"帯状の被搬送媒体に対してインクを噴射することによって描画を行うと共に描画された前記被搬送媒体を巻取る巻取り装置とを備える液滴噴射装置であって、前記被搬送媒体に対して当該被搬送媒体の姿勢を示すマークを前記インクの噴射によって印刷し、前記マークを検出するセンサーの検出結果に基づいて前記被搬送媒体の蛇行を判定する制御を行うことを特徴とする液滴噴射装置。前記マークが前記被搬送媒体の搬送方向に延在する線条マークであることを特徴とする請求項1記載の液滴噴射装置。前記被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向の両端の各々に前記マークを印刷する制御を行い、前記被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向の両端の各々に対向して前記センサーが配置されていることを特徴とする請求項1または2記載の液滴噴射装置。前記被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向の一端側に対して複数の前記線条マークを平行に印刷する制御を行い、前記線条マークの間の領域に対向して前記センサーが配置されていることを特徴とする請求項2記載の液滴噴射装置。前記線条マークが途切れた場合にインク噴射状態に異常が生じたと判定する制御を行うことを特徴とする請求項2または4記載の液滴噴射装置。帯状の被搬送媒体に対してインクを噴射することによって描画を行うと共に描画された前記被搬送媒体を巻取る液滴噴射方法であって、前記被搬送媒体に対して当該被搬送媒体の姿勢を示すマークを前記インクの噴射によって印刷し、前記マークを検出するセンサーの検出結果に基づいて前記被搬送媒体の蛇行を判定することを特徴とする液滴噴射方法。しかしながら、特許文献1に示された方法では、予めマークが形成された被搬送媒体を容易する必要があり、インクを噴射する被搬送媒体が限られてしまう。一方、被搬送媒体のエッジ位置検出するエッジセンサーを設置し、当該エッジセンサーを用いて被搬送媒体の蛇行を検知することも考えられる。しかしながら、近年においては被搬送媒体として透明シートを用いる場合もあり、このような場合には被搬送媒体のエッジを検出することが難しく、被搬送媒体の蛇行を検知することが難しい。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、被搬送媒体の選択の余地を狭めることなく、帯状の被搬送媒体の蛇行を確実に検知可能な液滴噴射装置及び液滴噴射方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するための手段として、本発明は、以下の構成を採用する。第1の発明は、帯状の被搬送媒体に対してインクを噴射することによって描画を行うと共に描画された上記被搬送媒体を巻取る巻取り装置とを備える液滴噴射装置であって、上記被搬送媒体に対して当該被搬送媒体の姿勢を示すマークを上記インクの噴射によって印刷し、上記マークを検出するセンサーの検出結果に基づいて上記被搬送媒体の蛇行を判定する制御を行うという構成を採用する。本発明によれば、被搬送媒体の姿勢を示すマークがインクの噴射によって印刷される。このため、どのような被搬送媒体であっても姿勢を示すマークを形成することができ、被搬送媒体の種類が限定されることがない。また、本発明によれば、インクが噴射されることによって形成されたマークがセンサーで検出され、当該センサーの検出結果に基づいて被搬送媒体が蛇行しているか否かの判定が行われる。このため、被搬送媒体の蛇行を確実に検知することができる。したがって、本発明によれば、被搬送媒体の選択の余地を狭めることなく、帯状の被搬送媒体の蛇行を確実に検知することが可能となる。第2の発明は、上記第1の発明において、上記マークが上記被搬送媒体の搬送方向に延在する線条マークであるという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、被搬送媒体のどの領域においても被搬送媒体の蛇行を検出することができる。第3の発明は、上記第1または第2の発明において、上記被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向の両端の各々に上記マークを印刷する制御を行い、上記被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向の両端の各々に対向して上記センサーが配置されているという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、被搬送媒体が当該被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向のどちら側に蛇行した場合であっても、確実に被搬送媒体の蛇行を検知することができる。第4の発明は、上記第2の発明において、上記被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向の一端側に対して複数の上記線条マークを平行に印刷する制御を行い、上記線条マークの間の領域に対向して上記センサーが配置されているという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、被搬送媒体が当該被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向のどちら側に蛇行した場合であっても、確実に被搬送媒体の蛇行を検知することができる。さらに、被搬送媒体が当該被搬送媒体の搬送方向と直交する幅方向のどちら側に蛇行したかを同時に検知することができる。