"静電潜像が形成される像担持体と、トナーとキャリアとを含む現像剤と、前記現像剤が収容された現像装置と、前記現像装置に設けられ、前記現像剤を磁力により担持すると共に、前記静電潜像を前記現像剤中に含まれるトナーにより顕像化する現像剤担持体と、顕像化を行う位置における前記現像剤担持体の現像剤量を一定量に規制する規制部材と、前記現像装置に設けられ、前記現像剤担持体に前記現像剤を供給する現像剤供給部材と、を有する画像形成装置において、トナーの帯電量を検知する帯電量検知手段と、前記現像剤担持体の磁場を、該現像剤担持体への前記現像剤の汲み上げ位置から前記規制部材に達するまでの間におけるいずれかの位置で変化させる磁場変更手段と、前記帯電量検知手段で検知された値に応じて前記磁場変更手段を動作させるための磁場制御手段と、を有していることを特徴とする画像形成装置。請求項1に記載の画像形成装置において、前記磁場変更手段にて磁場を変化させる位置は、汲み上げ位置であることを特徴とする画像形成装置。請求項1又は2に記載の画像形成装置において、前記現像剤担持体の磁場は、該現像剤担持体内に配置された磁石により作られていることを特徴とする画像形成装置。請求項1~3のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記現像剤担持体の磁場の少なくとも一部は、前記現像剤担持体内に配置されたコイルに電流を流すことにより作られていることを特徴とする画像形成装置。請求項3に記載の画像形成装置において、前記磁場変更手段は、前記磁石の全体を回転させることにより磁場を変化させることを特徴とする画像形成装置。請求項3に記載の画像形成装置において、前記磁場変更手段は、前記磁石の一部を回転させることにより磁場を変化させることを特徴とする画像形成装置。請求項3に記載の画像形成装置において、前記磁場変更手段は、前記磁石の一部を前記現像剤担持体の表層からの距離を変化させることにより磁場を変化させることを特徴とする画像形成装置。請求項4に記載の画像形成装置において、前記磁場変更手段は、前記コイルに流す電流を変化させることにより磁場を変化させることを特徴とする画像形成装置。請求項1~8のいずれか1つに記載の画像形成装置において、所定の位置に形成されるパッチ画像の濃度を検出する画像濃度検出センサを備え、前記帯電量検知手段は、前記画像濃度検出センサの検出値からトナー帯電量を見積もることを特徴とする画像形成装置。請求項1~8のいずれか1つに記載の画像形成装置において、所定の位置に形成されるパッチ画像の濃度を検出する画像濃度検出センサと、前記現像装置に取り付けられたトナー濃度センサとを備え、前記帯電量検知手段は、前記画像濃度検出センサの検出値と、前記トナー濃度センサの検出値とからトナー帯電量を見積もることを特徴とする画像形成装置。上記不具合を発生させないためには、トナー濃度を大きく変化させずにトナーの帯電量の調整を行うのが理想的である。本発明は、このような着眼に基づいてなされたもので、トナー濃度を大きく変化させずにトナーの帯電量の調整を行うことができ、トナー濃度の変化に伴うトナー飛散や地汚れ等の問題を回避できるとともに、現像剤担持体への現像剤の汲み上げ量を安定させることができ、高画質化、画質均一化に寄与できる画像形成装置の提供を、その目的とする。本発明者の実験により、トナー濃度を変化させなくても撹拌の強度現像剤への負荷を変えることにより、メカ的に帯電量を変化させることが可能であることが明らかになった。この効果を応用したものが本発明であり、現像ローラ上の磁場を変化させることにより現像ローラ上で現像剤の撹拌強度を制御するものである。例えばトナー帯電量が上がりすぎた際には、現像ローラ上の撹拌強度を下げるよう現像ローラの磁場を制御することにより、トナー濃度を大きく変動させずに、トナー帯電量を制御することが可能になった。これにより、トナー飛散や地汚れが低減し、また汲み上げ量も安定するという効果が確認された。なお、磁場を変化させる位置であるが、現像剤汲み上げ位置スクリュから現像ローラへ現像剤を受け渡す位置からドクタ通過前までの現像剤の還流が起こっている範囲で現像剤に負荷がかかるので、ここの磁場を変化させることとした。具体的には、本発明は、静電潜像が形成される像担持体と、トナーとキャリアとを含む現像剤と、前記現像剤が収容された現像装置と、前記現像装置に設けられ、前記現像剤を磁力により担持すると共に、前記静電潜像を前記現像剤中に含まれるトナーにより顕像化する現像剤担持体と、顕像化を行う位置における前記現像剤担持体の現像剤量を一定量に規制する規制部材と、前記現像装置に設けられ、前記現像剤担持体に前記現像剤を供給する現像剤供給部材と、を有する画像形成装置において、トナーの帯電量を検知する帯電量検知手段と、前記現像剤担持体の磁場を、該現像剤担持体への前記現像剤の汲み上げ位置から前記規制部材に達するまでの間におけるいずれかの位置で変化させる磁場変更手段と、前記帯電量検知手段で検知された値に応じて前記磁場変更手段を動作させるための磁場制御手段と、を有していることを特徴とする。