"少なくとも1つの界面活性剤と、少なくとも1つの疎水性修飾ポリマーとを含む水性粘弾性組成物と、パーソナルケア有効成分とを含む、パーソナルケア組成物。前記少なくとも1つの疎水性修飾ポリマーが1000~100,000Daの数平均分子量を有する、請求項1に記載のパーソナルケア組成物。前記少なくとも1つの疎水性修飾ポリマーが、ポリマー中のモノマー単位の量に基づいて少なくとも0.1モルのレベルまで、6~40個の炭素原子を有する場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基にそれぞれ共有結合したモノマー単位を含み、前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基が、非エステル含有結合基を介して前記疎水性修飾ポリマーの主鎖に結合している、請求項1に記載のパーソナルケア組成物。前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基が少なくとも12個の炭素原子を有し、前記疎水性修飾ポリマーが、ポリマー中のモノマー単位の量に基づいて0.1~20モル、好ましくは0.5~10モル、より好ましくは1~5モルのレベルまで、前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基に結合したモノマー単位を含む、請求項1に記載のパーソナルケア組成物。前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基が多くて11個の炭素原子を有し、前記疎水性修飾ポリマーが、ポリマー中のモノマー単位の量に基づいて1~50モル、好ましくは5~40モル、より好ましくは10~30モルのレベルまで、前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基に結合したモノマー単位を含む、請求項1に記載のパーソナルケア組成物。前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基が少なくとも8個、好ましくは少なくとも11個の炭素原子を有する、請求項1から5のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基が多くて32個、好ましくは多くて24個の炭素原子を有する、請求項1から6のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基が分枝アルキル又はアルケニル基である、請求項1から7のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記疎水性修飾ポリマーが前記ポリマーのオーバーラップ濃度を下回る濃度で存在する、請求項1から8のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記疎水性修飾ポリマーが、少なくとも第1及び少なくとも第2のエチレン性不飽和モノマーを共重合させることによって得られ、a.前記第1のモノマーが、非エステル含有結合、好ましくは尿素、ウレタン、イミド及びアミド含有結合、より好ましくは尿素又はウレタン含有結合を介して前記モノマーの不飽和官能基に結合している6~40個の炭素原子を有する場合によってアルコキシル化されたヒドロカルビル基を含むエチレン性不飽和モノマーであり、b.前記第2のモノマーが、前記モノマーの不飽和官能基に結合した6個以上の炭素原子を有するヒドロカルビル基を含まないエチレン性不飽和モノマーであり、前記第1及び第2のモノマーが0.1:99.9~90:10の相互のモル比で存在する、請求項1から9のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記場合によってアルコキシル化されたヒドロカルビル基が少なくとも12個の炭素原子を有し、前記第1及び第2のモノマーが0.1:99.9~20:80、好ましくは0.5:99.5~10:90、より好ましくは1:99~5:95のモル比で存在する、請求項10に記載のパーソナルケア組成物。前記場合によってアルコキシル化されたヒドロカルビル基が多くて11個の炭素原子を有し、前記第1及び第2のモノマーが1:99~90:10、好ましくは5:95~70:30、より好ましくは10:90~50:50の相互のモル比で存在する、請求項10に記載のパーソナルケア組成物。前記第2のエチレン性不飽和モノマーが陰イオンエチレン性不飽和モノマー、陽イオンエチレン性不飽和モノマー、非イオン性エチレン性不飽和モノマー、両性イオン性エチレン性不飽和モノマー並びにそれらの混合物及びそれらの塩からなる群から選択される、請求項10から12のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記第2のエチレン性不飽和モノマーがメタアクリル酸、マレイン酸又は無水マレイン酸、イタコン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、ビニルスルホン酸、メタリルスルホン酸ナトリウム、スルホン化スチレン、アリルオキシベンゼンスルホン酸並びにそれらの混合物及びそれらの塩からなる群から選択される、請求項10から13のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記第2のエチレン性不飽和モノマーがメタクリル酸ジメチルアミノエチル又は塩化ジアリルジメチルアンモニウムである、請求項10から13のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記疎水性修飾ポリマーが1,500から、より好ましくは2,500から90,000まで、より好ましくは50,000まで、さらにより好ましくは25,000Daまでの数平均分子量を有する、請求項1から15のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記粘弾性界面活性剤が両性イオン性界面活性剤、両性界面活性剤、陰イオン界面活性剤及びそれらの組合せからなる群から選択される、請求項1から16のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。疎水性修飾ポリマーと粘弾性界面活性剤との重量比が0.1:100、好ましくは1:100、より好ましくは3:100~100:50、好ましくは100:100、より好ましくは50:100である、請求項1から17のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。最終水性粘弾性組成物中の疎水性修飾ポリマーと界面活性剤との比が水性粘弾性組成物の重量に基づいて1:100~40:100、より好ましくは3:100~30:100、最も好ましくは6:100~25:100である、請求項1から18のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。界面活性剤が最終水性粘弾性組成物中に全水性粘弾性組成物の重量に基づいて約1重量~約40重量、好ましくは5~20重量の濃度で存在する、請求項1から19のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。有機塩、無機塩、有機酸及び有機酸塩からなる群から選択される要素をさらに含む、請求項1から20のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。前記要素の濃度が全組成物の0.1~30重量である、請求項21に記載のパーソナルケア組成物。キレート剤をさらに含む、請求項1から22のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。パーソナルケア組成物がヘアケア製剤である、請求項1から23のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。パーソナルケア組成物がスキンケア製剤である、請求項1から24のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。水性粘弾性組成物がパーソナルケア組成物の重量乾燥基準に基づいて約0.1重量~約10重量の量で存在する、請求項1から25のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物。毛髪又は皮膚用の液体クレンジング製品としての請求項1から26のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物の使用。毛髪又は皮膚用の液体クレンジング製品としての請求項1から27のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物の使用。ひげそり用調剤としての請求項1から28のいずれか一項に記載のパーソナルケア組成物の使用。高分子量ポリマーは、水性製剤に溶解させることが一般的に困難であり、それに均一に分散させることが困難である。したがって、別の解決策が望ましい。より具体的には、同じ量の化学物質を用いる場合に特定の粘度又はより高い粘度を有する組成物を得るための少ない量の化学物質を含み、その量は最終組成物中の化学物質の重量に基づくものであり、それによりさらに、前記流体の使用に伴う費用を低減し、且つ/又は組成物を用いることができる用途を拡大する界面活性剤ベースの水性系が当技術分野で必要である。また、水性製剤中により容易に分散できるポリマーを使用することができることが必要である。当技術分野の従来の組成物の欠点のない満足のいく水性粘弾性組成物を製造することができることが見いだされた。より具体的には、一態様において、本発明は、1つ又は複数の疎水性修飾ポリマー及びパーソナルケア有効成分と組み合わされた1つ又は複数の粘弾性界面活性剤を含む水性粘弾性組成物を含むパーソナルケア組成物を提供する。本発明は、添付図面と関連付けて読む場合に以下の詳細な説明から最も十分に理解される。図面に以下の図を含める。本発明は、一般的に、水性粘弾性組成物及びパーソナルケア有効成分を含むパーソナルケア組成物を提供する。粘弾性組成物は、1つ又は複数の疎水性修飾ポリマーと組み合わされた1つ又は複数の粘弾性界面活性剤を含む。1つの実施形態において、粘弾性界面活性剤は、従来のタイプのものであり、アミドアミンオキシド界面活性剤を含むアミンオキシド界面活性剤、両性界面活性剤、両性イオン性界面活性剤、陰イオン界面活性剤、陽イオン界面活性剤及びそれらの2つ以上の混合物から選択することができる。粘弾性という特性は、一般的に周知のものであり、Hoffmanら、InfluenceofIonicSurfactantsontheViscoelasticPropertiesofZwitterionicSurfactantSolutions、Langmuir、8巻、2140~2146頁に言及されている。粘弾性に関する有用な試験方法は、組成物に正弦波せん断変形を加え、所定の温度における貯蔵せん断弾性係数G’及び損失せん断弾性係数G’’を測定することである。弾性成分貯蔵せん断弾性係数G’が粘性成分損失せん断弾性係数G’’と少なくとも同様である場合、すなわち、所定の温度において約10rad/秒の周波数を下回るある点又は点のある範囲、一般的に約0.001~約10rad/秒、より一般的には0.1~10rad/秒においてG’≧G’’である場合、且つG’が10-2パスカルを上回る、好ましくは10-1パスカルを上回る場合、流体は、当温度において粘弾性とみなされる。G’及びG’’の定義及びレオロジー的測定は、一般的にBarnesHAら、AnIntroductiontoRheology、45~54頁、Elsevier、Amsterdamに記載されている。粘弾性界面活性剤は、従来のタイプのものである。粘弾性界面活性剤は、大部分の界面活性剤により形成される通常の球状ミセルと異なる種類のミセルを形成することによって粘弾性を示すことは、周知である。粘弾性界面活性剤は、虫様、糸様又はロッド様ミセルと記述することができる細長い、しばしば円筒状のミセルを形成する。一般的に、ミセルの形状及びサイズは、その界面活性剤分子の分子形状並びに界面活性剤濃度、温度、pH及びイオン強度などの溶液条件の関数であると言われている。長い円筒状のミセルの形成は、有用なレオロジー特性を生じさせる。