物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とから構成され、前記第1レンズ群は、少なくとも1枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成され、前記第3レンズ群は、1枚の負レンズから構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際しては、前記第1レンズ群、第2レンズ群および第3レンズ群は光軸方向に移動する一方で、第4レンズ群は固定され、フォーカシングに際しては、前記第3レンズ群が光軸方向に移動し、以下の条件式1および2を満足するズームレンズ。条件式1:-2.8<f3/fw<-0.5条件式2:2.0<f4/fw<15.0但し、f3:前記第3レンズ群の焦点距離、f4:前記第4レンズ群の焦点距離、fw:広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離とする。前記第1レンズ群の前記負レンズは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズから構成される請求項1記載のズームレンズ。前記第1レンズ群は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとから構成される請求項1記載のズームレンズ。以下の条件式3および4を満足する請求項1記載のズームレンズ。条件式3:nd3<1.75条件式4:νd3>40但し、nd3:前記第3レンズ群における負レンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、νd3:前記第3レンズ群における負レンズの媒質のd線波長587.6nmに対するアッベ数とする。以下の条件式5を満足する請求項1記載のズームレンズ。条件式5:0.5<f2/fw<1.2但し、f2:前記第2レンズ群の焦点距離とする。前記第4レンズ群は、1枚の正レンズから構成される請求項1記載のズームレンズ。前記第2レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとから構成される請求項1記載のズームレンズ。前記第2レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとから構成される請求項1記載のズームレンズ。物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とから構成されるズームレンズと、前記ズームレンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、前記第1レンズ群は、少なくとも1枚の負レンズと、1枚の正レンズとから構成され、前記第3レンズ群は、1枚の負レンズから構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際しては、前記第1レンズ群、第2レンズ群および第3レンズ群は光軸方向に移動する一方で、第4レンズ群は固定され、フォーカシングに際しては、前記第3レンズ群が光軸方向に移動し、以下の条件式1および2を満足する撮像装置。条件式1:-2.8<f3/fw<-0.5条件式2:2.0<f4/fw<15.0但し、f3:前記第3レンズ群の焦点距離、f4:前記第4レンズ群の焦点距離、fw:広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離とする。上述の従来技術では、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とを備え、第1レンズ群またはその一部を光軸方向に移動させることによってフォーカシングを行っている。しかしながら、第1レンズ群を高速移動しフォーカシングしようとすると、その重量が重いため、駆動用のアクチュエータが大型化し、鏡筒サイズが大型化するという問題がある。本技術はこのような状況に鑑みて生み出されたものであり、コンパクトでありながら高速にフォーカシングを行うズームレンズを提供することを目的とする。本技術は、上述の問題点を解消するためになされたものであり、その第1の側面は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とから構成され、上記第1レンズ群は、少なくとも1枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成され、上記第3レンズ群は、1枚の負レンズから構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際しては、上記第1レンズ群、第2レンズ群および第3レンズ群は光軸方向に移動する一方で、第4レンズ群は固定され、フォーカシングに際しては、上記第3レンズ群が光軸方向に移動し、以下の条件式1および2を満足するズームレンズである。条件式1:-2.8<f3/fw<-0.5条件式2:2.0<f4/fw<15.0但し、f3:上記第3レンズ群の焦点距離、f4:上記第4レンズ群の焦点距離、fw:広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離とする。これにより、第3レンズ群の重量を軽量化するという作用をもたらす。また、この第1の側面において、上記第1レンズ群の上記負レンズは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズから構成されてもよい。