送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークを制御する経路選択方法において、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択し、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定することを特徴とする経路選択方法。選択した前記ノードが前記経路で既に経由されたノードである場合に、該ノードへの転送確率を、該ノードを経由しない場合の転送確率に対して小さな値に再設定する請求項1に記載の経路選択方法。0.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させ、次ホップノードを確率的に選択する請求項1に記載の経路選択方法。送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムを制御する情報処理装置であって、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択する手段と、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定する手段とを有することを特徴とする情報処理装置。選択した前記ノードが前記経路で既に経由されたノードである場合に、該ノードへの転送確率を、該ノードを経由しない場合の転送確率に対して小さな値に再設定する手段を有する請求項4に記載の情報処理装置。0.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させ、次ホップノードを確率的に選択する手段を有する請求項4に記載の情報処理装置。送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムにおいて、前記複数の経路から所定の経路を設定する制御サーバを有し、前記制御サーバは、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択する手段と、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定する手段とを有することを特徴とするネットワークシステム。選択した前記ノードが前記経路で既に経由されたノードである場合に、該ノードへの転送確率を該ノードを経由しない場合の転送確率に対して小さな値に再設定する手段を有する請求項7に記載のネットワークシステム。0.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させ、次ホップノードを確率的に選択する手段を有する請求項7に記載のネットワークシステム。送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムにおいて前記複数の経路から所定の経路を設定するコンピュータに、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択する処理と、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定する処理とを実行させるための経路選択プログラム。通信効率低下を防止するため、ルーティングループを含まない経路を迅速に決定する必要がある。しかしながら、上述の技術では、ルーティングループが多発する環境においては、通信経路を決定する制御サーバにおける計算量が膨大となり、迅速に経路決定を行うことが出来ない。本発明の目的は、制御サーバを用いて、確率的に経由ノードを選択し、経路決定を行う際に、迅速にループのない経路決定を行うことにある。本発明による経路選択方法は、送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークを制御する経路選択方法において、ノード間転送確率に基づいて経路を形成するノードを選択し、選択したノードがその経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように転送確率を再設定することを特徴とする。また、本発明による情報処理装置は、送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムを制御する情報処理装置であって、ノード間転送確率に基づいて経路を形成するノードを選択する手段と、選択したノードがその経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように転送確率を再設定する手段とを有することを特徴とする。また、本発明によるネットワークシステムは、送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムにおいて、複数の経路から所定の経路を設定する制御サーバを有し、制御サーバが、ノード間転送確率に基づいて経路を形成するノードを選択する手段と、選択したノードがその経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように転送確率を再設定する手段とを有することを特徴とする。また、本発明による経路選択プログラムは、送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムにおいて複数の経路から所定の経路を設定するコンピュータに、ノード間転送確率に基づいて経路を形成するノードを選択する処理と、選択したノードがその経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように転送確率を再設定する処理とを実行させることを特徴とする。本発明によれば、転送確率テーブルを用いて確率的にフローを転送させる方法において、迅速にルーティングループを形成するノードの選択が抑制されるように転送確率の再設定を行うことにより、ループを形成するノードの選択に伴って経路縮退を多数繰り返す可能性を大幅に減少させることが可能になる。よって、通信効率を向上させ、経路設定を迅速に行うことが可能となるという優れた効果を奏する。添付図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。1.通信ネットワークシステム図1は、本発明の実施形態に係る通信ネットワークシステム1を示す概略図である。通信ネットワークシステム1は、複数のノード5を含む通信ネットワークNETを備えている。