通信媒体と、少なくとも2つの記憶媒体と、を備え、それぞれ記憶媒体が、前記通信媒体を介してメッセージを送受信するように構成されたインターフェースと、少なくとも1つの現在のコンテンツ、個々の一意の識別子、およびコンテンツ転送のログを記憶するメモリと、前記インターフェースおよび前記メモリに動作可能に結合されたコントローラと、を備える電子コンテンツ交換システムであって、前記コントローラが、命令コードの制御下で動作し、前記インターフェースを介して、少なくとも1つの転送されるべきメッセージコンテンツを含むコンテンツ転送メッセージを受け取り、転入プロセスを実行して対応するメッセージコンテンツの転送を前記記録媒体に記録し、前記転入プロセスは、前記受信コンテンツ転送メッセージが複製であるかどうか判定するステップと、前記受信コンテンツ転送メッセージが複製でない場合に、前記現在のコンテンツを、前記転送されるべきメッセージコンテンツの分だけ増やすステップと、前記コンテンツ転送の情報を前記ログに記録するステップと、を含み、前記インターフェースを介して、少なくとも1つの転送されるべきメッセージコンテンツを含むコンテンツ転送要求メッセージを受け取り、転出プロセスを実行して前記記憶媒体からの対応するコンテンツの転送を記録し、前記転出プロセスは、前記現在のコンテンツが前記転送されるべきメッセージコンテンツと同等もしくはそれより大きいかどうか判定するステップと、前記現在のコンテンツが前記転送されるべきメッセージコンテンツと同等もしくはそれより大きい場合に、前記転送されるべきメッセージコンテンツを含むコンテンツ転送メッセージを生成し、送るステップと、前記現在のコンテンツを前記転送されるべきメッセージコンテンツ量の分だけ減らすステップと、前記コンテンツ転送の情報を前記ログに記録するステップと、を含む、電子コンテンツ交換システム。各記憶媒体が、実体的記憶媒体と、サーバによりインスタンス化され、維持される仮想記憶媒体と、のいずれか1つを備える、請求項1に記載の電子コンテンツ交換システム。前記通信媒体が、ネットワークと、前記ネットワークに接続され、前記インターフェースを介して個々の記憶媒体に接続され、前記ネットワークを介した通信のために前記記憶媒体をホストする通信機器と、前記記憶媒体と端末または別の記憶媒体との間の直接リンクと、のいずれか1つまたは複数を備える、請求項1に記載の電子コンテンツ交換システム。前記ネットワークがインターネットである、請求項3に記載の電子コンテンツ交換システム。前記通信機器が、携帯情報端末PDA、携帯電話、ハンドヘルドコンピュータおよびラップトップコンピュータを含むリストの中から選択される、請求項3に記載の電子コンテンツ交換システム。前記直接リンクが無線リンクである、請求項3に記載の電子コンテンツ交換システム。前記端末が、商人のPOSpoint-of-sale装置、セルフサービスキオスクおよびタッチアンドゴー端末を含むリストの中から選択される、請求項3に記載の電子コンテンツ交換システム。各転送メッセージが個々のディジタル署名を含み、前記ディジタル署名が、少なくとも、所与の記憶媒体により生成される資産転送メッセージの間で一意である、請求項1に記載の電子コンテンツ交換システム。前記転出プロセスが、以前に受信した転送要求メッセージの複製である可能性の高い転送要求メッセージを検出するステップをさらに含む、請求項8に記載の電子コンテンツ交換システム。各転送要求メッセージがチャレンジワードを含み、複製である可能性の高い転送要求メッセージを検出する前記ステップが、前記コントローラにより完了されるコンテンツ転送プロセスごとに、前記個々の転送要求メッセージに含まれる前記チャレンジワードを、前記ログに記憶される前記コンテンツ転送の前記情報の一部として記憶するステップと、新しい転送要求メッセージを受け取った後すぐに、前記新しい転送要求メッセージに含まれる前記個々のチャレンジワードを、すでに前記ログに記憶されたチャレンジワードと比較するステップと、を含む、請求項9に記載の電子コンテンツ交換システム。前記転入プロセスが、各受信転送メッセージの前記個々のディジタル署名を処理して前記受信転送メッセージの妥当性を判定するステップをさらに含む、請求項8に記載の電子コンテンツ交換システム。前記転入プロセスが、前記受信転送メッセージが妥当でないと判定される場合に、前記受信転送メッセージを廃棄するステップをさらに含む、請求項11に記載の電子コンテンツ交換システム。前記転入プロセスが、前記受信転送メッセージを前記ログに記録された以前に受信した転送メッセージの情報と比較することにより前記受信転送メッセージが複製であるかどうか判定する、請求項1に記載の電子コンテンツ交換システム。前記転入プロセスが、前記受信転送メッセージが複製であると判定される場合に、前記受信転送メッセージを廃棄するステップをさらに含む、請求項1に記載の電子コンテンツ交換システム。前記ログに記録される前記情報が各転送メッセージの要約を含む、請求項1に記載の電子コンテンツ交換システム。前記要約が前記個々の転送メッセージのハッシュを含む、請求項15に記載の電子コンテンツ交換システム。コンテンツを記憶し転送するための装置であって、通信媒体を介してメッセージを送受信するように構成されたインターフェースと、少なくとも1つの現在のコンテンツ、個々の一意の識別子、および転送のログを記憶するメモリと、前記インターフェースおよび前記メモリに動作可能に結合されたコントローラと、を備え、前記コントローラは、命令コードの制御下で動作し、前記インターフェースを介して、少なくとも1つの転送されるべきメッセージコンテンツを含むコンテンツ転送メッセージを受け取り、転入プロセスを実行して対応するメッセージコンテンツの転送を前記メモリに記録し、前記転入プロセスは、前記受信転送メッセージが複製であるかどうか判定するステップと、前記受信転送メッセージが複製でない場合に、前記現在のコンテンツを、前記転送されるべきメッセージコンテンツの分だけ増やすステップと、前記転送の情報を前記ログに記録するステップと、を含み、前記インターフェースを介して、少なくとも1つの転送されるべきメッセージコンテンツを含むコンテンツ転送要求メッセージを受け取り、転出プロセスを実行して前記メモリからの対応するメッセージコンテンツの転送を記録し、前記転出プロセスは、前記現在のコンテンツが前記転送されるべきメッセージコンテンツと同等もしくはそれより大きいかどうか判定するステップと、前記現在のコンテンツが前記転送されるべきメッセージコンテンツと同等もしくはそれより大きい場合に、前記転送されるべきメッセージコンテンツを含む転送メッセージを生成し、送るステップと、前記現在のコンテンツを前記転送されるべきメッセージコンテンツの分だけ減らすステップと、前記転送の情報を前記ログに記録するステップと、を含む前記コンテンツを記憶し転送するための装置。前記転出プロセスが、以前に受信した転送要求メッセージの複製である可能性が高い転送要求メッセージを検出するステップをさらに含む、請求項17に記載の装置。各転送要求メッセージがチャレンジワードを含み、複製である可能性の高い転送要求メッセージを検出する前記ステップが、前記コントローラにより完了されるコンテンツ転送プロセスごとに、前記個々の転送要求メッセージに含まれる前記チャレンジワードを、前記ログに記憶される前記コンテンツ転送の前記情報の一部として記憶するステップと、新しい転送要求メッセージを受け取った後すぐに、前記新しい転送要求メッセージに含まれる前記個々のチャレンジワードを、すでに前記ログに記憶されたチャレンジワードと比較するステップと、を含む、請求項18に記載の装置。各転送メッセージが個々のディジタル署名を含み、前記ディジタル署名が、少なくとも、所与の装置により生成される資産転送メッセージの間で一意である、請求項17に記載の装置。前記転入プロセスが、各受信転送メッセージの前記個々のディジタル署名を処理して前記受信転送メッセージの妥当性を判定するステップをさらに含む、請求項20に記載の装置。