挿入部を固定対象物に設けられた孔に挿入し、グリップを回転させて前記挿入部の太さを変えることによって前記挿入部を前記固定対象物に固定することが可能な固定機構と、前記グリップの所定の回転位置において前記グリップの回転を止めるストッパと、を備えるファスナ。前記固定機構は、ネジを利用して前記挿入部の太さを変えるように構成され、前記ストッパは前記ネジの端部に設けられる請求項1記載のファスナ。上述のように、ファスナの部材への着脱は、従来、作業者による手作業によって行われている。このため、締緩工具等のハンドツールを用いた着脱作業を容易に行うことが可能なファスナの開発が望まれる。例えば、作業者がハンドツールを用いて手作業でファスナを部材に取り付ける場合には、より少ない動作でファスナを部材の孔に挿入できるようにすることが重要である。加えて、ファスナの着脱の自動化が課題である。特に、ファスナを挿入するための孔を自動穿孔機によって加工する場合には、自動穿孔機によってファスナを自動的に取り付けることができるようにすることが望ましい。しかしながら、従来のネジ式のファスナは、先端部をワークから引き抜くためにグリップを回転し続けると、ネジが外れてグリップが空転する。一方、自動穿孔機に備えられる回転ホルダは、主としてワンウェイクラッチ機構を有している。ワンウェイクラッチ機構は、一方の方向のみに回転力を伝達するクラッチ機構である。従って、回転トルクがグリップに負荷されている間はグリップが回転ホルダにより保持される。一方、グリップが空転すると、回転ホルダが緩んでグリップが落下する。このため、ファスナの着脱を自動化するためには、ファスナのグリップが常に回転ホルダから外れないようにすることが必要となる。そこで、本発明は、1方向からの取付け作業及び取外し作業によって、より効率的に対象物を固定及び解放することが可能なファスナを提供することを目的とする。本発明の実施形態に係るファスナは、固定機構及びストッパを備える。固定機構は、挿入部を固定対象物に設けられた孔に挿入し、グリップを回転させて前記挿入部の太さを変えることによって前記挿入部を前記固定対象物に固定することが可能である。ストッパは、前記グリップの所定の回転位置において前記グリップの回転を止める。本発明の実施形態に係るファスナによれば、1方向からの取付け作業によって、より効率的に対象物を固定することができる。本発明の実施形態に係るファスナについて添付図面を参照して説明する。図1は本発明の実施形態に係るファスナの斜視図であり、図2は図1に示すファスナの縦断面図である。ファスナ1は、予め貫通孔を設けた複数の固定対象物を、一方向からの取付け作業及び取外し作業によって互いに着脱可能に固定することが可能な締結具である。或いは、孔を設けた単一の固定対象物にファスナ1を一方向からの取付け作業及び取外し作業によって着脱可能に固定することができる。このような機能を有するファスナ1は、固定対象物に設けられた孔に挿入して固定するための固定機構2を有する。この固定機構2は、胴体部3、可動体4、固定板5及び筒状グリップ6を備えている。固定機構2の胴体部3は、両端が開口している円筒形状を有する。胴体部3の内面には、軸方向の段差が2段設けられる。換言すれば、胴体部3には、段差によって次第に内径が小さくなり、かつ3つの内径を有する段差付きの貫通孔が設けられる。胴体部3の内径が大きい側の一端には、円筒形状を有する筒状グリップ6の一部が挿入される。筒状グリップ6の外径は、胴体部3の中央における内径よりも大きく、胴体部3の端部の最も大きい内径よりも小さい。このため、筒状グリップ6を、胴体部3の内部において回転させることが可能である。また、筒状グリップ6の一端は、胴体部3の内部に形成される段差面に接触する。この結果、筒状グリップ6の他端は、胴体部3から突出し、突出した筒状グリップ6の他端に回転トルクを負荷することができる。また、筒状グリップ6の内面には、締緩用の雌ネジ6Aのネジ溝が同軸状に設けられる。