供試タイヤを装着した試験車両が、一定の走行速度で、円形に走行する走行ステップと、この走行ステップにおいて、ドライバーが、試験車両のステアリングホイールの位置を固定する舵角一定化ステップと、舵角一定化ステップにおいて、一定にされた舵角を測定する舵角測定ステップとを含んでおり、上記一定の走行速度が、10km/h以上30km/h以下の範囲であり、上記円形走行の半径が、10m以上30m以下の範囲であるヨーレイトゲインの評価方法。上記舵角の測定値に基づいて、上記試験車両のヨーレイトゲインを評価する請求項1に記載のヨーレイトゲインの評価方法。上記円形の半径と上記走行速度とから上記試験車両のヨーレイトが求められ、このヨーレイトと、測定された上記舵角とから、上記試験車両のヨーレイトゲインが求められる請求項1に記載のヨーレイトゲインの評価方法。供試タイヤを装着した試験車両が、一定の走行速度で、円形に走行する走行ステップと、この走行ステップにおいて、ドライバーが、試験車両のステアリングホイールの位置を固定する舵角一定化ステップと、この一定化された舵角から上記試験車両のヨーレイトゲインを評価する官能評価ステップとを含んでおり、上記一定の走行速度が、10km/h以上30km/h以下の範囲であり、上記円形走行の半径が、10m以上30m以下の範囲であるヨーレイトゲインの評価方法。上記走行ステップにおいて、路面に形成された、円形に延びるガイドラインに沿って走行する請求項1から4のいずれかに記載のヨーレイトゲインの評価方法。上記走行ステップにおいて、ドライバーがステアリングホイールの位置を固定するために視認可能な位置決めマークを、ステアリングホイール及び車体内部に形成する請求項1から5のいずれかに記載のヨーレイトゲインの評価方法。本発明は、前述した課題を解消するためになされたものであり、ヨーレイトゲインの評価を容易に行うことのできる方法を提供することを目的としている。本発明に係るヨー応答ゲインの評価方法は、供試タイヤを装着した試験車両が、一定の走行速度で、円形に走行する走行ステップと、この走行ステップにおいて、ドライバーが、試験車両のステアリングホイールの位置を固定する舵角一定化ステップと、舵角一定化ステップにおいて、一定にされた舵角を測定する舵角測定ステップとを含んでおり、上記一定の走行速度が、10km/h以上30km/h以下の範囲であり、上記円形走行の半径が、10m以上30m以下の範囲である。好ましくは、上記舵角の測定値に基づいて、上記試験車両のヨーレイトゲインが評価される。好ましくは、上記円形の半径と上記走行速度とから上記試験車両のヨーレイトが求められ、このヨーレイトと、測定された上記舵角とから、上記試験車両のヨーレイトゲインが求められる。本発明に係るヨー応答ゲインの他の評価方法は、供試タイヤを装着した試験車両が、一定の走行速度で、円形に走行する走行ステップと、この走行ステップにおいて、ドライバーが、試験車両のステアリングホイールの位置を固定する舵角一定化ステップと、この一定化された舵角から上記試験車両のヨーレイトゲインを評価する官能評価ステップとを含んでおり、上記一定の走行速度が、10km/h以上30km/h以下の範囲であり、上記円形走行の半径が、10m以上30m以下の範囲である。以上の全ての評価方法においては、上記走行ステップにおいて、路面に形成された、円形に延びるガイドラインに沿って走行するのが好ましい。以上の全ての評価方法においては、上記走行ステップにおいて、ドライバーがステアリングホイールの位置を固定するために視認可能な位置決めマークを、ステアリングホイール及び車体内部に形成するのが好ましい。本発明に係るヨー応答ゲインの評価方法によれば、数値評価及び官能評価に関わらず、ヨーレイトゲインの評価を容易に行うことができる以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。本評価方法の実行においては、供試タイヤが装着された試験車両が用いられる。この実車走行試験により、試験車両の走行時の操舵に応答したヨーレイトのゲインが評価される。この実車走行試験においては、試験車両に、仕様の異なる複数種類の供試タイヤが装着される。異なる仕様のタイヤを装着した場合の、当該試験車両のヨーレイトゲインの相違が評価される。換言すれば、異なる仕様のタイヤ同士のヨーレイトゲインの相違が評価される。試験車両は、一定の走行速度等速度を維持した状態で、円形状に走行する。この円形走行ルートは一定半径を有している。これにより、走行中の試験車両のヨーレイトは一定となる。一定速度で円形状に走行するために、ドライバーは舵角を一定に維持する。このように、試験車両は、一定の舵角及び一定の走行速度を維持した状態で、一定半径の円形状に走行する。