前記転入プロセスが、前記受信転送メッセージが妥当でないと判定される場合に、前記受信転送メッセージを廃棄するステップをさらに含む、請求項21に記載の装置。前記転入プロセスが、前記受信転送メッセージを前記ログに記録された以前に受信した転送メッセージの情報と比較することにより前記受信転送メッセージが複製であるかどうか判定する、請求項17に記載の装置。前記転入プロセスが、前記受信転送メッセージが複製であると判定される場合に、前記受信転送メッセージを廃棄するステップをさらに含む、請求項17に記載の装置。前記ログに記録される前記情報が各転送メッセージの要約を含む、請求項17に記載の装置。前記要約が前記個々の転送メッセージのハッシュを含む、請求項25に記載の装置。前記コントローラが前記現在のコンテンツを含む情報を表示することができるように前記コントローラに動作可能に接続されたディスプレイをさらに備える、請求項17に記載の装置。前記ディスプレイがユーザ入力を受け取るためにタッチスクリーンである、請求項27に記載の装置。ユーザ入力を受け取るための少なくとも1つのボタンをさらに備える、請求項27に記載の装置。前記転出プロセスが、前記転送されるべきメッセージコンテンツをユーザ入力コンテンツと比較するステップと、前記転送されるべきメッセージコンテンツが前記ユーザ入力コンテンツと一致する場合に限って前記転送メッセージを生成するステップとを含む、請求項27に記載の装置。前記受信転送要求メッセージがヌル値を有する転送されるべきメッセージコンテンツを含み、前記転出プロセスが、ユーザ入力コンテンツを前記転送されるべきメッセージコンテンツとして使用して前記転送メッセージを生成するステップを含む、請求項27に記載の装置。したがって、本発明は、物理的環境における現金の使用とより近い整合性を有する実用的な電子決済方式の実施を可能にし、しかも、関与者がリモートに位置し、何らかの電子ケーブルまたは無線インターフェースにより接続されるにすぎない場合に動作することもできるメッセージコンテンツ記憶転送システムを提供しようとするものである。このような電子決済方式の他と異なる特徴は、この方式が、実質的な取引手数料をかけずに少額決済に使用され得ることである。このような少額決済は、消費者が音楽録音やコンテンツ価値を有する情報といった電子コンテンツに数セントを支払う可能性のあるインターネットおよび携帯電話の使用に特に関連性を有する。よって、本発明の一態様は、各記憶媒体が、個々の一意の識別子と、現在のコンテンツおよび転送メッセージのログを記憶するためのメモリと、記憶媒体との間でのコンテンツの転送を制御するためのコントローラとを含む複数の記憶媒体を備えるメッセージコンテンツ記憶転送システムを提供する。コントローラは、記憶媒体から転送されるべき少なくとも1つの選択されたメッセージコンテンツ、送り手としての記憶媒体の個々の一意の識別子、および受け手の個々の一意の識別子を含む暗号化されたコンテンツメッセージを生成し、送り、現在のコンテンツを選択されたメッセージコンテンツの分だけ減らし、コンテンツメッセージの情報をログに記録することにより、記憶媒体からコンテンツを転送する。コントローラは、記憶媒体へ転送されるべき少なくとも1つの選択されたメッセージコンテンツ、送り手の個々の一意の識別子、および受け手としての記憶媒体の個々の一意の識別子を含む暗号化されたコンテンツメッセージを受け取り、受け取ったコンテンツメッセージを解読し、現在のコンテンツを選択されたメッセージコンテンツの分だけ増やし、コンテンツメッセージの情報をログに記録することにより、記憶媒体へコンテンツを転送または記憶する。電子商取引の状況では、記憶媒体は電子財布eパースと呼ぶこともでき、メモリに記憶された現在のコンテンツは累積される資産価値または金額とすることができ、コンテンツメッセージのメッセージコンテンツは転送されるべき資産価値または金額とすることができる。本発明によれば、システム内で保持される所有者のコンテンツを記憶する複数の記憶媒体を必要とするメッセージ転送システムが設けられる。システム内の個々の関与者または当事者は、1つまたは複数の記憶媒体を有し得る。これらの記憶媒体は、詐欺師が記憶媒体内に保持されるコンテンツを操作しても金銭的に採算が合わないようにセキュアな環境において構築される。コンテンツ転送システムの一特徴は、システムを欺くのに使用されるおそれのある複製メッセージの再現を防止するやり方である。ある記憶媒体から別の記憶媒体へのコンテンツ転送を実施するのに使用されるディジタル署名されたメッセージは、そのメッセージが一意であるという特有の性質を有し、また、送り手記憶媒体と受け手記憶媒体の両方を識別する情報を含む。また、送り手記憶媒体は、メッセージが一意であることを保証するために、ナンス情報または追加情報も付加する。各記憶媒体は、当該記憶媒体により作成され、または受け取られるあらゆるコンテンツ転送メッセージを表すログを、現在有効なセキュリティドメインに含む。記憶媒体内のセキュリティドメインは、その時々に、方式の運用者が決定するように変化し得る。転送メッセージの取引ログは、記憶に必要なメモリの量、および複製メッセージの有無を検査する際に費やされる時間を低減するために、衝突のないハッシュ関数を使用して削減され得る。動作に際して、受け手記憶媒体に接続された処理装置は、受信コンテンツメッセージがまだ働きかけられていないことをチェックしてから、記憶媒体のメモリに記憶されたコンテンツを増分する。多くの実際の決済シナリオにおいて、例えば商人などとすることのできる受け手は、記憶媒体をローカルで保持していない場合もある。しかしローカルの記憶媒体がないことは、このシステムの問題にはならない。というのは、商人は、コンテンツメッセージのディジタル署名をチェックするために送り手の公開鍵を知っておりさえすればよいはずであり、また商人は、ディジタル署名されたコンテンツメッセージの一意性を保証するために、送り手の記憶媒体およびプロセッサに、ナンス情報または他の情報を提供することもできるはずだからである。これらのコンテンツメッセージは、商人の端末が秘密暗号鍵を扱わずに完全なオフラインモードで動作することができるように、後のある時点に商人のリモート記憶媒体へ送信することができる。特に、電子低価格決済取引の匿名性は、実際に実現するのが難しい。このシステムの一特徴は、送り手記憶媒体はシステム内で識別されるが、当該記憶媒体の所有者が同様に識別される必要がないことである。さらに、コンテンツは、関与する記憶媒体の所有者の識別情報を知るいかなる第三者の介入も関与も伴わずに、送り手記憶媒体と受け手記憶媒体との間のポイントツーポイント転送において交換することができる。この特徴は、記憶媒体の所有者が、匿名性を維持しながら、コンテンツをセキュアに記憶し、交換することを可能にする。本発明のコンテンツメッセージは、記憶媒体およびその記憶媒体のプロセッサがディジタル署名されたコンテンツメッセージを作成した後で、当該記憶媒体のメモリに記憶されたコンテンツは、転送メッセージにおいて定義されたコンテンツの分だけ減分されるという点で、取消不能であるとみなされる。コンテンツ交換トランザクションは取り消すことができず、記憶媒体のメモリに記憶されたコンテンツと異なる、またはそのコンテンツより大きいコンテンツについての転送メッセージを作成することもできない。万一係争が生じた場合、送り手は、何であれ両当事者にとって適切とみなされる手段による受け手からのコンテンツの返還を求めることにしてもよいが、コンテンツの最初の転送を送り手が一方的に取り消すことはできない。本発明のさらに別の特徴および利点は、以下の詳細な説明を、添付の図面と併せて読めば明らかになるであろう。本発明は、電子メッセージコンテンツの記憶および転送のための方法および装置を提供する。本発明の実施形態を、以下で、例として挙げるにすぎないが図1~7を参照して説明する。