第5の発明は、上記第2または第4の発明において、上記線条マークが途切れた場合にインク噴射状態に異常が生じたと判定する制御を行うという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、正常なインク噴射状態であれば途切れることがない線条マークが途切れた場合にインク噴射状態に異常が生じたと判定される。このため、被搬送媒体へのインクの噴射を続けながら、インクの噴射状態の異常を素早く検知することが可能となる。第6の発明は、帯状の被搬送媒体に対してインクを噴射することによって描画を行うと共に描画された上記被搬送媒体を巻取る液滴噴射方法であって、上記被搬送媒体に対して当該被搬送媒体の姿勢を示すマークを上記インクの噴射によって印刷し、上記マークを検出するセンサーの検出結果に基づいて上記被搬送媒体の蛇行を判定するという構成を採用する。本発明によれば、被搬送媒体の姿勢を示すマークがインクの噴射によって印刷される。このため、どのような被搬送媒体であっても姿勢を示すマークを形成することができ、被搬送媒体の種類が限定されることがない。また、本発明によれば、インクが噴射されることによって形成されたマークがセンサーで検出され、当該センサーの検出結果に基づいて被搬送媒体が蛇行しているか否かの判定が行われる。このため、被搬送媒体の蛇行を確実に検知することができる。したがって、本発明によれば、被搬送媒体の選択の余地を狭めることなく、帯状の被搬送媒体の蛇行を確実に検知することが可能となる。以下、図面を参照して、本発明に係る液滴噴射装置及び液滴噴射方法の一実施形態について説明する。なお、以下の図面において、各部材を認識可能な大きさとするために、各部材の縮尺を適宜変更している。図1a、bは、本発明における液滴噴射装置の第1の実施形態の概略構成を示す模式図であって、aは液滴噴射装置の平面図、bは液滴噴射装置の側面図である。なお、図1a、bでは、本発明の液滴噴射装置を、連続した長尺な帯状の記録媒体10被搬送媒体に対して印刷を行う、印刷装置に適用した場合について示している。図1a、bにおいて符号1は液滴噴射装置であり、この液滴噴射装置1は、インクとして紫外線硬化型のインクを液滴噴射する噴射ヘッド20と、この噴射ヘッド20から噴射された紫外線硬化型インクS図6等参照に紫外線を照射する照射装置80図4参照とを備えている。そして、本実施形態の液滴噴射装置1は、噴射ヘッド20を有するヘッド機構部2と、供給排出機構部3と、インク供給部図示せずと、メンテナンス部5と、蛇行補正センサー6センサーと、制御部60と、を備えて構成されている。噴射ヘッド20は、インクジェット方式の噴射ヘッドであって、紫外線硬化性を有する成分を含むインク、すなわち紫外線硬化型インクSを液滴として、連続した長尺な帯状の記録媒体10の被記録箇所となる表面に向けて噴射するものである。ここで、記録媒体10としては、本実施形態では紫外線硬化型インクSによる記録が可能な媒体が用いられ、具体的には、ポリエチレンテレフタレートPETやポリエチレンPE、ポリカーボネイトPC、ポリプロピレンPPなどのフレキシブルフィルムが用いられる。供給排出機構部3は、記録媒体10を噴射ヘッド20による記録位置に供給搬送し、また、この記録位置から排出搬送するものである。インク供給部は、貯留タンク図示せずに貯留したインクを噴射ヘッド20に供給するためのものである。メンテナンス部5は、噴射ヘッド20の保守を行うものであり、本実施形態においては噴射ヘッド20のクリーニング等を行うことによってノズル噴射状態を回復させる。供給排出機構部3は、供給リール31と、巻取リール32巻取り装置と、吸着ユニット33と、アイドラローラー37と、アイドラローラー38と、Y軸走査機構42と、を備えて構成されている。Y軸走査機構42は、Y軸ガイドレール42aとY軸スライダー42bとを、それぞれ二組ずつ備えて構成されている。吸着ユニット33は、吸着テーブル33aと、テーブル台43と、テーブル昇降機構44と、供給ローラー34と、従動ローラー34aと、媒体送りローラー36と、従動ローラー36aと、を備えて構成されている。各リール、及び各ローラーは、それぞれ回転軸まわりに回転可能になっており、それぞれの回転軸は互いに略平行になっている。記録媒体10が送られる方向は、互いに略平行な各リール、及び各ローラーの回転軸に略直交する方向となっている。なお、各リール、及び各ローラーの回転軸の軸方向に平行な方向をX軸方向と表記し、記録媒体10の送り方向をY軸方向と表記している。Y軸走査機構42のY軸ガイドレール42aは、吸着テーブル33aを挟んでX軸方向の両側にそれぞれ1つずつ配設されており、Y軸方向に延在している。Y軸スライダー42bは、テーブル台43の底面に設けられ、その状態でY軸ガイドレール42a上に配設されたもので、Y軸駆動モーター図示せずによってY軸ガイドレール42a上をその延在方向に摺動するように構成されたものである。吸着ユニット33の吸着テーブル33aは、テーブル台43上に固定されたテーブル昇降機構44に固定されたものである。この吸着テーブル33aは、その上面上に記録媒体10を保持するようになっており、したがってその上面は、記録媒体10を保持する側の面、すなわち保持面となっている。このような構成のもとに、保持面上に記録媒体10が保持された状態で、上記噴射ヘッド20から紫外線硬化型インクSが噴射され、このインクの液滴が記録媒体10上に着弾するようになっている。この吸着テーブル33aには、図示しない負圧源に接続する吸着用孔又は吸着用溝からなる吸着用凹部図示せずが設けられ、該吸着用凹部は上記保持面上に開口している。これにより、記録媒体10はその所定部位が保持面上に位置決めされた状態で、上記負圧源に接続する吸着用凹部によって吸引吸着されることにより、保持面上に保持固定されるようになっている。