また、上記第1レンズ群は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとから構成されてもよい。これにより、歪曲収差、コマ収差、倍率色収差を良好に補正しながら、レンズ全長をコンパクトにするという作用をもたらす。また、この第1の側面において、以下の条件式3および4を満足するようにしてもよい。条件式3:nd3<1.75条件式4:νd3>40但し、nd3:上記第3レンズ群における負レンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、νd3:上記第3レンズ群における負レンズの媒質のd線波長587.6nmに対するアッベ数とする。これにより、第3レンズ群の重量をさらに軽量化するとともに、フォーカス移動による収差変動を抑制するという作用をもたらす。また、この第1の側面において、以下の条件式5を満足するようにしてもよい。条件式5:0.5<f2/fw<1.2但し、f2:上記第2レンズ群の焦点距離とする。これにより、偏芯敏感度を抑えながら、レンズ全長を更に小型化するという作用をもたらす。また、この第1の側面において、上記第4レンズ群は、正レンズ1枚から構成されてもよい。これにより、原材料コストを低減するという作用をもたらす。また、この第1の側面において、上記第2レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとから構成されてもよい。これにより、少ないレンズ枚数で球面収差、非点収差、色収差を良好に補正するという作用をもたらす。また、この第1の側面において、上記第2レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとから構成されてもよい。これにより、少ないレンズ枚数で球面収差、非点収差、色収差を良好に補正するという作用をもたらす。また、本技術の第2の側面は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とから構成されるズームレンズと、上記ズームレンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、上記第1レンズ群は、少なくとも1枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成され、上記第3レンズ群は、1枚の負レンズから構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際しては、上記第1レンズ群、第2レンズ群および第3レンズ群は光軸方向に移動する一方で、第4レンズ群は固定され、フォーカシングに際しては、上記第3レンズ群が光軸方向に移動し、以下の条件式1および2を満足する撮像装置である。条件式1:-2.8<f3/fw<-0.5条件式2:2.0<f4/fw<15.0但し、f3:上記第3レンズ群の焦点距離、f4:上記第4レンズ群の焦点距離、fw:広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離とする。これにより、第3レンズ群の重量を軽量化するという作用をもたらす。本技術によれば、コンパクトでありながら高速フォーカシングを行うズームレンズを提供することができるという優れた効果を奏し得る。本開示におけるズームレンズは、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズ群GR1、正の屈折力を有する第2レンズ群GR2、負の屈折力を有する第3レンズ群GR3、正の屈折力を有する第4レンズ群GR4から構成される。第1レンズ群GR1は少なくとも1枚の負レンズL1と、1枚の正レンズL2とから構成される。第3レンズ群GR3は1枚の負レンズL6から構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍に際しては、第1レンズ群GR1、第2レンズ群GR2および第3レンズ群GR3は光軸方向に移動する一方で、第4レンズ群GR4は固定されている。本開示におけるズームレンズでは、フォーカシングに際して、第3レンズ群GR3が光軸方向に移動する。ここで、第3レンズ群GR3は負レンズ1枚構成で重量が軽いため、小型のアクチュエータによって高速に移動させることが可能である。本開示におけるズームレンズは、以下の条件式1を満足するように構成される。-2.8<f3/fw<-0.5条件式1但し、f3は第3レンズ群の焦点距離であり、fwは広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離である。この条件式1は、広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離に対する、フォーカシングレンズ群である第3レンズ群GR3の焦点距離を規定している。条件式1を下回ると、無限遠物体合焦時のフォーカス位置と近距離物体合焦時のフォーカス位置との距離、すなわちフォーカスストロークが長くなり、レンズ全長が長くなってしまう。一方、条件式1を上回ると、フォーカシングレンズの移動による像面位置の変化が大きくなり過ぎるため、アクチュエータに要求される停止精度が厳しくなる。また、偏芯敏感度が大きくなるため、製造難易度が高くなってしまう。また、条件式1の範囲内において、以下の条件式1を満たすようにすることが望ましい。-2.0<f3/fw<-0.7条件式1さらに、条件式1の範囲内において、以下の条件式1を満たすようにすることがより望ましい。これにより、偏芯敏感度を抑えながら、レンズ全長を更に小型化することができる。-1.7<f3/fw<-0.9条件式1また、本開示におけるズームレンズは、以下の条件式2を満足するように構成される。