使用者Sの脚Lの後方に配置する膝受け体2と、この膝受け体2に対して前後移動する本体3とを有し、この本体3に前記使用者Sが着座する座部4と着座した使用者Sが把持する把持部5とを設けた運動補助装置であって、前記膝受け体2は、前記使用者Sの股関節Kが伸展する時に前記脚Lの後方側に当接して、前記使用者Sの膝関節Hの後方移動を規制し、前記本体3は、前記膝受け体2の規制を受けた膝関節Hを支点として前記股関節Kが前方に移動する時に前方移動して、前記使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように使用者Sを座部4と把持部5とで支えていることを特徴とする運動補助装置。前記膝受け体2を支持する基台6を有していて、前記本体3を、前記使用者Sの股関節Kの前方移動につれられて前記基台6上を移動するように構成していることを特徴とする請求項1に記載の運動補助装置。前記膝受け体2は、前記基台6に対して移動可能に支持され、前記基台6に、前記膝受け体2の移動距離D1を規制し且つこの移動距離D1と前記本体3の移動距離D2との比を調整する移動調整手段7を設けていることを特徴とする請求項2に記載の運動補助装置。前記本体3は車輪8を介して前記基台6上を移動し、前記基台6に前記本体3が前方に移動するにつれて上るように上り坂状の傾斜部9を設けていることを特徴とする請求項2又は3に記載の運動補助装置。前記基台6に前記傾斜部9の傾斜角度αを調整する傾斜調整手段10を設けていることを特徴とする請求項4に記載の運動補助装置。前記傾斜部9を、上面の傾きが傾斜部9の起点から漸減するように形成していることを特徴とする請求項5に記載の運動補助装置。前記本体3は、前記膝受け体2を連結部材51を介して前後移動自在に支持していることを特徴とする請求項1に記載の運動補助装置。使用者Sの脚Lの後方に配置する膝受け体2と、この膝受け体2を連結部材51を介して前後移動自在に支持する本体3とを有し、この本体3に前記使用者Sが着座する座部4と着座した使用者Sが把持する把持部5とを設けた運動補助装置であって、前記膝受け体2は、前記使用者Sの股関節Kが伸展する時に前記脚Lの後方側に当接して、前記使用者Sの膝関節Hの後方移動を規制し、前記本体3は、前記膝受け体2の規制を受けた膝関節Hを支点として前記股関節Kが前方に移動する時に前方移動して、前記使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように使用者Sを座部4と把持部5とで支えていることを特徴とする運動補助装置。前記本体3を前後移動自在に支持する枠組みフレーム52を有していて、前記連結部材51は、前記本体3に上端が枢支される膝受けアーム51であって、前記膝受け体2は、前記膝受けアーム51の下端に枢支される膝受けパット2であることを特徴とする請求項7又は8に記載の運動補助装置。前記使用者Sの脚Lの足部Aで踏み込み可能な足踏み体53を有していることを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の運動補助装置。前記足踏み体53は、前記膝受け体2に上端が枢支された足踏みアーム54を介して支持されるペダル55であることを特徴とする請求項10に記載の運動補助装置。前記足踏み体53は、前記枠組みフレーム52から左右外方へ突設されるステップ56であることを特徴とする請求項10に記載の運動補助装置。前記膝受け体2を左右一対に有していて、前記本体3に、左右一方の膝受け体2の移動と左右他方の膝受け体2の移動とを連動させる連動調整手段57を設けていることを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載の運動補助装置。前記連動調整手段57は、前記左右一方の膝受け体2が後方移動した時に左右他方の膝受け体2を前方移動させることを特徴とする請求項13に記載の運動補助装置。前記連動調整手段57は、前記左右いずれかの膝受け体2が後方移動するごとに本体3を枠組みフレーム52に対して前進させ、前記本体3が所定距離Rを越えて前進した後には、前記左右いずれかの膝受け体2の後方移動で前記所定距離Rを越えた本体3の前進位置Fを保つことを特徴とする請求項13に記載の運動補助装置。使用者Sの脚Lの後方に配置する膝受け体2と、この膝受け体2に対して前後移動する本体3とを有し、この本体3に前記使用者Sを支える体保持部58を設けた運動補助装置であって、前記膝受け体2は、前記使用者Sの股関節Kが伸展する時に前記脚Lの後方側に当接して、前記使用者Sの膝関節Hの後方移動を規制し、前記本体3は、前記膝受け体2の規制を受けた膝関節Hを支点として前記股関節Kが前方に移動する時に前方移動して、前記使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように使用者Sを体保持部58で支えていることを特徴とする運動補助装置。しかしながら、上述した従来の運動補助装置には、次のような問題があった。エアロバイクは、使用者の体幹部を動かさずとも、脚などの末端部のみでペダリングできるものである。また、歩く、走るという実際の動作と比較すると、ペダルの回転半径が定められているため、使用者の使う筋群範囲が限定的である。また、トレッドミルは、一見、使用者が走っているように見えるが、実は斜め前上方に飛び上がっているだけであり、例え速度を上げても斜め前上方に高く飛んでしまえばこなせてしますものである。その結果として、使用者のふくらはぎなど末端部のみ運動になりやすい。さらに、トレッドミルは、屋外におけるウォーキングやランニングを代替する運動が室内でできるように作られた運動補助装置であるものの、実際の歩く動作や走る動作とは異なることが大きな問題である。一方、電動椅子は、持上棒を上方向に移動して膝を持ち上げると共に太股部を胸側に圧迫させるようになっているため、股関節の動きが小さい。また、使用者が着座する座部より膝の裏側にある持上棒が高位置にあり、実際に歩く、走る、打つ時などの股関節の伸展動作を使用者にさせることができない。これら従来の運動補助装置に共通する問題点としては、上述したウォーキング、ランニング等の実動作とは異なること、使用者は末端部を大きく動かすなどのため、体幹部大筋群の動きが小さくなり有酸素運動の効果が低いことが挙げられる。またこれらに加え、足首関節距腿関節、膝関節、股関節の使用割合が使用者によって異なるという問題もある。すなわち、使用者が上級者である場合は、足関節、膝関節の動きが小さく股関節を中心とした動きになるが、高齢者や股関節の硬い可動域が狭い者の場合、動かしやすい足関節や膝関節などの末端部を中心とした動きになりやすい。したがって、使用者によっては、大筋群を使って糖代謝を促進することができず、有酸素運動のトレーニング効果が十分ではない。本発明は、このような問題点に鑑みて、脚後方に配置した膝受け体に対して前後移動する座部によって股関節を伸展させて体幹の軸線上に股関節と膝関節とが位置する動きを使用者にさせることで、歩く、走る、打つなどの実動作に限りなく近い動作が可能となり、重心移動を伴った体幹大筋群中心の動きをさせて、使用者を問わずに酸素運動のトレーニング効果を向上させることができる運動補助装置を提供することを目的とする。前記課題を達成するために、本発明は、以下の技術的手段を採用した。