上記テーブル昇降機構44は、吸着テーブル33aをZ軸方向に昇降させるもので、吸着テーブル33aの保持面吸着面をZ軸方向における所定の位置となる吸着位置、及びこの吸着位置よりテーブル台43に近い退避位置との間で昇降させ、かつ、各位置にて保持固定するようになっている。吸着位置にあるときの吸着テーブル33aの保持面の位置は、後述する供給ローラー34の外周、及び媒体送りローラー36の外周のそれぞれの上端の位置に、略一致している。ここでZ軸方向とは、吸着テーブル33aの保持面における法線方向を指す。吸着テーブル33aのY軸方向における両側には、供給ローラー34及び従動ローラー34aと、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aとが配設されている。これら供給ローラー34及び従動ローラー34aと、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aとは、支持部材図示せずを介してテーブル台43に固定され、その状態で吸着テーブル33aを挟んでその両側に配設されている。供給ローラー34及び従動ローラー34aは、吸着テーブル33aの上流側、すなわち供給リール31側に配設されており、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aは、吸着テーブル33aの下流側、すなわち巻取リール32側に配設されている。テーブル台43は、Y軸走査機構42によってY軸方向に移動可能になっており、かつ、Y軸方向における任意の位置に保持可能になっている。また、このテーブル台43上に配置された吸着テーブル33a、供給ローラー34及び従動ローラー34a、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aも、Y軸走査機構42によってY軸方向に移動可能になっており、かつ、Y軸方向における任意の位置に保持可能になっている。供給排出機構部3が備える供給リール31と、アイドラローラー37と、吸着ユニット33と、アイドラローラー38と、巻取リール32とは、記録媒体10の供給方向であるY軸方向においてこの順に配置されており、供給リール31側が記録媒体10の供給方向における上流側、巻取リール32側が下流側になっている。また、吸着ユニット33において、供給ローラー34及び従動ローラー34aと、吸着テーブル33aと、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aとは、Y軸方向においてこの順に配置されている。したがって、供給排出機構部3において、供給リール31と、アイドラローラー37と、供給ローラー34及び従動ローラー34aと、吸着テーブル33aと、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aと、アイドラローラー38と、巻取リール32とは、Y軸方向においてこの順に配置されている。供給リール31には、帯状の記録媒体10が巻かれており、供給モーター図示せずによって供給リール31が回転させられることにより、記録媒体10が繰り出されるようになっている。従動ローラー34aは、その外周が供給ローラー34の外周に接して配置されており、付勢装置図示せずによって供給ローラー34に押し付けられている。供給ローラー34は、供給モーター図示せずによって回転させられるようになっており、この供給ローラー34に直接又は間接的に接する従動ローラー34aは、供給ローラー34の回転に従動して回転するようになっている。このような構成のもとに、これら供給ローラー34と従動ローラー34aとの間に挟持される記録媒体10は、供給ローラー34の回転によって送られるようになっている。アイドラローラー37は、その回転軸がZ軸方向に揺動可能になっており、かつ、揺動方向の一方本実施形態では下方に付勢されている。また、このアイドラローラー37は、記録媒体10における、供給リール31と、供給ローラー34及び従動ローラー34aとの間の部分に、上記付勢力によって当接させられている。このような構成のもとに記録媒体10は、アイドラローラー37によって付勢されることにより、供給リール31とアイドラローラー37との間、及びアイドラローラー37と供給ローラー34及び従動ローラー34aとの間の部分が、弛み無く張られた状態になっている。したがって、記録媒体10は、供給ローラー34と従動ローラー34aとの間に供給されて挟持される際の状態が、略平坦に維持され易くなっている。なお、供給ローラー34における記録媒体10の供給速度と、供給リール31における記録媒体10の繰り出し速度との差によって、供給リール31と供給ローラー34及び従動ローラー34aとの間の部分の弛み量が変動する。しかし、弛み量の変動に追従してアイドラローラー37の位置が変わることにより、弛み無く張られた状態に維持されるようになっている。また、吸着ユニット33の移動による、供給リール31と供給ローラー34及び従動ローラー34aとの間における記録媒体10の弛み量の変動についても、同様にして、弛み無く張られた状態に維持されるようになっている。従動ローラー36aは、その外周が供給ローラー36の外周に接して配置されており、付勢装置図示せずによって媒体送りローラー36に押し付けられている。媒体送りローラー36は、媒体送りモーター図示せずによって回転させられるようになっており、この媒体送りローラー36に直接又は間接的に接する従動ローラー36aは、媒体送りローラー36の回転に従動して回転するようになっている。このような構成のもとに、これら媒体送りローラー36と従動ローラー36aとの間に挟持される記録媒体10は、媒体送りローラー36の回転によって送られるようになっている。