水を蒸気に変化させるボイラと、複数段の動翼と複数段の静翼とを有し、前記ボイラからの蒸気により駆動される高圧タービンと、前記高圧タービンから排気された蒸気を加熱する再熱器と、複数段の動翼と複数段の静翼とを有し、前記再熱器からの蒸気により駆動される再熱タービンと、前記再熱タービンから排気された蒸気を水に戻す復水器と、前記高圧タービン内の最終段の動翼の入口よりも上流の蒸気、または前記高圧タービンから排気された蒸気から、水を捕集する捕集機構と、前記捕集機構により捕集された捕集物を、前記高圧タービンの最終段の動翼の出口から前記再熱タービンの最終段の動翼の入口に到る間の蒸気、前記高圧タービン内の前記捕集物の捕集場所と前記最終段の動翼の入口との間の蒸気、前記復水器から前記ボイラに到る間の水、前記高圧タービンまたは前記再熱タービンの抽気口からの抽気蒸気、前記抽気蒸気が流入する給水加熱器の内部、または前記抽気蒸気が流入する給水ポンプ駆動用蒸気タービンの内部、に流入させる捕集物流入経路と、を具備する事を特徴とする蒸気タービンプラント。前記捕集物流入経路は、前記捕集物を、前記高圧タービンと前記再熱器との間、前記再熱器と前記再熱タービンとの間、前記再熱タービンの入口または途中段、または前記再熱器の内部、に流入させる事を特徴とする請求項1に記載の蒸気タービンプラント。前記捕集物流入経路上に配置され、前記捕集物または前記捕集物が変化した物を気体と液体とに分離する気液分離器を具備し、前記捕集物流入経路は、前記分離された気体を、前記高圧タービンの最終段の動翼の出口から前記再熱タービンの最終段の動翼の入口に到る間の蒸気、または前記高圧タービン内の前記捕集物の捕集場所と前記最終段の動翼の入口との間の蒸気、に流入させる事を特徴とする請求項1に記載の蒸気タービンプラント。前記捕集物流入経路は、前記分離された気体を、前記高圧タービンと前記再熱器との間、前記再熱器と前記再熱タービンとの間、前記再熱タービンの入口または途中段、前記再熱器の内部、または前記高圧タービン内の前記捕集物の捕集場所と前記最終段の動翼の入口との間、に流入させる事を特徴とする請求項3に記載の蒸気タービンプラント。前記捕集物流入経路は、前記捕集物を、前記復水器と、前記復水器から前記ボイラに水を搬送するための復水ポンプとの間、前記抽気蒸気が流入し、前記復水器からの水を加熱する前記給水加熱器の内部、前記抽気口と前記復水器との間に配置され、前記抽気蒸気が流入する前記給水ポンプ駆動用蒸気タービンの内部、または前記抽気口と前記給水加熱器または前記給水ポンプ駆動用蒸気タービンとの間の抽気蒸気、に流入させる事を特徴とする請求項1に記載の蒸気タービンプラント。前記分離された液体を、前記復水器と、前記復水器から前記ボイラに水を搬送するための復水ポンプとの間、前記抽気蒸気が流入し、前記復水器からの水を加熱する前記給水加熱器の内部、前記抽気口と前記復水器との間に配置され、前記抽気蒸気が流入する前記給水ポンプ駆動用蒸気タービンの内部、または前記抽気口と前記給水加熱器または前記給水ポンプ駆動用蒸気タービンとの間の抽気蒸気、に流入させる事を特徴とする請求項3または4に記載の蒸気タービンプラント。前記捕集機構は、前記高圧タービンから排気された蒸気から水を分離し、前記捕集物として、少なくとも前記分離された水を捕集する湿分分離器であり、前記捕集物流入経路は、前記捕集物を、前記復水器から前記ボイラに到る間の水、前記抽気口からの抽気蒸気、前記抽気蒸気が流入する前記給水加熱器の内部、または前記抽気蒸気が流入する前記給水ポンプ駆動用蒸気タービンの内部、に流入させる事を特徴とする請求項1に記載の蒸気タービンプラント。前記捕集物流入経路は、前記捕集物を、前記復水器と、前記復水器から前記ボイラに水を搬送するための復水ポンプとの間、前記抽気蒸気が流入し、前記復水器からの水を加熱する前記給水加熱器の内部、前記抽気口と前記復水器との間に配置され、前記抽気蒸気が流入する前記給水ポンプ駆動用蒸気タービンの内部、または前記抽気口と前記給水加熱器または前記給水ポンプ駆動用蒸気タービンとの間の抽気蒸気、に流入させる事を特徴とする請求項7に記載の蒸気タービンプラント。前記捕集物流入経路は、前記捕集物の流通を停止または流量を調整する弁を具備する事を特徴とする請求項1から8のいずれか1項に記載の蒸気タービンプラント。前記分離された液体を流通させる分離液体流通経路を具備し、前記捕集物流入経路は、前記気液分離器の下流において、前記分離された気体の流通を停止または流量を調整する弁を具備し、前記分離液体流通経路は、前記分離された液体の流通を停止または流量を調整する弁を具備する事を特徴とする請求項3、4、または6に記載の蒸気タービンプラント。図23では、高圧タービン101にて水分除去した場合、取り出した水分の分、下流側の全タービンの蒸気流量が減少する。そのため、プラントの発電出力が減少し、蒸気タービンサイクルの性能が低下する。蒸気タービンサイクル性能は、例えば単位入熱当たりの発電出力であり、この値が大きいほど蒸気タービンサイクル性能が良い。なお、下流側の全タービンとは、高圧タービン101の内、水分を取り出した位置よりも下流側のタービン段と、中圧タービン102と低圧タービン103である。また、スリット付き静翼312を適用した場合には、スリット孔307から翼表面上の水分を吸い出す際に、湿り蒸気も吸い出してしまう。この湿り蒸気は、水と気体状態の蒸気からなっている。そのため、上記の吸い出しの際には、気体状態の蒸気が吸い出される事になり、タービンを駆動させる流体が減ってしまう事になる。図23では、捕集機構から復水器104までの吸い出しライン捕集物流入経路P上に弁202を設ける。そして、翼表面上の水分を吸い出す際、随伴蒸気の吸い出し量が少なくなるように、吸い出し圧力差ここでは、スリット孔307付近と復水器104との圧力差を、弁202の開度により調整する。しかしながら、随伴蒸気を全く吸い出さずに翼表面上の水分のみを吸い出す事は極めて困難であるため、この随伴蒸気の分、下流側の全タービンの蒸気流量が減少する。そのため、プラントの発電出力が減少し、蒸気タービンサイクルの性能が低下する。随伴蒸気の持っているエンタルピは充分高く、さらに、随伴蒸気は水と異なりタービンにてエンタルピを取り出す事ができるのであるが、図23では、エンタルピを取り出さずに復水器104に排出しているので、高圧タービン101でも発電出力が減少する。また、高圧タービン101から排出される水分は、高圧タービン101内では充分高温であるが、仮に除去されなければ再熱器109で加熱され蒸気となり、中圧タービン102と低圧タービン103にてエンタルピを取り出す事になる。しかしながら、高圧タービン101から排出された水分が除去されると、当該水分は充分な顕熱が利用される事なく復水器104に捨てられるため、蒸気タービンサイクルの性能が低下する。よって、本発明は、高圧タービン101内の蒸気、または高圧タービン101からの排気蒸気から水分除去を行う場合において、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能な蒸気タービンプラントを提供する事を課題とする。本発明の一の態様の蒸気タービンプラントは例えば、水を蒸気に変化させるボイラと、複数段の動翼と複数段の静翼とを有し、前記ボイラからの蒸気により駆動される高圧タービンと、前記高圧タービンから排気された蒸気を加熱する再熱器と、複数段の動翼と複数段の静翼とを有し、前記再熱器からの蒸気により駆動される再熱タービンと、前記再熱タービンから排気された蒸気を水に戻す復水器と、前記高圧タービン内の最終段の動翼の入口よりも上流の蒸気、または前記高圧タービンから排気された蒸気から、水を捕集する捕集機構と、前記捕集機構により捕集された捕集物を、前記高圧タービンの最終段の動翼の出口から前記再熱タービンの最終段の動翼の入口に到る間の蒸気、前記高圧タービン内の前記捕集物の捕集場所と前記最終段の動翼の入口との間の蒸気、前記復水器から前記ボイラに到る間の水、前記高圧タービンまたは前記再熱タービンの抽気口からの抽気蒸気、前記抽気蒸気が流入する給水加熱器の内部、または前記抽気蒸気が流入する給水ポンプ駆動用蒸気タービンの内部、に流入させる捕集物流入経路とを具備する。