第1カウルと第2カウルとをクリップを用いて締結するカウル締結構造であって、前記第1カウルには、第1貫通孔を有する第1壁が突設され、前記第2カウルの縁部には、第2貫通孔を有する第2壁が突設され、前記クリップは、それぞれの基端部同士がヒンジ部を介して互いに回動可能に連結された第1部材及び第2部材を備え、前記第1部材及び前記第2部材の一方の先端部には係止孔が形成され、前記第1部材及び前記第2部材の他方の先端部には前記係止孔に係合可能な係止爪が突設され、前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔が互いに対向するように、前記第1壁及び前記第2壁は対向して配置され、前記第1部材は、その前記先端部が前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔を通過するように配置され、前記第2部材は前記第1壁及び前記第2壁を回り込み、前記第1部材及び前記第2部材の先端部同士が近接するように配置され、前記係止孔と前記係止爪とが係合することを特徴とするカウル締結構造。前記係止孔は、前記第1部材に形成され、前記第1部材の前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔への挿入方向と直交する軸線を有する貫通孔であり、前記係止爪は、前記第2部材に形成され、前記係止孔を通過するとともに、前記係止孔の孔縁に引っ掛かって抜け止めがなされることを特徴とする請求項1に記載のカウル締結構造。前記第2壁は、前記第1壁の表面に対向可能なように前記第2カウルの前記縁部に突設された第2壁基部と、前記第2壁基部の突出端から前記第1壁の突出端上を跨ぐように、前記第2壁基部と略垂直に突出した第2壁中間部と、前記第2壁中間部の突出端から前記第1壁の裏面に対向可能なように前記第2壁中間部と略垂直に突出した第2壁先端部とを有し、前記第2壁基部及び前記第2壁先端部の前記第1貫通孔に対応する部分に、前記第2貫通孔がそれぞれ形成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のカウル締結構造。前記第2壁基部に形成された前記第2貫通孔と、前記第2壁先端部に形成された前記第2貫通孔とは、前記第2壁基部、前記第2壁中間部及び前記第2壁先端部に延在する連結孔を介して連結されており、前記係止孔と前記係止爪とが係合した状態で、前記第2部材の一部は前記連結孔内に配置されることを特徴とする請求項3に記載のカウル締結構造。前記第1部材には、前記第2壁基部に当接して、前記第1部材の前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔に対する挿入長さを規定する規制壁が突設され、前記第2部材の先端部には、前記第2壁先端部に当接し、前記第1部材の前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔への挿入方向に前記第2部材を付勢する板ばね片が突設されていることを特徴とする請求項3又は請求項4に記載のカウル締結構造。前記第1カウルには、前記第2壁先端部に摺接し、前記第2壁先端部の前記第1壁に対する位置を規制するガイド壁が突設されていることを特徴とする請求項3~請求項5のいずれか1つの項に記載のカウル締結構造。しかしながら、特許文献1に係るカウル締結構造では、クリップの挟持力、すなわち一対の挟持片の構造強度や復元力がカウル締結構造の構造強度の支配的要素となるため、カウル締結構造の構造強度が比較的小さくなるという問題がある。また、クリップの剛性を高めることでカウル締結構造の構造強度を高めることが可能となるが、この場合にはクリップによる締結作業が困難になるという問題がある。本発明は、以上の問題を鑑みてなされたものであって、クリップを用いて2つのカウル部材を締結するカウル締結構造において、構造強度を増大させると共に締結作業を容易にすることを課題とする。上記課題を解決するために、本発明は、第1カウル2と第2カウル3とをクリップ30を用いて締結するカウル締結構造1であって、前記第1カウルには、第1貫通孔15を有する第1壁13が突設され、前記第2カウルの縁部6には、第2貫通孔26を有する第2壁21が突設され、前記クリップは、それぞれの基端部35、41同士がヒンジ部33を介して互いに回動可能に連結された第1部材31及び第2部材32を備え、前記第1部材及び前記第2部材の一方の先端部37には係止孔39が形成され、前記第1部材及び前記第2部材の他方の先端部43には前記係止孔に係合可能な係止爪44が突設され、前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔が互いに対向するように、前記第1壁及び前記第2壁は対向して配置され、前記第1部材は、その前記先端部が前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔を通過するように配置され、前記第2部材は前記第1壁及び前記第2壁を回り込み、前記第1部材及び前記第2部材の先端部同士が近接するように配置され、前記係止孔と前記係止爪とが係合することを特徴とする。