"所定量の水を貯えて蒸気を発生させる蒸気発生容器と、前記蒸気発生容器の外周に巻回された誘導加熱コイルと、前記蒸気発生容器内に収容されて前記誘導加熱コイルに高周波電流を供給することで発熱する発熱部により前記蒸気発生容器内の水を加熱し、前記発熱部より上側の非発熱部を前記蒸気発生容器に支持させた加熱体と、前記蒸気発生容器内の水位を検出する水位センサと、前記蒸気発生容器内に給水する給水手段とを備え、前記水位センサによって前記加熱体の発熱部を超える上限水位を検出したときに前記給水手段による給水を停止し、前記発熱部の上端より少し下側となる下限水位を検出したときに前記給水手段により給水するように制御された蒸気発生装置において、前記蒸気発生装置は前記加熱体の非発熱部に水または湯を接触させることで過熱状態となるのを防止する過熱防止手段を備えたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項1に記載の蒸気発生装置において、前記過熱防止手段として前記蒸気発生容器の上部には前記加熱体の非発熱部に水をかける冷却用給水口を設けたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項2に記載の蒸気発生装置において、前記給水手段は前記冷却用給水口から給水するようしたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項1~3の何れか1項に記載の蒸気発生装置において、前記加熱体は前記誘導過熱コイルにより発熱する前記発熱部とこれより上側に連続して形成された前記非発熱部とを有した複数の加熱棒を備え、前記過熱防止手段として前記加熱棒の非発熱部の径を前記発熱部の径より太くしたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項1~4の何れか1項に記載の蒸気発生装置において、前記過熱防止手段として前記蒸気発生容器の内周面には前記非発熱部と対向する位置に上側に向かって内径が細くなるテーパ面を有した絞り部を設けたことを特徴とする蒸気発生装置。請求項1~5の何れか1項に記載の蒸気発生装置において、前記過熱防止手段として前記加熱体の非発熱部に蒸気発生容器内で沸騰して跳ね上がった湯を受けて前記非発熱部に流れるように案内する案内板を設けたことを特徴とする蒸気発生装置。上述したように、蒸気発生装置において、加熱棒の発熱部を発熱させることで蒸気を発生させているときには、加熱棒の発熱部を超える上限水位とこの発熱部の上端より少し下側の下限水位との間の水位となるように制御されている。蒸気発生容器内で蒸気を発生させているときには、加熱棒の発熱部の熱の大部分は水と熱交換されるが、一部が非発熱部に伝達されている。加熱棒の非発熱部は沸騰したときに跳ね上がる湯によって熱交換されて過熱状態となりにくくなっているが、この湯が各加熱棒に均一にかかるわけでないので、一部の加熱棒の非発熱部が過熱状態となることがあった。加熱棒の非発熱部がホルダや蒸気発生装置を溶かすほど過熱状態となると、これを保持するホルダ及びこのホルダを支持する蒸気発生容器が溶けて破損するおそれがあった。本発明はこのような問題を解決することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は所定量の水を貯えて蒸気を発生させる蒸気発生容器と、蒸気発生容器の外周に巻回された誘導加熱コイルと、蒸気発生容器内に収容されて誘導加熱コイルに高周波電流を供給することで発熱する発熱部により蒸気発生容器内の水を加熱し、発熱部より上側の非発熱部を蒸気発生容器に支持させた加熱体と、蒸気発生容器内の水位を検出する水位センサと、蒸気発生容器内に給水する給水手段とを備え、水位センサによって加熱体の発熱部を超える上限水位を検出したときに給水手段による給水を停止し、発熱部の上端より少し下側となる下限水位を検出したときに給水手段により給水するように制御された蒸気発生装置において、蒸気発生装置は加熱体の非発熱部に水または湯を接触させることで過熱状態となるのを防止する過熱防止手段を備えたことを特徴とする蒸気発生装置を提供するものである。