本発明によれば、高圧タービン内の蒸気、または高圧タービンからの排気蒸気から水分除去を行う場合において、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能な蒸気タービンプラントを提供する事が可能となる。本発明の実施形態を、図面に基づいて説明する。第1実施形態図1は、第1実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。図1に示す構成については、図22および図23に示す構成との相違点を中心に説明する。本実施形態の蒸気タービンプラントでは、図22や図23に示す蒸気タービンプラントと同様に、再熱サイクルが構成されており、再熱器109より上流に高圧タービン101が設置され、再熱器109より下流に中圧タービン102と低圧タービン103からなる再熱タービン113が設置されている。また、本実施形態の高圧タービン101は、図22や図23に示す高圧タービン101と同様に、複数段の動翼301と、複数段の静翼302とを具備している図24参照。同様に、本実施形態の再熱タービン113は、複数段の動翼と、複数段の静翼とを具備している。また、本実施形態の高圧タービン101は、1つまたは互いに直列に接続された複数のタービンから成る。一方、本実施形態の再熱タービン113は、互いに直列に接続された複数のタービンから成るが、1つのタービンから成るものとしても構わない。また、本実施形態の高圧タービン101では、図22や図23に示す高圧タービン101と同様に、その内部で流通蒸気が湿り蒸気に変化する図29参照。そこで、本実施形態の高圧タービン101には、高圧タービン101内の蒸気から水分を捕集する捕集機構が設けられている。捕集機構の例としては、図24に示すドレンキャッチャ304、図25に示すドレンキャッチャ304および溝付き動翼311、図26~図28に示すスリット付き静翼312等が挙げられる。なお、本実施形態では、捕集機構は、高圧タービン101内の最終段の動翼301の入口よりも上流の蒸気から、水分を捕集する位置に配置されている。また、本実施形態では、捕集機構は、図29における湿り領域R3の蒸気から、水分を捕集する位置に配置されている。捕集機構からの捕集物201は、捕集機構がドレンキャッチャ304の場合や、ドレンキャッチャ304および溝付き動翼311の場合には、水分であり、捕集機構がスリット付き静翼312の場合には、水分と随伴蒸気である。本実施形態の蒸気タービンプラントは、この捕集物201を、復水器104ではなく、高圧タービン101の最終段の動翼301の出口から再熱タービン113の最終段の動翼の入口に到る間の蒸気、に流入させる捕集物流入経路Pを具備している。具体的には、本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、高圧タービン101と再熱器109との間に流入させる。ただし、捕集機構がスリット付き静翼312の場合には、吸い出し圧力差、即ち、捕集物201の流入場所と、捕集物201の流出場所捕集場所Yであるスリット孔307付近との圧力差は、水分を吸い出すのに十分な大きさであるものとする。捕集物201として捕集され、再熱器109の上流に合流した水分、または水分および随伴蒸気は、再熱器109により加熱され、その内、水分は蒸気に変化し、中圧タービン102と低圧タービン103を駆動させる。この場合、高圧タービン101よりも下流にある中圧タービン102と低圧タービン103の蒸気流量は、減少していない。また、この場合には、水分の顕熱が、復水器104に直接捨てられる事なく活用され、最終的には発電出力の一部になる。また、捕集機構がスリット付き静翼312の場合には、随伴蒸気のエンタルピが、復水器104に直接捨てられる事なく活用され、中圧タービン102と低圧タービン103にて発電出力の一部になる。よって、本実施形態によれば、高圧タービン101内の蒸気からの水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事ができる。なお、本実施形態では、捕集機構は、高圧タービン101内の最終段の動翼301の入口よりも上流の蒸気から、水分を捕集する位置に配置されている。これには、高圧タービン101内の捕集位置以降の蒸気の水分含有量が減り、捕集位置以降の高圧タービン段にて湿り損失が低減され、タービン内部効率が向上するという利点がある。また、捕集位置以降の高圧タービン翼にてエロージョンが低減されるという利点がある。以上のように、本実施形態では、捕集物201を、復水器104ではなく、高圧タービン101の最終段の動翼301の出口から再熱タービン113の最終段の動翼の入口に到る間の蒸気に流入させる。これにより、高圧タービン101内の蒸気から水分除去を行う場合に、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。以下、第1実施形態の変形例である第2から第27実施形態について、第1実施形態との相違点を中心に説明する。第2実施形態図2は、第2実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、再熱タービン113の入口、即ち、中圧タービン102の入口に流入させる、あるいは、再熱器109と中圧タービン102との間の流路に流入させる。流入される水分は、周りの蒸気と比較するとごく少量なので、周りの蒸気により加熱される事で蒸気に変化し、再熱タービン113を駆動させる蒸気の一部になる。捕集機構がスリット付き静翼312の場合には、吸い出し圧力差、即ち、捕集物201の流入場所とスリット孔307付近との圧力差が、水分を吸い出すのに十分な大きさである必要がある。再熱器109よりも下流の蒸気は、再熱器109による圧力損失の分、圧力低下しており、吸い出し圧力差を確保しやすい。仮に吸い出し圧力差が大きすぎる場合は、弁202の開度により圧力差を調節する。また、捕集機構がドレンキャッチャ304の場合や、ドレンキャッチャ304および溝付き動翼311の場合にも、捕集物201の流入場所と流出場所とに充分な圧力差が必要であるが、本実施形態ではこの圧力差を確保しやすい。ここで、第1実施形態と第2実施形態とを比較する。第1実施形態では、第2実施形態に比べ、捕集物201をより上流の流入場所に流入させるため、蒸気タービンサイクル性能をより効率化できるという利点がある。特に、第1実施形態では、捕集物201を再熱器109よりも上流の流入場所に流入させるため、捕集物201が循環前に再熱器109で加熱される事で、蒸気タービンサイクル性能が高効率化される。一方、第2実施形態では、捕集物201を、第1実施形態の場合よりも下流の流入場所に流入させるため、捕集物201の流入場所と流出場所との圧力差を確保しやすく、その結果、捕集物201を流入場所に流入させやすいという利点がある。本実施形態によれば、第1実施形態と同様、高圧タービン101内の蒸気から水分除去を行う場合に、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。