キャビティに溶湯を充填する際に前記キャビティからガスを排気するためのベントが形成された鋳造用金型であって、前記ベントは、前記キャビティに連通し、且つ鉛直方向以外の方向に指向して延在する部位を有する第1溝と、前記第1溝に連通し、前記鋳造用金型の下端面及び上端面の双方で開口する第2溝と、を具備することを特徴とする鋳造用金型。請求項1記載の金型において、前記第2溝に対してブロー用の気体を供給するための気体供給手段を備えることを特徴とする鋳造用金型。請求項1又は2記載の金型において、前記第1溝が複数本形成されるとともに前記第2溝が1本形成され、前記複数個の第1溝が前記1本の第2溝に連通することを特徴とする鋳造用金型。請求項1~3のいずれか1項に記載の金型において、前記第2溝が鉛直方向に沿って延在することを特徴とする鋳造用金型。この種のベントは、一般的には、特許文献1の図1、特許文献2の図1に示されるように、キャビティから鋳造用金型の上方に指向して、換言すれば、鉛直上方に指向して延在するように形成される。すなわち、ベントの開口は、鋳造用金型の上端面に設けられる。この上端面に摺動型が配置される場合には、鋳造用金型と摺動型との間に粉バリを噛み込む懸念がある。このような事態が発生した場合、摺動型に傷が生じる原因となる。また、ベントから排出された粉バリの量が多いと、摺動型が動作不良を起こす可能性がある。本発明は上記した問題を解決するためになされたもので、キャビティからガスを排気することが容易であり、しかも、粉バリを排出することも容易なベントが形成された鋳造用金型を提供することを目的とする。前記の目的を達成するために、本発明は、キャビティに溶湯を充填する際に前記キャビティからガスを排気するためのベントが形成された鋳造用金型であって、前記ベントは、前記キャビティに連通し、且つ鉛直方向以外の方向に指向して延在する部位を有する第1溝と、前記第1溝に連通し、前記鋳造用金型の下端面及び上端面の双方で開口する第2溝と、を具備することを特徴とする。従来技術ではベントをキャビティから鉛直上方に向かって延在するように形成し、且つ粉バリを鉛直上方に送って前記ベントの上方の開口から排出していたのに対し、上記したような構成を採用する本発明においては、粉バリが発生したとしても、粉バリを、第1溝を介して鉛直方向以外の方向に送り、さらに、第1溝に連なる第2溝を介して鋳造用金型の下方に形成された開口から排出するようにしている。従って、粉バリが上昇することが防止される。しかも、キャビティから鉛直上方に向かって延在するベントに比して、第1溝の出口第2溝との連通口から鋳造用金型の上端面に至るまでの距離が長くなる。このことも、粉バリが上昇することを困難にする。以上のような理由から、鋳造用金型の上端面に粉バリが到達することを防止することができる。このため、例えば、該鋳造用金型と摺動型との合わせ面に粉バリを噛み込むことが防止される。その結果、摺動型に傷が生じることや、該摺動型が動作不良を起こすことを回避することができる。また、粉バリが上昇することが困難であるので、該粉バリを落下させること、ひいては鋳造用金型の下方側の開口から排出することが容易となる。このように、本発明においては粉バリを排出することが容易であるので、第1溝の断面積を大きくして大気が通過し易くなるようにすることができる。一般的に、このような第1溝では粉バリが発生し易いが、本発明では、上記したように粉バリが発生したとしてもそれを排出することが容易であるので、第1溝に粉バリが発生しても特に差し支えがないからである。そして、このように第1溝を所定の断面積に設定することにより、キャビティから大気を排気することも容易となる。以上の構成においては、第2溝に対してブロー用の気体を供給するための気体供給手段を設けることが好ましい。この場合、第1溝と第2溝との連通口近傍が負圧となるため、粉バリや大気が第2溝側に吸引される。しかも、第2溝に到達した粉バリ及び大気は、第2溝内を流通する気体に同伴されて鋳造用金型の開口に運搬される。このため、粉バリの排出及び大気の排気が一層容易となる。第1溝は、複数本形成するようにしてもよい。この場合、1本の第2溝に対して複数個の第1溝が連通するようにすれば、必要以上に多数本の第2溝を形成する必要がなくなる。