本発明によれば、トナー濃度を大きく変化させずにトナーの帯電量の調整を行うことができるので、トナー濃度の変化に伴うトナー飛散や地汚れ等の問題を回避できるとともに、現像剤担持体への現像剤の汲み上げ量の安定化ひいては濃度の均一化を図ることができ、高画質化、画質均一化を実現できる。以下、本発明の実施形態を図を参照して説明する。まず、図1乃至図13に基づいて第1の実施形態を説明する。図1に、本実施形態に係る画像形成装置としての複写機10の全体的な概略構成を示す。画像形成装置10は、電子写真方式によるカラー画像形成を行うための、画像書込部12、画像形成部13、給紙部14などから構成されている。図2は、画像形成装置10の画像形成部13のみの構成を示す概略構成図である。画像形成装置10の概略構成及び動作について説明する。図1及び図2において、画像形成装置10の画像書込部12には、画像信号を元に上記複写機の画像処理部1で画像処理された画像信号が、画像形成用のイエローY、マゼンタM、シアンC、黒Bkの各色信号に変換されて送信される。画像書込部12は、例えば、図示のようなレーザ光源、回転多面鏡等の偏向器、走査結像光学系、及びミラー群などからなるレーザ走査光学系や、一次元もしくは二次元に多数のLEDが配列したLEDアレイと、結像光学系からなる、LED書込み系などで構成されており、上記の各色信号に対応した4つの書込光路12Y,12M,12C,12Bkを有している。画像書込部12は、図2に示すように、画像形成部13に設けられた各色の4個の画像形成ユニットの各感光体21Y,21M,21C,21Bkに、各書込光路12Y,12M,12C,12Bkを通して、各色信号に応じた画像の書込を行う。画像形成部13に設けられている各画像形成ユニットの、イエローY用、マゼンタM用、シアンC用、黒Bk用の各感光体21Y,21M,21C,21Bkとしては、通常OPC感光体が用いられる。また、像担持体としての各感光体21Y,21M,21C,21Bkの周囲には、帯電装置16Y,16M,16C,16Bk、画像書込部12からのレーザ光の露光部、イエロー,シアン,マゼンタ,黒の各色用の現像装置20Y,20M,20C,20Bk、1次転写手段としての1次転写バイアスローラ23Y,23M,23C,23Bk、クリーニング装置30Y,30M,30C,30Bk等が配設されている。ここで、現像装置20Y,20M,20C,20Bkとしては、2成分磁気ブラシ現像方式の現像装置を用いている。また、各感光体21Y,21M,21C,21Bkと、各1次転写バイアスローラ23Y,23M,23C,23Bkとの間に介在するように、中間転写ベルト22が張架されており、この中間転写ベルト22には、各感光体上に形成された各色のトナー像が順次重ね合わせて転写される。記録媒体としての図示しない転写紙は、画像形成装置10の給紙部14、あるいは給紙バンク3図1参照から給紙された後、図2に示すレジストローラ対17を介して、転写搬送ベルト50に坦持される。中間転写ベルト22と転写搬送ベルト50とが接触するところで、中間転写ベルト22上に転写されたトナー像が、2次転写手段としての2次転写バイアスローラ60により2次転写一括転写される。これにより、転写紙上にカラー画像が形成される。このようにしてカラー画像が形成された転写紙Pは、転写搬送ベルト50により定着装置15に搬送される。転写紙は、定着装置15により画像を定着された後、画像形成装置本体外に排出される。本実施形態では、図1に示すように、排出された転写紙は画像形成装置本体の図中左側面に配置された後処理装置に送られるようになっている。2次転写時に転写紙に転写されずに中間転写ベルト22上に残った残留トナーは、図2に示すように、ベルトクリーニング装置25によって中間転写ベルト22から除去される。ベルトクリーニング装置25のベルト移動方向下流側には、潤滑剤塗布装置26が配設されている。潤滑剤塗布装置26は、固形潤滑剤26aと、中間転写ベルト22に摺擦して固形潤滑剤26aを塗布する導電性ブラシ26bとで構成されている。導電性ブラシ26bは、中間転写ベルト22に常時接触して、中間転写ベルト22に固形潤滑剤26aを塗布している。固形潤滑剤26aは、中間転写ベルト22のクリーニング性を高め、フィルミングの発生を防止し耐久性を向上させる作用がある。各感光体21Y,21M,21C,21Bkのそれぞれの表面は、画像の書き込みが行われる前に、各書込光路12Y,12M,12C,12Bkの上流部位に設けられた各帯電装置16Y,16M,16C,16Bkにより、約-700Vに帯電されている。帯電装置16Y,16M,16C,16Bkとしては、導電性ゴムローラが用いられている。