2.0<f4/fw<15.0条件式2但し、f4は第4レンズ群の焦点距離であり、fwは広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離である。この条件式2は広角端状態における無限遠物体合焦時のズームレンズ全系の焦点距離に対する第4レンズ群GR4の焦点距離を規定している。条件式2を下回ると、第4レンズ群GR4のパワーが強くなり、十分なバックフォーカスを確保できなくなる。また、第4レンズ群GR4のパワーが強くなると、偏芯敏感度が大きくなるため、製造難易度が高くなってしまう。また、条件式2を上回ると、第4レンズ群GR4のパワーが弱くなり過ぎるため、第4レンズ群GR4の収差補正効果が弱くなる。特に歪曲収差が悪化してしまう。また、条件式2の範囲内において、以下の条件式2を満たすようにすることが望ましい。2.0<f4/fw<9.0条件式2さらに、条件式2の範囲内において、以下の条件式2を満たすようにすることがより望ましい。これにより、十分なバックフォーカスを確保しながら、諸収差をさらに良好に抑えることができる。2.5<f4/fw<7.0条件式2本開示におけるズームレンズにあっては、第1レンズ群GR1が、物体側より順に、凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとから構成されることが望ましい。この構成にすることで、歪曲収差、コマ収差、倍率色収差を良好に補正しながら、レンズ全長をコンパクトにすることができる。また、本開示におけるズームレンズは、以下の条件式3および4を満足することが望ましい。nd3<1.75条件式3νd3>40条件式4但し、nd3は第3レンズ群における負レンズL6の媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率であり、νd3は第3レンズ群における負レンズL6の媒質のd線波長587.6nmに対するアッベ数である。これら条件式3および4は、第3レンズ群における負レンズL6の媒質のd線に対する屈折率、アッベ数を規定している。条件式3を上回ると、媒質の比重が大きくなり、レンズの重量が重くなるため、フォーカシング群を駆動するアクチュエータが大型化し、鏡筒サイズが大きくなってしまう。また、条件式4を下回ると、フォーカシングした際に、軸上色収差、倍率色収差の変動が大きくなってしまう。また、本開示におけるズームレンズは、以下の条件式5を満足することが望ましい。0.5<f2/fw<1.2条件式5但し、f2は第2レンズ群GR2の焦点距離である。この条件式5は、広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離に対する、第2レンズ群GR2の焦点距離を規定している。条件式5を下回ると、第2レンズ群GR2のパワーが強くなり過ぎるため、レンズの偏芯敏感度が大きくなり、製造難易度が上がってしまう。条件式5を上回ると、広角端から望遠端までの変倍に際しての第2レンズ群GR2の移動距離が大きくなり、小型化に不利である。また、条件式5の範囲内において、以下の条件式5を満たすようにすることが望ましい。0.6<f2/fw<1.0条件式5さらに、条件式5の範囲内において、以下の条件式5を満たすようにすることがより望ましい。これにより、偏芯敏感度を抑えながら、レンズ全長を更に小型化することができる。0.7<f2/fw<0.9条件式5また、本開示のズームレンズにあっては、第4レンズ群GR4が1枚の正レンズから構成されることが望ましい。第4レンズ群GR4を1枚構成にすることにより、原材料コストを低減することができる。また、本開示のズームレンズにあっては、第2レンズ群GR2が、物体側より順に、正レンズ、負レンズ、正レンズから構成されることが望ましい。このような構成にすることにより、少ないレンズ枚数で球面収差、非点収差、色収差を良好に補正することができる。また、本開示のズームレンズにあっては、第2レンズ群GR2が、物体側より順に、正レンズ、正レンズ、負レンズから構成されることが望ましい。このような構成にすることにより、少ないレンズ枚数で球面収差、非点収差、色収差を良好に補正することができる。以下、本技術を実施するための形態以下、実施の形態と称するについて説明する。説明は以下の順序により行う。1.第1の実施の形態数値実施例12.第2の実施の形態数値実施例23.第3の実施の形態数値実施例34.第4の実施の形態数値実施例45.適用例撮像装置なお、以下の各表や説明において示した記号の意味等については、下記に示す通りである。すなわち、面番号は物体側から数えてi番目の面、Riは前記i番目の面の曲率半径、Diは物体側から数えてi番目の面とi1番目の面との間の軸上面間隔レンズ中心厚あるいは空気間隔である。Niは第iレンズを構成する材質のd線波長587.6nmにおける屈折率、νiは第iレンズを構成する材質のd線波長587.6nmにおけるアッベ数、fはレンズ全系の焦点距離、Fnoは開放F値、ωは半画角を示すものとする。また∞は当該面が平面であることを、ASPは当該面が非球面asphericalであることをそれぞれ示す。また、軸上面間隔Diのうち可変間隔に関しては可変と表示する。また、各実施の形態において用いられるズームレンズには、レンズ面が非球面によって構成されるものがある。レンズ面の頂点から光軸方向の距離をx、光軸と垂直な方向の高さをy、レンズ頂点での近軸曲率をc、円錐コーニック定数をкとすると、x=cy2/11-1кc2y212A2y2A4y4A6y6A8y8A10y10によって定義されるものとする。