ここで、媒体送りローラー36による送り量は、供給ローラー34による送り量より多く設定されている。また、媒体送りモーターから媒体送りローラー36への動力伝達機構には、トルク制御機構図示せずが組み込まれている。このような構成のもとに、媒体送りローラー36において供給ローラー34より速く送られる記録媒体10は、供給ローラー34と媒体送りローラー36との間の部分が、上記トルク制御機構で制御されたトルクに応じた張力で張られるようになっている。この張られた部分には、吸着テーブル33aの保持面が対向している。すなわち、記録媒体10における、吸着テーブル33aの保持面上に位置する部分は、上記トルク制御機構で制御されたトルクに応じた張力で張られている。ここで、前述した吸着位置に位置する吸着テーブル33aの保持面の位置は、媒体送りローラー36の外周上端と供給ローラー34の外周上端とがなす面の位置に略一致している。したがって、吸着位置に位置する吸着テーブル33aの保持面は、供給ローラー34と媒体送りローラー36との間に張られた記録媒体10に接してこれを保持するようになっている。吸着テーブル33aは、その保持面上に記録媒体10を保持するようになっている。保持面は平坦な面であり、したがって記録媒体10における被保持面、すなわち被記録面と反対の側の面は、保持面によって平坦な状態に保持されるようなっている。また、この保持面には、図示しないものの、吸着用孔又は吸着用溝からなる吸着用凹部が設けられており、該吸着用凹部によって記録媒体10はその被保持面が吸着され、吸着テーブル33aの保持面上に吸着保持されるようになっている。すなわち、吸着用凹部には、吸引ポンプ等の図示しない負圧源が配管等を介して接続されており、これによって吸着用凹部はその開口部上に位置する記録媒体10を吸着するようになっている。巻取リール32は、巻取モーター図示せずによって回転させられるようになっており、これにより、媒体送りローラー36から送り出された記録媒体10は、巻取リール32に巻き取られるようになっている。また、巻取りリール32には、巻取りリール32の巻取り軸を傾動させ、これによって記録媒体10の巻取り方向を調節して記録媒体10の蛇行を補正する蛇行補正機構39が接続されている。アイドラローラー38は、その回転軸がZ軸方向に揺動可能になっており、かつ、揺動方向の一方に付勢されている。また、このアイドラローラー38は、記録媒体10における、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aと、巻取リール31との間の部分に、上記付勢力によって当接させられている。このような構成のもとに記録媒体10は、アイドラローラー38によって付勢されることにより、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aと巻取リール31との間、及びアイドラローラー38と巻取リール32との間の部分が、弛み無く張られた状態になっている。したがって、記録媒体10は、巻取リール32に巻き取られる際の状態が、略平坦に維持され易くなっている。なお、媒体送りローラー36における記録媒体10の送り速度と、巻取リール32における記録媒体10の巻き取り速度との差によって、媒体送りローラー36と巻取リール32との間の部分の弛み量が変動する。しかし、弛み量の変動に追従してアイドラローラー38の位置が変わることにより、弛み無く張られた状態に維持されるようになっている。また、吸着ユニット33の移動による、媒体送りローラー36と巻取リール32との間における記録媒体10の弛み量の変動についても、同様にして、弛み無く張られた状態に維持されるようになっている。このような状態のもとで、記録媒体10は供給リール31から巻取リール32まで送られ、途中の吸着テーブル媒体保持部33aの保持面上に保持された部位に、記録印刷がなされるようになっている。ヘッド機構部2は、ヘッドキャリッジ22と、X軸走査機構11とを備えている。X軸走査機構11は、X軸ガイドレール11aとX軸スライダー11bと支持台11dとをそれぞれ二組備え、さらにガイドレール支持柱11cを4本備えて構成されている。支持台11dは、吸着テーブル33aのX軸方向に、該吸着テーブル33aを挟んでその両側にそれぞれ一つずつ配設されており、前述した一対のY軸ガイドレール42a、42aを間に挟む位置に配設されている。一方のY軸ガイドレール42aと支持台11dとの間には、メンテナンス部5が配設されている。二つの支持台11d、11dのそれぞれの上には、そのY軸方向おける両端部に、ガイドレール支持柱11cがそれぞれ1本ずつ、計2本立設されている。二つのX軸ガイドレール11aのうちの一方は、支持台11dの供給リール31の側の端部にそれぞれ立設されたガイドレール支持柱11c間に架け渡されて、吸着テーブル33aの上方にてX軸方向に延在した状態で配設されている。また、一対のX軸ガイドレール11aのうちの他方は、支持台11dの巻取リール32の側の端部にそれぞれ立設されたガイドレール支持柱11c間に架け渡されて、吸着テーブル33aの上方にてX軸方向に延在した状態で配設されている。X軸スライダー11bは、X軸ガイドレール11a上に配設されたもので、X軸駆動モーター図示せずによってX軸ガイドレール11a上をその延在方向に摺動するように構成されたものである。2本のX軸ガイドレール11aのそれぞれに支持されたX軸スライダー11bには、ヘッドキャリッジ22のブリッジプレート27の両端部がそれぞれ固定されている。両端部がそれぞれX軸スライダー11bに固定されたブリッジプレート27は、X軸スライダー11bに支持された状態で、2本のX軸ガイドレール11aの間に懸架されている。