帯電装置16Y,16M,16C,16Bkとしての各ゴムローラは、各感光体21Y,21M,21C,21Bkに対して、50μmほどの距離を保って非接触で帯電を行うように設置されている。また、各ゴムローラには、約1kHz、ピーク間電圧2kVの交流電圧が印加されており、その中心値が約-800V程度になるように設定されている。これにより、各感光体21Y,21M,21C,21Bkの表面が、およそ-700Vに均一帯電される。なお、各感光体21Y,21M,21C,21Bkの表面を帯電させる帯電手段としては、上述のような非接触で帯電を行うものに限らず、例えば、導電性のゴムローラを各感光体21Y,21M,21C,21Bkに接触するように設置して帯電させる接触帯電、ACDC帯電、ACバイアスをかけずにDCバイアスのみを約-1400V印加して各感光体を帯電するDCバイアスローラ帯電や、従来からよく用いられるコロトロンやスコロトロンを用いたコロナ帯電、ブラシ帯電などの帯電手段を用いることができる。各感光体21Y,21M,21C,21Bkの表面が帯電された後、各感光体21Y,21M,21C,21Bkの表面に画像書込部12から画像の書き込みが行われる。これにより、各感光体21Y,21M,21C,21Bkの表面に、イエロー,シアン,マゼンタ,黒の各色画像に対応した静電潜像が形成される。これらの静電潜像は、イエロー,シアン,マゼンタ,黒の各色用の現像装置20Y,20M,20C,20Bkによって現像される。各現像装置20Y,20M,20C,20Bkは、図3に示すように、現像剤担持体としての現像ローラ201、規制部材としてのドクタ202、現像剤搬送部材としての2本のスクリュ203,204、トナー濃度センサ205、現像ケース206などで構成されている。ここで、現像ローラ201とスクリュ203,204との位置関係は、現像ローラ201よりもスクリュ203,204が斜め下方向に位置するようになっている。また、2本のスクリュ203,204は、それぞれ水平方向に並列に配設されている。さらに、現像ケース206には、2本のスクリュ203,204の間を仕切る仕切り板206aが設けられており、この仕切り板206aによって、現像ケース206が2室に仕切られている。また、該仕切り板206aの奥側と手前側は、現像ケース206の各室内の現像剤が、2本のスクリュ203,204により循環搬送されるように切り欠かれている。現像ケース206の感光体と対面する部分には開口部206bが形成されており、この開口部206bから現像ローラ201の一部が露出するようになっている。さらに、現像ローラ201、スクリュ203,204、ドクタ201は、図3に示すように、現像ケース206のスクリュ204の上部の空間が少し多めになるように配設されている。各現像装置20Y,20M,20C,20Bkの現像ケース206には、上記各色画像に対応した静電潜像を現像するための黒,マゼンタ,イエロー,シアンの各色の現像剤が収容されている。ここでは、該現像剤として非磁性トナーと磁性キャリアとが分散混合された2成分現像剤を用いている。各現像装置20Y,20M,20C,20Bkの現像剤は、互いに反対方向に回転する2本のスクリュ203,204により、上記仕切り板206aの奥側と手前側の切り欠きを通して、現像ケース206の各室内を常時循環するように攪拌されながら搬送される。そして、この現像剤は、循環しながら攪拌搬送する現像剤供給部材としてのスクリュ204によって、現像ローラ201に向けて供給される。現像ローラ201は、磁界発生手段であるマグネットローラ201aと、マグネットローラ201aの外周を覆うように回転自在に装着された非磁性の現像スリーブ201bとで構成されている。現像ローラ201の周囲に示した点線図9では実線で表示は、マグネットの法線方向の磁束密度を表わしたものである。マグネットローラ201aは、円柱状のローラ本体の外周面に軸方向に延びる溝を形成し、該溝に大きさの異なる磁力の異なる直方体状の複数の磁石図9bにおいて矩形の黒色で表示を参照;他の図において同じを埋設して形成されている。図4は、各磁石の磁束密度の大きさを、同心円の大きさで違いが分かるように表示したものである。現像ローラ201に供給された現像剤は、マグネットローラ201aの磁力と現像スリーブ201bの回転とにより、現像スリーブ201bの表面に汲み上げられて磁気ブラシ状に保持される。現像スリーブ201bの表面に磁気ブラシ状に保持された現像剤は、現像スリーブ201bの回転に連れ回りしながら現像ケース206の開口部206bに向けて搬送される。現像剤は、開口部206bの手前で、ドクタ202によって穂切りされて適正な量となるように計量された後、該開口部206bから露呈する現像ローラ201の表面と感光体の表面との間の現像領域へと送られる。