固定機構2の可動体4は、棒状の細長い形状を有しており、挿入部7及び移動用ネジ部8を有する。挿入部7の先端は鏃形状を有する。一方、挿入部7の先端から離れた部分は、胴体部3の筒状グリップ6が挿入されていない側の最も小さい内径よりも小さい直径を有する円柱状の外形となっている。また、挿入部7の先端における鏃形状部も胴体部3の最も小さい内径よりも小さい直径を有するまた、挿入部7には、軸方向を長さ方向とする貫通した割溝9が設けられる。挿入部7の貫通した割溝9は、挿入部7の先端に近づくにつれて幅が狭くなる一方、先端から一定の距離だけ離れた部分では幅が一定となる形状を有する。従って、挿入部7は、先端付近を除き、外側が円柱の一部の面を形成し、内側が平面を形成する2枚の板状部材を並べた形状となる。可動体4の移動用ネジ部8には、締緩用のネジ溝が設けられる。具体的には、移動用ネジ部8は、挿入部7よりも太く、かつ胴体部3の中央における内径よりも小さい太さの雄ネジである。また、移動用ネジ部8の雄ネジは、筒状グリップ6内に形成された雌ネジ6Aと互いに締め合うことができるサイズとされている。更に、移動用ネジ部8の挿入部7とは逆側の端部には、ストッパ8Aが設けられる。ストッパ8Aは、移動用ネジ部8に締められる筒状グリップ6の雌ネジ6Aの回転を止める機能を有している。図2は、ストッパ8Aとして移動用ネジ部8のネジ山よりも大きい直径を有する円板形状の部材を移動用ネジ部8の端部に接合した例を示している。但し、筒状グリップ6の雌ネジ6Aの回転を止める機能を有していれば、ストッパ8Aの構造を任意の構造にすることができる。例えば、移動用ネジ部8のネジ溝加工を途中まで施すのみでも、筒状グリップ6の雌ネジ6Aの回転を止めるストッパ8Aを移動用ネジ部8の端部に形成することができる。この場合には、ストッパ8Aは可動体4の一部となる。一方、図2に示すようにストッパ8Aと移動用ネジ部8とを一体化せずに、別の部材とする場合には、溶接等の任意の接合方法でストッパ8Aを移動用ネジ部8に固定することができる。ストッパ8Aと移動用ネジ部8とを別の部材とする場合には、ネジ固定機能に適した材料でストッパ8Aを構成することができる。ストッパ8A用の材料として汎用性の高い材料としては、S45C等の炭素鋼が挙げられるが、他の金属やセラミックス等の任意の材料を用いることができる。そしてこのような構造を有する可動体4は、移動用ネジ部8側が筒状グリップ6側となる向きで、筒状グリップ6及び胴体部3の内部に挿入される。このため、可動体4の移動用ネジ部8と筒状グリップ6の雌ネジ6Aとが互いに締め合わされる。一方、可動体4の挿入部7は胴体部3から突出する。但し、可動体4の移動用ネジ部8は胴体部3に対して回転しないように胴体部3の内部に配置される。移動用ネジ部8の胴体部3に対する回転の抑止方法は任意であるが、例えば胴体部3の内面にキー溝を設ける一方、移動用ネジ部8にキー溝に勘合するキーを設ける方法によって移動用ネジ部8の胴体部3に対する回転を抑止することができる。また、移動用ネジ部8の端部には、ストッパ8Aが設けられているため、移動用ネジ部8には常に筒状グリップ6の雌ネジ6Aが締め合わされている状態となる。逆に、移動用ネジ部8側からみると、筒状グリップ6の雌ネジ6Aの存在範囲は、移動用ネジ部8のネジ山の範囲となる。これは、筒状グリップ6とともに雌ネジ6Aが回転し、雌ネジ6Aが相対的に移動用ネジ部8の挿入部7と逆側の端部にまで到達すると、雌ネジ6Aがストッパ8Aに接触するためである。一方、可動体4の割溝9には、板状の固定板5が挿入される。固定板5は可動体4の割溝9内において長手方向の所定のマージンが生じるように、割溝9の長さに応じた長さを有する。また、割溝9の深さ方向に対応する固定板5の幅は、固定板5が可動体4からはみ出ない程度の幅とされる。可動体4は、固定板5を挟んだ状態で固定板5の外側を滑ることができるように構成される。一方、固定板5は胴体部3に固定される。