アスペクト比平均繊維長/平均繊維幅が100~375のアルミナナノファイバーが分散してなるアルミナゾルであって、前記アルミナゾルにより基板上に形成されたアルミナ皮膜の鉛筆硬度が5H以上になるアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾル。前記アルミナナノファイバーは、平均繊維長が400~1500nmであることを特徴とする請求項1に記載のアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾル。前記アルミナナノファイバーは、平均繊維幅が1~10nmであることを特徴とする請求項1又は2に記載のアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾル。請求項1~3のいずれか一項に記載のアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルにより基板上に形成されてなり、鉛筆硬度が5H以上であることを特徴とする透明アルミナ皮膜。前記アルミナナノファイバーが平行に配列してなることを特徴とする請求項4に記載の透明アルミナ皮膜。前記アルミナナノファイバーが凝集し、不定形又は粒子状であることを特徴とする請求項4に記載の透明アルミナ皮膜。本発明は、鉛筆硬度が5H以上の透明アルミナ皮膜を形成するのに最適なアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルを提供すること、及び5H以上の鉛筆硬度を有することにより各種材料の保護膜として利用可能な透明アルミナ皮膜を提供することを課題とする。本発明者らは、アルミナゾルに含まれるアルミナナノファイバーのアスペクト比を制御することにより、従来のアルミナナノファイバーの機能として知られていなかったアルミナナノファイバーの機能を見出すことを目的として鋭意検討を重ねた結果、アスペクト比がある特定の範囲にあるアルミナナノファイバーが分散してなるアルミナゾルを用いることにより、鉛筆硬度が5H以上という高硬度を有するアルミナ皮膜が得られることを見出し、この知見に基づいて、この発明を完成するに到った。したがって、前記課題を解決するための手段は、1アスペクト比平均繊維長/平均繊維幅が100~375のアルミナナノファイバーが分散してなるアルミナゾルであって、前記アルミナゾルにより基板上に形成された透明アルミナ皮膜の鉛筆硬度が5H以上となるアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルである。前記1の好ましい態様は、2前記アルミナナノファイバーは、平均繊維長が400~1500nmであり、3前記アルミナナノファイバーは、平均繊維幅が1~10nmである。前記他の課題を解決するための手段は、4前記1~前記3のいずれかに記載のアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルにより基板上に形成されてなり、鉛筆硬度が5H以上であることを特徴とする透明アルミナ皮膜である。前記4の好ましい態様は、5前記アルミナナノファイバーが平行に配列してなり、6前記アルミナナノファイバーが凝集し、不定形又は粒子状であることを特徴とする。本発明によれば、アスペクト比が100~375のアルミナナノファイバーが分散してなるアルミナゾルであって、前記アルミナゾルにより基板上に形成されたアルミナ皮膜の鉛筆硬度が5H以上となるアルミナゾルであるので、基板上に高硬度のアルミナ皮膜を形成するためのアルミナゾルとして最適な材料として使用することができる。このアルミナゾルにより形成されたアルミナ皮膜は、鉛筆硬度が5H以上であるので、材料の表面が高硬度であることが要求される例えば保護膜として、利用することができる。本発明に係るアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾル以下において、アルミナゾルと称することがある。