第1に、使用者Sの脚Lの後方に配置する膝受け体2と、この膝受け体2に対して前後移動する本体3とを有し、この本体3に前記使用者Sが着座する座部4と着座した使用者Sが把持する把持部5とを設けた運動補助装置であって、前記膝受け体2は、前記使用者Sの股関節Kが伸展する時に前記脚Lの後方側に当接して、前記使用者Sの膝関節Hの後方移動を規制し、前記本体3は、前記膝受け体2の規制を受けた膝関節Hを支点として前記股関節Kが前方に移動する時に前方移動して、前記使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように使用者Sを座部4と把持部5とで支えていることを特徴とする。第2に、前記膝受け体2を支持する基台6を有していて、前記本体3を、前記使用者Sの股関節Kの前方移動につれられて前記基台6上を移動するように構成していることを特徴とする。第3に、前記膝受け体2は、前記基台6に対して移動可能に支持され、前記基台6に、前記膝受け体2の移動距離D1を規制し且つこの移動距離D1と前記本体3の移動距離D2との比を調整する移動調整手段7を設けていることを特徴とする。第4に、前記本体3は車輪8を介して前記基台6上を移動し、前記基台6に前記本体3が前方に移動するにつれて上るように上り坂状の傾斜部9を設けていることを特徴とする。第5に、前記基台6に前記傾斜部9の傾斜角度αを調整する傾斜調整手段10を設けていることを特徴とする。第6に、前記傾斜部9を、上面の傾きが傾斜部9の起点から漸減するように形成していることを特徴とする。第7に、前記本体3は、前記膝受け体2を連結部材51を介して前後移動自在に支持していることを特徴とする。第8に、使用者Sの脚Lの後方に配置する膝受け体2と、この膝受け体2を連結部材51を介して前後移動自在に支持する本体3とを有し、この本体3に前記使用者Sが着座する座部4と着座した使用者Sが把持する把持部5とを設けた運動補助装置であって、前記膝受け体2は、前記使用者Sの股関節Kが伸展する時に前記脚Lの後方側に当接して、前記使用者Sの膝関節Hの後方移動を規制し、前記本体3は、前記膝受け体2の規制を受けた膝関節Hを支点として前記股関節Kが前方に移動する時に前方移動して、前記使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように使用者Sを座部4と把持部5とで支えていることを特徴とする。第9に、前記本体3を前後移動自在に支持する枠組みフレーム52を有していて、前記連結部材51は、前記本体3に上端が枢支される膝受けアーム51であって、前記膝受け体2は、前記膝受けアーム51の下端に枢支される膝受けパット2であることを特徴とする。第10に、前記使用者Sの脚Lの足部Aで踏み込み可能な足踏み体53を有していることを特徴とする。第11に、前記足踏み体53は、前記膝受け体2に上端が枢支された足踏みアーム54を介して支持されるペダル55であることを特徴とする。第12に、前記足踏み体53は、前記枠組みフレーム52から左右外方へ突設されるステップ56であることを特徴とする。第13に、前記膝受け体2を左右一対に有していて、前記本体3に、左右一方の膝受け体2の移動と左右他方の膝受け体2の移動とを連動させる連動調整手段57を設けていることを特徴とする。第14に、前記連動調整手段57は、前記左右一方の膝受け体2が後方移動した時に左右他方の膝受け体2を前方移動させることを特徴とする。第15に、前記連動調整手段57は、前記左右いずれかの膝受け体2が後方移動するごとに本体3を枠組みフレーム52に対して前進させ、前記本体3が所定距離Rを越えて前進した後には、前記左右いずれかの膝受け体2の後方移動で前記所定距離Rを越えた本体3の前進位置Fを保つことを特徴とする。第16に、使用者Sの脚Lの後方に配置する膝受け体2と、この膝受け体2に対して前後移動する本体3とを有し、この本体3に前記使用者Sを支える体保持部58を設けた運動補助装置であって、前記膝受け体2は、前記使用者Sの股関節Kが伸展する時に前記脚Lの後方側に当接して、前記使用者Sの膝関節Hの後方移動を規制し、前記本体3は、前記膝受け体2の規制を受けた膝関節Hを支点として前記股関節Kが前方に移動する時に前方移動して、前記使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように使用者Sを体保持部58で支えていることを特徴とする。これらの特徴により、使用者Sの脚L後方側に当接して膝関節Hの後方移動を規制する膝受け体2に対して前後移動する本体3の座部4及び把持部5によって、体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように使用者Sを支えることで、実際の歩く、走る、打つ等の動作に限りなく近い骨盤を前に送りながらの重心移動を伴った股関節Kの伸展動作を、どの使用者Sに対しても実践させることが可能となり、必然的に体幹Tや、臀部及び大腿部の大きな筋肉を動かすこととなるため、糖代謝を促し、有酸素運動のトレーニング効果を向上させることができる。また、膝受け体2を支持する基台6上で股関節Kの移動につれて移動可能に本体3を構成することで、股関節Kの伸展開始時には、本体3に慣性がはたらくため、股関節K伸展に対して最も負荷がかかるものの、本体3が等加速度運動になるにつれて負荷を漸減させていくことが可能となる。さらに、基台6に移動可能に取り付けられた膝受け体2の移動距離D1と本体3の移動距離D2との比を調整する移動調整手段7を設けることで、使用者Sの大腿部の長さや股関節Kの可動範囲に合わせて、どの使用者Sでも膝関節Hを支点に大腿部を立ち上げて体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとを位置させることが可能となる。そして、基台6に上り坂状の傾斜部9を設けることで、股関節Kの伸展時に本体3が傾斜部9にのぼって使用者Sにかかる負荷が増大するため、より高い有酸素運動効果を得ることができる。また、基台6に傾斜部9の傾斜角度αを調整する傾斜調整手段10を設けることで、使用者Sの体力や目的に応じて、股関節K伸展にかかる負荷を調節することが可能となる。さらに、傾斜部9の上面の傾きが起点から漸減するように形成することで、股関節Kの伸展時にかかる負荷を、動作の初端から終端にかけて漸減瞬時、連続性をもって減少させることができる。そして、本体3で膝受け体2を連結部材51を介して前後移動自在に支持することで、使用者Sによる骨盤を前に送りながらの重心移動を伴った股関節Kの伸展動作を実現しながらも、膝受け体2と本体3とを一体として扱え、装置のコンパクト化を図れる。さらには、枠組みフレーム52で前後移動自在に支持された本体3に膝受けアーム連結部材51の上端を枢支し、膝受けアーム51の下端に膝受けパット膝受け体2を枢支することで、座部4に着座した使用者Sが膝関節H回り骨盤を揺動させた際にも、使用者Sの膝関節Hに膝受けパット2が追従でき、使用者Sが実際に歩く、走る等の動作により近い動きができる。これに加えて、使用者Sの脚Lの足部Aで踏み込み可能な足踏み体53を有することで、使用者Sは、実動作時におこる足部Aによる踏み込みを伴う骨盤を前に送りながらの重心移動を伴った股関節Kの伸展動作が可能となり、股関節Kの伸展時に使う各筋肉に使用者Sの体重をかけた実動作に近い動きが実現できる。