従って、第2溝の配置レイアウトの自由度が向上する。なお、第2溝の延在方向を鉛直方向とすることが好ましい。この場合、粉バリや大気、さらには、ブロー用の気体を供給したときには該気体が第2溝を容易に流通する。従って、粉バリの排出及び大気の排気が一層容易となる。本発明においては、キャビティに連通し、且つ鉛直方向以外の方向に指向して延在する部位を有する第1溝と、前記第1溝に連通し、鋳造用金型の下端面及び上端面の双方で開口する第2溝とを具備するベントを形成するようにしているので、粉バリが発生したとしても、該粉バリが鋳造用金型の上端面に到達することが困難となるとともに、該粉バリを排出することが容易となる。従って、キャビティからの大気の排気を容易にするべく第1溝の断面積を大きくしたとしても、粉バリを容易に排出することができる。すなわち、本発明によれば、粉バリを排出することが容易となるとともに、キャビティから大気を排気することも容易となる。以下、本発明に係る鋳造用金型につき、それを含んで構成される鋳造装置との関係で好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照して詳細に説明する。図1は、鋳造装置10の要部概略斜視図である。この鋳造装置10は、位置決め固定された固定盤12と、該固定盤12に対して接近又は離間するように変位する可動盤14と、これら固定盤12及び可動盤14とともにキャビティ16を形成する第1摺動型18、第2摺動型20、第3摺動型22とを有する。なお、図1では、理解を容易にするべくキャビティ16を開空間として示しているが、実際のキャビティ16が閉空間であることは勿論である。固定盤12は、固定側本体24と、該固定側本体24に着脱自在に支持される固定型26とを有する。この中、固定側本体24には注湯口28が形成され、一方、固定型26には湯道30が形成される。後述するように、溶湯は、これら注湯口28及び湯道30を通過してキャビティ16に導入される。なお、固定型26は、固定側本体24における可動盤14側に臨む端面に形成された図示しない収容凹部に収容される。可動盤14は、可動側本体32と、該可動側本体32に着脱自在に支持される可動型34とを有する。この中の可動型34は、第1分割型36と、本実施の形態に係る鋳造用金型としての第2分割型38とが支持盤40に一体的に支持されることによって構成される。そして、可動側本体32における固定盤12を臨む側の端面には有底の収容凹部42が陥没形成されており、前記支持盤40は、この収容凹部42に収容されている。ここで、第2分割型38の要部拡大正面図を図2に示す。この第2分割型38は、前記キャビティ16を形成するためのキャビティ画成用凹部44が陥没形成されたキャビティ画成部46と、該キャビティ画成部46の図2における左端部及び右端部に形成され、固定型26に指向して延在するように突出した第1突出部48、第2突出部50とを有する。この中、キャビティ画成用凹部44は、キャビティ画成部46における固定型26を臨む側の端面から、可動側本体32に向かう方向に陥没している。以下に説明するオーバーフロー部52a~52d及びベント54の陥没方向についても、これと同様である。キャビティ画成用凹部44の左肩上部、略中央上部、右方側部、右方下部には、該キャビティ画成用凹部44に連通するオーバーフロー部52a~52dが陥没形成されている。これらオーバーフロー部52a~52dは、キャビティ16から漏洩した溶湯を貯溜しておくための室を形成する。オーバフロー部52a~52dの各々には、ベント54を構成する第1溝56a~56dが連通する。これら第1溝56a~56dは、各々の深さがオーバーフロー部52a~52dに比して小さくなるように陥没形成されている。すなわち、第2分割型38の表面から第1溝56a~56dの底面に至るまでの距離は、第2分割型38の表面からオーバーフロー部52a~52dの底面に至るまでの距離に比して小さく設定されている。図2から諒解されるように、第1溝56a~56dは、略くの字形状に屈曲している。このため、第1溝56a~56dの下流側端部キャビティ16から離間する側の端部は、鉛直方向に対して所定角度で傾斜するように延在している。