は、アスペクト比平均繊維長/平均繊維幅が100~375のアルミナナノファイバーが分散してなるアルミナゾルであって、前記アルミナゾルによって鉛筆硬度が5H以上の透明アルミナ皮膜を形成することができる。本発明におけるアルミナゾルに含まれるアルミナナノファイバーは、後述するナノサイズを有するアルミナの繊維状結晶であり、具体的には、アルミナの無水和物で形成されたアルミナナノファイバー、水和物を含むアルミナで形成されたアルミナナノ水和物ファイバー等が挙げられる。このアルミナナノファイバーは、後述する平均繊維幅に対する後述する平均繊維長の割合すなわちアスペクト比平均繊維長/平均繊維幅が100~375であり、300~375であるのが好ましい。前記アスペクト比が100未満又は前記アスペクト比が375を超えると、このアルミナゾルにより形成される透明アルミナ皮膜の鉛筆硬度が5Hより小さくなる。アルミナナノファイバーは、その平均繊維長が400~1500nmであるのが好ましく、1200~1500nmであるのが特に好ましい。アルミナナノファイバーが前記範囲の平均繊維長を有していると、鉛筆硬度が5H以上の透明アルミナ皮膜を形成することのできるアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルを提供することができる。アルミナナノファイバーは、その平均繊維幅が1~10nmであるのが好ましく、2~6nmであるのが特に好ましい。アルミナナノファイバーが前記範囲の平均繊維幅を有していると、アルミナナノファイバーが平行に配列し易くなり、鉛筆硬度が5H以上の透明アルミナ皮膜を形成することのできるアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルを提供することができる。このように、好適なアルミナナノファイバーは、アスペクト比が前記範囲内になるように、前記範囲内の平均繊維幅と前記範囲内の平均繊維長とを有している。ここで、アルミナナノファイバーの平均繊維幅は、透過型電子顕微鏡TEM、例えば、商品名FEI-TECNAI-G20、FEI社製を用いて倍率71万倍でアルミナナノファイバーを観察したときの観察視野内におけるアルミナナノファイバーの最も太い部分をアルミナナノファイバーの幅として測定する。測定個数は300本とし、個数分布を作成して個数平均値を平均繊維幅とする。一方、アルミナナノファイバーの平均繊維長は、走査型電子顕微鏡SEM、例えば、商品名S-4800、株式会社日立ハイテクノロジーズ製を用いて倍率2500倍でアルミナナノファイバーを観察したときのアルミナナノファイバーの軸線長さをアルミナナノファイバーの繊維長として測定する。測定個数は300本とし、体積平均から算出した値を平均繊維長とする。アルミナナノファイバーのアスペクト比平均繊維長/平均繊維幅は、このようにして算出される平均繊維長を平均繊維幅で除して算出する。このアルミナゾルに含まれるアルミナナノファイバーの結晶系には無定形、ベーマイト及び擬ベーマイトがあるが、本発明において、アルミナナノファイバーが前記寸法を有し、透明アルミナ皮膜が5H以上の鉛筆硬度を有するには、アルミナナノファイバーは少なくともベーマイト結晶系のアルミナナノファイバー及び/又は擬ベーマイト結晶系のアルミナナノファイバーを含んでいるのが好ましく、すなわち、その結晶系はベーマイト及び/又は擬ベーマイトを主成分とし、他の結晶形を含む混合物であってもよい。本発明において、アルミナゾルに含まれるアルミナナノファイバーはベーマイト結晶系のアルミナナノファイバー及び/又は擬ベーマイト結晶系のアルミナナノファイバーであるのが特に好ましい。ここで、ベーマイトは組成式:Al2O3nH2Oで表わされるアルミナ水和物の結晶である。アルミナナノファイバーの結晶系は、例えば、後述する加水分解性アルミニウム化合物の種類、その加水分解条件又は解膠条件によって、調整できる。アルミナナノファイバーの結晶系はX線回折装置例えば、商品名Mac.Sci.MXP-18、マックサイエンス社製を用いて確認できる。