このような構成のもとに、ブリッジプレート27は、X軸駆動モーターによってX軸ガイドレール11a上をその延在方向に摺動するようになっており、また、X軸方向における任意の位置に保持されるようになっている。ヘッドキャリッジ22は、ブリッジプレート27と、サブキャリッジ28と、ヘッドユニット21とを備えて構成されている。サブキャリッジ28は、ブリッジプレート27の下面略中央部に設けられたもので、このサブキャリッジ28の下面側には、ヘッドユニット21が固定されている。ヘッドユニット21の下面側には噴射ヘッド20が備えられており、この噴射ヘッド20の底部側には、図2aに示すようにノズル24を形成したノズル基板25が配設されている。このような構成のもとに噴射ヘッド20は、上記の吸着テーブル33aの保持面上に位置させられるようになっており、その際、ノズル基板25を保持面に対向させるようになっている。ここで、吸着ユニット33はY軸走査機構42によってY軸方向に移動可能になっており、したがって吸着テーブル33aの保持面はY軸方向に移動可能になっている。すなわち、記録媒体10における吸着テーブル33aの保持面に吸着保持された部位を、Y軸方向に走査させることが可能になっている。一方、サブキャリッジ28に固定されたヘッドユニット21の噴射ヘッド20は、X軸走査機構11によってサブキャリッジ28が設けられたブリッジプレート27がX軸方向に移動させられることにより、X軸方向に走査させられるようになっている。このような構成のもとに、X軸走査機構11によってヘッドユニット21の噴射ヘッド20をX軸方向に走査させ、Y軸走査機構42によって記録媒体10における吸着テーブル33aの保持面に吸着保持された部位をY軸方向に走査させることができる。すなわち、記録媒体10における吸着テーブル33aの保持面に吸着保持された部位のほぼ全面に対して、噴射ヘッド20のノズル24を対向させることができるようになっている。よって、吸着テーブル33aの保持面上に吸着保持された記録媒体10の被記録部分を、Y軸方向の噴射位置まで移動させて停止させ、ヘッドユニット21のX軸方向の移動に同調させて、噴射ヘッド20から紫外線硬化型インクSを液滴として噴射させることで、記録媒体10上の所望位置に紫外線硬化型インクSの液滴ドットを配することができる。したがって、ヘッドユニット21をX軸方向第1方向に移動させる主走査と、吸着テーブル33aの保持面に吸着保持された記録媒体10をY軸方向第2方向に移動させる副走査改行とを、後述するように制御部60で制御することにより、吸着テーブル33aの保持面に保持された記録媒体10上の任意の位置にヘッドユニット21の噴射ヘッド20を対向させ、その状態で紫外線硬化型インクSを液滴として噴射させることができる。これにより、記録媒体10に所望の画像を形成記録することが可能になる。つまり、本実施形態においては、噴射ヘッド20を第1方向X方向に繰り返し往復移動させながら記録媒体10に対して紫外線硬化型インクSを噴射させ、さらに噴射ヘッド20の片道移動往移動あるいは復移動ごとに記録媒体10を第2方向に改行し、これにより、記録媒体10に所望の画像を形成する。次に、噴射ヘッド20について、図2a~c、図3を参照して説明する。図2a~cは噴射ヘッド20の概略構成を示す図であり、図2aは噴射ヘッド20の概略構成を示す外観斜視図、bは噴射ヘッド20の内部構造を説明するための要部斜視図、cは噴射ヘッド20のノズル部分を示す要部側断面図である。また、図3は噴射ヘッド20の噴射面下面を示す平面図であって、ノズル列の概略構成を説明するための図である。なお、図2a、図3に示したX軸、Y軸、Z軸は、噴射ヘッド20が液滴噴射装置1に組み込まれた状態を示す図1a、bにおける、X軸、Y軸、Z軸に一致している。図2aに示すように噴射ヘッド20は、ノズル基板25を備えて形成されたもので、ノズル基板25には、多数のノズル24がY軸方向に沿って直線状に配列されてなるノズル列70が、X軸方向に複数列形成されている。本実施形態では、図3に示すようにノズル列70が8列形成されている。これらノズル列70は、本実施形態では色材を有する画像形成用のインク、すなわちカラーインクを噴射するノズルを配列した第1のノズル列71と、アンダーコート用又はオーバーコート用のインク、すなわち色材を有さないクリアインクや白色インク等を噴射するノズルを配列した第2のノズル列72と、からなっている。具体的には、図3中において左側から順に、第1のノズル列71として、カラーンクとしてのCシアンを噴射する第1のノズル列71C、Mマゼンタを噴射する第1のノズル列71M、Yイエローを噴射する第1のノズル列71Y、黒Kを噴射する第1のノズル列71Kが、それぞれ1列ずつ配置されている。さらに、第2のノズル列72として、アンダーコート用のクリアインクを噴射する第2のノズル列72CR、オーバーコート用の白色インクを噴射する第2のノズル列72Wが、それぞれ2列ずつ配置されている。すなわち、本実施形態では、第2のノズル列72CR、72Wの数が、カラーインクを噴射する第1のノズル列71C、71M、71Y、71Kのそれぞれの数より、多く配置されている。ここで、図3中において左側から奇数番目のノズル列、すなわち1番目の第1のノズル列71C、3番目の第1のノズル列71Y、5番目の第2のノズル列72CR、7番目の第2のノズル列72Wは、Y軸方向において対応するノズル24どうしの位置が各ノズル列間において同じに配置され、かつ、Y軸方向に沿うノズル24間の間隔が全て同じに形成配置されている。したがって、各ノズル列の各ノズル24は等ピッチに配置されている。