この構成によれば、第1部材が第1貫通孔及び第2貫通孔を通過する構造となっているため、第1部材が破断しない限り第1貫通孔及び第2貫通孔の径方向への相対移動が規制され、カウル締結構造の構造強度を高めることができる。本発明の他の側面は、前記係止孔は、前記第1部材に形成され、前記第1部材の前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔への挿入方向と直交する軸線を有する貫通孔であり、前記係止爪は、前記第2部材に形成され、前記係止孔を通過するとともに、前記係止孔の孔縁に引っ掛かって抜け止めがなされることを特徴とする。この構成によれば、貫通孔が、第1部材が第1貫通孔及び第2貫通孔に挿入される方向と直交する軸線を有し、係止爪が貫通孔を通過しているため、係止爪が破断しない限り、第1部材は第1貫通孔及び第2貫通孔から抜け出すことができず、カウル締結構造の構造強度を高めることができる。本発明の他の側面は、前記第2壁は、前記第1壁の表面に対向可能なように前記第2カウルの前記縁部に突設された第2壁基部21と、前記第2壁基部の突出端から前記第1壁の突出端上を跨ぐように、前記第2壁基部と略垂直に突出した第2壁中間部22と、前記第2壁中間部の突出端から前記第1壁の裏面に対向可能なように前記第2壁中間部と略垂直に突出した第2壁先端部23とを有し、前記第2壁基部及び前記第2壁先端部の前記第1貫通孔に対応する部分に、前記第2貫通孔がそれぞれ形成されていることを特徴とする。この構成によれば、第2壁が第1壁に係合可能となるため、第2壁の第1壁に対する相対移動の一部が規制され、クリップの第1貫通孔及び第2貫通孔への挿入が容易になる。本発明の他の側面は、前記第2壁基部に形成された前記第2貫通孔と、前記第2壁先端部に形成された前記第2貫通孔とは、前記第2壁基部、前記第2壁中間部及び前記第2壁先端部に延在する連結孔27を介して連結されており、前記係止孔と前記係止爪とが係合した状態で、前記第2部材の一部は前記連結孔内に配置されることを特徴とする。この構成によれば、第2部材の一部が連結孔内に配置されるため、カウル締結構造をコンパクト化することができる。本発明の他の側面は、前記第1部材には、前記第2壁基部に当接して、前記第1部材の前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔に対する挿入長さを規定する規制壁40が突設され、前記第2部材の先端部には、前記第2壁先端部に当接し、前記第1部材の前記第1貫通孔及び前記第2貫通孔への挿入方向に前記第2部材を付勢する板ばね片47が突設されていることを特徴とする。この構成によれば、クリップの第2壁に対するがた付きを抑制することができる。本発明の他の側面は、前記第1カウルには、前記第2壁先端部に摺接し、前記第2壁先端部の前記第1壁に対する位置を規制するガイド壁14が突設されていることを特徴とする。この構成によれば、ガイド壁によって第2壁の第1壁に対する相対移動の一部が規制され、クリップの第1貫通孔及び第2貫通孔への挿入が容易になる。以上の構成によれば、クリップを用いて2つのカウル部材を締結するカウル締結構造において、構造強度を増大させると共に締結作業を容易にすることができる。以下、図面を参照して、本発明を自動二輪車のカウルに適用した実施形態について詳細に説明する。実施形態に係るカウル締結構造1は、第1カウル2と第2カウル3とを連結するために用いられるものである。以下の説明では、各図に示す座標軸を基準として説明する。図1は、自動二輪車の車体前部の側部を覆う第1カウル2及び第2カウル3を裏面側、すなわち車体側を向く面側から見た側面図を示している。第1カウル2及び第2カウル3は、それぞれ樹脂の射出成形品であり、略板状に形成されている。第1カウル2及び第2カウル3は、互いに物質や色彩が異なる材料から形成されていてよい。第1カウル2の縁部5と第2カウル3の縁部6とは、厚み方向において互いに重なり合えるように相補的な輪郭に形成されている。図2に示すように、第2カウル3の縁部6は、段部7を介して第2カウル3の他の部分よりも裏面側に変位して設けられている。第1カウル2及び第2カウル3が互いに連結される際には、第2カウル3の縁部6は第1カウル2の縁部5の裏面側に重なるように配置され、第1カウル2及び第2カウル3の表面は互いに略面一となる。図1に示すように、第1カウル2の裏面であって、縁部5の内方に位置する部分には、第1締結座11が複数本実施形態では3個設けられている。第2カウル3の裏面の縁部6であって、第2カウル3が第1カウル2に連結される際に第1締結座11に対応する部分には、第2締結座12が複数本実施形態では3個設けられている。