上記のように構成した蒸気発生装置においては、加熱体の非発熱部に水または湯を接触させることで過熱状態となるのを防止する過熱防止手段を備えたので、加熱体の非発熱部は過熱状態となりにくく、これにより、加熱体を支持する蒸気発生容器が破損しにくくなる。上記のように構成した蒸気発生装置の一実施形態は、過熱防止手段として蒸気発生容器の上部には加熱体の非発熱部に水をかける冷却用給水口を設けるようにすれば、加熱体の非発熱部は冷却用給水口から導入される水によって冷却されるので、加熱体の非発熱部は過熱状態となりにくく、これにより、加熱体を支持する蒸気発生容器が破損しにくい。また、この蒸気発生装置においては、給水手段は冷却用給水口から給水するようしてもよく、このようにしたときには、上記の作用効果とともに、加熱体の水面より上側に付着したスケールは給水時に冷却用給水口から給水される水によって洗い流されるようになり、加熱体にスケールが固化しにくくなる。また、上記のように構成した蒸気発生装置の他の実施形態は、加熱体は誘導過熱コイルにより発熱する発熱部とこれより上側に連続して形成された非発熱部とを有した複数の加熱棒を備え、過熱防止手段として加熱棒の非発熱部の径を発熱部の径より太くすれば、非発熱部の熱容量が増加するとともに、非発熱部は表面積が増えたことによって沸騰したときに跳ね上がる湯がかかりやすくなるので、加熱体の非発熱部は過熱状態となりにくく、これにより、加熱体を支持する蒸気発生容器が破損しにくくなる。また、上記のように構成した蒸気発生装置の他の実施形態は、過熱防止手段として蒸気発生容器の内周面には非発熱部と対向する位置に上側に向かって内径が細くなるテーパ面を有した絞り部を設ければ、蒸気発生容器内の周縁部で沸騰したときに跳ね上がる湯がテーパ面により中心側に向かうようになる。このように、非発熱部は跳ね上がった湯が多くかかるようになるので、加熱体の非発熱部は過熱状態となりにくくなり、これにより、加熱体を支持する蒸気発生容器が破損しにくくなる。また、蒸気発生容器の周縁部で沸騰したときに跳ね上がる湯がテーパ面により中心側に向かうようになるので、跳ね上がった湯が蒸気とともに吐出されにくくなる。また、上記のように構成した蒸気発生装置の他の実施形態は、過熱防止手段として加熱体の非発熱部に蒸気発生容器内で沸騰して跳ね上がった湯を受けて非発熱部に流れるように案内する案内板を設けるようにすれば、沸騰したときに跳ね上がる湯は非発熱部に直接かかるだけでなく、案内板により受けられた湯が非発熱部に流れるので、加熱体の非発熱部は過熱状態となりにくく、これにより、加熱体を支持する蒸気発生容器が破損しにくくなる。以下、本発明の蒸気発生装置をスチームコンベクションオーブンに適用した第1の実施形態を添付図面を参照して説明する。図1~図3に示すように、スチームコンベクションオーブン10は、ハウジング11の内部に配置した食材の調理庫12と、この調理庫12の内部を加熱するために調理庫12内に設けたヒータ13と、調理庫12内の空気を対流させるために調理庫12内に設けた送風ファン14と、調理庫12内の温度を検出する庫内温度センサ15と、ハウジング11の内部にて調理庫12の側方に形成した機械室16に設けられて調理庫12内に蒸気を供給する蒸気発生装置20と、ハウジング11のフロントパネルに操作パネル17を備えている。図4に示すように、本発明の蒸気発生装置20は、所定量の水を貯えて蒸気を発生させる蒸気発生容器21と、蒸気発生容器21の外周に巻回された誘導加熱コイル27と、蒸気発生容器21内に収容されて誘導加熱コイル27に高周波電流を供給することで発熱する加熱体30とを備えている。蒸気発生容器21は上下が開口した樹脂製の円筒部材よりなり、機械室16の床面に設置されて調理庫12内の水を排出するのに用いる排水タンク18上に接続筒22を介して立設されている。蒸気発生容器21の上端開口は蒸気の吐出口21aとなっており、この吐出口21aには吐出する蒸気を調理庫12内に導出するための蒸気導出筒23が接続されている。また蒸気発生容器21の下端開口の排水口21bに接続された接続筒22には、排水弁24が設けられており、排水弁24を開放させると蒸気発生容器21内の水が排水タンク18に排出される。蒸気発生容器21の上部には加熱体30を支持するために下側に向かって細く形成されたテーパ面21cが形成されている。