"メタアクリル酸と、水酸基を有する化合物と、エステル化触媒と、重合禁止剤と、溶剤との共存下で、マイクロ波を照射することを特徴とする、一般式1で表されるメタアクリル酸エステルの製造方法。一般式1式中、R1およびR2は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、-CHO基、またはメタアクリロイル基を表し、Xは、一般式2~一般式7より1つ選ばれる基を表す。式中、R3~R42は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、-CH2OH基、-CHO基、またはメタアクリロイル基を表し、R1~R32における、水酸基、-CH2OH基、または、-CHO基は、分子間、、もしくは分子内で脱水縮合により環を形成することができる。Xが一般式2の時は、R1~R4のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式3の時は、R1、R2、および、R5~R8のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式4の時は、R1、R2、および、R9~R14のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式5の時は、R1、R2、および、R15~R22のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式6の時は、R1、R2、および、R23~R32のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式7の時は、R1、R2、および、R33~R42のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であることを表す。溶剤が、マイクロ波エネルギーに不活性である請求項1記載のメタアクリル酸エステル製造方法。溶剤の沸点が、80~120°Cである請求項2記載のメタアクリル酸エステル製造方法。請求項1~3いずれか記載の製造方法で製造されてなるメタアクリル酸エステル。請求項4記載のメタアクリル酸エステルと、光重合開始剤とを含有することを特徴とする硬化性樹脂組成物。本発明の課題は、マイクロ波を照射して加熱し、メタアクリル酸と、水酸基を有する化合物と縮合反応してメタアクリル酸エステルを製造する方法において、反応時間を大幅に短縮することで生成物を高効率で得ることができ、また得られた生成物の着色が少なく、副生成物が少ないことを特徴とするメタアクリル酸エステルを製造するための製造方法を提供することにある。本発明者らは、前記諸問題を解決するために、鋭意研究を重ねた結果、本発明に至った。すなわち、本発明はメタアクリル酸と、水酸基を有する化合物と、エステル化触媒と、重合禁止剤と、溶剤との共存下で、マイクロ波を照射することを特徴とする、一般式1で表されるメタアクリル酸エステルの製造方法に関する。一般式1式中、R1およびR2は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、-CHO、またはメタアクリロイル基を表し、Xは、一般式2~一般式7より1つ選ばれる基を表す。式中、R3~R42は、それぞれ独立に、水素原子、水酸基、-CH2OH基、-CHO、またはメタアクリロイル基を表し、R1~R32における、水酸基、-CH2OH基、、または、-CHO基は、分子間、および、分子内で脱水縮合により環を形成することができる。Xが一般式2の時は、R1~R4のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式3の時は、R1、R2、および、R5~R8のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式4の時は、R1、R2、および、R9~R14のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式5の時は、R1、R2、および、R15~R22のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式6の時は、R1、R2、および、R23~R32のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であり、Xが一般式7の時は、R1、R2、および、R33~R42のうち、少なくとも1つ以上はメタアクリロイル基であることを表す。また、本発明は、溶剤がマイクロ波エネルギーに不活性である上記メタアクリル酸エステル製造方法に関する。また、本発明は、溶剤の沸点が80~120°Cである上記メタアクリル酸エステル製造方法に関する。また、本発明は、上記製造方法で製造されてなるメタアクリル酸エステルに関する。