ドクタ202により穂切りされることによって上記現像領域への進行を阻止された現像剤は、現像スリーブ201bの表面に保持されている磁気ブラシ状の現像剤の外周に沿うようして、スクリュ204上に自重により落下して現像ケース206の循環搬送経路に戻される。この循環搬送経路に戻された現像剤は、2本のスクリュ203,204により再度攪拌搬送された後、スクリュ204によって再び現像ローラ201に供給される。上記現像領域に送られた現像剤は、感光体上に形成された静電潜像にトナーが移行することにより該静電潜像を顕像化して、該感光体上にトナー像を形成する。つまり、現像スリーブ201b上には、2.25kHz、ピーク間電圧約1kVの交流電圧からなる現像バイアスが、中心値を-500Vとして印加されている。この現像バイアスにより、感光体上の露光領域感光体電位約-150Vとの電位差によって、現像スリーブ201b上に保持されている現像剤中のトナーが感光体上に形成された静電潜像に移行する。なお、上記静電潜像の顕像化の際に消費されなかったトナーとキャリアとからなる余剰の現像剤は、現像スリーブ201b上に保持されたままの状態で現像ケース206内に戻される。そして、現像スリーブ201bの表面のマグネットローラ201aの磁力が作用していない部分剤離れ部分で現像スリーブ201bから離れて、スクリュ205上に自重により落下する。これにより、余剰の現像剤は、現像ケース206の循環搬送経路に回収され、2本のスクリュ203,204により再度攪拌搬送された後、スクリュ204によって再び現像ローラ201に供給される。このように、現像剤は、2本のスクリュ203,204により攪拌搬送されることにより、現像ケース206内を循環しながら、現像スリーブ201bに対する供給と回収とが繰り返される。ここで、上記感光体上の静電潜像を顕像化するための現像工程が繰り返し実行されて現像剤中のトナー消費が進行すると、現像ケース206内に収容されている現像剤のトナー濃度が次第に低下することになる。そこで、各現像装置20Y,20M,20C,20Bkにおいては、現像ケース206内に収容されている現像剤のトナー濃度をトナー濃度センサ205により検知している。トナー濃度センサ205の検知結果に基いて、現像ケース206内の現像剤のトナー濃度が常時一定濃度になるように、図示しないトナー補給装置により現像ケース206内に新規の補給用トナーを適時補給するように構成されている。このようにして各感光体21Y,21M,21C,21Bk上に形成された各色のトナー像は、各感光体に対応して配置された各1次転写バイアスローラ23Y,23M,23C,23Bkにより、各感光体の表面に対して接触しながら回転する中間転写ベルト22の表面上に、順次重ね合わされて1次転写される。つまり、中間転写ベルト22を挟み込むように各感光体と対向して設けられた各1次転写バイアスローラ23Y,23M,23C,23Bkにより、各感光体と中間転写ベルト22との間の1次転写領域に発生させた転写電界によって、感光体上のトナー像が中間転写ベルト22上に静電的に転写される。なお、1次転写バイアスローラに印加する転写バイアスは定電流制御とした。転写バイアスを定電流制御した場合は、1次転写バイアスローラ23の電気抵抗が通電や温湿度環境で変動しても、それに従って印加電圧が変化するため、転写電界としては安定し、安定した転写性能を得ることができる。1次転写バイアスローラ23としては、導電性のスポンジローラが一般的に用いられる。導電性を持たせる手段としては、ゴム材料にイオン導電剤を混合する方法と、カーボンなどの電子導電剤を混合する方法がある。しかし、電子導電剤を使用したローラは一般的に抵抗ムラが大きく、良好な転写を行うためには適していない。本実施形態においては、イオン導電性発泡NBRゴムゴム硬度アスカーC40度,抵抗値107Ωからなる1次転写バイアスローラに転写バイアスを印加して転写電界を発生させている。中間転写ベルト22としては、様々な材質のものを使用することが可能であるが、ここでは、耐久性に優れ、且つヤング率の高いポリイミド製のベルトや、表面平滑性に優れたPVDFベルト、もしくはポリウレタン樹脂層の上にポリウレタンゴム層を形成し、さらに該ポリウレタンゴム層上にフッ素成分を含有したコート層を形成して表面に弾性層を設けた多層構造ベルトなどを使用することが好ましい。本発明では、中間転写体の製造方法と材料は限定するものではないが、本実施形態では材料として強度的に最も適しているポリイミド樹脂を用いた。表面抵抗率は1×1011Ω/□、体積抵抗率は1×109Ωcmであった。ポリイミド製中間転写ベルトの成形は一般的な方法に従って、カーボンブラックを分散したポリマー溶液を円筒金型に注入し、100~200°Cに加熱しつつ円筒金型を回転させて遠心成形により無端フィルム状に成膜した。このようにして得られたフィルムを半硬化した状態で脱型して鉄芯に被せ、300~450°Cでイミド化反応を進行させ硬化させて中間転写ベルトを得るようにした。