固定板5の胴体部3に対する固定方法は任意であるが、例えば、胴体部3の内部に配置される固定板5の部分を、割溝9の深さ方向に設けた連結部材で胴体部3と連結することによって固定板5を胴体部3に固定することができる。従って、可動体4を固定板5及び胴体部3に対して長手方向に移動させることができる。また、胴体部3に固定された固定板5は、移動用ネジ部8の回転を抑止する効果も有する。従って、キー溝とキーの勘合のような移動用ネジ部8の胴体部3に対する他の回転抑止機構を省略してもよい。このような構造を有する固定機構2は、ネジを利用して挿入部7の太さを変える機能を有している。具体的には、挿入部7の太さを筒状グリップ6の回転量に応じた太さとすることができる。このため、挿入部7を単一又は複数の固定対象物に予め設けられた孔に挿入し、筒状グリップ6を回転させて挿入部7の太さを変えることによって挿入部7を固定対象物に固定することが可能である。従って、固定機構2を構成要素とするファスナ1は、一方向からの締緩作業によって固定対象物への着脱が可能である。ファスナ1の締緩作業は、ファスナ1の締緩用のハンドツール又は自動締緩装置等の締緩工具で行うことができる。図3は、図1に示すファスナ1を締緩用のハンドツールで保持した例を示す図である。図3に示すように回転ホルダ10を有するハンドツール11でファスナ1の筒状グリップ6及び胴体部3の端部を保持し、作業者の手作業によってファスナ1の締緩作業を行うことができる。すなわち、ハンドツール11を駆動させて筒状グリップ6を回転させることによってファスナ1の固定対象物への取付け及び取外しを行うことができる。一般的な回転ホルダ10は、筒状グリップ6及び胴体部3の端部を、それぞれ一方の方向のみに回転力を伝達するワンウェイクラッチで保持する機構を有している。図4は、図1に示すファスナ1を自動締緩装置で保持した例を示す図である。図4に示すように、回転ホルダ10を有する自動締緩装置20でファスナ1の筒状グリップ6及び胴体部3の端部を保持することもできる。そして、自動締緩装置20を駆動させて筒状グリップ6を回転させることによってファスナ1の固定対象物への取付け及び取外しを行うことができる。この場合、自動締緩装置20にドリル等の穿孔工具を取り付けることができれば、固定対象物への孔の加工及びファスナ1の締緩作業を自動で行うことができる。図5は、図1に示すファスナ1を対象物に固定した状態の一例を示す縦断面図である。図5に示すようにワークとなる第1の固定対象物30及び第2の固定対象物31を重ね合わせ、ファスナ1の取付け及び取外し側となる第2の固定対象物31側に治具32を配置することができる。更に、第1の固定対象物30、第2の固定対象物31及び治具32を同軸状に貫通する孔を、ファスナ1の挿入部7の挿入用のガイド孔とすることができる。そして、挿入部7を第1の固定対象物30及び第2の固定対象物31の孔に挿入した状態で、図3又は図4に示すような締緩器具の回転ホルダ10で筒状グリップ6を回転させると、固定板5の挿入部7に対する相対移動によって挿入部7が太くなり、ファスナ1で第1の固定対象物30、第2の固定対象物31及び治具32等の固定対象物を固定することができる。具体的には、挿入部7を第1の固定対象物30、第2の固定対象物31及び治具32の孔に挿入した状態で筒状グリップ6にネジの締付けに必要な程度の回転トルクを負荷すると、筒状グリップ6とともに内側の雌ネジ6Aが回転する。このため、筒状グリップ6の雌ネジ6Aの締付けによって可動体4の移動用ネジ部8が固定対象物から離れる側、つまり挿入部7の挿入方向と反対側に移動する。従って、移動用ネジ部8と一体となっている挿入部7も固定対象物から引き抜かれる方向に移動する。一方、固定板5は胴体部3に固定されているため、固定板5は固定対象物との相対位置を保ちながら静止する。この結果、固定板5は挿入部7の尖端側における割溝9によって挟まれる。