圧縮機2から吐出管5に吐出される。この高温高圧冷媒は、吐出管5から入口側冷媒配管32を通って水冷媒熱交換器8本体の冷媒入口部に流入し、水冷媒熱交換器8で低温水と熱交換し、低温水を加熱して高温湯を生成させる。高温高圧冷媒は水冷媒熱交換器8でエンタルピを低下させ、温度を低下させて水冷媒熱交換器8本体の冷媒出口部から出口側冷媒配管を通って膨張弁の入口部に流入する。高圧冷媒は膨張弁で所定の圧力に減圧され温度降下し低温低圧冷媒となり膨張弁の出口部から空気冷媒熱交換器7入口部に流入する。低温低圧冷媒は空気冷媒熱交換器7で空気と熱交換し、エンタルピを増加させ、空気冷媒熱交換器7の出口部から吸入管4に流入し、圧縮機2に吸入される。このように冷媒が循環してヒートポンプサイクルが行われる。同時に、貯湯装置内の水ポンプにより貯湯装置内の貯湯タンク内下部の低温水が外部水配管Aを通り、ヒートポンプ給湯室外機1の水入口バルブ29を介して内部水配管Aに流入し、水冷媒熱交換器8の水入口部に流入し、水冷媒熱交換器8で冷媒と熱交換し加熱されて高温湯が生成される。生成された高温湯は水冷媒熱交換器8の給湯出口部から内部水配管Bに流入し、給湯出口バルブ30を介して外部水配管Bを通り、貯湯装置内の貯湯タンク上部に戻される。このような沸き上げ運転により、貯湯タンク内の高温湯の量が増やされる。図4は、図1に示すヒートポンプ給湯室外機1におけるベース17および水冷媒熱交換器8の平面図である。図5は、図4の一部を拡大した図であり、水冷媒熱交換器8の本体と、入口側冷媒配管32との接合部33の付近を示す図である。図4および図5に示すように、水冷媒熱交換器8の本体は、水が通る水配管8aの外周に、冷媒が通る複数図示の構成では3本の冷媒管8bを螺旋状に巻き付けた構造の長尺物で構成されている。便宜上、図4では、冷媒管8bを一部分のみ図示しているが、水冷媒熱交換器8の本体は、ほぼ全長に渡って、水配管8aの外周に冷媒管8bが巻き付けられた構成となっている。冷媒管8bは、水配管8aの外周に密着して巻かれており、例えばハンダ付け、あるいはロウ付け等により固着されている。ただし、本発明では、両者が圧接等によりのみ接合されていてもよい。水冷媒熱交換器8の本体は、このような長尺物を、収納容器12に収納可能となるように、複数箇所で曲げ成形することにより巻回した形状とされたものである。水冷媒熱交換器8の本体には、入口側冷媒配管32が繋がっている。入口側冷媒配管32は、吐出管5を介して圧縮機2と接続されている。圧縮機2から吐出管5に送られた冷媒は、この入口側冷媒配管32を通って水冷媒熱交換器8の本体に流入する。入口側冷媒配管32は、分岐部34において複数本図示の構成では3本に分岐している。この分岐した複数本の入口側冷媒配管32は、接合部33にて水冷媒熱交換器8の本体水配管8aと接合接続されている。接合部33より冷媒上流側では、入口側冷媒配管32と水冷媒熱交換器8の本体とは接合固定されておらず、入口側冷媒配管32は水冷媒熱交換器8の本体に対し自由になっている。図示の構成では、入口側冷媒配管32が接合部33より先でそのまま水配管8aの外周に巻き付けられることによって冷媒管8bを構成している。図3および図4に示すように、水冷媒熱交換器8の本体と入口側冷媒配管32との接合部33は、水冷媒熱交換器8の重心8dよりも圧縮機2から遠い位置にある。特に、本実施形態では、接合部33は、第1脚部材24の上方真上に位置している。なお、接合部33は、第1脚部材24の上方真上よりも更に圧縮機2から遠い位置にあってもよい。次に、圧縮機2の動作とヒートポンプ給湯室外機1の振動、騒音、低周波音の発生について説明する。圧縮機2内の圧縮部が駆動し、圧縮部内で冷媒の圧縮動作が行われる時、冷媒の圧力変動および内部の可動部品の動作により、圧縮機2には上下方向、横方向等いくつかの方向のそれぞれ並進振動、回転振動が発生し、その周波数成分は、圧縮機2の回転数の整数倍で、低い倍数の周波数成分の方が大きく発生する傾向が大きい。圧縮機2の振動は、防振マウント3からベース17に伝達し、更に筐体の前面部18、後面部19、上面部20、右側面部21および左側面部22以下、総称して単に筐体と言うに伝達する。また、圧縮機2の振動は、吸入管4から空気冷媒熱交換器7に伝達し、ベース17および筐体に伝達する。更に、圧縮機2の振動は、吐出管5から入口側冷媒配管32を介して水冷媒熱交換器8に伝達し、ベース17に伝達し、筐体に伝達する。このようにして、圧縮機2の振動がベース17および筐体に伝達することにより、ヒートポンプ給湯室外機1の振動、騒音、低周波音の原因となる。