"分解性材料であって、a前記分解性材料の全重量に対して約60重量~約97重量の第1の材料と、b前記分解性材料の全重量に対して約3重量~約40重量の第2の材料と、を含み、前記第2の材料が、乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーである、分解性材料。前記第1の材料がポリ乳酸である、請求項1に記載の分解性材料。c可塑剤を更に含む、請求項1に記載の分解性材料。前記可塑剤が、ポリエチレングリコール、デンプン、グルコース、ポリプロピレングリコール、並びにこれらのエーテル及びエステル、並びにこれらの組み合わせから選択される、請求項3に記載の分解性材料。重量が第2の材料の全重量に対するものとして、前記第2の材料が、25~75重量の乳酸エステル及び25~75重量のグリコール酸エステルを含む、請求項1に記載の分解性材料。前記第1の材料が非晶質である、請求項1に記載の分解性材料。前記第1の材料が結晶質である、請求項1に記載の分解性材料。前記第1の材料が、結晶質と非晶質の混合物である、請求項1に記載の分解性材料。水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも7重量の分解レベルを有する、請求項1に記載の分解性材料。分解性材料であって、aポリ乳酸と、b乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーと、を含み、56°Cよりも低いTgを有する、分解性材料。分解性材料であって、aポリ乳酸と、b乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーと、を含み、65°Cよりも低いtanδピークを有する、分解性材料。様々な条件下で分解を行うことが可能な比較的低コストの分解性材料が求められている。一態様では、本開示は、分解性材料であって、a分解性材料の全重量に対して約60重量~約97重量の第1の材料と、b分解性材料の全重量に対して約3重量~約40重量の第2の材料と、を含み、前記第2の材料が、乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーである、分解性材料を提供する。別の態様において、本開示は、分解性材料であって、aポリ乳酸と、b乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーとを含み、56°Cよりも低いTgを有する分解性材料を提供する。別の態様では、本開示は、aポリ乳酸と、b乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーとを含む分解性材料であって、65°Cよりも低いtanδピークを有する分解性材料を提供する。上記の概要は、それぞれの実施形態を説明することを目的とするものではない。本発明の1つ以上の実施形態の詳細を以下の説明文においても記載する。他の特徴、目的、及び利点は、説明文及び特許請求の範囲から明らかとなるであろう。本明細書では以下の用語を使用する。本明細書で使用するところのa、an、及びtheなる用語は、互換可能に使用され、1以上を意味し、及び/又はなる用語は、記述された事例の一方又は両方が起こりうることを示すために使用されるものであり、例えばA及び/又はBとは、A及びB及びA又はBを含む。本明細書においては更に、端点による範囲の記載には、その範囲内に含まれるすべての数値が含まれる例えば、1~10には、1.4、1.9、2.33、5.75、9.98などが含まれる。本明細書においては更に、少なくとも1の記載には、1以上のすべての数値が含まれる例えば、少なくとも2、少なくとも4、少なくとも6、少なくとも8、少なくとも10、少なくとも25、少なくとも50、少なくとも100など。分解性材料とは、繊維又は微粒子以外の任意の種類の分解性材料を意味する。本明細書においてポリマーと組み合わせて使用される結晶質とは、特有の融点を有するポリマーを意味する。本明細書においてポリマーと組み合わせて使用される非晶質とは、非結晶質の化合物は融点又は、特有の融点を少なくとも有さないという点で非結晶質を意味する。オリゴマーとは、構造又は化学組成が同じか若しくは異なる繰り返し単位を少なくとも4個有するが、構造又は化学組成が同じか若しくは異なる繰り返し単位を500個以上は有さない任意の化合物を意味する。ポリマーとは、構造又は化学組成が同じか若しくは異なる繰り返し単位を少なくとも1000個有する任意の化合物を意味する。コポリマーとは、例えばターポリマー、テトラポリマーなどを含む2以上のモノマー種から誘導されるポリマーを意味する。本開示に基づく分解性材料は、ポリ乳酸単独では本来見られない物理的性質を与えることが予期せずして見出された。更に、本明細書に開示される分解性材料では、分解性を損なうことなく、処理性、製造コスト、柔軟性、及び延性が高められることも予期せずして見出された。本開示において有用な第1の材料はポリ乳酸である。ポリマーの分解速度は、ポリマーの主鎖の構造によって少なくとも一部依存する。例えば、ポリマーは、繰り返し単位の種類、組成、配列、長さ、分子の形状、分子量、形態例えば結晶化度、スフェルライトの大きさ、及び配向、親水性、疎水性、表面積、及び添加剤に応じて異なる速度で分解しうる。