すなわち、筒状グリップ6の回転移動が可動体4の平行移動に変換され、可動体4は、筒状グリップ6の回転角度に応じた距離だけ固定対象物から離れる側に移動する。ここで、挿入部7の割溝9は、挿入部7の尖端ほど幅が狭くなっているため、割溝9の端部が固定板5に接近する程、固定板5によって割溝9が押し広げられることになる。すなわち、筒状グリップ6に回転動力を与えると、挿入部7が撓んで太くなる。この結果、挿入部7の太さは第1の固定対象物30及び第2の固定対象物31の孔の直径程度となり、挿入部7は、第1の固定対象物30、第2の固定対象物31の孔内面を押し広げる方向に力を付加する。更に、筒状グリップ6に回転動力を与えると、挿入部7の尖端における鏃部分の大きさが第1の固定対象物30の孔の直径よりも大きくなる。そして、挿入部7は、鏃部分が拡張した状態で第1の固定対象物30から引き抜かれる側に移動する。このため、挿入部7の鏃部分が第1の固定対象物30の孔を通過することができず、孔の外部において第1の固定対象物30の表面に接触する。一方、胴体部3は相対的に治具32に接近し、最終的に治具32に接触する。すなわち、胴体部3の縁が治具32の孔の縁に押し当てられる。この結果、挿入部7と第1の固定対象物30及び第2の固定対象物31との摩擦力並びに胴体部3と挿入部7の鏃部分とで固定対象物を挟み込む力によって、ファスナ1は、第1の固定対象物30、第2の固定対象物31及び治具32に固定される。換言すれば、第1の固定対象物30、第2の固定対象物31及び治具32をファスナ1によって固定することができる。そして、作業者は第1の固定対象物30及び第2の固定対象物31をワークとして必要な作業を行うことができる。例えば、ファスナ1を挿入した孔の他に治具32に設けた穿孔用ガイド孔に従い、ドリル等の穿孔工具を用いて固定対象物への穿孔加工を行うことができる。更に、作業が終了すると、筒状グリップ6を逆回転させることによって、ファスナ1を第1の固定対象物30、第2の固定対象物31及び治具32の孔から引き抜くことができる。従って、ファスナ1は、第1の固定対象物30及び第2の固定対象物31の仮止め用に用いることができる。具体的には、固定対象物に固定された状態におけるファスナ1の筒状グリップ6を、ファスナ1の固定時と逆方向に回転させると、筒状グリップ6内の雌ネジ6Aの回転によって可動体4の移動用ネジ部8が軸方向に平行移動し、可動体4の挿入部7は固定対象物の孔への挿入方向に移動する。この結果、胴体部3に固定された固定板5は、挿入部7の割溝9内において挿入部7の尖端から離れた位置となる。そうすると、挿入部7は、固定板5から付与された力から解放され、再び元の太さに戻る。すなわち、挿入部7の太さが固定対象物の孔の直径よりも小さくなる。これにより、挿入部7の鏃部分と胴体部3とによる固定対象物の挟み込みが解除される。そして、このため、挿入部7を固定対象物から引き抜くことによって、固定対象物の固定状態を解除することができる。更に、筒状グリップ6をファスナ1の固定時と逆方向に回転し続けると、移動用ネジ部8が挿入部7の挿入方向に一層移動し、移動用ネジ部8の端部に設けられたストッパ8Aが筒状グリップ6内の雌ネジ6Aに押し付けられる。この結果、筒状グリップ6の所定の回転位置において雌ネジ6Aとともに筒状グリップ6の回転が止められる。具体的には、挿入部7の最小の太さに対応する筒状グリップ6の回転位置において、筒状グリップ6の回転がストッパ8Aにより静止される。換言すれば、ストッパ8Aにより筒状グリップ6の回転の範囲が制限される。従って、ファスナ1の挿入部7の太さが固定対象物の孔の直径よりも細くなり、挿入部7が固定対象物に固定されない状態となっても、ストッパ8Aの作用により筒状グリップ6の回転が停止する。この結果、図3に示すハンドツール11又は図4に示す自動締緩装置20の回転ホルダ10からは、筒状グリップ6に回転力が伝達され続ける。すなわち、ワンウェイクラッチ機構によって筒状グリップ6が回転ホルダ10に強固に保持される。