また、これら伝達する振動の周波数とヒートポンプ給湯室外機1の構造部品単独の固有振動数、あるいは複数の構造部品が組み合わされた構造体の固有振動数が近い場合に共振現象が発生し、大きな振動、騒音、低周波音を引き起こすこともある。水冷媒熱交換器8の重量は大きい為、水冷媒熱交換器8、ベース17、第1脚部材24、第2脚部材25を組み合わせた構造体の並進、傾き、捩れ、等の固有振動数は100Hz以下の場合が多く、圧縮機2の回転数の1倍あるいは2倍付近なので、ヒートポンプ給湯室外機1運転中に圧縮機2の振動が吐出管5から入口側冷媒配管32を介して水冷媒熱交換器8に伝達すると、水冷媒熱交換器8とベース17にはこれら周波数付近の低周波振動が共振して大きく発生し易く、ベース17から放射される低周波音が増加し、ベース17から筐体に伝達する低周波振動が増加し、筐体から放射される低周波音が増加する場合が多い。特に、ベース17下面の水冷媒熱交換器8下方に相当する箇所に第1脚部材24が、ベース17下面の圧縮機2下方に相当する箇所に第2脚部材25が、取り付けられており、第1脚部材24は水冷媒熱交換器8の重心8dの真下よりも圧縮機2から遠い位置にあるので、第1脚部材24の取り付け部を支点として、水冷媒熱交換器8全体とベース17とが一体となって上下に傾く低周波振動図3中の矢印A参照が発生し、ベース17から放射される低周波音が増加し、筐体各部に伝達する低周波振動が増加し、筐体各部から放射される低周波音が増加する特性が顕著である。このような振動形態の場合、第1脚部材24の取り付け部から接合部33までの距離が長いほど、水冷媒熱交換器8全体とベース17とが一体となって上下に傾く低周波振動が大きくなり易い。圧縮機2の振動は、吐出管5および入口側冷媒配管32を介して伝わり、接合部33の位置で水冷媒熱交換器8を加振する。このため、加振点となる接合部33の位置が、振動の支点となる第1脚部材24の取り付け部から遠いほど、水冷媒熱交換器8に作用するモーメントが大きくなるからである。このため、仮に、接合部33が図3中のBで示すような圧縮機2に近い位置にあったとすると、水冷媒熱交換器8に作用するモーメントが大きくなるので、水冷媒熱交換器8全体とベース17とが一体となって上下に傾く図3中の矢印Aで示すような低周波振動が大きくなり易い。これに対し、本実施形態では、図3および図4に示すように、加振点となる接合部33は、第1脚部材24の上方に位置しているので、振動の支点となる第1脚部材24の取り付け部と加振点との距離が短い。それゆえ、圧縮機2から吐出管5および入口側冷媒配管32を介して伝わる加振力が接合部33に作用しても、水冷媒熱交換器8に作用するモーメントは極めて小さい。このため、水冷媒熱交換器8全体とベース17とが一体となって上下に傾く図3中の矢印Aで示すような低周波振動を確実に抑制することができる。その結果、ベース17から放射される低周波音の増加が確実に抑制され、ベース17から筐体各部へ伝達する低周波振動の増加が確実に抑制され、筐体各部から放射される低周波音の増加が確実に抑制される。本実施形態では、接合部33を第1脚部材24の上方に位置させたことにより、上記モーメントを確実に小さくすることができる。しかしながら、本発明では、必ずしもこのような構成にしなくてもよい。接合部33が水冷媒熱交換器8の重心8dよりも圧縮機2から遠い位置にあれば、上記モーメントを十分に小さくすることができ、同様の効果を得ることが可能となる。すなわち、接合部33は、水冷媒熱交換器8の重心8dよりも圧縮機2から遠い位置であって、第1脚部材24の上方よりは圧縮機2に近い位置にあってもよい。一方、接合部33は、第1脚部材24の上方よりも更に圧縮機2から遠い位置にあってもよい。この場合には、圧縮機2から接合部33までの距離がより長くなるので、接合部33に作用する圧縮機2からの加振力が小さくなる。このため、上記モーメントを確実に小さくすることができ、接合部33が第1脚部材24の上方に位置する場合と同等の効果を得ることが可能となる。上記のような構成によれば、水冷媒熱交換器8とベース17の低周波振動の増加を抑制し、ベース17から放射される低周波音を抑制し、ベース17から筐体各部に伝達する低周波振動を抑制し、筐体各部から放射される低周波音の増加を抑制する為に、水冷媒熱交換器8とベース17の間に十分な防振効果の有る防振材を設置する必要が無く、ベース17および筐体各部の板厚を上げて剛性を上げる必要が無く、ベース17あるいは筐体各部に制振材を貼り付ける必要が無いので、ヒートポンプ給湯室外機1の著しいコストの増加が抑制される。以上のように、本発明によれば、ヒートポンプ給湯室外機1の低周波音低減に効果があり、コストの増加を抑制しながら低周波音において静粛面で優れたヒートポンプ給湯室外機1を得ることができる。