蒸気発生容器21の上下方向の中間部外周には環状のブラケット25,26が上下に離間して設けられており、このブラケット25,26の間に誘導加熱コイル27が巻回されている。また、ブラケット25,26には、その円周方向に沿って誘導加熱コイル27から漏出する電磁波を防ぐために複数個の棒状のフェライト28が設けられている。図4に示すように、蒸気発生容器21内には誘導加熱コイル27に高周波電流を供給することにより発熱して蒸気発生容器21内の水を加熱する加熱体30が収容されている。加熱体30は、蒸気発生容器21の上部に支持されたホルダ31と、このホルダ31に上端部が固定されて蒸気発生容器21内に吊設された7本の加熱棒32とを有している。ホルダ31は中心部に蒸気の通路が形成された略環状の金属製プレートであり、外周部に等間隔に形成された6つの突起部31aを蒸気発生容器21の上部に形成されたテーパ面21cに係止させて支持されている。ホルダ31にはその周方向に沿って等間隔に7本の加熱棒32の上端部が固定されている。7本の加熱棒32は磁性体部材よりなる導電性の金属製棒状部材であり、蒸気発生容器21の軸線方向に延びてその中心軸を中心とした同心円上に等間隔に配置されている。各加熱棒32は、誘導加熱コイル27と同じ高さにあってこれに高周波電流を供給したときに発熱する発熱部32aと、この発熱部32aより上側部分と下側部分で発熱しない非発熱部32b,32cとからなる。各加熱棒32は上側部分の非発熱部32bがホルダ31に固定されている。蒸気発生容器21の上部には温度センサ33が設けられており、温度センサ33は加熱棒32の上側部分の非発熱部32bの温度を検出することで加熱体30の過熱状態を検知するためのものである。蒸気発生容器21の上部にはテーパ面21cより上側に本願の過熱防止手段として機能する冷却用給水口21dが形成されており、この冷却用給水口21dには水道などの給水源から導出される冷却用給水管29が接続されている。冷却用給水管29には冷却用給水弁29aが介装されており、冷却用給水弁29aを開放すれば蒸気発生容器21に加熱体30を冷却するための水が供給される。冷却用給水口21dから蒸気発生容器21内に導入された水はホルダ31の上面に流れ落ち、ホルダの上面に流れ落ちた水はホルダ31と各加熱棒32との間の僅かな隙間から各加熱棒32の非発熱部32bを伝って流下する。蒸気発生容器21の側方には蒸気発生容器21内の水位を検知するための略筒状の水位検知容器40が立設されており、水位検知容器40は蒸気発生容器21の下部に連通管41により連通接続されている。水位検知容器40内には蒸気発生容器21内の水位を検出するための水位センサ42が設けられている。水位センサ42はフロートスイッチよりなり、支持部材により上下動可能に支持されたフロートにより、蒸気発生容器21内で加熱棒32の発熱部32aを超える水位として上限水位L1とこの発熱部32aより少し下側の水位として下限水位L2とを検出する。水位検知容器40の上部に設けられた給水部43には給水手段44が接続されている。給水手段44は、水道等の給水源から導出される給水管45と、給水管45に介装された給水弁46とからなる。給水弁46を開放すれば水位検知容器40内に給水され、水位検知容器40内に給水された水は連通管41を通って蒸気発生容器21内に送られる。また、水位検知容器40には上限水位L1を少し超える水位の水を排水するオーバーフロー管47が設けられている。スチームコンベクションオーブン10は制御装置50を備えており、図5に示すように、制御装置50はヒータ13と、送風ファン14と、庫内温度センサ15と、操作パネル17と、蒸気発生装置20の各機器として排水弁24、誘導加熱コイル27、冷却用給水弁29a、温度センサ33、水位センサ42、給水弁46に接続されている。制御装置50は、マイクロコンピュータ図示省略を有しており、マイクロコンピュータは、バスを介してそれぞれ接続されたCPU、RAM、ROM及びタイマ何れも図示省略を備えている。CPUは、操作パネル17からの入力、庫内温度センサ15、蒸気発生装置20の温度センサ33、水位センサ42の各検出に基づき、ヒータ13、送風ファン14、排水弁24、誘導加熱コイル27、冷却用給水弁29a及び給水弁46の作動を制御するプログラムを実行する。