なお、A2、A4、A6、A8およびA10は、それぞれ第2次、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数である。<1.第1の実施の形態>[レンズ構成]図1は、本技術の第1の実施の形態におけるズームレンズのレンズ構成を示す図である。この第1の実施の形態におけるズームレンズは、物体側から像面IMGに対して順に、第1レンズ群GR1、第2レンズ群GR2、第3レンズ群GR3、第4レンズ群GR4が配列されてなる。第1レンズ群GR1は、物体側より順に、物体側に凸面を向け、像側の面に複合非球面を有した負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。メニスカスレンズは、両面が同じ方向の曲面からなるものであり、その曲率の符号は何れの面も同じである。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、両面に非球面が形成された両凸レンズL3と、物体側に凸面を負けた負メニスカスレンズL4と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL5とから構成されている。第2レンズ群GR2は、光軸に対して垂直方向へ移動することにより、像をシフトさせることが可能である。第3レンズ群GR3は、物体側に凹面を向け、物体側の面に非球面が形成された負メニスカスレンズL6から構成されている。第4レンズ群GR4は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL7から構成されている。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第4レンズ群GR4と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[ズームレンズの緒元]表1に、第1の実施の形態におけるズームレンズに具体的数値を適用した数値実施例1のレンズデータを示す。この第1の実施の形態におけるズームレンズでは、第3面、第7面、第8面、第13面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A4、A6、A8およびA10を、表2に示す。この第1の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D5、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D12、第3レンズ群GR3と第4レンズ群GR4との間の間隔D14である。広角端f=18.54、中間焦点距離f=26.99、望遠端f=34.91における間隔D5、D12およびD14の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、ならびに、半画角ωを、表3に示す。[ズームレンズの収差]図2乃至4に第1の実施の形態によるズームレンズの各収差図を示す。図2は、第1の実施の形態によるズームレンズの広角端における各収差図である。図3は、第1の実施の形態によるズームレンズの広角端と望遠端との中間焦点距離における各収差図である。図4は、第1の実施の形態によるズームレンズの望遠端における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、球面収差図において、実線はd線587.6nm、破線はc線波長656.3nm、一点鎖線はg線波長435.8nmにおける値を示す。また、非点収差図において、実線Sはサジタル像面、破線Mはメリディオナル像面における値を示す。<2.第2の実施の形態>[ズームレンズの構成]図5は、本技術の第2の実施の形態におけるズームレンズのレンズ構成を示す図である。この第2の実施の形態におけるズームレンズは、物体側から像面IMGに対して順に、第1レンズ群GR1、第2レンズ群GR2、第3レンズ群GR3、第4レンズ群GR4が配列されてなる。第1レンズ群GR1は、物体側より順に、物体側に凸面を向け、像側の面に複合非球面を有した負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、物体側に凸面を向け、両面に非球面が形成された正メニスカスレンズL3と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL4と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL5とにより構成される接合レンズとが配置されている。第2レンズ群GR2は、光軸に対して垂直方向へ移動することにより、像をシフトさせることが可能である。第3レンズ群GR3は、物体側に凹面を向け、物体側の面に非球面が形成された負メニスカスレンズL6から構成されている。第4レンズ群GR4は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL7から構成されている。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第4レンズ群GR4と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[ズームレンズの緒元]表4に、第2の実施の形態におけるズームレンズに具体的数値を適用した数値実施例2のレンズデータを示す。この第2の実施の形態におけるズームレンズでは、第3面、第7面、第8面、第12面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A4、A6、A8およびA10を、表5に示す。