"可撓性をもつフレキシブル管と、前記フレキシブル管の長さ方向の一端が接続された継手装置Aと、前記フレキシブル管の長さ方向の他端が接続された継手装置Bとを具備するフレキシブル配管装置において、前記継手装置Aおよび前記継手装置Bのうちの少なくとも一方は、第1軸線の回りに形成された球状凸面を有する雄係合体をもつ第1継手本体と前記第1継手本体の前記第1軸線に対して軸直角方向に沿って延設された第1フランジ部と前記第1継手本体を前記第1軸線に沿って貫通する第1流路とを備える第1継手と、第2軸線の回りに形成され前記球状凸面に対して摺動可能な球状凹面を有すると共に前記雄係合体を3次元的に相対揺動可能に嵌合する雌係合体をもつ第2継手本体と前記第2継手本体の前記第2軸線に対して軸直角方向に延設され且つ前記第1フランジ部に対面する第2フランジ部と前記第2継手本体の前記第2軸線に沿って貫通すると共に前記第1流路に対面して連通する第2流路とを備える第2継手と、前記雄係合体と前記雌係合体との間に介在するシール要素と、前記第1継手の前記第1軸線および前記第2継手の前記第2軸線の回りを少なくも1周するように配置され前記第1継手の前記第1フランジ部と前記第2継手の前記第2フランジ部との間に介在し、且つ、前記第1継手の前記第1軸線と前記第2継手の前記第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる圧縮バネまたは引張バネで形成されたバネ部材とを具備するフレキシブル配管装置。請求項1において、前記バネ部材は、前記第1継手の前記第1軸線または前記第2継手の前記第2軸線の回りにほぼ同軸的に設けられたコイルバネで形成されており、前記第1フランジ部と前記第2フランジ部とに結合されておらず、前記第1継手の前記第1軸線または前記第2継手の前記第2軸線の回りにおいて移動可能とされているフレキシブル配管装置。請求項1において、前記バネ部材は、前記第1継手の前記第1軸線または前記第2継手の前記第2軸線の回りを少なくとも1周するように周方向に間隔を隔てて配置された複数の分割バネで構成されており、前記分割バネが存在していないと仮定するときにおいて前記第1継手の前記第1軸線と前記第2継手の前記第2軸線とが交差するように前記第1継手および前記第2継手が3次元的に相対揺動するとき、前記第1軸線と前記第2軸線とが交差する交差角度を抑えるように、複数の分割バネのバネ定数または付勢力はそれぞれ調整されているフレキシブル配管装置。第1軸線の回りに形成された球状凸面を有する雄係合体をもつ第1継手本体と前記第1継手本体の前記第1軸線に対して軸直角方向に沿って延設された第1フランジ部と前記第1継手本体を前記第1軸線に沿って貫通する第1流路とを備える第1継手と、第2軸線の回りに形成され球状凸面に対して摺動可能な球状凹面を有すると共に前記雄係合体を相対揺動可能に嵌合する雌係合体をもつ第2継手本体と前記第2継手本体の前記第2軸線に対して軸直角方向に延設され且つ前記第1フランジ部に対面する第2フランジ部と前記第2継手本体の前記第2軸線に沿って貫通すると共に前記第1流路に対面して連通する第2流路とを備える第2継手と、前記雄係合体と前記雌係合体との間に介在するシール部材と、前記第1継手の前記第1軸線および前記第2継手の前記第2軸線の回りを少なくも1周するように配置され前記第1継手の前記第1フランジ部と前記第2継手の前記第2フランジ部との間に介在し、且つ、前記第1継手の前記第1軸線と前記第2継手の前記第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる圧縮バネまたは引張バネで形成されたバネ部材とを具備する継手装置。請求項4において、前記バネ部材は、前記第1継手の前記第1軸線または前記第2継手の前記第2軸線の回りにほぼ同軸的に設けられたコイルバネで形成されており、前記第1フランジ部と前記第2フランジ部とに結合されておらず、前記第1継手の前記第1軸線または前記第2継手の前記第2軸線の回りにおいて移動可能とされている継手装置。請求項4において、前記バネ部材は、前記第1継手の前記第1軸線または前記第2継手の前記第2軸線の回りを少なくとも1周するように周方向に間隔を隔てて配置された複数の分割バネで構成されている継手装置。上記した特許文献1に係る従来の継手装置は、第1継手と第2継手の接続部が球体状となっているため、3次元的な揺動角度が大きく、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路とを連通できる。この場合、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路とを上下方向に沿って配置すれば、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度が小さくなり、第1継手および第2継手のうち固定されていない継手側は自重で安定する。しかしながら特許文献1に係る継手装置では、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路とが水平方向となるように継手装置が配置されている場合には、第1継手および第2継手のうち固定されていない側の継手が自重またはフレキシブル管等により傾いてしまう。この場合、固定されていない継手を揺動させることが不可能となることが多い。この場合、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度が大きくなり、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性が著しく低下するおそれがある。また特許文献1によれば、第1継手と第2継手との間にフレキシブル管が配置されているため、フレキシブル管の冷媒圧力が高くなると、フレキシブル管の曲げ剛性が高くなることにより、フレキシブル管に接続された継手側が傾いた姿勢の状態で保持されてしまい、自由に動作揺動できない状態となり、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性が著しく低下するおそれがある。上記した特許文献23に係る従来の継手装置は、球状凸面や球面凹部のうちの僅かに一部のみが設けられているに過ぎず、第1継手の軸線と第2継手の軸線とが3次元的に積極的に揺動する環境において積極的に使用されるものではない。本発明は上記した実情に鑑みてなされたものであり、継手装置を構成する第1継手の軸線および第2継手の軸線が3次元的に大きな揺動角度で揺動される環境で使用されるときであっても、継手装置の第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性を高めるのに有利なフレキシブル配管装置および継手装置を提供することを課題とする。