また、本発明は、上記メタアクリル酸エステルと、光重合開始剤とを含有することを特徴とする硬化性樹脂組成物に関する。本発明のメタアクリル酸エステルの製造方法では、マイクロ波エネルギーによって、溶媒共存下で、メタアクリル酸と水酸基を有する化合物からエステル化反応を行っており、反応温度領域も水との共沸可能な温度領域としていることから、短時間で高効率のメタアクリル酸エステルを製造することが出来、製造コスト削減につながる。さらに、メタアクリル酸エステルの着色を抑制することが出来る。そのため、塗料、粘接着剤、UVインキ、カラーフィルター用レジストインキ、及び、表面保護コートのなどの分野で用いることが出来る。以下、詳細にわたって本発明を説明する。本発明の、メタアクリル酸エステルの製造方法は、メタアクリル酸と水酸基を有する化合物を、エステル化触媒、重合禁止剤、および溶剤が共存する反応系において、マイクロ波を照射することにより加熱して、メタアクリル酸エステル化反応の生成物を得ることである。一般式1中のR1~R2の水酸基、または-CHO基、あるいは、一般式2中のR3~R42の水酸基、または、-CHO基は、分子内もしくは分子間にて水酸基とアルデヒド基をもつ直鎖構造と自己の水酸基を巻き込んで環状アセタールの環構造をとることが出来る。環状アセタールを形成する際に、自己の水酸基とともに、分子間の水酸基を巻き込んで環を形成することで、環構造が酸素分子で連結した構造が形成される。また、水酸基を有する化合物は、炭素数5~7の単糖類、炭素数5以上の二糖類、炭素数3以上の糖アルコールが一例として挙げられる。ここで、炭素数5の単糖として、アラビノース,リボース,キシロース,リキソース,キシルロース,リブロース,2-デオキシリボース等が挙げられ、炭素数6の単糖として、グルコース,ガラクトース,フラクトース,マンノース,ソルボース,タロース,2-デオキシグルコース,6-デオキシガラクトース,6-デオキシマンノース,2-デオキシガラクトース等が挙げられ、炭素数7の単糖として、アロヘプツロース,セドヘプツロース,マンノヘプツロース,グルコヘプツロース等が挙げられる。更に、炭素数5以上のニ糖類としては、スクロース、ラクツロース、ラクトース、マルトース、トレハロース、セロビオース、コージビオース、ニゲロース、イソマルトース、α、βートレハロース、β、βートレハロース、ソホロース、ラミナリビオース、ゲンチビオース、ツラノース、マルツロース、パラチノース、ゲンチオビウロース、マンノビオース、メリビオース、メリビウロース、ネオラクトース、ガラクトスクロース、シラビオース、ルチノース、ルチヌロース、ビシアノース、キシロビオース、プリメベロース等が挙げられる。更に、炭素数3以上の糖アルコールとしては、グリセロール、エリスリトール,リビトール,キシリトール,アリトール,ソルビトール,マンニトール,マルチトース、ラクチトース、ガラクチトール等が挙げられる。これらの水酸基を有する化合物のうち、好ましくは、単糖類、糖アルコールが挙げられ、更に好ましくは、糖アルコールが挙げられる。前記、メタアクリル酸はアクリル酸、または、メタクリル酸であり、これらは、目的とするエステルがアクリル酸エステルであるか、メタクリル酸エステルであるかによって選択される。これらの、メタアクリル酸の使用量は水酸基を有する化合物のモル当量に対して、1~1.5倍当量であればよく、重合防止や製造コストの削減の点から1~1.2倍であるのが望ましい。上記反応においては、得られるメタアクリル酸エステルの重合を防止する目的で、反応液に重合防止剤を添加することができる。このような重合防止剤としては、例えば、酸化第一銅、酸化第二銅、塩化第一銅、塩化第二銅などの無機重合防止剤、ヒドロキノン、ヒドロキノンモノメチルエーテル、t-ブチルカテコール、t-ブチルヒドロキノン、2,4-ジメチル-6-t-ブチルフェノール、2,6-t-ブチル-p-クレゾール、パラベンゾキノン、2,5-ジフェニルパラベンゾキノン、フェノチアジン、ジフェニルアミンなどの有機重合防止剤が使用される。この中では、製品の貯蔵時、及び使用時に着色の少ない重合禁止剤としてヒドロキノンモノメチルエーテル、無機重合防止剤がより好適に使用される。さらに好適に用いられる重合禁止剤としては、塩化第二銅である。これらの重合防止剤の使用量は、反応液に対して、100~2000質量ppm程度の範囲であればよい。また、これらの重合禁止剤は、1種を単独で使用しても又は2種以上を任意に組み合わせて使用してもよい。前記、エステル化触媒としては、水酸基を有する化合物とメタアクリル酸とのエステル化反応の触媒として知られている慣用のエステル化触媒を何れも好適に使用することができる。そのようなエステル化触媒は、有機又は無機の強酸であり、特に限定されないが、鉱酸及びそれらの部分中和塩、ヘテロポリ酸、有機スルホン酸、ハロゲン化酢酸、ルイス酸、有機スルホン酸を担持した酸性ゼオライト、有機スルホン酸を担持した活性炭である。