同様に、図3中において左側から偶数番目のノズル列、すなわち2番目の第1のノズル列71M、4番目の第1のノズル列71K、6番目の第2のノズル列72CR、8番目の第2のノズル列72Wも、Y軸方向において対応するノズル24どうしの位置が各ノズル列間において同じに配置され、かつ、Y軸方向沿うノズル24間の間隔が全て同じに形成配置されている。したがって、各ノズル列の各ノズル24は等ピッチに配置されている。ただし、X軸方向において隣り合う二つのノズル列間、例えば第1のノズル列71Cと第1のノズル列71Mとの間、第1のノズル列71Yと第1のノズル列71Kの間、二つの第2のノズル列72CR間、二つの第2のノズル列72W間では、それぞれ、ノズル24の位置がY軸方向において半ピッチずれた千鳥状になっている。なお、各ノズル列71、72は、本実施形態では全てノズル24を180個配列して形成されている。そして、このようなノズル24から紫外線硬化型インクSを液滴として噴射し、対向する記録媒体10の面上に着弾させることで、噴射ヘッド20は記録媒体10上の所望位置に紫外線硬化型インクSを配することができるようになっている。図2b、cに示すように噴射ヘッド20は、ノズル基板25上に圧力室プレート51を積層し、さらに圧力室プレート51上に振動板52を積層したものである。圧力室プレート51には、噴射ヘッド20に供給される紫外線硬化型インクSが常に充填される液たまり55が形成されており、液たまり55は、振動板52とノズル基板25と、壁部図示せずとに囲まれた空間からなっている。紫外線硬化型インクSは、振動板52の液供給孔53を経由して液たまり55に供給されるようになっている。また、圧力室プレート51には、複数のヘッド隔壁57によって区画された圧力室58が形成されている。圧力室58はノズル24のそれぞれに対応して設けられており、圧力室58の数とノズル24の数とは同じになっている。圧力室58には、2つのヘッド隔壁57の間に位置する供給口56を介して、液たまり55から機能液が供給されるようになっている。ヘッド隔壁57の圧力室58とノズル24と供給口56との組は、液たまり55に沿って1列に並んでおり、1列に並んだノズル24がノズル列24Aを形成している。図2bでは図示を省略しているが、ノズル24を含むノズル列24Aに対して、その側方にもう1列のノズル列24Aが形成されている。図2cに示すように振動板52上には、それぞれの圧力室58に対応して、すなわち個々のノズル24に対応して圧電素子59が配置されている。圧電素子59は、下部電極と上部電極との間に圧電層を挟持したもので、電極間に駆動波形駆動電圧が印加されることで、対応するノズル24から紫外線硬化型インクSを噴射させるようになっている。ここで、圧電素子59は、図1a、bに示した制御部60によって制御されるようになっている。次に、ヘッド機構部2が備えるヘッドユニット21の概略構成について、図4を参照して説明する。図4は、ヘッドユニット21の概略構成を示す底面図である。なお、図4に示したX軸及びY軸は、図1に示したX軸及びY軸に一致している。図4に示すようにヘッドユニット21は、サブキャリッジ28の下面に取り付けられたユニットプレート23と、ユニットプレート23の下面側に搭載された9個の噴射ヘッド20とを有し、さらにこれら9個の噴射ヘッド20のX軸方向における両側に、紫外線を照射する照射装置80をそれぞれ配設したものである。なお、図4では噴射ヘッド20を9個配設しているが、噴射ヘッド20の数についてはこれに限定されることなく、例えば15個配設した構成であってもよい。噴射ヘッド20は、ノズル基板25を下方に向けた状態で、保持部材図示せずによってユニットプレート23に固定されている。また、9個の噴射ヘッド20は、Y軸方向に分かれて、それぞれ3個ずつの噴射ヘッド20からなるヘッド組20Aを、3つ形成している。なお、各噴射ヘッド20のノズル列24Aは、ヘッドユニット21が液滴噴射装置1に取り付けられた状態で、Y軸方向に沿って配列させられている。一つのヘッド組20Aを構成する3個の噴射ヘッド20は、Y軸方向において、互いに隣り合う噴射ヘッド20の、一方の噴射ヘッド20の端のノズル24に対して、もう一方の噴射ヘッド20の端のノズル24が、1ノズルピッチずれて配置されている。このような構成のもとにヘッド組20Aが有する3個の噴射ヘッド20は、全てのノズル24のX軸方向の位置を同じにすると、全てのノズル24がY軸方向に等ピッチで並ぶようになる。すなわち、X軸方向の同じ位置において、それぞれの噴射ヘッド20が有するそれぞれのノズル列24Aを構成するノズル24から噴射される液滴は、設計上では、Y軸方向に等間隔に並んで一直線に着弾するようになる。また、ヘッドユニット21が有する3つのヘッド組20Aは、全てのノズル24のX軸方向の位置を同じにすると、全てのノズル24がY軸方向に等ピッチで並ぶようになっている。すなわち、X軸方向の同じ位置において、それぞれの噴射ヘッド20が有するそれぞれのノズル列24Aを構成するノズル24から噴射される液滴は、設計上では、Y軸方向に等間隔に並んで一直線に着弾するようになっている。したがって、ヘッドユニット21が備える三つのヘッド組20Aにおける9個の噴射ヘッド20が有する18列のノズル列24Aは、1本のノズル列として扱うことができる。照射装置80は、紫外線光源図示せずを備えて構成されたもので、紫外線光源を下方に向けた状態でサブキャリッジ28又はユニットプレート23に固定されている。照射装置80は、上記したように噴射ヘッド20のX軸方向における両側にそれぞれ配設されたものであり、これによって噴射ヘッド20から記録媒体10に向けて紫外線硬化型インクSが噴射された直後に、記録媒体10に着弾した紫外線硬化型インクSに対して紫外線を照射できるようになっている。すなわち、噴射ヘッド20はX軸方向に走査主走査されつつ、紫外線硬化型インクSを噴射する。