"a下記式I又はII式中、A及びBは、同じであっても異なってもよく、炭素原子を3~130個有する分岐鎖又は非分岐鎖アルキル基を表すが、ラジカル基A及びBのうち少なくとも1つは炭素原子を少なくとも6個有する分岐鎖又は非分岐鎖アルキル基を表すのうちの少なくとも1つの化合物、及びb式I又はIIの化合物と硬化可能であるか又は反応する少なくとも1種の化合物であって、A有機ケイ素化合物、B不飽和ポリエステル樹脂、Cアクリレート-、メタアクリレート-、又はアリル-官能化ポリアルキレンジオール類、Dアクリル酸エステル類又はメタクリル酸エステル類、及びE成分aと付加反応をする化合物、から選ばれる化合物を有する組成物。A及びBは共に炭素原子を少なくとも12個含む請求項1記載の組成物。A及びBは互いに独立に、炭素原子を6~24個有するアルキル基を表す請求項1又は2記載の組成物。A及びBは異なる前記請求項のいずれか1項記載の組成物。Aは炭素原子を10個有する非分岐鎖アルキル基であり、Bは炭素原子を8個有する非分岐鎖アルキル基である請求項3記載の組成物。成分bが、有機ケイ素化合物、不飽和ポリエステル樹脂、アクリレート-又はメタアクリレート-又はメタアクリレート-官能化若しくはアリル-官能化ポリアルキレンジオール類、及びアクリル酸エステル類又はメタクリル酸エステル類から選ばれる前記請求項のいずれか1項記載の組成物。有機ケイ素化合物が放射線硬化性である請求項6記載の組成物。放射線硬化性有機ケイ素化合物が、エポキシ基を含むオルガノポリシロキサン、SiH-官能性有機ケイ素化合物若しくはアクリロイルオキシ又はメタクリロイルオキシ基を含むオルガノポリシロキサンである請求項7記載の組成物。エポキシ基を含むシリコーンが、SiH基を有するシラン又はシロキサンをオレフィン性エポキシドと、第3級アミン及びヒドロシリル化触媒の存在下、反応させることにより得られる請求項8記載の組成物。SiH-官能性有機ケイ素化合物が、下記式式中、R2及びR3は互いに独立に、H又はC1-C4アルキルを表し、R2基及びR3基のうち少なくとも2つはHを表し、nは1~1000を表すの化合物である請求項7記載の組成物。アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基を含むオルガノポリシロキサンは、下記式式中、R1はCH2=CR4-COO-X-を表し;Xは単結合又はC1-C4アルキレンを表し;R2はC1-C4アルキルを表し;R3はR1又はR2を表し;R4はH又はメチルを表し;かつnは1~300を表すの化合物である請求項8記載の組成物。成分a:成分bの重量比が、1:5~2:1の範囲内、より特に1:3~1:1の範囲内である前記請求項のいずれか1項記載の組成物。光開始剤、ラジカル開始剤又はカチオン硬化の開始剤をさらに有する前記請求項のいずれか1項記載の組成物。不粘着性剥離層を製造するための、請求項1~13のいずれか1項記載の組成物の使用又は式I又はIIの化合物の使用。請求項1~13のいずれか1項記載の組成物を基材に塗布し、硬化させる不粘着性剥離層の製造方法。請求項1~13のいずれか1項記載の組成物を硬化させることにより得られ得る剥離剤。請求項16記載の剥離剤でコーティングした剥離フィルム。本発明が基づく目的は、良好な剥離特性を有する剥離コーティングの対費用効果が高く製造が可能な組成物を提供することにある。驚くことに、この目的は、以下に示す式I及びIIの化合物を用いることにより達成されることを今や、見出した。よって、本発明は、以下の組成物を提供する。a式I又はII式中、A及びBは、同じであっても異なってもよく、炭素原子を3~130個有する分岐鎖又は非分岐鎖アルキル基を表すが、ラジカル基A及びBのうち少なくとも1つは炭素原子を少なくとも6個有する分岐鎖又は非分岐鎖アルキル基を表すのうちの少なくとも1つの化合物、及びb式I又はIIの化合物と硬化可能であるか又は反応する少なくとも1種の化合物を有する組成物。ある態様において、ラジカル基A及びBは共に炭素原子を少なくとも12個有する。