具体的には、第1溝56a、56b、56dは鉛直方向に対して概ね90°傾斜し、第1溝56cは鉛直方向に対して概ね45°傾斜している。第1溝56a~56dにおける角度θ1~θ4はいずれも、約135°である。ベント54は、第1溝56a~56dの他、第1突出部48、第2突出部50の起端部に形成された第2溝58a、58bを含む。すなわち、第2溝58a、58bは、キャビティ画成部46と、第1突出部48、第2突出部50との境界に位置している。第2溝58a、58bは、鉛直方向に沿って延在し、第2分割型38の下端面及び上端面で開口している。以下においては、下端面側の開口を下方開口、上端面側の開口を上方開口と表記し、下方開口の参照符号を60a、60b、上方開口の参照符号を62a、62bとする。第2溝58aには第1溝56a、56bが連なり、第2溝58bには第1溝56c、56dが連なっている。すなわち、第1溝56a、56bは第2溝58aを介して外気に連通し、第1溝56c、56dは第2溝58bを介して外気に連通している。従って、キャビティ画成用凹部44は、オーバーフロー部52a~52d、ベント54第1溝56a~56d及び第2溝58a、58bを介して外気に連なる。第2溝58a、58bの上方には、ブロー用気体としての圧縮エアを吐出するエアノズル64a、64b気体供給手段がそれぞれ配設される。エアノズル64a、64bは、図示しない案内チューブを介して第2溝58a、58bの上方開口62a、62bに接続されている。従って、第2溝58a、58b内は、エアノズル64a、64bから吐出された圧縮エアによってブローされる。また、第2突出部50には、第2摺動型20が進入する進入用凹部66が形成される。以上の構成において、可動側本体32には、図示しないシリンダ等の駆動機構が設けられる。可動盤14は、この駆動機構の作用下に、固定盤12に対して接近又は離間するように変位する。図1に示すように、第2分割型38の下方、右方及び上方には、第1摺動型18、第2摺動型20及び第3摺動型22が固定型26可動型34に対して接近離間可能に配設される。この接近離間も、図示しない駆動機構によって行われる。いわゆる型締めの際には、固定型26に対して可動型34、第1摺動型18、第2摺動型20及び第3摺動型22が当接し、これにより、キャビティ16が形成される。なお、第2溝58a、58bの下方開口60a、60bは、第1摺動型18によって閉塞されることがない位置に形成されている。そして、下方開口60a、60bの近傍には、粉バリを捕捉するための捕捉容器68が配置される。本実施の形態に係る可動型34鋳造用金型を含む鋳造装置10は、基本的には以上のように構成されるものであり、次にその作用効果について説明する。鋳造作業を行うに際しては、上記の通り、固定型26に対して可動型34、第1摺動型18、第2摺動型20及び第3摺動型22が接近するように変位して当接する。すなわち、いわゆる型締めがなされ、これによりキャビティ16が画成される。第2摺動型20は、可動型34の第2突出部50に形成された進入用凹部66に進入する。この時点で、エアノズル64a、64bから圧縮エアが吐出される。吐出された圧縮エアは、前記案内チューブによって案内され、第2溝58a、58bの上方開口から該第2溝58a、58b内に導入される。なお、この時点では、キャビティ16にガスとしての大気が存在している。このようにして形成されたキャビティ16に対し、固定側本体24に形成された注湯口28から溶湯が導入される。溶湯は、固定型26に形成される湯道30を通過してキャビティ16に到達し、キャビティ16を充填し始める。キャビティ16中に溶湯が導入されることに伴い、キャビティ16に存在していた大気が押圧される。押圧された大気は、キャビティ16に連通するオーバーフロー部52a~52dを経由して第1溝56a~56d、さらには第2溝58a、58bに至る。第2溝58a、58bに到達した気体は、上記のようにして第2溝58a、58bに導入された圧縮エアに同伴されて下方開口60a、60bに移動し、最終的に、下方開口60a、60bから第2分割型38の外方、すなわち、外気中に排気されるに至る。