第1基端部を支軸として、装置本体の側面に近接する収容姿勢と前記装置本体から側方へ突出する開放姿勢との間で回転自在に前記装置本体に支持された主トレイと、第2基端部を支軸として、前記主トレイの用紙積載面に近接する折り畳み姿勢と前記用紙積載面から延長する展開姿勢との間で回転自在に、前記主トレイにおける前記第1基端部の反対側である第1開放端部に支持された補助トレイと、を有する用紙トレイと、前記補助トレイにおける前記第2基端部の反対側である第2開放端部を前記用紙積載面から離間させる離間機構と、前記補助トレイを前記折り畳み姿勢に配置した状態で前記主トレイを前記収容姿勢に保持する保持機構と、を備える画像形成装置。前記離間機構は、前記第2開放端部が前記用紙積載面から離間する方向へ前記補助トレイを付勢する弾性部材である、請求項1に記載の画像形成装置。前記弾性部材は、前記主トレイにおける最大通紙幅の外側に配置される、請求項2に記載の画像形成装置。前記主トレイは、前記第1基端部と前記第1開放端部とを結ぶ方向に長いスリット部を有し、前記離間機構は、前記スリット部内を前記第1基端部側から前記第1開放端部側へ向かう係止方向と前記第1開放端部側から前記第1基端部側へ向かう解除方向とに変位自在な変動部材と、前記変動部材を前記係止方向へ付勢する弾性部材と、を含み、前記変動部材は、前記主トレイが前記収容姿勢に配置された状態において前記スリット部内の所定の係合位置に配置されたときに前記主トレイの前記第1開放端部側において前記装置本体と係合し、前記弾性部材の付勢力に抗して前記係合位置よりも前記解除方向の所定の解除位置に配置されたときに前記装置本体との係合を解除し、前記解除位置から前記スリット部内における前記係合位置よりも前記係止方向の所定の作用位置へ変位するとき、前記弾性部材の付勢力によって前記補助トレイを前記用紙積載面から離間する方向へ押圧する、請求項1に記載の画像形成装置。前記変動部材は、前記主トレイにおける前記用紙積載面の裏面に露出する把持部と、前記把持部から前記スリット部を貫通して前記用紙積載面側で屈曲して前記係止方向へ延び、前記用紙積載面からの突出量が大きくなる突出方向へ突起する突起部を含む作用部と、を有し、前記突起部の前記係止方向における下流側の第1側面は、前記係止方向の上流側ほど前記突出方向の下流側に位置するように傾斜し、前記作用部の前記係止方向下流側の先端部は、前記主トレイが前記収容姿勢に配置された状態において前記変動部材が前記係合位置に配置されたときに前記主トレイの前記第1開放端部側において前記装置本体と係合し、前記変動部材が前記解除位置に配置されたときに前記装置本体との係合を解除し、前記補助トレイは、前記変動部材が前記係合位置と前記解除位置との間にあるときに前記折り畳み姿勢において前記突起部が嵌まり込む凹部を有し、前記凹部の前記係止方向における下流側の第2側面は、前記凹部の底面側ほど前記第1開放端部から離れる方向に傾斜し、前記変動部材が前記解除位置から前記作用位置へ向けて変位する間において前記第1側面が前記第2側面上を摺動する、請求項4に記載の画像形成装置。特許文献1に記載の従来の画像形成装置における用紙トレイでは、主トレイの用紙積載面にリブが設けられ、補助トレイには折り畳み姿勢において主トレイのリブが嵌まる長孔が設けられるので、補助トレイを折り畳み姿勢に配置した場合に、補助トレイが主トレイの用紙積載面に当接する。このため、補助トレイを折り畳み姿勢から展開姿勢へ回転させる際に、ユーザは、補助トレイの下側へ指先を潜り込ませることが難しく、開放端部の先端面に指先を押し当てながら補助トレイを上方へ回転させる必要がある。このように、ユーザは指先を開放端部に引っ掛けることが難しく、摩擦抵抗力のみで補助トレイを持ち上げなければならないが、補助トレイの開放端部の厚さは一般的な人の指先の太さに比べて大きくないので、補助トレイが指先から滑り落ちやすく、補助トレイを折り畳み姿勢から展開姿勢へ回転させる操作性が悪かった。