他の態様において、ラジカル基A及びBの少なくとも1つは、炭素原子を4~40個有する分岐鎖又は非分岐鎖アルキル基、より特に、炭素原子を6~24個有する直鎖又は分岐鎖アルキル基を表す。さらなる態様において、A及びBは各々、炭素原子を6~24個有する分岐鎖又は非分岐鎖アルキル基を表す。他の態様において、A及びBは異なる。他の態様において、Aは炭素原子を8~12個、より特に10個有する非分岐鎖アルキル基を表し、Bは、炭素原子を6~10個、より特に8個有する非分岐鎖アルキル基を表す。式I及びIIの化合物は既知であり、市販入手可能であるか及び/又は例えばEP5133380A1号公報、EP1849757A1号公報、EP1852408A1号公報、及びEP1908746A1号公報に記載される方法にしたがって、当業者に既知の方法により調製可能である。式IIの化合物は、例えば過安息香酸、過酸化水素、tertブチルヒドロペルオキシドなどの過酸で酸化することにより、式Iの化合物を慣習的にエポキシ化することにより有用に調製される。例えば、HoubenWeylvolumeV131965を参照のこと。式I及びIIの化合物は、高い反応性、低い揮発性、高い熱的安定性、低い粘性を保持し、室温で液状である。成分bとして次のものが好適である。A式I又はIIの化合物と反応する有機ケイ素化合物。この種類の有機ケイ素化合物は、式I又はIIの化合物と付加反応をすることができる、シラン類ケイ素原子に水素原子をいまだ含む有機ケイ素化合物である。さらに好適な有機ケイ素化合物は、例えば、パーオキサイド類などのラジカル形成開始剤、又は照射によって開始される、ラジカルメカニズムによって反応することができるもの、ラジカル/イオンメカニズムによって反応することができる有機ケイ素化合物及び貴金属触媒化反応を行うことができるものである。なお、好適なものは、縮合反応又は縮合架橋反応を行うことができる有機ケイ素化合物である。よって、好適な成分bは、各ケースにおいて、少なくとも1つのケイ素基及び/又は有機官能基を有する、非分岐鎖、分岐鎖及び/又は環状シラン類、シラノール類、ポリシラン類、ポリオルガノシロキサン類、ポリシラザン類、ポリシルチアン類、ポリシルアルケニル類、ポリシルアリーレン類、ポリシルアルケンシロキサン類、ポリシルアリーレンシロキサン類、ポリシルアルキレンシラン類、ポリシルアリーレンシラン類である。これらの基は、好ましくは以下のものである:SiH、SiOH、Siハロゲン、SiSH、CH=CH2又はOCOCR=CH2式中、RはH又はメチルを表す。カチオン硬化メカニズムによるUV照射下で硬化するエポキシ含有有機ケイ素化合物は、例えばUS4421904号公報;US4547431号公報;US4952657号公報;US5217805号公報;US5279860号公報;US5340898号公報;US5360833号公報;US5650453号公報;US5866261号公報、及びUS9573020号公報に記載される。UV光又は電子ビームで照射することでフリーラジカル重合メカニズムによって硬化する有機ケイ素化合物は、例えばUS4201808号公報;US4568566号公報;US4678846号公報;US5494979号公報;US5510190号公報;US5552506号公報;US5804301号公報;US5891530号公報;US5977282号公報;US6211322号公報;US4301268号公報、及びUS4306050号公報に記載される。これらの有機ケイ素化合物の有用な態様は、次の通りである。A1第三級アミン及びヒドロシリル化触媒ロジウム又は白金金属錯体の存在下、SiH基を有するシラン又はシロキサンを、オレフィンエポキシドと反応することにより得られるエポキシシリコーン類。オレフィンエポキシドとして、リモネンオキサイド、4ビニルシクロヘキセンオキサイド、アリルグリシジルエーテル、グリシジルアクリレート、7エポキシ1オクテン、ビニルノルボルネンモノオキサイド、及びジシクロペンチルジエンモノオキサイドを特に用いることができる。