本発明のアルミナゾルは透明であり、またこのアルミナゾルを基板に塗布することにより形成されるアルミナ皮膜もまた透明である。本発明においてアルミナゾル及びアルミナ皮膜が透明であるとは、本発明のアルミナゾル又はアルミナ皮膜を試料として、分光光度計例えば、UV-2450、株式会社島津製作所製を用いて、可視光線、例えば波長400~800nmの光を試料に当てて光の透過率を求め、前記波長の範囲における光の透過率が70以上であることをいう。本発明に係る透明アルミナ皮膜は、前述したアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルを基板上に塗布し、得られた塗布膜を硬化処理することにより形成されてなり、鉛筆硬度が5H以上である。形成された透明アルミナ皮膜に含まれるアルミナナノファイバーの配列状態は、アルミナナノファイバーのアスペクト比の違いにより、異なる。例えば図1に示されるように、アルミナナノファイバーのアスペクト比が350のとき、アルミナナノファイバーは、複数のアルミナナノファイバーが一方向に平行に配列された状態で、換言すると、長軸方向を揃えて配列された状態で、存在する。一方、例えば図2に示されるように、アルミナナノファイバーのアスペクト比が250のとき、アルミナナノファイバーは、凝集し、不定形又は粒子状となり皮膜を形成する。したがって、アルミナナノファイバーのアスペクト比が300付近を変化点として、アスペクト比が300を超えた場合と300未満の場合とでアルミナナノファイバーの配列状態が変化し、アスペクト比は300を超えるとアルミナナノファイバーが一方向に平行に配列され、アスペクト比が300未満であるとアルミノナノファイバーは不定形又は粒子状の状態で存在する。本発明に係る透明アルミナ皮膜に含まれるアルミナナノファイバーは、複数のアルミナナノファイバーが一方向に平行に配列された状態、又は、凝集して不定形又は粒子状で存在するのが好ましく、その結果透明アルミナ皮膜がより緻密になり、より一層高硬度の透明アルミナ皮膜を形成することができる。本発明に係る透明アルミナ皮膜の表面を電界放射型走査電子顕微鏡FE-SEM、例えば、商品名JSM6500F、日本電子株式会社製を用いて倍率15万倍で観察すると、透明アルミナ皮膜の表面は緻密であり、空隙又は孔が観察されない。この発明の透明アルミナ皮膜はアルミナナノファイバーが緻密に、不定形、粒子状又は一方向に平行に配列して集積され、FE-SEMにより前記倍率で透明アルミナ表面を観察したとき、アルミナナノファイバー同士の間に形成される空隙が観察されないほど、この発明の透明アルミナ皮膜の空隙は極めて小さい。前述したアルミナゾルによって形成される透明アルミナ皮膜の鉛筆硬度は、JISK5600-5-4に準拠して測定することができる。本発明に係る透明アルミナ皮膜の厚さは、用途に応じて適宜に設定することができ、通常、0.01μm以上1μm以下の範囲内である。本発明に係るアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルの製造方法においては、100~375のアスペクト比平均繊維長/平均繊維幅を有するアルミナナノファイバーを分散させることのできる方法で調製されればよく、その一例として、酸水溶液中で加水分解性アルミニウム化合物を加水分解し、次いで、解膠して調製する方法以下において、ゾル調製方法と称することがある。が挙げられる。このゾル調製方法において、加水分解の反応条件及び解膠の処理条件を後述する特定条件とすると、アスペクト比平均繊維長/平均繊維幅が100~375のアルミナナノファイバー、例えば、アスペクト比平均繊維長/平均繊維幅が100~375で平均繊維幅が1~10nm、平均繊維長が400~1500nmのアルミナナノファイバーが溶液中に分散してなるアルミナゾルを調製することができる。このゾル調製方法に用いられる加水分解性アルミニウム化合物は、各種の無機アルミニウム化合物及び有機基を有するアルミニウム化合物が包含される。