"定間隔に並列された多数の釘の各軸部が、その軸線方向に離間した2箇所で、その釘に交差する二本のワイヤにそれぞれ抵抗溶接により、互いに連結されたワイヤ連結釘において、そのワイヤの直径が前記釘の直径に比べて十分小さく、その釘の軸部外周には、溶接部の位置で、その軸線方向に沿う縦リブが半径方向の外方に突設形成され、その釘の縦リブに、二本の各ワイヤの外面がそれぞれ溶接されたことを特徴とするワイヤ連結釘。請求項1に記載のワイヤ連結釘において、その釘の軸部には、前記縦リブと縦溝とが、交互に配置され、各ワイヤは、それぞれ複数のその縦リブに、溶接されたことを特徴とするワイヤ連結釘。請求項2に記載の連結釘において、前記縦溝は、軸部の全外周に渡り、深さの浅い第1縦溝と、それより深い第2縦溝とが、その周方向に交互に配置され、各縦リブ間のピッチP1,P2が、軸部の全周に渡り、溶接部の前記軸線方向の長さLの1/3以下に形成されたことを特徴とするワイヤ連結釘。請求項2または請求項3に記載のワイヤ連結釘において、その溶接部の位置で、各釘の軸部の全外周に渡り、最も深い縦溝の深さが溶接部の厚さVの1/3~1倍であり、且つその深い縦溝間のピッチP2が、軸部の全周に渡り、その溶接部のワイヤの軸線方向の長さLの1/2以下に形成されたことを特徴とするワイヤ連結釘。請求項1~請求項4のいずれかに記載のワイヤ連結釘において、その溶接部の縦リブおよび縦溝は、軸部の軸線に沿って、螺旋状に形成されたワイヤ連結釘。請求項5に記載のワイヤ連結釘において、前記螺旋状の縦リブがX字状に交差するワイヤ連結釘。請求項1~請求項6に記載のいずれかのワイヤ連結釘において、その軸部の略全長に渡り、その軸線に沿って3以上の螺旋状のスクリュー部が形成されたワイヤ連結釘。請求項6に記載のワイヤ連結釘において、スクリュー部のリブと、溶接部における縦リブとが連続するワイヤ連結釘。請求項1~請求項3に記載のワイヤ連結釘において、前記縦リブが軸線に斜めに傾斜したワイヤ連結釘。請求項8に記載のワイヤ連結釘において、前記縦リブがX字状に交差するワイヤ連結釘。請求項5または請求項9において、前記溶接部の位置に、軸線に交差する環状の横リブが、軸線方向に離間して形成され、各横リブ間に縦リブが形成されたワイヤ連結釘。特許文献1に記載のワイヤ連結釘は、その軸部の2箇所に多数のリングを設け、そのリング部でワイヤと抵抗溶接により溶接したものである。本発明者の実験によれば、この連結釘のワイヤと釘との溶接強度は極めて高いことが判った。これは、ワイヤとの溶接部が各リング間の溝に食い込み、溶接強度を高めているものと推測される。しかしながら、この連結釘には致命的な欠陥がある。釘の打込みに際して、各リング部間の谷部に応力が集中し、曲げに対して弱く、座屈したり、その部分で折れたりする問題がある。また、スクリュー釘における螺旋リブ部分に直接ワイヤを溶接した場合、本発明者の実験によれば殆ど溶接部の溶接強度が極めて弱いか、溶接できないことが多い。このスクリュー釘は、線材の外周を転造によって成形したものである。このようなスクリュー釘の軸部を二本のワイヤに、抵抗溶接すると、それが一方のワイヤ3で理想的な溶接部を構成したとしても、螺旋状のリブのため、他方のワイヤでは、リブを外れ、溶接が不完全になる。また、リブとワイヤとの溶接長さも短く、結果として溶接強度が小さくなる。次に、断面円形部にワイヤが溶接されている市販ワイヤ連結釘は、本発明者の実験によれば、次の問題点がある。ワイヤ連結釘を釘打ち機のマガジンに収納し、釘打ち機のトリガーを引くとワイヤが釘から分離し、釘打ち機を使用する作業者側に飛び跳ねる欠点がある。