粘弾性界面活性剤は、せん断薄化挙動を示し、反復高せん断印加にもかかわらず安定のままである。比較すると、一般的なポリマー増粘剤は、高せん断印加を受ける場合、不可逆的に分解する。一実施形態において、粘弾性界面活性剤は、水性媒体において粘弾性流体を形成する界面活性剤である。アミノオキシド及びアミドアミンオキシド粘弾性界面活性剤一実施形態において、粘弾性界面活性剤として本発明における使用を企図したアミンオキシド界面活性剤としては、以下の構造式Iのものなどがあり、ここで、R1は、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルアリールアルキル、アルコキシアルキル、アルキルアミノアルキル又はアルキルアミドアルキルの疎水性部分である。R1は、約8~約30個の炭素原子を有し、直鎖又は分枝鎖及び飽和又は不飽和であり得る。長鎖アルキル基の例は、オクタデセニルオレイル、オクタデシルステアリル、ドコセンエルシル並びに獣脂、ヤシ、ダイズ及びナタネ油の誘導体を含むが、これらに限定されない。R2及びR3は、独立に水素又は1~約30個の炭素原子、好ましくは約1~約20個の炭素原子、より好ましくは約1~約10個の炭素原子、最も好ましくは約1~約6個の炭素原子を有する脂肪族基すなわち、芳香族に対立するものとしてのである。代表的な脂肪族基は、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルアリール、ヒドロキシアルキル、カルボキシアルキル及びヒドロキシアルキルポリオキシアルキレンなどである。脂肪族基は、直鎖又は分枝鎖及び飽和又は不飽和であり得る。一実施形態において、本発明における粘弾性界面活性剤としての使用を企図したアミドアミンオキシド界面活性剤としては、以下の構造式IIのものなどがあり、ここで、R1は、約8~約30個の炭素原子、好ましくは約14~約21個の炭素原子の直鎖又は分枝鎖及び飽和又は不飽和脂肪族基である。より好ましくは、R1は、約1~約140、好ましくは約30~約90、より好ましくは40~約70のヨウ素価を有する天然脂肪及び油由来の油脂脂肪族fattyaliphaticである。R1は、単一鎖長に限定することができ、又は天然脂肪及び油若しくは原料油由来の基などの混合鎖長であってもよい。好ましいものは、獣脂アルキル、硬化獣脂アルキル、ナタネアルキル、硬化ナタネアルキル、トール油アルキル、硬化トール油アルキル、ヤシ油アルキル、オレイル又はダイズアルキルであり、R2は、2~約6個の炭素原子の、好ましくは2~4個の炭素原子の、より好ましくは3個の炭素原子の直鎖又は分枝鎖、置換又は非置換の二価アルキレン基であり、R3及びR4は、同じであるか又は異なっており、1~約4個の炭素原子のアルキル又はヒドロキシアルキル基から選択され、好ましくはヒドロキシエチル又はメチルである。或いは、式IIのアミドアミンオキシドにおけるR3及びR4は、これらの基が結合している窒素原子と一緒になって6員までの複素環を形成し、R5は、水素又はC1~C4アルキル若しくはヒドロキシアルキル基である。本発明により企図されるアミドアミンオキシドの例は、獣脂アミドアルキルアミンオキシド、硬化獣脂アミドアルキルアミンオキシド、ナタネアミドアルキルアミンオキシド、硬化ナタネアミドアルキルアミンオキシド、トール油アミドアルキルアミンオキシド、硬化アミドアルキルアミンオキシド、ヤシアミドアルキルアミンオキシド、ステアリルアミドアルキルアミンオキシド、オレイルアミドアルキルアミンオキシド、ダイズアミドアルキルアミンオキシド及びそれらの混合物からなる群から選択されるものを含むが、これらに限定されない。本発明のアミドアミンオキシドの好ましい特定の例は、次のもの、すなわち、獣脂アミドプロピルジメチルアミンオキシド、水素化獣脂アミドプロピルジメチルアミンオキシド、ダイズアミドプロピルジメチルアミンオキシド、オレイルアミドプロピルジメチルアミンオキシド、エルシルアミドプロピルジメチルアミンオキシド、ナタネアミドプロピルジメチルアミンオキシド、水素化ナタネアミドプロピルジメチルアミンオキシド、トール油アミドプロピルジメチルアミンオキシド、水素化トール油アミドプロピルジメチルアミンオキシド、C14~C22飽和又は不飽和脂肪酸アミドプロピルジメチルアミンオキシド及びそれらの混合物を含むが、これらに限定されない。陽イオン粘弾性界面活性剤陽イオン界面活性剤は、pHにかかわらず正に荷電した部分を有する。一実施形態において、本発明における粘弾性界面活性剤としての使用を企図した陽イオン界面活性剤としては、第四級塩、特定のアミン及びそれらの組合せから選択されるものなどがある。一実施形態において、第四級塩は、以下の構造式IIIを有し、ここで、R1は、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルアリールアルキル、アルコキシアルキル、アルキルアミノアルキル又はアルキルアミドアルキルの疎水性部分である。R1は、約8~約30個の炭素原子を有し、直鎖又は分枝鎖及び飽和又は不飽和であり得る。長鎖アルキル基の例は、オクタデセニルオレイル、オクタデシルステアリル、ドコセンエルシル並びに獣脂、ヤシ、ダイズ及びナタネ油の誘導体を含むが、これらに限定されず、R2、R3及びR4は、独立に、1~約30個の炭素原子、好ましくは約1~約20個の炭素原子、より好ましくは約1~約10個の炭素原子、最も好ましくは約1~約6個の炭素原子を有する少なくとも部分的脂肪族基である。代表的な脂肪族基は、アルキル、アルケニル、アルキルアリール、アルコキシアルキル、ヒドロキシアルキル、カルボキシアルキル及びヒドロキシアルキルポリオキシアルキレンなどである。脂肪族基は、直鎖又は分枝鎖及び飽和又は不飽和であり得、X-は、適切な対陰イオンである。対陰イオンは、一般的にCH32SO4-などの硫酸イオン、硝酸イオン、過塩素酸イオン若しくはCl-、Br-などのハロゲン化物イオンなどの無機陰イオン、又はサリチル酸イオン、ナフタレンスルホン酸イオン、p-及びm-クロロ安息香酸イオン、3,5-、3,4-及び2,4-ジクロロ安息香酸イオン、t-ブチル及びエチルフェネートイオン、2,6-及び2,5-ジクロロフェネートイオン、2,4,5-トリクロロフェネートイオン、2,3,5,6-テトラクロロフェネートイオン、p-メチルフェネートイオン、m-クロロフェネートイオン、3,5,6-トリクロロピコリン酸イオン、4-アミノ-3,5,6-、2,4-ジクロロフェノキシ酢酸イオンなどの芳香族有機陰イオンである。アミンは、次の構造式IVを有し、ここで、R1、R2及びR3は、それぞれ第四級塩残基R1、R2及びR3について上で定義した意味を有する。両性イオン性粘弾性界面活性剤両性イオン性界面活性剤は、pHにかかわらず分子における永久的に正に荷電した部分及びアルカリpHで負に荷電した部分を有する。一実施形態において、本発明において粘弾性界面活性剤として有用である、選択される両性イオン性界面活性剤は、次の構造式Vを有し、ここで、R1は、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルアリールアルキル、アルコキシアルキル、アルキルアミノアルキル又はアルキルアミドアルキルの疎水性部分である。R1は、約8~約30個の炭素原子を有し、直鎖又は分枝鎖及び飽和又は不飽和であり得る。長鎖アルキル基の例は、オクタデセニルオレイル、オクタデシルステアリル、ドコセンエルシル並びに獣脂、ヤシ、ダイズ及びナタネ油の誘導体を含むが、これらに限定されず、R2及びR3は、独立に、1~約30個の炭素原子、好ましくは約1~約20個の炭素原子、より好ましくは約1~約10個の炭素原子、最も好ましくは約1~約6個の炭素原子を有する少なくとも部分的脂肪族基である。代表的な脂肪族基は、アルキル、アルケニル、アルキルアリール、アルコキシアルキル、ヒドロキシアルキル、カルボキシアルキル及びヒドロキシアルキルポリオキシアルキレンなどである。脂肪族基は、直鎖又は分枝鎖及び飽和又は不飽和であり得、R4は、1~4個の炭素原子の鎖長を有するヒドロカルビルラジカル例えば、アルキレンである。好ましいものは、メチレン又はエチレン基である。両性イオン性である場合、界面活性剤は、負及び正対イオンの両方を随伴している。陰イオンは、一般的に陽イオン界面活性剤のX-について上で定義した通りである。一実施形態において、任意の陽イオンは、Na、K、NH4及びCH32NH2などのアミン塩から適切に選択される。両性粘弾性界面活性剤両性界面活性剤は、特定のpH範囲例えば、一般的にわずかに酸性にわたり正に荷電した部分と負に荷電した部分の両方、特定のpH範囲例えば、一般的にわずかにアルカリ性にわたり負に荷電した部分のみ及び異なるpH例えば、一般的に中等度に酸性で正に荷電した部分のみを有する。一実施形態において、本発明において粘弾性界面活性剤として用いるのに適する両性界面活性剤は、以下の構造式VIにより表され、ここで、R1は、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルアリールアルキル、アルコキシアルキル、アルキルアミノアルキル又はアルキルアミドアルキルの疎水性部分である。R1は、約8~約30個の炭素原子を有し、直鎖又は分枝鎖及び飽和又は不飽和であり得る。長鎖アルキル基の例は、オクタデセニルオレイル、オクタデシルステアリル、ドコセンエルシル並びに獣脂、ヤシ、ダイズ及びナタネ油の誘導体を含むが、これらに限定されず、R2は、両性イオン性界面活性剤の残基R2について上で定義した意味を有し、R3は、1~4個の炭素原子の鎖長を有するヒドロカルビルラジカル例えば、アルキレンである。好ましいものは、メチレン又はエチレン基である。陰イオン粘弾性界面活性剤陰イオン界面活性剤は、pHにかかわらず負に荷電した部分を有する。一実施形態において、本発明における粘弾性界面活性剤としての使用を企図した陰イオン界面活性剤としては、以下の構造式VII、VIII及び/又はVIIIIのものなどがあり、ここで、Rは、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルアリールアルキル、アルコキシアルキル、アルキルアミノアルキル又はアルキルアミドアルキルの疎水性部分である。好ましくは、Rは、少なくとも8個の炭素原子、他の実施形態において8~30個の炭素原子の飽和又は不飽和、直鎖又は分枝アルキル鎖である。長アルキル鎖基の例は、オクタデセニルオレイル、ラウリル、オクタデシルステアリル、ドコセンエルシル並びに獣脂、ヤシ、ダイズ及びナタネ油の誘導体を含むが、これらに限定されず、Zは、界面活性剤の負に荷電した親水性頭部である。Zは、カルボン酸イオンCOO-、スルホン酸イオンSO3-、硫酸イオンSO4-、ホスホン酸イオン、リン酸イオン及びそれらの組合せからなる群から適切に選択される。一実施形態において、Zは、カルボキシレート基COO-又はスルホネート基SO3-であり得、Xは、安定化基である。Xは、好ましくは開裂性結合である。好ましくは、Xは、エステル、アミド、逆エステル又は逆アミド基であり、Yは、開裂性基Xと界面活性剤の親水性頭部とを分離する、スペース基である。Yは、好ましくは1、2若しくは3個の炭素原子の線状飽和若しくは不飽和炭化水素鎖又は1、2若しくは3個の炭素原子の主鎖がおそらく芳香族環を組み込んでいる分枝飽和若しくは不飽和炭化水素鎖である。場合によって、本発明の界面活性剤は、二量体又はオリゴマーであり得る。そのような場合、界面活性剤の式は、[R-Z]n又は[R-X-Y-Z]nであり、ここで、nは2~10、好ましくは2又は3である。オリゴマー陰イオン界面活性剤の例は、一般的に二量体及び三量体生成物の複雑な混合物につながるオリゴマー化オレイン酸である。二量体及び三量体のEmpol商標系列などの市販のオリゴマーは、本発明による使用に適している。界面活性剤が陰イオン性である場合、対イオンは、一般的にNa、K、NH4又はCH32NH2などのアミン塩である。これらのモノマー、二量体又はオリゴマーカルボキシレート又はスルホネートは、塩の存在下で粘弾性水性組成物を形成する。好ましくは、用いられる界面活性剤は、OECD306A-Fなどの従来の試験を用いて試験した場合、生分解性、より好ましくは易生分解性である。本発明に適する界面活性剤は、パーソナルケア組成物に用いられる当技術分野で公知のものを含み、非イオン性、陰イオン性、陽イオン性及び両性界面活性剤を含む。