このスチームコンベクションオーブン10においては、例えばコンビモードによる調理プログラムを実行するときには、制御装置50は、調理に適した温度及び蒸気量となるように、ヒータ13と蒸気発生装置20と送風ファン14との作動を制御している。このスチームコンベクションオーブン10では、コンビモードの調理プログラムを実行して蒸気発生装置20を作動させたときには、制御装置50は蒸気発生容器21内の水位が上限水位L1と下限水位L2との間の水位となるように制御している。具体的には、制御装置50は水位センサ42により下限水位L2が検出されると給水弁46を開放させて給水させ、水位センサ42により上限水位L1が検出されると給水弁46を閉止させて給水を停止させるよう制御している。また、このスチームコンベクションオーブン10では、コンビモードの調理プログラムを実行して蒸気発生装置20を作動させたときに、制御装置50は加熱体30が過熱状態とのなるのを防ぐ以下の過熱防止プログラムを実行している。図6に示すように、制御装置50は、ステップ101において、温度センサ33によって検出される加熱棒32の上側の非発熱部32bの温度が過熱温度である110°Cより低い所定温度として104°C以上であるか否かを判定し、104°Cより低ければNOと判定してステップ102に進める。制御装置50は、ステップ102において、温度センサ33による検出温度が過熱温度である110°C以上であるか否かを判定し、110°Cより低ければステップ101に戻す。制御装置50は、ステップ101及び102の処理を繰り返し実行しているなかで、温度センサ33による検出温度が104°C以上になると、ステップ101においてYESと判定して、ステップ103に進める。制御装置50は、ステップ103において、冷却用給水弁29aを所定時間開放させると、冷却用給水管29から供給された冷却用の水は冷却用給水口21dから蒸気発生容器21内に導入される。冷却用給水口21dから導入された水はホルダ31の上面から各加熱棒32の上側部分の非発熱部32bを伝って流下する。制御装置50はこのステップ103による処理をした後で、再びステップ102に戻す。加熱棒32の温度が一時的に上昇しただけであれば、加熱棒32の非発熱部32bの温度が冷却用の水により下がり、ステップ102において、温度センサ33による検出温度が110°C以上にならずにステップ101に戻される。これに対し、ステップ103によって冷却用の水を供給したにもかかわらず、加熱棒32の非発熱部32bが110°C以上になって過熱状態となると、制御装置50は、ステップ102において、YESと判定してステップ104に進める。制御装置50は、ステップ104において、誘導加熱コイル27への高周波電流の供給を停止させて、加熱体30が過熱状態となるのを防いでステップ105に進める。次に、制御装置50は、ステップ105において、加熱棒32の非発熱部32bの温度が110°C以上か否かを判定し、110°C以上であればYESと判定してステップ104に戻す。制御装置50は、加熱棒32の非発熱部32bの温度が110°Cより下がるまで、ステップ104及び105の処理を繰り返し実行しているなかで、110°Cより下がるとステップ105においてNOと判定して、ステップ106に進める。制御装置50は、ステップ106において、誘導加熱コイル27への高周波電流の供給を再開させて、加熱棒32を発熱させることで蒸気発生容器21内の水を加熱させて、ステップ101に戻す。このように、温度センサ33による検出温度が過熱温度と規定した110°Cより低い所定温度として104°C以上になると、制御装置50は、冷却用給水弁29aを所定時間開放させている。冷却用給水弁29aを開放させると、冷却用給水口21dから蒸気発生容器21内に導入された水はホルダ31の上面に流れ落ち、ホルダ31の上面に流れ落ちた水はホルダ31と各加熱棒32との間の僅かな隙間から各加熱棒32の非発熱部32bを伝って流下する。これにより、ホルダ31と各加熱棒32の非発熱部32bは冷却用の水により直接冷却されるので、加熱体30は過熱状態となりにくく、加熱体30を支持する蒸気発生容器21が破損しにくい。なお、この実施形態においては、水位検知容器40の上部に設けられた給水部43に給水手段44を構成する給水管45を接続して、給水管45から水位検知容器40を介して蒸気発生容器21内に水を供給しているが、本発明はこれに限られるものでなく、給水管45及びこれに介装された給水弁46を廃して、冷却用給水管29から蒸気発生容器21内に水を供給してもよい。