第3実施形態図3~図5は、第3実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、再熱タービン113の途中段、より詳細には、中圧タービン102の入口と、最下流のタービンである低圧タービン103の最終段の動翼の入口との間に流入させる。捕集物201を流入させる場所は、図3では中圧タービン102の途中段であり、図4では中圧タービン102と低圧タービン103の間であり、図5では低圧タービン103の途中段である。流入される水分は、周りの蒸気と比較するとごく少量なので、周りの蒸気により加熱される事で蒸気に変化し、上記流入場所より下流の再熱タービン113を駆動させる蒸気の一部になる。本実施形態では、第2実施形態と同様に、捕集物201の流出場所と流入場所とに充分な圧力差が必要である。しかしながら、本実施形態では、第2実施形態と比べ、再熱器109の圧力損失だけでなく、タービン段による圧力降下の分も圧力低下が起こるため、圧力差をより確保しやすい。このように、本実施形態には、第2実施形態よりも、圧力差を確保しやすいという利点がある。本実施形態によれば、第1および第2実施形態と同様、高圧タービン101内の蒸気から水分除去を行う場合に、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。第4実施形態図6は、第4実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、再熱器109の内部に流入させる。捕集物201の流量や温度は出なりの値であるため、第2および第3実施形態では、再熱器109の出口の蒸気温度、即ち、中圧タービン入口蒸気106の温度の調節が難しい。これに対し、本実施形態では、捕集物201を、中圧タービン入口蒸気106として発生された蒸気ではなく、再熱器109の内部で、中圧タービン入口蒸気106として加熱し終わる前の蒸気に流入させる。よって、本実施形態では、熱媒体118の流量等を調節する事で、中圧タービン入口蒸気106の温度を調節する事ができる。また、本実施形態では、再熱器109の内部の捕集物201の流入場所における蒸気は、捕集物201の流出場所から流入場所までの圧力損失の分、圧力低下が起きるため、第1実施形態よりも吸い出し圧力差を確保しやすい。このように、本実施形態には、中圧タービン入口蒸気106の温度を調節しやすい、吸い出し圧力差を確保しやすいという利点がある。本実施形態によれば、第1から第3実施形態と同様、高圧タービン101内の蒸気から水分除去を行う場合に、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。第5実施形態図7は、第5実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態では、捕集物流入経路P上に気液分離器212が配置されており、捕集物201が、気液分離器212に流入される。気液分離器212は、捕集物201を気体211と液体213とに分離する。気体211は蒸気であり、液体213は水である。その後、気体211は、捕集物流入経路Pにより、高圧タービン101の最終段の動翼301の出口から再熱タービン113の最終段の動翼の入口に到る間の蒸気に流入される。一方、液体213は、分離液体流通経路PXにより、復水器104に流入される。本実施形態では、分離液体流通経路PX上に液流路弁214が設けられている。本実施形態では例えば、スリット付き静翼312から捕集された捕集物201を、気液分離器211の一種である気液分離タンクに入れ、捕集物201を重力により気体211と液体213とに分離する。捕集機構がドレンキャッチャ304、またはドレンキャッチャ304および溝付き動翼311の場合には、捕集物201は水分である。しかしながら、この捕集物201を気液分離タンク内に流入させる場合には、タンクまでの圧力損失と熱移動により捕集物201の一部が気化して、タンク内には気体211と液体213とが存在する事となる。分離された気体211および液体213はそれぞれ、より低圧な場所に流入される。液体213である水は、タンクの底面から抜き出され、液体213として復水器104に流入される。一方、気体211である蒸気は、タンクの上側から抜き出され、気体211として、高圧タービン101の最終段の動翼301の出口と再熱タービン113の最終段の動翼の入口との間に流入される。なお、気体211と液体213の分離は、気液分離膜等、気液分離タンク以外の手段により実現してもよい。捕集機構がスリット付き静翼312の場合には、随伴蒸気のエンタルピが、復水器104に直接捨てられる事なく活用され、再熱タービン113にて発電出力の一部になる。よって、本実施形態によれば、水分除去に伴う発電出力の低下およびタービンサイクル性能の低下が低減される。また、本実施形態では、気液分離器212は、捕集物201または捕集物201が変化した物を、気体211と液体213とに分離し、捕集物流入経路Pは、分離された気体211を、高圧タービン101と再熱器109との間に流入させる。ここで、第1実施形態と第5実施形態とを比較する。第1実施形態では、捕集物201そのものを、高圧タービン101と再熱器109との間に流入させる。そのため、捕集物201が水分を含む場合には、再熱器109では、この水分を気化させるための潜熱分の入熱量が必要となる。これに対し、第5実施形態では、気体211のみを、高圧タービン101と再熱器109との間に流入させる。そのため、第5実施形態の再熱器109では、上記の潜熱分の入熱量は必要とならない。よって、第5実施形態によれば、第1実施形態に比べ、潜熱分の入熱量が不要な分だけ、蒸気タービンサイクル性能が改善される。なお、第5実施形態では、捕集物201から分離された液体213は、廃棄される事なく、復水器104に戻され、以降のサイクルで有効に活用される。以上のように、本実施形態によれば、高圧タービン101内の蒸気から水分除去を行う場合に、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。さらに、本実施形態によれば、第1実施形態に比べ、水分を気化させるための潜熱分の入熱量が不要となる分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第6実施形態図8は、第6実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態では、気液分離器212は、捕集物201または捕集物201が変化した物を、気体211と液体213に分離し、捕集物流入経路Pは、分離された気体211を、再熱タービン113の入口、即ち、中圧タービン102の入口に流入させる、あるいは、再熱器109と中圧タービン102との間の流路に流入させる。流入される水分は、周りの蒸気と比較するとごく少量なので、周りの蒸気により加熱される事で蒸気に変化し、再熱タービン113を駆動させる蒸気の一部になる。本実施形態によれば、第5実施形態と同様、高圧タービン101内の蒸気から水分除去を行う場合に、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。ただし、本実施形態には、第5実施形態に比べ、吸い込み圧力差を確保しやすいという利点がある。また、本実施形態によれば、第2実施形態に比べ、水分を気化させるための潜熱分の入熱量が不要となる分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第7実施形態図9は、第7実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態では、気液分離器212は、捕集物201または捕集物201が変化した物を、気体211と液体213に分離し、捕集物流入経路Pは、分離された気体211を、再熱タービン113の途中段、より詳細には、中圧タービン102の入口と、最下流のタービンである低圧タービン103の最終段の動翼の入口との間に流入させる。