1本発明の様相1に係るフレキシブル配管装置は、可撓性をもつフレキシブル管と、フレキシブル管の長さ方向の一端が接続された継手装置Aと、フレキシブル管の長さ方向の他端が接続された継手装置Bとを具備するフレキシブル配管装置において、継手装置Aおよび継手装置Bのうちの少なくとも一方は、i第1軸線の回りに形成された球状凸面を有する雄係合体をもつ第1継手本体と第1継手本体の第1軸線に対して軸直角方向に沿って延設された第1フランジ部と第1継手本体をこれの軸線に沿って貫通する第1流路とを備える第1継手と、ii第2軸線の回りに形成され球状凸面に対して摺動可能な球状凹面を有すると共に雄係合体を3次元的に相対揺動可能に嵌合する雌係合体をもつ第2継手本体と第2継手本体の第2軸線に対して軸直角方向に延設され且つ第1フランジ部に対面する第2フランジ部と第2継手本体の第2軸線に沿って貫通すると共に第1流路に対面して連通する第2流路とを備える第2継手と、iii雄係合体と雌係合体との間に介在するシール要素と、iv第1継手の第1軸線および第2継手の第2軸線の回りに配置され第1継手の第1フランジ部と第2継手の第2フランジ部との間に介在し、且つ、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる圧縮バネまたは引張バネで形成されたバネ部材とを具備する。継手装置の実際の使用時において、上記したバネ部材は、第1フランジ部と第2フランジ部との平行度を高める作用を果たす。上記したバネ部材が設けられていない場合には、継手装置の実際の使用時には、フレキシブル管の曲げ剛性や姿勢等の影響により、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度が大きくなり、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性が低下する使用形態が発生するおそれがある。このような使用形態であっても、バネ部材は、第1継手の第1軸線および第2継手の第2軸線の回りを少なくとも1周するように配置された圧縮バネまたは引張バネで形成されており、且つ、第1継手の第1フランジ部と第2継手の第2フランジ部との間に介在する。従って、フレキシブル管の曲げ剛性や姿勢の影響により第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度が大きくなるような使用形態であっても、バネ部材は、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる。このため、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性が向上し、流体が円滑に流れることができる。2本発明の様相2に係るフレキシブル配管装置によれば、様相1において、バネ部材は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りにほぼ同軸的に設けられたコイルバネで形成されており、第1フランジ部と第2フランジ部とに結合されておらず、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りにおいて移動可能とされている。バネ部材は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りを少なくとも1周するようにほぼ同軸的に配置されたコイルバネで構成されている。バネ部材であるコイルバネの付勢力は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りの周方向においてできるだけ均一に作用する。コイルバネは、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる。このため、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との交差角度が抑えられ、第1流路と第2流路との直進連通性が向上し、流体が円滑に流れることができる。更に本様相によれば、バネ部材は第1フランジ部と第2フランジ部との間において配置されているものの、第1フランジ部および第2フランジ部に結合されておらず、バネ部材の姿勢の拘束性が低い。従って、第1継手および第2継手が3次元的に揺動して相対変位するとき、バネ部材は、第1継手および第2継手の相対変位に応じて軸線回りの周方向に相対的に変位できる自由性が高い。この場合、バネ部材の異常変形、異常負荷が抑えられ、バネ部材の長寿命化に有利である。3本発明の様相3に係るフレキシブル配管装置によれば、様相1において、バネ部材は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りを少なくとも1周するように周方向に間隔を隔てて配置された複数の分割バネで構成されており、分割バネが存在していないと仮定するときにおいて第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差するように第1継手および第2継手が3次元的に相対揺動するとき、第1軸線と第2軸線とが交差する交差角度を抑えるように、複数の分割バネのバネ定数または付勢力はそれぞれ調整されている。分割バネが存在していないと仮定するときにおいて、フレキシブル配管装置の実際の使用形態では、前述したように、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差するように第1継手および第2継手が3次元的に揺動して相対変位する使用形態がある。本様相によれば、このような使用形態であっても、第1軸線と第2軸線とが交差する交差角度を抑えるように、複数のバネ部材のバネ定数または付勢力はそれぞれ調整されている。このため、第1流路と第2流路とが交差する交差角度が抑えられ、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性が向上する。4本発明の様相4に係る継手装置は、第1軸線の回りに形成された球状凸面を有する雄係合体をもつ第1継手本体と第1継手本体の第1軸線に対して軸直角方向に沿って延設された第1フランジ部と前記第1継手本体を第1軸線に沿って貫通する第1流路とを備える第1継手と、第2軸線の回りに形成され球状凸面に対して摺動可能な球状凹面を有すると共に雄係合体を相対揺動可能に嵌合する雌係合体をもつ第2継手本体と第2継手本体の第2軸線に対して軸直角方向に延設され且つ第1フランジ部に対面する第2フランジ部と第2継手本体の第2軸線に沿って貫通すると共に第1流路に対面して連通する第2流路とを備える第2継手と、雄係合体と雌係合体との間に介在するシール部材と、第1継手の第1軸線および第2継手の第2軸線の回りを少なくも1周するように配置され第1継手の第1フランジ部と第2継手の第2フランジ部との間に介在し、且つ、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる圧縮バネまたは引張バネで形成されたバネ部材とを具備する。