以下の説明では、本発明を、セキュアな記憶転送機構が資産価値または金額の形のメッセージコンテンツのセキュアな記憶および交換による電子商取引を可能にするために使用される実施形態によって説明する。しかし、本発明は電子商取引だけに限定されるものではなく、逆に同じ技法は、少なくとも、セキュリティ、取消不能、否認不可および複製検出の価値が求められる任意の通信システムを実施するのにも使用され得ることが理解されるであろう。図1aを参照すると、ごく一般的には、本発明による資産交換システム2は、通信媒体6を介してメッセージを交換するように構成された少なくとも2つの記憶媒体4を備える。電子商取引の状況では、記憶媒体4は電子財布eパースと呼ぶこともでき、以下の説明ではこの用語を使用する。各eパース4は、eパース4が通信媒体6を介してメッセージを送受信することを可能にするように構成されたインターフェース8と、受信メッセージに応答して、eパース4へのコンテンツの転送を記録し、eパース4からコンテンツを転送するコントローラ10と、現在のコンテンツCur.Val14、eパースの個々の一意の識別子16、およびeパース4eとの間でのコンテンツ転送のログ18を記憶するメモリ12とを備える。電子商取引の状況では、記憶媒体4は電子財布eパースと呼ぶこともでき、メッセージのコンテンツは資産または金銭的価値の量を表し、メモリ12に記憶された現在のコンテンツCur.Val14は、累積された資産または金銭的価値の量である。理解を容易にするために、以下の説明ではこの用語を使用する。メッセージ送信機能/受信機能20に加えて、インターフェース8は、好ましくは、暗号化機能22および解読機能24も実施し、そのため、eパースにより送信されるメッセージは、送信される前にディジタル署名暗号化され、eパースにより受信されるメッセージには妥当性検査解読を行うことができる。このように使用するのに適する暗号化機能および解読機能は当分野では周知である。当分野で公知のように、従来の公開鍵インフラストラクチャPKI:PublicKeyInfrastructureセキュリティシステムは、秘密鍵および公開鍵と一般に呼ばれる1対の鍵を生成し、各当事者に割り当てることにより動作する。秘密鍵は当事者により秘密裏に維持され、ファイルが別の当事者に送信される前にファイルを暗号化するのに使用される。公開鍵は受け手に送信され、受け手がファイルを解読することを可能にする。あるシステムでは、秘密鍵はファイル自体を暗号化するのには使用されず、ファイルにディジタル署名を適用するのに使用される。この場合、公開鍵は、ファイルが到着する前に変更されてまたは破損していないことを受け手が検証することを可能にすると共に、受信側当事者に、当該ファイルが送信側当事者とされる者から実際に送信されたと信ずべき理由を提供する。ある実施形態では、インターフェース8により実施される暗号化機能および解読機能は、eパース4により送受信される資産価値転送メッセージにディジタル署名し、それらのメッセージを検証するのに秘密鍵/公開鍵システムを使用する。この場合、各eパース4は一意の秘密鍵/公開鍵対を備えていてよく、そのうちの少なくとも公開鍵は、信頼できる認証機関により当分野で公知のやり方で認証される。公知の手段を使用して、eパースを内部解析し、またはハッキングして鍵を発見することが不可能であるようにそれらの鍵を格納することができる。動作に際して、インターフェースの暗号化機能は、秘密鍵を使用して、eパースにより送信される資産価値転送メッセージにディジタル署名し、解読機能は、公開鍵を使用して、eパースにより受信される資産価値転送メッセージを検証する。また、eパースにより送信される資産価値転送メッセージは、eパースの公開鍵証明書を伴って、すなわち含んでいてもよい。この方法により、資産価値転送メッセージを受信するeパースは、まず公開鍵の信憑性をチェックしてから、公開鍵を入手して署名をチェックすることができる。ある実施形態では、eパースは、実体的物品として実施される。eパースが物品として実施される場合、メモリ12は、不揮発性ランダムアクセスメモリRAM:randomaccessmemoryとして設けられ、コントローラ10は、適切なファームウェアに従って動作する集積回路として実施することができ、インターフェース8は、電気的接続または無線接続を介した通信を可能にするように設計され得る。必要ならば、eパース4のメモリ12、コントローラ10、および少なくとも暗号化機能22/解読機能24は、単一の特定用途向け集積回路ASIC:ApplicationSpecificIntegratedCircuit内で実施することができる。必要ならば、eパース4は、公知の加入者識別モジュールSIM:SubscriberIdentityModule技術を使用して構築することができる。任意の適切なフォームファクタを使用して実体的eパースを設計することができる。例えば、コンピュータおよびディジタルカメラのそれだけに限らないが、メモリスティック商標や、いわゆるサムドライブデバイスを含む取り外し可能メモリデバイスに一般に使用されるフォームファクタが使用されてもよい。必要に応じて、例えば、スマートカードやキーフォブを含む他の適切なフォームファクタが使用されてもよい。あるいは、通常のSIMカードの形の、電気的インターフェースを有するeパース4が、例えば、携帯電話、携帯情報端末PDAなどといった無線通信機器内にそのために設けられたソケットにインストールするために構築されてもよい。このような構成は、eパース4が通信機器内に半永久的にインストールされることを可能にし、それによってユーザの利便性が増すという点で有益である。図1bを参照すると、ある実施形態では、実体的eパースは、例えば、メモリ12に記憶された現在の資産価値量といった情報を表示するための、コントローラ10に動作可能に接続されたディスプレイ26を含んでいてよい。ある実施形態では、ディスプレイ26は、いわゆるタッチスクリーンとして実施されてよく、タッチスクリーンはユーザがコントローラ10へコマンドを入力することを可能にする。あるいは、コマンドを入力するために実体的eパースにボタンまたはスイッチが設けられていてもよい。これらの場合、コントローラ10は、ユーザがコントローラ10と対話して、それだけに限らないが、メモリ12に記憶された資産転送のログ18の全部または一部を表示すること、メモリ12に記憶された現在の資産価値量を表示すること、およびeパース4の状況を表示することを含む様々な機能を実行することを可能にするグラフィカルユーザインターフェースGUI:graphicaluserinterfaceを実施するソフトウェアを実行し得る。電気コネクタ型インターフェース8を有する実体的eパースの場合には、電気コネクタの構成が、少なくとも一部は、全体としてのeパースのフォームファクタに基づいて選択されることが予見される。例えば、場合によっては、ユニバーサルシリアルバスUSB:UniversalSerialBus規格に準拠したソケットコネクタが使用され得る。必要に応じて、他の電気コネクタ構成が使用されてもよい。無線接続インターフェースを有する実体的eパースの場合には、所要電力が低減され、セキュリティが高められるように、無線接続が非常に限られた距離おおよそ10cm以下などにわたって動作することが好ましい。様々な公知の無線周波数電磁または磁気結合技術が、この距離で無線接続を実施するのに使用され得る。必要ならば、実体的eパースの様々な構成要素に必要とされる電力の少なくとも一部を提供するために、電池が、当分野で周知のやり方で使用されてもよい。また好ましくは、インターフェース8は、インターフェース8、コントローラ10およびメモリ12の動作を可能にするようにeパースに電力を供給するための経路も提供する。電気コネクタ型インターフェースを有するeパースの場合には、コネクタの一部として接地およびVddの接点を設けるのは簡単なことである。