この発明の目的は、補助トレイを折り畳み姿勢から展開姿勢へ回転させる際の操作性を向上することができる用紙トレイを備えた画像形成装置を提供することにある。この発明の画像形成装置は、用紙トレイ、離間機構、及び保持機構を備える。用紙トレイは、主トレイ、及び補助トレイを有する。主トレイは、第1基端部を支軸として、装置本体の側面に近接する収容姿勢と装置本体から側方へ突出する開放姿勢との間で回転自在に装置本体に支持される。補助トレイは、第2基端部を支軸として、主トレイの用紙積載面に近接する折り畳み姿勢と用紙積載面から延長する展開姿勢との間で回転自在に、主トレイにおける第1基端部の反対側である第1開放端部に支持される。離間機構は、補助トレイにおける第2基端部の反対側である第2開放端部を用紙積載面から離間させる。保持機構は、補助トレイを折り畳み姿勢に配置した状態で主トレイを収容姿勢に保持する。この構成では、画像形成装置の不使用時には、補助トレイを折り畳み姿勢に配置した状態で主トレイを収容姿勢に配置する。補助トレイを主トレイに近接させた状態で主トレイを装置本体の側面に近接させることができるので、画像形成装置の収納スペースを低減させることができる。一方、画像形成装置の使用時には、主トレイを収容姿勢から開放姿勢へ回転させる。また、必要に応じて、補助トレイを折り畳み姿勢から展開姿勢へ回転させる。主トレイの収容姿勢から開放姿勢への変位に伴って補助トレイが用紙積載面から離間するので、ユーザは、指先を補助トレイの第2開放端部の下側へ容易に潜り込ませることができ、補助トレイの第2開放端部を下側まで指先を掛けながら容易に持ち上げることができる。よって、補助トレイが指先から滑り落ちることを防止できる。上述の構成において、離間機構は、第2開放端部が用紙積載面から離間する方向へ補助トレイを付勢する弾性部材であるように構成することができる。補助トレイを折り畳み姿勢から展開姿勢へ回転させる際の操作性の向上を、簡単な構造で実現できる。また、弾性部材は、主トレイにおける最大通紙幅の外側に配置されることが好ましい。弾性部材が用紙搬送の妨げにならず、用紙の損傷及び用紙詰まりを防止できる。さらに、主トレイは、第1基端部と第1開放端部とを結ぶ方向に長いスリット部を有し、離間機構は、スリット部内を第1基端部側から第1開放端部側へ向かう係止方向と第1開放端部側から第1基端部側へ向かう解除方向とに変位自在な変動部材と、変動部材を係止方向へ付勢する弾性部材と、を備えることができる。変動部材は、主トレイが収容姿勢に配置された状態においてスリット部内の所定の係合位置に配置されたときに主トレイの第1開放端部側において装置本体と係合し、弾性部材の付勢力に抗して係合位置よりも解除方向の所定の解除位置に配置されたときに装置本体との係合を解除し、解除位置からスリット部内における係合位置よりも係止方向の所定の作用位置へ変位するとき、弾性部材の付勢力によって補助トレイを用紙積載面から離間する方向へ押圧するように構成することができる。この構成では、変動部材を係合位置に配置することで、補助トレイが主トレイの用紙積載面に近接した状態で、主トレイを収容姿勢に保持できる。よって、画像形成装置の不使用時における画像形成装置の収納スペースを低減させることができる。また、変動部材を解除位置に配置することで、装置本体との係合が解除され、主トレイを収容姿勢から開放姿勢側へ回転させることが可能となる。主トレイを収容姿勢から開放姿勢側へ回転させることで、変動部材は、装置本体と係合することがなくなって作用位置へ変位可能となる。変動部材が弾性部材の付勢力によって解除位置から作用位置へ変位することで、補助トレイが弾性部材の付勢力によって用紙積載面から離間する方向へ押圧されて用紙積載面から離間する。