上述した足踏み体53を、膝受け体2に上端を枢支した足踏みアーム54を介して支持されるペダル55で構成することで、本体3が前進移動しても膝受け体2につれて足踏み体53も移動するため、膝関節Hの下方に足踏み体53を位置させることができ、実動作時と同じ踏込みを使用者Sは再現できる。なお、足踏み体53は、枠組みフレーム52から左右外方へ突設されたステップ56であってもよい。さらには、左右一対に設けたうち一方の膝受け体2の移動と他方の膝受け体2の移動とを連動させる連動調整手段57を設け、この連動調整手段57で一方の膝受け体2が後方移動した時に他方の膝受け体2を前方移動させることで、使用者Sは連続した左右交互の股関節K伸展が可能となり、重心移動を伴った歩く、走る等の動作をテンポよく行えるため、大筋群を連動させ続けて有酸素運動の効果が向上する。また、連動調整手段57を、膝受け体2の後方揺動で本体3が枠組みフレーム52に対して前進し、所定距離Rを越えて前進した本体3が膝受け体2の後方移動で前記前進位置Fを保つように構成することで、動作スタート時には、重心移動によって体が前進している感覚を使用者Sが体感できると同時に、動作加速後には、所定位置にとどまったまま重心移動し続ける運動等速運動を使用者Sにさせることが可能となり、より走る動作に近い動きを所定のストローク範囲で実現できる。なお、体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように、座部4、把持部5や、肩当て、胸当てなどの体保持部58によっても使用者Sを支えることで、使用者Sが重心移動を伴う股関節K伸展の感覚を得やすくなったり、使用者Sの前傾姿勢を肩甲骨周辺の緊張なしに支えることができ、実動作のスタート時に骨盤を前に送りながらの重心移動を伴った股関節Kの伸展動作を使用者Sが体感しやすくなる。本発明に係る運動補助装置によると、脚後方に配置した膝受け体に対して前後移動する座部によって膝関節を支点に股関節を伸展させて体幹の軸線上に股関節と膝関節とが位置するように使用者を支えることで、歩く、走る、打つなどの実動作に限りなく近い股関節の伸展動作が可能となり、重心移動を伴った体幹中心の動きをさせて、使用者を問わず、有酸素運動のトレーニング効果の向上が図れる。以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。図1~4には、本発明の第1実施形態に係る運動補助装置1が示されている。図1に示すように、この運動補助装置1は、床のような設置面の定位置に設置される基台6と、この基台6上で車輪前後輪8a、8bを介して前後方向に移動可能な本体3とを有している。この本体3は、使用者Sが着座する座部4と、着座した使用者Sが把持する把持部ハンドル5とを備え、左右側部に前記車輪8a、8bが枢支されている。なお、本体3の前後移動とは、前上り斜め前後移動を含む。基台6は、略長方形の平板状であって、上部に設けられた上り坂状の傾斜部傾斜台9と、この傾斜台9の傾斜角度αを調整する傾斜調整手段10と、後部左右縁から延設した前記支持部材11と、この支持部材11の先端に設けられた前記膝受け体2とを有している。ここで、傾斜台9の傾斜角度αとは、図1、2中の角度αであって、傾斜台9の後述するリンク軸9aと基台6の横軸12とを結ぶ線分が水平方向に対してなす角度である。前記傾斜台9は、略矩形の平板状であって、傾斜台9の後端部基端部9aが左右方向長辺に沿って延びる横軸12によって基台6に上下揺動自在に枢支されている。傾斜台9の前後長さは前記本体3の前後方向の移動距離D2よりも長くなっており、傾斜台9の前後長さは、基台6の前後長さと略同一である。傾斜台9は、側面視で先端いくにつれて下向きに湾曲している。よって、傾斜台9は、横軸12に枢支された基端側傾斜部9の起点から先端側にかけて、傾斜台9の上面が水平方向となす傾きが徐々に緩やかになっている。つまり、傾斜台9は、上面の傾きが漸減するように形成されている。傾斜台9の下面と基台6前部の上面との間には、傾斜台9の傾斜角度αを調整するための前記傾斜調整手段10が設けられている。この傾斜調整手段10は、傾斜台9の前半部下方の基台6に形成された凹部6a内に設けられている。また、傾斜調整手段10は、一端が傾斜台9下面にリンク軸9aによってそれぞれ枢支された左右一対の傾斜リンク13a、13bと、これら左右傾斜リンク13a、13bの他端がそれぞれ枢支され且つ前記凹部6a内で前後スライドするスライド体14と、このスライド体14を基台6の長手方向前後方向に沿って前後に案内する略棒状で左右一対の案内部材15a、15bと、これら左右案内部材15a、15bとの間で基台6の前後方向に延び且つ前記スライド体14に貫通して螺合するボールネジ雄ネジ16と、このボールネジ16を軸心回りに回転させる傾斜モータ17とを有している。左右の傾斜リンク13a、13bは、長尺状であって、それぞれの一端上端が傾斜台9下面裏面の前後方向中途部で且つ左右端部に枢支され、それぞれの他端下端が前記スライド体14の前後方向中途部で且つ左右端部に枢支されている。すなわち、図2中の2点鎖線にて示した如く、左右傾斜リンク13a、13bを介して、スライド体14が案内部材15a、15bに沿って後方スライドすることで傾斜台9の傾斜をきつく傾斜角度αを大きくし、前方スライドすることで傾斜を緩く傾斜角度αを小さくできる。スライド体14は、略直方体状の部材であって、左右幅が基台6の凹部6a内に収まるように形成され、前後幅が前記凹部6aの前後長さよりも短く設定されている。スライド体14の左右端部は、前記左右案内部材15a、15bが前後方向に沿って摺動自在に貫通する左右一対の貫通孔18a、18bが形成されている。この貫通孔18a、18bの内部には、リニアモーションベアリングなどの軸受けがそれぞれ取り付けられており、スライド体14は、案内部材15a、15bに沿ってスムースに前後移動することができる。前記左右貫通孔18a、18bの略中間であってスライド体14の中央部は、前記ボールネジ16が前後方向に沿って螺合する螺合孔19が形成されている。この螺合孔19内部には雌ネジが切ってあり、ボールネジ16を傾斜モータ17によって軸心回りに回転させることによって、スライド体14が任意位置に前後移動可能となっている。また、任意の位置に移動後は、傾斜モータ17への通電を遮断することによって、傾斜モータ17がブレーキの役割を果たす。なお、傾斜調整手段10は、基台6前部と傾斜台9下面との間に設けられた蛇腹状のカバー20によって覆われおり、基台6と傾斜台9との間に指や手を入れることができないように構成されている。前記基台6の上面には、傾斜台9の上面にわたって長手方向に沿って延びる左右一対のレール溝21が設けられている。これら左右レール溝21は、一定間隔をあけて所定の深さ約1cmであって、前記本体3の車輪8a、8bが嵌りこんで転動可能な溝幅に形成されている。各レール溝21は、傾斜台9側の前縁手前から基台6側の後縁手前まで設けられており、長さが本体3の移動距離D2よりも長くなっている。つまり、各レール溝21は、前後端を塞いで、本体3及び車輪8の基台6前後方への脱落を防止する前後の車止め22a、22bが設けられている。なお、前車止め22aには後端側に、後車止め22bには前端側に各車輪8a、8bと当接した際の衝撃を吸収するクッション材によって形成されている。前記支持部材11は、基台6後部の左右端部から前上方に延設した左右一対のアーム状であって、基台6基端側の外筒11aと、この外筒11aに伸縮自在に内嵌した先端側の内筒11bとを有している。