給湯を行うヒートポンプ給湯室外機1は、深夜電力を利用する場合が多く、深夜の騒音や振動、特に低周波音には使用者の関心が高く、本発明の低周波低減効果は著しく貢献する。また、CO2冷媒を使用したヒートポンプ給湯室外機1は、R410A冷媒を使用した空調機と比較して圧縮機2に発生する振動は大きく、深夜電力利用のための深夜の低周波音低減にさらに貢献する。上記の実施形態では、水冷媒熱交換器8の本体と入口側冷媒配管32との接合部33の位置を水冷媒熱交換器8の重心8dよりも圧縮機2から遠い位置とする構成について述べた。図示を省略するが、本発明は、この構成に限らず、水冷媒熱交換器8の本体と出口側冷媒配管との接合部の位置を水冷媒熱交換器8の重心8dよりも圧縮機2から遠い位置とする構成であってもよい。水冷媒熱交換器8の冷媒の下流側に振動の大きい機能部品が設けられている場合には、その機能部品の振動が出口側冷媒配管を介して水冷媒熱交換器8に伝達する。この場合に、水冷媒熱交換器8の本体と出口側冷媒配管との接合部の位置を水冷媒熱交換器8の重心8dよりも圧縮機2から遠い位置とすることにより、上記実施形態の場合と同様の原理により、水冷媒熱交換器8とベース17の低周波振動の増加を抑制し、ベース17から放射される低周波音を抑制し、ベース17から筐体各部に伝達する低周波振動を抑制し、筐体各部から放射される低周波音の増加を抑制することが可能となる。このように、水冷媒熱交換器8の冷媒の下流側に振動の大きい機能部品が設けられている場合には、水冷媒熱交換器8の本体と入口側冷媒配管32との接合部33の位置だけでなく、水冷媒熱交換器8の本体と出口側冷媒配管との接合部の位置についても、水冷媒熱交換器8の重心8dよりも圧縮機2から遠い位置とすることが望ましい。ただし、水冷媒熱交換器8の冷媒の下流側に振動の大きい機能部品が設けられている場合において、圧縮機2が低振動型のものであり、圧縮機2から伝わる加振力が元々小さい場合には、水冷媒熱交換器8の本体と出口側冷媒配管との接合部の位置だけを水冷媒熱交換器8の重心8dよりも圧縮機2から遠い位置とすればよく、水冷媒熱交換器8の本体と入口側冷媒配管32との接合部33の位置については特に制限しなくてもよい。実施の形態2.次に、図6を参照して、本発明の実施の形態2について説明するが、上述した実施の形態1との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分は同一符号を付し説明を省略する。図6は、本発明の実施の形態2のヒートポンプ給湯室外機の特徴部分を説明するための前面図である。図6に示すように、実施の形態2のヒートポンプ給湯室外機が備える水冷媒熱交換器8は、上下方向に複数段となる構造を有している。この複数段構造は、水配管8aおよび冷媒管8bからなる長尺体を螺旋状に巻回することによって構成されたものである。実施の形態1と同様に、本実施形態では、水冷媒熱交換器8の本体と入口側冷媒配管32との接合部33は、第1脚部材24の上方に位置している。また、本実施形態では、接合部33は、水冷媒熱交換器8の複数段構造のうちの最下段に設けられている。これにより、加振点となる接合部33と、振動の支点となる第1脚部材24の取り付け部との距離を更に短くすることができるので、圧縮機2から吐出管5および入口側冷媒配管32を介して伝わる加振力が水冷媒熱交換器8に及ぼすモーメントが更に小さくなる。それゆえ、水冷媒熱交換器8全体とベース17とが一体となって上下に傾く低周波振動をより確実に抑制することができる。その結果、ベース17から放射される低周波音の増加がより確実に抑制され、ベース17から筐体各部へ伝達する低周波振動の増加がより確実に抑制され、筐体各部から放射される低周波音の増加がより確実に抑制される。以上説明した実施の形態1および2では、水冷媒熱交換器8の本体の構造が、1本の水配管8aの外周に、分岐された複数の冷媒管8bが螺旋状に密着接合され、この両者がハンダ付けあるいはロウ付け等により固着された構造である場合について説明したが、本発明における水冷媒熱交換器の構造は、このような構造に限定されるものではない。例えば、本発明における水冷媒熱交換器は、水配管と冷媒管とが直線状に密着接合された構造のものでもよい。また、水冷媒熱交換器は、水配管と冷媒管との接合形態に係わらず、水配管と冷媒管とがハンダ付けあるいはロウ付け等により固着されておらず、圧接等によりのみ接合されていてもよい。更に、水冷媒熱交換器は、水配管等の外部配管の中に冷媒管等の内部冷媒管が設けられる等の多重管構造のものでもよい。この多重管構造の場合、水配管の中に冷媒管が挿入し始める部分の接合箇所が、水冷媒熱交換器の本体と入口側冷媒配管または出口側冷媒配管との接合部に相当する。