本実施形態では、通信ネットワークNETはn個nは2以上の整数のノード5-1~5-nを含んでいるとする。通信経路が決定されると、制御サーバ10は、決定された通信経路上の各ノード5に対して、当該フローのデータパケット、フレームを当該決定された通信経路に沿って転送するように指示する。各ノード5は、その指示に従って、自身の設定を行う。例えば、各ノード5に転送テーブルが設けられる。転送テーブルは、フロー、もしくはパケットデータの入力元と転送先との対応関係を示すテーブルである。各ノード5は、その転送テーブルを参照することによって、入力元から受け取ったフロー、もしくはパケットデータを指定された転送先に転送することができる。この場合、制御サーバ10は、上記決定された通信経路に沿ってフロー、もしくはパケットデータが転送されるように、各ノード5に対して転送テーブルを設定するよう指示する。各ノード5は、制御サーバ10からの指示に従って、自身の転送テーブルの内容を設定する。2.経路設定処理の概要図2は、送信元ノード5-Sから送信先ノード5-Dへの複数の通信経路を示す概念図である。図2に示されるように、多くの場合、送信元ノード5-Sから送信先ノード5-Dへは複数の通信経路が存在する。各通信経路はいくつかの中継ノード5-rを含んでおり、異なる通信経路は異なる中継ノード5-rの組み合わせで構成されている。3.転送確率テーブル通信ネットワークからのネットワーク情報に基づいて、転送確率テーブル400が構成することができる。転送確率テーブル400を説明するために、図3を参照して、対象ノードと次ホップノードを説明する。対象ノード5-iは、ノード5-1~5-nのいずれかであるi=1~n。また、送信先ノード5-jは、ノード5-1~5-nのいずれかであり、対象ノード5-iとは異なるj=1~n、j≠i。対象ノード5-iから送信先ノード5-jへフローデータを伝達することを考える。このとき、対象ノード5-iからのフローデータの転送先となる次のノードが、次ホップノード5-ijである。つまり、次ホップノード5-ijは、フローデータが経由する対象ノード5-iの次のホップのノードである。ある対象ノード5-iに関して、次ホップノード5-ijの候補は複数存在し得る。候補がm個mは自然数ある場合、それらは5-ij1~5-ijmで表される。一般化すれば、ある対象ノード5-iに関して、次ホップノード候補5-ijk;k=1~mが存在する。尚、次ホップノード候補5-ijkは、送信先ノード5-jから遠ざかるようなものであっても構わない。転送確率テーブル400は、以上に説明された次ホップノードの候補を示す次ホップ情報である。より詳細には、ノード5-1~5-nのそれぞれに対して転送確率テーブル400-1~400-nが設けられている。つまり、ある対象ノード5-iと転送確率テーブル400-iは互いに関連付けられている。転送確率テーブル400-iは、対象ノード5-iに関する次ホップノード候補5-ijkを示す。図3は、対象ノード5-iに対する転送確率テーブル400-iの一例を示している。図3に示されるように、転送確率テーブル400-iは、送信先ノード5-jj=1~n、j≠i毎に、次ホップノード候補5-ijkを示している。更に、転送確率テーブル400-iは、各次ホップノード候補5-ijkに対して規定される選択確率Pijkも示している。選択確率Pijkは、m個の次ホップノード候補5-ij1~5-ijmの中から次ホップノード5-ijkが選択される確率である。本実施形態に係る制御サーバ10は、転送確率テーブル400に基づいて確率的にフロー、もしくはパケットを転送させる。この際、効率的にルーティングループを回避することにより、通信効率を低下させない経路決定を行うことが可能となる。尚、以上に説明された経路設定処理は、制御サーバ10が経路設定プログラムを実行することにより実現されてもよい。経路設定プログラムは、制御サーバ10によって実行されるコンピュータプログラムであり、コンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録されていてもよい。4.制御サーバの例図4は、実施形態に係る制御サーバ10の構成を示すブロック図である。制御サーバ10は、次ホップノード決定部100、ノード設定部200、ループ検出部300、転送確率テーブル400、経路ノードリスト500を備えている。次ホップノード決定部100は、対象ノードに関する次ホップノードの候補とそれへの転送確率を転送確率テーブル400より取得し、次ホップノードの候補から1つのノードをランダムに選択し、対象ノードを上記選択された1つの次ホップノードに更新し、経路ノードリスト500に追加書き込みをする。図5は、本実施形態に係る経路設定処理を示すフローチャートである。以下、本実施形態に係る経路設定処理を詳細に説明する。ステップS20:あるフローが発生した場合、次ホップノード決定部100は、当該フローに関する経路設定要求REQを通信ネットワークNETから受け取る。経路設定要求REQは、当該フローの送信元ノード5-Sと送信先ノード5-Dを示している。ステップS21:次ホップノード決定部100は、経路設定要求REQを受け取り、送信元ノード5-Sと送信先ノード5-Dを認識する。そして、次ホップノード決定部100は、対象ノード5-iを送信元ノード5-Sに初期設定する。ステップS22:次ホップノード決定部100は、対象ノード5-iに関連付けられた、転送確率テーブル400から次ホップ候補とそれへの転送確率を取得する。ステップS23:ループ検出部300は、ステップS22で取得した次ホップ候補のうち、既に経路ノードリスト500に書き込まれているノード既に経由したノードへの転送確率を、次ホップ候補の中で経路ノードリスト500に書込まれていないノードへの転送確率に対して小さな値に再設定して、既に経由したノードが次ホップのノードとして選択されることを抑制する。なお、既に経由したノードが次ホップのノードとして選択されることを抑制する方式として、既に経由したノードへの転送確率を小さくすることに限定されるものではない。次ホップ候補のうち、既に経由ノードリスト500に書込まれているノードは、フロー送信の経路においてループを形成してしまう。このノードへの転送確率を、上述のように再設定することにより、以降に転送確率に基づいて次ホップを決定する際、ループを形成するノードを選択することを抑制することができる。