捕集物201を流入させる場所は、図9では中圧タービン102の途中段であるが、中圧タービン102と低圧タービン103の間や、低圧タービン103の途中段でも構わない。流入される水分は、周りの蒸気と比較するとごく少量なので、周りの蒸気により加熱される事で蒸気に変化し、上記流入場所より下流の再熱タービン113を駆動させる蒸気の一部になる。本実施形態によれば、第5および第6実施形態と同様、高圧タービン101内の蒸気から水分除去を行う場合に、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。ただし、本実施形態には、第5および第6実施形態に比べ、吸い込み圧力差を確保しやすいという利点がある。また、本実施形態によれば、第3実施形態に比べ、水分を気化させるための潜熱分の入熱量が不要となる分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第8実施形態図10は、第8実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態では、気液分離器212は、捕集物201または捕集物201が変化した物を、気体211と液体213に分離し、捕集物流入経路Pは、分離された気体211を、再熱器109の内部に流入させる。本実施形態では、分離された気体211を、中圧タービン入口蒸気106として加熱し終わった蒸気ではなく、再熱器109の内部で、中圧タービン入口蒸気106として加熱し終わる前の蒸気に流入させる。よって、本実施形態では、第4実施形態と同様、熱媒体118の流量等を調節する事で、中圧タービン入口蒸気106の温度を調節する事ができる。また、本実施形態では、再熱器109の内部の気体211の流入場所における蒸気は、捕集物201の流出場所から気体211の流入場所までの圧力損失の分、圧力低下が起きるため、第5実施形態よりも吸い出し圧力差を確保しやすい。このように、本実施形態には、中圧タービン入口蒸気106の温度を調節しやすい、吸い出し圧力差を確保しやすいという利点がある。本実施形態によれば、第5から第7実施形態と同様、高圧タービン101内の蒸気から水分除去を行う場合に、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。また、本実施形態によれば、第4実施形態に比べ、水分を気化させるための潜熱分の入熱量が不要となる分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第9実施形態図11は、第9実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態では、気液分離器212は、捕集物201または捕集物201が変化した物を、気体211と液体213に分離し、捕集物流入経路Pは、分離された気体211を、高圧タービン101内の捕集物201の捕集場所と最終段の動翼の入口との間の蒸気に流入させる。図11では、捕集物201の捕集場所流出場所が、符号Yで示され、捕集物201の流入場所が、符号Zで示されている。図11では、捕集物201の流入場所Zが、捕集場所Yよりも下流に位置している事に留意されたい。本実施形態では、捕集物201の流入場所Zを、捕集場所Yよりも下流に位置する最も近い動翼301よりも下流の場所に設置する。捕集機構がスリット付き静翼312である場合には、流入場所Zは、スリット付き静翼312の直後の動翼301よりも下流に設置される。この場合、流入場所Zは、吸い込み圧力差、即ち、スリット孔307付近と流入場所Zとの圧力差が適当な値である場所に設置するものとする。圧力差が大きい場合には、弁202の開度により圧力差を調節する。捕集機構がスリット付き静翼312の場合には、随伴蒸気のエンタルピが、復水器104に直接捨てられる事なく活用され、発電出力の一部になる。捕集機構がドレンキャッチャ304、または溝付き動翼311およびドレンキャッチャ304である場合には、流入場所Zは、ドレンキャッチャ304の直後の動翼301よりも下流に設置される。これには、流入場所Z以降の蒸気流量の減少が少なくなるという利点がある。このように、本実施形態によれば、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。なお、本実施形態では、中圧タービン102内に湿り蒸気が存在する場合には、捕集物201の捕集場所Yおよび流入場所Zを、中圧タービン102に設置しても構わない。同様に、低圧タービン103内に湿り蒸気が存在する場合には、捕集物201の捕集場所Yおよび流入場所Zを、低圧タービン103に設置しても構わない。このように、本実施形態は、高圧タービン101の場合と同様に再熱タービン113にも適用可能である。以上のように、本実施形態によれば、蒸気タービン内の蒸気から水分除去を行う場合において、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。さらに、本実施形態によれば、第1から第4実施形態に比べ、水分を気化させるための潜熱分の入熱量が不要となる分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第10実施形態図12は、第10実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、復水器104からボイラ108に到る間の給水111に流入させる。ただし、捕集物201を流入場所に流入させやすくするためには、流入場所は、流出場所Yよりも低圧である事が望ましいため、本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、復水器104と復水ポンプ105との間に流入させる。捕集物201は、給水111と比較して少量なので、捕集物201が給水111内に加えられる状況となる。仮に捕集物201を復水器104に捨てると、捕集物201が冷却水にて冷却されるので、捕集物201に含まれる随伴蒸気の潜熱および顕熱や、捕集物201に含まれる水の顕熱が無駄になる。しかしながら、本実施形態では、捕集物201を給水111に流入させるので、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。なお、本実施形態では、中圧タービン102や低圧タービン103内に湿り蒸気が存在する場合には、捕集物201の捕集場所Yを、中圧タービン102や低圧タービン103に設置しても構わない。以上のように、本実施形態によれば、蒸気タービン内の蒸気から水分除去を行う場合において、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。具体的には、本実施形態によれば、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第11実施形態図13は、第11実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、復水器104からの給水111を加熱する給水加熱器223の内部、または再熱タービン113の抽気口Eと給水加熱器223との間に流入させ、給水加熱器223において給水111を加熱する加熱媒体として用いる。図13では、捕集物201を、中圧タービン102の抽気口Eと給水加熱器223との間に流入させている。