この第2の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D5、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D11、第3レンズ群GR3と第4レンズ群GR4との間の間隔D13である。広角端f=18.52、中間焦点距離f=24.97、望遠端f=34.90における間隔D5、D11およびD13の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、ならびに、半画角ωを、表6に示す。[ズームレンズの収差]図6乃至8に第2の実施の形態によるズームレンズの各収差図を示す。図6は、第2の実施の形態によるズームレンズの広角端における各収差図である。図7は、第2の実施の形態によるズームレンズの広角端と望遠端との中間焦点距離における各収差図である。図8は、第2の実施の形態によるズームレンズの望遠端における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、各収差図における線種は第1の実施の形態において説明したものと同様である。<3.第3の実施の形態>[ズームレンズの構成]図9は、本技術の第3の実施の形態におけるズームレンズのレンズ構成を示す図である。この第3の実施の形態におけるズームレンズは、物体側から像面IMGに対して順に、第1レンズ群GR1、第2レンズ群GR2、第3レンズ群GR3、第4レンズ群GR4が配列されてなる。第1レンズ群GR1は、物体側に凸面を向け、両面に非球面が形成された負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL3、両凸レンズL4と物体側に凹面を負けた負メニスカスレンズL5とから構成された接合レンズとが配置されている。第2レンズ群GR2は、光軸に対して垂直方向へ移動することにより、像をシフトさせることが可能である。第3レンズ群GR3は、物体側に凹面を向け、物体側の面に非球面が形成された負メニスカスレンズL6から構成されている。第4レンズ群GR4は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL7から構成されている。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第4レンズ群GR4と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[ズームレンズの緒元]表7に、第3の実施の形態におけるズームレンズに具体的数値を適用した数値実施例3のレンズデータを示す。この第3の実施の形態におけるズームレンズでは、第1面、第2面、第6面、第7面、第11面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A4、A6、A8およびA10を、表8に示す。この第3の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D4、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D10、第3レンズ群GR3と第4レンズ群GR4との間の間隔D12である。広角端f=18.53、中間焦点距離f=24.98、望遠端f=34.90における間隔D4、D10およびD12の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、ならびに、半画角ωを、表9に示す。[ズームレンズの収差]図10乃至12に第3の実施の形態によるズームレンズの各収差図を示す。図10は、第3の実施の形態によるズームレンズの広角端における各収差図である。図11は、第3の実施の形態によるズームレンズの広角端と望遠端との中間焦点距離における各収差図である。図12は、第3の実施の形態によるズームレンズの望遠端における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、各収差図における線種は第1の実施の形態において説明したものと同様である。<4.第4の実施の形態>[ズームレンズの構成]図13は、本技術の第4の実施の形態におけるズームレンズのレンズ構成を示す図である。この第4の実施の形態におけるズームレンズは、物体側から像面IMGに対して順に、第1レンズ群GR1、第2レンズ群GR2、第3レンズ群GR3、第4レンズ群GR4が配列されてなる。第1レンズ群GR1は、物体側に凸面を向け、両面に非球面が形成された負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、両面に非球面が形成された両凸レンズL3と、両凹レンズL4と、両凸レンズL5とから構成されている。第2レンズ群GR2は、光軸に対して垂直方向へ移動することにより、像をシフトさせることが可能である。第3レンズ群GR3は、物体側に凹面を向け、物体側の面に非球面が形成された負メニスカスレンズL6から構成されている。第4レンズ群GR4は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL7から構成されている。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第4レンズ群GR4と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[ズームレンズの緒元]表10に、第4の実施の形態におけるズームレンズに具体的数値を適用した数値実施例4のレンズデータを示す。