また、エポキシシリコーン類は、US5217805号公報;US4421904号公報;及びUS4547431号公報に記載され、これらの開示内容は全て参照により本願に含まれる。A2SiH官能有機ケイ素化合物。例として下記式のものが挙げられる。式中、R1は、同じで異なってもよい、炭素原子を1~20個有する脂肪族又は芳香族炭化水素ラジカル、より特にメチルを表し;R2は、R1又はHを表し、ラジカルR2のうち少なくとも3つはHを表し;aは5~500、より特に10~100を表し;bは1~50、より特に1~20を表し;cは0~5、より特に0を表す。この種のポリシロキサン類は、DE102005001040号公報に記載され、その開示内容はすべて参照により本願に含まれる。好適なシラン類又はシロキサン類は、下記一般式のそれでもある。式中、R2及びR3は、各々独立に、H又はC1-C4アルキル、より特にメチルを表し、ラジカルR2又はR3の少なくとも2つはHを表し、nは1~1000、より特に4~400を表す。これらのエポキシリコーン類は、EP578354A2公報に記載され、その開示内容はすべて参照により本願に含まれる。A3アルケニルオキシ官能有機ケイ素化合物。例として下記式のものが挙げられる。式中、aは0、1、2又は3を表し;bは1、2又は3を表し;cは0又は1を表し、合計abcは、1以上であり4以下である数を表す;dは、4-abc/2を表し;Rは、同じであっても異なってもよく、C1-C4アルキル、より特にメチルを表し;R1は、同じであっても異なってもよく、C1-C4アルキル、より特にメチルを表し;Yは、CH22R2AR3zOCH=CHCHR4のラジカルを表し;AはO、S、COO又はOCOを表し;R2はC1-C6アルキレン又はC5-C7シクロアルキレンを表し;R3はC2-C4アルキレンを表し、R4はH又はC1-C4アルキルを表し且つzは0、1又は2を表す。これらの化合物の分子量は、一般に200~100,000、より特に230~30,000の範囲内にある。これらの化合物は、EP396130A2号公報に記載され、その開示内容はすべて参照により本願に含まれる。さらにビニルオキシ官能オルガノシロキサン類は、WO8303418号公報に記載され、その開示内容はすべて参照により本願に含まれる。A4アクリレート基又はメタクリレート基を少なくとも1つ有するアクリレート-又はメタクリレート-官能化ポリシロキサン類。これらは、より特に下記式のオルガノポリシロキサン類である。式中、RはCH2=CHR1COOXxYを表し;nは5~15を表し;pは50~150を表し;xは0又は1~100を表し;XはCH2CH2O、CH2CHOHCH2、CH2CHCH3Oを表し;YはC1-C4アルキレンを表す。好ましくは、xは0又は1を表し;XはCH2CHOHCH2Oを表し;YはCH23を表し;mは1~10を表し;qは151~300を表し;rは20~500を表し;sは1~10を表し;tは301~1000を表す。これらのオルガノポリシロキサン類は、成分の割合は100重量部までとして、より特に式1のオルガノポリシロキサンを50~99.9重量部、式2及び/又は式3のオルガノポリシロキサンを0~50重量部、及び式3のオルガノポリシロキサンを0~10重量部有する、混合物の形態を採ることもできる。これらのポリオルガノシロキサン類は、US6548568号公報に記載され、その開示内容はすべて参照により本願に含まれる。また、アクリレート-又はメタクリレート-官能化ポリオルガノポリシロキサン類は、US6211322号公報に記載され、その開示内容はすべて参照により本願に含まれる。また、アクリレート-又はメタクリレート-官能化オルガノポリシロキサン類は、下記式に関連する。式中、R1はCH2=CR4COOXを表し;Xは結合又はC1-C4アルキレンを表し;R2はC1-C4アルキル、より特にメチルを表し;R3はR1又はR2を表し;R4はH又はメチルを表し;nは1~300、より特に5~100を表す。