その結果、ループを形成する経路縮退等の処理を実行する必要がなくなり、ルーティングループが多発する環境においても、計算量を抑止することができるので、迅速な経路設定が可能となる。なお、既に経路ノードリスト500に書込まれているノードへの転送確率を小さな値に再設定する例について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。既にノードリスト500に書込まれているノードへの転送確率を、そのノードが次ホップとして決定されることを抑制するように再設定する方式であればよい。例えば、既にノードリスト500に書込まれているノードについて、転送確率を0に設定すること、次ホップ候補から除かれるような処理を実行すること、等が本発明に含まれる。ステップS24:ステップS23での処理の結果、全ての次ホップ候補への転送が抑制される状態になることが考えられる。例えば、全ての次ホップ候補への転送確率が所定の閾値を下回った場合、全ての次ホップ候補への転送確率が0に設定された場合、全ての次ホップ候補が次ホップとしての転送対象から除かれた場合等が該当する。よって、ステップS24では、全ての次ホップ候補への転送が抑制される状態になっているか否かを判定する。以下、図5のフローチャートでは、既にノードリスト500に書込まれているノードへの転送確率を0に再設定する例を用いて説明する。既に経路ノードリスト500に書込まれているノードステップS23で経路ノードリスト500に書き込まれているノードへの転送確率を0にした結果、全ての次ホップ候補ノードへの転送確率が0になっているか否かを調べる。ステップS25:ステップS23で経路ノードリスト500に書き込まれているノードへの転送確率を0にした結果、全ての次ホップ候補ノードへの転送確率が0になった場合ステップS24;Yes、前ホップノードを対象ノード5-iとして、再度ステップS22を実行する。ステップS26:ステップS23で経路ノードリスト500に書き込まれているノードへの転送確率を0にした結果、全ての次ホップ候補ノードへの転送確率が0にならなかった場合ステップS24;No、次ホップノード決定部100は、転送確率テーブルから次ホップ候補と転送確率を取得し、次ホップノード候補5-ij1~5-ijmの中から1つの次ホップノード5-ijをランダムに選択する。例えば、次ホップノード決定部100は、乱数と選択確率Pijkを利用する。なお、転送確率の合計値は必ずしも1.0にならなくともよい。例として、m=3であり、次ホップノード候補5-ij1~5-ij3の選択確率Pij1~Pij3がそれぞれ0.2、0.3、0.6である場合を考える。このとき、次ホップノード候補5-ij1~5-ij3に関し、それぞれの選択確率Pij1~Pij3に応じた数値範囲が規定される。例えば、次ホップノード決定部100は、0.0以上0.2未満の範囲を次ホップノード候補5-ij1に対応づけ、0.2以上0.5未満の範囲を次ホップノード候補5-ij2に対応づけ、0.5以上1.1未満の範囲を次ホップノード候補5-ij3に対応づける。その上で、次ホップノード決定部100は、転送確率の合計値が1.0であるとは限らないため、0.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させる。そして、次ホップノード決定部100は、発生した乱数Xを含む数値範囲に対応付けられた次ホップノード候補を選択する。例えば、乱数Xが0.3の場合、次ホップノード決定部100は、次ホップノード候補5-ij2を選択する。このようにして、上記選択確率Pijkに従って、且つ、ランダムに、1つの次ホップノード5-ijを選択することができる。ステップS27:次ホップノード5-ijが選択されると、次ホップノード決定部100は、その選択された次ホップノード5-ijを中継ノード5-rとして経路ノードリスト500に保持する。さらに、次ホップノード決定部100は、対象ノード5-iを、選択された次ホップノード5-ijに更新する。ステップS28:次ホップ決定処理が完了すると、次ホップノード決定部100は、更新後の対象ノード5-i選択された次ホップノードが送信先ノード5-Dと一致しているか否かを調べる。つまり、次ホップノード決定部100は、対象ノード5-iが送信先ノード5-Dまで到達したか否かを調べる。対象ノード5-iが未だ送信先ノード5-Dに到達していない場合ステップS28;No、処理はステップS12に戻り、次ホップノード決定部100は、新たな対象ノード5-iに関する次ホップ決定処理を実行する。以上に説明された処理が繰り返され、次ホップノード決定部100は、送信元ノード5-Sから送信先ノード5-Dに向かって1ホップずつランダムに中継ノード5-rを決定していく。最終的に、対象ノード5-iは送信先ノード5-Dに到達するステップS28;Yes。すなわち、送信元ノード5-Sから送信先ノード5-Dへの通信経路が決定される。このように、本実施形態に係る次ホップノード決定部100は、次ホップ決定処理を繰り返すことによって、送信元ノード5-Sから送信先ノード5-Dへの通信経路を1ホップずつランダムに決定する。ステップS29:通信経路が決定されると、ノード設定部200は、決定された通信経路上の各ノード5に対して、フローまたはパケットデータを当該決定された通信経路に沿って転送するように指示する。より詳細には、ノード設定部200は、経路ノードリスト500に登録されている各ノード5に対して、転送テーブル設定コマンドCMDを送出する。転送テーブル設定コマンドCMDは、上記決定された通信経路に沿ってフロー、またはパケットデータが転送されるように転送テーブルを設定するよう指示するコマンドである。決定された通信経路上の各ノード5は、制御サーバ10から転送テーブル設定コマンドCMDを受け取り、それに従って自身の転送テーブルの内容を設定する。これにより、当該フローのデータが、送信元ノード5-Sから送信先ノード5-Dまで伝達されるようになる。なお、本実施形態は、集中制御によるループを除去した経路設定方法であったが、分散制御によるループを除去した経路設定方法としても実現可能である。以下、本発明の主要部について説明する。図6は、本発明の情報処理装置の主要部の例を示すブロック図である。本発明の情報処理装置は、送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムを制御する。そして、本発明の情報処理装置は、選択部31と、確率再設定部32とを備える。選択部31例えば、次ホップノード決定部100は、ノード間転送確率に基づいて経路を形成するノードを選択する。