このとき、カーボン量,焼成温度,硬化速度等を変更してベルトの特性を調整することができる。この方法で体積抵抗率と表面抵抗率も調整することができる。なお、体積抵抗率と表面抵抗率の測定には、三菱化学製のハイレスタ-UPMCP-HT450高抵抗計を用い、プローブは同社のURSプローブを用いた。上述のようにして、各感光体21Y、21M、21C、21Bk上に形成された各色のトナー像が、中間転写ベルト22の表面に順次重ね合わされて1次転写されることにより、中間転写ベルト22上に4色のトナーからなるフルカラートナー像が形成される。中間転写ベルト22上に形成されたフルカラートナー像は、レジストローラ対17により所定のタイミングで搬送されて転写搬送ベルト50に坦持された転写紙上に、2次転写バイアスローラ60により2次転写一括転写される。フルカラー画像が2次転写された転写紙は、転写搬送ベルト50により定着装置15に搬送され、定着装置15により2次転写画像が定着された後、画像形成装置本体外に排出される。2次転写時に中間転写ベルト22上に残った残留トナーは、ベルトクリーニング装置25によって中間転写ベルト22から除去される。その後、画像形成部13の各色の画像形成ユニットによって次の画像形成が行われる。次に、1次転写後の感光体上に残留したトナーを除去するためのクリーニング装置30Y,30M,30C,30Bkについて説明する。本実施形態のクリーニング装置としては、図3に示すように、弾性体であるポリウレタンゴムのクリーニングブレード301と、導電性を有するファーブラシ302とを併用したものが用いられている。ファーブラシ302には、金属製の電界ローラ303が接触して配設されている。また、電界ローラ303にはスクレーパ304が接触して配設されている。図3において、感光体上に残留したトナーは、まず、感光体の回転方向とは逆方向カウンタ方向に回転しているファーブラシ302によって、感光体上から掻き落とされる。このとき、ファーブラシ302に付着したトナーは、ファーブラシ302に対してカウンタ方向に回転している電界ローラ303に付着して取り除かれる。また、電界ローラ303に付着したトナーは、スクレーパ304により掻き落されて、クリーニングケース305内に集められる。ここで、電界ローラ303にはクリーニングバイアスが印可されており、このクリーニングバイアスによる静電気力によって、感光体上の残留トナーがファーブラシ302から電界ローラ303へと移動し、スクレーパ304により電界ローラ303から掻き落とされる。このようにしてクリーニングケース305内に集められたトナーは、回収スクリュ306により、図示しない廃トナーボトル、あるいは該クリーニング装置が搭載されている画像形成ユニットの現像装置に送られる。本実施形態の複写機においては、回収スクリュ306によりクリーニングケース305内から回収したトナーを、対応する現像装置に戻して再利用するようにしている。また、上記各クリーニング装置は、回収スクリュ306の配設部位が、該クリーニング装置の下流側に隣接する画像形成ユニットの現像装置のスクリュ203の上側の現像ケース206の部分に対して重なるように、それぞれ配設されている。これにより、各画像形成ユニットを互いに接近させて配置することが可能になり、画像形成装置本体の小型化が可能になる。[帯電量検知手段]感光体等の像担持体上に濃度検知用トナーパッチを作成し、中間転写ベルト上に転写させてから、中間転写ベルト上でそのパッチ濃度を光学的検知手段により検知し、その検知結果に基づいてトナー帯電量の見積もりを行う。同じ潜像でトナーを現像させたときのパッチの付着量は、トナー濃度が一定の場合、トナー帯電量にほぼ反比例する。この関係を用いて、パッチの付着量からトナー帯電量を検知することができる。図5は、パッチ画像としての画像調整用パターンの詳細を示す模式図である。Py,Pm,Pc,Pkは、それぞれイエロー、マゼンタ、シアン、黒の濃度検知用のパッチである。本実施例では、各パッチは縦15mm×横15mmの大きさで、5mmの間隙を介して形成される。これにより、中間転写ベルト22上の各パッチPy,Pm,Pc,Pkが占有する長さはそれぞれL3=75mmとなる。パッチPy,Pc,Pm,Pkは、画像出力時に形成される各色のトナー像とは異なり、上記中間転写ベルト22上に重なり合わずに並ぶように転写される。このような転写手順により、中間転写ベルト22上には各色の濃度検知用のパッチPy,Pm,Pc,Pkによって構成される1つのパターンブロックが形成される。L2は、他のパターンブロックとの間隔を含めた長さである。本実施例では、画像調整用パターンは、10枚画像出力ごとに1回の頻度で作成した。濃度検知用パッチ検出手段としての画像濃度検出センサ70は、発光素子発光手段としてLEDを、受光素子受光手段としてPDフォトダイオード又はPTrフォトトランジスタを組み合わせた反射型光学センサが一般的に知られている。