このようにしたときには、給水管45及び給水弁46に要するコストを減らすことができ、また、加熱棒32の水面より上側部分に付着したスケールは給水毎に冷却用給水口21dから給水される水によって洗い流されるようになり、加熱棒32にスケールが固化しにくくなる。次に、本発明による蒸気発生装置の第2の実施形態について説明する。この蒸気発生装置20Aにおいては、蒸気発生容器21の上部に形成した冷却用給水口21dを廃し、上述した第1の実施形態の加熱体30を加熱体30Aに代えている。以下にこの加熱体30Aについて説明する。図7に示すように、加熱体30Aは、蒸気発生容器21の上部のテーパ面21cに当接して支持されるホルダ31と、このホルダ31に上端部が固定されて蒸気発生容器21内に吊設された7本の加熱棒32Aとを有している。ホルダ31は中心部に蒸気の通路が形成された略環状の金属製プレートであり、外周部に等間隔に形成された6つの突起部31aを蒸気発生容器21の上部に形成されたテーパ面21cに係止させて支持されている。ホルダ31にはその周方向に沿って等間隔に7本の加熱棒32Aの上端部が固定されている。7本の加熱棒32Aは磁性体部材よりなる導電性の金属製棒状部材であり、蒸気発生容器21の軸線方向に延びてその中心軸を中心とした同心円上に等間隔に配置されている。各加熱棒32は、誘導加熱コイル27と同じ高さにあってこれに高周波電流を供給したときに発熱する発熱部32Aaと、この発熱部32Aaより上側部分と下側部分で発熱しない非発熱部32Ab,32Acとからなる。各加熱棒32Aは上側部分の非発熱部32Abがホルダ31に固定されている。加熱棒32Aの非発熱部32Abの上部には他の部分より径を太くした拡径部32Adが形成されており、この拡径部32Adの下側には下側に径の細くなるテーパ面32Aeが形成されている。これら以外は、上述した第1の実施形態と同様である。上記のように構成した蒸気発生装置20Aは、過熱防止手段として加熱棒32Aの非発熱部32Abの一部の径を発熱部32Aaの径より太くしたので、非発熱部32Abの熱容量が増加して、加熱棒32Aの非発熱部32Abが過熱状態となりにくくなった。また、加熱棒32Aの非発熱部32Abの表面積が大きくなって沸騰したときに跳ね上がる湯がかかりやすくなるとともに、拡径部32Adの下側のテーパ面32Aeに沸騰したときに跳ね上がる湯がかかりやすくなったので、加熱棒32Aの非発熱部32Abが過熱状態となりにくくなった。また、加熱棒32Aの非発熱部32Abの温度を検出する温度センサ33は、この拡径部32Adの半径方向に形成した貫通孔に挿入されているので、非発熱部32Abとの接触面が増加してさらにこの温度をさらに正確に検出することができるようになった。また、温度センサ33の感温部は、非発熱部32Abとの接触面が増加することで、蒸気発生容器21内の蒸気の影響を受けにくくなって、非発熱部32Abの温度をさらに正確に検出することができるようになった。次に、本発明による蒸気発生装置の第3の実施形態について説明する。この蒸気発生装置20Bにおいては、蒸気発生容器21の上部に形成した冷却用給水口21dを廃し、蒸気発生容器21の上部に絞りリング絞り部29Bを設けている。以下にこの絞りリング29Bについて説明する。図8に示すように、絞りリング29Bは加熱棒32の上側部分の非発熱部32bと対向する位置の蒸気発生容器21の内周面に固着されている。絞りリング29Bの上部には下側に向かって径が細くなる上部テーパ面29Baと、これより下側で上側に向かって径の細くなる下部テーパ面29Bbが形成されている。これら以外は、上述した第1の実施形態と同様である。上記のように構成した蒸気発生装置20Bは、過熱防止手段として蒸気発生容器21には加熱棒32の非発熱部32bと対向する位置に絞りリング29Bを設け、この絞りリング29Bには上側に向かって内径が細くなる下部テーパ面29Bbが形成されているので、蒸気発生容器21内の内周縁部で沸騰したときに跳ね上がる湯が下部テーパ面29Bbにより中心側に向かうようになる。