本発明のパーソナルクレンジング組成物などのパーソナルケア組成物に有用なクラスの界面活性剤としては、以下のものが挙げられる。すなわち、アルコール、アルカノールアミド、アルキルアリールスルホネート、アルキルアリールスルホン酸、アルキルベンゼン、アミン酢酸塩、アミンオキシド、アミン、スルホン化アミン及びアミド、ベタイン、ブロックポリマー、カルボキシル化アルコール又はアルキルフェノールエトキシレート、ジフェニルスルホネート誘導体、エトキシル化アルコール、エトキシル化アルキルフェノール、エトキシル化アミン及び/又はアミド、エトキシル化脂肪酸、エトキシル化脂肪エステル及び油、脂肪エステルグリコール、グリセロール等以外、過フッ化炭化水素ベースの界面活性剤、グリセロールエステル、グリコールエステル、複素環式化合物、イミダゾリン及びイミダゾリン誘導体、セチオネート、ラノリンベースの誘導体、レシチン及びレシチン誘導体、リグニン及びリグニン誘導体、メチルエステル、モノグリセリド及び誘導体、オレフィンスルホネート、リン酸エステル、有機リン誘導体、重合多糖、アクリル酸、アクリルアミド、プロポキシル化及びエトキシル化脂肪酸、プロポキシル化及びエトキシル化脂肪アルコール、プロポキシル化及びエトキシル化アルキルフェノール、タンパク質ベースの界面活性剤、第四級界面活性剤、サルコシン誘導体、シリコーンベースの界面活性剤、石けん、ソルビタン誘導体、スクロース及びグルコースエステル並びに誘導体、油及び脂肪酸のスルフェート及びスルホネート、スルフェート及びスルホネートエトキシル化アルキルフェノール、アルコールのスルフェート、エトキシル化アルコールのスルフェート、脂肪エステルのスルフェート、ベンゼンのスルホネート、クメン、トルエン及びキシレン、縮合ナフタレンのスルホネート、ドデシル及びトリデシルベンゼンのスルホネート、ナフタレン及びアルキルナフタレンのスルホネート、石油のスルホネート、スルホスクシナメート、スルホスクシネート及び誘導体。パーソナルケア組成物に使用するのに適する陰イオン界面活性剤は、アルキル及びアルキルエーテルスルフェートである。これらの物質は、それぞれの式ROSO3M及びROC2H4OxSO3Mを有し、式中、Rは、約8~約18個の炭素原子のアルキル又はアルケニルであり、xは、1~10の値を有する整数であり、Mは、アンモニウムなどの陽イオン、トリエタノールアミンなどのアルカノールアミン、ナトリウム又はカリウムなどの一価金属及びマグネシウム又はカルシウムなどの多価金属陽イオンである。陽イオンMは、陰イオン界面活性剤成分が水溶性であるように選択すべきである。界面活性剤の溶解度は、選択される個々の陰イオン界面活性剤及び陽イオンに依存する。一実施形態において、Rは、アルキル及びアルキルエーテルスルフェートにおいて約8~約18個の炭素原子を有する。別の実施形態において、Rは、約10~約16個の炭素原子を有する。さらに別の実施形態において、Rは、約12~約14個の炭素原子を有する。アルキルエーテルスルフェートは、一般的にエチレンオキシドと約8~約24個の炭素原子を有する一価アルコールとの縮合生成物として調製される。アルコールは、合成することができ、又は脂肪例えば、ヤシ油、パーム核油、獣脂から得ることができる。一実施形態において、ヤシ油又はパーム核油由来のラウリルアルコール及び直鎖アルコールが好ましい。そのようなアルコールを約0~約10、好ましくは約2~約5、より好ましくは約3のモル比率のエチレンオキシドと反応させ、例えば、アルコール1モル当たり平均3モルのエチレンオキシドを有する分子種の得られた混合物を硫酸で処理し、中和する。本発明のパーソナルケア組成物に用いることができるアルキルエーテルスルフェートの特定の非限定的な例は、ヤシアルキルトリエチレングリコールエーテルスルフェート、獣脂アルキルトリエチレングリコールエーテルスルフェート及び獣脂アルキルヘキサオキシエチレンスルフェートのナトリウム及びアンモニウム塩を含むが、これらに限定されない。一実施形態において、アルキルエーテルスルフェートは、個々の化合物の混合物を含むものであり、混合物中の化合物は、約10~約16個の炭素原子の平均アルキル鎖長及び約1~約4モルのエチレンオキシドのエトキシル化の平均程度を有する。他の適切な陰イオン界面活性剤は、式[R1-SO3-M]に合致する有機物/硫酸反応生成物の水溶性塩であり、式中、R1は、約8~約24個、好ましくは約10~約18個の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖飽和脂肪族炭化水素ラジカルであり、Mは、アンモニウムなどの陽イオン、トリエタノールアミンなどのアルカノールアミン、ナトリウム又はカリウムなどの一価金属及びマグネシウム又はカルシウムなどの多価金属陽イオンである。陽イオンMは、陰イオン界面活性剤成分が水溶性であるように選択すべきである。そのような界面活性剤の非限定的な例は、約8~約24個の炭素原子、好ましくは約12~約18個の炭素原子を有するイソ-、ネオ-及びn-パラフィンを含むメタン系の炭化水素と漂白及び加水分解などの公知のスルホン化法により得られるスルホン化剤例えば、SO3、H2SO4との有機物硫酸反応生成物の塩である。好ましいものは、アルカリ金属及びアンモニウムスルホン化C10~C18n-パラフィンである。他の適切な陰イオン界面活性剤は、イセチオン酸によりエステル化され、水酸化ナトリウムで中和された脂肪酸の反応生成物であり、ここで、例えば、脂肪酸は、ヤシ油又はパーム核油由来であり、脂肪酸が例えば、ヤシ油又はパーム核油由来である、メチルタウリドの脂肪酸アミドのナトリウム又はカリウム塩である。他の類似の陰イオン界面活性剤は、それぞれが参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、米国特許第2,486,921号、第2,486,922号及び第2,396,278号に記載されている。スクシネートは、本発明のパーソナルケア組成物に用いるのに適する別のタイプの陰イオン界面活性剤である。例としては、N-オクタデシルスルホコハク酸二ナトリウム、スルホコハク酸ラウリル二ナトリウム、スルホコハク酸ラウリル二アンモニウム、スルホコハク酸N-1,2-カルボキシエチル-N-オクタデシル四ナトリウム、スルホコハク酸ナトリウムのジアミルエステル、スルホコハク酸ナトリウムのジヘキシルエステル及びスルホコハク酸ナトリウムのジオクチルエステルなどがある。他の適切な陰イオン界面活性剤は、約10~約24個の炭素原子を有するオレフィンスルホネートなどである。この文脈では、オレフィンスルホネートという用語は、非錯化三酸化硫黄によるα-オレフィンのスルホン化とそれに続く反応で生成した任意のスルホンが加水分解されて、対応するヒドロキシアルカンスルホネートが得られるような条件で酸反応混合物の中和により生成した化合物を意味する。三酸化硫黄は、液体又は気体であってよく、通常、ただし必ずしもそうでないが、液体状で用いる場合には不活性希釈剤により例えば、液体SO2、塩素化炭化水素等により、又は気体状で用いる場合には空気、窒素、気体SO2等により希釈される。オレフィンスルホネートを得るそれらのα-オレフィンは、約10~約24個の炭素原子、好ましくは約12~約16個の炭素原子を有するモノオレフィンである。好ましくは、それらは、直鎖オレフィンである。真のアルケンスルホネート及び一定の割合のヒドロキシアルケンスルホネートに加えて、オレフィンスルホネートは、反応条件、反応物の比率、出発オレフィンの性質及びオレフィン原料中の不純物並びにスルホン化工程中の副反応によって、アルケンジスルホネートなどの微量の他の物質を含み得る。α-オレフィンの組合せも本発明における使用が企図される。そのようなα-オレフィンスルホネート混合物の非限定的な例は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、米国特許第3,332,880号に記載されている。パーソナルケア組成物に用いるのに適する別のクラスの陰イオン界面活性剤は、β-アルキルオキシアルカンスルホネートである。パーソナルケア組成物に用いる適切な陰イオン界面活性剤の例としては、ラウリル硫酸アンモニウム、ラウレス硫酸アンモニウム、ラウリル硫酸トリエチルアミン、ラウレス硫酸トリエチルアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウレス硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、ラウレス硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸ジエタノールアミン、ラウレス硫酸ジエタノールアミン、ラウリンモノグリセリド硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウレス硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウレス硫酸カリウム、ラウリルサルコシン酸ナトリウム、ラウロイルサルコシン酸ナトリウム、ラウリルサルコシン、ココイルサルコシン、ココイル硫酸アンモニウム、ラウロイル硫酸アンモニウム、ココイル硫酸ナトリウム、ラウロイル硫酸ナトリウム、ココイル硫酸カリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ココイル硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、トリデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム及びそれらの組合せなどがある。本明細書におけるパーソナルケア組成物に用いる適切な両性又は両性イオン性洗浄用界面活性剤は、ヘアケア又は他のパーソナルケアクレンジング組成物用であることが公知であり、パーソナルケア組成物のpHで陰イオンである基を含むものを含む。パーソナルケア組成物に用いるのに適する両性界面活性剤は、当技術分野で周知であり、脂肪族ラジカルが直鎖又は分枝鎖であり得る脂肪族第二級及び第三級アミンの誘導体と広く記載されている界面活性剤を含み、脂肪族置換基の少なくとも1つは、約8~約18個の炭素原子を含み、少なくとも1つは、カルボキシ、スルホネート、スルフェート、ホスフェート又はホスホネートなどの陰イオン水可溶化基を含む。パーソナルケア組成物に用いるのに適する両性イオン性界面活性剤は、当技術分野で周知であり、脂肪族ラジカルが直鎖又は分枝鎖である脂肪族第四級アンモニウム、ホスホニウム及びスルホニウム化合物の誘導体と広く記載されている界面活性剤を含み、脂肪族置換基の少なくとも1つは、約8~約18個の炭素原子を含み、少なくとも1つは、カルボキシ、スルホネート、スルフェート、ホスフェート又はホスホネートなどの陰イオン基を含む。ベタインなどの両性イオン性界面活性剤が好ましい。パーソナルケア組成物に用いるのに適する他の非イオン性、陰イオン性、両性イオン性、両性又はさらなる界面活性剤の非限定的な例は、それぞれが参照によりその全体として本明細書に組み込まれる、McCutcheonsEmulsifiersandDetergents1989Annual、MCPublishing、GlenRock、NJ並びに米国特許第3,929,678号及び第2,528,378号に記載されている。本発明における界面活性剤は、単独で又は併用して用いることができる。疎水性修飾ポリマー疎水性修飾ポリマーは、陰イオン疎水性修飾ポリマー又は陽イオン疎水性修飾ポリマー又は非イオン性疎水性修飾ポリマー又は両性イオン性疎水性修飾ポリマーであり得る。少なくとも1つの疎水性修飾ポリマーは、当業者に公知の重合条件を用いてエチレン性不飽和モノマーの重合により生成する。疎水性修飾ポリマーは、1,000から、好ましくは1,500から、より好ましくは2,500から100,000まで、より好ましくは90,000まで、より好ましくは50,000まで、さらにより好ましくは25,000Daまでの数平均分子量を有する。本発明の状況において、ポリマーの分子量は、溶出液としての0.2μmフィルターによりろ過した0.025MのNaH2PO4、0.025MのNa2HPO4及び0.01Mのアジ化ナトリウムを含むHPLC用水並びに4本の分離カラムG6000PWxl7.8mm×30cm、G4000PWxl7.8mm×30cm、G3000PWxl7.8mm×30cm及びG2500GuardカラムとしてのTSKgelGuardPWxl6.0mm×4cmすべてTosohBioscience製を用いてサイズ排除クロマトグラフィーにより測定する。