これは、釘とワイヤとの溶接強度が弱いことに基づく。最も弱い場合には、釘打ち機から釘が飛び出した瞬間にワイヤが分離する。これは連結釘が釘打ち機から飛び出すとき、先ずワイヤが各釘間で切断される。その切断のための外力がワイヤに加わったとき、溶接部が分離するものである。次に、釘打ち機から発射されたとき、釘にワイヤが存在していても、それが合板等の木材に打ち込まれるとき、合板との抵抗によりワイヤが釘から分離する場合もある。何れの場合にも溶接強度が十分でない場合である。本発明者の実験によれば、表3に示す如く、市販のワイヤ連結釘を釘打ち機で250本発射したとき、その発射時点で17本のワイヤ分離があった。表3における空打ちの欄に記載の通りである。次に、その市販の連結釘を厚さ12mmの合板に100本打ち込んだとき、そのうちの41本においてワイヤが分離した。分離したワイヤ片は、合板の表面側に飛んだり、釘穴から一部突出したりする。これらはいずれもワイヤと釘との溶接部の強度が十分でないことによる。これは、溶接の際、溶接部が広がると溶接電流が各部に分散し、金属の溶融に十分な溶接熱が発生しないからと、推測される。これは釘の直径と、ワイヤの直径と著しく違うことに基づく。例えは、釘は直径3mm程度であるのに対して、ワイヤ3の直径は、07mm程度である。溶接時にワイヤが軟化して溶接部が偏平になると、ワイヤと釘との接触面が大きくなる。すると先ず、電流が分散して、溶接の各部の電流密度が小さくなり、金属が溶融しにくくなる。それと共に、発生した熱が釘側に分散して、温度上昇が抑えられるからである。そこで本発明は、ワイヤと釘との溶接強度を十分にするために、電流密度を大きくすると共に、発熱が釘側に逃げることを可及的に防止する工夫を発案した。さらに、特許文献1の欠点である座屈に対する強度を十分に持たせたワイヤ連結釘を提供するものである。請求項1に記載の本発明は、定間隔に並列された多数の釘の各軸部が、その軸線方向に離間した2箇所で、その釘に交差する二本のワイヤにそれぞれ抵抗溶接により、互いに連結されたワイヤ連結釘において、そのワイヤの直径が前記釘の直径に比べて十分小さく、その釘の軸部外周には、溶接部の位置で、その軸線方向に沿う縦リブが半径方向の外方に突設形成され、その釘の縦リブに、二本の各ワイヤの外面がそれぞれ溶接されたことを特徴とするワイヤ連結釘である。請求項2に記載の本発明は、請求項1に記載のワイヤ連結釘において、その釘の軸部には、前記縦リブと縦溝とが、交互に配置され、各ワイヤは、それぞれ複数のその縦リブに溶接されたことを特徴とするワイヤ連結釘である。請求項3に記載の本発明は、請求項2に記載の連結釘において、前記縦溝は、軸部の全外周に渡り、深さの浅い第1縦溝と、それより深い第2縦溝とが、その周方向に交互に配置され、各縦リブ間のピッチP1,P2が、軸部の全周に渡り、溶接部の前記軸線方向の長さLの1/3以下に形成されたことを特徴とするワイヤ連結釘である。請求項4に記載の発明は、請求項1または請求項2に記載のワイヤ連結釘において、その溶接部の位置で、各釘の軸部の全外周に渡り、最も深い縦溝の深さが溶接部の厚さVの1/3~1倍であり、且つその深い縦溝間のピッチP1P2が、軸部の全周に渡り、その溶接部のワイヤの軸線方向の長さLの1/2以下に形成されたことを特徴とするワイヤ連結釘である。請求項5に記載の本発明は、請求項1~請求項4のいずれかに記載のワイヤ連結釘において、その溶接部の縦リブおよび縦溝は、軸部の軸線に沿って、螺旋状に形成されたワイヤ連結釘である。請求項6に記載の本発明は、請求項5に記載のワイヤ連結釘において、前記螺旋状の縦リブがX字状に交差するワイヤ連結釘である。