図13では、捕集物201が流入される給水加熱器とその他の給水加熱器が、符号223と符号121で区別されている。図13では、中圧タービン102の抽気口Eからの抽気蒸気が、符号221で示されている。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、この抽気蒸気221が流れる抽気流路に合流させる。図13では、捕集物201が合流した抽気蒸気が、符号222で示されている。この抽気蒸気222は、給水加熱器223に流入し、給水111の加熱源になり、給水111の加熱後に給水111に合流される。なお、本実施形態では、中圧タービン102の抽気口Eは、中圧タービン102の出口付近に設けられている。このように、本実施形態では、捕集物201を、復水器104には捨てずに、抽気蒸気221に合流させる。仮に捕集物201を復水器104に捨てると、捕集物201が冷却水にて冷却されるので、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄になる。しかしながら、本実施形態では、捕集物201を抽気蒸気221に合流させるので、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。また、本実施形態では、捕集物201を直接給水111に合流させる第10実施形態に比べて、蒸気タービンサイクルがカルノーサイクルに近い分、蒸気タービンサイクル性能が高くなる。なお、本実施形態では、中圧タービン102や低圧タービン103内に湿り蒸気が存在する場合には、捕集物201の捕集場所Yを、中圧タービン102や低圧タービン103に設置しても構わない。以上のように、本実施形態によれば、第10実施形態と同様、蒸気タービン内の蒸気から水分除去を行う場合に、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。なお、本実施形態の給水加熱器223には、抽気蒸気222を流入させる事で給水111を脱気する脱気器も含まれるとする。これは、後述の実施形態でも同様である。第12実施形態図14は、第12実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、高圧タービン101の抽気口Eと給水加熱器223との間、またはこの給水加熱器223の内部に流入させ、給水加熱器223において給水111を加熱する加熱媒体として用いる。ただし、抽気口Eは、捕集場所Yよりも下流でより低圧な場所とする。図14では、図13と同様、捕集物201が流入される給水加熱器とその他の給水加熱器が、符号223と符号121で区別されている。図14では、高圧タービン101の抽気口Eからの抽気蒸気が、符号221で示されている。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、この抽気蒸気221が流れる抽気流路に合流させる。図14では、捕集物201が合流した抽気蒸気が、符号222で示されている。この抽気蒸気222は、給水加熱器223に流入し、給水111の加熱源になり、給水111の加熱後に給水111に合流される。なお、本実施形態では、高圧タービン101の抽気口Eは、高圧タービン101の出口付近に設けられている。このように、本実施形態では、捕集物201を、復水器104には捨てずに、抽気蒸気221に合流させる。仮に捕集物201を復水器104に捨てると、捕集物201が冷却水にて冷却されるので、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄になる。しかしながら、本実施形態では、捕集物201を抽気蒸気221に合流させるので、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。また、本実施形態では、捕集物201を直接給水111に合流させる第10実施形態に比べて、蒸気タービンサイクルがカルノーサイクルに近い分、蒸気タービンサイクル性能が高くなる。また、本実施形態では、捕集物201と抽気蒸気221が、ともに高圧タービン101から流出されるため、捕集物201の温度と抽気蒸気221の温度が近い。よって、本実施形態によれば、第11実施形態に比べ、蒸気タービンサイクル性能が高くなる。なお、本実施形態では、中圧タービン102や低圧タービン103内に湿り蒸気が存在する場合には、捕集物201の捕集場所Yおよび抽気蒸気211の抽気場所を、中圧タービン102や低圧タービン103に設置しても構わない。以上のように、本実施形態によれば、第10および第11実施形態と同様、蒸気タービン内の蒸気から水分除去を行う場合に、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第13実施形態図15は、第13実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。図15では、復水器104とボイラ108との間の経路上に、給水111を搬送するための給水ポンプ224が配置されている。さらに、図15では、高圧タービン101または再熱タービン113の抽気口Eと復水器104との間の経路上に、給水ポンプ224を駆動するための給水ポンプ駆動用蒸気タービン225が配置されている。ただし、抽気口Eは、捕集場所Yよりも下流でより低圧な場所とする。より詳細には、図15の給水ポンプ駆動用蒸気タービン225は、中圧タービン102の出口付近に設けられた抽気口Eと復水器104との間に配置されている。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225内、または給水ポンプ駆動用蒸気タービン225への抽気流路に流入させる。図15では、中圧タービン102の抽気口Eからの抽気蒸気が、符号221で示されている。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、この抽気蒸気221が流れる抽気流路に合流させる。図15では、捕集物201が合流した抽気蒸気が、符号222で示されている。この抽気蒸気222は、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225に流入し、圧力、温度ともに低下しながら流通し、この給水ポンプ駆動用蒸気タービン225を駆動させる。給水ポンプ駆動用蒸気タービン排気226は、圧力、温度ともに充分に低下しており、復水器104に流入される。給水ポンプ224は、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225により得られた動力を用いて駆動される。抽気蒸気221に合流する捕集物201は、周りの蒸気と比較するとごく少量なので、周りの蒸気により加熱される事で水は蒸気に変化し、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225を駆動させる蒸気の一部になる。仮に捕集物201を復水器104に捨てると、捕集物201が冷却水にて冷却されるので、捕集物201のエンタルピが無駄になる。しかしながら、本実施形態では、捕集物201を抽気蒸気221に合流させるので、捕集物201のエンタルピが無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。また、本実施形態では、捕集物201を給水ポンプ駆動用蒸気タービン225に使用するため、抽気蒸気量を減らす事が可能となる。よって、本実施形態によれば、抽気蒸気221の抽気場所よりも下流におけるタービン蒸気流量の低下が低減され、発電出力および蒸気タービンサイクル性能が改善される。