ポリアクリル酸ナトリウム塩標準AmericanPolymerStandardsCorporation製を校正に用いた。ポリマーは、0.1重量/重量の濃度で水中で調製する。標準の重量平均Mw及び数平均分子量Mnは、以下の通りである。1.Mw1,300ダルトンMn830ダルトン2.Mw8,300ダルトンMn6200ダルトン3.Mw83,400ダルトンMn47,900ダルトン4.Mw495,000ダルトンMn311,300ダルトン5.Mw1,700,000ダルトンMn1,100,000ダルトンカラムへの注入は、標準及び試料について450μLであった。標準を注入し、一次又は二次校正曲線を作成した。最良適合を有し、試料の分子量の範囲内にある曲線を選択する。実行時間は、標準及び試料について1回の注入当たり60分であった。驚くべきことに、それら自体一般的に増粘剤でない、そのような低分子量ポリマーは、同じ濃度の純粋な粘弾性界面活性剤の溶液の粘度よりはるかに高い、増大した粘度をもたらすように粘弾性界面活性剤と相互作用することが見いだされた。拘束力のない理論によれば、本発明の疎水性修飾ポリマー、特にそのペンダント疎水性鎖は、界面活性剤ミセルと改善された仕方で相互作用する。この相互作用は、より高い粘度が達成されるように、考えられる限りでは虫又はロッド様ミセルのサイズを増加させ、且つ/又はミセルを架橋する。結果として、以前に可能であったよりも少ない量の化学物質を用いて要求されるレオロジープロファイルを満たす水性粘弾性構造が得られる。同時に、より低い分子量のポリマーは、ポリマー自体のより容易な取扱いと本発明の組成物のより速やかな調製を可能にする。疎水性修飾ポリマーは、主鎖及び前記主鎖にランダム又は非ランダムに結合したペンダント疎水性鎖を有する。ポリマーは、用いられるモノマー及びそれが使用される水性組成物のpHによって、荷電又は非荷電であり得る。過度に多くの疎水性基が存在する場合、水溶解度が低下する。それが低すぎる場合、粘弾性界面活性剤との相互作用は、弱められた状態になる。本発明の一実施形態において、疎水性モノマー由来単位の量は、約0.1モル以上である。別の実施形態において、それは約0.5モル以上であり、さらなる実施形態において、それは、ポリマーに含まれるすべてのモノマー単位の約1モル以上である。ポリマー中のモノマー単位の量に基づいて少なくとも0.1モルのレベルまで、疎水性修飾ポリマーは、6~40個の炭素原子を有する場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基にそれぞれ共有結合したモノマー単位を含み、前記場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基は、非エステル含有結合基を介して前記疎水性修飾ポリマーの主鎖に結合している。場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基は、6個から、好ましくは8個から、より好ましくは11個から、例えば14個から、40個まで、好ましくは32個まで、より好ましくは24個までの炭素原子を有する。ペンダントヒドロカルビル基は、一般的に、線状又は分枝アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アリール、アルキルアリール、アルケニルアリール又はそれらのアルコキシル化誘導体などの直鎖、分枝又は環状飽和又は不飽和ヒドロカルビルである。ヒドロカルビル基は、ヒドロカルビル基に対応するアルコール又は酸をエトキシル化、プロポキシル化、及び/又はブトキシル化することにより得られるなど、場合によってアルコキシル化することができる。アルコキシル化される場合、アルキレンオキシ基単数又は複数は、ヒドロカルビル基とポリマー主鎖との間に位置する。ペンダントヒドロカルビル基の例としては、ベヘニル、ステアリル、ラウリル、2-エチルヘキシル、2-プロピルヘプチル、2-ブチルオクチル、2-ヘキシルデシル、2-オクチルドデシル、2-デシルテトラデシル、2-ドデシルヘキサデシル、2-テトラデシルオクタデシル若しくはそれらのアルコキシル化誘導体、又はオレイル、ヤシ、ダイズ、エルシル若しくは獣脂酸若しくはアルコール若しくはアミンのアルキル基及びそれらのアルコキシル化誘導体などがある。ヒドロカルビルがアルコキシル化されている場合、任意のエチレンオキシ基の疎水性のためヒドロカルビル基の炭素原子数に含められないエチレンオキシ基の炭素原子を除いて、アルキレンオキシ基における炭素原子は、ヒドロカルビル基の炭素原子数に含められる。説明すると、エトキシル化ドデシル基は、12個の炭素原子を有するアルコキシル化ヒドロカルビル基であるが、3つのプロポキシレンオキシ基によりプロポキシル化されたヘキシルは、15個69の炭素原子を有するアルコキシル化ヒドロカルビル基である。適切には、疎水性修飾ポリマーは、1つ又は複数の親水性、1つ又は複数の疎水性モノマー及び場合によって1つ又は複数の他の非イオン性モノマーの共重合により合成される。用いられるモノマーは、任意の配列で共重合させることができる。一実施形態において、少なくともアクリル酸を親水性モノマーとして用いる。別の実施形態において、疎水性モノマーは、ペンダント疎水性鎖をもたらすモノマーから選択され、前記ポリマーの主鎖のペンダントは、前記ペンダント鎖における少なくとも8個の炭素原子を有する。本発明の一実施形態において、疎水性モノマー由来単位の量は、約0.1モル以上である。別の実施形態において、それは約0.5モル以上であり、さらなる実施形態において、それは、ポリマーに含まれるすべてのモノマー単位の約1モル以上である。本発明の別の実施形態において、場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基は、多くて11個の炭素原子を有するアルキル官能基を含み、疎水性修飾ポリマーは、ポリマー中のモノマー単位の量に基づいて0.1モルから、例えば、0.5モルから、例えば、1モルから、20モルまで、例えば、10モルまで、例えば、5モルまでのレベルまで、そのような場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基に結合したモノマー単位を含む。場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基は、非エステル含有結合基により疎水性修飾ポリマーの主鎖に結合されている。非エステル含有結合基は、直接結合又は[式中、R4は、1~10個の炭素原子を有するヒドロカルビレン基、好ましくはCH2である]であってもよく、結合基の上部の結合は、ポリマー主鎖に結合し、底部の結合は、場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基に結合する。好ましくは、非エステル含有結合基は、結合基を含む尿素、ウレタン、イミド又はアミド、より好ましくは結合基を含む尿素又はウレタンであるが、これらに限定されない。本発明のポリマーは、上述のような適切なモノマーを共重合させることによって製造することができるが、ポリマーの修飾によっても製造することができる。したがって、本発明の一実施形態において、ポリマーは、例えば、ポリイソブチレンコハク酸コポリマーPIBSAを含む、無水マレイン酸のコポリマーを脂肪アミンと反応させることなど、官能性ポリマーを疎水性修飾剤と反応させることにより従来の方法で製造される。或いは、疎水性修飾ポリマーは、官能性ポリマーを疎水性修飾剤と反応させることにより製造することができる。疎水性修飾ポリマーは、適切には、エステル含有結合基を介して前記疎水性修飾ポリマーの主鎖に結合した少なくとも10個、好ましくは少なくとも8個、より好ましくは少なくとも6個の炭素原子を有する場合によってアルコキシル化されたペンダントヒドロカルビル基に結合したモノマーを含まないか、又はポリマー中のモノマー単位の量に基づいて多くて1、好ましくは多くて0.1、より好ましくは多くて0.01モルのそのモノマーを含む。疎水性修飾ポリマーは、少なくとも第1及び少なくとも第2のエチレン性不飽和モノマーを共重合させることによって得ることができ、前記第1のモノマーは、非エステル含有結合、好ましくは尿素、ウレタン、イミド及びアミド含有結合、より好ましくは尿素又はウレタン含有結合を介して前記モノマーの不飽和官能基に結合している6個から、好ましくは8個から、より好ましくは11個から40個まで、好ましくは32個まで、より好ましくは24個までの炭素原子を有する場合によってアルコキシル化されたヒドロカルビル基を含むエチレン性不飽和モノマーであり、前記第2のモノマーは、モノマーの不飽和官能基に結合した少なくとも11個、好ましくは8個、より好ましくは6個の炭素原子を有するヒドロカルビル基を含まないエチレン性不飽和モノマーである。第1及び第2のモノマーは、0.1:99.9~90:10のモル比で存在する。場合によってアルコキシル化されたヒドロカルビル基が少なくとも12個の炭素原子を有する場合、第1及び第2のモノマーは、通常、0.1:99.9~20:80、好ましくは0.5:99.5~10:90、より好ましくは1:99~5:95のモル比で存在する。場合によってアルコキシル化されたヒドロカルビル基が多くて11個の炭素原子を有する場合、第1及び第2のモノマーは、通常、1:99~90:10、好ましくは5:95~70:30、より好ましくは10:90~50:50の相互のモル比で存在する。別の実施形態において、疎水性修飾ポリマーは、少なくとも疎水性及び親水性モノマーを含むモノマー混合物を最初に共重合させ、その特性を改善するために得られたコポリマーをさらなる親水性又は疎水性試薬と反応させることにより得られる。非エステル含有結合によりその不飽和官能基に結合した6~40個の炭素原子を有する場合によってアルコキシル化されたヒドロカルビル基を有するモノマー本明細書で疎水性部を有するモノマーとも呼ぶは、以下の構造VIIIIIを有するものを含む。ここで、R1、R2及びR3は、H、CH3、COOH及びCH2COOHから独立に選択され、Xは、直接結合又はであり、式中、R4は、1~10個の炭素原子を有するヒドロカルビレン基、好ましくはCH2であり、Xの上部の結合は、VIIIIにおける二重結合に結合し、Xの底部の結合は、Rhyに結合し、Rhyは、6個、好ましくは8個、より好ましくは11個から40個まで、好ましくは32個まで、より好ましくは24個までの炭素原子を有する場合によってアルコキシル化されたヒドロカルビル基である。上述のタイプの疎水性部を有するモノマーは、市販されており、或いは、当技術分野で周知の方法により、例えば、アリルイソシアネート又は3-イソプロピルベンジル-α,α-ジメチルイソシアネートなどのエチレン性不飽和イソシアネートを6~40個の炭素原子を有するヒドロカルビル基場合によってアルコキシル化されたを含むアルコール又はアミンと反応させることにより、アクリル酸などのエチレン性不飽和酸モノマーを6~40個の炭素原子を有するヒドロカルビル基場合によってアルコキシル化されたを含むアミンと反応させることにより、得ることができる。そのようなモノマーを合成する他の方法は、有機合成の分野の技術者に周知である。疎水性部がモノマーの二重結合に結合した疎水性部を有するモノマーの例としては、t-オクチルアクリルアミド、n-オクチルアクリルアミド、ラウリルアクリルアミド、ステアリルアクリルアミド、ベヘニルアクリルアミド、1-アリルナフタレン、2-アリルナフタレン、1-ビニルナフタレン、2-ビニルナフタレン、スチレン、α-メチルスチレン、3-メチルスチレン、4-プロピルスチレン、t-ブチルスチレン、4-シクロヘキシルスチレン、4-ドデシルスチレン、2-エチル-4-ベンジルスチレン及び4-フェニルブチルスチレンなどがある。モノマーの不飽和官能基に結合した11個以上、好ましくは8個以上、より好ましくは6個以上の炭素原子を有するヒドロカルビル基を含まないエチレン性不飽和モノマー、すなわち、第2のモノマーは、陰イオンエチレン性不飽和モノマー、陽イオンエチレン性不飽和モノマー、非イオン性エチレン性不飽和モノマー、両性イオン性エチレン性不飽和モノマー、それらの混合物及びそれらの塩であり得る。