確率再設定部32例えば、ループ検出部300は、選択したノードが経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように転送確率を再設定する。また、図7は、本発明のネットワークシステムの主要部の例を示すブロック図である。本発明のネットワークシステムは、送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムであり、その複数の経路から所定の経路を設定する制御サーバ33を備える。制御サーバ33は、選択部31と、確率再設定部32とを備える。選択部31および確率再設定部32の動作は、図6に示したそれらの動作と同様である。上記の実施形態の一部または全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。付記1送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークを制御する経路選択方法において、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択し、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定することを特徴とする経路選択方法。付記2選択した前記ノードが前記経路で既に経由されたノードである場合に、該ノードへの転送確率を、該ノードを経由しない場合の転送確率に対して小さな値に再設定する付記1に記載の経路選択方法。付記30.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させ、次ホップノードを確率的に選択する付記1に記載の経路選択方法。付記4送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムを制御する情報処理装置であって、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択する手段と、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定する手段とを有することを特徴とする情報処理装置。付記5選択した前記ノードが前記経路で既に経由されたノードである場合に、該ノードへの転送確率を、該ノードを経由しない場合の転送確率に対して小さな値に再設定する手段を有する付記4に記載の情報処理装置。付記60.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させ、次ホップノードを確率的に選択する手段を有する付記4に記載の情報処理装置。付記7送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムにおいて、前記複数の経路から所定の経路を設定する制御サーバを有し、前記制御サーバは、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択する手段と、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定する手段とを有することを特徴とするネットワークシステム。付記8選択した前記ノードが前記経路で既に経由されたノードである場合に、該ノードへの転送確率を該ノードを経由しない場合の転送確率に対して小さな値に再設定する手段を有する付記7に記載のネットワークシステム。付記90.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させ、次ホップノードを確率的に選択する手段を有する付記7に記載のネットワークシステム。付記10送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムにおいて前記複数の経路から所定の経路を設定するコンピュータに、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択する処理と、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定する処理とを実行させるための経路選択プログラム。付記11送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムを制御する情報処理装置であって、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択する選択部と、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定する確率再設定部とを有することを特徴とする情報処理装置。付記12選択した前記ノードが前記経路で既に経由されたノードである場合に、該ノードへの転送確率を、該ノードを経由しない場合の転送確率に対して小さな値に再設定する確率再設定部を有する付記11に記載の情報処理装置。付記130.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させ、次ホップノードを確率的に選択する選択部を有する付記11に記載の情報処理装置。付記14送信元から宛先へ複数の経路が存在するネットワークシステムにおいて、前記複数の経路から所定の経路を設定する制御サーバを有し、前記制御サーバは、ノード間転送確率に基づいて前記経路を形成するノードを選択する選択部と、選択した前記ノードが前記経路上で既に経由されたノードである場合に、該ノードの選択が抑制されるように前記転送確率を再設定する確率再設定部とを有することを特徴とするネットワークシステム。付記15選択した前記ノードが前記経路で既に経由されたノードである場合に、該ノードへの転送確率を該ノードを経由しない場合の転送確率に対して小さな値に再設定する確率再設定部を有する付記14に記載のネットワークシステム。付記160.0以上、転送確率の合計値未満の範囲内で乱数Xを発生させ、次ホップノードを確率的に選択する選択部を有する付記14に記載のネットワークシステム。以上、実施形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。この出願は、2010年3月17日に出願された日本特許出願2010-061118を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。