A5さらに好適な有機ケイ素化合物は、下記式式中、nは90~5000を表し、mは0~4を表し、且つn/nmが0.96-1.0であるの化合物である。剥離コーティングに好適な有機ケイ素化合物は一般に、150mPas~2000mPas動的の粘度を有する。実際に、150~900mPasの粘度値を有するシリコーンポリマーが好適であり、より特に無溶媒的に処理することができるものであるのがより特に好適である。B不飽和ポリエステル樹脂不飽和ポリエステル樹脂は、不飽和ジカルボン酸類をジオール類と重縮合することにより形成される。これらは、フリーラジカル重合又は光照射により硬化させることができる。好適な不飽和ジカルボン酸類の例として、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸を挙げることができる。該不飽和ジカルボン酸は一部、oフタル酸、テレフタル酸、テトラヒドロフタル酸、アジピン酸又はセバシン酸などの飽和ジカルボン酸により有用に置換される。好適なジオール類の例として、エチレングリコール、12プロパンジオール、13ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、ポリエチレングリコール類及びポリプロピレングリコール類などのアルカンジオール類、より特にジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール又はテトラプロピレングリコールなどの分子量2000までのもの、ビスフェノールA、及びエトキシル化又はプロポキシル化ビスフェノールなどのビスフェノールを挙げることができる。不飽和ポリエステル樹脂は、反応性希釈剤としてのスチレンと組みあわせて用いることもできる。不飽和ポリエステル樹脂の調製及び構造は、例えばKunststoffhandbuchvol101988pages94ffに記載される。この文献はすべて、参照により本願に含まれる。Cアクリレート-又はメタクリレート-官能化又はアリル-官能化ポリアルキレンジオール類アクリレート-又はメタクリレート-官能化ポリアルキレンジオール類は、ポリアルキレンジオールをアクリル酸又はメタクリル酸でエステル化することにより得られ、アリル-官能化ポリアルキレンジオール類は、ポリアルキレンジオールをアリルアルコールでエーテル化することにより得られる。用いるポリアルキレンジオールは、例えばポリエチレングリコール類、ポリプロピレングリコール類又はそれらのコポリマーから成り、より特に分子量1000~2000を有するものから成る。Dアクリル酸エステル又はメタクリル酸エステル好適なアクリル酸エステル又はメタクリル酸エステルは、アクリル酸又はメタクリル酸とC1-C18アルカノール類、より特にC1-C12アルカノール類とのエステルであり、例えばメチルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルアクリレート、エチルメタクリレート、nブチルアクリレート、2エチルヘキシルアクリレートなどである。E式I又はIIの化合物と付加反応する化合物式I又はIIの化合物と重付加に特に好適な化合物は、反応性水素原子を有する化合物である。これらには、その他の中から、アミド類、アミン類、飽和及び不飽和の一塩基及び多塩基カルボン酸及びその無水物、及びアルデヒド類など、並びにイソシアネート類が挙げられる。式Iの化合物の場合、付加は、マルコフニコフ則にしたがって進行し、又は、ラジカル付加の場合、過酸化物などのラジカル又は触媒の影響下、例えば、マルコフニコフ則とは反対に進行する逆マルコフニコフ付加。式IIのエポキシ化化合物の場合、付加はエポキシ基上で起こる。上記式I及びIIの化合物は、剥離層の構造に影響を与えるだけでなく、その代わりに反応性希釈剤として同時に働くことができ、硬化及び/又は架橋の過程でマトリクスに化学的に含まれる。この2重の機能の結果として、本発明により、レオロジー、ひいては機械的特性をコントロールすることができる。