このため、ユーザは、指先を補助トレイの第2開放端部の下側へ容易に潜り込ませることができ、補助トレイの第2開放端部を下側まで指先を掛けながら容易に持ち上げることができる。また、より具体的な構成例として、次のような構成を挙げることができる。即ち、変動部材は、主トレイにおける用紙積載面の裏面に露出する把持部と、把持部からスリット部を貫通して用紙積載面側で屈曲して係止方向へ延び、用紙積載面からの突出量が大きくなる突出方向へ突起する突起部を含む作用部と、を有する。突起部の係止方向における下流側の第1側面は、係止方向の上流側ほど突出方向の下流側に位置するように傾斜する。作用部の係止方向下流側の先端部は、主トレイが収容姿勢に配置された状態において変動部材が係合位置に配置されたときに主トレイの第1開放端部側において装置本体と係合し、変動部材が解除位置に配置されたときに装置本体との係合を解除する。補助トレイは、変動部材が係合位置と解除位置との間にあるときに折り畳み姿勢において突起部が嵌まり込む凹部を有する。凹部の係止方向における下流側の第2側面は、凹部の底面側ほど第1開放端部から離れる方向に傾斜する。変動部材が解除位置から作用位置へ向けて変位する間において第1側面が第2側面上を摺動する。この構成では、主トレイが収容姿勢に配置された状態においてユーザが把持部を持って変動部材を係合位置に配置することで、変動部材の作用部の先端部と装置本体とが係合し、主トレイが収容姿勢に保持される。一方、ユーザが把持部を持って変動部材を解除位置へ変位させることで、変動部材の作用部の先端部と装置本体との係合が解除され、主トレイを収容姿勢から開放姿勢側へ回転させることが可能になる。変動部材が係合位置と解除位置との間にあるときは、変動部材の突起部が補助トレイの凹部内に嵌まり込むので、補助トレイを主トレイの用紙積載面に近接させることができ、画像形成装置の不使用時における画像形成装置の収納スペースを低減させることができる。また、主トレイが収容姿勢から開放姿勢側へ回転することで、変動部材は、装置本体と係合することがなくなって作用位置へ変位可能になる。変動部材が弾性部材の付勢力によって解除位置から作用位置へ向けて変位する間において、変動部材の突起部の第1側面が補助トレイの凹部の第2側面上を摺動し、突起部が補助トレイの凹部の外側の面に乗り上げる。これによって、補助トレイが主トレイの用紙積載面から離間する方向へ押圧されて用紙積載面から離間する。このため、ユーザは、指先を補助トレイの第2開放端部の下側へ容易に潜り込ませることができ、補助トレイの第2開放端部を下側まで指先を掛けながら容易に持ち上げることができる。この発明によれば、補助トレイを折り畳み姿勢から展開姿勢へ回転させる際の操作性を向上することができる。以下に、この発明の実施形態について、図面に基づいて説明する。画像形成装置1は、ポータブル型で、コピアモード又はプリンタモードのいずれかで動作する。図1A、図1B、及び図1Cに示すように、画像形成装置1は、装置本体2、定形用給紙トレイ3、給紙トレイ10、及び排紙トレイ20を備えている。装置本体2は、一例として、平面視、正面視、及び側面視のそれぞれにおいて矩形を呈している。装置本体2は、用紙に画像を形成する画像形成部を内蔵している。画像形成部は、この実施形態では電子写真方式の画像形成処理を実行するが、インクジェット方式等の他の方式を採用するものであってもよい。定形用給紙トレイ3は、装置本体2の下に配置されている。定形用給紙トレイ3は、使用頻度の高い定形サイズの複数の用紙を収容し、必要に応じて画像形成部へ用紙を1枚ずつ供給する。給紙トレイ10は、装置本体2の一方の側部に備えられる。給紙トレイ10は手差し式の給紙トレイであり、給紙トレイ10には、定形用給紙トレイ3に収容されない定形サイズや非定形サイズの用紙が載置される。排紙トレイ20は、給紙トレイ10とは反対側の装置本体2の側部に備えられる。