この第4の実施の形態におけるズームレンズでは、第1面、第2面、第6面、第7面、第12面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A4、A6、A8およびA10を、表11に示す。この第4の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D4、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D11、第3レンズ群GR3と第4レンズ群GR4との間の間隔D13である。広角端f=18.54、中間焦点距離f=26.99、望遠端f=34.92における間隔D4、D11およびD13の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、ならびに、半画角ωを、表12に示す。[ズームレンズの収差]図14乃至16に第4の実施の形態によるズームレンズの各収差図を示す。図14は、第4の実施の形態によるズームレンズの広角端における各収差図である。図15は、第4の実施の形態によるズームレンズの広角端と望遠端との中間焦点距離における各収差図である。図16は、第4の実施の形態によるズームレンズの望遠端における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、各収差図における線種は第1の実施の形態において説明したものと同様である。[条件式のまとめ]表13に第1乃至第4の実施の形態の数値実施例1乃至4における各値を示す。この値からも明らかなように、条件式1乃至5を満足することがわかる。また、各収差図に示すように、広角端、広角端と望遠端との中間焦点距離位置および望遠端において、各種収差もバランスよく補正されていることがわかる。<4.適用例>[撮像装置の構成]図17は、第1乃至第4の実施の形態によるズームレンズを撮像装置100に適用した例を示す図である。この撮像装置100は、カメラブロック110と、カメラ信号処理部120と、画像処理部130と、表示部140と、リーダライタ150と、プロセッサ160と、操作受付部170と、レンズ駆動制御部180とを備えている。カメラブロック110は、撮像機能を担うものであり、第1乃至第4の実施の形態によるズームレンズ111と、そのズームレンズ111により形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子112とを備える。撮像素子112としては、例えば、CCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の光電変換素子を利用することができる。ズームレンズ111としては、ここでは、第1乃至第4の実施の形態のレンズ群を単レンズに簡略化して示している。カメラ信号処理部120は、撮影された画像信号のアナログ-デジタル変換等の信号処理を行うものである。このカメラ信号処理部120は、撮像素子112からの出力信号に対してデジタル信号への変換を行う。また、このカメラ信号処理部120は、ノイズ除去、画質補正、輝度色差信号への変換等の各種の信号処理を行う。画像処理部130は、画像信号の記録再生処理を行うものである。この画像処理部130は、所定の画像データフォーマットに基づく画像信号の圧縮符号化伸張復号化処理や解像度等のデータ仕様の変換処理等を行う。表示部140は、撮影された画像等を表示するものである。この表示部140は、操作受付部170における操作状態や、撮影した画像等の各種のデータを、表示する機能を有している。この表示部140は、例えば液晶ディスプレイLCD:LiquidCrystalDisplayにより構成することができる。リーダライタ150は、メモリカード190に対して画像信号の書込みおよび読出しのアクセスを行うものである。このリーダライタ150は、画像処理部130によって符号化された画像データをメモリカード190に対して書き込み、また、メモリカード190に記録された画像データを読み出す。メモリカード190は、例えば、リーダライタ150に接続されたスロットに対して着脱可能な半導体メモリである。プロセッサ160は、撮像装置の全体を制御するものである。このプロセッサ160は、撮像装置100に設けられた各回路ブロックを制御する制御処理部として機能し、操作受付部170からの操作指示信号等に基づいて各回路ブロックを制御する。操作受付部170は、ユーザからの操作を受け付けるものである。この操作受付部170は、例えば、シャッター操作を行うためのシャッターレリーズボタンや、動作モードを選択するための選択スイッチ等によって実現することができる。この操作受付部170によって受け付けられた操作指示信号は、プロセッサ160に供給される。レンズ駆動制御部180は、カメラブロック110に配置されたレンズの駆動を制御するものである。このレンズ駆動制御部180は、ズームレンズ111の各レンズを駆動するための図示しないモータ等を、プロセッサ160からの制御信号に基づいて制御する。この撮像装置100では、撮影の待機状態においては、プロセッサ160による制御下でカメラブロック110において撮影された画像信号が、カメラ信号処理部120を介して表示部140に出力され、カメラスルー画像として表示される。また、操作受付部170においてズーミングのための操作指示信号が受け付けられると、プロセッサ160はレンズ駆動制御部180に制御信号を出力し、レンズ駆動制御部180の制御に基づいてズームレンズ111の所定のレンズが移動される。操作受付部170においてシャッター操作が受け付けられると、撮影された画像信号がカメラ信号処理部120から画像処理部130に出力されて圧縮符号化処理され、所定のデータフォーマットのデジタルデータに変換される。