無線コネクタ型インターフェースを有するeパースの場合には、インターフェースは、好ましくは、受け取られる無線エネルギーを当分野で公知のやり方で電力に変換するための整流器を含む。インターフェース8、コントローラ10およびメモリ12の適切な設計により、eパース4の所要電力を、受け取られる無線エネルギーをこのようなやり方で整流することによって、無線エネルギー単独で、または電池電力と組み合わせて、eパース4の高信頼動作に十分な電力を生み出すのに必要な程度まで低くすることができる。利用可能な電力はeパース4と無線端末との距離の2乗に反比例して変化するため、この構成は、eパース4への無線接続が行われ得る最大距離を制限する有効な手段として働くことができる。ある実施形態では、eパース4は、セキュアなサーバによりホストされる仮想eパースとして実施される。仮想eパースとして実施される場合、メモリはデータベースレコードとして実施されてもよく、サーバは、適切なソフトウェアを使用してインターフェース8およびコントローラ10の機能を提供する。仮想eパースは、例えばブローカなどにより、複数のクライアントアカウントを管理する手段として使用され得る。前述のように、コントローラ10は、受信メッセージに応答して、eパース4への資産価値の転送を記録し、eパース4から資産価値を転送する。図2aは、eパースから資産価値を転送するためにeパースにより実行され得る代表的な転出プロセスを示す流れ図である。図2aを参照すると、転出プロセスではまず、転送されるべき資産価値量Val.を含む要求メッセージを受け取る28。第1のステップ30で、コントローラ10は、転送されるべき資産価値量Val.を、メモリ12に記憶された現在の資産価値Cur.Val14と比較する。現在の価値14が転送されるべき価値量Val.より少ない場合には、コントローラ10は、エラーメッセージを生成し、それを返す32。そうでない場合、コントローラ10は、メモリ12に記憶された現在の価値Cur.Valを転送されるべき量Val.だけ減らし、次いで、転送されるべき量Val.と、少なくともコントローラ10により生成され、送り出される価値転送メッセージの間で当該価値転送メッセージを一意に識別するナンスとを含む価値転送メッセージを生成する36。最後に、コントローラ10は、転送に関する情報をログに記録する38。ある実施形態では、ナンスをカウンタ値とすることができ、カウンタは、連続する価値転送メッセージごとに増分される。前述のように、インターフェース8の暗号化機能22は、価値転送メッセージにディジタル署名を適用し40、次いで、署名された価値転送メッセージを通信媒体6へ送信する。図2bは、eパース4への資産価値の転送を記録するためにeパース4により実行され得る代表的な転入プロセスを示す流れ図である。図2bを参照すると、転入プロセスではまず、転送されるべき資産価値量とナンスとを含む価値転送メッセージを受け取る42。第1のステップで、インターフェース8の解読機能24は、公開鍵を使用して、受信価値転送メッセージのディジタル署名を検証する44。検証に失敗した場合、価値転送メッセージは廃棄され46、エラーメッセージが生成され48、転入プロセスは打ち切られる。検証に成功した場合、コントローラ10は、ナンスを使用して受信価値転送メッセージをそのログ18と比較し、価値転送メッセージが以前に受信したメッセージの複製であるかどうか判定する50。メッセージが複製である場合、価値転送メッセージは廃棄され46、エラーメッセージが生成され48、転入プロセスは打ち切られる。そうでない場合、コントローラ10は、転送に関する情報をログに記録し52、メモリ12に記憶された現在の価値Cur.Valを転送されるべき量Val.だけ増やす54。前述のように、ログ18は、eパース4の資産転送の出入りの記録を維持する。ある実施形態では、ログ18に記録される情報は、eパース4が送受信する各資産転送メッセージのコンテンツを含む。ある実施形態では、ログ18には、全コンテンツではなく、各資産転送メッセージの要約が記録され得る。場合によっては、要約は、資産転送メッセージの少なくとも一部分に対して算出されるハッシュの形をとり得る。受信価値転送メッセージのハッシュを記録すれば、例えば、ログ18を記憶するのに要するメモリの量を最小限に抑えながら複製メッセージを有効に検出することができる。ある実施形態では、送信資産転送メッセージおよび受信資産転送メッセージが、それぞれ別個のログに記録され得る。この構成は、それぞれの異なる情報セットが各ログ18に記録されるよう助長するという点で有益である。例えば、送信メッセージのログは、eパースによって送信されるあらゆる価値転送メッセージの全コンテンツを記録してよいが、受信メッセージのログは、単に、各受信メッセージのハッシュだけを記録する。図2を参照した上記説明では、受け取られる資産価値を記録し、eパース4から資産価値を転送するためにコントローラ10により実行される代表的な機能を示している。この説明は、eパース自体により実行される特定の機能だけに関するものである。この機能は、以下でより詳細に説明するように、当事者間で資産価値転送を実施するために様々なやり方で使用することができる。一般に、通信媒体6は、eパース4とメッセージを交換することのできるハードウェアとソフトウェアの任意の適切な組み合わせとすることができる。eパースがサーバによりホストされる仮想eパースである実施形態では、通信媒体は、インターネットといったデータネットワークとすることができる。eパースが実体的物品である実施形態では、通信媒体は、通常、インターフェースによりeパースに接続され、他の当事者との通信のためにデータネットワークに接続された通信機器になる。図3に、様々な代表的な種類の通信機器およびeパースフォームファクタを組み込んだ価値交換システムを概略的に示す。特に、図3には、無線コネクタ型インターフェースまたは電気コネクタ型インターフェースを使用して実体的eパース4と共に使用される、ラップトップ、携帯情報端末PDA、携帯電話といったユーザのパーソナル通信機器56、無線コネクタ型インターフェースまたは電気コネクタ型インターフェースを使用して顧客の実体的eパース4とインターフェースするための読取装置60を有するPOSPoint-of-Sale端末58、無線インターフェースを有する実体的eパース4と共に使用されるタッチアンドゴー端末62、および仮想eパースをインスタンス化し、維持するホストサーバ64が示されている。これらの各装置の動作を以下でより詳細に説明する。通信媒体6がユーザのパーソナル通信機器56である場合には、ユーザの実体的eパースは、無線コネクタ型インターフェースまたは電気コネクタ型インターフェースを使用して通信機器56に接続し得る。電気コネクタ型インターフェースを有するeパースでは、インターフェースは、直接に、または適切なケーブルによって、通信機器56の適切なポートに差し込まれるように構成され得る。USBポートは比較的普及しており、このために容易に使用することができるが、他のどんな適切な型のコネクタも同様に使用され得る。好ましくは、ユーザのパーソナル通信機器56上に、ユーザの管理下で、eパースとの間でのメッセージング、および関連付けられる資産価値の転送を円滑に行わせるためのソフトウェアアプリケーションまたはアプレットがインストールされる。例えば、図4に、所望の資産価値量が、第1のユーザユーザAにより保持されるeパース4aから第2のユーザユーザBにより保持されるeパース4bへ転送されるシナリオを示す。このシナリオでは、ユーザAが自分のパーソナル通信機器56a上でアプレットを起動することができ、アプレットは、ユーザAがユーザBに転送しようとする所望の価値量を指示する情報を入力することができるように、表示画面上にウィンドウを開く。入力情報に基づき、アプレットは、転送されるべき価値量を含む要求メッセージ66を生成し、その要求を、インターフェースを介してユーザAのeパースへ送ることができる。