このように、加熱棒32の上側部分の非発熱部32bには蒸気発生容器21で跳ね上がった湯が多くかかるようになるので、加熱棒32の非発熱部32bは過熱状態となりにくくなり、これにより、加熱体30を支持する蒸気発生容器21が破損しにくくなる。また、蒸気発生容器21の内周縁部が沸騰したときに跳ね上がる湯が絞りリング29Bの下部テーパ面29Bbにより中心側に向かうようになったので、蒸気発生容器21内で跳ね上がった湯が蒸気とともに吐出されにくくなる。なお、この実施形態においては、絞りリング29Bを蒸気発生容器21の内周面に固着したものであるが、本発明はこれに限られるものでなく、絞りリング絞り部29Bを蒸気発生容器21と一体的に成形したものでも同様の作用効果を得ることができる。次に、本発明による蒸気発生装置の第4の実施形態について説明する。この蒸気発生装置20Cにおいては、蒸気発生容器21の上部に形成した冷却用給水口21dを廃し、上述した第1の実施形態の加熱体30を加熱体30Cに代えている。以下にこの加熱体30Cについて説明する。図9に示すように、加熱体30Cは、蒸気発生容器21の上部のテーパ面21cに当接して支持されるホルダ31と、このホルダ31に上端部が固定されて蒸気発生容器21内に吊設された7本の加熱棒32とを有している。図9及び図10に示すように、加熱棒32の上側部分の非発熱部32bには、蒸気発生容器21内で沸騰により跳ね上がった湯を受けて非発熱部32bに流れるように案内する案内板34Cが設けられている。案内板34Cは環状に配置された各加熱棒32の上側部分の非発熱部32bに嵌合固定され、環状に配置された各加熱棒32から受部34Caが放射状に延出している。案内板34Cの受部34Caは、受けた湯を非発熱部32bに流れやすくするように、放射状に延びる方向に非発熱部32b側が低くなるように傾斜しており、放射状に延びる方向と直交する方向の中央が低くなるようにく字形に折り曲げられている。これら以外は、上述した第1の実施形態と同様である。上記のように構成した蒸気発生装置20Cは、過熱防止手段として加熱棒32の上側部分の非発熱部32bに蒸気発生容器21内で沸騰して跳ね上がった湯を受けて非発熱部32bに流れるように案内する案内板34Cを設けたので、沸騰したときに跳ね上がる湯は非発熱部32bに直接かかるだけでなく、案内板34Cの受部34Caにより受けられた湯が非発熱部32bに流れるので、加熱棒32の非発熱部32bは過熱状態となりにくく、これにより、加熱体30Cを支持する蒸気発生容器21が破損しにくくなる。次に、本発明による蒸気発生装置の第5の実施形態について説明する。この蒸気発生装置20Dにおいては、蒸気発生容器21の上部に形成した冷却用給水口21dを廃し、蒸気導出筒23Dと蒸気発生容器21Dの下部とを連結する循環管29Dとを新たに設けている。以下にこれらの変更点について説明する。図11に示すように、蒸気発生容器21の上端開口の蒸気の吐出口21aには吐出する蒸気を調理庫12内に導出するための蒸気導出筒23Dが接続されている。蒸気導出筒23Dは吐出口21aから垂直に延びてから先端側が水平より少し下方に傾斜するように折れ曲げられ、その先端部が上方及び下方に分岐している。蒸気導出筒23Dの上方に分岐した導出部23Daは調理庫12に接続されて、下方に分岐した還流部23Dbは蒸気発生容器21Dの下部に接続された循環管29Dに接続されている。これら以外は、上述した第1の実施形態と同様である。上記のように構成した蒸気発生装置20Dにおいては、蒸気発生容器21の蒸気の導出経路を構成する蒸気導出筒23Dには還流部23Dbに蒸気発生容器21Dの下部に接続された循環管29Dが接続されている。蒸気発生容器21から蒸気を発生させたときに、蒸気は蒸気導出筒23Dの導出部23Daから導出され、このとき蒸気とともに吐出された湯は還流部23Dbから循環管29Dを通って蒸気発生容器21Dの下部に戻される。このように、蒸気発生容器21D内の湯は蒸気導出筒23Dの還流部23Dbと循環管29Dとによって再び蒸気発生容器21Dに戻るように循環しているので、加熱棒32の非発熱部32bは蒸気発生容器21Dと循環管29Dとを循環する湯によって過熱状態となりにくい。上述した各実施形態の蒸気発生装置を各々適宜組み合わせて、加熱棒の非発熱部に水をかけたり、水位検知容器内の湯をかかりやすくさせてもよい。"