ラクチドモノマーに関しては、ラクチドは、立体異性体であるL-ラクチド、D-ラクチド、及びD,L-ラクチドメソラクチドのラセミ体の3つの異なる形態で存在する点に注意を要する。ラクチド単位のキラリティーは、特に分解速度、並びに物理的及び機械的特性を調節する手段を与える。ポリ-L-ラクチドPLLAは、L-ラクチドの重合によって得られる生成物である。PLLAは、約37の結晶化度、50~80°Cのガラス転移温度、及び173~178°Cの融点を有する半結晶性ポリマーである。PLLAは比較的遅い分解速度を有する。L-ラクチドとD-ラクチドのラセミ混合物の重合により、通常はポリ-DL-ラクチドPDLLAが合成されるが、これは非晶質ポリマーであるため、PLLAよりも速い分解速度を有する。立体特異的触媒の使用により、結晶化度を示すことが分かっているヘテロタクチックなPLAが生ずる。ポリマーの結晶化度、したがって結果として生じる化学的及び物理的性質は、使用されるLエナンチオマーに対するDエナンチオマーの比によって制御される。本開示に基づけば乳酸の各立体異性体を個別に使用するか、又は組み合わせることができる。更に、高分子量及び低分子量のポリラクチドを混合することにより乳酸の立体異性体を改質することができる。本開示において有用なポリ乳酸の市販の例としては、例えば、いずれもネイチャーワークス社NatureWorksミネソタ州ミネトンカより、PLA4060の商品名で市販される非晶質ポリ乳酸、及びPLA4032の商品名で市販される結晶質ポリ乳酸が挙げられる。本開示において使用される第2の材料は、乳酸エステル及びグリコール酸エステルの繰り返し単位を有するオリゴマーである。乳酸エステル及び乳酸なる用語は本明細書では互換可能に用いられている。グリコール酸エステル及びグリコール酸なる用語は本明細書では互換可能に用いられている。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約25重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約30重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約35重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約40重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約45重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約50重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約55重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約60重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約65重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約70重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約75重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約70重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約65重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約60重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約55重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約50重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約45重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約40重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約35重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約30重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対する乳酸エステルの重量は、約25~約75重量の範囲である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約25重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約30重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約35重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