"導線を巻回した巻線コイルと、前記巻線コイルの内部に挿通配置された磁性コアと、前記巻線コイルの一端が接続される第1の端子と、前記巻線コイルの他端が接続される第2の端子と、前記巻線コイルを載置する樹脂部材と、からなり、前記巻線コイルは、2ターン以下で巻かれる密巻き部位と、疎巻き部位とからなり、前記密巻き部位と前記疎巻き部位との間隔を前記巻線コイルの内径の1/2以上とすることを特徴とするアンテナ用コイル装置。前記第1の端子と前記第2の端子は、板幅Xを有する板状部材で形成されるとともに前記樹脂部材に埋設され、前記樹脂部材の一端に向かって所定の間隔をおいて延び、前記第1の端子の面直交線に沿って見た場合、前記板幅Xと、前記第1の端子と前記第2の端子とが前記樹脂部材を挟んで重なる板長Yとを乗算して得られる重なり面積を有することを特徴とする請求項1記載のアンテナ用コイル装置。前記樹脂部材として、8~12の比誘電率を持つ材料を使用することを特徴とする請求項1または2記載のアンテナ用コイル装置。本発明は、コイルの巻き線数を増やすことなく所定の周波数帯域で高いインピーダンスを得、これによりオルタネータノイズにより発生するRFコイル自体の異音を抑制可能なアンテナ用コイル装置を提供することを目的とする。請求項1に係る発明は、導線を巻回した巻線コイルと、前記巻線コイルの内部に挿通配置された磁性コアと、前記巻線コイルの一端が接続される第1の端子と、前記巻線コイルの他端が接続される第2の端子と、前記巻線コイルを載置する樹脂部材と、からなり、前記巻線コイルは、2ターン以下で巻かれる密巻き部位と、疎巻き部位とからなり、前記密巻き部位と前記疎巻き部位との間隔を前記巻線コイルの内径の1/2以上とすることを特徴とする。請求項2に係る発明は、請求項1記載のアンテナ用コイル装置において、前記第1の端子と前記第2の端子は、板幅Xを有する板状部材で形成されるとともに前記樹脂部材に埋設され、前記樹脂部材の一端に向かって所定の間隔をおいて延び、前記第1の端子の面直交線に沿って見た場合、前記板幅Xと、前記第1の端子と前記第2の端子とが前記樹脂部材を挟んで重なる板長Yとを乗算して得られる重なり面積を有することを特徴とする。請求項3に係る発明は、請求項1または2記載のアンテナ用コイル装置において、前記樹脂部材として、8~12の誘電率を持つ材料を使用することを特徴とする。請求項1に係る発明によれば、巻線コイルを、2ターン以下で巻かれる密巻き部位と、疎巻き部位で構成し、密巻き部位と疎巻き部位との間隔を巻線コイルの内径の1/2以上とすることでコイルの起電エネルギーを小さくすることができる。発明者らの評価によれば、この巻き方とこの巻き数によりコイルとコアの振動は小さく、異音として認識されなかった。請求項2に係る発明によれば、第1の端子と第2の端子とが樹脂部材を挟んで重なる領域の面積を増やして静電容量を大きくすることで、所定の周波数帯でのインピーダンスを高めることができる。請求項3に係る発明によれば、樹脂部材として比誘電率が高い、例えばフレクティス登録商標を使用することにより、静電容量を更に大きくすることができる。本発明の実施の形態以下、本実施例というを添付図に基づいて以下に説明する。実施例の構成図1に本実施例に係るアンテナ用コイル装置10の構成が示されている。図1aは、正面図、図1bは、平面図、図1cは、樹脂部材周辺の断面図、図1dは、図1cのd-d断面図である。図1a~dに示されるように、本実施例に係るアンテナ用コイル装置10以下、RFCコイル10というは、導線を巻回した巻線コイル11と、巻線コイル11の内部に挿通配置された磁性コアコア12と、巻線コイル11の一端が接続される第1の端子15aと、巻線コイル11の他端が接続される第2の端子15bと、巻線コイル11を載置する樹脂部材14と、から構成される。符号13は、樹脂製の接着剤13である。図1dに示されるように、第1の端子15aと第2の端子15bは、板幅Xを有する板状部材で形成される。また、第1の端子15aと第2の端子15bは、樹脂部材14に埋設され、樹脂部材14の一端に向かって所定の間隔をおいて延びている。そして、図2に、第1の端子15aと、第2の端子15bと、両端子15a、15bに挟まれた樹脂部材14との断面構造が示されるように、第1の端子15aの面直交線Aに沿って見た場合に、板幅Xと、第1の端子15aと第2の端子15bとが樹脂部材14を挟んで重なる板長Yとを乗算して得られる重なり面積を有する。なお、樹脂部材14として、ポリフェレンサルファイド樹脂PPSやリキッドクリスタルポリマーLCPに比べて誘電率が高いフレクティス登録商標が採用されるものとする。フレクティス登録商標は、ベース材料として使用されるPPSならびにLCPは、耐熱性、寸法安定性、成形加工特性に優れていることから表面実装用電子部品に広く使用されている。