キャビティ16中に溶湯が充填され、さらに、オーバーフロー部52a~52dに溶湯がオーバーフローして貯溜されることにより、キャビティ16に存在していた大気の全てがベント54を介して排気されるか、又は、第1溝56a~56dに残留する。キャビティ16を充填した溶湯は、所定時間が経過することに伴って冷却固化する。これにより、鋳造品70が得られる。溶湯が冷却固化する間、オーバーフロー部52a~52dを介して第1溝56a~56dに進入した微細粒状の溶湯によって粉バリが発生する。第2溝58a、58bに圧縮エアが流通しているため、第1溝56a~56dにおける出口、すなわち、第2溝58a、58bに合流する連通口近傍は負圧となっている。このため、粉バリが第2溝58a、58b側に吸引されて該第2溝58a、58bに導入され、さらに、第2溝58a、58bに流通する圧縮エアに同伴されて下方開口60a、60bから排出される。なお、粉バリが第1溝56a~56dではなく第2溝58a、58bで発生した場合には、該粉バリは、第2溝58a、58bに流通する圧縮エアに同伴されて下方開口60a、60bから排出される。以上のようにして、粉バリは、ベント54を介して鋳造装置10の外方、すなわち、外気に排出される。従来技術ではベントをキャビティから鉛直上方に向かって延在するように形成し、且つ粉バリを鉛直上方に送って前記ベントの上方の開口から排出していたのに対し、本実施の形態においては、上記したように、粉バリを、くの字形状に屈曲した第1溝56a~56dを介して第2溝58a、58bに送り、その後、該第2溝58a、58bに沿って鉛直下方に送るようにしている。従って、粉バリが第3摺動型22に向かって上昇することが防止される。また、第1溝56a~56dの出口第2溝58a、58bに合流する連通口から第2分割型38の上端面第3摺動型22に対する当接面までに至る距離が、キャビティ16から第2分割型38の上端面に向かって鉛直上方に延在するベントを形成した場合に比して長くなる。このことも相俟って、粉バリが第3摺動型22に向かって上昇することが困難となる。このため、第2分割型38と、該第2分割型38の上端面に当接する第3摺動型22との間に粉バリが介在することが回避されるので、第2分割型38と第3摺動型22との合わせ面に粉バリを噛み込むことが防止される。従って、第3摺動型22に傷が生じることや、第3摺動型22が動作不良を起こすことを回避することができる。このため、第1溝56a~56dの断面積を大きくして大気が通過し易くなるようにすることができる。第1溝56a~56dで粉バリが発生したとしても、上記したような理由から粉バリが第2分割型38と第3摺動型22との合わせ面に到達することが困難であるからである。従って、本実施の形態に係る可動型34によれば、大気を排気することも容易となる。なお、第2溝58a、58bに圧縮エアを供給しない場合であっても、第1溝56a~56d内で発生した粉バリは、第1溝56a~56dを経由して第2溝58a、58bに到達し、その後、重力の作用下に、第2溝58a、58bの下方開口60a、60bに向かって落下する。すなわち、この場合においても、粉バリを外気に排出することが可能である。下方開口60a、60bから排出された粉バリは、捕捉容器68で捕捉すればよい。これにより粉バリが外気中に散乱することが防止されるので、作業環境を清浄に保つことができる。その後、型開きを行う。すなわち、第1摺動型18、第2摺動型20及び第3摺動型22を固定型26可動型34から離間させ、さらに、可動型34を固定型26から離間させることにより、鋳造品70が露呈するに至る。なお、上記した実施の形態では、第2溝58a、58bを鉛直方向に沿って延在するようにしているが、粉バリが自重によって落下することが可能な範囲で傾斜していてもよい。また、鋳造装置10は、図1に示す形状の鋳造品を得るためのものに特に限定されるものではないことは勿論である。さらに、第1溝を、鉛直方向に対して所定の角度で傾斜してオーバーフロー部52a~52dから第2溝58a、58bに向かう直線として形成するようにしてもよい。さらにまた、第2溝58a、58bに対して供給するブロー用の気体は、圧縮エアに限定されるものではなく、圧縮窒素等、他の気体であってもよい。