請求項7に記載の本発明は、請求項1~請求項6に記載のいずれかのワイヤ連結釘において、その軸部の略全長に渡り、その軸線に沿って3以上の螺旋状のスクリュー部が形成されたワイヤ連結釘である。請求項8に記載の本発明は、請求項7に記載のワイヤ連結釘において、スクリュー部のリブと、溶接部における縦リブとが連続するワイヤ連結釘である。請求項9に記載の本発明は、請求項1~請求項3に記載のワイヤ連結釘において、前記縦リブが軸線に斜めに傾斜したワイヤ連結釘である。請求項10に記載の本発明は、請求項9に記載のワイヤ連結釘において、前記縦リブがX字状に交差するワイヤ連結釘である。請求項11に記載の本発明は、請求項5または請求項9において、前記溶接部の位置に、軸線に交差する環状の横リブが、軸線方向に離間して形成され、各横リブ間に縦リブが形成されたワイヤ連結釘である。なお、特許請求の範囲における溶接深さVは、図2、図5に示す、縦断面において、ワイヤ3の外周線と、釘の軸部2の食い込み端との間の距離をいう。その深さVは図2の通りである。また、ワイヤ3の軸線方向における溶接長さは、図2においてLで示す。そして図5においては、ワイヤ3と軸部2とが完全に溶接されている長さをいう。本発明のワイヤ連結釘は、釘1の縦リブ6に、二本の各ワイヤ3の外面がそれぞれ溶接されたから、その縦リブ6の位置にのみ溶接電流が集中して、金属を集中的に溶融して、確実な溶接部を形成できる。これは、円形部で溶接される通常の連結釘に比べて、溶接の電流密度が高くなり、溶接部をより高温に維持して、釘1及びワイヤ3の溶融を促し、溶接部4の信頼性を向上できるものとなる。また、これは釘の外面に突出する縦リブ6の存在により、溶接熱が釘側に逃げにくくなるからでもある。それにより連結釘1を木材に打ち込むとき、ワイヤ3が分離して飛び跳ねることを防止し、安全性の高いワイヤ連結釘を提供できる。次に、請求項2に記載のように、釘1の軸部2に縦リブ6と縦溝5とを交互に配置して、二本の各ワイヤ3を、それぞれ複数のその縦リブ6に溶接した場合には、周方向に離間した少なくとも二つの離間した縦リブの位置で、溶接電流が集中して、金属が集中的に溶融して、溶接長さが長くなり、確実な溶接部を形成できる。上記構成において、請求項3に記載のように、前記縦溝5を、軸部2の全外周に渡り、深さの浅い第1縦溝5bと、それより深い第2縦溝5aとに、その周方向に交互に配置し、各縦リブ6間のピッチP1,P2を、軸部2の全周に渡り、溶接部4の前記軸線方向の長さLの1/3以下にした場合には、少なくとも三つの縦リブ6の位置で溶接され且つ、深い第2縦溝5aの両側で溶接部を形成できる。そして、電流密度の向上と、釘側への放熱の抑制により、溶融を促進して溶接部の信頼性を向上できる。上記何れかの構成において、請求項4に記載のように、最も深い縦溝5aの深さが溶接部4の厚さVの1/3~1倍であり、且つその深い縦溝5a間のピッチP1P2が、軸部2の全周に渡り、ワイヤ3の軸線方向の長さLの1/2以下に形成した場合には、深い縦溝5aを溶接部4で完全に埋めることができ、溶接部の長さLの全長に渡り連続した溶接部を形成し、強固な溶接部4を形成できる。上記何れかの構成において、請求項5に記載のように、縦リブ6および縦溝5を軸部2の軸線に沿って螺旋状に形成することができる。この場合にも、抵抗溶接の際に、縦リブ6で溶接電流が集中し、強固な溶接部4を形成できる。上記構成において、請求項6に記載のように、螺旋状の縦リブ6をX字状に交差することができる。この場合には、ワイヤとX字状の各交差部近傍における溶接電流の集中の機会をより多くして、溶接部4の強度を高めることができる。