排紙トレイ20には、画像形成部から排出された用紙が積載される。画像形成装置1は、定形用給紙トレイ3又は給紙トレイ10から選択的に画像形成部へ用紙を1枚ずつ給紙し、画像形成部において用紙に画像を形成した後、用紙を排紙トレイ20へ排出する。給紙トレイ10及び排紙トレイ20は、それぞれ本発明の用紙トレイの一例とすることができ、給紙トレイ10及び排紙トレイ20のいずれか一方又は両方に本発明を適用することができる。以下に、排紙トレイ20に本発明を適用した場合について説明するが、給紙トレイ10に本発明を適用した場合も同様に構成される。排紙トレイ20は、主トレイ30、及び補助トレイ40を備えている。主トレイ30は、図1A及び図2Aに示すように、装置本体2の側面に近接する収容姿勢と、図1B及び図2Bに示すように、装置本体2から側方へ突出する開放姿勢と、の間で回転自在に装置本体2に第1基端部31を軸支されている。補助トレイ40は、主トレイ30における第1基端部31の反対側である第1開放端部32に第2基端部41を軸支されている。補助トレイ40は、図1A及び図2Aに示すように、主トレイ30の用紙積載面33に近接する折り畳み姿勢と、図1C及び図2Cに示すように、用紙積載面33から延長する展開姿勢と、の間で回転自在に構成されている。補助トレイ40は、展開姿勢において、主トレイ30と略平行になる。図3及び図4に示すように、排紙トレイ20は、弾性部材50をさらに備えている。例えば、弾性部材50として、捩じりバネが用いられる。弾性部材50は、補助トレイ40の回転軸であって幅方向において主トレイ30における最大通紙幅の外側に配置されている。これによって、弾性部材50が用紙搬送の妨げにならず、用紙の損傷及び用紙詰まりが防止される。弾性部材50は、補助トレイ40の回転軸の両端部に備えられていることが好ましい。弾性部材50は、この発明の離間機構であり、補助トレイ40における第2基端部41の反対側である第2開放端部42が主トレイ30の用紙積載面33から離間する方向へ、補助トレイ40を付勢する。これによって、図2Aに示すように補助トレイ40が折り畳み姿勢に配置されて主トレイ30が収容姿勢に配置された状態から、図2Bに示すように主トレイ30が開放姿勢へ変位するのに伴って、補助トレイ40の第2開放端部42は、弾性部材50の付勢力によって主トレイ30の用紙積載面33から離間する。このときの第2開放端部42と用紙積載面33との離間寸法は、例えば数センチメートルである。補助トレイ40の第2開放端部42の幅方向における中央部には、緩やかな円孤形の窪み421が設けられている。ユーザは、窪み421の部分に指をかけることで、補助トレイ40を展開姿勢へより操作性良く回転させることができる。図5A及び図5Bに示すように、画像形成装置1は、補助トレイ49を弾性部材50の付勢力に抗して用紙積載面33に近接させながら主トレイ30を収容姿勢に保持する保持機構を有している。具体的な構成例として、装置本体2は、排紙トレイ20の上部に、側面に沿って水平方向にスライド自在な係止部2Aを有している。係止部2Aは、下方へ延出する延出部を有している。主トレイ30は、第1開放端部32に、係止部2Aの延出部と係合及び係合解除自在な凹部36を有している。係止部2Aをスライドさせることで、主トレイ30の第1開放端部32と装置本体2との係合及び係合解除が切り換えられる。係止部2A及び凹部30は、保持機構を構成している。ユーザは、画像形成装置1の不使用時には、図1A、図2A、及び図5Bに示すように、補助トレイ40を折り畳み姿勢に配置した状態で主トレイ30を収容姿勢に保持する。補助トレイ40を弾性部材50の付勢力に抗して主トレイ30に近接させた状態で主トレイ30を装置本体2の側面に近接させることができるので、画像形成装置1の収納スペースを低減させることができる。