本様相によれば、継手装置の実際の使用時において、上記したバネ部材は、第1フランジ部と第2フランジ部との平行度を高める作用を果たす。上記したバネ部材が設けられていない場合には、継手装置の実際の使用時には、何らかの影響により第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度が大きくなり、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性が低下し、流体の円滑な流れが損なわれる使用形態が発生するおそれがある。このような使用形態であっても、バネ部材は、第1継手の第1軸線および第2継手の第2軸線の回りを少なくとも1周するように配置された圧縮バネまたは引張バネで形成されており、且つ、第1継手の第1フランジ部と第2継手の第2フランジ部との間に介在する。従って、何らかの影響により第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度が大きくなるような使用形態であっても、バネ部材は、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる。このため、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性が向上する。5本発明の様相5に係る継手装置によれば、様相4において、バネ部材は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りにほぼ同軸的に設けられたコイルバネで形成されており、第1フランジ部と第2フランジ部とに結合されておらず、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りにおいて移動可能とされている。バネ部材は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りを少なくとも1周するようにほぼ同軸的に配置されたコイルバネで構成されている。バネ部材であるコイルバネの付勢力は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りの周方向においてできるだけ均一に作用する。コイルバネは、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる。このため、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との交差角度が抑えられ、第1流路と第2流路との直進連通性が向上し、流体が円滑に流れることができる。更に本様相によれば、バネ部材は第1フランジ部と第2フランジ部との間において配置されているものの、第1フランジ部および第2フランジ部に結合されておらず、バネ部材の姿勢の拘束性が低い。従って、第1継手および第2継手が3次元的に揺動して相対変位するとき、バネ部材は、第1継手および第2継手の相対変位に応じて軸線回りの周方向に相対的に変位できる自由性が高い。この場合、バネ部材の異常変形、異常負荷が抑えられ、バネ部材の長寿命化に有利である。6本発明の様相6に係る継手装置によれば、様相4において、バネ部材は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りを少なくとも1周するように周方向に間隔を隔てて配置された複数の分割バネで構成されている。本様相によれば、バネ部材は、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りを少なくとも1周するように配置された複数の分割バネで構成されている。複数の分割バネは、第1継手の第1軸線または第2継手の第2軸線の回りを1周するように付与される。複数の分割バネは、第1フランジ部と第2フランジ部との平行度を高めるように、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる。このため、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との交差角度が抑えられ、第1流路と第2流路との直進連通性が向上する。本発明によれば、第1継手装置と第2継手装置との間に接続されているフレキシブル管の曲げ剛性や姿勢等の影響によって、第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線とが大きな揺動角度で揺動される環境で継手装置が使用される場合において、バネ部材の付勢力より第1継手の第1軸線と第2継手の第2軸線との交差角度を抑えることができる。この場合、第1継手の第1流路と第2継手の第2流路との直進連通性を高めるのに有利となり、ガス等の流体の円滑な流れが確保される。継手装置Aは第1基体に、継手装置Bは第2基体に取り付けられていることが好ましい。この場合、第1継手および第2継手のうちの一方を基体側に固定でき、他方をフレキシブル管に接続できる。第1基体および第2基体のうち少なくとも一方を可動タイプにできる。この場合、継手装置A,B、フレキシブル管には、外力、慣性力、振動等の物理力が作用するため、継手装置A,Bは3次元的に揺動する頻度が高い。実施形態1継手装置A,B図1は本実施形態に係る継手装置Aを示す。継手装置Bも継手装置Aと同一の構造を有する。継手装置A,Bは、流体を通過させる装置として使用できる。流体としては、特に制限されるものではなく、冷媒液状または気体状、空気、水、作動油等を例示できる。継手装置A,Bが冷凍サイクルで使用されるときには、流体は冷媒となる。図1に示すように、継手装置Aは、金属または硬質樹脂等の基材で形成された第1継手2と、金属または硬質樹脂等の基材で形成された第2継手4と、樹脂や護謨等のシール材料で形成された第1シール部材51および第2シール部材52シール要素と、金属または硬質樹脂等の基材で形成されたバネ部材6とを備える。図1に示すように、第1継手2は、第1軸線20をもち第1軸線20の回りに形成された球状凸面21を有する雄係合体22をもつ第1継手本体23と、第1継手本体23の第1軸線20に対して軸直角方向に沿って延設された第1フランジ部25をもつフランジ盤26と、第1継手本体23をこれの第1軸線20に沿って貫通する第1流路27とを備える。球状凸面21は、これの球心M1を中心とする3次元的な球状凸面で形成されている。図1に示すように、第1流路27は断面円形状をなしており、円筒形状をなす内壁面270を有する。第1継手本体23は、第1軸線20に沿って第1軸部24と、第1軸部24の先端側に一体的に形成された雄係合体22とを有する。第1軸部24の外周面にはリング状の径大鍔部240が突設されている。フランジ盤26は中央孔260をもつ。