約40重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約45重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約50重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約55重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約60重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約65重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約70重量以上である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約75重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約70重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約65重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約60重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約55重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約50重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約45重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約40重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約35重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約30重量以下である。特定の実施形態では、モノマーの全重量に対するグリコール酸エステルの重量は、約25~約75重量の範囲である。第2の材料は、1以上の更なる成分を更に含んでもよい。これらの成分としては、以下に限定されるものではないが、乳酸オリゴマーの誘導体;ポリエチレングリコール;ポリエチレンオキシド;乳酸オリゴマー;クエン酸エステルクエン酸トリブチルオリゴマー、クエン酸トリエチル、クエン酸アセチルトリブチル、クエン酸アセチルトリエチルなど;グルコースのモノエステル;脂肪酸の部分エステル;PEGモノラウレート;トリアセチン;ポリε-カプロラクトン;ポリヒドロキシブチラート;グリセリン-1-ベンゾエート-2,3-ジラウレート;グリセリン-2-ベンゾエート-1,3-ジラウレート;デンプン;ビスブチルジエチレングリコールアジペート;エチルフタリルエチルグリコレート;グリセリンジアセテートモノカプリレート;ジアセチルモノアシルグリセロール;ポリプロピレングリコール及びそのエポキシ誘導体;ポリプロピレングリコールジベンゾエート、ジプロピレングリコールジベンゾエート;グリセロール;エチルフタリルエチルグリコレート;ポリエチレンアジペートジステアレート;ジ-イソ-ブチルアジペート;及びこれらの組み合わせが挙げられる。本開示に基づく分解性材料は、化学的及び物理的に分解しうる。理論に束縛されることを望むものではないが、第2の材料は分解添加剤として振る舞い、第1の材料例えば、ポリ乳酸の加水分解を触媒することによって分解プロセスを開始するものと考えられる。例えば、乳酸とグリコール酸のオリゴマーは速やかに分解して、酸性化合物それぞれグリコール酸と乳酸の混合物を形成する。第1及び第2の材料は、多くの熱可塑性材料と同様、フィルム及び他の種類の材料に加工することができる。第1及び第2の材料は、異なる重量比又は重量で例えばペレットの形態に合わせられる。特定の実施形態では、第1の材料は、大きな量で存在する。特定の実施形態では、分解性材料の全重量に対する第1の材料の重量は、50重量よりも大きいか、60重量よりも大きいか、70重量よりも大きいか、80重量よりも大きいか、90重量よりも大きいか、又は更には95重量よりも大きい。特定の実施形態では、分解性材料の全重量に対する第1の材料の重量は、50重量よりも大きく、99重量よりも小さい。特定の実施形態では、分解性材料の全重量に対する第1の材料の重量は、約60重量~約97重量の間である。特定の実施形態では、第2の材料は小さな量で存在する。特定の実施形態では、分解性材料の全重量に対する第2の材料の重量は、50重量よりも小さいか、40重量よりも小さいか、30重量よりも小さいか、20重量よりも小さいか、10重量よりも小さいか、又は更には5重量よりも小さい。特定の実施形態では、分解性材料の全重量に対する第2の材料の重量は、50重量よりも小さく、1重量よりも大きい。特定の実施形態では、分解性材料の全重量に対する第2の材料の重量は、約4重量~約30重量の間である。一実施形態では、分解性材料は、第1の材料と第2の材料とを所望の量で混合又はブレンドすることによって調製することができる。