一方、ユーザは、画像形成装置1の使用時には、係止部2Aをスライドさせることで、主トレイ30の第1開放端部32と装置本体2との係合を解除する。補助トレイ40は弾性部材50によって主トレイ30から離間する方向への付勢力を受けているので、補助トレイ40の第2開放端部42は装置本体2の側面を押圧する。主トレイ30と装置本体2との係合が解除されると、図1B及び図2Bに示すように、補助トレイ40の第2開放端部42が装置本体2の側面を押圧する力によって、主トレイ30が収容姿勢から開放姿勢へ回転する。ユーザは、用紙が大サイズである場合は、必要に応じて、図1C及び図2Cに示すように、補助トレイ40を折り畳み姿勢から展開姿勢へ回転させる。主トレイ30の収容姿勢から開放姿勢への変位に伴って、補助トレイ40の第2開放端部42が用紙積載面33から離間する。このため、図6A及び図6Bに示す比較例のように補助トレイ140の第2開放端部142と主トレイ130の用紙積載面133とが当接している場合と比較して、ユーザは、指先を補助トレイ40の第2開放端部42の下側へ容易に潜り込ませることができる。よって、補助トレイ40の第2開放端部42を、下側まで指先を掛けながら容易に持ち上げることができる。したがって、補助トレイ40が指先から滑り落ちることを防止でき、補助トレイ40を折り畳み姿勢から展開姿勢へ回転させる際の操作性が向上する。図7に示すように、弾性部材50として、捩じりバネに代えて、板バネ51を用いることができる。板バネ51は、補助トレイ40の回転軸近傍であって幅方向において主トレイ30における最大通紙幅の外側に配置される。図8~図11を用いて、他の実施形態に係る画像形成装置1に備えられる排紙トレイ20Aについて説明する。なお、説明の便宜上、排紙トレイ20と同様の部材には同じ符号を使用する。排紙トレイ20Aは、補助トレイ40の第2開放端部42を主トレイ30の用紙積載面33から離間させる離間機構の構成を除いて、排紙トレイ20と同様に構成されている。排紙トレイ20Aは、主トレイ30、補助トレイ40の他に、変動部材60及び弾性部材52を備えている。変動部材60及び弾性部材52は、補助トレイ40の第2開放端部42を主トレイ30の用紙積載面33から離間させる離間機構に含まれる。主トレイ30は、第1基端部31と第1開放端部32とを結ぶ方向に長いスリット部34を有している。変動部材60は、スリット部34内を、第1基端部31側から第1開放端部32側へ向かう係止方向91と、第1開放端部32側から第1基端部31側へ向かう解除方向92とに変位自在に構成されている。弾性部材52は、スリット部34内に配置され、変動部材60を係止方向91へ付勢している。例えば、弾性部材52として、圧縮バネが用いられている。変動部材60は、把持部61、及び作用部62を有している。把持部61は、主トレイ30における用紙積載面33の裏面35に露出している。ユーザは、把持部61を持って変動部材60をスリット部34の長手方向に沿って変位させることができる。作用部62は、把持部61からスリット部34を貫通して用紙積載面33側で屈曲して係止方向91へ延びている。作用部62は、折り畳み姿勢にある補助トレイ40が主トレイ30の用紙積載面33から離間する離間方向93へ突起する突起部63を含む。突起部63の係止方向91における下流側の第1側面631は、係止方向91の上流側ほど離間方向93の下流側に位置するように傾斜している。装置本体2は、側部であって排紙トレイ20Aの上方に、側方94へ突出して先端部が鉤形に下方へ曲がった鉤形部2Bを有している。鉤形部2Bは、排紙トレイ20Aに対向する水平方向の突き当て面2C、及び突き当て面2Cから下方へ延びる垂直方向の内側面2Dを有している。鉤形部2Bは、補助トレイ40を折り畳み姿勢に配置した状態で主トレイ30を収容姿勢に保持する保持機構を構成している。