各筒11a、11bは、複数の連通孔23がそれぞれに設けられており、任意の連通孔23にピン等の固定具24を挿通させることで、支持部材11は、使用者Sの体型に合わせてアーム長さ調整自在となっている。なお、後述のポストアーム26及び支持アーム29も、内筒と外筒とによる伸縮自在な構造を有し、複数の連通孔23、固定具24によってアーム長さ調整自在となっている。前記内筒11bの先端には、移動調整手段7を介して前記膝受け体2が設けられている。移動調整手段7は、油圧又は空気シリンダや、コイルバネ等であって、膝受け体2を前上方に付勢し且つ支持部材11の延設方向に沿って出退させるものである。この移動調整手段7の先端シリンダ内のピストン先端、コイルバネの先端などに膝受け体2が取り付けられている。また、移動調整手段7は、例えば、ピストンの出退距離を段階的に規制したり、コイルバネの縮み幅を段階的に切り替えるなどによって、移動調整手段7の出退幅つまり、膝受け体2の移動距離D1を変更、又は移動距離D1が0ゼロとなるように移動調整手段7の出退をロックすることで、膝受け体2の移動を規制するように構成されている。したがって、移動調整手段7は、膝受け体2の移動距離D1を規制することによって、この移動距離D1と、本体3の前方への移動距離D2との比を、例えば、0:10や、1:9などのように調整することが可能となる。前記膝受け体2は、クッション性のある材質によりその周面が覆われた左右一対の略円柱状のクッション部材であって、その長さ軸心方向の長さは使用者Sの大腿部の幅よりも長く形成されている。膝受け体2は、その軸心方向が、前記内筒11b先端に左右内側に延設し且つ支持部材11のアーム長さ方向に略直交するように取り付けられている。このように支持部材11に取り付けることで、膝受け体2は、座部4に着座した使用者Sの脚L後方側膝裏に配置される。また、後述のように、使用者Sが股関節Kを伸展させた際に、膝受け体2は、使用者Sの脚Lの後方膝裏、大腿部の裏やふくらはぎ上部の裏側に当接することとなる。図1に示すように、前記本体3は、略直方体状であって、前下部に左右の前輪8aが、後下部に左右の後輪8bが回動自在にそれぞれ枢支されている。これによって、本体3は、基台6上をレール溝21に沿って前後に移動することができる。なお、左右の前輪8aの直径は、後輪8bの直径より小さく設定され、傾斜台9の後方で基台6の後端部に後輪8bを置く載置部6bが設けられており、本体3の後輪8bが後車止め22bに当接する位置において、前輪8aが傾斜部9上にあっても本体3上面が略水平となっている。後輪8bが後車止め22bに当接する時に、本体3は、座部4に着座した使用者Sが股関節Kを屈曲させた状態で膝受け体2に膝をかけられるような位置にある以下この位置を本体3の初端位置P1とする。また、本体3下面と基台6上面とは、所定長さのチェーン、ロープ等で構成された本体ストッパ25によって連結されており、本体3の基台6に対して移動可能な最大距離を規制し、本体3がレール溝21の車止め22a、22bを乗り越えて基台6前後からはみ出すことはない。なお、運動補助装置1の整備時や移動時には、本体ストッパ25を、基台6や本体3から取り外すことができる。本体3は、中央上部に設けられ且つ使用者Sが着座する座部4と、この座部4の前方で立設したポストアーム26と、このポストアーム26の先端に設けられたボックス体27と、このボックス体27に設けられ且つ使用者Sが把持する左右一対の把持部ハンドル5a、5bと、前記ボックス体27に設けられた表示部28とを有している。前記座部4は、自転車のサドル状に形成され、本体3の略中央部から後上方へ延設した支持アーム29を介して取り付けられている。この支持アーム29は、使用者Sの体型に合わせて長さ調整自在となっている。座部4は、上面が前下りとなるように支持アーム29先端に取り付けられており、座部4上面の傾斜角度を調整自在としてもよい。前記ポストアーム26は、本体3前部の上面から前上方に立設した略柱状であって、支持アーム29と同様に、使用者Sの体型に合わせて長さ調整自在となっている。このポストアーム26の先端にはボックス体27が取り付けられている。前記ボックス体27は、略直方体状であって、その使用者S側の面には表示部28が設けられている。この表示部28は、タッチパネルタッチボタンで構成されており、使用者Sの体重、性別、年齢等の属性を入力することが可能となっている。また、これらの属性に基づき、使用者Sに適した傾斜角度αを計算する演算部30がボックス体27に内蔵されている。また、表示部28のタッチボタンを操作することによって、基台6側の移動調整手段7における膝受け体2の移動距離D1や、傾斜調整手段10の傾斜角度αを変更することができる。なお、本体3から基台6へのタッチボタン操作による信号伝達は、無線、又は前記本体ストッパ25に沿って有線としてもよい。前記左右のハンドル5a、5bは、座部4前方に位置したボックス体27の左右端面にそれぞれ設けられており、自転車のドロップハンドル状であって、側面視で略J字状であって正面視で略L字状に形成されている。詳しくは、ハンドル5a、5bは、ボックス体27の左右端面からそれぞれ左右外方へ突出した左右の横アーム31a、31bと、これら左右横アーム31a、31bの先端から湾曲しながら前上方に延設した左右の縦アーム32a、32bとを有している。ハンドル5a、5bは、左右の横アーム31a、31bがボックス体27に回動位置決め自在に取り付けられているため、縦アーム32a、32bのボックス体27に対する角度が調節自在となっている。また、ハンドル5a、5bには、横アーム31a、31bと縦アーム32a、32bとそれぞれに前述のグリップセンサが設けられている。なお、グリップセンサとは、血液の光電脈波を利用して血流の拍動を測定し、測定した拍動を計数回路にて心拍数に変換する装置である。第1実施形態に係る運動補助装置1の使用態様について説明する。まず、使用者Sは、自分の体型に合わせて、座部4の支持アーム29の長さ、膝受け体2の支持部材11のアーム長さ、及びポストアーム26の長さを調整する。このとき、支持部材11は前方に、支持アーム29は後方に傾斜しているため、少ない長さ調整幅で膝受け体2と座部4との間の距離及び座部4の高さを同時に調整でき、使用者Sの身長及び大腿部の長さに容易に対応できる。さらに、ポストアーム26は前方に傾斜しており、こちらも少ない長さ調整幅で座部4とハンドル5a、5bとの間の距離及びハンドル5a、5bの高さが同時に調整でき、使用者Sの体型や腕の長さに容易に対応できる。次に、使用者Sは、初端位置P1にある本体3上の座部4に着座し、使用者Sの体重や希望する負荷等に合わせて適切な負荷となるように、表示部28におけるタッチパネルで、使用者Sの体重、性別、年齢等の属性を入力する。これらの属性と使用者Sが希望する運動負荷の程度高負荷から低負荷まで段階的に選択可能に基づいて、演算部30で算出した適切な傾斜角度αを表示部28にて通知する使用者Sはタッチボタンを操作して、傾斜台9を通知された傾斜角度αに変更する。また、使用者Sが、股関節Kが硬い可動範囲が狭い場合や、高齢者である場合などには、膝受け体2が多少動いた方が股関節Kの伸展がしやすくなる。