一実施形態において、疎水性修飾ポリマーは、陰イオン性であり、少なくとも1つの第1のエチレン性不飽和の疎水性部を有するモノマー及び陰イオン性であり、上文で陰イオンエチレン性不飽和モノマーと呼ばれた少なくとも1つの第2のエチレン性不飽和モノマーから合成される。別の実施形態において、疎水性修飾ポリマーは、陽イオン性であり、少なくとも1つの第1のエチレン性不飽和の疎水性部を有するモノマー及び陽イオン性であり、上文で陽イオンエチレン性不飽和モノマーと呼ばれた少なくとも1つの第2のエチレン性不飽和モノマーから合成される。さらに別の実施形態において、疎水性修飾ポリマーは、非イオン性であり、少なくとも1つの第1のエチレン性不飽和の疎水性部を有するモノマー及び非イオン性であり、上文で非イオン性エチレン性不飽和モノマーと呼んだ少なくとも1つの第2のエチレン性不飽和モノマーから合成される。さらなる実施形態において、疎水性修飾ポリマーは、両性イオン性であり、少なくとも1つの第1のエチレン性不飽和の疎水性部を有するモノマー及び非イオン性であり、上文で両性イオン性エチレン性不飽和モノマーと呼んだ少なくとも1つの第2のエチレン性不飽和モノマーから合成される。この実施形態において、ポリマーは、同じモノマー反復単位上にある正及び負電荷を含む。さらに別の実施形態において、疎水性修飾ポリマーは、両性イオン性であり、少なくとも1つの第1のエチレン性不飽和の疎水性部を有するモノマー及び少なくとも1つの陰イオンエチレン性不飽和の第2のモノマー及び少なくとも1つの陽イオンエチレン性不飽和の第2のモノマー及び少なくとも1つの疎水性部を有するモノマーから合成される。この実施形態において、ポリマーは、異なるモノマー反復単位上にある正及び負電荷を含む。本明細書において陰イオンエチレン性不飽和モノマーは、疎水性修飾ポリマーに負電荷を導入することができる任意のモノマーと定義する。これらの陰イオンエチレン性不飽和モノマーは、アクリル酸、メタクリル酸、エタクリル酸、α-クロロアクリル酸、α-シアノアクリル酸、β-メチルアクリル酸クロトン酸、α-フェニルアクリル酸、β-アクリルオキシプロピオン酸、ソルビン酸、α-クロロソルビン酸、アンゲリカ酸、ケイ皮酸、p-クロロケイ皮酸、β-スチリルアクリル酸1-カルボキシ-4-フェニルブタジエン-1,3、イタコン酸、マレイン酸、シトラコン酸、メサコン酸、グルタコン酸、アコニット酸、フマル酸、トリカルボキシエチレン、2-アクリルオキシプロピオン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸AMPS、ビニルスルホン酸、メタリルスルホン酸ナトリウム、スルホン化スチレン、アリルオキシベンゼンスルホン酸及びそれらの塩などである。親水性酸モノマーの好ましい塩は、ナトリウム、カリウム又はアンモニウム塩である。酸含有基に誘導体化することができる無水マレイン酸又はアクリルアミドなどの部分を用いることができる。酸含有親水性モノマーの組合せも用いることができる。1つの態様において、酸含有親水性モノマーは、アクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、メタクリル酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、ビニルスルホン酸、メタリルスルホン酸ナトリウム、スルホン化スチレン、アリルオキシベンゼンスルホン酸又はそれらの混合物及びそれらの塩である。陽イオンポリマーは、陽イオンモノマーを共重合することにより又は重合の後にポリマーを官能基化することにより得ることができる。陽イオンエチレン性不飽和モノマーは、疎水性修飾コポリマーに正電荷を導入することができるエチレン性不飽和モノマーである。本発明の一実施形態において、陽イオンエチレン性不飽和モノマーは、少なくとも1つのアミン官能基を有する。ポリマーにおける陽イオンは、アミン官能基のすべて若しくは一部のアミン塩を形成することにより、及び/又はアミン官能基のすべて若しくは一部を四級化して第四級アンモニウム塩を形成することにより、又はアミン官能基のすべて若しくは一部を酸化してN-オキシド基を形成することにより得ることができる。本明細書で用いているように、アミン塩という用語は、窒素に対する4つの結合が存在し、それに陰イオンが随伴するように、アミン官能基の窒素原子が1つから3つの有機基及び3つから1つのプロトンに共有結合していることを意味する。本明細書で用いているように、第四級アンモニウム塩という用語は、アミン官能基の窒素原子が4つの有機基に共有結合しており、陰イオンが随伴していることを意味する。陽イオンを形成することができるモノマーは、N,N-ジアルキルアミノアルキルメタアクリレート、N-アルキルアミノアルキルメタアクリレート、N,N-ジアルキルアミノアルキルメタアクリルアミド及びN-アルキルアミノアルキルメタアクリルアミドを含むが、これらに限定されず、アルキル基は、独立に、1-ビニルイミダゾールなどのC1-18環状化合物である。ビニルピリジンなどの芳香族アミン含有モノマーも用いることができる。さらに、加水分解によりアミン部分を発生するビニルホルムアミド、ビニルアセトアミドなどのモノマーも用いることができる。好ましくは、陽イオンエチレン性不飽和モノマーは、N,N-ジメチルアミノエチルメタクリレート、tert-ブチルアミノエチルメタクリレート及びN,N-ジメチルアミノプロピルメタクリルアミドである。用いることができる陽イオンエチレン性不飽和モノマーとしては、上述のモノマーの四級化誘導体並びに塩化ジメチルジアリルアンモニウムとしても公知の塩化ジアリルジメチルアンモニウム、塩化メタアクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウム、塩化2-メタアクリロイルオキシエチルトリメチルアンモニウム、2-メタアクリロイルオキシエチルトリメチルアンモニウムメチル硫酸塩、塩化2-メタアクリロイルオキシエチルトリメチルアンモニウム、第四級N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリル酸メチル塩化物、メタクリロイルオキシエチルベタイン並びに他のベタイン及びスルホベタイン、2-メタアクリロイルオキシエチルジメチルアンモニウム塩酸塩、3-メタアクリロイルオキシエチルジメチルアンモニウムヒドロ酢酸塩、塩化2-メタアクリロイルオキシエチルジメチルセチルアンモニウム、塩化2-メタアクリロイルオキシエチルジフェニルアンモニウム及びその他のものなどが挙げられる。本明細書で用いているように、非イオン性エチレン性不飽和モノマーという用語は、疎水性修飾コポリマーに電荷を導入しないエチレン性不飽和モノマーを意味する。これらの非イオン性エチレン性不飽和モノマーは、アクリルアミド、スチレン、アクリロニトリルメタクリルアミド、N-アルキルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミドなどのN,N-ジアルキルメタアクリルアミド、ヒドロキシアルキルメタアクリレート、メチルアクリレート及びメチルメタクリレートなどのアルキルメタアクリレート、酢酸ビニル、アクリロニトリル、ビニルモルホリン、ビニルピロリドン、ビニルカプロラクタム、エトキシル化アルキル、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレートなどのアルカリル又はアリールモノマー、アリルグリシジルエーテル、アリルアルコール、グリセロールメタアクリレート、シラン、シラノール及びシロキサン官能基を含むモノマー並びにその他のものを含むが、これらに限定されない。一実施形態において、非イオン性疎水性修飾ポリマーは、疎水性修飾ポリマーが形成された後の酢酸ビニルの加水分解により一般的に発生するビニルアルコールを含む。非イオン性エチレン性不飽和モノマーは、好ましくは水溶性である。本明細書で用いているように、両性イオン性エチレン性不飽和モノマーという用語は、疎水性修飾ポリマーの同じモノマー反復単位に正及び負電荷の両方を導入するエチレン性不飽和モノマーを意味する。両性イオン性エチレン性不飽和モノマーは、アミンオキシド、カルボキシベタイン、スルホベタイン及びホスホベタインモノマーなどである。アミンオキシドの例は、ビニルピリジン-N-オキシド及びtert-ブチルアミノエチルメタクリレート-N-オキシドを含むが、これらに限定されない。モノマー、例えば、N-ビニルピリジンを共重合させ、次にピリジン部分をアミンオキシドに酸化することができると理解される。カルボキシベタインモノマーの例は、N,N’-ジメチル-N-メタクリロイルオキシエチル-N-2-カルボキシエチルアンモニウム、2-2-アクリルアミド-2-メチルプロピルジメチルアンモニオエタノエート、6-2-アクリルアミド-2-メチルプロピルジメチルアンモニオヘキサノエート、4-N,N-ジアリル-N-メチルアンモニオブタノエート及びその他のものを含むが、これらに限定されない。スルホベタインモノマーの例は、スルホプロピルジメチルアンモニオエチルメタクリレート、スルホエチルジメチルアンモニオエチルメタクリレート、スルホブチルジメチルアンモニオエチルメタクリレート、スルホヒドロキシプロピルジメチルアンモニオエチルメタクリレート、スルホプロピルジメチルアンモニオプロピルアクリルアミド、スルホプロピルジメチルアンモニオプロピルメタクリルアミド、スルホヒドロキシプロピルジメチルアンモニオプロピルメタクリルアミド、スルホプロピルジメチルアンモニオエチルアクリレート、スルホプロピルジエチルアンモニオエトキシエチルメタクリレート、2-ビニル-1-3-スルホプロピルピリジニウムベタイン、4-ビニル-1-3-スルホプロピルピリジニウムベタイン、1-ビニル-3-3-スルホプロピルイミダゾリウムベタイン、スルホプロピルメチルジアリルアンモニウムベタイン、3-N,N-ジアリル-N-メチルアンモニオプロパンスルホネート及びその他のものを含むが、これらに限定されない。前述のように、両性イオン性疎水性修飾ポリマーは、陰イオンエチレン性不飽和モノマー及び陽イオンエチレン性不飽和モノマーを疎水性部を有するモノマーと共重合させることにより合成することができる。陰イオン及び陽イオンモノマーの任意の組合せを用いることができる。しかし、好ましい陰イオンモノマーは、コポリマーにスルホネート基を導入する。本発明のポリマーは、上述のものに加えてさらなるモノマーを含み得る。本発明の疎水性修飾ポリマーは、それらの分子量が低いため、従来の増粘剤ではないことに注意すべきである。本発明の一実施形態において、中和又は非中和のポリマーの数平均分子量は、例えば、25°CでKCl溶液に2重量の濃度で用いたとき、水中4重量KCl溶液を濃厚化しないように選択することができる。別の実施形態において、ポリマーの分子量は、2重量のポリマー及び4重量のKClの水溶液が100秒-1のせん断速度及び25°Cの温度で100mPa以下、好ましくは50mPa以下、最も好ましくは16mPa以下の粘度を有するように選択される。場合によって、ポリマーは中和されている。粘弾性界面活性剤及び特定のポリマーを含む本発明の組成物について観測される例外的な特性のため、界面活性剤及び/又はポリマーの量を減らすことが可能である。オーバーラップ濃度cより低いポリマー濃度で粘度の増大を達成することができることも驚くべきことに見いだされた。ポリマーのオーバーラップ濃度cは、ポリマーコイルが溶媒中で高密度に密集し始める閾濃度である。ポリマー濃度がcを下回っている希薄ポリマー溶液中では、ポリマーコイルが分離している。ポリマー濃度がcを上回っているポリマー溶液中では、ポリマーコイルが密に詰まっている。cの詳細な定義は、ScalingConceptonPolymerPhysics、76~77頁、CornellUniversityPress、IthacaandLondonにPierreGillesdeGennesより記載されている。cは、粘度対濃度のプロットにより測定される。低濃度では、プロットは、直線経路をたどり、cに到達したならば、直線の勾配が劇的に増加する。本明細書における目的のために、ポリマーのオーバーラップ濃度cは、溶媒中大気圧で25°Cで測定する。したがって、一実施形態において、経済及び環境上の理由のためにオーバーラップ濃度cを下回るポリマー濃度で本発明のポリマーを使用することが望ましい可能性がある。