"昇降路と、この昇降路内に、それぞれガイドレールによって昇降可能に設けられた乗りかご及び釣合錘と、前記昇降路の天井部の上方に設けられた機械室と、この機械室内に設置され、前記昇降路の天井部を移動可能に貫通して前記乗りかごと釣合錘とを接続するロープが巻き掛けられるメインシーブを有し、このメインシーブの回転により、前記ロープによって吊支された前記乗りかご及び釣合錘を相互に昇降させる巻上機と、前記昇降路内に設けられ、前記メインシーブに巻きかけられたロープを前記乗りかご又は釣合錘に導くそらせシーブと、を備えたことを特徴とするエレベータ装置。前記そらせシーブは、前記昇降路の内側面から持ち出された梁に取り付けられていることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ装置。前記そらせシーブは、前記釣合錘用のガイドレールから持ち出された梁に取り付けられていることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ装置。前記そらせシーブは、前記乗りかご用のガイドレールから持ち出された梁に取り付けられていることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ装置。前記そらせシーブは、前記昇降路の内側面に取り付けられていることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ装置。前記そらせシーブと、このそらせシーブが取り付けられる構造材との間に緩衝材を設けたことを特徴とする請求項2乃至請求項5のいずれかに記載のエレベータ装置。しかしながら、機械室内の高さ寸法には限度がありメインシーブ17の中心とそらせシーブ19の中心との垂直方向の距離を大きく採ることが困難であった。本発明が解決しようとする課題は、メインシーブとそらせシーブとの垂直方向の距離を充分に採って所望のトラクションを得ることができるエレベータ装置を提供することにある。本発明の実施の形態によるエレベータ装置では、昇降路と、この昇降路内に、それぞれガイドレールによって昇降可能に設けられた乗りかご及び釣合錘と、前記昇降路の天井部の上方に設けられた機械室と、この機械室内に設置され、前記昇降路の天井部を移動可能に貫通して前記乗りかごと釣合錘とを接続するロープが巻き掛けられるメインシーブを有し、このメインシーブの回転により、前記ロープによって吊支された前記乗りかご及び釣合錘を相互に昇降させる巻上機と、前記昇降路内に設けられ、前記メインシーブに巻きかけられたロープを前記乗りかご又は釣合錘に導くそらせシーブとを備えたことを特徴とする。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。図1の実施の形態は、エレベータ装置をリニューアルした場合を例によっており、図示左側はリニューアル前サフィックスAを付している、図示右側はリニューアル後サフィックスBを付しているを示している。図1は機械室と昇降路との関係を模式的に表している。図1において、図示しない建物に形成された昇降路11内には、乗りかご12及び釣合錘13が、それぞれ図示しないガイドレールによって昇降可能に設けられている。この昇降路11の天井部15の上方には機械室16が設けられている。機械室16内には、図示しないがマシンビーム受け梁やマシンビーム、さらに、その上にはマシンベースが設置され、このマシンベースに取り付けられたマシンベッド上、すなわち、機械室16内の比較的高い位置には、メインシーブ17を備えた巻上機が設置されている。このメインシーブ17には昇降路11の天井部15に穿設された図示しない開口を移動可能に貫通するロープ18が巻き掛けられている。このロープ18は昇降路11内に設けられた乗りかご12と釣合錘13とを接続し、これら乗りかご12及び釣合錘13を吊支する。これら乗りかご12及び釣合錘13は、巻上機によりメインシーブ17が回転されることにより、昇降路11内において相互に昇降駆動される。メインシーブ17に巻きかけられたロープ18を、吊支される釣合錘13に導くそらせシーブ19は、メインシーブ17より低い位置に配置されている。このため、ロープ18はメインシーブ17に対して所望の巻き掛け角度で巻き掛けられている。ここで、リニューアル前のメインシーブ17Aの直径は、リニューアル後のメインシーブ17Bの直径より大きい。通常、メインシーブ17の直径はローブ18の直径の5倍以上と定められており、リニューアル前では比較的太いロープ18Aが用いられていたため、メインシーブ17Aも大径であった。しかしながら、近年は比較的小径のロープ18Bの使用が可能となり、それに連れてリニューアル後のメインシーブ17Bも、その分、図示のように小径となった。リニューアル前では、メインシーブ17Aが大径であるため、このメインシーブ17Aを経てそらせシーブ19Aに至るロープ18Aの、メインシーブに対する巻き掛け角度は、図7で説明したように、大きな巻き掛け角度となり、充分なトラクションが得られる。このため、そらせシーブ19Aは、図示のように機械室16内に配置でき、図示しないマシンベースなどに取り付けられている。これに対して、リニューアル後のメインシーブ17Bは比較的小径のため、大径のメインシーブ17Aに対する巻き掛け角度aと同等以上の巻き掛け角度bを得るためには、図8で説明したように、メインシーブ17の中心とそらせシーブ19の中心との垂直方向の距離を大きく採らなければならない。この場合、メインシーブ17Bを有する巻上機を上方に変位させることは、機械室16における構造上の制約から実質的に困難である。そこで、この実施の形態では、リニューアル後におけるそらせシーブ19Bを昇降路11内に配置した。このように構成することにより、メインシーブ17Bの中心とそらせシーブ19Bの中心との垂直方向の距離を大きくでき、ロープ18Bの、メインシーブ17B対する充分な巻き掛け角度を得ることができる。昇降路11内におけるそらせシーブ19Bの取り付け構造は、例えば、図2で示すように、そらせシーブ19Bを、昇降路11の内側面から持ち出された梁21に取り付ける。また、昇降路11内には、前述のように乗りかご12及び釣合錘13用のガイドレールが設けられているので、例えば、図3で示すように、そらせシーブ19Bを、釣合錘13用のガイドレール22乗りかご12用のガイドレールは図示を省略しているから持ち出された梁23に取り付けてもよい。同様に、図4で示すように、そらせシーブ19Bを、乗りかご12用のガイドレール25釣合錘13用のガイドレールは図示を省略しているから持ち出された梁26に取り付けてもよい。これらの場合、図5で示すようにガイドレール22,25と梁23,26との間に防振ゴムや樹脂などによる緩衝材28を設けてもよい。さらに、図6で示すように、そらせシーブ19Bを、ブラケットを介して昇降路11の内側面を構成する壁面11aにアンカー30を用いて固定し、直接的に取り付けてもよい。この場合も、壁面11aまでの間に、緩衝材28を介在させてもよい。要するに、そらせシーブ19Bと、このそらせシーブ19Bが取り付けられる構造材との間に緩衝材28を設ければよく、このように構成することにより昇降路11内における防振効果を実現することができる。このように上述した実施の形態では、機械室16内に設けられたメインシーブ17に対して、そらせシーブ19を昇降路11内に配置したので、メインシーブ17を経てそらせシーブ19に巻き掛けられるロープ18の、メインシーブ17に対する巻き掛け角度を大きくすることができ、所望のトラクションを得ることができる。なお、上記実施の形態では、エレベータ装置をリニューアルする場合の例を説明したが、リニューアルではなくエレベータ装置を新設する場合であっても勿論かまわない。すなわち、機械室16の高さを大きく構成できず、メインシーブ17が小径の場合等、そらせシーブ19との垂直方向の距離を大きく採る必要がある場合には、本実施の形態をそのまま適用することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他のさまざまな形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると共に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"