そこで、使用者Sに応じて、表示部28のタッチボタンを操作することによって、膝受け体2の移動距離D1を移動調整手段7によって変更し、膝受け体2の移動距離D1と本体3の移動距離D2との比を、1:9や2:8などにする。なお、競技力向上を目指すアスリートならば、移動距離D1と移動距離D2との比を0:10などとし、傾斜角度αもきつめに設定する。その後、着座した使用者Sは、両膝をそれぞれ左右の膝受け体2にかけ、左右のハンドル5a、5bの横アーム31a、31bを把持する。このように着座し且つ把持した姿勢から使用者Sが左右いずれかの股関節Kを伸展させ始める体幹Tに対して大腿部を後方に回動させる。このとき、脚Lの後方側は膝受け体2に当接する。この当接によって、使用者Sの膝関節Hは、後方又は後下方への移動が規制することができる。なお、膝受け体2に当接した状態であっても、膝関節Hの上下移動や、膝関節Hの屈伸は許容されている。また、使用者Sの大腿部の軸線股関節Kと膝関節Hとを結ぶ線分と、使用者Sの体幹Tの軸線背骨の長手方向Jとの間の角度β股関節Kの伸展角度は180°より小さく、略90°である図1実線参照。使用者Sが、さらに股関節Kを伸展させようとすると、膝受け体2の規制を受けた膝関節Hを支点として、使用者Sの股関節K及び骨盤が前方に移動することとなる。このとき、骨盤つまり、使用者Sの重心が前方移動することとなるので、使用者Sは膝関節Hを中心に前に体重がかかるため、体幹Tが前傾する。また、本体3は、股関節K及び骨盤の前方移動につれて、使用者Sが着座している座部4と把持しているハンドル5とを介して前向きの力を受ける。すなわち、所定の質量を有した本体3は、使用者Sによる股関節Kの伸展につれもたれて基台6上を移動することとなるが、本体3が初端位置P1から動き始める際に本体3に慣性が働いており、使用者Sには着座した座部4と把持したハンドル5から後向きの負荷をかけられていることとなる。また、慣性の働きによって、静止している本体3を動かし始める際に最も大きな力が必要となるため、本体3は、股関節Kを伸展し始めるときに、使用者Sに最も大きい負荷をかけることができる。なお、いったん本体3がスピードにのってきた際にも、慣性によって、本体3は基台6上で徐々に等加速度運動に近づくこととなり、座部4及びハンドル5から使用者Sにかかる負荷が漸減することとなる。本体3の慣性の働きによる負荷の漸減と同時に、傾斜台9が起点から前方にいくにつれて上面の傾きが徐々に緩やかになっているため、運動補助装置1は、傾斜台9を登る本体3から使用者Sにかかる負荷を漸減させることが可能になっている。図1、2に示すように、使用者Sは後方移動規制された膝関節Hを支点に股関節Kを伸展させることとなるため、股関節Kが伸展しきった時には、前傾した使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置する大腿部が立ち上がることとなる。なお、体幹Tの軸線J上とは、側面視における使用者Sの体幹Tの軸線Jの延長線上をも含み、使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するとは、側面視において、股関節Kが体幹Tの軸線Jの下端に位置し、且つ膝関節Hが体幹Tの軸線Jの延長線上に略位置している状態を表す。また、本体3が股関節Kの前方回動につれて前方移動するため、座部4及びハンドル5は、股関節Kが膝関節Hの上方位置に乗った骨盤で膝関節Hを押さえた状態の使用者Sを支えることができる。このとき、使用者Sの股関節Kの伸展角度βは、図1の2点鎖線にて示すように、略180°まで開いている。なお、使用者Sが股関節Kを伸展しきって且つ骨盤の前方移動を伴って膝上に股関節Kを乗せた時における本体3の位置を、以下終端位置P2とする。また、本体3の終端位置P2において、使用者Sの重心は、脚Lの後方側と膝受け体2との当接位置から、ハンドル5の把持位置までの間にくることとなり、使用者Sは、その重心の位置へ骨盤を前に突き出す動きを自然に行いながら、自重を座部4上でバランスをとって支えることとなる。したがって、使用者Sは、股関節Kを膝関節H上に乗せながら、しっかりと股関節Kを伸展させることができる。本体3が初端位置P1から終端位置P2へ移動する際に、使用者Sの体幹Tは、通常前傾した状態となっており、使用者Sの体重は、着座する座部4と、座部4の前方に位置したハンドル5とで支えられる。このとき、使用者Sは、ハンドル5を把持しながら肘をほぼ伸ばした伸展させた状態で、肩肩甲骨に体重がかかることとなる。なお、傾斜台9の傾斜角度αや本体3の移動距離D2によっては、見かけ上、体幹Tが前傾していないこともあるが、この場合でも、使用者Sの重心は前方に移動しており、使用者Sは着座した座部4と把持するハンドル5とで体重を支えることとなる。股関節Kを一旦伸展させた後、使用者Sは、股関節Kを屈曲させることとなるが、この屈曲に伴って本体3は傾斜台9を下ることとなるため、使用者Sは特に力を入れなくとも、本体3は、終端位置P2から初端位置P1に戻ることとなる。また、本体3が下る時に使用者Sにかかる負荷に対向するように使用者Sが力を入れることによって、股関節Kを伸展させる筋肉群を伸ばしながら力を発揮させることとなり、筋肉を伸張性収縮させるトレーニング効果も上げられる。本体3が、初端位置P1に戻ることによって、股関節Kの屈伸の1サイクルが終了する。トレーニング時の使用者Sは、この股関節Kの屈伸を適切なサイクル繰り返すこととなる。また、トレーニング中は、ハンドル5a、5bに設けられた後述のグリップセンサによる心拍数等の各種情報をリアルタイムで監視表示すると共に、これらの情報はコンピュータの記憶部に格納される。トレーニング終了後には、表示部28には、消費カロリー等のトレーニング結果が表示される。上述したように、第1実施形態に係る運動補助装置1は、股関節Kの伸展において、実際の歩く、走る、打つ等の動作に限りなく近い重心移動しながらの股関節Kの伸展を、どの使用者Sに対しても、理想的なフォームでさせることができる。また、使用者Sは、必然的に体幹T、臀部及び大腿部の大きな筋肉を動かすこととなるため、筋肉の糖代謝を促し、有酸素運動のトレーニング効果を向上させることができる。さらに、この運動補助装置1を使って使用者Sが股関節Kを伸展させている際には、瞬時、連続性をもって負荷が漸減することにより、股関節Kを伸筋大臀筋及び大腿二頭筋等が収縮しようとしている時に、拮抗する屈筋腸腰筋、大腿直筋及び大腿筋膜腸筋等も同時に収縮して、股関節Kを加速度的に動かすことができない状態を防ぐことができる。このように同時に収縮した状態を起こすことなく股関節Kの伸展を行うことで、感覚受容器である筋紡錘腱器官に適切な負荷を与え、神経筋制御を促進発達させることが可能となる。また、この運動補助装置1を用いることによって、理想的な一連動作の促進が図られ、さらに拮抗筋の同時収縮が防止されることにより、神経と筋肉の機能や協調性を高め、筋肉痛や疲労など身体への負担が少なく、筋肉の硬化を伴うことなく、柔軟で弾力性の富んだ筋肉が得られることからことができる。そして、強制的な心拍数や血圧の上昇が少なく有酸素的に代謝を促進させることにより、糖尿病、高血圧など生活習慣病の予防や靭帯損傷、骨折等の治癒促進に有効であるとともに、神経、筋肉及び関節のストレスの解除、老廃物の除去等、身体に有益な状態を作り出すことができる。なお、上述では、左右いずれかの股関節Kを屈伸させることとしたが、左右両方の股関節Kを同時に屈伸させることもできる。