さらに、本発明のポリマーは、併用によって高い温度100°Cまで試験した及び圧力25絶対バールまで試験したで粘度の増大がもたらされるように粘弾性界面活性剤と相互作用することが見いだされたことが注目される。本発明の粘弾性界面活性剤及びポリマーの配合剤が濃縮された形で供給される場合、それは、好ましくは水性で、本質的に塩を含まない形である。そのような水性濃縮物は、低い粘度を有することとそれに関連して希釈が容易であるという利点を有する。一般的な水性濃縮物は、粘弾性界面活性剤が濃縮物により容易に溶解するように、プロピレングリコールなどの1つ又は複数のグリコールを含む。一般的に、そのような濃縮物中の粘弾性界面活性剤の量は、濃縮物の重量に基づいて、10重量/重量より高い範囲内、好ましくは10~60重量/重量にあり、一方、ポリマーの量は、約5~30重量/重量の範囲にある。本質的に塩を含まないという用語は、塩濃度が0.01重量/重量未満であり、さもなければ粘度が容認できないほどに高くなることを意味する。パーソナルケア用途については、粘弾性界面活性剤は、最終粘弾性水性組成物の約40重量/重量を下回る、優先的には約20重量/重量を下回る量で用いる。また、粘弾性界面活性剤は、約1重量/重量以上の量で適切に用いられる。一実施形態において、それは、約5重量/重量以上であるが、別の実施形態において、それは、約7重量/重量以上であり、すべてが全粘弾性水性組成物の重量に基づいている。一般的に、疎水性修飾ポリマーは、10重量/重量以下の量で用いる。本発明の一実施形態において、それは、5重量/重量以下である。別の実施形態において、それは、2重量/重量以下であり、さらなる実施形態において、それは、1重量/重量以下である。ポリマーは、少なくとも0.01重量/重量の量で用いるものとする。これらの量のすべては、全粘弾性水性組成物の重量に基づいている。疎水性修飾ポリマーと粘弾性界面活性剤との重量比は、通常0.1:100、好ましくは1:100、より好ましくは3:100~100:50、好ましくは100:100、より好ましくは50:100である。本発明の粘弾性組成物は、1つ又は複数のキレート剤も含み得る。特に、水性製剤又は組成物が使用される地域が多くの硬水イオンを有する場合、そのようなイオンに対するキレート剤の使用は、有益であることが認められた。理論に拘束されることを望むものでないが、これらの硬水イオンは、水溶液中の疎水性修飾ポリマーを沈殿させる傾向があると考えられる。キレート剤の添加は、前記の理論によれば、これらの疎水性修飾ポリマーの沈殿を妨げ、高い硬度の水溶液中のこれらのポリマーと粘弾性界面活性剤との混合物の性能を維持する。本発明の目的のために、キレート剤は、水溶液中のカルシウム及びマグネシウムなどの硬水イオンをキレートする物質と記述される。キレート剤は、S,S-エチレンジアミンコハク酸三ナトリウム塩、N,N-ビスカルボキシメチル-L-グルタミン酸四ナトリウム塩、L-アスパラギン酸-N,N-二酢酸四ナトリウム塩、N-2-ヒドロキシエチルイミノ二酢酸二ナトリウム塩、メチルグリシン二酢酸三ナトリウム塩、エチレンジアミン四酢酸、ニトリロ三酢酸、ジエチレントリアミン五酢酸、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸、トリエチレンテトラミン六酢酸、1,3-プロパンジアミン四酢酸、1,3-ジアミノ-2-ヒドロキシプロパン四酢酸、ジヒドロキシエチルグリシン、グリコールエーテルジアミン四酢酸、ヒドロキシエタンジホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸、1,2,4-ブタントリカルボン酸、ジヒドロキシエチルエチレンジアミン二酢酸、グルコン酸ナトリウム、グルコヘプトン酸ナトリウム、イノシトール六リン酸、ヒドロキシエタン酸、2-ヒドロキシプロパン酸、2-ヒドロキシコハク酸、2,3-ジヒドロキシブタン二酸及び2-ヒドロキシ-1,2,3-プロパントリカルボン酸並びにそれらの塩を含むが、これらに限定されない。好ましいキレート剤は、S,S-エチレンジアミンコハク酸三ナトリウム塩などのアミノカルボン酸塩、N,N-ビスカルボキシメチル-L-グルタミン酸四ナトリウム塩、L-アスパラギン酸-N,N-二酢酸四ナトリウム塩、N-2-ヒドロキシエチルイミノ二酢酸二ナトリウム塩、メチルグリシン二酢酸三ナトリウム塩、エチレンジアミン四酢酸、ニトリロ三酢酸及びそれらの塩である。本発明の目的のために、高硬度の水溶液は、CaCO3として表した100ppmより大きい、より好ましくはCaCO3として250ppmより大きい、最も好ましくはCaCO3として500ppmより大きい硬度を有する溶液と定義する。水性粘弾性溶液に加えて、本発明のパーソナルケア組成物は、パーソナルケア有効成分も含む。ヘアケア製剤において、パーソナルケア有効成分は、改善された清浄度、芳香、改善された光沢、改善された湿潤時くし通り性、改善された乾燥時くし通り性、改善された湿潤触感、改善された乾燥触感、改善された強度又は改善された色などの有益な特性を毛髪にもたらし得る。スキンケア製剤において、パーソナルケア有効成分は、改善された清浄度、芳香、ひげそりの用意、改善された平滑度、改善された外観、低減したしわ、改善された色又は改善された色調などの有益な特性を皮膚にもたらし得る。そのような有効成分は、制限なく、増粘剤、乳化剤、美的改質剤aestheticmodifiers、UVフィルター、保湿剤商標HYDROVANCE登録商標のもとでAkzoNobelSurfaceChemistryから入手できるヒドロキシエチル尿素など、滑剤、美白成分、シリコーン、粉末、減粘剤、モイスチャライザー、皮膚軟化剤、溶媒、キレート剤、ビタミン、抗酸化剤、植物エキス、pH調整剤、保存剤、香料、防水剤、老化防止剤、引き締め成形ポリマーfirmingformingpolymers、調色剤、染料、顔料、着色剤、ポリマー、条件調整剤、レオロジー調整剤、界面活性剤、乳白剤、起泡剤、熱発生剤及び/又は発泡剤、きらめき及び装飾的ビーズ並びに成形剤glitteranddecorativebeadsandshapesを含む。本発明の一実施形態において、パーソナルケア組成物は、シャンプー若しくはコンディショナーなどのヘアケア製剤又はボディソープ若しくはひげそり用製剤などのスキンケア製剤であり得る。有効成分は、パーソナルケア組成物中に全製剤重量の約0.01~約10存在する。本発明の一実施形態において、有効成分は、パーソナルケア組成物の全重量乾燥基準に基づいて約0.1~約5重量パーセント存在する。別の実施形態において、活性粘弾性水性組成物は、パーソナルケア製剤の全重量乾燥基準の約0.3~4存在する。粘弾性水性組成物は、全パーソナルケア製剤の約0.1~約10重量乾燥基準存在する。本発明の一実施形態において、粘弾性水性組成物は、全パーソナルケア製剤の約0.2~約5重量乾燥基準存在する。別の実施形態において、粘弾性水性組成物は、全パーソナルケア製剤の約0.3~4重量乾燥基準存在する。一実施形態において、粘度を増大させる助けとするために塩を製剤に加えることができる。パーソナルケア組成物に加えることができる一般的な塩のレベルは、組成物の全重量に基づいて約0.1~約10である。一般的な塩は、例えば、一般的な陰イオンのアルカリ金属及びアルカリ土類金属陽イオン例えば、硫酸塩、塩化物、臭化物、硝酸塩、リン酸塩、炭酸塩及びそれらの混合物である。別の実施形態において、塩は、塩化ナトリウム、塩化カルシウム又はそれらの混合物である。他の実施形態において、塩は、組成物の全重量に基づいて約1~約5パーセントの量で存在する。実施例における情報を除いて、又は別途示されている場合、本明細書及び特許請求の範囲において用いられている、成分の量、反応条件などに関連するすべての数又は表現は、約という用語によりすべての場合に修飾されると理解すべきである。さらに、数値の範囲を開示する場合、それらは、示されている最小値と最大値との間のすべての値を含む連続的な範囲であることを意味する。重量及び重量/重量は、重量パーセントを意味する。本発明は、その範囲を限定することを意図するものでない以下の実施例に関連して、ここにさらに記述することとする。特に示さない限り、すべての部及び百分率は、重量部及び百分率を指す。示すすべての数は、活性金属の量に関するものである。したがって、実施例において10重量/重量の化学物質が指定されている場合、製品が希釈された形で供給される場合には、供給された製品の用いるべき量を増加させるべきである。特に示す場合を除いて、試料の粘度は、応力制御型レオメーターSR-5000現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて広いせん断速度範囲にわたって測定した。試料は、直径が25mm又は40mmの2枚の円形平行プレートの間に設置し、25°Cの温度で評価した。一般的に初期応力は、0.5Paであり、最終応力は、試料の粘度によって150~400Paの範囲であり、より低い粘度を有する試料については、より低い最終応力を選択した。線型掃引モードで、0.5~2Paの応力増加を適用した。Aromox登録商標APA-TWは、AkzoNobelにより供給された市販の獣脂アルキルアミドプロピルジメチルアミンオキシドである。POLYFLOS登録商標HM21は、Lambertispaにより供給された疎水性修飾ヒドロキシプロピルグアールゴムであり、受け取ったままの状態で用いた。このポリマーは、本発明のポリマーに対する比較として用いた。疎水性修飾ポリマーR7-33-43の調製m-TMIモノマーのベヘニルアルコールウレタンの合成:75gのベヘニルアルコールCognisから入手できるを溶融し、反応器に加え、95°Cに加熱し、窒素で4時間スパージ処理して水を除去した。窒素スパージを中断し、反応温度を78°Cに低下させた。0.3gのモノメチルエーテルヒドロキノンMEHQ阻害剤及び0.3gの2-エチルヘキサン酸第一スズArkemaInc、Philadelphia、PAから入手できるFASCAT登録商標2003を次に反応器に加えた。47.6gの3-イソプロペニル-α,α-ジメチルベンジルイソシアン酸エステルCytec、Stamford、CTから入手できるm-TMIを次に反応器に30分間にわたって徐々に加えた。温度を78~83°Cに上昇させたわずかな発熱が認められた。添加後、反応器をさらに30分間にわたり80°Cに保持した。最終生成物は、液体であり、これを室温で固体となるまで冷却した。ポリマーR7-33-43の合成:40.8gの水及び153.5gのイソプロピルアルコールの初期供給物を1リットルガラス反応器に加えた。反応器内容物を加熱還流した約82~84°C。別個のビーカー中で、142gのアクリル酸を55°Cに加温し、次いで、前のステップのm-TMIの60gのベヘニルアルコールウレタンを撹拌しながら加えた。この温混合物を還流時に反応器に2.5時間の期間にわたって加えた。60gの水に溶解した1.9gの過硫酸ナトリウムの溶液を前記2.5時間の期間にわたって同時に加えた。次いで、反応温度を約85°Cに1時間維持した。10gの水に溶解した0.175gの過硫酸ナトリウムを含むスカベンジフィード残留モノマーを最小限にするためのを反応器に30分間にわたり加え、さらに30分間維持した。次いで、高温度及び/又は減圧で実施した蒸留のために反応器を配置して、ポリマーの分解を伴わない制御された蒸留を保証した。蒸留中に発生する泡を抑制するために少量のANTIFOAM登録商標14000.12gDowChemical製を加えた。共沸蒸留により、アルコール共溶媒をポリマー溶液から除去した。蒸留中に、約1350gの水を加えた。水とイソプロピルアルコールとの約263gの混合物を留出させた。蒸留が完了した後、反応混合物を冷却し、21.8gの50NaOHを加えた。最終生成物は。2.2のpH及び13.3パーセントの固体を有していた。疎水性修飾ポリマーR7-33-61の調製Armeen18Dm-TMIモノマーの合成:70gのオクタデシルアミンAkzoNobelSurfaceChemistryから入手できるArmeen登録商標18Dを溶融し、反応器に加え、90°Cに加熱した。液体オクタデシルアミンを窒素で4時間スパージ処理して材料中の水を除去した。窒素スパージを中断し、反応温度を78°Cに低下させた。