中央孔260と第1継手本体23の第1軸部24とが嵌合され、フランジ盤26が第1軸部24の径大鍔部240に当接されて位置決めされた状態で、フランジ盤26は溶接部9aで第1軸部24の外周面に結合されており、第1軸部24の半径方向に円盤状に立設されている。第1流路27は、第1軸線20が延びる方向に沿って第1軸部24の端から雄係合体22の端まで第1軸線20に沿って同軸的に延設されている。第1流路27は、第1軸部24の軸端に形成された第1端開口27pと、雄係合体22の端に形成された第1端開口27iとを備える。図1に示すように、第2継手4は、第2軸線40をもち第2軸線40の回りに形成され球状凹面41を有する雌係合体42をもつ第2継手本体43と、第2継手本体43の第2軸線40に対して軸直角方向に延設された第2フランジ部45と、第2継手本体43の第2軸線40に沿って貫通すると共に第1流路27に対面して連通する第2流路47とを備える。図1に示すように、第2継手本体43は、第2軸部44を有する雌部材46aと、相手雌部材46bと、雌部材46aの径大部と相手雌部材46bの径大部とを連結させる取付具46cとを備える。図1に示すように、第2フランジ部45は相手雌部材46bの径大部に形成されており、軸長方向において間隔L1を隔てて第1フランジ部25に対面する。このように第2フランジ部45は、第2継手本体43の第2軸線40に対して軸直角方向矢印W方向に延設されている。雌部材46aおよび相手雌部材46bは球状凹面41を形成しており、第1継手2の雄係合体22の外周側に位置する。このように雌部材46aおよび相手雌部材46bで形成された雌係合体42は、雄係合体22の球状凸面21に対して3次元的に摺動可能な球状凹面41を有する。従って、第2継手4の雌係合体42は、第1継手2の雄係合体22を球心M1を中心として3次元的な相対揺動可能にボールジョイント構造で嵌合しており、第1継手2および第2継手4は3次元的な揺動が可能とされている。第2流路47は第2継手本体43の第2軸部44に第2軸線40に沿って貫通するように形成されており、第1流路27の第1端開口27iに対面可能な第2端開口47iと第2端開口47pとをもち、第1流路27に連通可能とされている。なお、第2流路47の内径は第1流路27の内径と基本的には同一とされている。取付具46cの先端の雄螺子46hは、バネ部材6と反対側から雌部材46aの通孔46rに挿入され、雌部材46bの螺孔の雌螺子46kに螺着されている。よって、雌部材46a,46b分割部品は球状凹面41を形成しつつ一体化され、球状の雄係合体22をこれの両側から挟んでいる。これにより雄係合体22の球状凸面21の大部分は、球状凹面41に嵌合しており、3次元揺動角度を増加できる。図1に示すように、雌部材46aと相手雌部材46bとの割面には、軸線20,40を1周するリング状の中間シール部材46mが形成されている。取付具46cは第2軸線40の回りの周方向において間隔を隔てて複数個設けられている。球状凹面41は、球心M1を中心とする3次元的な球状凹面で形成されており、図1に示すように、雌部材46aの内周側の球状凹面部分41fと、相手雌部材46bの内周側の球状凹面部分41sとを有する。図1に示すように、球状凹面部分41f,41sは、雄係合体22の第1軸線20に直交する最大直径Dmaxを挟んでいる。これにより継手2,4の3次元的な揺動が許容されている。シール部材51,52はリング形状をなし、雄係合体22の最大直径Dmaxを挟んでいる。図1に示すように、第1シール部材51および第2シール部材52シール要素はそれぞれ、第1継手2の第1軸線20の回りを1周するリング状をなしており、雄係合体22の球状凸面21と雌係合体42の球状凹面41との間に介在している。更に、雄係合体22の球状凸面21と雌係合体42の球状凹面41との間には、摺動性を高める摺動リング70が配置されていることが好ましい。摺動リング70は高い固体潤滑性を有するフッ素系等の樹脂で形成されており、第1継手2の第1軸線20の回りを1周するリング状をなす。但し場合によっては、摺動リング70を廃止することもできる。更に本実施形態によれば、図1に示すように、雄係合体22の球状凸面21と雌係合体42の球状凹面41との間には、中間室72シール要素がリング状に形成されていることが好ましい。中間室72には予めガスが封入されていることが好ましい。この場合、外気である空気が第1流路27および第2流路47に侵入して固化氷結することを抑制できる。ガスとしては、第1流路27および第2流路47を流れるガスと同一または同系のガスが好ましい。図1に示すように、バネ部材6は、線材を第1軸線20の回りにおいてスパイラル状をなすように曲成させた圧縮コイルバネであり、第1継手2の第1フランジ部25と第2継手4の第2フランジ部45との間に介在しており、軸線20,40が延びる方向において第1フランジ部25と第2フランジ部45とを互いに遠ざけるように付勢させる。バネ部材6のバネ定数は継手装置A,Bの使用形態に応じて適宜設定できる。バネ部材6は第1軸線20に対してほぼ同軸的に配置されている。従って、図1で示す断面では、第1フランジ部25について考えると、バネ部材6は、軸直角方向矢印W方向における一端側で、第1フランジ部25を第2フランジ部45から遠ざける付勢力FAを発生させる。且つ、軸直角方向矢印W方向における他端側で、第1フランジ部25を第2フランジ部45から遠ざける付勢力FAを発生させる。このような付勢力FAは第1軸線20の回りを1周している。このように第1軸線20の回りでほぼ同等な付勢力FA軸線20,40が延びる方向において第1フランジ部25と第2フランジ部45とを互いに遠ざける付勢力が、第1軸線20の回りを1周するように、第1フランジ部25と第2フランジ部45との間において発生する。従って、使用時において、第1継手2の第1フランジ部25と第2継手4の第2フランジ部45とはほぼ平行に配置される。さて、第1継手2の球状凸面21と第2継手4の球状凹面41とが摺動可能に嵌合しており、第1継手2および第2継手4は球心M1図1参照を中心域として3次元的に揺動可能とされている。このため、上記したようにバネ部材6が第1フランジ部25と第2フランジ部45との間に設けられていない場合には、継手装置Aの実際の使用時には、外力、振動等の影響を受けて、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θ図2の矢視WA参照が大きくなるおそれがある。この場合、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が低下するおそれがある。この点本実施形態によれば、上記したような使用形態であっても、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20および第2継手4の第2軸線40の回りを少なくとも1周するように周方向に沿って配置されており、且つ、第1継手2の第1フランジ部25と第2継手4の第2フランジ部45との間に介在する。