これにより、試験車両1のヨーレイト及び舵角が求められる。このヨーレイト及び舵角から、ヨーレイトゲインが算出されうる。図1には、本評価方法の実行において、試験車両1が旋回走行するための走行路2が示されている。この走行路2は円形状を呈している。この走行路2は、ドライバーが、試験車両1を、一定速度且つ一定の舵角に固定した状態で操縦するのに便利な走行路2である。走行路2の幅方向中央には、走行路2の長手方向に沿ってガイドライン3が形成されている。このガイドライン3は円形に延びており、走行路2自体と概ね同心状である。このガイドライン3は中央分離線センターラインであってもよい。後述するように、ドライバーは、試験車両1を、上記ガイドライン3に沿って走行するように操縦する。ガイドライン3は、ドライバーの操縦の案内の機能を担う。ドライバーは、試験車両1を、このガイドライン3に沿って操縦することにより、一定半径で旋回させることが容易となる。走行路自体は円形でなくてもよい。例えば、上記円形のガイドライン3が形成された、アスファルト舗装やコンクリート舗装がされた平坦な広い路面であってもよい。要するに、ドライバーが試験車両を円形状に走行させうる面であればよい。走行試験時の、試験車両1の旋回半径は10m以上30m以下が好ましい。この範囲外の旋回半径では、異なる仕様のタイヤ間のヨーレイトゲインの差が、把握できないほどに小さくなるからである。従って、上記ガイドライン3の半径も、上記旋回半径と同一にされるのが好ましい。図2には、本評価方法の実行に用いられる試験車両以下、単に車両ともいう1が示されている。この車両1は、一般的な四輪の乗用車である。ドライバーが、ガイドライン3と車両1との一定の位置関係を維持しながら車両1を操縦することが重要である。このために、例えば、車両1のボンネット、ウインドシールド等の車体に、ドライバーからよく視認しうる位置決めマーク4が形成されるのが好ましい。この位置決めマーク4は、一定のヨーレイトを得るための補助部材といえる。さらに、ドライバーの一定のシートポジションが維持されることが重要である。上記ガイドライン3及び上記位置決めマーク4に向かう、ドライバーの視線の位置、方向を固定するためである。このためには、例えば、シートの前後位置及び傾斜角が変更されないように固定され、ハンドル位置も固定される。このような車両1の走行により、一定のヨーレイトを求めることができる。一定の路面状態における、一定のヨーレイト、及び、これに対応した一定の舵角により、ヨーレイトゲインの評価精度の向上が可能となる。上記路面状態とは、乾燥状態、ウェット状態等である。図2に示される車両1には、操舵角測定装置以下、舵角測定装置という5及び走行速度測定装置以下、車速測定装置という6が設置されている。走行試験において、ドライバーは、上記ガイドライン3に案内されて、車両1を一定速度で且つ一定半径で旋回させる。これにより、車両1のヨーレイトが一定となる。この旋回時の車両1の舵角が、上記舵角測定装置5によって測定され、記録される。この旋回時の車速が、車速測定装置6によって測定され、記録される。走行試験中、ドライバーが一定舵角で車両を旋回させることにより、舵角測定装置5による舵角の測定値も一定となる。ドライバーが一定速度で車両を操縦することにより、車速測定装置6による車速の測定値も一定となる。車速測定装置6として、通常は前輪7用の車速測定装置が用いられるが、後輪8用の車速測定装置が用いられてもよい。四輪ともに、後述する供試タイヤが装着されている。舵角測定装置5は、ステアリングホイール9又はステアリングシャフト10の回転を検出する。車速測定装置6は、車輪7、8又は車軸11の回転速度を検出する。ドライバーは、車両1を等速旋回させるために、殆どアクセルペダルの踏力、踏み代を変更しない。このときの車速は、上記車速測定装置6によって測定され、記録される。このときの車速は一定である。この一定速度は、10km/h以上30km/h以下が好ましい。この範囲外の車速では、異なる仕様のタイヤ間のヨーレイトゲインの差が、把握できないほどに小さいものとなってしまうからである。ドライバーは、この車両1を上記ガイドライン3に沿って周回させるうち、舵角を一定に維持することができる。ドライバーにとって舵角の維持を容易とするために、位置決めマーク12、13が設けられるのが好ましい。この位置決めマーク12、13は、例えば、車両1のステアリングホイール9、フロントパネル等における、ドライバーからよく視認しうる位置に形成されるのが好ましい。ドライバーは、ステアリングホイール9上の位置決めマーク12と、フロントパネル上の位置決めマーク13との位置関係が不変となるように、ステアリングホイール9を固定する。