画像濃度検出センサ70は、中間転写ベルト22の表面に対向して主走査方向に配置されたセンサブラケット72に支持されている。画像濃度検出センサ70のセンサ構成としては、図6に示すような、正反射光のみを検出するタイプ特開2001324840号公報参照、図7に示すような、拡散反射光のみを検出するタイプ特開平5249787号公報、特許第3155555号公報参照、図8に示すような、両者を検出するタイプ特開2001194843号公報参照の3つのタイプがある。図6、図7、図8において、符号50A、50B、50Cは素子ホルダを、51はLEDを、52は正反射受光素子を、53は検知対象面を、54は検知対象面上のトナーパッチを、55は拡散反射受光素子をそれぞれ示している。本実施形態では、図10に示すように、帯電量検知手段74は、画像濃度検出センサ70の検出値と、トナー濃度センサ205の検出値とからトナー帯電量を見積もり、これを磁場制御手段76に送信する機能を有している。同じ潜像でトナーを現像させたときのパッチの付着量は、トナー濃度にほぼ比例し、トナー帯電量にほぼ反比例する。この関係を用いて、パッチの付着量とトナー濃度からトナー帯電量を検知することができる。[磁場変更手段]本実施形態において、磁場変更手段77は、図9に示すように、マグネットローラ201aと、このマグネットローラ201aを1つのブロック一体物として回転させるモータ80とから構成されている。すなわち、本実施形態におけるマグネットローラ201aは、すべての磁極が1ブロックとして構成されたマグネットローラである。図9bは現像ローラの側面図である。図9では、マグネットローラ201aがモータ80の回転軸に直接連結されているが、これは模式図であり、実際にはギアを入れることによりモータの回転角度に対してマグネットローラの回転角度を小さくし、細かな角度制御ができるようにしている。図10に示すように、磁場制御手段76は、帯電量検知手段74からのトナー帯電量情報に基づいて磁場制御手段76のモータ80を回転させる。マグネットローラ201aの軸をモータ80で回転させることにより磁場を変化させる。磁場制御手段76が帯電量検知手段74を兼ねる構成としてもよい。図9cに示すように、マグネットローラ201aを現像ローラ回転方向図3のA方向に対して逆方向上流側に回すことにより、汲み上げ位置の磁力が大きくなり現像剤を現像ローラに供給するスクリュ204に対する磁力範囲が拡大する、撹拌強度が大きくなる。すなわち、スクリュ204から現像ローラ201へ汲み上がる現像剤量が増え、剤圧が上がる。これに加えて、現像剤が還流している領域で現像剤にかかる磁力が強くなる。これにより、トナー帯電量を上昇させることができた。逆に、マグネットローラを下流側に回すと、図9dに示すように、上記と逆の現象で撹拌強度が小さくなり現像剤を現像ローラに供給するスクリュ204に対する磁力範囲が狭くなる、トナー帯電量を抑えることができた。マグネットローラの回転の範囲は、標準条件から±15°とした。撹拌強度が最大のときと、最小のときとで、帯電量を8μCg変化させることができた。上記のように、トナー濃度を大きく変動させずに、トナー帯電量を制御することが可能になった。これにより、トナー飛散や地汚れが低減し、また汲み上げ量も安定した。なお、磁場を変化させる位置であるが、現像剤汲み上げ位置スクリュから現像ローラへ現像剤を受け渡す位置からドクタ通過前までの現像剤の還流が起こっている範囲で現像剤に負荷がかかるので、ここの磁場を変化させることが有効である。現像ローラが保持する現像剤量は汲み上げ位置の磁場の大きさで制御できる。保持する現像剤量を増やしたい場合には、汲み上げ位置の磁場を大きくする。現像ローラが保持する剤重量が大きければ、ドクタ手前で剤圧が上がり撹拌強度が上がるため、トナーの帯電量が上昇する。また、保持する量が多いということは、一度汲み上げられた現像剤が再度スクリュに落ちるまでにかかる時間も長くなるので長時間撹拌を受けることになり、これも帯電量を上昇させる効果につながる。現像ローラ内の磁石を回転させることにより、汲み上げ位置やドクタ手前の磁場の大きさを変化させることができる。これにより、現像剤の撹拌強度を変化させることができる。上記のように磁石全体を回転させることにより、汲み上げ位置~ドクタ手前の磁場を簡易的に変化させることができるものの、現像領域現像ローラが保持している現像剤の一部を感光体に移動させて現像させる領域の磁場も同時に変化してしまうため、画像に影響がでてしまう虞がある。この場合、画像に影響がでないように、現像領域に対応する主磁極を予め設定するようにしてもよい。特許文献1のような従来技術では、汲み上げ位置からドクタ手前までの領域の現像ローラ上の磁場を、感光体内の磁石で変化させるのは距離が遠いため難しいが、本発明によれば容易に変化させることができる。