従って、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θを抑える付勢力FA図1参照を発揮させる。このため図1に示すように、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が向上し、第1流路27の第1端開口27iが第2流路47の第2端開口47iに重複しつつ対面し、第1流路27と第2流路47との直進連通性が向上する。図1に示すように、第1フランジ部25のうちバネ部材6が着座する第1着座部250は、第1フランジ部25の外周側に位置しており、軸線20に沿って平行に延びる短円筒形状のガイド面251をもつ。第2フランジ部45のうちバネ部材6が着座する第2着座部450は、第2フランジ部45の外周側に位置しており、軸線40に沿って延びる円筒形状のガイド面451をもつ。このため軸直角方向径方向において第1軸線20と第1着座部250との距離L2図1参照をできるだけ確保できる。同様に、第2軸線40と第2着座部450との距離をできるだけ確保できる。従って、コイル状をなすバネ部材6の径サイズをできるだけ大きくでき、第1フランジ部25と第2フランジ部45との間においてバネ部材6による付勢力FAを安定的に付与でき、交差角度θを抑えるバネ部材6による付勢力FAが周方向においてばらつくことをできるだけ低減できる。更に本実施形態によれば、コイル状のバネ部材6は第1フランジ部25の第1着座部250と第2フランジ部45の第2着部450との間において、軸線20,40の回りにおいてほぼ同軸的に着座されているものの、第1フランジ部25および第2フランジ部45に溶接部で結合されていない。従ってバネ部材6はフランジ部25,45に強く拘束されているものではない。このようにバネ部材6の姿勢の拘束性が低い。従って、第1継手2および第2継手4が球心M1を中心として3次元的に揺動して相対変位するとき、コイル状のバネ部材6は第1継手2および第2継手4の相対変位に応じて軸線20,40回りで変位する自由性が高い。従って第1継手2および第2継手4の3次元的な相対変位性が良好に確保される。この場合、バネ部材6の過剰負荷、過剰変形が抑制され、バネ部材6の長寿命化に貢献できる。なお、本実施形態によれば、第1継手2と第2継手4との間に、可撓性を有する防塵用の筒形状のブーツ74が被着されている。ブーツ74はバネ部材6の内周側において軸線20回りでほぼ同軸的に配置されている。ブーツ74により流路27,47に対する防塵性が確保される。ここで、第1継手2はフレキシブル管80に接続されているため、3次元的に揺動する頻度が高い。図1に示すように、ブーツ74の一端74eは揺動側の第1継手2に連結されているものの外径サイズは小さくされており、一端74eとバネ部材6との干渉接触が抑制されている。これに対して図2に示すように、第2継手4は基体83,84側の流体機構部85A,85Bに連結されて固定されている。ブーツ74の他端74fは径大とされているものの、固定側の第2継手4に連結されており、この意味においても、他端74fとバネ部材6との干渉接触が抑制されている。但し、かかる構造に限定されるものではなく、必要に応じて、ブーツ74は一端74e~他端74fにかけて同一径とすることもできる。図1から理解できるように、バネ部材6はこれの長さ方向にわたり同径とされている。更に、図1から理解できるように、バネ部材6の一端6rは第1着座部250のガイド面251により、ガイド面251よりも径内側に変位することが抑制されている。バネ部材6の他端6tは第2着座部450のガイド面451により、ガイド面451よりも径内側に変位することが抑制されている。このため継手2,4が3次元的に揺動するときであっても、バネ部材6とブーツ74との干渉接触が抑えられ、ブーツ74の耐久性を確保できる。フレキシブル配管装置図2は実施形態1のフレキシブル配管装置8の使用形態を示す。フレキシブル配管装置8は、縦U形状に曲成された可撓性をもつフレキシブル管80と、フレキシブル管80の長さ方向の一端80eが接続された継手装置Aと、フレキシブル管80の長さ方向の他端80fが接続された継手装置Bとで構成されている。フレキシブル管80は第1継手2に接続されており、U形状に曲成された曲成部80xをもつ。曲成部80xは継手装置A,Bの重力方向の下側に位置する。図2に示すように、継手装置Aの第2継手4の第2軸部44は、第1基体83に搭載された流体機構部85Aに連結されて固定されている。継手装置Bの第2継手4の第2軸部44は、第2基体84に搭載された流体機構部85Bに連結されて固定されている。継手装置A,Bの正常な使用形態によれば、第1軸線20および第2軸線40は基本的には鉛直方向P1に沿っている。なお、流体機構部85A,85Bとしては、極低温冷凍系等の冷凍系機構が挙げられる。流体としては、ヘリウム系、水素系、フロン系、アンモニア系、CO2等の冷媒が挙げられる。基体83,84の双方が可動タイプでも良いし、いずれか一方のみが可動タイプでも良い。基体83としては、車両のうち乗員側の車体および車輪側の台車のうちの一方が挙げられる。基体84としては、車両の車体および台車のうちの他方が挙げられる。この場合、フレキシブル管80は外力、慣性力、振動等により揺動することが多く、継手装置A,Bにも大きな影響を与える。即ち、フレキシブル配管装置8の実際の使用時においては、基体83,84の可動、更には、フレキシブル管80の慣性力等による揺動、振動等の様々な影響が発生する。このため、継手装置A,Bにおいて、第1基体83および第2基体84のうちの一方および双方は、球心M1をほぼ揺動中心域として、他方に対して3次元的に揺動して相対変位する頻度が高い。この場合、図2の矢視WAとして示すように、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θが大きくなり、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が低下するおそれがある。同様に、継手装置Bにおいても第1流路27と第2流路47との連通開口面積が低下し、流路27,47の直進連通性が低下するおそれが高い。この場合、流体機構部85A,85B間における流体の流れを制限させ、流体機構部85A,85Bの性能に影響を与えるおそれがある。このような使用形態であっても、本実施形態によれば、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20および第2継手4の第2軸線40の回りを少なくとも1周するようにほぼ同軸的に配置された圧縮コイルバネで形成されており、且つ、第1継手2の第1フランジ部25と第2継手4の第2フランジ部45との間に介在する。従って、バネ部材6は、第1フランジ部25と第2フランジ部45との平行度を高める付勢力を与える。