受信要求メッセージに応答して、eパースは、図2aを参照して説明した転出プロセスを実行する。前述のように、転出プロセスに続いて、eパースは、エラーメッセージ、または転送されるべき価値を含む価値転送メッセージ68を返す。次いでユーザAは、アプレットと対話して、データネットワークを介してユーザBへ価値転送メッセージを送信することができる70。例えば、価値転送メッセージは、電子メールメッセージへの添付ファイルとしてユーザBへ送信されてもよい。ユーザBが例えばユーザBの電子メール受信箱に価値転送メッセージを含む電子メールメッセージを受け取ると、次いでユーザBは、自分のパーソナル通信機器56b上の電子メールソフトウェアおよびアプレットと対話して、自分のeパース4bへ受信価値転送メッセージを送ることができ72、次いでeパース4bは、図2bを参照して説明した転入プロセスを実行して、eパース4bへの資産価値の転送を記録する。理解されるように、前述の機能は、データネットワーク6を介してメッセージを交換することのできる個々の通信機器56によりホストされる任意の2つの実体的eパース4間で所望の資産価値量を転送するのに使用することができる。電子メールを使用したメッセージ転送の実施は、電子メールソフトウェアが容易に利用でき、信頼性が高くセキュアなメッセージ転送のためのロバストな手段を提供するという点で有用である。また、電子メールを使用したメッセージ転送の実施は、メッセージ転送がリアルタイムである必要がなく、2当事者が転送を実施するための専用の通信リンクを確立する必要がないという点でも有益である。しかし、電子メールを使用してメッセージ転送を実施することは不可欠な要件ではない。送信側eパースの現在の価値は、価値転送メッセージが生成される時点において転送される量だけ減分される。受信側当事者のeパースは、複製を捕捉廃棄し、価値転送メッセージが受信される時点においてその現在の価値を増分する。これらのイベントは、単一の通信セッションの状況内で発生し得るが、必ずしもそうとは限らない。また、この動作は、少なくとも、2当事者間での価値の交換を達成し、銀行などのいかなる第三者の介入も伴わず、必要ともしないという点で、現金法定通貨紙幣または硬貨の交換のパターンに厳密に従うものであることも理解されるであろう。図4を参照して説明したシナリオは、価値の交換に関与する2当事者が、個々の当事者の実体的eパース4および個々の当事者のパーソナル通信機器56の人間のユーザであると想定している。しかし、これは不可欠な要件ではないことが理解されるであろう。例えば、ユーザAのeパース4aを、リモートサーバによりホストされる仮想eパースとすることもできるはずである。この場合、ユーザAは、サーバ上のクライアントアプリケーションと対話して、要求メッセージを送信し、ユーザAの仮想eパースから所望の価値転送メッセージを獲得してよい。同様に、ユーザBのeパースも、リモートサーバによりホストされる仮想eパースとすることができる。この場合、ユーザBは、サーバ上のクライアントアプリケーションと対話して、受信資産価値転送メッセージを、ユーザBの電子メールアプリケーションからユーザBの仮想eパースへ送ってもよい。さらに、ユーザAまたはユーザBのどちらかまたは両方が人間である必要もない。例えば、ユーザAは、所定のスケジュールに従ってユーザBへ支払を送るように設計された自動化システムとすることもできるはずである。同様に、ユーザBも、オンライン取引の一部として価値転送メッセージを受信し、それをユーザBの仮想eパースへ送るeコマースアプリケーション、または、データネットワークを介して支払を受け取り、処理する他の任意の種類の自動化支払処理システムとすることができるはずである。よって、図4を参照して説明したシナリオは、2人の人物間の資産転送、人と自動化支払処理システムとの間の資産転送、または2つの自動化システム間の資産転送の場合に同等に適用できることが理解されるであろう。ある実施形態では、eパース上に記憶された資産価値が法定通貨として扱われ得る。そうした場合、ユーザの銀行は、ユーザの銀行口座を仮想eパースで表すための機能を提供し得る。その場合、ユーザの実体的eパースは、電子札入れまたは財布として使用することができる。この構成では、ユーザは、ユーザの銀行口座との間の現金の引き出しおよび預け入れを、例えば、ユーザの実体的eパースに接続するように構成された現金自動預け払い機などを使用して仮想eパースと実体的eパースとの間で資産価値量を転送することによって、銀行アクセスカードを使用した現金の引き出しおよび預け入れの従来の方法と全く同等のやり方で行うことができる。ある実施形態では、法定通貨ではないが、eパース上に記憶された資産価値が、価値を蓄え、交換する手段として受け入れられ得る。例えば、eパースベースの資産価値は、選択された小売業者において商品または割引と引き換えることができるクーポンまたは商品券とみなされてもよい。別の例では、eパースベースの資産価値は、オンラインゲーム環境やソーシャルネットワーク環境内などでの、オンライン取引のための価値交換の手段として使用されてもよい。どちらの場合も、ユーザは、所与の資産価値量がすでにそのメモリ12に記憶されているeパースを購入し得る。あるいは、ユーザは、例えばブローカなどから所望の資産価値量を購入してもよく、この資産価値量は、例えば図4を参照して説明した方法を使用するなどしてすでにユーザが所有するeパースへ転送される。またユーザは、ユーザのeパース上に記憶された資産価値量の一部または全部を法定通貨と引き換えにブローカに売却してもよいことが理解される。このようにして、ブローカは、ユーザが法定通貨をeパースベースの資産価値へ、またその逆へ変換するための手段としての役割を果たすことができる。前述のように、通信媒体がユーザのパーソナル通信機器ラップトップ、PDA、携帯電話などである実施形態では、eパースとの対話を円滑化するためにパーソナル通信機器との対話時にアプレットを実行することができる。ある実施形態では、このアプレットは、パーソナル通信機器にインストールされ、ユーザにより必要に応じて起動されてもよい。ある実施形態では、アプレットは、例えば、eパースが機器の入出力ポートのうちの1つに接続されたことのパーソナル通信機器による検出に応答して、自動的に起動されてもよい。別の実施形態では、アプレットは、eパース自体に記憶され、eパースがパーソナル通信機器の入出力ポートへ接続されるときに、パーソナル通信機器上に自動的にアップロードされ、起動されてもよい。eパースがリモートサーバ上でホストされる仮想eパースである実施形態では、アプレットは、ユーザがウェブブラウザソフトウェアを介してユーザの仮想eパースと対話することを可能にするブラウザアプリケーションまたはプラグインの形をとり得る。前述のように、転出プロセスは、転送されるべき所望の量がeパースに記憶された現在の価値を超える場合には、エラーメッセージを返す。同様に、転入プロセスも、受信価値転送メッセージが複製である場合には、エラーメッセージを返し得る。好ましくは、eパースと対話するのに使用されるアプレットは、これらのエラーメッセージに応答してユーザに適切な警告および/またはプロンプトを表示するように設計される。ある実施形態では、ユーザによるeパースの使用を円滑に行わせるために、アプレットとeパースとの間でさらに別のメッセージが交換され得る。例えば、アプレットは、ユーザのパーソナル通信機器上で起動されるときに、eパースに状況要求メッセージを自動送信してもよい。これに応答して、eパースは、eパースに記憶された現在の資産価値を含む状況チェックメッセージを返してもよい。状況チェックメッセージを受信後すぐに、アプレットは、ユーザのパーソナル通信機器のディスプレイ上に現在の資産価値を表示し得る。