無機アルミニウム化合物としては、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、硝酸アルミニウム等の無機酸の塩、アルミン酸ナトリウム等のアルミン酸塩、水酸化アルミニウム等が挙げられる。有機基を有するアルミニウム化合物としては、例えば、炭酸アルミニウムアンモニウム塩、酢酸アルミニウム等のカルボン酸塩、アルミニウムエトキシド、アルミニウムイソプロポキシド、アルミニウムn-ブトキシド、アルミニウムsec-ブトキシド等のアルミニウムアルコキシド、環状アルミニウムオリゴマー、ジイソプロポキシエチルアセトアセタトアルミニウム、トリスエチルアセトアセタトアルミニウム等のアルミニウムキレート、アルキルアルミニウム等の有機アルミニウム化合物等が挙げられる。ゾル調製方法における加水分解性アルミニウム化合物は、これらのうち、適度な加水分解性を有し、副生成物の除去が容易であること等から、アルミニウムアルコキシドが好ましく、炭素数2~5のアルコキシ基を有するものが特に好ましい。このゾル調製方法において、加水分解に使用する酸としては、塩酸、硝酸等の無機酸、蟻酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸等の有機酸等の一価の酸が好ましく、無機酸は焼成後もアルミナ中に残存してしまうため有機酸が好ましい。有機酸として、操作性、経済性の面で酢酸が特に好ましい。酸の使用量は、加水分解性アルミニウム化合物に対して0.2~2.0モル倍であるのが好ましく、0.3~1.8モル倍であるのが特に好ましい。酸の使用量が0.2モル未満であると得られるアルミナナノファイバーのアスペクト比が小さくなる場合があり、酸の使用量が2.0モルを超えると水性アルミナナノファイバーゾルの経時安定性が低下し、更に経済性の面で好ましくない。加水分解の条件は、100°C以下で0.1~3時間が好ましい。加水分解温度が100°Cを超えると突沸の恐れがあり、加水分解時間が0.1時間未満であると温度コントロールが困難であり、3時間を超えると工程時間が長くなる。加水分解する加水分解性アルミニウム化合物の酸水溶液の固形分濃度は2~15質量が好ましく、3~10質量が特に好ましい。この固形分濃度が2質量未満であると得られるアルミナナノファイバーのアスペクト比が小さくなることがあり、固形分濃度が15質量を超えると解膠中に反応液の撹拌性が低下することがある。このゾル調製方法においては、このようにして加水分解性アルミニウム化合物を加水分解して生成したアルコールを好ましくは留去した後に解膠処理を行う。解膠処理は、100~200°Cで0.1~10時間加熱し、更に好ましくは110~180°Cで0.5~5時間処理する。加熱温度が100°C未満であると反応に長時間必要とし、200°Cを超えると高圧の容器等を必要とし、経済的に不利となることがある。加熱時間が0.1時間未満であるとアルミナナノファイバーのサイズが小さく、保存安定性が低くなることがあり、10時間を超えると工程時間が長くなる。本発明に係るアルミナ皮膜形成用ファイバー状透明アルミナゾルは、アルミナゾルを塗布する基板の材質によって腐食等の影響を与えることがあるので、必要に応じてpH調整試薬を添加して、アルミナゾルのpHを中性又はアルカリ性に調整してもよい。アルミナゾルのpHを調整するpH調整試薬は、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム若しくはアンモニア、又は、エチルアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、尿素等の有機アミン類等が使用できる。これらの中でも、pH調整試薬は、本発明に係る透明アルミナ皮膜に残存しにくく、高純度のアルミナ皮膜を製造できる点で、有機アミン類が好ましい。このようにして調製されたアルミナゾルが高粘度である場合にはその中に気泡を含んでいることが多いため脱気処理をしてこれらの気泡を除去するのがよい。