これらのエステル化触媒の使用量は、反応液に対して、0.01~10質量の範囲であればよい。また、これらの重合禁止剤は、1種を単独で使用しても又は2種以上を任意に組み合わせて使用してもよい。鉱酸の具体例としては、硫酸、塩酸、硝酸、リン酸、ホウ酸等が挙げられる。ヘテロポリ酸の具体例としては、タングステン酸、モリブデン酸、タングストケイ酸、モリブドケイ酸、タングストリン酸、モリブドリン酸等が挙げられる。有機スルホン酸の具体例としては、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸等が挙げられる。ハロゲン化酢酸の具体例としては、トリフルオロ酢酸、トリクロロ酢酸等が挙げられる。ルイス酸の具体例としては、フッ化ホウ素、塩化ホウ素、塩化アルミニウム、二塩化スズ、四塩化スズ等が挙げられる。また、有機スルホン酸を担持した酸性ゼオライトの具体例としては、モルデナイト型、X型、Y型、β型、ZSM-5型等が挙げられる。これらのエステル化触媒のうち、硫酸、塩酸、硝酸、リン酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、有機スルホン酸を担持した活性炭が好ましい。これらのエステル化触媒は、1種のものを単独で使用してもよく、2種以上を混合物するなどして組み合わせて使用してもよい。本発明で用いる溶剤としては、マイクロ波エネルギーを吸収しない、または吸収しにくい非極性溶剤である。ここで、マイクロ波エネルギーを吸収しない、または吸収しにくい溶剤としては、非特許文献BLHayesMicrowaveSynthesisChemistryattheSpeedofLightCEMPublishing,MattewsNC2002より、マイクロ波周波数、2450MHz、25°Cにおける各種溶剤の誘電損失tanδの値から、各種溶剤に対するマイクロ波のエネルギーを吸収しやすさが規定されている。その中において、一般的にtanδが0.1以下の溶剤がマイクロ波を吸収しない、または吸収しにくい溶剤として、以下の非特許文献C.OliverKappe,ControlledMicrowaveHeatinginModernorganicSynthesisで記述されおり、具体的にはクロロベンゼン、クロロホルム、アセトニトリル、酢酸エチル、アセトン、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、トルエン、キシレン、ヘキサン、シクロヘキサン等が挙げられる。溶剤として好ましくは、溶剤の沸点が80°C~120°Cの溶剤である。具体的にはベンゼン、トルエン、シクロヘキサンが挙げられ、さらに好ましくは、トルエン、シクロヘキサンである。溶剤の使用量は、前記水酸基を有する化合物とメタアクリル酸との合計量に対して、0.1~10当量倍重量比が好ましく、0.5~1.0当量倍が好ましい。これら溶剤が好ましい理由としては、マイクロ波エネルギーを吸収しない、または、吸収しにくい非極性溶剤を用いることによって、反応基質である水酸基を有する化合物やメタアクリル酸のマイクロ波の吸収を阻害することがなく、効率的な反応となることが挙げられる。その上、エステル化反応では、この反応で生成される水と共沸混合物を形成する溶剤が使用され、水を共沸させて脱水を促進する有機溶剤が使用されることが望ましい。さらに、沸点が、80°Cより低い沸点の溶剤では、生成した水との共沸によってメタアクリル酸エステル化反応が遅くなることや、収率の低下する恐れがある。また、120°Cを超える高沸点溶剤では、メタアクリル酸または、生成されたメタアクリル酸エステルの熱重合が起きる恐れや得られた生成物の着色が懸念される。本発明のエステル化の反応温度は、使用される原料および目的によって適宜設定されるが、反応時間の短縮と重合防止の観点から80~120°Cが好ましく、90°C~110°Cがさらに好ましい。また、反応開始から目的物単離までを通じてメタアクリル酸またはメタアクリル酸エステルが熱重合するのを防ぐために必要に応じて空気バブリングをすることが出来る。本発明のマイクロ波としては、水の加熱に用いられる周波数である、300MHz~3000MHzを用いることができる。マイクロ波の周波数として、好ましくは800MHz~1000MHzである。さらに好ましくは、896±10MHz、915±25MHz、2375±50MHz、2450±50MHz、5800±75MHz、24125±125MHzであり、特に好ましくは、日本における指定周波数帯である、2450±50MHz、5800±75MHz、24125±125MHzが挙げられる。マイクロ波発生装置は、商業用に利用されている周波数を発生させるものを使用でき、シングルモード、マルチモード、マグネトロン型、キャビティ型等の制約はない。