図8に示すように、作用部62の係止方向91下流側の先端部64は、主トレイ30が収容姿勢に配置された状態において変動部材60がスリット部34内の所定の係合位置に配置されたとき、主トレイ30の第1開放端部32側において弾性部材52の付勢力によって突き当て面2Cに突き当てられる。先端部64が内側面2Dによって側方94への移動を規制されることで、変動部材60と装置本体2とが係合し、主トレイ30が収容姿勢に保持される。図9に示すように、作用部62の先端部64は、変動部材60が弾性部材52の付勢力に抗して係合位置よりも解除方向92の所定の解除位置に配置されたとき、第1開放端部32からの突出量が減少して内側面2Dによる側方94への移動規制を解除される。これによって、変動部材60と装置本体2との係合が解除され、主トレイ30が収容姿勢から開放姿勢へ変位自在になる。補助トレイ40は、変動部材60が係合位置と解除位置との間にあるとき、折り畳み姿勢において突起部63が嵌まり込む凹部43を有している。変動部材60の突起部63が補助トレイ40の凹部43内に嵌まり込むので、補助トレイ40を主トレイ30の用紙積載面33に近接させることができ、画像形成装置1の不使用時における画像形成装置1の収納スペースを低減させることができる。凹部43の係止方向91における下流側の第2側面431は、凹部43の底面432側ほど第1開放端部32から離れる方向に傾斜している。即ち、補助トレイ40が折り畳み姿勢にあるとき、突起部43の第1側面631と凹部43の第2側面431とは、略平行に配置される。図10に示すように、主トレイ30が収容姿勢から開放姿勢側へ回転することで、作用部62の先端部64が突き当て面2Cに突き当たることがなくなって、図11に示すように、スリット部34内における係合位置よりも係止方向91の所定の作用位置へ変位可能になる。図10及び図11に示すように、変動部材60が解除位置から作用位置へ向けて変位する間において、弾性部材52の付勢力によって、変動部材60の突起部63の第1側面631が補助トレイ40の凹部43の第2側面431上を摺動し、突起部63が補助トレイ40の凹部43の外側の面に乗り上げる。これによって、補助トレイ40は、離間方向93へ押圧されて主トレイ30の用紙積載面33から離間する。このため、ユーザは、指先を補助トレイ40の第2開放端部42の下側へ容易に潜り込ませることができ、補助トレイ40の第2開放端部42を下側まで指先を掛けながら容易に持ち上げることができる。図12に示すように、補助トレイ40の第2開放端部42は、主トレイ30が開放姿勢に配置された状態において、装置本体2の用紙排出口から排出された用紙の先端が垂れ下がっても引っ掛からない程度に、装置本体2の用紙排出口の近傍に配置される。このため、用紙が小サイズである場合に、主トレイ30を開放姿勢に配置し、補助トレイ40を展開姿勢へ回転させずに排紙トレイ20を使用することもできる。給紙トレイ10は、主トレイ30が開放姿勢に配置され、補助トレイ40が展開姿勢へ回転しない状態において、補助トレイ40の上に用紙を載置することでも、画像形成部へ用紙を供給することができる。よって、用紙が小サイズである場合は、補助トレイ40を展開姿勢へ回転させずに給紙トレイ10を使用することもできる。なお、係止部2Aは、装置本体2の側面上で回転させることで、延出部を、主トレイ30に係合する位置と係合しない位置とに変位自在に構成することもできる。これによれば、主トレイ30に凹部36を設ける必要がなくなる。上述の実施形態の説明は、すべての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上述の実施形態ではなく、特許請求の範囲によって示される。さらに、本発明の範囲には、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。