これは、当業者には周知の任意の方法によって行うことができる。例えば、乳酸エステル及びグリコール酸エステルの繰り返し単位を含むポリ乳酸ポリマー及びオリゴマーを、純粋な形態で混合、例えば、ミルロールブレンディングによってブレンドし、当該技術分野における一般的な知識に基づいて選択された温度に加熱することによって上記の成分の少なくとも1つを部分的又はほぼ完全に融解する。特定の実施形態では、第1及び/又は第2の材料を互いに混合する前に乾燥させる。例えば、特定の実施形態では、第1の物質を、例えば41°Cの乾燥温度で一晩乾燥させる。一実施形態では、第1の材料と第2の材料とを、例えば、25mm二軸押出成形機ベルストルフ社Berstorffドイツ、ハノーバーよりUltraglideの商品名で市販されるものなどの押出成形機内で合わせる。次いで押出成形機を、第1及び第2の材料として使用するために選択された材料の種類に応じて加熱する。例えば、特定の実施形態では、押出成形機を約190°C~約230°Cの温度に加熱する。特定の実施形態では、押出成形機を約150°Cに加熱する。次に冷水などの冷媒に通して溶融した分解性材料のストランドを引き、冷却されたストランドをペレットに切断することにより、分解性材料のペレットを調製する。特定の実施形態では、分解性材料のペレットは円筒形状を有する。次いで、ペレットを乾燥する。例えば、特定の実施形態では、ペレットを、約40~50mmHg5.33~6.67kPaの真空下、41°Cで一晩乾燥する。特定の実施形態では、水中ペレタイザーを押出成形機の出口に直接取り付ける。本開示の分解性材料は、例えば、押出成形品などの各種の成形品の製造に使用することができる。本明細書において使用するところの押出成形品なる用語には、押出プロセスに基づいて製造された成形品が含まれる。押出成形品は、別の物体の一部であってもよい。例示的な押出成形品としては、フィルム、ゴミ袋、買い物袋、容器の封止フィルム、パイプ、飲み物のストロー、スパンボンド不織材料、及びシートがある。本開示に基づく成形品は、プロファイル押出成形用の配合物から製造することができる例えば、飲み物のストロー及びパイプ。本開示に基づく成形品は、サーモフォーム押出成形法で製造することもできる例えば、カップ、プレート、及び食品産業以外のものでありうる他の成形品を製造するためのシート。特定の実施形態では、こうした押出成形品は、3つの温度ゾーンを有する、シーダブリューブラベンダー社CWBrabenderニュージャージー州サウスハッケンサックからIntelli-Torquemodelの商品名で市販されるものなどの単軸押出成形機内に分解性材料のペレットを供給することによって製造される。得られる押出成形品の所望の用途及び物理的特性に応じて異なるサイズ及び形状のダイを使用することができる。例えば、特定の実施形態では、6インチ15.24cmのフラットシートフィルムダイエクトルージョンダイ社ExtrusionDieIncウィスコンシン州チッペワフォールズよりUltraflex-40の商品名で市販されるものを使用することができる。次いで、押出成形機を、第1及び第2の材料として使用するために選択された材料の種類及び製造される押出成形品の種類に応じて加熱する。例えば、特定の実施形態では、押出成形機を約149°Cの温度に加熱する。得られる押出成形品の所望の厚さに応じて押出成形機で異なるダイ間隔を設定することができる。例示的な一実施形態では、0.127mmのダイ間隔に設定し、厚さ0.025mmのフィルムの形態の押出成形品を成形する。製造される押出成形品の種類に応じて押出成形機の回転速度及びトルクの設定を変えることもできる。例えば、単軸押出成形機の回転速度を90rpmとし、トルクを46とすることができる。添加剤本明細書に開示される分解性材料には、改質剤及び他の添加剤を加えることができる。例えば、本明細書に開示される分解性材料に可塑剤を加えることができる。可塑剤は、例えば、ポリマーのガラス転移温度を変えるなど、可塑剤が添加されるポリマーの物理的性質を変化させる物質である。一般的に、顕著な効果を得るためには可塑剤はポリマーと相溶性を有する必要がある。特定の実施形態では、本開示において有用な可塑剤として、ポリエチレンオキシド;クエン酸エステル;クエン酸トリエチル;クエン酸アセチルトリブチル;クエン酸アセチルトリエチル;グルコースモノエステル;脂肪酸の部分エステル;PEGモノラウレート;トリアセチン;ポリε-カプロラクトン;ポリヒドロキシブチラート;グリセリン-1-ベンゾエート-2,3-ジラウレート;グリセリン-2-ベンゾエート-1,3-ジラウレート;ビスブチルジエチレングリコールアジペート;グリセリンジアセテートモノカプリレート;ジアセチルモノアシルグリセロール;ポリプロピレングリコールジベンゾエート、ジプロピレングリコールジベンゾエート;グリセロール;エチルフタリルエチルグリコレート;ポリエチレンアジペートジステアレート;ジ-イソ-ブチルアジペート;ジエチルフタレート;p-トルエンエチルスルホンアミド;トリフェニルホスフェート;トリエチルトリカルバリレート;メチルフタリルエチルグリコレート;スクロースオクタアセテート;ソルビトールヘキサアセテート;マンニトールヘキサアセテート;ペンタエリスリトールテトラアセテート;トリエチレンジアセテート;ジエチレンジプロピオネート;ジエチレンジアセテート;トリブチリン;トリプロピオニン;及びこれらに類するもの;並びにこれらの組み合わせが挙げられる。