上記何れかの構成において、請求項7に記載のように、軸部5の略全長に渡り、その軸線に沿って3以上の螺旋状のスクリュー部7を形成することができる。この場合には、釘1の曲げに対する強度を高め、座屈強度の高いワイヤ連結釘を提供できる。上記請求項7に記載の構成において、請求項8に記載のように、スクリュー部7のリブ7aと溶接部4における縦リブ6とを連続させることができる。それにより、釘1の座屈強度をより高め、且つ製造し易いワイヤ連結釘を提供できる。上記構成において、請求項9に記載のように、縦リブ6を釘1の軸線に対して斜めに傾斜させることができる。この場合にも、溶接部4の溶接強度を保持することができる。上記請求項9に記載の構成において、請求項10に記載のように、縦リブ6をX字状に交差することができる。この場合にも、溶接部4の強度を十分確保し得る。上記構成において、請求項11に記載のように、溶接部4の位置で釘1の軸線に交差する環状の横リブ8を軸線方向に離間して形成し、それらの間に縦リブ6を形成することができる。この場合にも、縦リブ6によって釘1の座屈強度を高め、且つ溶接部4の強度を高めることができる。次に、図面に基づいて本発明の各実施の形態につき説明する。図1は本発明の第1実施例のワイヤ連結釘の正面図であり、図2はそのワイヤ3と釘1との溶接部の説明図である。釘1は、その軸部2の一端に頭部を有し、他端に突鋭部が形成されている。そして、軸部2の外表面には軸方向の二箇所を除き、この例では5条のリブ7aが形成されている。このリブ7aについては、図16に示す従来のものと同一である。そして、軸部2の軸線方向の中間部二箇所においてリブ7aの存在しない部分があり、そこに縦リブ6が多数形成されている。この例では、縦リブ6は軸部2の軸線に平行に形成されている。そしてその縦リブ6の部分において、ワイヤ3が抵抗溶接電気溶接により接合され、各釘1どうしがワイヤ3で連結される。ワイヤ3の直径は、一例として07mm程度である。ワイヤ3は比較的柔らかい鋼線の外周に導電性を増すためのメッキが施されている。ワイヤ3の断面は円形である。なお、釘1の軸部2の直径は、一例として、25mm~35mm程度である。また軸部2の縦リブ6,リブ7aは、断面円形の線材の外周に転造により形成される。この例では、図2,図4に示す如く、転造によって軸部2の外周に比較的深い018mm~02mm程縦溝5aと、比較的浅い005mm~008mm程縦溝5bが交互に形成される。これは転造の際、深い縦溝5aが定間隔に形成されると、その両側に金属材料が移動して縦リブ6が形成されることに基づく。そして、縦リブ6の両側に浅い縦溝5bと深い縦溝5aが形成されるものである。図2に示す如く、浅い縦リブ6間のピッチPは短く、深い縦リブ6間のピッチは長い。なお、図2の釘の縦リブに代えて、後述するように図15B、図20のように、滑らかな波形の縦リブと縦溝とを形成してもよい。図4Bは釘の横断面における拡大写真である。なお、その右下隅に、拡大寸法の基準を示す。この釘1とワイヤ3との溶接は、連結釘用の電気抵抗溶接機で、図3の如く製造される。即ち、一例として直径250mm程度の釘フィーダ10の外周に、一例として中心に対して2度の間隔で多数の釘1が保持されて、それが釘フィーダ10の中心のまわりに大きく回転する。また、一例として直径100mm程のワイヤフィーダ9の外周にワイヤ3が導かれ、そのワイヤフィーダ9が回転する。そしてワイヤフィーダ9と釘フィーダ10との最接近位置において、釘1の軸部2とワイヤ3とが圧接されると共に、そこで電気抵抗溶接される。