この位置決めマーク12、13は、舵角を一定に維持するための補助部材といえる。一定路面状態における車両1の等速旋回により、車両1のヨーレイトが容易に求まる。前述のとおり、ヨーレイトとは、車両の重心G周りの回転角速度である。車両1の車速は測定されている。図1に示された円形走行路2での、車両1の所定時間T当たりの走行角度がαであるとする。そうとすれば、図3に示されるように、車両1の重心G周りの回転角度もαである。車両1の重心G周りの回転角速度はα/Tである。異なる仕様のタイヤに変更した場合でも、車速を同一にすれば、ヨーレイトは同一となる。また、車両1の等速旋回中の舵角は一定であり、測定されている。従って、この車両1のヨーレイトゲインも容易に求まる。ヨーレイトゲインは、舵角に対する上記ヨーレイトの比である。以上のごとく、簡単な手法により、車両1のヨーレイトゲインの定量的な評価が可能となる。舵角が小さいほどヨーレイトゲインは大きい。従って、測定された舵角により、当該タイヤのヨーレイトゲインを定量的に評価することができる。舵角を一定にしているので、従来のような、応答遅れや非線形な車両の動きを心配する必要がない。その結果、評価を誤るおそれがなくなる。定量的な評価であるため、評価に迷いが生じない。以上説明された評価方法は、ヨーレイトゲインの数値評価である。しかし、車両の等速旋回により、異なる仕様のタイヤ同士のヨーレイトゲインの差の官能評価が可能である。この官能評価においては、上記数値評価とは異なり、舵角測定装置5及び車速測定装置6のいずれも用いる必要はない。この評価方法は、車両1のドライバーの官能のみの評価である。この官能評価方法が以下に説明される。この官能評価においても、ドライバーは、上記数値評価試験におけると同様に、車両1を一定半径で等速旋回させ、一定の舵角を維持する。ドライバーは、ステアリングホイール9の車体例えばフロントパネルに対する位置関係を維持し、確認する。すなわち、舵角の程度を確認する。位置関係の確認には、前述した位置決めマーク12、13を利用するのが好ましい。次に、上記車両1のタイヤが、異なる仕様のタイヤに取り替えられる。ドライバーは、車両1を、上記と同一の一定半径で、上記と同一の等速で旋回させる。このために必要な、一定の舵角を維持する。この舵角は、上記等速旋回時とは異なる可能性が高い。車両1に装着されたタイヤの仕様が、上記の試験時のものとは異なるからである。ドライバーは、ステアリングホイール9のフロントパネルに対する位置関係を維持し、確認する。すなわち、舵角の程度を確認する。ドライバーは、上記2つの等速旋回のうち、いずれの舵角が大きかったか官能評価する。舵角の大きいほうのタイヤが、ヨーレイトゲインが小さいと判定される。官能評価であるため、計測器の準備及び調整、並びに、データ整理等が不要である。また、位置決めマーク12、13を利用して舵角を確認することから、半セミ数値評価ともいえる。以上説明された車両1の等速旋回を採用した方法によれば、車両1のヨーレイトゲインの定量的評価及び官能評価のいずれもが可能となる。以下、実施例によって本発明の効果が明らかにされるが、この実施例の記載に基づいて本発明が限定的に解釈されるべきではない。[走行試験要領]順次異なる仕様の供試タイヤが装着される試験車両1を用いて、ヨーレイトゲインの評価のための試験が行われる。その目的は、上記異なる仕様のタイヤ間のヨーレイトゲインの差の数値評価及び官能評価を行うことである。試験車両1に、2種類の異なる仕様のタイヤ、すなわち、基準タイヤA及び比較タイヤBが交互に装着される。車両1は、タイヤが装着されるごとに旋回走行する。試験車両1は、エンジン前置きの前輪駆動の国産乗用車である。この試験車両は前輪荷重が後輪荷重より大きい。この車両に装着された場合、基準タイヤAは、比較タイヤBに較べて高いヨーレイトゲインが得られるものである。タイヤのサイズは、いずれも、225/60R18ST30である。官能評価者でもあるドライバーは、操縦安定性評価の経験2年以上のドライバーである。ドライバーは5人であり、それぞれが試験走行を行う。試験車両1の走行には、前述のガイドライン3が形成された円形走行路2が用いられる。路面は乾燥状態である。[試験結果の評価要領]各走行後に、タイヤAとタイヤBとのヨーレイトゲインの対比、評価が行われる。具体的には、舵角及び車速の各測定値を用いた数値評価、及び、ドライバーによる官能評価が行われる。数値評価では舵角の値によって評価される。ヨーレイトが一定であるため、舵角の値によりヨーレイトゲインが評価されうる。舵角が小さいほど、ヨーレイトゲインが大きい。官能評価の結果は指数で表される。指数が大きいほどヨーレイトゲインが大きい。[実施例1]以上説明された走行試験要領に従い、評価試験が行われた。