応答が所定の時間内に受信されない場合、アプレットは、eパースが接続されておらず、または適正に機能していないと判定し、パーソナル通信機器のディスプレイ上に適切な警告を表示し得る。また、必要ならば、アプレットは、ユーザがeパースにログ記録要求メッセージを送ることを可能にしてもよく、これに応答してeパースは、eパースのメモリ12に記憶されたログのコンテンツを含むログ記録メッセージを返す。ある実施形態では、アプレットは、さらに、ユーザが各ユーザの支出の個人的記録を維持し得るように、このログ記録メッセージ、またはログ記録メッセージ内のログコンテンツが会計アプリケーションにアップロードされることを可能にしてもよい。図5および図6に、例えば購買取引の一部として、顧客と商人との間の資産価値転送を扱うための個々のメッセージフローを示す。図5のメッセージフローは、顧客により保持されるeパースから商人により保持されるローカルeパース74へ所望の資産価値量を転送するのにPOSPoint-ofSale端末58が使用されるシナリオに関するものである。図5に示すように、POS端末58は、無線接続または電気的接続を使用して、POS端末58と顧客の実体的eパース4との間で接続を確立するように設計された読取装置60を含む。商人のローカルeパース74は、POS端末58の入出力ポートに接続された周辺装置として設けられ得る。必要ならば、商人のローカルeパース74は、例えば、単一のPOS端末58によって制御される資産価値転送をサポートするのに使用されてもよく、所与の小売店の場所にある2台以上のPOS端末のクラスタによって制御される資産価値転送をサポートするのに使用されてもよい。商人のローカルeパース74は、図5に示すようにPOS端末58に接続された物理装置とすることもでき、リモートサーバ上でホストされる仮想eパースであってもよい。仮想eパースの場合、POS端末58は、例えばブラウザアプリケーションを使用するなどして、リモートサーバへのセキュアなリンクを介してeパースと対話するように設計され得る。POS端末58は、商人が従来のやり方で購入金額を入力し、顧客のeパースから転送されるべき合計資産価値を計算することを可能にするアプリケーションを実行する。次いでPOSアプリケーションは、転送されるべき価値量を含む要求メッセージを生成し76、読取装置60を介して顧客のeパース4へその要求を送信し得る。受信要求メッセージに応答して、顧客のeパース4は、図2aを参照して説明した転出プロセスを実行する。前述のように、転出プロセスに続いて、顧客のeパース4は、エラーメッセージまたは転送されるべき価値を含む価値転送メッセージを返す78。価値転送メッセージを受信後すぐに、POSアプリケーションは次いで、受信価値転送メッセージを商人のローカルeパース74へ送り80、次いで商人のローカルeパース74は、図2bを参照して説明した転入プロセスを実行して資産価値の転送を記録する。当然ながら、ある金額を顧客へ払い戻すことが求められる場合には、このプロセスを逆転させることができる。理解されるように、この構成は、POS端末58が、現金法定通貨ではなく顧客のeパースに記憶された資産価値量を使用して、従来のPOS端末の通常の現金販売動作のすべてを行うことを可能にする。商人のローカルeパース74のメモリに記憶されたログは、電子資産価値取引の完全な記録を含み、この記録は、商人が取り出し、必要に応じて記帳および経理のために使用することができる。商人は、その顧客に実体的eパース4を提供し、商品または店内割引と引き換えることができるクーポンまたは商品券の従来の使用と全く同様のやり方でeパースベースの資産価値取引を使用することを望むであろうと予見される。そうした場合、商人により提供される実体的eパース4は、当該商人のPOS端末58だけを認識し、このPOS端末58とだけ対話するように構成され得る。この選択的動作は、それだけに限らないが、専用のインターフェース8を備えるeパース4を設計すること、専用の暗号化アルゴリズムもしくは当該商人に一意の1対の鍵を備えるeパース4を設計すること、および、コントローラ10を、当該商人にだけ知られている所定の符号語を含む要求メッセージに応答するだけになるように構成すること、を含む様々な手段によって達成され得る。例えば、図2の転入プロセスおよび転出プロセスはそれぞれ、符号語の有無について受信メッセージをチェックするステップと、符号語が見つかった場合に、例えば当該符号語を以前にメモリ12に記憶された値と比較することなどにより当該符号語が妥当であるか否か判定するステップとを含むように変更されてもよい。符号語が妥当であると判明した場合には、転入プロセスおよび転出プロセスの残り部分が正常に続行される。符号語が妥当でないと判明した場合には、エラーメッセージが送信されてもよく、転入プロセスおよび転出プロセスは終了する。eパースベースの資産価値が法定通貨として認識される実施形態では、商人が、商人のローカルeパースに記憶された資産価値量の一部または全部を商人の銀行口座へ転送することを望む場合もある。よって、図5に戻って、商人は、転送されるべき金額を入力するために商人のPOS端末と対話することができる。次いでPOS端末は、入力された金額を含む適切な要求メッセージを生成して商人のローカルeパース74へ送信し82、商人のローカルeパース74はそれに応答して、図2aを参照して説明したように、POS端末58へ価値転送メッセージを返す84。次いでこの価値転送メッセージを自動的に、またはPOS端末へのユーザ入力に応答して、以前に商人の銀行口座を表すようにセットアップされた商人の仮想eパースへ送信することができ、結果として商人の銀行口座に当該資産価値量が預け入れられることになる。eパースベースの資産価値が法定通貨として認識されない実施形態では、商人は、法定通貨と引き換えに、商人のローカルeパース74に記憶された資産価値量の一部または全部をブローカに売却することを望む場合もある。前述の方法と実質的に同じ方法を使用してこの取引を行うことができるが、この場合には、商人のローカルeパース74によって返される価値転送メッセージ84は、電子メールの添付ファイルとしてブローカへ送信されてもよく、次いでブローカは、電子的資金転送の従来の方法を使用して、ある法定通貨の金額を、取引の一部として商人の銀行口座へ預け入れてもよい。図5を参照して説明した実施形態では、顧客のeパース4から転送される資産価値量は、商人のローカルeパース74に記憶され、次いで、この記憶された資産価値の一部または全部が、商人の銀行口座仮想eパースまたは法定通貨への変換のためのブローカへ送られる。場合によっては、この構成は、商人のローカルeパース74による転入プロセスの正常な完了により、目的の資産価値量が購買取引を完了するために転送されたことが直ちに確認されるという点で、有用である。しかし、1つまたは複数のローカルeパース74をセットアップし、管理する必要は、商人にとっては望ましくなく不都合な場合もある。図6に、この難点を回避する一実施形態を示す。図6の実施形態では、商人は、資産転送サービスを提供するブローカと連絡を取る。次いで商人のPOS端末58に、公開鍵と、POSアプリケーションが顧客のeパース4から返される資産転送メッセージを検証することを可能にするソフトウェアアプリケーションとが提供される。購買取引時に、商人は、すべて図5を参照して説明したのと同様に、従来のやり方で購買金額を入力し、顧客のeパース4から転送されるべき合計資産価値を計算する。次いでPOSアプリケーションは要求メッセージを生成し88、要求メッセージは、この場合は、転送されるべき価値量およびチャレンジワードを含む。チャレンジワードは、少なくともPOS端末58により送信される資産価値転送要求メッセージの間で一意である任意のアルファベット文字列とすることができる。要求メッセージが顧客のeパース4により受信されると、顧客のeパース4は、図2aを参照して説明した転出プロセスを実行し、正常に完了すると、少なくとも転送されるべき価値、チャレンジワード、および顧客のeパースの一意の識別子を含む価値転送メッセージを返す90。