以上のように、本実施形態によれば、蒸気タービン内の蒸気から水分除去を行う場合に、捕集物201のエンタルピが無駄にならない分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第14実施形態図16は、第14実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集機構は、高圧タービン排気114から水分を分離し、捕集物201として、分離された水分を捕集する湿分分離器231である。本実施形態では、高圧タービン排気114が、湿り蒸気になっており、湿分分離器231に流入される。湿分分離器231により高圧タービン排気114から分離された水分、即ち、捕集物201は、捕集物流入経路Pへと排出される。本実施形態で使用する湿分分離器231は、如何なる作動原理の物でもよい。本実施形態では、高圧タービン排気114の湿り度が非常に大きい場合、高圧タービン排気114の全量を再熱器109に流入させずに、湿分分離器231で当該排気114中の大部分の水分捕集物201を除去する事が可能である。この場合には、水分が除去された残りの蒸気232を再熱器109に流入させ、さらには中圧タービン102に流入させる。図16には、水分が除去された蒸気232を再熱器109に流入させる分離蒸気流通経路PYが示されている。本実施形態では、湿分分離器231からの捕集物201は、水分、あるいは水分および蒸気である。本実施形態の捕集物流入経路Pは、このような捕集物201を、復水器104からボイラ108に到る間の給水111に流入させる。ただし、捕集物201を流入場所に流入させやすくするためには、流入場所は、湿分分離器231付近よりも低圧である必要があるため、本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、復水器104と復水ポンプ105との間に流入させる。仮に捕集物201を復水器104に捨てると、捕集物201が冷却水にて冷却されるので、捕集物201に含まれる随伴蒸気の潜熱および顕熱や、捕集物201に含まれる水の顕熱が無駄になる。しかしながら、本実施形態では、捕集物201を給水111に流入させるので、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。以上のように、本実施形態によれば、高圧タービン101の排気から水分除去を行う場合において、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。具体的には、本実施形態によれば、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第15実施形態図17は、第15実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集機構は、第14実施形態と同様、高圧タービン排気114から水分を分離し、捕集物201として、少なくとも分離された水分を捕集する湿分分離器231である。本実施形態では、高圧タービン排気114が、湿り蒸気になっており、湿分分離器231に流入される。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、再熱タービン113の抽気口Eと給水加熱器223との間、またはこの給水加熱器223の内部に流入させる。図17では、捕集物201を、中圧タービン102の抽気口Eと給水加熱器223との間に流入させている。図17では、捕集物201が流入される給水加熱器とその他の給水加熱器が、符号223と符号121で区別されている。図17では、中圧タービン102の抽気口Eからの抽気蒸気が、符号221で示されている。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、この抽気蒸気221が流れる抽気流路に合流させる。図17では、捕集物201が合流した抽気蒸気が、符号222で示されている。この抽気蒸気222は、給水加熱器223に流入し、給水111の加熱源になり、給水111の加熱後に給水111に合流される。なお、本実施形態では、中圧タービン102の抽気口Eは、中圧タービン102の出口付近に設けられている。仮に捕集物201を復水器104に捨てると、捕集物201が冷却水にて冷却されるので、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄になる。しかしながら、本実施形態では、捕集物201を抽気蒸気221に流入させるので、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。また、本実施形態では、捕集物201を直接給水111に合流させる第14実施形態に比べて、蒸気タービンサイクルがカルノーサイクルに近い分、蒸気タービンサイクル性能が高くなる。以上のように、本実施形態によれば、第14実施形態と同様、高圧タービン101の排気から水分除去を行う場合に、捕集物201の潜熱および顕熱が無駄にならない分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第16実施形態図18は、第16実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。本実施形態の捕集機構は、第14および第15実施形態と同様、高圧タービン排気114から水分を分離し、捕集物201として、少なくとも分離された水分を捕集する湿分分離器231である。本実施形態では、高圧タービン排気114が、湿り蒸気になっており、湿分分離器231に流入される。図18では、復水器104とボイラ108との間の経路上に、給水111を搬送するための給水ポンプ224が配置されている。さらに、図18では、再熱タービン113の抽気口Eと復水器104との間の経路上に、給水ポンプ224を駆動するための給水ポンプ駆動用蒸気タービン225が配置されている。より詳細には、図18の給水ポンプ駆動用蒸気タービン225は、中圧タービン102の出口付近に設けられた抽気口Eと復水器104との間に配置されている。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225内、または給水ポンプ駆動用蒸気タービン225への抽気流路に流入させる。図18では、中圧タービン102の抽気口Eからの抽気蒸気が、符号221で示されている。本実施形態の捕集物流入経路Pは、捕集物201を、この抽気蒸気221が流れる抽気流路に合流させる。図18では、捕集物201が合流した抽気蒸気が、符号222で示されている。この抽気蒸気222は、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225に流入し、圧力、温度ともに低下しながら流通し、この給水ポンプ駆動用蒸気タービン225を駆動させる。給水ポンプ駆動用蒸気タービン排気226は、圧力、温度ともに充分に低下しており、復水器104に流入される。給水ポンプ224は、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225により得られた動力を用いて駆動される。抽気蒸気221に合流する捕集物201は、周りの蒸気と比較するとごく少量なので、周りの蒸気により加熱される事で水は蒸気に変化し、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225を駆動させる蒸気の一部になる。仮に捕集物201を復水器104に捨てると、捕集物201が冷却水にて冷却されるので、捕集物201のエンタルピが無駄になる。