例えば、発振周波数2450±30MHz、出力電力760Wのマイクロ波反応装置μリアクター四国計測工業株社製を用いることができる。本発明の反応時間はメタアクリル酸エステル製造における、反応系から生成される水分量によって反応終了を確認するが、1~3時間が好ましい。生成される水分量は水酸基を有する化合物とメタアクリル酸の仕込み量から容易に計算することが出来る。本発明では、アルカリ水溶液を用いて中和処理を常法に従って行われることが好ましい。この常法としては、例えば、反応液にアルカリ成分としてアルカリ水溶液が添加された後に攪拌及び混合される方法が挙げられる。アルカリ水溶液としては、例えば、水酸化ナトリウム水溶液や水酸化カリウム水溶液が挙げられる。この場合、アルカリ成分の量は、通常反応液の酸分に対してモル比で1.0倍以上であり、好ましくは1.1~1.5倍である。この添加量が反応液の酸分に対してモル比で1.0倍未満の場合には、酸分の中和が不十分となる場合がある。アルカリ水溶液の濃度は、1~25重量が好ましい。攪拌及び混合の時間は5分~60分が好ましい。本発明では、イオン交換水を用いて水洗処理を常法に従って行われる。常法としては、メタアクリル酸エステル化反応で得られた反応液、もしくは、前記中和処理後の有機層に水が添加されて攪拌および混合される方法が挙げられる。前記、中和処理と水洗処理工程は反応終了後のどの時点で行われるかは、使用される成分及び目的に応じて適宜選択される。本発明では、前記中和処理、または水洗処理後、生成されたメタアクリル酸エステルを含有する有機層が得られ、次いでこの有機層から有機溶剤が公知の方法除去されることにより、メタアクリル酸エステルを得ることができる。この有機溶剤を除去する工程では、メタアクリル酸エステルの熱重合を抑えるために、有機層に酸素や空気が供給されたり、重合禁止剤が添加されたりすると共に、温度が80°C以下に維持され、更に処置が減圧下で行われる。メタアクリル酸エステルは、必要に応じて精留により精製される。この工程において使用される重合禁止剤は、前述に記載したの通り重合禁止剤が用いられる。重合禁止剤の添加量は、メタアクリル酸エステルの生成量に対して、400~500ppm加えることができる。本発明の組成物では、光重合開始剤を使用する。光重合開始剤としては、例えば、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン類。アセトフェノン、2,2’-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、1,1’-ジクロロアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-フェニルプロパン-1-オン、ジエトキシアセトフェノンなどのアセトフェノン類。2-エチルアントラキノン、2-t-ブチルアントラキノン、2-クロロアントラキノン、2-アミルアントラキノン等のアントラキノン類。2,4-ジエチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン等のチオキサントン類。アセトフェノンジメチルケタール、ベンジルジメチルケタール等のケタール類。ベンゾフェノン、4,4’-ビスメチルアミノベンゾフェノン等のベンゾフェノン類。2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ビス2,4,60トリメチルベンゾイル―フェニルホスフィンオキシド等のホスフィンオキシド類等が挙げられる。これらは単独または2種以上の混合物として使用出来る。メタアクリル酸エステルを製造した例を製造例1~12に示す。以下に実施例及び比較例を挙げて本発明について具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例1製造工程1エステル化反応工程大気下、500ml三口フラスコに、グリセリン60.0g0.65molアクリル酸2335g4.4mol、塩化銅II無水和物1.1g0.008mol、メタンスルホン酸2.4g0.026mmolを仕込んだ。フラスコに撹拌装置、光ファイバー温度計、揮発物を系外に出す管を設け、ディーンスターク型冷却装置により揮発分を回収できるようにし、更に系内にエアーポンプによりエアーを導入する管を設けて副生成する水およびその揮発物を系外へ出やすくした。これをマイクロ波反応装置μReactor四国計測工業株社製に設置し、反応温度を100°Cに保つように設定して撹拌を行いながら30分間マイクロ波の照射を行った。その後、溶剤であるシクロヘキサンを10mlを追加し、反応で生じる水はシクロヘキサンと共沸させ、ディーンスターク型冷却装置で除去して、エステル化を進めた。