特定の実施形態では、本開示において有用な可塑剤には、大豆、トウモロコシ、ヒマシ油、ヤシ、ココナツ、落花生、亜麻仁、ヒマワリ、ババスヤシ、パーム核、カノーラ、オリーブ、カルナウバ蝋、アブラギリ、ホホバ、グレープシード、アンジローバ、アーモンド、スイートアーモンド、コットン、クルミ、小麦胚芽、米、マカダミア、ゴマ、ヘーゼルナッツ、カカオバター、カシューナッツ、クプアス、ケシ、及びそれらの可能な水素添加誘導体などに由来する天然自然界に見出されるの植物油又はそのエステル若しくはエポキシ誘導体が挙げられる。石油及び天然ガスなどの炭化水素に由来する合成物質も適当である。これらの物質の例としては、2-エチルヘキシルフタレートなどのフタレート、ジオクチルアジペートなどのアジペート、トリメチルトリメリテートなどのトリメリテート、及びジオクチルマレエートなどのマレエートが挙げられる。天然の充填剤を本開示の分解性材料に加えることもできる。本開示において有用な天然の充填剤としては、例えば、木粉又は木くず、デンプン及びもみ殻などのリグノセルロース充填剤が挙げられる。他の有用な充填剤としては、タルク及び炭酸カルシウムが挙げられる。加工助剤及び分散剤を本開示の分解性材料に使用することができる。本開示において有用な例示的な加工助剤/分散剤としては、Struktol米国のストルクトールオブアメリカ社StruktolCompanyofAmericaより市販されるものの商品名で市販されるものなどの熱可塑性材料を含む組成物が挙げられる。例えば、窒化ホウ素又などの核形成剤、又は、HPNの商品名で販売される核形成剤ミリケン社Millikenより市販されるものは、本開示の分解性材料に添加することができる別の種類の添加剤である。相溶化剤は、本開示で使用することができる別の部類の添加剤である。例示的な相溶化剤の例としては、無水マレイン酸で官能化又はグラフトされたポリオレフィン、ナトリウムで中和したエチレンアクリル酸又はエチレンメタクリル酸コポリマーに基づいたイオノマーデュポン社DuPontよりSurlynの商品名で販売されるものなどが挙げられる。本開示において有用な他の添加剤としては、例えば、一次酸化防止剤、及び二次酸化防止剤、顔料などの熱安定剤、オリゴマーHALSタイプの紫外線安定剤ヒンダードアミン光安定剤などが挙げられる。以下は、本開示の例示的な実施形態である。実施形態1分解性材料であって、a分解性材料の全重量に対して約60重量~約97重量の第1の材料と、b分解性材料の全重量に対して約3重量~約40重量の第2の材料と、を含み、前記第2の材料が、乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーである、分解性材料。実施形態2前記第1の材料がポリ乳酸である、実施形態1の分解性材料。実施形態3c可塑剤を更に含む、前記実施形態のいずれかの分解性材料。実施形態4前記可塑剤が、ポリエチレングリコール、デンプン、グルコース、ポリプロピレングリコール、並びにこれらのエーテル及びエステル、並びにこれらの組み合わせから選択される、実施形態3の分解性材料。実施形態5重量が第2の材料の全重量に対するものとして、前記第2の材料が、25~75重量の乳酸エステル及び25~75重量のグリコール酸エステルを含む、前記実施形態のいずれかの分解性材料。実施形態6前記第1の材料が非晶質である、前記実施形態のいずれかの分解性材料。実施形態7前記第1の材料が結晶質である、実施形態1、2、3、4又は5の分解性材料。実施形態8前記第1の材料が、結晶質と非晶質の混合物である、実施形態1、2、3、4又は5の分解性材料。実施形態9水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも3重量の分解レベルを有する、実施形態6の分解性材料。実施形態10水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも5重量の分解レベルを有する、実施形態7の分解性材料。実施形態11水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも7重量の分解レベルを有する、実施形態8の分解性材料。実施形態12分解性材料であって、aポリ乳酸と、b乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーと、を含み、56°Cよりも低いTgを有する、分解性材料。実施形態13c可塑剤を更に含む、実施形態12の分解性材料。実施形態14前記可塑剤が、ポリエチレングリコール、デンプン、グルコース、ポリプロピレングリコール、並びにこれらのエーテル及びエステル、並びにこれらの組み合わせから選択される、実施形態13の分解性材料。実施形態15重量が第2の材料の全重量に対するものとして、前記第2の材料が25~75重量の乳酸エステル及び25~75重量のグリコール酸エステルを含む、前記実施形態12、13又は14の分解性材料。