ある実施形態では、返される価値転送メッセージは、ブローカによる複製メッセージの検出を可能にするために顧客のeパース4により生成されるナンスも含み得る。別の実施形態では、チャレンジワードがこのために使用されてもよく、その場合、顧客のeパース4により生成されるナンスは、eパースのログ18において使用されるだけでよく、返される価値転送メッセージはナンスを含まないことになる。価値転送メッセージを受信後すぐに、POSアプリケーションは、ディジタル署名をチェックして価値転送メッセージを検証し92、チャレンジワードを検査することができる。検証に成功し、返されたチャレンジワードが、顧客のeパース4へ送信されたチャレンジワードと一致する場合には、商人は、顧客のeパース4が適正に動作しており、妥当な価値転送メッセージを発行したと判断することができる。次いで、暗号化/署名された価値転送メッセージを、例えば電子メールへの添付ファイルとして、POS端末からブローカへ送ることができる94。価値転送メッセージを受信後すぐに、ブローカアプリケーションは、価値転送メッセージを検証し96、eパース識別子およびナンスをチェックして価値転送メッセージの複製コピーを検出し98、次いで、価値転送メッセージ内の資産価値量を商人の口座の貸方に記入する100。この後の方の動作は、必要に応じて、資産価値量を、商人の銀行口座を表す仮想eパースに転送することによって行われてもよく、商人の銀行口座への法定通貨の従来の電子的資金転送によって行われてもよい。図5および図6を参照して説明した実施形態では、購買取引が、例えば商人の小売店舗などにおいて、POS端末58により制御される。しかし、実質的に同一のプロセスを、例えばバスまたは地下鉄端末において運賃支払を処理するためなど、タッチアンドゴー端末62において取引を処理するために使用することもできることが理解されるであろう。しかしこの場合には、転送されるべき価値量が事前に分かっており、そのため、タッチアンドゴー端末62は、eパース4が端末62のインターフェースに正常に接続されたことを検出した後すぐに転送要求メッセージを送信することができる。eパース4による価値転送メッセージの生成、およびその後の価値転送メッセージの処理は、図5および図6を参照して説明したものと実質的に同一とすることができ、タッチアンドゴー端末は、手動操作されるPOS端末58の代わりに自動的に動作する。これらのシナリオのどちらでも、タッチアンドゴー端末は、eパース4により返される価値転送メッセージを検証する。必要ならば、この検証ステップは、ターンスタイルまたは他のアクセス制限システムを制御するのに使用されてもよく、それによって、eパースのユーザは、資産価値転送ができない場合に、進行を妨げられる。この構成の一利点は、タッチアンドゴー端末が、転送要求メッセージを発行し、非常に短期間のうちに返される資産価値転送メッセージを受信し、検証することができることである。多くの場合、これにより、地下鉄駅で通勤者は、例えば、大きな遅延を被ることなく自分の運賃を支払うことができ、それによって通勤者にとっての利便性が最大化されると同時に、輸送機関によって課される取引コストも最小化される。前述のように、ある実施形態では、商人が専用の符号語を使用して、例えば、商品または割引と引き換えることができる商品券またはクーポンとしてのeパースベースの資産価値の使用を円滑に行わせるなど、eパースの選択的動作を可能にし得る。この同じ原理を、対象となるコミュニティを定義し、所与のeパースが対象となる当該コミュニティ内の他のeパースとだけ資産価値量を交換することを可能にするために適用することもできる。例えば、資産価値量が少なくとも名目上は所与の国の通貨で表示される例を考える。資産価値量の交換を、その資産価値が当該の同じ通貨で表示されるeパース間に制限することは望ましいはずである。よって、ある対象となるコミュニティはイギリスポンドで表示される資産価値について定義され、別の対象となるコミュニティはカナダドルで表示される資産価値について定義され得る。どちらの対象となるコミュニティで使用されるeパースも同一とし得るが、価値の交換は、各コミュニティにこの例では通貨標識の形を取るはずである個々に異なる符号語を発行することにより、対象となる各コミュニティだけに制限され得る。この構成では、カナダドルの対象となるコミュニティ内のeパースによって発行される資産価値転送メッセージを、例えば、イギリスポンドの対象となるコミュニティ内のeパースが正常に受信し、処理することはできないはずである。必要ならば、ユーザは、2つ以上の対象となるコミュニティについてのeパースを取得し、当該サービスを提供するブローカを使用して、それらのeパース間で資産価値量を転送しそれによって事実上通貨交換取引を完了することもできるはずである。理解されるように、所与の国の法定通貨での資産価値の額面金額は、eパースベースの資産価値が法定通貨であるとみなされるか否かとは無関係に、資産価値量を表す好都合な方法を提供する。よって、前述の例は、eパースベースの資産価値が法定通貨であるとみなされる場合だけに限定されない。さらに、対象となるコミュニティの使用は、その資産価値が異なる国の通貨で表示されるeパース間での転送を防止するだけに限られないことも理解されるであろう。むしろ、任意の所望の基準が、対象となるコミュニティを定義し、当該の対象となるコミュニティ内のeパースを当該の対象となるコミュニティ内の他のeパースとの資産価値転送だけに制限するために使用され得る。図2~6を参照して説明した実施形態では、eパースは、転送されるべき資産価値量を含む転送要求メッセージを受信し、エラーメッセージ、または転送されるべき資産価値量を含む資産価値転送メッセージを返す。場合によっては、この動作が望ましくないこともある。というのは、ユーザは、図4に示すようにユーザ自身の通信機器56を用いて転送要求メッセージを生成しなければならず、さもなければ、他方の当事者商人のPOSシステム58やタッチアンドゴー端末62などが正しい量の転送されるべき資産価値を有する要求メッセージを提供すると信じなければならないからである。実体的eパースがディスプレイ26とタッチスクリーンといったユーザ入力装置とを含む実施形態では、図1bを参照して説明したように、この制限は、転送されるべき金額のユーザ入力を受け入れるようにコントローラ10を構成することによって克服することができる。eパースが後で図5および図6に示すように、POS端末などから転送要求メッセージを受信するときに、コントローラ10は、要求メッセージに含まれる価値量を、ユーザが入力する金額と比較することができる。2つの金額が一致する場合には、コントローラ10は、前述のように、転出プロセスを実行して要求された金額を転送する。そうでない場合には、コントローラ10は受信要求メッセージを無視することもでき、エラーメッセージを送信することもできる。代替のシナリオでは、POS端末を、転送されるべき資産価値量についてヌル値を含む転送要求メッセージを生成するように構成することができる。このシナリオでは、コントローラ10は、大部分は前述したように転出プロセスを実行するが、転送要求メッセージに含まれる値を使用するのではなく、ユーザが入力する資産量を価値転送メッセージに挿入するはずである。この場合、POS端末58で実行されるPOSアプリケーションは、資産転送メッセージに含まれる資産価値量を、支払が必要とされる合計金額と比較することができる。これら2つの価値が一致する場合、POSアプリケーションは、顧客へ領収書を発行して販売取引を完了することができる。必要ならば、POS端末58は、読取装置60が顧客の実体的eパース4を検出後すぐに、ヌル転送要求メッセージを自動的に生成するように構成することもできる。