しかしながら、本実施形態では、捕集物201を抽気蒸気221に合流させるので、捕集物201のエンタルピが無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。また、本実施形態では、捕集物201を給水ポンプ駆動用蒸気タービン225に使用するため、抽気蒸気量を減らす事が可能となる。よって、本実施形態によれば、抽気蒸気221の抽気場所よりも下流におけるタービン蒸気流量の低下が低減され、発電出力および蒸気タービンサイクル性能が改善される。以上のように、本実施形態によれば、高圧タービン101の排気から水分除去を行う場合に、捕集物201のエンタルピが無駄にならない分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第17実施形態図19は、第17実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。第5実施形態図7では、液体213が、分離液体流通経路PXにより復水器104に流入される。これに対し、第17実施形態図19では、液体213が、分離液体流通経路PXにより、復水器104と復水ポンプ105との間に流入される。図7のように、液体213を復水器104に捨てると、液体213に含まれる顕熱が無駄になる。しかしながら、図19では、液体213を給水111に流入させるので、液体213の顕熱が無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。以上のように、本実施形態によれば、高圧タービン101の最終段の動翼の入口よりも上流の蒸気から水分除去を行う場合において、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。具体的には、本実施形態によれば、液体213の顕熱が無駄にならない分だけ、蒸気タービンサイクル性能を改善する事が可能となる。第18実施形態図20は、第18実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。第5実施形態図7では、液体213が、分離液体流通経路PXにより復水器104に流入される。これに対し、第18実施形態図20では、液体213が、分離液体流通経路PXにより、高圧タービン101または再熱タービン113の抽気口Eと給水加熱器223との間の抽気蒸気221、またはこの給水加熱器223の内部に流入される。図7のように、液体213を復水器104に捨てると、液体213に含まれる顕熱が無駄になる。しかしながら、図20では、液体213を抽気蒸気221に流入させるので、液体213の顕熱が無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。また、本実施形態では、液体213を直接給水111に合流させる第17実施形態に比べて、蒸気タービンサイクルがカルノーサイクルに近い分、蒸気タービンサイクル性能が高くなる。以上のように、本実施形態によれば、第17実施形態と同様、高圧タービン101の排気から水分除去を行う場合において、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。第19実施形態図21は、第19実施形態の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。第5実施形態図7では、液体213が、分離液体流通経路PXにより復水器104に流入される。これに対し、第19実施形態図21では、液体213が、分離液体流通経路PXにより、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225内、または給水ポンプ駆動用蒸気タービン225への抽気流路に流入される。ただし、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225につながる抽気口Eは、捕集場所Yよりも下流でより低圧な場所とする。抽気蒸気221に合流する捕集物201は、周りの蒸気と比較するとごく少量なので、周りの蒸気により加熱される事で水は蒸気に変化し、給水ポンプ駆動用蒸気タービン225を駆動させる蒸気の一部になる。図7のように、液体213を復水器104に捨てると、液体213に含まれる顕熱と圧力が無駄になる。しかしながら、図21では、液体213を抽気蒸気221に合流させるので、液体213の顕熱と圧力が無駄にならない分だけ、ボイラ108の入熱量が減少し、蒸気タービンサイクル性能の低下が低減される。また、本実施形態では、液体213を給水ポンプ駆動用蒸気タービン225に使用するため、抽気蒸気量を減らす事が可能となる。よって、本実施形態によれば、抽気蒸気221の抽気場所よりも下流におけるタービン蒸気流量の低下が低減され、発電出力および蒸気タービンサイクル性能が改善される。以上のように、本実施形態によれば、第17および第18実施形態と同様、高圧タービン101の排気から水分除去を行う場合において、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減する事が可能となる。第20実施形態第20実施形態は、図1~図6、図12~図18に示されている。以下、第20実施形態について、図1を参照して説明する。本実施形態では、捕集物流入経路P上に、捕集物201の流通を停止する開閉弁、あるいは捕集物201の流量を調整する圧力調整弁である弁202が設置されている。太陽熱発電では、太陽光線117図22を受ける事のできない夜間や、太陽光線117が弱い天候の昼間には、集熱器119をバイパスして、蓄熱タンク内に貯蔵された熱媒体118を循環させる。これにより、各タービンの運転状態が変化する。また、昼間でも天候、季節、時刻によって太陽光線117の状態が異なるため、それに対応して各タービンの運転状態が変化する。そのため、タービンの運転状態によっては、捕集物201の流出場所の蒸気が湿り蒸気でない場合がある。この場合、捕集物201が捕集されないため、捕集物流入経路Pに乾き蒸気が流通してしまう。この場合、かえってタービン出力やタービンサイクル性能が低下してしまう。また、捕集物201の流出場所の蒸気が、湿り蒸気であっても湿り度が小さい場合にも、水分の捕集量がより少なく、蒸気の捕集量がより多くなるので、タービン出力やタービンサイクル性能が低下してしまう。これらの場合、本実施形態では、弁202を全閉にする事で、タービン出力やタービンサイクル性能を低下させずに維持する事ができる。また、本実施形態では、捕集機構がスリット付き静翼312である場合、吸い出し圧力差を、弁202の開度により調整する事ができる。これにより、例えば、随伴蒸気の吸い出し量を少なくする事が可能となる。本実施形態では、タービンの運転状態の変化に応じて、圧力差を調節する事も可能である。捕集機構がドレンキャッチャ304、または溝付き動翼311およびドレンキャッチャ304である場合にも、捕集物201の流出場所の蒸気の湿り度が小さいと、水分以外に蒸気が流出しやすい。よって、この場合には、弁202の開度を調節して、ドレンキャッチャ304からの捕集物201の流出を鈍らせる事で、水分以外の蒸気の流出を抑える事ができる。以上のように、本実施形態によれば、開閉弁または圧力調整弁である弁202により、捕集物流入経路P上を流通する捕集物201の流通や流量を、望ましいように制御する事が可能となる。第21実施形態第21実施形態は、図7~図11、図19~図21に示されている。以下、第21実施形態について、図7を参照して説明する。本実施形態では、気液分離器212の下流における捕集物流入経路P上に、気体211の流通を停止する開閉弁、あるいは気体211の流量を調整する圧力調整弁である弁202が設置されている。