現像量の推定式に関してSchein等の研究が有名である。トナー種キャリア種、線速比、現像バイアス一定の条件現像を行うと、現像量画像濃度は、トナー帯電量に反比例、トナー濃度に比例で近似できることが分かっている。そこで、反射型センサで検知した画像濃度と、トナー濃度センサで検知したトナー濃度から、トナー帯電量を次式を用いて見積もった。トナー帯電量k×トナー濃度画像濃度なお、トナー濃度は一定になるように補給制御を行っているため、画像濃度の検出値のみからトナー帯電量を見積もっても良い。但し、実際にはトナー濃度は若干変動するので予測精度は低くなる。トナー帯電量k’/画像濃度ここで、kとk’は比例係数であり、装置固有の値である。kやk’は、標準環境、標準磁場撹拌強度が中央値、標準トナー濃度Cwtでパッチを作成した際の、画像濃度Amgcm2、トナー帯電量QμCgを測定し、以下の式から定義した。kQ×AC3k’QA4本実施例の場合、k225、k’158で帯電量の見積もりを行った。[磁場制御手段]帯電量検知手段74にて、トナー帯電量を10枚画像出力ごとに1回の頻度で検知した。その値が目標帯電量の値より大きければ、磁場制御手段76により磁場変更手段77を介して撹拌強度を弱める方向に、逆に小さければ撹拌強度を強める方向に磁場を変化させた。その制御フローを図11に示す。[帯電量変動の測定結果]環境を変えて、画像形成装置をランダムに動作させたときの帯電量トナー濃度の変化を測定したものが図12である。本実施例磁場の制御を行った場合と、従来制御磁場の制御を行わず、トナー濃度のみで帯電量の制御を行った場合とで比較している。両者で同じ画像を出力した。帯電量の変動は両者で同じ程度であるが、トナー濃度変動が本実施例を用いることにより抑えられていることが確認できた。[撹拌強度とトナー帯電量との関係]図13のプロット図は、現像剤10gを、直径25mm、高さ30mmのステンレス製円筒容器に入れて、280rpmで回転させたときのトナー帯電量の時間推移を測定した実験結果である。0~150s、250~350sは円筒容器に磁石0.3Tを近づけた状態、150s~250sは磁石を離した状態で撹拌しており、時間ごとに現像剤の撹拌強度を変化させている。磁石ありの強撹拌時のトナー帯電量安定レベルが35μCgであるのに対し、弱撹拌時は28μCgと帯電量が下がっており、現像剤の撹拌強度に応じて帯電量安定レベルが変化することが分かる。今回、上記現象を説明するための帯電モデルを以下のように考えた。代表的な帯電モデルの1つに、キャリアトナー間の電子の移動を、キャリアトナーの電荷が作る電界と仕事関数差のつりあいで説明するモデルがある。これは、近藤非特許文献1参照やShein非特許文献2、3参照らによって提唱されたもので、詳細を以下に記す。キャリアとトナーが接触する接触時のキャリアトナー間のギャップをz0とすると、キャリアとトナーの仕事関数差Vaを駆動力として電子の移動が起こる。この電子の移動によりキャリアトナーに生じた電荷が、駆動力と反対方向の電界E電位差VbE×z0を作り、電子の移動を妨げる作用をし、両者がつりあったときVaVbに電子の移動が完全に停止し帯電が安定する、というモデルである。この帯電モデルにおいて帯電量安定レベルは、仕事関数差に寄与するキャリアトナーの構成材料、電界に寄与するキャリアトナー真比重、トナー濃度、キャリアトナー粒径、つまり現像剤特性とトナー濃度で決まると考えられる。しかしながら、実験を行ったところ、図13に示すように、帯電量安定レベルは、現像剤特性やトナー濃度だけでなく、ユニット側の寄与も大きいことが明らかになった。電子写真プロセスの現像ユニットの内部では現像ローラ上、スクリュ上とで撹拌強度は大きく変化するため、撹拌強度依存性を考慮した帯電モデルを考える必要がある。今回、撹拌強度依存性を考慮するため、上記代表的な帯電モデルに接触時のキャリアトナー間ギャップz0が撹拌強度に応じて変化するという仮定を追加した。強撹拌時には、キャリアトナー接触面への圧力が大きいためz0が小さく、逆に弱撹拌時には接触面への圧力が弱まるためz0が大きくなるイメージである。この仮定を用いると、撹拌強度を振った際のキャリアトナー間の電子の移動について、次のとおり説明ができる。強撹拌で仕事関数差Vaとキャリアトナー電荷が作る電位差Vbがつりあった状態VaVb図13の1から、弱撹拌に切り替えると、z0が大きくなるに伴い、Vb>Vaとなり、電子は帯電時と逆方向に移動、つまり帯電の緩和が起こる図13の2。帯電の緩和に伴い電界Eも弱まり、やがてVa=Vbとなり帯電の緩和が止まる図13の3。再度強撹拌に切り替えると、z0が小さくなるため、Vb<Vaとなり、再度帯電が進む図13の4。帯電の進行により電界Eが大きくなり、Va=Vbとなったところで帯電が安定する図13の5。