0.3gのモノメチルエーテルヒドロキノンMEHQ阻害剤及び0.3gの2-エチルヘキサン酸第一スズArkemaInc、Philadelphia、PAから入手できるFASCAT登録商標2003を次に反応器に加えた。52.2gの3-イソプロペニル-α,α-ジメチルベンジルイソシアン酸エステルCytec、Stamford、CTから入手できるm-TMIを次に反応器に45分間にわたって徐々に加えた。温度を80~83°Cに上昇させたわずかな発熱が認められた。添加後、反応器をさらに30分間にわたり80°Cに保持した。最終生成物は、液体であり、これを室温で固体となるまで冷却した。ポリマーR7-33-61の合成:38gの水及び150gのイソプロピルアルコールの初期供給物を1リットルガラス反応器に加えた。反応器内容物を加熱還流した約82~84°C。別個のビーカー中で、142gのアクリル酸を55°Cに加温し、次いで、58.4gのArmeen18Dm-TMIモノマーを撹拌しながら加えた。この温混合物を還流時に反応器に2.5時間にわたって加えた。61gの水に溶解した1.9gの過硫酸ナトリウムの溶液を2.5時間にわたって同時に加えた。反応温度を約85°Cに1時間維持した。10gの水に溶解した0.17gの過硫酸ナトリウムを含むスカベンジフィードを反応器に30分間にわたり加え、温度をさらに30分間保持した。次いで、反応器を蒸留のために配置した。蒸留中に発生する任意の泡を抑制するために少量のANTIFOAM登録商標14000.12gDowChemical製を加えた。共沸蒸留により、アルコール共溶媒をポリマー溶液から除去した。蒸留中に、約1080gの水を加えた。水とイソプロピルアルコールとの約251gの混合物を留出させた。蒸留が完了した後、反応混合物を冷却した。最終生成物は、2.5のpH及び15.7パーセントの固体を有していた。疎水性修飾ポリマーR7-36-72の調製2-デシルテトラデカノールm-TMIモノマーの合成:150gの2-デシルテトラデカノール分枝アルコール[Isofol登録商標2497.5Sasol、Houston、TXから入手できる]を500ml反応器に加え、80°Cに加熱した。反応器内容物を窒素で4時間スパージ処理して材料中の任意の水を除去した。窒素スパージを中断し、反応温度を68°Cに低下させた。0.33gのモノメチルエーテルヒドロキノンMEHQ阻害剤及び0.33gの2-エチルヘキサン酸第一スズArkemaInc、Philadelphia、PAから入手できるFASCAT登録商標2003を次に反応器に加えた。82.5gの3-イソプロペニル-α,α-ジメチルベンジルイソシアン酸エステルCytec、Stamford、CTから入手できるm-TMIを次に反応器に30分間にわたって徐々に加えた。温度を70~71°Cに上昇させたわずかな発熱が認められた。添加後、反応器をさらに60分間にわたり72°Cに保持した。最終生成物は、液体であった。ポリマーR7-36-72の合成:43gの水及び133gのイソプロピルアルコールの初期供給物を1リットルガラス反応器に加えた。反応器内容物を加熱還流した約82~84°C。33gのアクリル酸、20.11gの2-デシルテトラデカノールm-TMIモノマー上で合成した、9.9gのイソプロピルアルコール及び4.1gのメタクリル酸ヒドロキシプロピルの第1のモノマー溶液を還流時に反応器に75分の期間にわたって加えた。20gの水中12.8gの502-アクリルアミノ-2-メチルプロパンスルホン酸ナトリウム塩を含む第2のモノマー溶液を同時に75分の期間にわたって加えた。28.3gの水に溶解した0.97gの過硫酸ナトリウムの開始剤溶液を同時であったが、90分の期間にわたって加えた。反応温度を約85°Cに1時間維持した。10gの水に溶解した0.15gの過硫酸ナトリウムを含むスカベンジフィードを次に30分間にわたって反応器に加え、温度をさらに30分間保持した。次いで、反応器を蒸留のために配置し、蒸留中に発生する任意の泡を抑制するために少量のANTIFOAM登録商標14000.12gDowChemical製を加えた。共沸蒸留により、アルコール共溶媒をポリマー溶液から除去した。水とイソプロピルアルコールとの約185gの混合物を留出させた。蒸留中、約242gの水を加えて留出物を置換し、粘度を管理できるレベルに維持した。蒸留が完了した後、反応混合物を冷却し、15gの水中7gの50NaOHを加えた。最終生成物は、4.2のpH及び16.9パーセントの固体を有していた。ポリマーR7-33-158の調製77gの水及び100gのイソプロピルアルコールの初期供給物を1リットルガラス反応器に加えた。反応器内容物を82°Cに加熱した。50gのイソプロパノールに溶解した72.7gのアクリル酸及び21.6gのN-オクタデシルアクリルアミドの混合物である第1の溶液を反応器に80分の期間にわたって加えた。46gの水に溶解した0.97gの過硫酸ナトリウムの第2の溶液を同じ時点に同時であるが、90分の期間にわたって加えた。第2の溶液の添加を完了した後、次に14gの水に溶解した0.09gの過硫酸ナトリウムの溶液を10分の期間にわたって加えた。次いで、反応器を蒸留のために配置した。共沸蒸留により、アルコール共溶媒をポリマー溶液から除去した。蒸留中に、450gの水を滴下し、水とアルコールとの約303gの混合物を留出させた。最終生成物は、2.6のpH及び19.9の固体含量を有する無色透明の粘性溶液であった。ポリマーR7-33-28の調製72.9gの水及び50.9gのエタノールの初期供給物を500mlガラス反応器に加えた。反応器内容物を加熱還流した約82~84°C。38.1gのアクリル酸と5.55gのメタクリル酸ラウリルとの混合物を還流時に反応器に3時間の期間にわたって加えた。32gの水に溶解した0.6gの過硫酸ナトリウムの溶液を同時であったが、4時間の期間にわたって加えた。反応温度を約85°Cに30分間維持した。次いで、反応器を蒸留のために配置した。共沸蒸留により、アルコール共溶媒をポリマー溶液から除去した。蒸留中に、70gの水に溶解した38.8gの50NaOHを滴下して加えた。水とエタノールとの約99.3gの混合物を留出させた。最終生成物は、25.25の固体含量を有し、pH=7.5であった。ポリマーJ3-9-46の調製150gの塩化ジアリルジメチルアンモニウム65Aldrich市販材料を水の除去により88にさらに濃縮した、150gのイソプロピルアルコール及び32.2gの2-デシルテトラデカノールm-TMIモノマー上で合成したの初期供給物を還流冷却器を取り付けた1リットルガラス反応器に加えた。イソプロピルアルコール中Esperox28100mLの総容積中16.4gからなる開始剤フィードを調製した。開始剤溶液を2時間の期間にわたって添加した間に、IPAの還流を可能にするために反応器を83~87°Cの範囲に維持した。開始剤をゆっくり添加した後、反応を83°CIPA還流で2.5時間持続させた。反応物を還流温度以下に冷却し、次いで、反応器にDean-Starkトラップを取り付けて、留出物の収集及び除去を可能にした。IPA/水を81~86°Cで除去すると同時に、滴下漏斗から水を反応容積に補充して容認できる粘度を維持した。この時点までの全留出物の収集量は194gであったが、添加した水は350gであった。強い発泡のため、195gの追加の水を反応物に加え、次いで、反応混合物をRoto-Vap装置に移し、さらなる110gの留出物を真空中で55°Cで除去した。蒸留にかけた後の最終材料の重量は、690gであった。これは、pHが4で、23重量の活性ポリマーからなるピンクがかったわずかに混濁した液体であった。実施例1及び比較例A~BAromoxAPA-TW及び疎水性修飾ポリマーR7-33-43のレオロジー試料A、B及び1を表2に示す量に基づいて調製した。試料A、B及び1について、ひずみ制御型レオメーターARES現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて、初期ひずみ速度を0.01秒-1、最終ひずみ速度を100秒-1として25°Cで定常ひずみ速度掃引を実施した。ひずみ速度ディケード当たり10データポイントとして、データを収集した。直径25mmの平行プレートを用い、温度は、ペルチエ加熱により制御した。レオロジープロファイルを図1にグラフとして示す。明らかに試料1は、試料A及び試料Bより有意に高い粘度を示し、4KCl中のAromoxAPA-TW及びR7-33-43ポリマーウレタン結合を有するポリマーの組合せにより達成された相乗的な粘度の増加があることがわかる。同じ相乗的な粘度の増加が50°C及び80°Cにおいても認められた。25°Cにおける別個のレオロジー試験において、10-1~102rad/秒の動的周波数を用いたところ、実施例1の溶液について、G’が全範囲にわたってG’’より高く、溶液が粘弾性挙動を示したことがわかる。実施例2及び比較例C~DAromoxAPA-TW及び疎水性修飾ポリマーR7-33-61のレオロジー試料C、D及び2を表3に示す量に基づいて調製した。試料C、D及び2について、ひずみ制御型レオメーターARES現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて、初期ひずみ速度を0.01秒-1、最終ひずみ速度を100秒-1として25°Cで定常ひずみ速度掃引を実施した。ひずみ速度ディケード当たり10データポイントとして、データを収集した。直径25mmの平行プレートを用い、温度をペルチエ加熱により制御した。レオロジープロファイルを図2にグラフとして示す。この場合にも、試料2は、試料C及び試料Dより有意に高い粘度を示し、4KCl中のAromoxAPA-TW及びR7-33-61ポリマーウレタン結合を有するポリマーの組合せにより達成された相乗的な粘度の増加があることがわかる。同じ相乗的な粘度の増加が50°C及び80°Cにおいても認められた。25°Cにおける別個のレオロジー試験において、10-1~102rad/秒の動的周波数を用いたところ、実施例2の溶液について、G’が全範囲にわたってG’’より高く、溶液が粘弾性挙動を示したことがわかる。比較例E及びFAromox登録商標APA-TW及びPOLYFLOS登録商標HM21のレオロジー製剤を表4に示す。レオロジープロファイルを図3にグラフとして示す。結果は、試料E及びFが互いによく重なっていることを示すものであり、4KCl中のPOLYFLOS登録商標HM21とAromoxAPA-TWとの組合せによるレオロジーにおける相乗効果はないことがわかる。本発明によるポリマー実施例1のR7-33-43は、比較例Fの従来の増粘剤POLYFLOS登録商標HM21よりはるかに低い分子量を有すること上の表1参照が指摘される。したがって、従来の疎水性ポリマーを使用することによっては、本発明のポリマーを使用した場合に認められた粘度がもたらされないことが確認されたことは、驚くべきである。実施例3及び4並びに比較例GAromoxAPA-TW、ポリマーR7-33-43及びポリマーR7-33-61のレオロジーここでは、疎水性修飾ポリマーR7-33-43及びR7-33-61と組み合わせたアミンオキシド粘弾性界面活性剤の性能を、油井刺激条件を模倣するための高温93°C200°F及び高圧27.5バール400psiにおける4KClを含む水性環境について検討した。使用された界面活性剤及びポリマーの量並びに得られた結果を以下の表5に示すが、粘度は、ローターR1及びボブB5を備えたGraceM5600レオメーターを用いて前記圧力及び温度で100秒-1のせん断速度で2時間後に測定した。明らかに、KCl含有水性製剤中、高温度及び圧力においても、粘弾性界面活性剤と本発明による疎水性修飾ポリマーとの組合せは、ポリマーを少量用いた場合でさえ、またポリマーの分子量が低いにもかかわらず、非常に高い粘度をもたらした。実施例5並びに比較例H及びIAromoxAPA-TW及びポリマーR-36-72のレオロジーここでは、疎水性修飾ポリマーR7-33-72と組み合わせたアミンオキシド粘弾性界面活性剤の性能を、25°Cの4重量/重量KCl及び2,776ppm0.2776重量/重量の量のCaCl2を含む水性環境について検討した。用いた界面活性剤及びポリマーの量並びに得られた結果を表6に示す。本発明による組合せは、図4に示すように、界面活性剤又はポリマー単独の使用より高い粘度をもたらし、ポリマーの分子量が低く、それが用いられた量が少ないにもかかわらず、相乗的挙動を示した。