更に同じ方法でマイクロ波の照射を60分間実施した。合計90分間照射後に反応液をサンプリングし、NMRより99.0の割合で、反応が進行していることが明らかとなった。製造工程2後処理工程:i上記1で得られた反応液30gを30°Cに冷却した後、クロロホルム20gを加えて希釈し、純水50g加えて5分間攪拌して水洗した後、30分間静置して、水相下層と有機溶媒溶液相上層に層分離させ、下層の水相を除去した。ii次いで、有機溶媒溶液相に10水酸化ナトリウム水溶液25g加えて5分間撹拌して有機溶媒溶液相に含まれる酸成分を中和した後、30分間静置して、水相下層と有機溶媒溶液相上層に層分離させ、下層の水相を除去して有機溶媒溶液相を回収したところ50gであった。更に、イオン交換水100gを加えて液温を30°Cに維持しながら1時間撹拌して不純物の除去を行った。次いで、30分間静置して、水相下層と有機溶媒溶液相上層に層分離させ、分取して目的物を含んだ溶液を回収した。iii上記iiで回収した有機溶媒溶液相に、ハイドロキノンモノメチルエーテルMQ500ppmを添加して、蒸留処理脱溶媒処理して、化合物1を得た。表1に反応条件を示す。また、得られた生成物について結果を表2に示す。実施例2~10上記に示す製法工程1と製造工程2によって、表1に示す反応条件によって製造した。なお、メタアクリル酸、水酸基を有する化合物、とエステル化触媒、重合禁止剤、溶剤の使用量については、製造工程1と同一の条件によって実施例2~10では、それぞれ化合物2~10を製造した。表1に反応条件を示す。また、化合物と結果を表2に示す。比較例1実施例1において、加熱源として、マイクロ波反応装置の代わりに、100°Cに設定されたオイルバスで三つ口フラスコを加熱して、エステル化反応を開始すること以外は、実施例1と同様に、比較例1化合物を製造した。また結果を表2に示す。表1表2表2から明らかなように、本発明の製造方法はいずれも、比較例1で作成した製造方法よりも、短時間で反応が進行し、目的物の着色や、生成物の収率が高いことが明らかとなり、マイクロ波エネルギーに不活性で、且つ生成した水と共沸な溶剤を共存させることによって生成物を高収率で得ることが出来ることが分かった。また、下記実施例及び比較例に示す硬化性組成物の配合、塗工条件、および、性能評価は以下に示す方法で行った。実施例11硬化性樹脂組成物の配合実施例1で得た化合物1:39.1重量部と、BYK355:0.2重量部、ダイドーキュア174:2.0重量部をトルエン58.7重量部に混合し、硬化性樹脂組成物1を得た。塗工物の作成上記の条件で配合して得られた樹脂組成物をバーコーターNo6を用い、易接着ポリエステルフィルムA-4100に塗布し、100°Cの乾燥炉中に1分間放置後、空気雰囲気下で照度200W/cm2の高圧水銀灯で10cmの距離から2.7m/分のコンベアスピードで紫外線を照射し、硬化皮膜3μmを有するフィルムを得た。硬化物について、耐擦傷性、鉛筆硬度、密着性塗工後初期を評価した。結果を表3に示す。実施例12硬化性樹脂組成物の配合実施例2で得た化合物1:39.1重量部と、BYK355:0.2重量部、ダイドーキュア174:2.0重量部をトルエン58.7重量部に混合し、硬化性樹脂組成物2を得た。塗工物の作成上記の条件で配合して得られた硬化性樹脂組成物を実施例11と同様の条件で塗工し、硬化皮膜3μmを有するフィルムを得た。硬化物について、耐擦傷性、鉛筆硬度、密着性塗工後初期を評価した。結果を表3に示す。比較例2硬化性樹脂組成物の配合比較例1で得た化合物1:39.1重量部と、BYK355:0.2重量部、ダイドーキュア174:2.0重量部をトルエン58.7重量部に混合し、硬化性樹脂組成物3を得た。塗工物の作成上記の条件で配合して得られた硬化性樹脂組成物を実施例11と同様の条件で塗工し、硬化皮膜3μmを有するフィルムを得た。硬化物について、耐擦傷性、鉛筆硬度、密着性塗工後初期を評価した。結果を表3に示す。性能評価1耐擦傷性スチールウール0000上に、500g/cm2の荷重をかけて10往復させ、傷の状況を目視で判定した。○:傷なし×:傷発生2鉛筆硬度JISK5400に準ずる。具体的には、鉛筆引っかき試験機を用いて、上記組成の塗工フィルムの鉛筆硬度を測定した。詳しくは、測定する硬化皮膜を有するPETフィルム上に、鉛筆を45度の角度で、1kgの荷重をかけ、5mm程度ひっかき、傷の付き具合を確認した。5回測定を行った。5/5:5回中5回とも傷なし0/5:5回中全て傷発生3密着性JISK5600に準ずる。具体的には、耐候試験前の各塗膜にカッターで碁盤目100目にキズを入れ、セロハンテープニチバン社製24mm幅を密着させた後、垂直方向にはがし、塗膜が剥離せずに残存した碁盤目の数で5段階評価した。5;100残/1004;80~99残/1003;50~79残/1002;30~49残/1001;0~30残/100表3"