すなわち、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θをできるだけ0に近づけるように、交差角度θを抑える付勢力を発揮させる。このため図2に示すように、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40との平行度が高くなる。この結果、第1流路27と第2流路47との連通開口面積が確保され、第1流路27と第2流路47との直進連通性が向上し、第1流路27の第1端開口27iが第2流路47の第2端開口47iに対面し、第1流路27と第2流路47との直進連通性が向上するため、流体の円滑な流れが確保される。実施形態2図3は実施形態2を示す。本実施形態は前記した実施形態1と基本的には同様の構成および同様の作用効果を有する。以下、相違する部分を中心として説明する。フレキシブル配管装置8は、横U形状に曲成された可撓性をもつフレキシブル管80と、フレキシブル管80の長さ方向の一端80eが接続された継手装置Aと、フレキシブル管80の長さ方向の他端80fが接続された継手装置Bとを備える。継手装置Aの第2継手4の第2軸部44は第1基体83に搭載された流体機構部85Aに連結されている。継手装置Bの第2継手4の第2軸部44は第2基体84に搭載された流体機構部85Bに連結されている。継手装置A,Bの第1軸線20および第2軸線40は、基本的には水平方向H1に沿っている。しかし、図3において、継手装置A,Bの実際の使用的には、第2継手4は流体機構部85A,85Bに固定されているため傾斜しないものの、フレキシブル管80に接続されている第1継手2は重力等の影響を受けて矢印FW方向に下降し第1継手2が下降傾斜してしまう。しかし本実施形態によれば、前述したように、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θを抑える付勢力を発揮させる。このため図3に示すように、継手装置A,Bにおいて、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40との平行度が高くなり、この結果、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が向上する。これにより、第1流路27の第1端開口27iが第2流路47の第2端開口47iに対面し、第1流路27と第2流路47との直進連通性が向上する。実施形態3図4は実施形態3を示す。本実施形態は前記した実施形態1,2と基本的には同様の構成および同様の作用効果を有する。以下、相違する部分を中心として説明する。フレキシブル配管装置8は、可撓性をもつフレキシブル管80と、フレキシブル管80の長さ方向の一端80eが接続された第1継手2をもつ継手装置Aと、フレキシブル管80の長さ方向の他端80fが接続された第1継手2をもつ継手装置Bとを備える。継手装置Aの第2継手4の第2軸部44は第1基体83に搭載された流体機構部85Aに固定されている。継手装置Bの第2継手4の第2軸部44は第2基体84に搭載された流体機構部85Bに連結されている。流体機構部85A,85Bとしては、極低温冷凍系等の冷凍系機構が挙げられる。第1基体83としては車両のうち乗員側の車体および車輪側の台車のうちの一方が挙げられる。第2基体84としては車両の車体および台車のうちの他方が挙げられる。図4に示すように、継手装置Aは、これの第1軸線20および第2軸線40が基本的には鉛直方向P1に沿うように配置されている。これに対して継手装置Bは、これの第1軸線20および第2軸線40が基本的には水平方向H1に沿うように配置されている。フレキシブル配管装置8の使用時において、第1基体83および第2基体84のうちの一方および双方は、他方に対して3次元的に相対揺動する頻度が高い。このため使用時においてフレキシブル管80の曲げ剛性や姿勢を変更させる外力や振動等が作用することが多い。この場合、フレキシブル管80の曲げ剛性や姿勢によっては、図4の矢視WAとしてに示すように、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θが大きくなり、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が低下するおそれがある。同様に、継手装置Bにおいても第1流路27と第2流路47との直進連通性が低下するおそれがある。この場合、流体機構部85A,85B間における流体例えば冷媒の円滑な流れを制限させるおそれがあり、流体機構部85A,Bの本来の性能に影響を与えるおそれがある。このような使用形態であっても、本実施形態によれば、図4に示すように、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20および第2継手4の第2軸線40の回りを少なくとも1周するように配置されており、且つ、第1継手2の第1フランジ部25と第2継手4の第2フランジ部45との間に介在する。従って、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θを抑える付勢力を発揮させる。このため図4に示すように、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が向上し、第1流路27の第1端開口27iが第2流路47の第2端開口47iに対面し、第1流路27と第2流路47との直進連通性が向上する。特に本実施形態では、流体機構部85Aに装備されている継手装置Aの第1軸線20および第2軸線40は鉛直方向矢印P1方向に沿っているものの、流体機構部85Bに装備されている継手装置Bは水平方向に沿って配置されており、継手装置Bにおける第1軸線20および第2軸線40は水平方向矢印H1方向に沿っている。このためフレキシブル管80の曲成部80xは継手装置Bよりも下側に位置することが多い。フレキシブル管80の曲げ剛性や姿勢によって、継手装置Bの第1継手2の第1軸部24には、第1軸部24に接続されているフレキシブル管80から下向きの外力FWフレキシブル管80が直接接続されている第1継手2の姿勢を下向きに傾斜させる外力が高頻度で作用する。この場合、図4における矢視WAとして示すように、継手装置Bにおいて、流体機構部85Bに固定されている第2継手4はフレキシブル管80に直接接続されていないため、第2継手4の姿勢は基本的には変位しないと考えられる。しかしながら、継手装置Bにおいて、第1継手2の第1軸部24は、流体機構部85Bに結合されておらず、フレキシブル管80に直接的に接続されているため、正規の姿勢から傾斜するように変位する。この結果、図4の矢視WAとして示すように、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θが増加し、結果として、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が低下してしまう。