即ち、ワイヤフィーダ9と釘フィーダ10との間に電位差を与えると共に、ワイヤフィーダ9及び釘フィーダ10自体は冷却状態に維持する。そして釘フィーダ10とワイヤフィーダ9との再接近位置で電気抵抗溶接する。このときワイヤ3の直径は、一例として079mmである。その断面積は049mm2になる。そして、釘1及びワイヤ3が釘フィーダ10及びワイヤフィーダ9に連続的に供給され、一例として1分間に2000~3000本のワイヤ連結釘が製造される。なお、ワイヤ3は紙面直交方向に2本互いに離間して配置され、二箇所において釘1の軸部2に溶接される。本発明の溶接断面図4A及び図5,図6は本発明のワイヤ連結釘の溶接部における断面である。図4A及び図5は、ワイヤ3の軸線方向に平行な断面で切断した縦断面拡大写真であり、図6は図5の中心線上で切断し、そのワイヤ3の軸線に直交した断面である。また、図4Bは溶接部から離れた位置で、釘1の軸部2を横断した断面を示す。これらは全て拡大断面写真であり、その右下隅部に拡大の縮尺基準を示す。従来型ワイヤ連結釘の溶接部図16は、従来型ワイヤ連結釘を示し、その溶接部は図17及び図18に示す通りである。図17は本発明の図5に対応するものであり、図18は本発明の図6に対応するものである。この連結釘は、図16に示す如く、スクリュー釘の中間部の二箇所にスクリューの存在しない断面円形部11を形成し、その位置でワイヤ3との間が溶接されたものである。本発明の連結釘と従来型連結釘との比較先ず、ワイヤ3の軸線に平行な断面の溶接部である本発明品の図5と、それに対応する従来品の図17とを比較する。本発明の連結釘は、図5から明らかなように、溶接部以外の部分では、その断面外周に多数の溝の深い縦溝5aと溝の浅い縦溝5bとが交互に配置され、それらの間に縦リブ6が突設されている。しかし、その溶接部では、その縦リブ6が全て溶融して、滑らかな曲線を形成する。縦リブ6の位置で電流が集中し、それが溶解したものである。釘1の軸部2とワイヤ3との溶接長さは、ワイヤ3の軸線方向において約2mm程である。そして、軸部2とワイヤ3とが接触する部分は全て溶接されている。これに対し、従来型連結釘を示す図17では、その断面円形部11の外周は、殆ど元の円形状を保ち、溶融が極めて小さい。そして、図17において、軸部2とワイヤ3との接触部の右端には明確な黒い直線が現れ、ここに非溶接部がある。そのため、ワイヤ3の軸線方向における実質的な溶接長さは従来型連結釘の場合、17mm程である。溶接部横断面の比較次に、図6は本発明品の図5における中心線で横断し、ワイヤ3の軸線に直交な断面である。それに対応する従来品の連結釘の断面は図18である。なお、図6及び図18は、共にワイヤ3の外周が偏平に形成されている。これはワイヤ3と軸部2とを押圧状態で溶接するとき、その溶接電流により軟化し、加圧力で偏平に変形されるからである。その偏平な変形断面を両者比較すると、本発明の図6では、そのワイヤ3と釘との溶接部が円弧状に形成されている。その円弧の曲面の分だけ、軸部2とワイヤ3との溶接の断面線が長く形成されている。且つ、その偏平方向両端においても溶接部がしっかりと形成されている。この理由は、釘の表面が溶融し、ワイヤ3がその溶融部に進入したためである。即ち、本発明では溶接の際、釘側の放熱が抑えられている。これに対して、従来品の図18では、釘とワイヤ3との溶接面が平坦に形成され、断面における溶接長さは本発明に比べて短い。これは、釘側への放熱が大きく、釘の溶融が少ないことによる。それと共に、図18から明らかなようにワイヤ3の両端部と軸部2との境には黒い線が現れ、そこに未溶接部がある。