気泡を除去する方法として、例えば、減圧処理、遠心処理等の各種脱気処理方法が挙げられる。このようにしてアルミナゾルが得られる。このゾル調製方法において調製されるアルミナゾルには、アスペクト比平均繊維長/平均繊維幅が100~375、好ましくは平均繊維幅が1~10nmで平均繊維長が400~1500nmのアルミナナノファイバーが溶液中に分散している。なお、このゾル調製方法において、加水分解性アルミニウム化合物の種類、加水分解及び/又は解膠条件を適宜選択すると、アルミナナノファイバーの結晶系をベーマイト又は擬ベーマイトにすることができる。例えば、解膠温度を高温又は解膠時間を長時間にするとアルミナナノファイバーの結晶系がベーマイト結晶系になる傾向があり、逆に解膠温度を低温又は解膠時間を短時間にするとアルミナナノファイバーの結晶系が擬ベーマイト結晶系になる傾向がある。この発明において、アルミナゾルを塗布する基板としては、5H以上の鉛筆硬度を付与することが要求される材料であれば特に制限がなく、ガラス、金属、セラミックス、プラスチック等を挙げることができる。前記ガラスとしては、例えば、石英ガラス、96石英ガラス、ソーダ石灰ガラス、アルミノ硼珪酸ガラス、硼珪酸ガラス、アルミノ珪酸ガラス、鉛ガラス等のガラスを挙げることができ、より具体的には、自動車のフロントガラス、浴室や洗面所の鏡、眼鏡、望遠鏡、双眼鏡等を挙げることができる。前記アルミナゾルは、基板表面に塗付する前に、適当量の水を加えることで粘度が調整され、塗布液が調製される。例えば、固形分の含有量が5質量のアルミナゾル100gに対して水を10~2000g加えることにより、後述する塗布方法に応じて適宜設定される粘度を有する塗布液を調製することができ、適度な粘度を有する塗布液により均一な所望の厚さの塗布膜を得ることができる。この発明においては、前記塗布液を基板表面に塗布し、次いで、得られた塗布膜を硬化処理することにより透明アルミナ皮膜が形成される。塗布液を基板表面に塗付する前に、基板表面を清浄化することが好ましい。基板表面を清浄化することにより、はじきを生じることなく均一な塗布膜を形成することができる。この清浄化の手段としては、例えば、基板がガラスの場合は、洗剤、特に中性洗剤を用いて洗浄処理する手段を挙げることができ、基板が金属の場合は、脱脂剤含有液に浸漬処理する手段を挙げることができる。前記脱脂含有液における脱脂剤としては、塩基性の化合物を含有する脱脂剤が好ましく、例えば、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、珪酸ナトリウム、燐酸ナトリウム、硼酸ナトリウム等を挙げることができる。基板表面に塗布液を塗布する方法としては、例えば、塗布液を基板に浸漬した後、これを緩やかに引き上げるディップ法、固定された基板表面上に適宜の方法によって塗布液を流延する流延法、塗布液を貯留した槽の一端から塗布液中に基板を浸漬し、前記槽の他端から基板を取り出す連続法、回転する基板上に塗布液を滴下し、基板に作用する遠心力によって塗布液を基板上に流延するスピンナー法、基板の表面に塗布液を吹き付けるスプレー法等を挙げることができる。塗布液の塗布量は、塗布液の粘度、その他の条件により一律ではない。1回の塗布では目的の厚さの透明アルミナ皮膜が得られない場合には、数回の塗布を繰り返すこともできる。前記の各種方法によって基板表面に塗布液が塗布された塗布膜を、必要に応じて乾燥した後、硬化処理することにより、透明アルミナ皮膜が形成される。硬化処理としては、加熱処理が好ましい。透明アルミナ皮膜を形成するための加熱処理以下、焼成処理と称することがある。の温度は、400°C以上であり、基板の耐熱温度を超えない温度以下とするのがよく、この温度範囲における適宜の温度が採用される。塗布膜が形成された基板を加熱する際には、直接に前記温度に加熱してもよく、比較的低温で予熱し、次いで前記温度に加熱してもよい。また、その時間は、10分間~2時間の範囲内であるのが好ましい。