また、歩く動作、走る動作以外にも、動作中に股関節Kの伸展を1回行うような、ゴルフクラブやバットなどでボールを打ったり、投げる、蹴るなどの動作においてもトレーニング効果を発揮する。さらに、使用者Sは、上述のように、ハンドル5a、5bの横アーム31a、31bを把持した場合は、両腕を内旋させた状態で股関節Kの屈伸させることとなる。一方、縦アーム32a、32bを把持することで両腕をやや外旋させた状態で股関節K屈伸を行うこととなり、両腕の内旋、外旋状態を選択することができる。図6には、第2実施形態に係る運動補助装置1が示されている。第2実施形態においては、枠組みに固定された電動モータ、エンジン等の駆動源Mを有し、この駆動源Mからの駆動力によって座部4を膝受け体2に対して前方移動させることによって、使用者Sの股関節Kの伸展を補助する点が異なっている。第2実施形態に係る運動補助装置1は、略直方体状の枠体41と、この枠体41内で前前上り斜め前後方向に架設された左右一対で棒状の案内部材42と、この案内部材42に前上り斜め前後方向に移動自在に設けられた可動体本体3と、この可動体3を移動させるために前後端面に取り付けられたチェーンやロープ等の引張部材43と、この引張部材43を巻回し且つ前記枠体41の前後に枢支されたスプロケットやプーリ等の前後一対の回転部材44a、44bと、前回転部材44aを回転駆動させる駆動源Mと、後回転部材44bに設けられ引張部材43に負荷を与える電磁ブレーキ等の制動手段45とを有している。前記枠体41は、後下部から前上方に延設する支持部材11を有している。これらのポストアーム26及び支持部材11と、後述の支持アーム29の構成は、第1実施形態と同様である。前記可動体3は、略中央上面から後方に延設する前記支持アーム29と、この支持アーム29の前方であって使用者Sの正面から前上方に延設する前記ポストアーム26とを有しており、座部4及びハンドル5は、可動体3とともに移動することとなる。なお、第2実施形態においては、膝受け体2の前上方に膝押え体46を連結アーム47を介して備えている。この膝押え体46は、引張部材43を介して駆動源Mにより前上方に移動する可動体3及び座部4によって使用者Sの膝が膝受け体2から浮くことを防いでいる。また、制動手段45は、可動体3股関節Kの前上方移動に伴って、股関節Kの伸展に対する負荷を漸減させることができる。運動補助装置1は、上述したように、駆動源Mによって略棒状のガイド部材に沿って座部4を前上り斜め前後に移動可能したことによって、高齢者や子供、股関節Kの硬い使用者Sであっても、駆動源Mからの動力で、本体3の前上移動につれて股関節Kの伸展が補助される。したがって、どのような使用者Sも、容易に膝の上に股関節Kを乗せることが可能となり、使用者Sの体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとを位置させることができる。なお、駆動源Mとしては、油圧、空気圧のシリンダ等を用いるものでもよい。その他の運動補助装置1の構成、作用効果及び使用態様は、第1実施形態と同様である。図7~11には、第3実施形態に係る運動補助装置1が示されている。第3実施形態は、第2実施形態における枠組み略直方体状の枠体41、枠体41内で前上り斜め前後方向に架設された案内部材42を発展させた枠組みフレーム52を用いており、第2実施形態との大きな違いは、前記膝受け体2が本体3に連結部材51を介して前後移動自在に支持されている点である。図7~10に示すように、枠組みフレーム52は、前後一対で略逆T字型の支持脚61a、61bと、この前後支持脚61a、61bを連結し且つ前後に延びた支持梁62と、この支持梁62の上方で且つ前後支持脚61a、61bの上部間で前上り斜め前後方向に架設された角柱状の案内部材63とを有している。この案内部材63は、後端部が後支持脚61bに枢支され、前端部が前支持脚61aに高さ調整自在に取り付けられるため、案内部材63の傾斜角度γは調整可能である。なお、この案内部材63の下方には、前後部の下面からそれぞれ垂下して本体可動体3のストッパバネ3aに当接して衝突のショックを緩和する当接部63aと、この当接部63aの下端と結び且つ案内部材63と略平行に配設された当接フレーム63bとが配備されている。また、当接フレーム63bは、膝受け体2を前後方向長手方向に沿ってボールねじやリニアアクチュエータでスライド移動自在に支持していてもよい。図7に示す如く、上述した案内部材63には、コロを介して前上り斜め前後方向に移動自在に設けられた可動体3が設けられている。この可動体3は、前後に長い略と直方体状の筐体であって、案内部材63が貫通し且つ内面にコロを備えた貫通孔3bを有している。可動体3の上面後部には略円柱状の座部4が設けられ、可動体3の上面前部にはハンドル5が立設している。可動体3の左右側面には、左右一対の膝受け体2が膝受けアーム連結部材51を介して前後移動自在に支持されている。この膝受けアーム51は、上端が揺動軸64を介して可動体3の側面に枢支されており、下端部の左右外面側には略円柱状のクッション部材である膝受け体膝受けパット2が枢支されている。したがって、使用者Sが股関節Kを伸展させると、脚Lの後方側が当接する膝受けパット2は、揺動軸64回りに後方揺動する膝受けアーム51と共に円弧状の軌跡を通るため、使用者Sの膝関節Hも揺動軸64回りの動きに規制される。膝受けパット2には、使用者Sの脚Lの足部Aで踏み込み可能な足踏み体53が吊り持たれており、この足踏み体53は、上端が膝受けパット2の左右内面側に枢支された足踏みアーム連結部材54を介して連結され、且つ足踏みアーム54下端の左右外面に支持枢支又は固定されたペダル55である。よって、このペダル55は、可動体3が枠組みフレーム52に対して前後移動しても、常に膝受けパット2の下方へ垂下することとなり、膝関節Hに対するペダル55の相対位置関係を変えることなく、実動作時と同じ踏込みを、使用者Sにさせることができる。上述の揺動軸64は、左右の膝受けアーム51ごとに一つずつ左右一対に設けて、左右一方の膝受けパット2aが後方移動して一方の揺動軸64aを回転させた時に、ギアボックス65によって、左右他方の揺動軸64bが逆方向に回転して他方の膝受けパット2bを前方移動させるカウンタ動作をすることができる。これによって、使用者Sは連続して左右の股関節Kを交互に伸展させることができ、重心移動を伴う実動作大筋群を連動し続ける動作を使用者Sにテンポよくさせて、有酸素運動の効果を上げることが可能となる。前記膝受けアーム51の中途部は、受けリンク66を介して摺動体67に連動しており、膝受けアーム51の前後揺動によって摺動体67は前後に移動する。この摺動体67は、案内部材63の後部側面に左右一対に取り付けられた前進シリンダ68a、68bのピストンロッドに連結している図7、8参照。図11に示すように前進シリンダ68a、68bは、エアシリンダ空気圧シリンダであって、左右のエアシリンダ68a、68bを連通する吸気連通器69及び排気連通器70、一方向の空気の流れのみを許容する吸気逆止弁71及び排気逆止弁72、各エアシリンダ68a、68bからの排気スピードを調整するスピードコントローラ可変絞り73、開閉弁74、排気音を抑える消音器75等の空気圧システム76に接続されている。