従って、従来品では連結釘の打ち込みの際、この未溶接部に応力集中が起こり、ワイヤ3と軸部2とが分離し易いことが判る。溶接部近傍の硬度比較縦断面の比較図7は、本発明品および従来品のワイヤ3に平行な断面図5,図17の溶接部及びその近傍における水平方向のビッカース硬度の比較である。丸印が本発明の各位置のビッカース硬度を示し、四角印が従来型のそれを示す。これは、本発明品では図5において、矢印1の点から中心線11の点までを13等分に分割し、図17において、矢印1から13までの、各点の近傍における硬度を測定したものである。なお、図7の各測定点の位置は表1の通りである。表1のAは本発明品の各測定点のX座標、Y座標、及びそのビッカース硬度を示し、Bは従来品のそれらを示す。X座標は、図5及び図17において、丸で囲んだ1~13の矢印端を13等分し、各分割点を水平方向にX座標として1~13とし、その直線に直交する深さをY座標とする。この、Y座標を設けたのは、測定の都合上、各測定点を直線上で測定するのが困難であったため、溶接の深さ方向Y軸を指定したものである。なお、本発明品ではX座標を図5では、点1~点11を左から右に示し、従来品では、図17で、右から左に各点を示す。図5と図17とは、一方が中心線の左側であり他方が右側であるが、その中心線の右側と左側とは略対称であるので問題はない。その理由は、表にない適宜な複数点をサンプル的にとって測定した結果、中心線の左右で硬度の値が略同じであるからである。図7において本発明と従来型のそれとを比較すると次のことが判る。本発明品では、溶接部以外の位置でワイヤ3の硬度は略一定であり、溶接部において硬度が高くなる。これに対し、従来品の連結釘では、溶接されていない位置においてワイヤ3の硬度が高い各点が存在する。ワイヤ3の硬度が高くなると脆くなり、釘打機による打込み時に破損するおそれがある。なお、Y座標においてマイナス-の符号は各直線より下方側を示す。横断面の硬度比較次に図8は、本発明品の図6及び従来品の図18において、深さ方向に矢印1の点から矢印12、矢印1の点から矢印15の点を、12分割、15分割し、各点のビッカーズ硬度を測定したものである。本は発明品の丸印の曲線と、四角印の従来品の曲線とは、ほぼ同一であった。なお、各測定点は、縦の分割の各点をY座標とし、そのY軸から水平方向に移動した位置をX座標とする。X座標のマイナス-はY軸の左側を示し、は右側を示す。ワイヤ飛び試験の比較空打ち試験次に、表3は本発明品と従来品とのワイヤ飛び釘とワイヤとの分離試験の結果である。これは、各製品を釘打機に装填して、トリガーを引き、空打ちしたときと、合板打とを夫々行った比較例である。その空打ちとは、連結釘を1本づつ空中に発射させたものである。その発射の際にワイヤの各釘間が切断される。その切断により従来品で250本中17本が釘からワイヤが分離した。これに対し本発明品は250本中、ワイヤが分離したものは存在しない。合板打込試験両製品を釘打機に装着し、次に厚さ12mmの合板に連結釘を1本づつ発射した。従来品は100本の発射釘の内の41本が、釘からワイヤが分離し、合板上に落ち、または釘孔からワイヤ先端が合板表面から飛び出た。これに対して、本発明品は100本中4本の釘のみ、そのワイヤが釘から分離した。図19は従来品の打込の状態を示す説明図であり、Aは連結釘13を合板12に打ち込むとき、そのワイヤ3が合板12に入る直前を示し、Bはそのワイヤ3が合板12内に埋設されたとき、ワイヤ3の一部が分離して合板12の表面側に飛び出す状態を示す。ワイヤ剥離強度の比較次に、図9はワイヤ剥離強度の実験説明図である。