実施例1として、ヨーレイトゲインの評価試験の条件及び結果が表1に示される。試験車両1の旋回半径は20mであり、車速は20km/hである。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[実施例2]実施例2として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表1に示される。試験車両1の旋回半径は10mであり、車速は20km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[実施例3]実施例3として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表1に示される。試験車両1の旋回半径は30mであり、車速は20km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[実施例4]実施例4として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表1に示される。試験車両1の旋回半径は20mであり、車速は10km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[実施例5]実施例5として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表1に示される。試験車両1の旋回半径は20mであり、車速は30km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[比較例1]比較例1として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表2に示される。試験車両1の旋回半径は40mであり、車速は40km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[比較例2]比較例2として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表2に示される。試験車両1の旋回半径は60mであり、車速は50km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[比較例3]比較例3として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表2に示される。試験車両1の旋回半径は80mであり、車速は60km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[比較例4]比較例4として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表2に示される。試験車両1の旋回半径は20mであり、車速は5km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[比較例5]比較例5として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表2に示される。試験車両1の旋回半径は20mであり、車速は40km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[比較例6]比較例6として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表3に示される。試験車両1の旋回半径は7mであり、車速は20km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[比較例7]比較例7として、以上説明された評価試験の条件及び結果が表3に示される。試験車両1の旋回半径は40mであり、車速は20km/hである。その他の条件は実施例1と同一である。ドライバー5人の官能評価は全て一致した。[評価]実施例1から5、及び、比較例1から7の各数値評価及び官能評価が表1から表3に示されている。前述したとおり、ヨーレイトゲインの数値評価は舵角の値によって示されている。舵角が小さいほど、ヨーレイトゲインが大きい。官能評価の結果は指数によって示されている。指数が大きいほどヨーレイトゲインが大きい。実施例1から5では、異なる仕様のタイヤA及びタイヤB同士の間のヨーレイトゲイン差異を、数値評価によっても官能評価によっても確認することができる。一方、比較例1から7では、数値評価によっても官能評価によっても、ヨーレイトゲイン差異を殆ど確認することができない。この評価結果から、本発明の優位性は明らかである。