変換されたデータはリーダライタ150に出力され、メモリカード190に書き込まれる。フォーカシングは、例えば、操作受付部170においてシャッターレリーズボタンが半押しされた場合や、記録撮影のために全押しされた場合等に行われる。この場合、プロセッサ160からの制御信号に基づいて、レンズ駆動制御部180がズームレンズ111の所定のレンズを移動させる。メモリカード190に記録された画像データを再生する場合には、操作受付部170において受け付けられた操作に応じて、リーダライタ150によってメモリカード190から所定の画像データが読み出される。そして、画像処理部130によって伸張復号化処理が行われた後、再生画像信号が表示部140に出力されて、再生画像が表示される。なお、上述の実施の形態においては撮像装置100をデジタルスチルカメラと想定した例を示したが、撮像装置100はデジタルスチルカメラに限られることはなく、デジタルビデオカメラ等のデジタル入出力機器として広く適用することができる。このように、本技術の実施の形態によれば、第3レンズ群GR3を負レンズ1枚構として軽重量化することにより、第3レンズ群GR3を小型のアクチュエータによって高速に移動させることができる。なお、上述の実施の形態は本技術を具現化するための一例を示したものであり、実施の形態における事項と、特許請求の範囲における発明特定事項とはそれぞれ対応関係を有する。同様に、特許請求の範囲における発明特定事項と、これと同一名称を付した本技術の実施の形態における事項とはそれぞれ対応関係を有する。ただし、本技術は実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において実施の形態に種々の変形を施すことにより具現化することができる。なお、本技術は以下のような構成もとることができる。1物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とから構成され、前記第1レンズ群は、少なくとも1枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成され、前記第3レンズ群は、1枚の負レンズから構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際しては、前記第1レンズ群、第2レンズ群および第3レンズ群は光軸方向に移動する一方で、第4レンズ群は固定され、フォーカシングに際しては、前記第3レンズ群が光軸方向に移動し、以下の条件式1および2を満足するズームレンズ。条件式1:-2.8<f3/fw<-0.5条件式2:2.0<f4/fw<15.0但し、f3:前記第3レンズ群の焦点距離、f4:前記第4レンズ群の焦点距離、fw:広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離とする。2前記第1レンズ群の前記負レンズは、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズから構成される前記1記載のズームレンズ。3前記第1レンズ群は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとから構成される前記1または2に記載のズームレンズ。4以下の条件式3および4を満足する前記1から3のいずれかに記載のズームレンズ。条件式3:nd3<1.75条件式4:νd3>40但し、nd3:前記第3レンズ群における負レンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、νd3:前記第3レンズ群における負レンズの媒質のd線波長587.6nmに対するアッベ数とする。5以下の条件式5を満足する前記1から4のいずれかに記載のズームレンズ。条件式5:0.5<f2/fw<1.2但し、f2:前記第2レンズ群の焦点距離とする。6前記第4レンズ群は、1枚の正レンズから構成される前記1から5のいずれかに記載のズームレンズ。7前記第2レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、負レンズと、正レンズとから構成される前記1から6のいずれかに記載のズームレンズ。8前記第2レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとから構成される前記1から6のいずれかに記載のズームレンズ。9物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とから構成されるズームレンズと、前記ズームレンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、前記第1レンズ群は、少なくとも1枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成され、前記第3レンズ群は、1枚の負レンズから構成され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際しては、前記第1レンズ群、第2レンズ群および第3レンズ群は光軸方向に移動する一方で、第4レンズ群は固定され、フォーカシングに際しては、前記第3レンズ群が光軸方向に移動し、以下の条件式1および2を満足する撮像装置。条件式1:-2.8<f3/fw<-0.5条件式2:2.0<f4/fw<15.0但し、f3:前記第3レンズ群の焦点距離、f4:前記第4レンズ群の焦点距離、fw:広角端状態における無限遠合焦時のズームレンズ全系の焦点距離とする。