この空気圧システム76は、上述したスピードコントローラ73を調節してエアシリンダ68a、68bの排気スピードを遅らせることによって、使用者Sが股関節K伸展を行った際の左右膝受けパット2のカウンタ動作で、前方移動した一方の膝受けパット2a及び可動体3側のエアシリンダ68aから空気が抜けきる前に、カウンタ動作によって他方の膝受けパット2bが後方移動されて再び一方の膝受けパット2aが前進するので、可動体3を枠組みフレーム52に対して徐々に前進させる。さらに、使用者Sがさらに股関節K伸展をすることで、可動体3が所定距離Rを越えて前進した後には、左右いずれかの膝受けパット2の後方移動で前記所定距離Rを越えた可動体3の前進位置Fを保つように構成されている。よって、動作スタート時には、重心移動によって体が前進している感覚を使用者Sが体感できると同時に、動作加速後には、所定位置にとどまったまま重心移動し続ける運動等速運動を使用者Sにさせることが可能となり、より走る動作に近い動きを所定のストローク範囲で実現できる。なお、使用者Sが膝受けパット2を後方移動させるこぐことをやめると、可動体3は、前進位置Fより後方へ下って、こぐ前の位置にもどる。本実施形態においては、前記ギアボックス65と空気圧システム76とで連動調整手段57が構成されているが、この連動調整手段57は、カウンタ動作しながら所定距離Rを越えた可動体3の前進位置Fを保つのであれば、膝受けアーム51の揺動軸64基端側にワンウェイクラッチラチェット機構を介して取り付けられた歯車が、ローラチェーン上を転がる構成であってもよい。このローラチェーンは、2つの支持スプロケット間に掛け渡された無限軌道であって、この支持スプロケットは回転時にかかる負荷が調整可能チェーン負荷調整手段となっている。このチェーン負荷調整手段を、可動体3が前進するにつれて支持スプロケットローラチェーンの回転負荷を下げるように構成することで、所定距離Rを越えた可動体3は、使用者Sが膝受けパット2を後方移動させてもこいでも無限軌道状のローラチェーンによって空回りし、前記前進位置Fを保つワンウェイクラッチ、歯車、ローラチェーン、支持スプロケット及びチェーン負荷調整手段は、図示省略している。また、チェーン負荷調整手段だけでなく、図示しない膝受けパット2の案内部材63の前記傾斜角度γの調整手段や、膝受けアーム51の揺動負荷の調整手段によっても、膝受けパット2を後方移動させるこぐ負荷を調整できる。なお、連動調整手段57は、歯車が乗り継ぐべく前後配備した複数のローラチェーンの回転負荷が、前方にいくにつれて漸減している構成とされてもよい。また、前進シリンダ68a、68bは、空気圧シリンダでなく、油圧シリンダであってもよく、そのときは、油圧システム76となる。上述したように、第3実施形態に係る運動補助装置1では、本体3で膝受けパット2を連結部材51を介して前後移動自在に支持することで、使用者Sによる骨盤を前に送りながらの重心移動を伴った股関節Kの伸展動作を実現しながらも、膝受けパット2と本体3とをコンパクトな1つのユニットとできると同時に、運搬時等の取り扱いにも優れる。また、本体3に膝受けアーム51の上端を枢支し、膝受けアーム51の下端に膝受けパット2を枢支することで、使用者Sが膝関節H回りに骨盤股関節Kを揺動させた股関節K回りに膝関節Hを揺動させた際であっても、使用者Sの膝関節Hに膝受けパット2が追従するため、使用者Sに対して、実際に歩いたり、走ったりする等の動作に近い動きをさせることができる。これに加え、使用者Sの脚Lの足部Aで踏み込み可能な足踏み体53を有することで、使用者Sは、実動作時におこる足部Aによる踏み込みを伴う骨盤を前に送りながらの重心移動を伴った股関節Kの伸展動作が可能となり、股関節Kの伸展時に使う筋肉が移り変わりながら、これらの筋肉に使用者Sの体重をかけた実動作に近い動きが実現できる。なお、足踏み体53は、枠組みフレーム52の支持梁62の左右側面から左右外方へ突設された左右一対のステップ56であってもよい。この場合には、可動体3の前進移動によって、足踏み体53が相対的に後方に位置していくことなり、使用者Sの股関節K伸展がより促される。また、体幹Tの軸線J上に股関節Kと膝関節Hとが位置するように、本体3の座部4だけでなく、図示しない肩当て、胸当てなど体保持部58によっても使用者Sを支えてもよい。例えば、使用者Sの肩を上方から支持する肩当てを用いた場合、使用者Sは、肩当てによって上方へ力が逃げることがないため、肩当てと足踏み体53との間に入り込むことで、使用者Sは骨盤を前に送りながらの重心移動をより自覚しながら股関節Kの伸展動作を行うことができる。また、使用者Sの胸部を全面から支える胸当てを用いた場合には、使用者Sの前傾姿勢を肩甲骨周辺の緊張なしに支えることができ、実動作のスタート時に限りなく近い重心移動、及び上半身と下半身骨盤と肩甲骨との連動を使用者Sが体感できる。なお、本発明における体保持部58とは、肩当て、胸当てや、座部4、把持部5などであって、使用者Sを支えるものをいう。また、第3実施形態は、第2実施形態と同様に、使用者Sの膝関節H前方に配備された膝押え体膝押え部材77を有してもよい。この膝押え部材77は、膝受けパット2に取り付けられたストラップや開閉式の拘束バンドであって、股関節K屈伸時に使用者Sが脚Lを前方移動させても、膝受けパット2を膝関節Hに追従させることができる。さらには、使用者Sの脚Lの足部Aを押さえるべくペダル55に取り付けられたストラップ等の足押え部材78を有していてもよく、使用者Sの足部Aの動きにペダル55を沿わせることが可能となる。その他の運動補助装置1の構成、作用効果及び使用態様は、第1実施形態と同様である。本発明は、前述した実施形態に限定されるものではない。運動補助装置1等の各構成又は全体の構造、形状、寸法などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することができる。運動補助装置1は、基台6上で本体3を移動させるものとしたが、膝受け体2を支持する基台6がなくともよく、膝受け体2を建築物の天井から垂下し、膝受け体2に対して相対移動可能に座部4を天井から吊り下げてもよい。運動補助装置1は、本体3下面から圧縮空気を下方に強く吹き付けてエアクッションをつくったり、リニアモーターカーのように超伝導磁石を用いることで、本体3を基台6から浮上させ、ガイドレール等の案内部材に沿って基台6上を移動することとしてもよい。膝受け体2は、略円柱状のパットでなくとも、股関節Kの伸展時において膝の上下移動及び屈伸を許容するのであれば、膝裏に当接可能な略棒状や略板体であってもよい。膝受け体2は、支持部材11に対して相対移動可能に取り付けられていなくともよく、膝受け体2の移動距離D1を調整する移動調整手段7も設けられていなくともよい。また、膝受け体2は、支持部材11に対して支軸又はボールジョイントを介して首振り揺動可能に設けられていてもよい。この場合、揺動した膝受け体2の円弧軌跡の長さが、膝受け体2の移動距離D1となる。座部4は、自転車のサドル状でなくとも、使用者Sが着座した股関節Kを屈伸できるのであれば、椅子状や鞍状であってもよい。座部4の上面着座した使用者Sとの当接部、及び膝受け体2における脚L後方側との当接部に、ロードセルを備えた荷重センサを設けていてもよい。この場合、股関節Kの伸展前後において、把持部5にかかる使用者Sの荷重と、座部4に残る使用者Sの荷重と、膝受け体2にかかる使用者Sからの荷重の割合をリアルタイムで表示部28に表示し、使用者Sが膝上に股関節K重心をどの程度乗せられているかを、通知することとしてもよい。