更に、これら材料は、高周波領域における誘電損失が低いことから基本的に高周波用デバイス材料として適した特性を有している。フレクティス登録商標は、大塚化学工業株式会社が開発した高誘電率セラミックをPPSおよびLCPと複合化し、5~20の範囲で誘電率の制御を可能にした成形材料である。図3に、巻線イル11の巻きパターンを5例a~e示した。図3aは、巻き数12で巻き方を密にしたパターンであり、1.8[μH]のインダクタンスを有する。また、図3bは、巻き数8で巻き方を、疎-密6ターン-疎にしたパターンであり、1[μH]のインダクタンスを有する。図3cは、巻き数5で巻き方を、疎-密3ターン-疎にしたパターンであり、0.3[μH]のインダクタンスを有する。図3dは、巻き数5で巻き方を疎巻きにしたパターンであり、0.3[μH]のインダクタンスを有する。図3eは、巻き数4で巻き方を、疎-密2ターン-疎にしたパターンであり、0.2[μH]のインダクタンスを有する。ここでは、オルタネータノイズリップル成分により、異音が確認できない範囲での巻きパターンを選択して採用するものとした。具体的に、図3eに巻線コイル11の巻きパターンが示されているように、巻線コイル11は、2ターン以下で巻かれる密巻き部位11aと、疎巻き部位11b、11cとからなり、密巻き部位11aと疎巻き部位11b、11cとの間隔は、巻線コイル11の内径の1/2以上になっている。例えば、線径Ф1.6[mm]、コイル径Ф6[mm]、コア径Ф4.0[mm]のRFCコイル10の場合、図3eに示されるように、巻線コイル11の巻き方および巻き数を、疎巻きー密巻き2ターン-疎巻きとすれば、コア12も含めたインダクタンスは、0.3[μH]となり、図3dの5ターンの疎巻きで形成した場合の0.2[μH]と比較して大きな値となり、以下の表1に示すように異音が確認されなかった。なお、上記した表1は、RFCコイル10の実車でのノイズ評価と、ベンチでのノイズ評価を並べて示したものである。表1によれば、インダクタンスが0.3L[μH]のときと、0.2[μH]のときに巻線コイル11の起電エネルギーが小さくなり、巻線コイル11とコア12による振動は小さく、異音として認識されていない。このため、本実施例では、図3eに示す巻きパターンを採用することとした。但し、このままでは共振周波数が高いため、FM周波数帯域では十分なインピーダンス400[Ω]以上が得られていない。そこで、樹脂部材14として誘電率が高い樹脂を採用し、かつ、樹脂部材14と、第1の端子15a、第2の端子15bからなる重なり部分の静電容量を大きくすることで、上記した1式により得られるピーク周波数を所定の周波数例えば、FMラジオ周波数帯域の場合ピーク周波数共振周波数fpを96~102[MHz]になるようにすることで、所定の周波数例えば、FM周波数帯域で十分なインピーダンスになるようにした。これにより、アンテナがデフォッガーに流入する電流の影響を受けないようになる。ところで、インピーダンスが最も高くなるのは、上記により得られる静電容量Ckと、巻き線コイル11のインダクタンスLとから求まる共振周波数fpである。fpは上記した1式から求まる。ここで、Ckは樹脂部材14中に、金属製の第1の端子15aと第2の端子15bが埋め込まれる構造とすることにより、平行平板コンデンサと等価な以下の2式で示す静電容量Ckを持つキャパシタとして働く。Ck=εS/l...2但し、ε=ε0×εSε0:真空中の誘電率8.85510-12εS:端子間物質の比誘電率S:第1の端子15aと第2の端子15bとが重なり合った面積[mm2]S=X×Yl:第1の端子15aと第2の端子15bとの間隔[mm]本実施例に係るRFCコイル10では、第1の端子15aと第2の端子15bの重なり面積を従来の1.5倍とすることで、2.7[pF]から4.05[pF]の静電容量が得られる。但し、実装するためのサイズ上の制約があるため、現行の1.1倍~2倍とした。また、静電容量を大きく2~3倍にするために、樹脂部材14を誘電率の高い、例えば、フレクティス登録商標を使用することで、PPSの4から123倍までに引き上げることができる。この結果、静電容量Ckは、12.2[pF]になった。また、実車でのノイズ評価で、異音が発生しなかった0.2[μH]の巻線コイル11と、これら端子15a、15bとの組み合わせでは、従来、共振周波数ピーク周波数が220[MHz]であったものが、102[MHz]となり、FMラジオ周波数帯域において高いインピーダンス400[Ω]以上を得ることができた。性能評価次に、発明者らは、本実施例に係るRFCコイル10のインピーダンス対周波数特性を評価した。FMラジオ帯域についてチョーク性能を得るためには、この帯域帯域幅32[MHz]で高いインピーダンスが必要である。以下の表2に示す通り、0.2[μH]、0.3[μH]の巻線コイル11を有するアンテナ用コイル装置10は、この条件も満たしている。