さらには、分離液体流通経路PX上に、液体213の流通を停止する開閉弁、あるいは液体213の流量を調整する圧力調整弁である液流路弁214が設置されている。本実施形態では、タービンの運転状態に合わせて、弁202を全閉にするまたは開度調整すると共に、液流路弁214を全閉にするまたは開度調整する。これにより、第21実施形態と同様の効果を得る事ができる。本実施形態では、捕集物201の捕集場所Yから気液分離器212までの捕集物流入経路P上に、開閉弁または圧力調整弁を設置しても構わない。以上のように、本実施形態によれば、開閉弁または圧力調整弁である弁202および液流路弁214により、捕集物201から分離された気体211および液体213の流通や流量を、望ましいように制御する事が可能となる。第22実施形態第22実施形態は、図24に示されている。図24の捕集機構は、第1~第13および第17~第19実施形態のいずれかと組み合わせて使用可能である。本実施形態では、高圧タービン101のケーシングの外周側の内壁面303に、水分を捕集する構造であるドレンキャッチャ304が設けられている。これにより、内壁面303に存在する水分を捕集する事が可能となる。本実施形態には、簡単な構造で捕集機構を実現できるという利点がある。第23実施形態第23実施形態は、図25に示されている。図25の捕集機構は、第1~第13および第17~第19実施形態のいずれかと組み合わせて使用可能である。本実施形態では、高圧タービン101の動翼301の表面に、内周から外周に向けて溝305が設けられている。さらには、高圧タービン101のケーシングの外周側の内壁面303に、ドレンキャッチャ304が設けられている。これにより、溝305で捕獲した水分を遠心力により内壁面303に向けて飛ばし、これをドレンキャッチャ304で捕集する事が可能となる。本実施形態には、第22実施形態よりも積極的に水分除去できるという利点がある。第24実施形態第24実施形態は、図26~図28に示されている。図26~図28の捕集機構は、第1~第13および第17~第19実施形態のいずれかと組み合わせて使用可能である。本実施形態では、高圧タービン101の静翼302の表面に、スリット孔307が設けられている。さらには、この静翼302の内部に、スリット孔307から外周側への空洞308の流路が設けられている。これにより、この静翼302の表面に存在する水分を捕集して、高圧タービン101外へと流出させる構造が実現されている。静翼302の表面に存在する水分または湿り蒸気は、捕集物201の流出場所と流入場所との圧力差を用いて吸い出す。本実施形態には、第22および第23実施形態よりも積極的に水分除去できるという利点がある。また、第23実施形態では、溝付き動翼311の形状が、空力的に最適な形状ではなくなるため、蒸気タービンサイクル性能が低下するのに対して、本実施形態のスリット付き静翼312によれば、このような性能低下を回避する事ができる。なお、図24~図28では、捕集物201の流出場所として、復水器104が示されているが、これは、図24~図28の捕集機構を、図22または図23の蒸気タービンプラントに適用した場合を示している。図24~図28の捕集機構を、第1から第13実施形態のいずれかに適用する場合には、捕集物201の流出場所は、これらの実施形態の説明中で示した場所となる。第25実施形態第25実施形態は、第1から第19実施形態のいずれかと組み合わせて採用する事が可能である。第25実施形態では、蒸気タービンプラントを構成する蒸気タービンを、太陽熱を用いて発生させた蒸気により駆動する。太陽熱を利用した蒸気タービンプラントでは、燃料の燃焼排ガスの熱を利用した蒸気タービンプラントと比較して、タービン入口蒸気温度が低く、タービン途中段から湿り蒸気になりやすい。また、太陽熱を利用した蒸気タービンプラントは、再熱サイクルの場合が多いが、この場合には、高圧タービン入口蒸気112の温度が低く、高圧タービン排気114が湿り蒸気になる事が多い。よって、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減可能という第1から第19実施形態の効果は、これらの実施形態を太陽熱発電に適用する場合に有効度が高い。第26実施形態第26実施形態は、第1から第19実施形態のいずれかと組み合わせて採用する事が可能である。第26実施形態では、蒸気タービンプラントを構成する蒸気タービンを、地熱発電に用いる蒸気タービンとする。地熱発電における蒸気タービンプラントでは、タービン入口蒸気の湿り度がゼロでない事が多く、蒸気が下流に進むにつれて、さらに湿り度が上がっていく。よって、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減可能という第1から第19実施形態の効果は、これらの実施形態を、蒸気中の水分が非常に多い地熱発電に適用する場合に有効度が高い。図30は、太陽熱発電用および地熱発電用の蒸気タービンプラントの構成を示す概略図である。以下、図30を参照して、これらのプラントの構成の違いについて説明する。図30およびにはそれぞれ、太陽熱発電用および地熱発電用の蒸気タービンプラントの構成が概略的に示されている。図30では、復水器104からの水111は、ボイラ108に戻されて再利用されるのに対し、図30では、復水器104からの水111は、ボイラ108には戻されない。即ち、地熱発電用の蒸気タービンサイクルは、オープンサイクルとなっている。図30およびにおける蒸気タービンサイクルは、実際には不図示の再熱器等を設けた再熱サイクルであるが、ここでは簡単のため、再熱器等の記載は省略されている。図30の蒸気タービンプラントは、セパレータ321と、温水ポンプ325と、冷却塔326とを具備している。セパレータ321は、生産井からの天然蒸気322を、より乾いた蒸気323と、熱水324とに分離する機構である。蒸気323は、高圧タービン101、中圧タービン102、および低圧タービン103を含むタービン群331を駆動するために使用され、熱水323は、還元井へと戻される。温水ポンプ325は、復水器104からの温水327を、冷却塔326に搬送するためのポンプである。冷却塔326は、温水327を大気に触れさせて冷却するための構造物である。冷却塔326により、温水327は冷水328へと冷却される。冷水328は、復水器104へと搬送され、蒸気を水に戻すために用いられる。なお、余剰な冷水328は、オーバーフロー水329として還元井へと戻される。なお、図30およびに示すタービン群331と復水器104との間の構成については、図1~図23に示すいずれかの構成を適用可能である。第27実施形態第27実施形態は、第1から第19実施形態のいずれかと組み合わせて採用する事が可能である。第27実施形態では、蒸気タービンプラントを構成する蒸気タービンを、原子力発電に用いる蒸気タービンとする。原子力発電における蒸気タービンプラントでは、タービン入口蒸気の湿り度がゼロでない事がほとんどであり、蒸気が下流に進むにつれて、さらに湿り度が上がっていく。蒸気タービンサイクルが再熱サイクルの場合には、再熱器109の直後の蒸気の湿り度はゼロでない事が多い。そして、再熱器109以降の蒸気タービンの多くの段にて、蒸気の湿り度はゼロでなく、蒸気が下流に進むにつれて湿り度が上がっていく。よって、水分除去に伴う発電出力の低下および蒸気タービンサイクル性能の低下を低減可能という第1から第19実施形態の効果は、これらの実施形態を、蒸気中の水分が非常に多い原子力発電に適用する場合に有効度が高い。以上、本発明の具体的な態様の例を、第1から第27実施形態により説明したが、本発明は、これらの実施形態に限定されるものではない。