塗布膜が形成された基板を加熱する方法は、特に限定されず、焼成炉、電気炉等の高温熱処理装置等を用いることができる。このようにして透明アルミナ皮膜が得られる。得られた透明アルミナ皮膜は、鉛筆硬度が5H以上であり、透明であるという特性を有している。本発明に係る透明アルミナ皮膜は、鉛筆硬度が5H以上であり、透明であるから、各種材料の表面の透明性を損なうことなく、傷を防止する保護膜として好適に使用することができ、より具体的には、携帯電話のディスプレイ、タッチパネルのフィルム、液晶ディスプレイのハードコート膜、洗面所や風呂場の鏡、自動車のドアミラーやリアウインド、ガラス窓、建築物の外壁の防汚膜、めっき製品の保護膜等に使用することができる。次に実施例を示して本発明を具体的に説明するが、以下の実施例によって本発明はなんら限定されるものではない。フラスコに、イオン交換水300g、酢酸6.2g0.1molを取り、撹拌しながら液温を75°Cに上昇させた。これにアルミニウムイソポロポキシド68g0.34molを滴下し、発生するイソプロピルアルコールを留出させたのち、反応液をオートクレーブに移し、120°Cで3時間反応を行った。反応液を40°C以下に冷却し、反応を終了した。得られたアルミナゾルのアルミナ粒子アルミナナノファイバーを前記のようにして透過型電子顕微鏡TEM及び走査型電子顕微鏡SEMで観察した結果、表1の実施例1に示す寸法を有するアルミナナノファイバーが分散してなるアルミナゾルが得られた。同様にして、酢酸の量、イソプロピルアルコールを留出させたのちの反応温度、及び反応時間等を変化させて、表1に示す各種の寸法を有するアルミナゾルを作製した。このようにして調製したアルミナゾル10gに純水10gを加えて塗布液を調製した。中性洗剤で洗浄して風乾した石英ガラス50mm×50mm×1.1mmに、塗布液をスピンナー法株式会社共和理研製K-359SD-1で塗布し、塗布膜を得た。次いで、塗布膜が表面に形成された石英ガラスを600°C又は900°Cの温度で30分間加熱又は焼成し、アルミナ皮膜を作製した。実施例1、実施例2、比較例1、及び比較例2のアルミナ皮膜の電界放射型走査電子顕微鏡画像倍率15万倍を図1~4に示す。実施例1図1参照。のアルミナ皮膜は、アルミナナノファイバーが平行に秩序よく配列され、アルミナファイバー同士の間に空隙又は孔が観察されなかった。実施例2図2参照。及び実施例3のアルミナ皮膜は、アルミナナノファイバーが特定の方向に配列することなく、不定形であり、アルミナファイバー同士の間に空隙又は孔が観察されなかった。比較例1図3参照。のアルミナ皮膜は、アルミナナノファイバーが秩序が乱れた状態で配列され、アルミナファイバー同士の間に空隙又は孔が観察された。比較例2図4参照。及び比較例3のアルミナ皮膜は、アルミナナノファイバーが平行に配列されているものの、多少秩序が乱れた状態で配列され、アルミナファイバー同士の間に空隙又は孔が観察された。アルミナゾル及びアルミナ皮膜の透過率の測定得られたアルミナゾル及びアルミナ皮膜について可視光線の透過率を測定した。分光光度計UV-2450、株式会社島津製作所製を用いて、波長400~800nmの可視光線を試料に当てたところ、いずれの試料も透過率が70以上であり、透明であると判断した。鉛筆硬度の測定得られたアルミナ皮膜の鉛筆硬度は、鉛筆硬度試験JISK5600-5-4に基づいて、鉛筆引掻塗膜硬さ試験機株式会社東洋精機製作所製P-TYPEを用いて測定した。測定方法は、6B~9Hの硬さの鉛筆をアルミナ皮膜に対して角度45°、荷重750gで押し付けて、7mm以上の線を3本走査し、肉眼でアルミナ皮膜の表面を検査し、少なくとも3mm以上の傷跡が2本生じるまで、硬度を上げて試験を繰り返した。傷跡を生じなかった最も硬い鉛筆の硬度を、そのアルミナ皮膜の鉛筆硬度とした。結果を表1に示す。アルミナナノファイバーのアスペクト比とアルミナ皮膜の鉛筆硬度との関係を図5に示す。図5及び表1に示されるように、アスペクト比が150、300、350のとき塗布膜の鉛筆硬度が5H以上であった。