したがって、ユニットプレート23がX軸方向に走査された際、移動方向に対して後側に位置する照射装置80から記録媒体10に向けて紫外線を照射することにより、記録媒体10上に着弾している紫外線硬化型インクSに対して紫外線を照射することができるようになっている。ここで、紫外線光源としては、メタルハライドランプ、キセノンランプ、カーボンアーク灯、ケミカルランプ、低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ等を用いることができる。また、紫外帯域で発光するLEDを用いることもできる。このような紫外線光源から照射される紫外線によって硬化する紫外線硬化型インクSとしては、ビヒクル、光重合開始剤および顔料の混合物に、消泡剤、重合禁止剤等の補助剤を添加して調合されたものが挙げられる。ビヒクルは、光重合硬化性を有するオリゴマー、モノマー等を、反応性希釈剤により粘度調整して調合される。したがって、インクを硬化させる目的で溶媒を揮発させることはない。ビヒクルとしては、単官能あるいは多官能の重合性化合物が使用できる。より具体的には、ポリエステルアクリレート、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレート等のオリゴマープレポリマーを例示でき、インクとしての粘度を調整する反応性希釈剤もこれらの材料を用いることができる。光重合開始剤としては、ベンゾフェノン系、ベンゾイン系、アセトフェノン系、チオキサントン系が広く用いられる。より具体的には、4-benzoyl-N,N,N-trimethylbenzenemethaneannmoniumchloride、2-hydroxy3-4-benzoyl-phenoxy-N,N,N-trimethyl1-propaneannmoniumchloride、4-benzoyl-N,N-dimethylN-[2-1-oxo-2-propenyloxyethyl]benzenemethammoniumbromide等、第4級アンモニウム塩型の水溶性有機物等を用いることができる。この種の光重合開始剤は、その組成に応じて、紫外線吸収特性、反応開始効率、黄変性等が異なるので、インクとしての色等に応じて使い分けられる。重合禁止剤としては、ラジカル捕捉能力を有してラジカル重合を阻害する化合物であれば何れも使用できる。ただし、インクジェット式記録装置における噴射適性等を配慮すると、ハイドロキノン類、カテコール類、ヒンダードアミン類、フェノール類、フェノチアジン類、縮合芳香族環のキノン類から選択された少なくとも1種類以上の化合物が好ましい。ハイドロキノン類としては、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテル、1-o-2,3,5-トリメチルハイドロキノン、2-tert-ブチルハイドロキノン等を例示できる。カテコール類としては、カテコール、4-メチルカテコール、4-tert-ブチルカテコール等を例示できる。ヒンダードアミン類としては、テトラメチルピペリジニル基を有する化合物等を例示できる。また、フェノール類としては、フェノール、ブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、ピロガロール、没食子酸、没食子酸アルキルエステル等を例示できる。フェノチアジン類としては、フェノチアジン等を例示できる。上記縮合芳香族環のキノン類としては、ナフトキノン等を例示できる。さらに、重合禁止剤は、カーボンブラックまたは表面に重合防止官能基を導入した無機有機微粒子であってもよい。重合防止官能基としては、例えば、ヒドロキシフェニル基、ジヒドロキシフェニル基、テトラメチルピペリジニル基、縮合芳香族環等を例示できる。なお、このような紫外線硬化型インクSとしては、顔料や染料等の色材色成分を含むカラーインクが挙げられるが、アンダーコート、オーバーコートを行うためのクリアインクを挙げることもできる。また、色材を含むものの、オーバーコートを行うために用いられる白色インクや、黒色インクも挙げることができる。制御部60は、本実施形態の液滴噴射装置1の動作全体を制御するものである。例えば、制御部60は、X軸走査機構11を制御することでX軸方向の主走査をなさせるとともに、Y軸走査機構42を制御することでY軸方向の副走査をなさせるようになっている。さらに、このようなX軸走査機構11及びY軸走査機構42の制御による走査制御とともに、各走査時でのノズル24ノズル列70からの噴射制御をなすようになっている。つまり、各走査に対応して噴射を制御する、噴射制御部としての機能も有している。そして、本実施形態の液滴噴射装置1において制御部60は、記録媒体10に対して当該記録媒体10の姿勢を示すマークを紫外線硬化型インクSの噴射によって印刷し、マークを検出する蛇行補正センサー6の検出結果に基づいて記録媒体10の蛇行を判定する制御を行う。なお、本実施形態においては、図5に示すように、記録媒体10の幅方向の一方側の縁部に対して、カラーインクC,M,Y,Kのいずれかあるいは複数を噴射して、上記マークとして記録媒体10の搬送方向に延在する線条マーク100を印刷する。蛇行補正センサー6は、線条マーク100が形成される領域に対向配置されており、線条マーク100の姿勢を検出して出力するものである。この蛇行補正センサー6としては、反射型の光学式センサーや、透過型の光学式センサーを用いることができる。そして、本実施形態の液滴噴射装置1において制御部60は、上述のように蛇行補正センサー6の検出結果に基づいて記録媒体10の蛇行を判定する。