"車両外部の電源から受電するための車両用受電装置であって、前記電源から電力線を介して受電する第1の受電部40,45と、前記電源から非接触で受電する第2の受電部70と、前記第1の受電部による受電に関する第1の情報を車両外部と通信するための第1の通信部60と、前記第2の受電部による受電に関する第2の情報を車両外部と通信するための第2の通信部95とを備える車両用受電装置。前記第1および第2の受電部の双方を用いて前記電源からの受電が行なわれるとき、前記第1の情報に含まれる情報と前記第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報については、前記第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両外部と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する制御部55,90をさらに備える、請求項1に記載の車両用受電装置。前記第1および第2の通信部の双方を用いて車両外部との通信が行なわれるとき、前記第1の情報に含まれる情報と前記第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報については、前記第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両外部と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する制御部55,90をさらに備える、請求項1に記載の車両用受電装置。前記制御部は、前記第1および第2の通信部のうち通信速度の速い方を用いて前記共通情報を車両外部と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する、請求項2または3に記載の車両用受電装置。前記第1および第2の通信部の双方を用いて車両外部との通信が行なわれる場合に、前記第1の情報に含まれる情報と前記第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報について、前記第1の情報に含まれる前記共通情報の内容と前記第2の情報に含まれる前記共通情報の内容とが異なるとき、車両外部との通信状況を異常と判定する制御部55,90をさらに備える、請求項1に記載の車両用受電装置。前記第1および第2の受電部の双方を用いて前記電源からの受電が行なわれるとき、前記電源からの受電に関する情報以外の情報については、前記第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両外部と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する制御部55,90をさらに備える、請求項1に記載の車両用受電装置。前記制御部は、前記第1および第2の通信部のうち通信速度の速い方を用いて、前記電源からの受電に関する情報以外の情報を車両外部と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する、請求項6に記載の車両用受電装置。前記第1の通信部は、前記電力線を介して車両外部と通信し、前記第2の通信部は、無線により車両外部と通信する、請求項1に記載の車両用受電装置。前記第1の通信部によって通信される情報は、前記第2の通信部によって通信される情報と異なる、請求項1に記載の車両用受電装置。前記第1の受電部のみを用いて前記電源からの受電が行なわれるとき、前記第1の通信部のみを用いて車両外部と通信し、前記第2の受電部のみを用いて前記電源からの受電が行なわれるとき、前記第2の通信部のみを用いて車両外部と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する制御部55,90をさらに備える、請求項1に記載の車両用受電装置。前記電源は、前記第2の受電部へ非接触で送電する送電部140を含み、前記第2の受電部の固有周波数と前記送電部の固有周波数との差は、前記第2の受電部の固有周波数または前記送電部の固有周波数の±10以下である、請求項1に記載の車両用受電装置。前記電源は、前記第2の受電部へ非接触で送電する送電部140を含み、前記第2の受電部と前記送電部との結合係数は0.1以下である、請求項1に記載の車両用受電装置。前記電源は、前記第2の受電部へ非接触で送電する送電部140を含み、前記第2の受電部は、前記第2の受電部と前記送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、前記第2の受電部と前記送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、前記送電部から受電する、請求項1に記載の車両用受電装置。請求項1に記載の車両用受電装置を備える車両。車両へ給電するための給電設備であって、電力線を介して前記車両へ送電する第1の送電部115,120と、前記車両へ非接触で送電する第2の送電部140と、前記第1の送電部による送電に関する第1の情報を前記車両と通信するための第1の通信部125と、前記第2の送電部による送電に関する第2の情報を前記車両と通信するための第2の通信部150とを備える給電設備。前記第1および第2の送電部の双方を用いて前記車両への送電が行なわれるとき、前記第1の情報に含まれる情報と前記第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報については、前記第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて前記車両と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する制御部145をさらに備える、請求項15に記載の給電設備。前記第1および第2の通信部の双方を用いて前記車両との通信が行なわれるとき、前記第1の情報に含まれる情報と前記第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報については、前記第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて前記車両と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する制御部145をさらに備える、請求項15に記載の給電設備。前記制御部は、前記第1および第2の通信部のうち通信速度の速い方を用いて前記共通情報を前記車両と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する、請求項16または17に記載の給電設備。前記第1および第2の通信部の双方を用いて前記車両との通信が行なわれる場合に、前記第1の情報に含まれる情報と前記第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報について、前記第1の情報に含まれる前記共通情報の内容と前記第2の情報に含まれる前記共通情報の内容とが異なるとき、前記車両との通信状況を異常と判定する制御部145をさらに備える、請求項15に記載の給電設備。