この動作の結果として、従来の現金販売取引に厳密に従うやり方で進む交換が行われることになり、この交換では、POS端末が合計販売価格を計算し、次いで顧客が店員に現金を提示し、顧客が提示した金額がPOS端末により計算された合計販売価格と一致するときに販売取引が完了する。その結果、従来の現金販売取引の利点および親しみやすさが、紙幣および硬貨の法定通貨を扱わなければならないという手数をかけずに得られることになる。図7に、所望の資産価値量が、第1のユーザユーザAにより保持される実体的eパース4aから、第2のユーザユーザBにより保持される実体的eパース4bへ直接転送されるシナリオを示す。このシナリオでは、少なくともユーザAのeパース4aは、ディスプレイ26とタッチスクリーンといったユーザ入力装置とを含み、どちらのeパースも無線インターフェースを備える。図7を参照すると、ユーザAは、転送されるべき金額を入力し102、次いで、自分のeパース4aをユーザBのeパース4bに近接して位置決めする。2つのeパースが無線リンクを確立するのに十分なほど近づくと、ユーザBのeパース4bは、転送されるべき金額についてヌル値を有する転送要求メッセージを送信する104。ヌル転送要求メッセージを受信後すぐに、ユーザAのeパース4aは、前述のように転出プロセスを実行して、前にユーザAによって入力された転送されるべき金額を含む資産転送メッセージを生成する106。ユーザBのeパース4bは、価値転送メッセージを受け取ると、前述の転入プロセスを自動的に実行して、eパースへの資産価値の転送を記録する。このシナリオは、例えば、顧客がホテルでベルボーイにチップを渡そうとする場合など、2人の間での随意の資産転送に特に適する。前述のように、ユーザAは価値転送を開始し、転送されるべき金額を選択する。またユーザAは、自分のeパースを、選択された資産価値量が転送されるべき相手のeパースと近づけることによって受け手を制御する。この場合、転送のセキュリティが維持される。というのは、ユーザAのeパース4aは、転送されるべき金額が入力された後でヌル値を含む受信転送要求メッセージに応答するだけであり、次いで、受信転送要求メッセージに応答して単一の資産転送メッセージを送信するだけだからである。さらに、資産転送は、2つのeパースを近接させた後に初めて行われる。その結果、ユーザAのeパースからの望ましくない資産転送が生じる確率はきわめて低くなる。図7のシナリオでは、ユーザBのeパース4bは、ユーザAのeパースの存在に応答して、転送要求メッセージを送信する。この機能は、ユーザBのeパースが、その無線インターフェースの範囲内でユーザAのeパース4aの存在を検出することができることを必要とする。この機能を実現するには様々な方法が使用され得る。例えば、ユーザAが転送されるべき金額を入力した後で、ユーザAのeパースは所定のハンドシェーク信号を送信し始めてもよい。次いで、ユーザBのeパースは、ハンドシェーク信号の検出に応答して、転送要求メッセージを生成し得る。他の技法も当業者には明らかであり、添付の特許請求の範囲の意図される範囲から逸脱することなく使用され得る。以上の説明では、本発明の態様を、セキュアな記憶転送機構が、資産価値または金額の形のメッセージコンテンツのセキュアな記憶および交換による電子商取引を可能にするのに使用される実施形態を参照して説明した。しかし、本発明は電子商取引だけに限定されず、同じ技法は、セキュリティ、取消不能、否認不可および複製検出という価値が求められるセキュアな通信システムを実施するのにも使用され得ることが理解されるであろう。特に、メッセージコンテンツの性質にはいかなる固有の制限もない。前述のように、eコマースの状況では、メッセージコンテンツは資産価値または金額を表す。電子投票の状況では、メッセージコンテンツは、ユーザの投票を表し得る。電子権利の状況では、メッセージコンテンツは、例えば、チケット、商品券、特定のイベントに参加するための招待状などといった、ユーザが保有する権利または許可を表し得る。これらの状況のいずれにおいても、記憶媒体4の現在のコンテンツCur.Valを記憶し、減分する前述の機構は有用である。というのは、この機構が取消不能をサポートし、価値転送メッセージの不適切な生成を防止するからである。よって例えば、ユーザは、メモリ12に記憶された資産価値より大きい資産価値、または投票することが許される数より多くの票、または購入した枚数より多くのイベントなどのチケットを総計で含む価値転送メッセージを生成することを妨げられる。同様に、売り手興行イベントのチケットの小売業者などが、販売を許可された枚数より多くのチケットを販売することも防止することができる。以上の説明では、本発明を、記憶媒体4がコンテンツを記憶し、転送するのに使用される例を引いて説明しており、コンテンツはすべて所与の種類のものである。よって例えば、eコマースの状況では、メッセージコンテンツは資産価値または金額を表し、記憶媒体4はeパースと呼ばれる。しかし、記憶媒体4のメモリ12は、複数の異なる種類のメッセージコンテンツを同時に記憶するのに使用されてもよいことが理解されるであろう。よって例えば、ユーザの記憶媒体4eパースは、ある資産価値金額、2枚の電子劇場チケット、および来るべき選挙での投票権の形の現在のコンテンツを含むこともできるはずである。このシナリオには、個々の異なる現在の価値Cur.Val.のバケットをメモリ12に格納し、前述の転入プロセスおよび転出プロセスを、任意の所与の取引に適切なバケットを利用するように変更することによって容易に対応できることが理解されるであろう。例えば、ある実施形態では、転出プロセスの実行をトリガするのに使用される要求メッセージは、取引に使用されるべき現在の価値バケットを指定するパラメータを含んでいてよく、結果として得られる価値転送メッセージも、転入プロセスが受け手の記憶媒体4内の適切な現在の価値バケットを増分するよう動作し得るようにこの同じパラメータ値を含み得る。ある実施形態では、転出プロセス図2aの一部として複製チェック機能を実施することが求められ得る。よって例えば、コントローラ10が複製転送要求メッセージを検出拒否し、それによって、1つの転送要求に応答して2つ以上の価値転送メッセージが生成される問題を回避することができるようにすることが求められ得る。転送メッセージについて前述した機構を有効に反映する適切な複製チェック機構を実施することができることが理解されるであろう。例えば、図6を参照して説明した実施形態では、転出プロセスは、POS端末によって生成されたチャレンジワードを含む転送要求メッセージに応答して行われる。図6の実施形態では、このチャレンジワードは、POS端末によって、後で受信される価値転送メッセージを妥当性検査するのに使用される。しかし、記憶媒体4のコントローラ10が、このチャレンジを使用して複製転送要求を検出し、拒否してもよいことが理解されるであろう。このために、正常な転出プロセスが終わるたびに、コントローラ10は、例えば図2aのステップ38などで、チャレンジワードをログ18に記憶し得る。この情報は、コントローラ10が、新しく受信された要求メッセージのチャレンジワードをログ18にすでに記憶されたチャレンジワードと比較することにより、後続の複製要求メッセージを検出することを可能にする。一致が見つかる場合には、新しく受信された信要求メッセージを、複製の可能性が高いものとして拒否することができ、コントローラ10により適切なエラーメッセージを生成し、返すことができる。そうでない場合、転出プロセスは、図2aを参照して説明したように続行することができる。必要ならば、転送要求メッセージの他のデータフィールド例えば、受け手ID、価値、通貨なども、チャレンジに加えて、複製を識別するために使用されてよい。上記の本発明の1つまたは複数の実施形態は、例示のためのものにすぎない。したがって、本発明の範囲は、もっぱら添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるべきものである。