中央に開口部を有し、同一高さ位置で渦巻き状に巻回した複数の平面状の単位コイルを重ねて構成したコイル装置において、前記複数の単位コイルのうち直列接続される第1、第2の単位コイルはそれぞれ内側に向かって左巻き及び右巻きとなって、前記第1、第2の単位コイルの内側端の導線は連結されて、前記第1、第2の単位コイルの電流供給端となる導線は、前記第1、第2の単位コイルの外側にあることを特徴とするコイル装置。中央に開口部を有し、同一高さ位置で渦巻き状に巻回した1層又は複数層にコイルを有するコイル装置と、該コイル装置によって発生する磁場を一方向に向けるコアとを有するコア付コイル装置において、前記コアは前記コイル装置の束線方向に分割され、一方の磁極が前記コイル装置の内側にあって他方の磁極が前記コイル装置の外側にある断面コ字状の複数の分割コアからなることを特徴とするコア付コイル装置。請求項2記載のコア付コイル装置において、前記分割コアは平面視して扇状となっていることを特徴とするコア付コイル装置。請求項2又は3記載のコア付コイル装置において、前記コイル装置は、中央に開口部を有し、同一高さ位置で渦巻き状に巻回した複数の平面状の単位コイルを重ねて構成され、前記複数の単位コイルのうち直列接続される第1、第2の単位コイルはそれぞれ内側に向かって左巻き及び右巻きとなって、前記第1、第2の単位コイルの内側端の導線は連結されて、前記第1、第2の単位コイルの電流供給端となる導線は、前記第1、第2の単位コイルの外側にあることを特徴とするコア付コイル装置。請求項4記載のコア付コイル装置において、前記第1、第2の単位コイルは、それぞれ平面視して、円形、長円形、又は矩形に沿って渦巻き状に巻かれていることを特徴とするコア付コイル装置。しかしながら、特許文献1記載の技術においては、各単位コイルに渦巻き平面状に巻いた同一の単位コイルを使用しているので、単位コイルを複数重ねる場合には、一つの単位コイルの内側端部にある巻線を、次の層の単位コイルの外側端部に接続する必要がある特許文献1の図2参照。このため、2つの単位コイルを重ねると、各単位コイルの内側端部の線材が、コイルを半径方向に横切る必要があり、厚み方向に嵩張るという問題があった。また、特許文献2に記載の技術においては、特許文献1に記載のような渦巻き平面状のコイル平面視して円形、矩形を含むに鉄心コアを設ける場合、特殊な形状の鉄心を作る必要があり、鉄心の製造が困難であり、仮にできたとしても嵩張って大型となるという問題があった。本発明は、かかる事情に鑑みてなされたもので、複数層に単位コイルを重ねる場合、各層を連結する巻線導線、線材が、コイルの半径方向を横切ることがなく、コンパクトに製造できるコイル装置を提案することを第1の目的とする。また、平面視して円形状又は矩形状に渦巻き平面状に巻いたコイルに鉄心コアを施す場合、複数の鉄心に分割して製造及び取り扱いを容易にしたコア付コイル装置を提供することを第2の目的とする。前記した第1の目的に沿う第1の発明に係るコイル装置は、中央に開口部を有し、同一高さ位置で渦巻き状に巻回した複数の平面状の単位コイルを重ねて構成したコイル装置において、前記複数の単位コイルのうち直列接続される第1、第2の単位コイルはそれぞれ内側に向かって左巻き及び右巻きとなって、前記第1、第2の単位コイルの内側端の導線は連結されて、前記第1、第2の単位コイルの電流供給端となる導線は、前記第1、第2の単位コイルの外側にある。前記した第2の目的に沿う第2の発明に係るコア付コイル装置は、中央に開口部を有し、同一高さ位置で渦巻き状に巻回した1層又は複数層にコイルを有するコイル装置と、該コイル装置によって発生する磁場を一方向に向けるコアとを有するコア付コイル装置において、前記コアは前記コイル装置の束線方向円周方向に分割され、一方の磁極が前記コイル装置の内側にあって他方の磁極が前記コイル装置の外側にある断面コ字状の複数の分割コアからなっている。第2の発明に係るコア付コイル装置において、前記分割コアは平面視して矩形状となっていてもよいし、扇状となっていてもよい。また、第2の発明に係るコア付コイル装置において、前記コイル装置は、中央に開口部を有し、同一高さ位置で渦巻き状に巻回した複数の平面状の単位コイルを重ねて構成され、前記複数の単位コイルのうち直列接続される第1、第2の単位コイルはそれぞれ内側に向かって左巻き及び右巻きとなって、前記第1、第2の単位コイルの内側端の導線は連結されて、前記第1、第2の単位コイルの電流供給端となる導線は、前記第1、第2の単位コイルの外側にあるのが好ましい。そして、第2の発明に係るコア付コイル装置において、前記第1、第2の単位コイルは、それぞれ平面視して、円形、長円形長尺のものも含む、又は矩形に沿って渦巻き状に巻かれているのが好ましい。第1の発明に係るコイル装置は、直列接続される第1、第2の単位コイルがそれぞれ左巻き及び右巻きとなって、第1、第2の単位コイルの内側端の導線は連結されて、第1、第2の単位コイルの電流供給端となる導線は、第1、第2の単位コイルの外側にあるので、第1、第2の単位コイルを半径方向に横切る電線を極力少なくして、コンパクトなコイル装置とすることができる。また、第2の発明に係るコア付コイル装置は、コイルの束線方向に分割された分割コアを用いているので、個々の分割コアが小さくなり、しかも、標準化が可能となるので、安価に製造可能となる。分割コアの使用数を変えることによって種々の大きさのコイルに適応できる。続いて、添付した図面を参照しながら、本発明を具体化した実施の形態について説明する。