実施形態16前記第1の材料が非晶質である、実施形態12、13、14又は15の分解性材料。実施形態17前記第1の材料が結晶質である、実施形態12、13、14又は15の分解性材料。実施形態18前記第1の材料が、結晶質と非晶質の混合物である、実施形態12、13、14又は15の分解性材料。実施形態19水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも3重量の分解レベルを有する、実施形態16の分解性材料。実施形態20水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも5重量の分解レベルを有する、実施形態17の分解性材料。実施形態21水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも7重量の分解レベルを有する、実施形態18の分解性材料。実施形態22分解性材料であって、aポリ乳酸と、b乳酸エステル及びグリコール酸エステルを含むオリゴマーと、を含み、65°Cよりも低いtanδピークを有する、分解性材料。実施形態23c可塑剤を更に含む、実施形態22のいずれかの分解性材料。実施形態24前記可塑剤が、ポリエチレングリコール、デンプン、グルコース、ポリプロピレングリコール、並びにこれらのエーテル及びエステル、並びにこれらの組み合わせから選択される、実施形態23の分解性材料。実施形態25重量が第2の材料の全重量に対するものとして、前記第2の材料が25~75重量の乳酸エステル及び25~75重量のグリコール酸エステルを含む、前記実施形態22、23又は24の分解性材料。実施形態26前記第1の材料が非晶質である、実施形態22、23、24又は25の分解性材料。実施形態27前記第1の材料が結晶質である、実施形態22、23、24又は25の分解性材料。実施形態28前記第1の材料が、結晶質と非晶質の混合物である、実施形態22、23、24又は25の分解性材料。実施形態29水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも3重量の分解レベルを有する、実施形態26の分解性材料。実施形態30水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも5重量の分解レベルを有する、実施形態27の分解性材料。実施形態31水分の存在下で約38°Cの温度に7日間曝露された場合に分解性材料の全重量に対して少なくとも7重量の分解レベルを有する、実施形態28の分解性材料。本開示の利点及び実施形態を以下の実施例によって更に例示するが、これらの実施例に記載される特定の材料及びそれらの量、並びに他の条件及び詳細は、本発明を不当に限定するものとして解釈されるべきではない。これらの実施例では、比率、割合及び比はすべて、特に断らないかぎり重量に基づいたものである。以下の実施例ではこれらの略語を使用する。すなわち、g=グラム、min=分、cm=センチメートル、mm=ミリメートル、ml=ミリリットル、Pa=パスカル、及びmmHg=水銀ミリメートル。以下の実施例において示される結果は以下の試験方法を用いて得た。動的機械的分析DMA:DMAは、セイコーインスツルメンツ社SeikoInstrumentsテキサス州オースチンより販売されるDMS6100モデルEXSTAR6000を使用して行った。各試験試料は厚さ約40マイクロメートルの薄いフィルムから調製した。打ち抜き型を使用して12mm×20mmの大きさの試料をこのフィルムから打ち抜いた。実験の始めに、DMS6100の2つの振動クランプの間に試験試料を固定し、実験の間、温度を制御するために用いられる液体窒素デュワー瓶からなる、しっかりと密封された環境チャンバ内に封入した。チャンバ内にある間、試料は10重量グラム0.09Nの振動数1Hzの振動性の張力、及び、-30°C~130°Cの温度スウィープに同時に曝した。温度スウィープは3°C/分の速度で行った。55°Cにおける引張り弾性率及びtanδピークを各試料について測定した。結晶質PLAブレンドのガラス転移温度Tg及び融解熱ピーク:Tg及び融解熱ピークΔH結晶質を、ティーエーインスツルメンツ社TAInstrumentsデラウェア州ニューキャッスルより販売されるモデルQ2000DSC装置によって変調型示差走査熱量測定法MDSCにより測定した。各試験試料は厚さ約40マイクロメートルの薄いフィルムから調製した。打ち抜き型を使用して、直径4.8mmの円形の試料を切り抜き、アルミニウム製のDSCパン内に圧着した。変調型DSCMDSCを毎分3°Cの加熱速度、約1.0°Cの温度変調、60秒間の変調長さ、及び0°C~300°Cまでの加熱により行った。熱分析ソフトウェアを使用して温度及びガラス転移温度Tgの値に対する熱流量のプロットを得た。以下の実施例では以下の材料を使用した。第1の材料PLA4060:ネイチャーワークス社NatureWorksミネソタ州ミネトンカより市販される非晶質ポリ乳酸。PLA4032:ネイチャーワークス社より市販される結晶質ポリ乳酸。