設定が生じた後、所望の不粘着特性が得られる。成分a:成分bの重量比は典型的には、1:5~2:1の範囲内、より特に1:3~1:1の範囲内である。本発明の組成物は、開始剤の存在下、一般に約0°C~約120°Cの範囲の温度で熱的に、又は照射により、硬化させることができる。該開始剤は、本発明の組成物中に存在させても、使用直前に加えてもよい。熱硬化に好適な開始剤は、より特に、過酸化ベンゾイル、過酸化水素、tertブチルヒドロペルオキシドなどの過酸化物である。好適な光開始剤は当業者に公知であり、例えばUS5650453号公報;US5217805号公報;US4547431号公報;US4576999号公報、及び上記に特記したその他のUS特許に記載される。開始剤の量は一般に、組成物の全重量をベースとして、0.1重量~10重量である。また、本発明の組成物は、粘着増進剤、硬化促進剤、抗酸化剤、バインダー、染料、顔料、固体粒子充填剤などの慣例的な助剤及び添加剤を有してもよい。本発明の組成物は、無溶媒で配合することができる利点を有する。よって、先行技術において必要とされているような、揮発油whitespirit、トルエン、キシレン、及び塩素化炭化水素などの、毒物学的及び環境的に議論のある溶媒の高フラクションでの使用を避けることができる。よって、該溶媒の蒸発の必要性もなく、これによって、コストのかかる、吸引下での溶媒の除去を不要にすることができ、塗布のタイムサイクルを短時間にすることができる。組成物の所望の粘度は、反応希釈剤として考慮される、成分aの特性及び量によって設定することができる。成分aは、分子あたり高いメチレン基を有するが、架橋マトリクスの中へ組み込まれるので、最終生成物の疎水性及び/又は不粘着特性は同時に著しく向上される。よって、べとつく材料に関する剥離力abhesiveforceとして測定される、不粘着特性は、成分aの量により徐々に設定することができる。無極性アルキル基の高いフラクションのため、成分bの、特に高価な有機ケイ素化合物の高いフラクションが、粘着特性が向上されるか又は少なくとも維持されるかに関わらず、不粘着特性で置換することができる。本発明の組成物の使用には溶媒を必要としないので、低温、例えば100°C以下で架橋及び/又は硬化させることができる。この結果として、感熱性プラスチックウェッブであっても、本発明で得られる不粘着性組成物を備えることができる。よって、全体として、処理の問題が非常に減ぜられるので、コーティング技術は、より好都合とすることができる。剥離剤層を製造するのに特に好適なのは、成分bとして1以上の有機ケイ素化合物Aを有する組成物である。この目的のために、本発明の組成物を、紙、ポリマーフィルム、布地、金属箔などのシート状基材に塗布し、硬化を行う。ほぼコーティング重量が約1g/m2に相当する、約1μmの層の厚さを得るために、剥離剤組成物は、4又は5ロール有するアプリケータ手段を用いて、有用に塗布される。工業プラスチックのシート状基材の表面を備えるのに必要なウエブ速度は、ロールごとの作業において、熱的硬化に対しては、600m/分まで;UV照射架橋に対しては、400m/分まで;EBCビーム硬化に対しては、1000m/分まで;である。熱硬化に対して、40°C~120°Cの範囲の温度変化は一般に十分である。UV光での架橋は、より特に波長200~400nmで生じる。EBCビーム硬化は、5kGy-50kGyの照射量を必要とする。硬化は、UV光、より特に波長200~400nmでの照射により有用に達成される。要する照射時間は短く、数秒~数分の範囲内に置かれる。熱硬化に対しては、40~90°Cの温度範囲が一般的に十分である。成分bとして、化合物B~Dを有する本発明の組成物は、おびただしい産業領域において、例えばスレッドthread接着剤の潤滑添加剤、種々の材料及び物品の無機又は有機表面を疎水性化するのに、より特に、疎水性化剤及び剥離剤として用いることができる。スレッド結合の場合、達成可能であるプレテンションpretensionは、摩擦係数表面依存性及びスクリューの材料又はスレッドによってのみ、特に決定される。