図1A~Dに示すように、本発明の第1の実施の形態に係るコイル装置10は、それぞれ中央に開口部13を備え、同一高さ位置で渦巻き状に巻回した平面状の第1、第2の単位コイル11、12を重ねて2層にし、しかも第1、第2の単位コイル11、12は直列に接続されている。以下、これらについて詳しく説明する。なお、単位コイル11、12を形成する線材は絶縁被覆されて隣り合う線材導線の絶縁が保たれている。ここで、この絶縁された線材にリッツ線を使用することもできる。第1の単位コイル11は半径方向内側に向かって左巻きされて、その外側端部が電流供給端となる一方の導線端子線14となっている。一方、第1の単位コイル11の下側に位置する第2の単位コイル12は、図1Cに示すように、半径方向内側に向かって右巻きとなってその外側端部が電流供給端となる他方の導線端子線15となっている。そして、第2の単位コイル12の内側は、第1の単位コイル11の内側導線16と一体となって連結されている。従って、このコイル装置10においては、上側の一方の導線14から第1の単位コイル11、内側導線16、第2の単位コイル12、下側の他方の導線15に向かって線材が繋がり、第1の単位コイル11、及び第2の単位コイル12によって発生する磁場が同一方向を向くように構成されている。更に、第1、第2の単位コイル11、12に給電する導線14、15はそれぞれ第1、第2の単位コイル11、12と同一高さ位置となるので、第1、第2の単位コイル11、12を半径方向に跨がる導線が無くなり、極めてコイル装置10がコンパクトとなる。このようなコイル装置10は、例えば、図4に示す非接触電力供給装置18に用いることができる。即ち、図4に示すように、複数の一次側コイル19~21には、制御装置22内に設けられた図示しないインバータが接続され、10kHz~100kHzの高周波電力を供給するようになっている。なお、各一次コイル19~21には各一次コイル19~21に電流を流すためのコンデンサ図示せずが接続され、各一次コイル19~21とコンデンサで形成される共振周波数をインバータの発振周波数に近づけている。一方、車両の一例である自動車23の底部には、コイル装置10が配置され、一次コイル19~21のいずれか1によって発生した交番磁場によって二次コイルとなるコイル装置10に電力を発生させている。この場合、二次コイルに更にコイルとコンデンサを直列に接続した共振コイルを設けることもできる。コイル装置10によって発生した電力は図示しない制御部によって直流に変換され、自動車23に搭載されている電池を充電する。これによって、自動車23に搭載されている電池に非接触で充電することができる。なお、24は自動車23への充電状況を知らせる監視パネルを示す。続いて、本発明の第2の実施の形態に係るコア付コイル装置26について説明する。図4に示す実施の形態においては、一次コイル19~21から発生した磁場は一次コイル19~21の上下方向に発するので、一次コイル19~21の下側に導電体例えば、加湿された土や、金属片があると渦電流が発生して誘導加熱されるので、電力として損失を生じる。これを防止するため、例えば、一次コイル19~21の底部及び側部にフェライトコア等を配置して漏れ磁束が生じないようにしている。更に、コイル装置10においても、上側が開放した状態では、例えば二次側に共振コイル等を設けると、発生する磁場の漏洩が減少する。図2A~Cにはこのような目的に適したコア付コイル装置26を示すが、コイル装置10の内側の開口部13と外側領域を跨いで、平面視して矩形状で断面コ字状の複数の分割コア27が束線方向に設けられている。この分割コア27はコア装置10の側部内側と外側に当接又は近接する磁極28、29とこの磁極28、29を繋ぐヨーク30とを有し、これらによって形成される溝内にコイル装置10の第1、第2の単位コイル11、12が嵌入している。これらの分割コア27は例えばフィライトコアからなって、同一形状のものが複数使用されている。これによって、コイル装置10の磁場は一方向この実施の形態では下側に集中するので、これを一次コイル又は二次コイルに使用しても、効率のよい磁気回路を構成できる。なお、コイル装置10に、第1、第2の単位コイル11、12の他に共振コイルを別途設けることも可能である。次に、図3を参照しながら、本発明の第3の実施の形態に係るコア付コイル装置32について説明するが、第2の実施の形態に係るコア付コイル装置26と相違する点は、各分割コア33がコイル装置10の中心を通る半径線によって円周方向に複数に分割されており、各分割コア33が平面視して扇状になっていることである。従って、各分割コア33は円周方向に幅広の磁極34と、円周方向に幅狭の磁極35と、これらを連結するヨーク36とを有している。これによって、より強固にコイル装置10から発生する磁束を一方向に向けて、非接触電力供給装置の電力変換効率を高めることができる。本発明は前記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない範囲でその構成を変更することもできる。例えば、前記実施の形態においては、コイル装置は上下に重なる第1の単位コイル、第2の単位コイルによって構成されていたが、更に多くの単位コイルを重ねることもできる。この場合、単位コイルを偶数層とすることによって、コイル装置に電力を供給する端部側導線をコイル装置の外側から出すことができる。また、前記実施の形態において、第1、第2の単位コイルは、それぞれ平面視して円形に沿って渦巻き状に巻かれていたが、長円形又は矩形に沿って渦巻き状に巻いてもよい。