このため、ファスナ1の着脱がハンドツール11を用いた手作業である場合には、ハンドツール11を固定対象物から離す方向に引けば、ハンドツール11に保持されたファスナ1の挿入部7を固定対象物の孔から引き抜くことができる。一方、ファスナ1が自動締緩装置20に装着されている場合には、自動締緩装置20に備えられる回転ホルダ10の軸方向における移動制御によって、回転ホルダ10に保持されたファスナ1の挿入部7を固定対象物の孔から自動的に引き抜くことができる。つまり以上のような、ファスナ1は、筒状グリップ6に設けられるネジの回転を止めるためのストッパ8Aを設けたものである。このため、ファスナ1は、挿入部7の太さが固定対象物の孔の直径よりも細くなり、挿入部7が固定対象物に固定されない状態となった後に、筒状グリップ6が空転することがない。従って、ファスナ1を自動締緩装置20の回転ホルダ10に保持した状態で、自動的に固定対象物から引き抜くことができる。すなわち、自動締緩装置20の回転ホルダ10に、ワンウェイクラッチ機構以外の複雑な筒状グリップ6の着脱機能を設けることなく、簡易にファスナ1の着脱を行うことができる。換言すれば、標準的な回転ホルダ10のワンウェイクラッチ機構を利用して、ファスナ1の着脱を行うことができる。このため、特に、自動穿孔機等の既存の設備をファスナ1の自動締緩装置20としてそのまま利用することが可能となる。更に、自動締緩装置20に、回転ホルダ10の回転状態を検知する機能を設ければ、自動締緩装置20側において、ファスナ1の締付状態を判断することができる。従って、ファスナ1の締付状態の判定結果に応じてファスナ1を引き抜くタイミングを適切に制御することができる。或いは、予めファスナ1の着脱時間を計測し、回転ホルダ10の軸方向における移動の時間制御によっても簡易にファスナ1を引き抜くタイミングを制御することが可能である。このため、作業者を介さずに、自動締緩装置20のみで、ファスナ1の着脱を完結することができる。一方、ハンドツール11を用いた手作業の場合には、従来、ファスナが筒状グリップの空転によって回転ホルダ10から脱落することを作業者が確認し、ハンドツール11を固定対象物から引き離す動作と、ハンドツール11から脱落した従来のファスナを固定対象物から引き抜く動作が必要であった。これに対して、ファスナ1は、ハンドツール11から脱落することがないため、ハンドツール11を固定対象物から引き離す動作のみでファスナ1を固定対象物から引き抜くことができる。従って、ファスナ1の着脱に必要な作業者の動作を減らすことができる。加えて、グリップの空転ではなく、回転ホルダ10の停止によってファスナ1の締付状態を判断することができる。従って、ファスナ1の着脱に必要な作業時間及び消費エネルギの低減にも繋がる。このように、ファスナ1によれば、ハンドツール11による手作業であるか自動締緩装置20による自動作業であるかを問わず、1方向からの取付け作業及び取外し作業によって、より効率的に固定対象物を固定及び解放することが可能である。以上、特定の実施形態について記載したが、記載された実施形態は一例に過ぎず、発明の範囲を限定するものではない。ここに記載された新規な方法及び装置は、様々な他の様式で具現化することができる。また、ここに記載された方法及び装置の様式において、発明の要旨から逸脱しない範囲で、種々の省略、置換及び変更を行うことができる。添付された請求の範囲及びその均等物は、発明の範囲及び要旨に包含されているものとして、そのような種々の様式及び変形例を含んでいる。例えば、上述した実施形態では、ネジを利用して筒状グリップ6の回転量を可動体4の軸方向の移動量及び挿入部7の太さに変換するファスナ1を示したが、他のメカニズムにより筒状グリップ6の回転量を挿入部7の太さに変換するようにファスナ1を構成してもよい。その場合には、ファスナ1の構造に応じて筒状グリップ6の回転を所定の回転位置において止める機能を有するストッパがファスナ1に備えられる。