この場合、継手装置Bの第1流路27および第2流路47を流れる流体例えば冷媒の流れが制限される。更に、フレキシブル管80を流れる流体例えば冷媒の圧力が増加すると、フレキシブル管80の曲げ剛性が高くなり、継手装置Bにおいて、フレキシブル管80に接続されている第1継手2の第1軸部24が正規の姿勢から傾斜した状態に維持されるおそれがある。この場合において、図4の矢視WAとして示すように、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θが増加し、結果として、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が低下してしまう。この点において本実施形態によれば、図4に示すように、継手装置Bにおいて、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20および第2継手4の第2軸線40の回りを少なくとも1周するように周方向において配置されており、且つ、第1継手2の第1フランジ部25と第2継手4の第2フランジ部45との間に介在する。従って、バネ部材6は、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度を抑える付勢力FAを発揮させることができる。このため図4において矢視WBとして示すように、フレキシブル管80の影響が低減され、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40との平行度が向上する。この結果、フレキシブル管80の影響を受け易い継手装置Bであっても、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が向上し、第1流路27の第1端開口27iが第2流路47の第2端開口47iに対面し、第1流路27と第2流路47との直進連通性が向上し、流体の円滑な流れが確保される。実施形態4図5~図7は実施形態4を示す。本実施形態は前記した実施形態1~3と基本的には同様の構成および同様の作用効果を有する。以下、相違する部分を中心として説明する。図5に示すように、継手装置A,Bにおいて、バネ部材6Cとして、第1継手2の第1軸線20および第2継手4の第2軸線40の回りを少なくとも1周するように配置されており、且つ、第1継手2の第1フランジ部25と第2継手4の第2フランジ部45との間に介在する。従って、バネ部材6Cは、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度を抑える付勢力を発揮させる。図6に示すように、バネ部材6Cは、第1継手2の第1軸線20の回りの周方向において少なくとも1周するように、複数の分割バネ60a,60b,60c,60d,60e,60f,60g,60h,60i,60j,60k,60mが均等な間隔を隔てて配置されている。分割バネ60a~60mはコイル状の引張バネとされている。図5に示すように、各分割バネ60a~60mの長さ方向の一端600は第1フランジ盤26に溶接部9xで固定されている。各分割バネ60の長さ方向の他端601は第2フランジ部45に溶接部9yで結合されて固定されている。各分割バネ60a~60mの引張バネ定数はほぼ同一とされている。このため第1フランジ部25と第2フランジ部45とをほぼ平行に位置させるのに有利である。このように複数の分割バネ60a~60mは、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θを抑える付勢力を発揮させる。このため継手装置の使用時において、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40との平行度が向上し、ひいては、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が向上し、第1流路27の第1端開口27iが第2流路47の第2端開口47iに対面し、第1流路27と第2流路47との直進連通性が向上する。本実施形態によれば、図7に示すように、フレキシブル配管装置8は、可撓性をもつフレキシブル管80と、フレキシブル管80の長さ方向の一端80eが接続された継手装置Aと、フレキシブル管80の長さ方向の他端80fが接続された継手装置Bとを備える。図7に示すように、継手装置Aは、これの第1軸線20および第2軸線40が基本的には鉛直方向P1に沿うように配置される。これに対して、継手装置Bは、これの第1軸線20および第2軸線40が基本的には水平方向H1に沿うように配置される。特に本実施形態では、流体機構部85Aに装備されている継手装置Aの第1軸線20および第2軸線40は鉛直方向矢印P1方向に沿っているものの、流体機構部85Bに装備されている継手装置Bは水平方向矢印H1方向に沿って配置されており、継手装置Bにおける第1軸線20および第2軸線40は水平方向矢印H1方向に沿っている。このため図7の矢視WAとして示すように、フレキシブル管80の曲げ剛性や姿勢によって、継手装置Bの第1継手2の第1軸部24には、第1軸部24に接続されているフレキシブル管80から下向きの外力FW図7参照,フレキシブル管80の端部80fが直接接続されている第1継手2の姿勢を下向きに傾斜させる外力が作用する。継手装置Bにおいて、第1継手2の第1軸部24は、流体機構部85Bに結合されておらず、フレキシブル管80に直接的に接続されているため、正規の姿勢から傾斜するように変位する。この場合においても、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θが増加し、結果として、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が低下してしまう。この場合、継手装置Bの第1流路27および第2流路47を流れる流体例えば冷媒の流れが制限される。更に、フレキシブル管80を流れる流体例えば冷媒の圧力が増加すると、フレキシブル管80の曲げ剛性が高くなり、継手装置Bにおいて、フレキシブル管80に接続されている第1継手2の第1軸部24が正規の姿勢から傾斜した状態に維持されるおそれがある。この場合、図7の矢視WAとして示すように、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θが増加し、結果として、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が低下してしまう。この点において本実施形態によれば、図7に示すように、継手装置Bにおいて、分割バネ60a~60mはコイル状の引張バネとされており、第1継手2の第1軸線20および第2継手4の第2軸線40の回りを少なくとも1周するように周方向において配置されており、且つ、第1継手2の第1フランジ部25と第2継手4の第2フランジ部45との間に介在する。