把持部5は、自転車のドロップハンドル状でなくとも、使用者Sの体重を支えられるように把持可能であれば、縦アーム32a、32bを有さない棒状や、取っ手状であってもよい。把持部5a、5bにおける左右の横アーム31a、31bは、ボックス体27内で連結部によって繋がっていてもよい。この場合、連結部の左右中央部を前下り斜め方向に延びるハンドル軸によって枢支し、左右ハンドル5a、5bが前上り斜め前後に揺動することとしてもよい。また、連結部の左右中央部をボールジョイントで枢支することで、ハンドル5a、5bを前後及び上下方向に揺動可能としてもよい。また、把持部5a、5bのグリップセンサは、トレーニング中に握っているだけで使用者Sの体脂肪率を測定できるものとしてもよい。基台6は、傾斜部9を有さなくてもよく、基台6自体を傾けてもよい。またこの場合、基台6の上面を略平滑に構成していてもよい。また、基台6上面を略水平にしてもよい。なお、この場合、使用者Sが股関節Kを伸展させた際に、膝が膝受け体2に対して下方へずれることによって、使用者Sは膝上に股関節Kが乗った姿勢をとることができる。また、本体3の前上り斜め前後方向の移動とは、略水平に前後方向に移動することも含む。車輪8は、前輪8aが後輪8bより直径が小さくなくともよく、前後輪を略同一径として、製造の容易化を図ってもよい。また、車輪8は、本体3に駆動可能に枢支されていてもよい。傾斜部9は、基台6前半部の上面に設けられていてもよく、この場合、本体3の前輪8aのみが傾斜部9に乗り上がることとなる。この場合、レール溝21は、傾斜部9の上面と基台6後半部の上面とに亘って設けられており、本体3の前輪8aが傾斜部9側のレール溝21に嵌って前後移動し、後輪8bが基台6後部側のレール溝21に嵌って前後移動することとなる。傾斜調整手段10は、ラックとピニオンを利用してスライド体14を前後方向に水平に移動させてもよく、あるいは、スライド体14を水平に前後方向に移動させるようなリンク機構を用いてもよい。また、傾斜調整手段10は、左右の傾斜リンク13a、13b自体がモータ、油圧シリンダ等によって伸縮することで、傾斜部9の傾斜角度αを変更するものとしてもよい。また、外筒に内筒を伸縮自在に嵌合させて傾斜リンク13a、13bを構成し、各筒に連通しうる複数の位置決め孔を設けて、望みの傾斜角度αとなる位置決め孔に係止ピンを差し込むこととしてもよい。なお、各筒の断面形状は、略正方形や丸形である。本体ストッパ25は、基台6前後で立設し且つ本体3側の面にクッション材を備えた板体であってもよい。膝受け体2及び本体3が一体となったユニットは、運搬可能な枠組みフレーム52に支持されていたが、建物に据え付けられた案内部材63等に前後移動自在に支持されていてもよい。連結部材膝受けアーム51、足踏みアーム54は、使用者Sの体型に合わせて、アーム長さ調整自在であったり、膝受け体2及び足踏み体53の取付位置自在となっていてもよい。膝受けアーム51は、直接揺動軸64に取り付けられていたが、カム機構又はクランク機構等を介して揺動軸64に支持し、膝受けアーム51の枢支点が側面視で円軌道又は楕円軌道上を移動してもよい。枠組みフレーム52は、支持脚61a、61b、支持梁62及び案内部材63の側面に長手方向に沿った溝図示省略が形成されてもよい。この溝によって、枠組みフレーム52の軽量化が図れると同時に、溝内に埋没させたビス等を長手方向に沿って移動させて例えば、支持梁62に対するステップ56の位置決めを任意に行える。足踏み体53は、ペダル55やステップ56でなくとも、本体3の側面部に設けられたフランジ状の足置きでもよく、またなくてもよい。連動調整手段57は、ギアボックス65を有さなくともよく、カウンタ動作左右一方の膝受け体2aが後方移動した時に左右他方の膝受け体2bを前方移動させるが実現できるのであれば、中央部を枢支した棒状体の一端で後方移動した一方の膝受け体2aを受け、その反動で前進する棒状体の他端で他方の膝受け体2bを前方移動させてもよい。また、連動調整手段57は、空気圧システム76によってカウンタ動作を実現してもよい。つまり、空気圧システム76は、一方の膝受け体2aが後方移動されると、受けリンク66及び摺動体67等を介して一方のエアシリンダ68aはピストンロッドが後退して排気される。この排気された空気が排気連通器70を通って他方のエアシリンダ68bへ吸入されると、このエアシリンダ68bのピストンロッドが前進し、摺動体67及び受けリンク66等を介して他方の膝受け体2bが前方へ移動するように構成されていてもよい。逆に、連動調整手段57は、左右膝受け体2にカウンタ動作をさせなくてもよく、各膝受け体2の独立した揺動を許容するように連動量を調整し、使用者Sが一方の膝受け体2aだけを後方移動させてもこいでも本体3が前方へ移動できる。このように各膝受け体2の独立揺動を許容すると同時に、上述した膝押え体77を設ける、又はそれぞれの膝受け体2を図示しない付勢手段バネ、エアシリンダ、駆動モータ等によって前方へ付勢することで、使用者Sの脚Lの動きが左右で多少ずれても各膝受け体2が左右の膝関節Hに独自に追従するため、使用者Sは自分の左右バランスに応じて股関節Kを伸展させることができる。なお、上述の付勢手段は、使用者Sの体重や希望する運動負荷に応じて、タッチパネル等の表示部28からの入力に基づき、駆動モータ等で付勢力を調整してもよい。また、連動調整手段57の連動量を調整することで、一方の膝受け体22aの前後移動に連動して他方の膝受け体22bも一緒に前後移動つまり、左右の膝受け体2を同時に前後移動させたり、一方の膝受け体2aを前進位置Fで保持したまま他方の膝受け体2bを前後移動自在とするなど、連動調整手段57は、一方の膝受け体2aの移動と他方の膝受け体2bの移動とが連動するのであれば、どのような左右連動でもよい。連動調整手段57は、本体3が所定距離Rを越えて前進した後には、各膝受け体2の後方移動で前記所定距離Rを越えた本体3の前進位置Fを保つのであれば、膝受け体2を後方移動するたびに本体3が前へ進む反力を得るべく摺動体67後端が当接する当接ストッパ図示省略を有していて、この当接ストッパが吊持ちワイヤーや押動手段等で前後位置自在に支持されることで、所定距離Rを越えた本体3の前進位置Fを保つ構成としてもよい。さらに、連動調整手段57は、膝受けアーム51が後方へ所定角度以上に揺動した際に、膝受けアーム51に対する足踏みアーム54の揺動をロックする等の制御をしてもよい。これによって、重心移動する使用者Sの体重が、膝で逃げることなく股関節Kで受けることができ、股関節Kが伸展方向によりストレッチされる。また、連動調整手段57は、後方移動した後の膝受け体2が前方移動する際に、膝受けアーム51と足踏みアーム54との間の角度を小さくさせる制御をしてもよい。この制御によって、使用者Sは膝膝関節Hを畳みながら脚Lを前に送ることができ、歩く、走る等の実動作に近いなめらかな動きを、余計な束縛なく使用者Sにさせることができる。体保持部58は、使用者Sを支えられるのであれば、必ずしも座部4や把持部5が運動補助装置1に設けられていなくてもよく、また、体保持部58肩当て、胸当て等が建物の床面や壁面、天井などに備え付けられていてもよい。また、胸当てに、使用者Sが把持する把持部5を設けてもよい。