図2に示すように、第1締結座11は、第1カウル2の裏面から略垂直に上方へと突出し、かつ左右方向に延在する第1壁13と、第1壁13の左右両側端から第1壁13と直交し、前方へと延在するように第1カウル2の裏面上に突設された一対のガイド壁14と有し、平面視で略コ字状を呈している。第1壁13の下部には、略四角形状の断面を有する第1貫通孔15が形成されている。換言すると、第1貫通孔15は、一対のガイド壁14間に掛け渡された左右方向に延在する第1梁16によって、第1カウル2の裏面との間に画成されている。第2締結座12は、縁部6の端縁に突設されたフック17と、フック17の左右両側部から後方へと延設された一対の補強壁18とを有する。フック17は、縁部6の端縁に沿って左右方向に延設され、かつ縁部6と略垂直に上方へと突出する第2壁基部21と、第2壁基部21の上端から第2壁基部21と略垂直に、かつ縁部6の外方前方へと延出する第2壁中間部22と、第2壁中間部22の突出端前端から略垂直に下方へと延出して第2壁基部21と略平行に対向する第2壁先端部23とを有している。すなわち、フック17は、下方に向けて開口する略U字状に形成され、一端において縁部6の端縁に連結されている。第2壁基部21、第2壁中間部22及び第2壁先端部23の左右方向における中央部には、各部をそれぞれ厚み方向に貫通する1つの連続した長孔状の開口25が形成されている。開口25は、第2壁基部21及び第2壁先端部23をそれぞれ前後方向に貫通する第2貫通孔26、26部分と、2つの第2貫通孔26、26を連続するべく第2壁基部21、第2壁中間部22及び第2壁先端部23に延在して形成された長孔状の貫通孔である連結孔27部分とに区分することができる。開口25によって、第2壁基部21、第2壁中間部22及び第2壁先端部23は、左側部分と右側部分とに分断されると共に、第2壁先端部23の突出端部に左右方向に延在する第2梁28が形成される。図3は、第1締結座11と第2締結座12とを締結するためのクリップ30を示している。図3に示すように、クリップ30は、樹脂の射出成形品である第1部材31及び第2部材32がヒンジ部33を介して、互いに回動自在に連結された構造をなす。第1部材31は、前後方向に延在し、その基端部後端部35は左右方向に幅狭に形成されている。基端部35には、左方又は右方にそれぞれ突出した一対のヒンジ軸36が形成されている。一対のヒンジ軸36は、左右方向に延在する軸線を有する円柱状に形成され、互いに同軸となっている。第1部材31の先端部前端部37及び中間部38は、主面が概ね上下方向を向く板片短冊状に形成されている。先端部37には、上下方向に貫通する係止孔39が形成されている。中間部38の後端、すなわち中間部38と基端部35との境界には、上方及び左右側方に突出した規制壁40が形成されている。第2部材32は、図3に示す状態を基準として説明すると、前後方向に延在し、その基端部41に一対のヒンジ軸36をそれぞれ回転可能に受容する一対の軸受部42を有している。これにより、第2部材32は、一対のヒンジ軸36及び一対の軸受部42によって構成されるヒンジ部33を介して第1部材31に回動自在に連結されている。また、軸受部42の中心が第2部材32の中心線を外挿した線から変位した位置に配置されるように、軸受部42はその外周部において基端部41に連続している。これにより、第1部材31の先端部37と第2部材32の先端部43同士が近接する際に、第1部材31の中間部38と第2部材32との間には空隙が形成され、第1部材31及び第2部材32は環構造を形成する。第2部材32の先端部43は、左右方向に拡幅されており、その左右方向における中間部には、第2部材32の延在方向と直交する方向図中の上方に突出した係止爪44が形成されている。係止爪44は、先端部43から上方に突出した可撓性を有する片持ち片部45と、片持ち片部45の先端から片持ち片部45の突出方向と直交する方向に突出し、片持ち片部45の基端部側下方を向く逆止面を備えた爪部46とから構成されている。先端部43の係止爪44が突設された部分の左右両側部分には、第2部材32の延在方向と直交する方向上方かつ基端部41側前方へと傾斜して突出する可撓性を有する板ばね片47がそれぞれ突設されている。各板ばね片47は、係止爪44と左右方向において所定の空隙を介して設けられている。第2部材32を第1部材31に対して回動させることによって、係止爪44は係止孔39に突入する。このとき、係止爪44の片持ち片部45は撓み、爪部46は係止孔39を通過して係止孔39の孔縁に係合する。これにより、第1部材31と第2部材32とによる環構造が形成される。このとき、一対の板ばね片47は第1部材31の先端部37の左右外方に配置される。次に、図4~9を参照し、クリップ30を用いて第1カウル2及び第2カウル3を連結したカウル締結構造1及びその締結手順を説明する。締結手順は、第1締結座11と第2締結座12とを係合させて仮留構造を形成する第1段階と、仮留構造にクリップ30を組み合わせてカウル締結構造1を形成する第2段階とに大別することができる。