上記仮定を入れた帯電モデルでの計算結果が図13の実線であり、シミュレーションでの撹拌強度依存性の再現が可能になった。図14に基づいて第2の実施形態を説明する。なお、上記実施形態と同一部分は同一符号で示し、特に必要がない限り既にした構成上及び機能上の説明は省略して要部のみ説明する以下の他の実施形態において同じ。本実施形態では、マグネットローラ201aが、現像領域側の磁極を有するマグネットブロック201a―1と、汲み上げ~ドクタの磁極を有するマグネットブロック201a-2の2ブロックに別れていることを特徴としている。マグネットブロック201a-1は固定で、汲み上げ~ドクタの磁極を有するマグネットブロック201a-2の軸をモータ80で回転させることにより、磁場を変化させた。マグネットブロック201a-2とモータ80とから磁場変更手段79が構成されている。このように、磁石全体ではなく一部を回転させることにより、現像領域の磁場はあまり変化させずに、汲み上げ位置~ドクタ手前の磁場を変化させることが可能になる。マグネットブロック201a-2を現像ローラ回転方向に対して逆方向上流側に少し回すことにより、図14cに示すように、撹拌強度が大きくなる。すなわち、スクリュ204から現像ローラ201へ汲み上がる現像剤量が増え、剤圧が上がる。これに加えて、現像剤が還流している領域で現像剤にかかる磁力が強くなる。これにより、トナー帯電量を上昇させることができた。逆に、下流側に回すと、図14dに示すように、上記と逆の現象で撹拌強度が小さくなり、トナー帯電量を抑えることができた。マグネットブロック201a-2の回転の範囲は、標準条件から±10°とした。撹拌強度が最大のときと、最小のときとで、帯電量を10μCg変化させることができた。図15及び図16に基づいて第3の実施形態を説明する。本実施形態では、図15a、bに示すように、汲み上げ位置の磁極ブロック201a-3が、現像スリーブ201bの表層に向って平行移動可能な構成を有していることを特徴としている。すなわち、マグネットローラ201aのうち、汲み上げ位置の磁極ブロック201a-3を除く部分は固定であり、汲み上げ位置の磁極ブロック201a-3のみがローラ径方向に可動な構成となっている。図16に示すように、汲み上げ位置の磁極ブロック201a-3の軸方向端部には、ラックギア82が固定されており、該ラックギア82に噛み合うピニオンギア84がモータ80の回転軸に接続されている。本実施形態では、汲み上げ位置の磁極ブロック201a-3、ラックギア82、ピニオンギア84、モータ80により磁場変更手段81が構成されている。ラックギア82とピニオンギア84の配置位置は上記に限定される趣旨ではなく、現像スリーブ201bの回転を阻害しない範囲で適宜に設定される。直方体状をなす汲み上げ位置の磁極ブロック201a-3を、図15cに示すように、現像スリーブ201bの表層に近づけることにより、スクリュ204から現像ローラ201へ汲み上がる現像剤量が増え、剤圧が上がる。すなわち、汲み上げ位置での撹拌強度が強くなり、トナー帯電量を上昇させることができた。逆に、図15dに示すように、汲み上げ位置の磁極ブロック201a-3を現像スリーブ201bの表層から遠ざけると、撹拌強度が小さくなり、トナー帯電量を抑えることができた。汲み上げ位置の磁極ブロック201a-3のローラ径方向における移動の範囲は、標準条件から±2mmとした。撹拌強度が最大のときと、最小のときとで、帯電量を10μCg変化させることができた。マグネットローラ201aの回転ではなく、表層からの距離を変化させることで、磁場の大きさをダイナミックに変化させることができる。図17に基づいて第4の実施形態を説明する。本実施形態では、帯電が弱くなりやすい現像ローラ201の上流側、すなわち、現像ローラ201の上記現像剤の循環経路におけるトナー補給側に対応したマグネットローラ201aの上流側において、汲み上げ位置と、ドクタ位置ドクタ位置のローラ回転方向上流側近傍にコイル86と電源88とをそれぞれ設置し、磁場変更手段90を構成したことを特徴としている。コイル86に流す電流値により、磁場を変化させた。帯電が弱くなりやすい上流側のスリーブに対応した位置にのみコイルを配置した。コイル86は、直径5mmの長さ5mmの鉄芯に300回エナメル線を巻きつけたものである。電流を大きくすると、撹拌強度が大きくなるため、トナー帯電量を上昇させることができた。逆に電流を小さくすると、撹拌強度が小さくなり、トナー帯電量を抑えることができた。電流の上限は最大1A流した。撹拌強度が最大のときと、最小のときとで、撹拌強度を2μCg変化させることができた。電流の調整は、磁場制御手段76によってなされる。磁石の位置を変える方式に対し電流は短時間で変化させることができるので、帯電量検知手段にて検知された帯電量に対して応答性のよい制御が可能になる。また、生産性を落とすことなく磁場を変化させることができる。"