従って、分割バネ60a~60mは、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差する交差角度θを抑える付勢力を発揮させることができる。このため図7において矢視WBとして示すように、フレキシブル管80の影響が低減され、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40との平行度が向上する。この結果、フレキシブル管80の影響を受け易い継手装置Bであっても、第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が向上し、第1流路27の第1端開口27iが第2流路47の第2端開口47iに対面し、第1流路27と第2流路47との直進連通性が向上する。実施形態5図8ABは実施形態5を示す。本実施形態は前記した実施形態4と基本的には同様の構成および同様の作用効果を有する。以下、相違する部分を中心として説明する。図8Aに示すように、バネ部材として、複数の分割バネ60a,60b,60c,60d,60e,60f,60g,60h,60i,60j,60k,60mが、第1継手2の第1軸線20の回りに周方向に間隔を隔てて設けられており、これらはコイル状の引張バネとされている。本実施形態の実際の使用形態によれば、バネ部材が設けられていないときには、前記したフレキシブル管80の曲げ剛性や姿勢等の影響により、図8Bに示す矢視WEとして示すように、第1継手2の第1軸線20が軸直角方向のうちの一方矢印W1方向に変位し、固定側の第2継手4の第2軸線40に対して傾斜してしまうことが、予め明確に予想されている。本実施形態はこの様な使用形態に対処する。この点について本実施形態によれば、複数の分割バネ60a~60mのうち,矢印W1方向に位置する分割バネ60a引張バネ、あるいは、分割バネ60a付近の分割バネ60m,60a,60b引張バネの引張バネ定数を小さくし、フランジ盤26を引っ張る引張付勢力FC図8B参照を減少させている。これに対して、矢印W1方向と反対方向である矢印W2方向に位置する分割バネ60g引張バネ、あるいは、分割バネ60g付近の複数の分割バネ60f,60g,60hの引張バネ定数を大きくし、フランジ盤26を引っ張る引張付勢力FD図8B参照を増加させている。この結果、実際の使用形態において、フランジ部25,45の平行度が向上し、ひいては、第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40との平行度が向上する。このため第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が向上し、ガス等の流体の流れの円滑性が確保される。なお、分割バネ60a引張バネの引張バネ定数を小さくして引張付勢力FCを減少させているが、これに限らず、分割バネ60a自体、あるいは、複数の分割バネ60m,60a,60bを廃止しても良い。このように本実施形態によれば、実際の使用時において分割バネが存在していないと仮定するときにおいて第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差するように第1継手2および第2継手4が相対変位するとき、第1軸線20と第2軸線40とが交差する交差角度θの増加を抑えるように、複数の分割バネ60a~60mの引張バネ定数および引張付勢力はそれぞれ調整されている。実施形態6図9ABは実施形態6を示す。本実施形態は前記した実施形態5と基本的には同様の構成および同様の作用効果を有する。以下、相違する部分を中心として説明する。本実施形態によれば、実際の使用形態においてバネ部材が設けられていないときには、図9Bの矢視WEとして示すように、フレキシブル管80の曲げ剛性や姿勢等の影響により、第1継手2の第1軸線20が軸直角方向矢印W1方向に変位し、固定側の第2継手4の第2軸線40に対して傾斜してしまうことが明確に予想されている図9B参照。本実施形態はこのような使用形態に対処する。本実施形態によれば、図9Aに示すように、バネ部材として、圧縮コイルバネで形成された分割バネ60ao,60bo,60co,60do,60eo,60fo,60go,60ho,60moが第1継手2の第1軸線20の回りの周方向に間隔を隔てて配置されている。この場合、矢印W1方向に位置する分割バネ60ao圧縮バネの圧縮バネ定数を大きくし、フランジ盤26を遠ざける圧縮付勢力FAO図9B参照を増加させることが好ましい。更に、矢印W1方向と反対方向である矢印W2方向に位置する分割バネ60go圧縮バネの圧縮バネ定数を小さくし、フランジ盤26を遠ざける圧縮付勢力FGO図9B参照を減少させることが好ましい。この結果、本来的には交差角度θで第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差するはずであったものの、フランジ部24,45の平行度が向上し、第1軸線20と第2軸線40との平行度が向上し、ひいては第1継手2の第1流路27と第2継手4の第2流路47との直進連通性が向上する。なお、分割バネ60go圧縮バネのバネ定数を小さくして圧縮付勢力FGOを減少させているが、これに限らず、分割バネ60go自体を廃止しても良い。あるいは、複数の分割バネ60fo,60go,60hoを廃止させることにしても良い。このような本実施形態によれば、実際の使用形態において分割バネが存在していないと仮定するときにおいて第1継手2の第1軸線20と第2継手4の第2軸線40とが交差するように第1継手2および第2継手4が相対変位するとき、第1軸線20と第2軸線40とが交差する交差角度θの増加を抑えるように、複数の分割バネ60ao~60moの圧縮バネ定数および圧縮付勢力はそれぞれ調整されている。その他上記した実施形態によれば、継手装置A,Bにおいて第2継手4は流体機構部85A,85Bに固定され、第1継手2がフレキシブル管80に接続されているが、これに限らず、第1継手2は流体機構部85A,85Bに固定され、第2継手4がフレキシブル管80に接続されていることにしても良い。図4では、継手装置Aは鉛直方向に沿って配置され、継手装置Bは水平方向に沿って配置されているが、これに限らず、継手装置Aは水平方向に沿って配置され、継手装置Bは鉛直方向に沿って配置されていても良い。取付具46c雄螺子46hを有するが、これに限らず、取付具はリベットでも良い。更に、球状凹面41を形成する雌部材46a,46bは溶接で一体的に結合されていても良い。本発明は上記し且つ図面に示した実施形態のみに限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施できる。バネ部材としてはコイル状のバネに限定されるものではなく、板ばねでも良い。"