ポリエチレンワックス粉などの公知の潤滑添加剤は、組み立て工程における産業に必要な摩擦係数に合致する一方の手に好適である。しかしながら、他方、接着層において、それらは通過するか、又は移動するなどという不利益を有し、それにより経時的に、結合及びシーリングの安定性に悪影響を及ぼすか又は阻害し、且つ結合及びシーリングの安定性の通常のトルクprevailingtorque又は静摩擦モーメントbreakawaymomentを増大させる。今や驚くべきことに見出したことには、本発明の組成物は、摩擦係数を明白に増大させ、貯蔵の際及びプレテンションなどのストレスの際に、それらを保存する。また、それらは、結合及びシーリングの安定性の通常のトルク又は静摩擦モーメントを低下させる。本発明の組成物は、マイクロカプセル化することができる。そのようなマイクロカプセルは、10~300μmのサイズを有する。この形状において、予備的なスレッドコーティングを加えることもできる。一般的に言うと、添加する量は、予備的なコーティング組成物100重量部をベースとして、0.1重量-10重量、より特に0.1重量-5重量、好ましくは0.5重量-3重量である。離型剤として、本願の組成物を、熱可塑性組成物への添加剤として加えることができる。硬化及び/又は架橋の際、該剤をマトリクスへ化学的に組み込み、それによりもはや移動することができない。不粘着特性及び潤滑特性は維持される。この場合、他の中でも、プラスチック、及びその他、強化プラスチック又は非強化プラスチック、プラスチック製品の射出成形の製造に関して、経済的利点が提供される。自己接着性製品の製造の場合、本発明の組成物を、未硬化接着剤又はバインダーとして、加えることができる。このため、硬化後、制御した剥離特性を有する最終生成物を製造することができる-即ち、例えば、制御した方法で、弱い結合接着層から強い結合接着層を製造することができる。本発明の組成物の添加量を多くすればするほど、べたつきは低下する。不飽和ポリエステル樹脂、アクリル化合物、メタクリル化合物、及びアリル化合物を有する、本発明の組成物のフリーラジカル硬化及び架橋並びにラジカル化学硬化及び架橋の場合、酸素含有雰囲気に関する不活性保護層が製造される。結果として、硬化の酸素抑制は予防され、べたつきのない表面が形成される。添加する成分aの量は、この場合、成分bの量をベースとして、10以下とすることができる。保護剤として、それらは、プラスチックマトリクスへと同時に集合化される。不活性ガス雰囲気なしで及び/又は協力剤synergistの添加なしで、硬化を行うとき、結果として可能であるので、硬化の抑制は、光照射硬化性製品に特に関係する。本発明の応用の特定の形態は、本発明で得られた成形組成物からの特有の疎水特性及び/又は不粘着特性を有する自立selfsupportingフィルム及び自立シートの製造にある。接着性組成物はそれらの表面にくっつかないので、これらを用いて、向上した剥離特性を示し、より経済的且つ環境フレンドリーである、建築物用疎水性及び/又は防汚性シート、べたつく組成物及び基材の裏打ち用及び包装用不粘着性剥離フィルム、例えば感圧性接着剤、接着フィルム、及び接着テープを製造することができる。本発明の組成物は、セルロース繊維、木材チップなどの天然の基材の含浸及び疎水性化のために好適に用いることもできる。したがって、驚くべきことを見出したことには、チップボード家具用木材チップを疎水性化することができる。比較すると、これは、従来技術で用いられた飽和イソパラフィン類によって満足された機能ではないAdhasionを参照のこと。41983発行。よって、本発明の組成物は、重縮合又は重付加接着剤の設定反応settingreactionに役割を有すると考えることができる。以下の実施例は、本発明を例示するが、本発明を限定するものではない。本実施例で用いられる、量及び比率は一般に重量重量部=pbwに関する。式Iの生成物:2オクチル1ドデセン密度g/cm3:0.800粘度40°C:4.5mm2/s動粘度引火点:186°C二重結合:1。