第2の材料以下の説明にしたがって調製した75モルの乳酸と25モルのグリコール酸とのオリゴマーコポリマーOLGA:約106.2gの乳酸の水溶液エーディーエム社ADMデラウェア州ウィルミントンより市販されるもの及び37.6gのグリコール酸デュポン社DuPontデラウェア州ウィルミントンより市販されるものを250mlの反応容器に加えた。約24gの水を、55°Cの温度及び50mmHg6.67kPaの真空下で留去した。この後、バッチ温度を125°Cに昇温し、これらの条件下に反応を4時間維持した。混合液中に窒素をパージし、試料を抜いて0.5Nの水酸化カリウムKOHのメタノール溶液で滴定した。350g/当量の滴定値に達した時点で反応を停止し、OLGA材料を反応容器から取り出した。比較例A3つの温度ゾーンを有する一軸押出成形機シーダブリューブラベンダー社CWBrabendersニュージャージー州サウスハッケンサックからIntelli-Torquemodelの商品名で市販されるものを使用して非分解性フィルムを調製した。6インチ15.24cmのフラットシートフィルムダイエクトルージョンダイ社ExtrusionDieIncウィスコンシン州チッペワフォールズよりUltraflex-40の商品名で市販されるものを押出成形機に取り付けた。真空下約100~500mmHg13.32Pa~66.7Pa、41°C105°Fの乾燥温度で予め一晩乾燥させたPLA4060のペレットを、ダイ及び押出成形機を約149°C300°Fに加熱しながら一軸押出成形機に供給した。0.127mm5ミルにダイ間隔を設定し、厚さ0.025mm1ミルのフィルムを成形した。一軸押出成形機の回転速度は90rpmとし、トルクは46とした。比較例BPLA4060の代わりにPLA4032を使用した以外は、比較例1において述べたようにして非分解性フィルムを調製した。PLA4032のペレットは、一軸押出成形機に供給するのに先立って77°C170°Fで一晩乾燥した。比較例1及び2のプロセス条件を下記表1にまとめて示す。実施例1第1の材料と第2の材料とをブレンドすることにより、分解性のマスターバッチを調製した。PLA4060及びOLGAのペレットを、80/20の重量比で25mm二軸押出成形機ベルストルフ社Berstorffドイツ、ハノーバーよりUltraglideの商品名で市販されるもの中で混合した。第1の材料と第2の材料とをブレンドするのに先立って、真空下約100~500mmHg13.3Pa~66.7Pa、41°C105°Fの乾燥温度で一晩乾燥させた。二軸押出成形機を約150°Cに加熱し、溶融した材料のストランドを冷水に通して引き、円筒状のペレットに切断した。ペレットを、13.3~66.7Paの真空下、41°Cで一晩乾燥した。この分解性マスターバッチのペレットを、押出成形機のトルクを36とした以外は比較例1で述べたようにして一軸押出成形機に供給することによって成形した。実施例2~4実施例2~4では、以下の説明を用いた。すなわち、実施例1で述べたようにして第1の材料と第2の材料とをブレンドすることにより分解性のマスターバッチを調製した。次に、比較例1で述べたように一軸押出成形機中で分解性のマスターバッチのペレットをPLA4060のペレットと混合することによって分解性フィルムを調製した。実施例2~4の組成及びプロセス条件を下記表3に示す。実施例5~8実施例5~8では以下の説明を用いた。すなわち、第1の材料としてPLA4032を使用した以外は実施例1で述べたようにして第1の材料と第2の材料とをブレンドすることにより分解性のマスターバッチを調製した。PLA4032は、第2の材料OLGAと合わせるのに先立って77°C170°Fで一晩乾燥した。分解性のマスターバッチのペレットを、真空下、77°Cで乾燥した。次に、比較例1で述べたように一軸押出成形機中でマスターバッチのペレットをPLA4032のペレットと混合することによって分解性フィルムを調製した。実施例5~8の組成及びプロセス条件を下記表4に示す。第1及び第2の材料の合計量に対する比較例A及びB、並びに実施例1~8の概要を下記表5に示す。比較例A及びBに述べられるようにして調製した非分解性フィルムの試料、及び実施例1~8に述べられるようにして調製した分解性フィルムの試料を、上記に述べたように結晶性ブレンドについてのDMA試験、Tg及び融解熱ΔH結晶性の測定に供した。55°Cにおける引張り弾性率、tanδピーク、Tg及び融解熱の結果を下記表6に示す。比較例A及びB、並びに実施例1~8で述べたようにして調製したフィルムの分解速度を38°C100°Fで7日後に測定した。別々の容器に重さ約1.0gのフィルム及び100gの脱DIイオン水を加えた。各容器を、約38°Cの試験温度に設定した対流式オーブンに7日間入れた。各容器から水を抜いた後、フィルムを65°Cで一晩約16時間乾燥した。フィルムをオーブンから取り出し、室内の周囲条件で冷却してから秤量した。次いで重量損失率を計算し、下記表7に示す。PLA4060及びPLA4032のいずれも、単独では、38°Cで7日間後に少なくとも5の分解レベルとなる分解性フィルムは得られなかった。本開示に基づく分解性フィルムの分解レベルは、比較例A及びBの分解レベルと比較して大幅に高くなっている。本発明の範囲及び趣旨から逸脱しない本発明の様々な変更及び改変は、当業者には明らかであろう。"