ポリマーR7-33-72は、カルシウムブラインへの耐容性をもたらしたAMPSモノマーを含んでいた。実施例6及び比較例JAromoxAPA-TW及びEDTAを含むポリマーR7-33-43のレオロジーこの実施例において、組成物に周知のキレートEDTADissolvineNAも用いたが、疎水性修飾ポリマーR7-33-43を用いたことを除いて、実施例5の実験を繰り返した。試料6及びJを表7に示す量に従って調製した。図5にこれらの製剤の粘度を示す。結果から、粘弾性界面活性剤と低分子量疎水性修飾ポリマーとの組合せが、キレートの存在下においても低濃度で例外的に高い粘度をもたらすことがわかる。実施例7及び比較例KAromoxAPA-TW及びポリマーR7-33-158のレオロジー試料7及びKを表8に示す量に従って調製した。試料Kについて、ひずみ制御型レオメーターARES現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて、初期ひずみ速度を0.01秒-1、最終ひずみ速度を100秒-1として25°Cで定常ひずみ速度掃引を実施した。ひずみ速度ディケード当たり10データポイントとして、データを収集した。直径25mmの平行プレートを用い、温度をペルチエ加熱により制御した。図6にこれらの試料の粘度を示す。オーバーラップレオロジープロファイルから、試験したせん断速度範囲において試料7の粘度が試料Kの粘度より高いことがわかる。AromoxAPA-TWとポリマーR7-33-158ペンダント疎水性部と主鎖との間にアミド結合を有するポリマーの混合物は、AromoxAPA-TW単独より高い粘度を有する。比較例L及びMAromoxAPA-TW及びポリマーR7-33-28のレオロジー試料L及びMを表9に示す量に従って調製した。試料L及びMについて、ひずみ制御型レオメーターARES現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて、初期ひずみ速度を0.01秒-1、最終ひずみ速度を100秒-1として25°Cで定常ひずみ速度掃引を実施した。ひずみ速度ディケード当たり10データポイントとして、データを収集した。直径25mmの平行プレートを用い、温度をペルチエ加熱により制御した。図7にこれらの試料の粘度を示す。オーバーラップレオロジープロファイルから、試料Mの粘度が試料Lの粘度より低いことがわかる。AromoxAPA-TWとポリマーR7-33-28ペンダント疎水性部と主鎖との間にエステル結合を有するポリマーの混合物は、AromoxAPA-TW単独より低い粘度を有する。この場合、VESとポリマーの混合は、レオロジーにおける負の相乗効果を示した。実施例8及び比較例NAromoxAPA-TW及びポリマーR7-33-43の粘弾性試料8及びNを以下の表10に示す量に従って調製した。初期周波数を0.01rad/秒、最終周波数を100rad/秒とし、応力=1Paとして、25°Cで応力制御型レオメーターSR-5000最初にRheometricsにより製造されたを用いて動的周波数掃引を試験した。直径40mmの平行プレートを用い、温度をペルチエ加熱により制御した。周波数の各ディケード内で10データポイントを収集した。結果を図8及び9に示す。図8から、2つの試料の間にG’及びG’’プロファイルの有意な差があることがわかる。試料Nは、ポリマーを含まず、そのG’、G’’クロスオーバー周波数は、ほぼ3rad/秒であった。該試料は、3rad/秒より高い周波数においてのみ粘弾性、又はG’>G’’を示した。試料8は、AromoxAPA-TWとポリマーR7-33-43との混合物であり、そのG’、G’’クロスオーバー周波数は、ほぼ0.02rad/秒であった。該試料は、ほぼ0.02rad/秒より高い周波数において粘弾性、又はG’>G’’を示した。したがって、VES-ポリマー混合物は、粘弾性が実証されたはるかにより広い周波数範囲を示した。図9から、これらの2つの試料の間に位相角の有意な差があることがわかる。試料Nは、ポリマーを含まず、その位相角は、ほとんど45度より高い。その位相角は、3rad/秒より高い周波数においてわずか45度未満であり、それが3rad/秒より高い周波数においてのみ粘弾性を有することがわかる。試料8は、AromoxAPA-TWとポリマーR7-33-43との混合物であり、その位相角は、0.02rad/秒より高い周波数において45度未満であった。これは、VES-ポリマー混合物がVES単独より粘弾性が高いことを裏付けるもう1つのデータである。実施例9及び比較例OAromoxAPA-TW及びポリマーJ3-9-46の粘弾性試料9及びOを以下の表11に示す量に従って調製した。試料Oについて、ひずみ制御型レオメーターARES現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて、初期ひずみ速度を0.01秒-1、最終ひずみ速度を100秒-1として25°Cで定常ひずみ速度掃引を実施した。ひずみ速度ディケード当たり10データポイントとして、データを収集した。直径25mmの平行プレートを用い、温度をペルチエ加熱により制御した。図10にこれらの実験の結果を示す。試料Oについて、ひずみ制御型レオメーターARES現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて、初期ひずみ速度を0.01秒-1、最終ひずみ速度を100秒-1として25°Cで定常ひずみ速度掃引を実施した。ひずみ速度ディケード当たり10データポイントとして、データを収集した。直径25mmの平行プレートを用い、温度をペルチエ加熱により制御した。試料9について、応力制御型レオメーターSR-5000現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて、初期応力を0.1Pa、最終応力を40Pa、線型応力増加を0.5Paとして25°Cで定常ひずみ速度掃引を実施した。直径40mmの平行プレートを用い、温度をペルチエ加熱により制御した。オーバーラップレオロジープロファイルから、試験したせん断速度範囲において試料9の粘度が試料Oの粘度より高いことがわかる。AromoxAPA-TWとポリマーJ3-9-46陽イオン疎水性修飾ポリマーの混合物は、AromoxAPA-TW単独より高い粘度を有する。実施例10陰イオン/ベタイン界面活性剤-ポリマー希釈実験ラウリルエーテル硫酸ナトリウム及びコカミドプロピルベタインを例としての界面活性剤として選択した。それらは、それぞれ4:1の互いに対する一定の比率で用いた。一連の8つの希釈実験を行った。2系列の実験の組成物は下に示す表12で確認される。塩化カリウムは、実施例10におけるすべての試料に用いた塩であった。最初の4つの希釈実験1~4と記述されるは、無ポリマー対照である。あとの4つの希釈実験5~8と記載されるは、本発明の異なるレベルのポリマーR7-36-72を含む。A~D欄に固定レベルの界面活性剤15の界面活性剤についてはA欄、10の界面活性剤についてはB、7.5の界面活性剤についてはC、6の界面活性剤についてはDを示す。表13に、表12に記述した希釈実験と関連付けるためにゼロせん断粘度を示す。ゼロせん断粘度ゼロせん断粘度は、粘度対せん断速度のプロット又はデータのクロスモデルへの当てはめによって得た。粘度は、直径25mmの平行プレート構成及び1mmギャップを用いた応力制御型レオメーターである応力制御型レオメーターSR-5000現在はTAInstrumentsである、RheometricScientific製を用いて測定した。定常状態応力掃引測定を25°Cで行い、各種せん断速度におけるデータを得た。ゼロせん断粘度は、せん断速度範囲の下端における粘度プラトー部分における値を平均することによって得た。値がプラトーに達しない場合については、データをクロスモデルに当てはめた。当てはめは、MSExcelのソルバーモジュール並びに観測及び当てはめデータ間の差の百分率の和を最小限にするための基準の設定を用いて行った。クロスモデルによれば、粘度は、以下の式によりせん断速度に関連付けられる。η0=ゼロせん断粘度、η∞=非常に高い速度における粘度、γ=せん断速度、C及びmは定数である。クロスモデルの計算変数η00.41Pa-sη∞0.0404Pa-sC0.01m0.97図11におけるプロットは、実施例10の8つの希釈実験のゼロせん断粘度対塩の結果を示している。この場合、実験番号5~8は、本発明のポリマーとしてR7-36-72を用いた実験に関するものである。これらのデータは、R7-36-72が、すべての界面活性剤レベルにわたるラウリルエーテル硫酸ナトリウム/コカミドプロピルベタイン混合物のゼロせん断粘度をポリマーを用いずに達成することができるよりも高いレベルに増加させることができることを実証している。さらに、系の最大粘度は、本発明のポリマーが存在しない場合よりも低い塩レベルで達成することができることが一般的にわかる。さらに、高界面活性剤含有の系のゼロせん断粘度は、本発明のポリマーと適切なレベルの塩の添加によって実質的により低い界面活性剤含量で達成することができることを観察することができる。各界面活性剤レベルごとの達成された最大粘度を下の表14に示す。最大粘度は、試験した全塩範囲にわたる達成された最高粘度を意味する。ポリマーを含む及び含まない試料を比較することにより、すべての場合にポリマーの添加がゼロせん断粘度をより高くすることを可能にすることがわかる。さらに、ポリマーを含まない15界面活性剤130Pa-sをポリマーを含まない10界面活性剤173Pa-s及びポリマーを含む10界面活性剤429Pa-sと比較することにより、本発明のポリマーと適切なレベルの塩の添加によって、より低いレベルの界面活性剤でより高いゼロせん断粘度を達成することが可能であることがわかる。実施例10応力掃引及び弾性係数の測定応力掃引動的応力掃引もRheometricScientificレオメーター及び定常状態応力掃引の場合と同じプレート構成を用いて評価した。測定は、1Hzの周波数で行った。これらの値により、我々が降伏応力、保存弾性及び損失粘性係数を検討することが可能である。下の図に代表的な例を示す。弾性係数結果7.5の界面活性剤、3の塩化ナトリウム及び0のポリマーを含む組成物1を調製し、実施例10に従って評価した。7.5の界面活性剤、3の塩化ナトリウム及び0.2のR7-36-72を含む組成物2を調製し、実施例5に従って評価した。結果は、応力の関数としての弾性係数を示す図9に見いだされる。これらのデータは、本発明のポリマーを添加することによって界面活性剤系の弾性係数及び降伏応力を劇的に増加させることができることを実証するものである。実施例12泡の評価泡特性は、ブレンダーを用いて泡を作り、全液体の半分が泡マトリックスから流出するのにかかる時間を測定することによって評価した。手順:水で希釈することにより、製剤のそれぞれの0.035溶液を調製する。合計200mlの0.035溶液をブレンダーOsterFusion、3速度ブレンダーに移した。溶液を中速で30秒間混合する。得られた泡を速やかに1000mlシリンダーに移し、生じた泡の容積を測定する。実施例13泡容積に対するポリマーの影響7.5の界面活性剤、3の塩を含むシャンプー1を調製し、その泡の高さについて評価した。7.5の界面活性剤、3の塩及び0.25のポリマーR7-36-72を含む第2のシャンプー2を調製し、その泡の高さについて評価した。最後に、15の総界面活性剤を含むと推定される主要銘柄のディープクレンジングシャンプーであるシャンプー3をその泡の高さについて評価した。結果を下の表10に要約する。これらのデータは、本発明のポリマーがシャンプーの泡特性を向上させることを実証している。さらに、これらのデータは、本発明のポリマーの添加によって、わずか7.5の界面活性剤を含むものが約15の界面活性剤を含むシャンプーの泡特性を超えることが可能であることを実証している。本発明の詳細な説明において引用したすべての文書は、関連性のある部分において、参照により本明細書に組み込まれる。文書の引用は、それが本発明に対して従来技術であることの承認と解釈すべきでない。本発明の特定の実施形態を本明細書に例示し、説明したが、本発明は、示した詳細に限定されるものではない。それどころか、請求項の均等の限度及び範囲内で、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、細部における様々な修正を行うことができる。"