但し、インピーダンスの下限値を400[Ω]または500[Ω]とした場合に制限される。理想状態では、共振周波数でのインピーダンスは無限大になるが、実際はインダクタンスが高いほど共振周波数でのインピーダンスは大きくなる。このため、実際、高いインピーダンスの帯域を広く採るためには、巻き線コイル11のインピーダンスを大きくすることが有利ではあるが、巻線コイル11の巻数を多くする必要から、直流抵抗の増大に伴い発熱量が増え、あるいは重量が増え、材料代が増えるといった不都合がある。図4に、本実施例に係るアンテナ用コイル装置10のインピーダンス対周波数特性のグラフが示されている。図4のグラフによれば、0.2[μH]と、0.3[μH]のインダクタンスを有するアンテナ用コイル装置10は、ともにハイインピーダンスの帯域幅をクリアしている。このときの実測結果から、ベース容量は約2.7[μH]であった。本実施例に係るアンテナ用コイル装置10では、ベース容量を大きくすることで共振周波数を100[MHz]にしている。例えば、以下の表3に示されるように、インダクタンスが0.3[μH]の場合、共振周波数を100[MHz]にするために5.75[pF]だけベース容量を増やす必要がある。このベース容量を増やすために、本実施例に係るアンテナ用コイル装置10では、対向する端子間第1の端子15aと第2の端子15bの重なり面積を広げた。但し、端子の大きさ制限があるため、1.1~2倍程度とした。また、対向する端子間の樹脂部材14に、耐熱性や機械的強度はそのままとして、誘電率の高いフレクティス登録商標を使用した。以下の表4に、誘電率の高いフレクティス登録商標を樹脂部材14として使用しつつ、端子間の重なり面積を増やした場合の静電容量と共振周波数との関係が示されている。表4において、Iは、ベース対向面積が1.5倍で誘電率が4のPPSを樹脂部材14として使用した場合、IIは、ベース対向面積が2倍で誘電率が8のフレクティス登録商標を樹脂部材14として使用した場合、IIIは、ベース対向面積が3倍で、誘電率が12のフレクティス登録商標を樹脂部材14として使用した場合におけるそれぞれの静電容量と共振周波数との関係が示されている。例えば、対向する端子間の重なり面積を1.5倍とし、樹脂部材14をPPSからフレクティス登録商標に変更したとする。この場合、インダクタンスが0.2[μH]で、誘電率が12のフレクティス登録商標を樹脂部材14として使用すれば、共振周波数が102[MHz]になり、高いインピーダンスでFMラジオ周波数帯域をカバーすることができるようになる。また、0.3[μH]の場合、誘電率が8PPSの2倍のフレクティス登録商標を樹脂部材14として使用すれば、同様にFMラジオ周波数帯域をカバーすることができるようになる。実施例の効果以上説明のように本実施例に係るRFCコイル10によれば、巻線コイル11を、2ターン以下で巻かれる密巻き部位11aと、疎巻き部位11b、11cで構成し、密巻き部位11aと疎巻き部位11b、11cとの間隔を、巻線コイル11の内径の1/2以上とすることで、巻き線コイル11の起電エネルギーが小さくなる。発明者らの評価によれば、巻き線コイル11とコア12の振動は小さく、異音として認識されない。また、第1の端子15aと第2の端子15bとが樹脂部材14を挟んで重なる領域の面積を増やして静電容量を大きくすることで、所定の周波数帯でのインピーダンスを高めることができる。このとき、樹脂部材14として、誘電率の高いフレクティス登録商標を使用することで静電容量を更に大きくすることができる。このように、本実施例に係るRFCコイル10によれば、必要最小の構成で所定の周波数帯域でチョーク性能を得ることができる。このとき、低いインダクタンスで実現が可能であるため、巻き線コイル11の線材を少なくできる。また、直流抵抗が減少するため電流容量が増大する。また、巻線コイル11とコア12の振動を下げるために固定している接着剤13を交換する、あるいは充填する等の後付け対策が不要になるため、コストダウンに貢献できる。なお、異音の無いRFCコイル10を達成するために、巻き線コイル11の巻き条件は、上記した評価結果から以下の表5のように纏めることができる。表5によれば、巻き線の径φは1.6[mm],コア12の径φは4[mm],巻き線コイル11の径φは6.0[mm]、密巻き部位の巻き数は2ターン以下であり、疎巻き部位は、巻き線の間隔がコイル径の1/2である3[mm]以上あるものとする。なお、本実施形態に係るRFCコイル10によれば、FMラジオ周波数帯域を対象に受信するアンテナを例示したが、今後、アナログTVのサービス終了時に空きとなるVHF帯域のローバンド90~[MHz]、ミッドバンド108~170[MHz]、ハイバンド170~222[MHz]や、DAVバンドIII174~245[MHz]等でチョーク性能を得るアンテナ用コイル装置10としても適用可能である。"