締結手順の第1段階では、図4に示すように、第2締結座12のフック17を第1締結座11の第1壁13に引っ掛けることによって仮留構造を形成する。フック17を第1壁13に引っ掛ける際には、フック17の第2壁先端部23の前後端面が一対のガイド壁14に摺接してガイドされ、第1壁13に対して所定の位置に配置される。これにより、第2カウル3の縁部6は、第1カウル2の縁部5の裏面側に重なる。第1カウル2と第2カウル3との左右方向におけるがた付きを抑制するためには、一対のガイド壁14間に第2壁先端部23が左右方向にがた付きなく嵌合するように、一対のガイド壁14間の距離及び第2壁先端部23の左右方向における幅を設定するとよい。また、第1カウル2と第2カウル3との前後方向におけるがた付きを抑制するためには、第2壁基部21と第2壁先端部23との間に第1壁13が前後方向にがた付きなく嵌合するように、第2壁中間部22の前後方向における長さ及び第1壁13の前後方向における厚みを設定するとよい。仮留構造では、前後方向から見て第2壁基部21の第2貫通孔26と、第1壁13の第1貫通孔15と、第2壁先端部23の第2貫通孔26と重なり、前後方向にフック17及び第1壁13を貫通する1つの挿通孔50が形成される。換言すると、フック17の開口25内に第1梁16が配置され、開口25が第1梁16に区画され、前後方向にフック17及び第1壁13を貫通する1つの挿通孔50が形成される。次に、仮留構造からカウル締結構造1を形成すべく、クリップ30の第1部材31の先端部37を第2壁基部21側から挿通孔50に挿入する。図5に示すように、挿入は、第1部材31の規制壁40が第2壁基部21に当接した時点で完了する。この状態で、第1部材31の先端部37は、挿通孔50を通過し、第2壁先端部23の外方に突出する。また、先端部37の係止孔39は第2壁先端部23の外方に位置し、外部に露呈する。続いて、第2部材32を第1部材31に対して回動させ図5参照、第2部材32が第1梁16第1壁13を上方側から跨ぐように配置し、係止爪44を係止孔39に突入させ、係合させる。これにより、図6~9に示すように、締結操作が完了したカウル締結構造1が形成される。カウル締結構造1では、図9に示すように、第1部材31と第2部材32とによる環構造が形成され、第1梁16は環構造内に配置される。そのため、クリップ30は第1梁16に係合した状態に維持される。この状態では、第1部材31が挿通孔50に挿入されているため、第1壁13とフック17との上下及び左右方向への相対変位が規制される。そのため、第1締結座11と第2締結座12とは互いに係合した状態に維持される。また、第1壁13とフック17との上下及び左右方向への相対変位は、第1部材31が破断しない限り規制されるため、カウル締結構造1の構造強度は比較的大きくなる。また、係止爪44の片持ち片47の破断又は第1部材31の係止孔39の開裂が発生しない限り、クリップ30の挿通孔50からの抜け出しが規制される。カウル締結構造1では第2部材32の一部が第2壁中間部22の連結孔27開口25内に配置されるため、第2部材32が上方に突出せず、カウル締結構造1の上下方向における大きさが縮小化されている。また、カウル締結構造1では、図9に示すように、板ばね片47が第2壁先端部23の外面に当接し、第2部材32を含むクリップ30を第1部材31の挿通孔50への挿入方向へと付勢するため、板ばね片47と規制壁40との間にフック17が挟持される。これにより、クリップ30のフック17に対するがた付きが抑制される。以上で具体的実施形態の説明を終えるが、本発明は上記実施形態に限定されることなく幅広く変形実施することができる。例えば、連結孔27を省略して、第2壁基部21の第2貫通孔26と第2壁先端部23の第2貫通孔26とを分離した孔としてもよい。この場合には、第2部材32が第2壁中間部22の上方を跨ぐ回り込むことができる形状にすればよい。また、フック17の第2壁中間部22及び第2壁先端部23を省略してもよい。この場合には、第2貫通孔26が第2壁基部21の上端面に連通しないように連結孔27を省略し、第1部材31が第2壁基部21の第2貫通孔26と第1壁13の第1貫通孔15とを通過するようにする。また、板ばね片47が第1壁13に当接するようにし、規制壁40と板ばね片47との間に第2壁基部21及び第1壁13を挟持するとよい。また、第2部材32の先端部43に係止孔を設けるとともに、第1部材31の先端部37に係止孔に係合可能な係止爪を設けてもよい。この場合には、係止爪が挿通孔50を通過可能な形状に形成するとよい。また、本実施形態では、第1部材31を第2壁基部21側から挿通孔50に挿入するようにしたが、第2壁先端部23側から挿通孔50に挿入するようにしてもよい。なお、本発明のカウル締結構造1は、カウル部材同士の締結のみならず、自動車のガーニッシュやトリム、ダッシュボード、バンパ等の他の部材の締結にも使用することができる。