式IIの生成物:2デシル2オクチルオキシラン密度g/cm3:0.840粘度20°C:8.6mPas動的エポキシ基:1。実施例1及び2以下のフリーラジカル硬化コーティング組成物を作製した:過酸化ベンゾイル反応開始剤を混合した後、3つのコーティング組成物を用いて、約100μmのフィルム厚で砂で磨いた鉄板sandblastedsteelpanelをコーティングした。約10~12分後、3つのコーティング組成物は全てゲル化した。実施例1及び2のコーティング組成物はべたつく表面を有さず且つ砂で磨かれたようであったsandable一方、比較例のコーティング組成物から形成した表面はべたつき且つつるつるしていたgreasy実施例3及び4以下の付加架橋剥離剤を作製し、これを用いてシート状キャリア材carriermaterial上に剥離コーティングを施した。実施例52デシル2オクチルオキシラン式II100pbwをアクリル酸30pbwと反応させた。この反応生成物3molをペンタエリトリトールトリアクリレート1molと混合し、混合物を鉄板上にコーティングし、不活性ガス雰囲気下なしで、電子ビーム量30kGyで照射することにより硬化させた。この照射生成物フィラーは、ボリューム全体で良好な硬化goodthroughvolumecuringを示し、その表面はべたつかなかった。実施例6高反応性、不飽和ポリエステル樹脂-DerakaneMomentum登録商標型470300粘度約350mPas、スチレン含量約30を有する充填組成物を製造し、2オクチル1ドデセン式I3重量を加えた。比較のため、パラフィン5重量を2オクチル1ドデセン式Iの代わりに加えた。可塑剤中5過酸化ベンゾイル、50を添加した後、この組成物を10分以内に室温で硬化させた。2オクチル1ドデセンの本発明の添加での組成物が表面においてべたつきがないのに対して、パラフィンを添加した場合、若干、べたつきが残った。実施例7シリコーンアクリレート100pbwを、2オクチル1ドデセン40pbwと均一に混合した。その後、この混合物を分けて、照射-化学及び光化学硬化及び/又は架橋系を製造するのに用いた。光化学硬化組成物をジエトキシアセトフェノン5重量、ベンゾフェノン2重量、及びアミン協力剤2重量と均一に混ぜた。これらの2つの混合物を用いて以下の基材をコーティングし、その後、硬化及び/又は架橋した。シリコーンアクリレートは、下記式の6価官能化シリコーン化合物である。且つ、下記式のシロキサン水素架橋剤siloxanehydrogencrosslinker10を含む。実施例8及び9以下の付加-架橋シリコーン剥離剤を製造し、光沢紙satinizedpaper67g/m2上にコーティングを製造するのに用いた。実施例10及び11実施例8及び9に続き、全量をベースとして、ジエトキシアセトフェノン5重量、ベンゾフェノン2重量、及びアミン協力剤2重量の添加後、2―3g/m2で光沢紙表面67g/m2を備えた後、UV照射80ワット/cmで架橋し、テープ除去を施し、結合試験を行った。結果を表1に示す。本発明のコーティング材料を用いることにより、試験したパラメータのすべてにおいて優れた特性をもたらすことがわかる。実施例12:予備スレッドpreliminarythreadコーティング材料を、マイクロカプセル化アクリレート及び過酸化物のトルエン含有アクリレート溶液から調製した。フィラー、特に沈殿石灰chalkをこれらの混合物に組み込んだ。この混合物を続いて分けて、一部をマイクロカプセル化2オクチル1ドデセン5重量15μmと混ぜた。これらの混合物を用いてM10、8.8ボルトのスレッドをコーティングした。続いてトルエンを24時間留去した。その後、5束を各々、相手スレッドナットと共にネジ締めして、室温で24時間硬化のために静置した。結果を表2にまとめる比較例として、市販通例製品を用いた。本発明のコーティング材料を用いることにより、試験したパラメータのすべてにおいて優れた特性をもたらすことがわかる。"