具体的には、例えば、制御部60は、記録媒体10が蛇行していない場合の線条マーク100のエッジ位置を予め記憶し、当該エッジ位置と蛇行補正センサー6の検出結果に含まれる線条マーク100のエッジ位置とがずれている場合図5aや図5bに示す場合には、記録媒体10が本来の位置にいないすなわち蛇行していると判定する。そして、制御部60は、蛇行補正センサー6の検出結果に基づいて記録媒体10の蛇行量を算出し、当該蛇行量に基づいて蛇行補正機構39を制御する。この結果、蛇行補正機構39が記録媒体10の蛇行量に応じて傾動し、記録媒体10の蛇行が補正される。このような構成の液滴噴射装置1によって記録媒体10に対しインクを噴射し、所望の画像を印刷するには、まず、制御部60により、X軸走査機構11におけるX軸駆動モーターやY軸走査機構42におけるY軸駆動モーターを駆動させ、噴射ヘッド20と吸着テーブル33a上の記録媒体10との相対的位置を逐次変化させる。また、このような走査制御と並行して、噴射ヘッド20の圧電素子59に駆動波形駆動電圧を印加して駆動させ、噴射ヘッド20の各ノズル列70から紫外線硬化型インクSを記録媒体10に向けて噴射し、着弾させる。そして、画像が印刷された記録媒体10は、蛇行補正機構39によって蛇行が補正されながら、巻取リール32によって巻き取られる。以上のように本実施形態の液滴噴射装置1液滴噴射方法においては、記録媒体10の姿勢を示すマーク線条マーク100が紫外線硬化型インクSの噴射によって印刷される。このため、どのような記録媒体10であっても姿勢を示す線条マーク100を形成することができ、記録媒体10の種類が限定されることがない。また、本実施形態の液滴噴射装置1によれば、紫外線硬化型インクSが噴射されることによって形成された線条マーク100が蛇行補正センサー6で検出され、当該蛇行補正センサー6の検出結果に基づいて記録媒体10が蛇行しているか否かの判定が行われる。このため、記録媒体10が透明フィルムからなる場合であっても、記録媒体10の蛇行を確実に検知することができる。したがって、本実施形態の液滴噴射装置1によれば、記録媒体10の選択の余地を狭めることなく、帯状の記録媒体10の蛇行を確実に検知することが可能となる。また、本実施形態の液滴噴射装置1においては、マークが記録媒体10の搬送方向に延在する線条マーク100とされている。このため、常に蛇行補正センサー6に線条マーク100の一部が対向配置されるため、記録媒体10のどの領域においても記録媒体10の蛇行を検出することができる。なお、本実施形態の液滴噴射装置1においては、図6に示すように、上述の蛇行補正センサー6として、ファイバセンサー61を用いることも可能である。このような場合であっても、同様に記録媒体10の蛇行を検出することができる。また、本実施形態の液滴噴射装置1においては、図7に示すように、記録媒体10の搬送方向と直交する幅方向の一端側に対して複数本例では2本の線条マーク100を平行に印刷し、線条マーク100の間の領域に対向してファイバセンサー61を配置するようにしても良い。このような場合には、記録媒体10が当該記録媒体10の搬送方向と直交する幅方向のどちら側に蛇行した場合であっても、確実に記録媒体10の蛇行を検知することができる。さらに、記録媒体10が当該記録媒体10の搬送方向と直交する幅方向のどちら側に蛇行したかを同時に検知することができる。また、本実施形態の液滴噴射装置1においては、図8に示すように、記録媒体10の搬送方向と直交する幅方向の両端の各々に線条マーク100を印刷し、記録媒体10の搬送方向と直交する幅方向の両端の各々に対向してセンサー本例ではファイバセンサー61を設置することも可能である。このような場合には、記録媒体10が当該記録媒体10の搬送方向と直交する幅方向のどちら側に蛇行した場合であっても、確実に記録媒体10の蛇行を検知することができる。なお、本実施形態の液滴噴射装置1においては、線条マーク100が途切れた場合にインク噴射状態に異常が生じたと判定することができる。つまり、正常なインク噴射状態であれば途切れることがない線条マーク100が途切れた場合にインク噴射状態に異常が生じたと判定される。このような場合には、記録媒体10への紫外線硬化型インクの噴射を続けながら、インク噴射状態の異常を素早く検知することが可能となる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されないことは言うまでもない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の趣旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上記実施形態では、本発明の液滴噴射装置を、連続した長尺な記録媒体に対して印刷を行う印刷装置に適用したが、本発明はこれに限定されることなく、例えば対象とする被搬送媒体としては長尺なものでなく矩形状の基板とすることもできる。また、このような基板としては、前述した樹脂以外に、ガラス基板を対象とすることもできる。また、上記実施形態では、照射装置80は、サブキャリッジ28又はユニットプレート23に固定され、X軸走査機構11によってヘッドユニット21をX軸方向に走査させるシリアル型の印刷装置に適用したが、本発明はこれに限定されることなく、ヘッドキャリッジの長さが記録媒体10の印刷領域の幅方向の長さ以上であるヘッドキャリッジ、いわゆるラインヘッドを採用してもよい。また、記録媒体10の印刷領域の幅方向の長さ以上の長さを有する照射装置、いわゆる、ライン状の照射装置を採用してもよい。また、上記実施形態においては、記録媒体10の姿勢を示すマークが線条マーク100である構成について説明した。しかしながら、これに限定されるものではなく、記録媒体10の姿勢を示すことが可能なマークであれば、本発明のマークとして用いることができる。"