この例では、釘直径よりも僅かに大きい直径32mmの孔を有する厚い鋼板を用意する。そして軸直径079mmの連結釘のワイヤの各釘間の中間部を切断する。ワイヤと釘が略十字状に交差した状態で、その釘の先端側を鋼板の孔に挿入する。そして、荷重計で釘頭を押圧し、その釘からワイヤが分離するときの荷重値を測定する。従来品と本発明品とを夫々5本用意し、夫々の荷重を比較した。その結果、従来品の連結釘のワイヤ剥離荷重は平均28548Nであり、本発明品の平均では43921Nであった。両者を比較すると、本発明品の剥離強度は従来品に比べて5割以上、強いことが判る。第1実施例の詳細本発明の釘の溶接される部分の断面は、図4ABから明らかなように、その最大外直径が303mm~305mmであり、その外周には略均等に浅い縦溝と深い縦溝とが交互に形成され、深い縦溝はその深さが018mm~022mmであり、浅い縦溝は005mm~008mmである。そしてワイヤ3の直径は07mmである。なお、そのワイヤ3の直径は、06mm~08mmとすることができる。08mmを超えると通常の釘打ち機から釘を発射するとき、そのワイヤ3を切断することができない。06mm以下であると、釘1と溶接する際にワイヤの溶接部が溶けてしまうおそれがある。なお、釘1の軸部2の直径は一例として21φ~35φとすることができる。第2実施例図10は、本発明の第2実施例を示す釘1及びその釘1とワイヤ3との溶接部の縦断面説明図である。この例が、図1のそれと異なる点は、縦溝5及び縦リブ6が釘1の軸部2の軸線に沿った多数の螺旋状に形成されたものである。その縦溝5と縦リブ6とは、同図Bに示す如く、その横断面外周が滑らかな波形に形成されている。そしてこの縦リブ6のピッチは、釘1の他の部分のスクリューネジのピッチの12以下に形成されている。第3実施例次に、図11は本発明の第3実施例を示し、この例が前記第2実施例と異なる点は、縦リブ6及び縦溝5の向きがスクリューネジ本体のリブ7aと一致し、縦リブ6の一部がリブ7aに連続する。このような連結釘は、転造による製造が容易であると共に、その金型の製作も容易である。さらにリブに連続性を有するが故に、釘の打込みが容易で且つ、抜け難いものとなる。さらには、座屈に対して強い連結釘を提供できる。第4実施例次に、図12は本発明の第4実施例を示し、この例が前記第2実施例と異なる点は、夫々の縦リブ6がX字状に交わる点である。第5実施例次に、図13は本発明の第5実施例の要部正面図であり、この例は周方向に多数の縦リブ6が互いに離間して形成されると共に、上下方向に離間して多数の横リブ8がリング状に形成されたものである。各横リブ8間は縦リブ6により連結されている。そのため縦リブ6の存在により、横リブ8があっても、座屈強度を十分確保し得る。この例では、縦リブ6の頂点と横リブ8の頂点とが略同一になっている。さらに横リブ8には、頭部側に傾斜するリング傾斜面を有する。第6実施例次に、図14は本発明の第6実施例を示し、この例が図13のそれと異なる点は、横リブ8に連続するリング傾斜面が釘の先端側と頭部側との両側に形成されている点である。第7実施例次に、図15および図20は本発明の第7実~第10施例を示し、この例が図1のそれと異なる点は、縦リブ6と縦溝5とが滑らかな波形曲線で連続する点である。本発明者は、図20に示す如く、その釘の縦リブ6が軸線に平行で、その縦リブ数を7条、8条、9条、13条の各釘を制作し、ワイヤとの溶接実験をしたところ、いずれの釘とも強固に溶接された。この縦溝は図2における深い縦溝5aに相当し、縦リブは図2の浅い縦溝5b間の凸部に相当する。"