前記第1および第2の送電部の双方を用いて前記車両への送電が行なわれるとき、前記車両への送電に関する情報以外の情報については、前記第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて前記車両と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する制御部145をさらに備える、請求項15に記載の給電設備。前記制御部は、前記第1および第2の通信部のうち通信速度の速い方を用いて、前記車両への送電に関する情報以外の情報を前記車両と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する、請求項20に記載の給電設備。前記第1の通信部は、前記電力線を介して前記車両と通信し、前記第2の通信部は、無線により前記車両と通信する、請求項15に記載の給電設備。前記第1の通信部によって通信される情報は、前記第2の通信部によって通信される情報と異なる、請求項15に記載の給電設備。前記第1の送電部のみを用いて前記車両への送電が行なわれるとき、前記第1の通信部のみを用いて前記車両と通信し、前記第2の送電部のみを用いて前記車両への送電が行なわれるとき、前記第2の通信部のみを用いて前記車両と通信するように、前記第1および第2の通信部を制御する制御部145をさらに備える、請求項15に記載の給電設備。前記車両は、前記第2の送電部から非接触で受電する受電部70を含み、前記第2の送電部の固有周波数と前記受電部の固有周波数との差は、前記第2の送電部の固有周波数または前記受電部の固有周波数の±10以下である、請求項15に記載の給電設備。前記車両は、前記第2の送電部から非接触で受電する受電部70を含み、前記第2の送電部と前記受電部との結合係数は0.1以下である、請求項15に記載の給電設備。前記車両は、前記第2の送電部から非接触で受電する受電部70を含み、前記第2の送電部は、前記第2の送電部と前記受電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、前記第2の送電部と前記受電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、前記受電部へ送電する、請求項15に記載の給電設備。給電設備100から車両10へ電力を伝送する電力伝送システムであって、前記給電設備は、電力線を介して前記車両へ送電する第1の送電部115,120と、前記車両へ非接触で送電する第2の送電部140とを備え、前記車両は、前記第1の送電部から前記電力線を介して受電する第1の受電部40,45と、前記第2の送電部から非接触で受電する第2の受電部70と、前記第1の受電部による受電に関する第1の情報を前記給電設備と通信するための第1の通信部60と、前記第2の受電部による受電に関する第2の情報を前記給電設備と通信するための第2の通信部95とを備える、電力伝送システム。給電設備100から車両10へ電力を伝送する電力伝送システムであって、前記車両は、前記給電設備から電力線を介して受電する第1の受電部40,45と、前記給電設備から非接触で受電する第2の受電部70とを備え、前記給電設備は、前記電力線を介して前記第1の受電部へ送電する第1の送電部115,120と、前記第2の受電部へ非接触で送電する第2の送電部140と、前記第1の送電部による送電に関する第1の情報を前記車両と通信するための第1の通信部125と、前記第2の送電部による送電に関する第2の情報を前記車両と通信するための第2の通信部150とを備える、電力伝送システム。車両外部の給電設備によって車両に搭載された蓄電装置を充電する場合、設備情報、電力情報、蓄電装置の充電状態SOCStateOfCharge等の様々な情報を給電設備と車両との間で通信する必要がある。そこで、給電設備と車両との間の通信をできるだけ効率的に行なうことが課題である。特に、特開2008-220130号公報に記載の車両用電源システムのように接触充電と非接触充電とが可能なシステムにおいては、給電設備と車両との間で通信される情報量も多く、使用される充電手段接触充電および/または非接触充電に応じて効率的に通信を行なうことが課題である。そこで、この発明は、かかる課題を解決するためになされたものであり、その目的は、車両と給電設備との間で効率的な通信を実現する車両用受電装置およびそれを備える車両、給電設備、ならびに電力伝送システムを提供することである。この発明によれば、車両用受電装置は、車両外部の電源外部電源から受電するための車両用受電装置であって、第1の受電部と、第2の受電部と、第1の通信部と、第2の通信部とを備える。第1の受電部は、外部電源から電力線を介して受電する。第2の受電部は、外部電源から非接触で受電する。第1の通信部は、第1の受電部による受電に関する第1の情報を車両外部と通信する。第2の通信部は、第2の受電部による受電に関する第2の情報を車両外部と通信する。好ましくは、車両用受電装置は、制御部をさらに備える。制御部は、第1および第2の受電部の双方を用いて外部電源からの受電が行なわれるとき、第1の情報に含まれる情報と第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報については、第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両外部と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。また、好ましくは、車両用受電装置は、制御部をさらに備える。制御部は、第1および第2の通信部の双方を用いて車両外部との通信が行なわれるとき、第1の情報に含まれる情報と第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報については、第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両外部と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。好ましくは、制御部は、第1および第2の通信部のうち通信速度の速い方を用いて共通情報を車両外部と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。好ましくは、車両用受電装置は、制御部をさらに備える。制御部は、第1および第2の通信部の双方を用いて車両外部との通信が行なわれる場合に、第1の情報に含まれる情報と第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報について、第1の情報に含まれる共通情報の内容と第2の情報に含まれる共通情報の内容とが異なるとき、車両外部との通信状況を異常と判定する。好ましくは、車両用受電装置は、制御部をさらに備える。制御部は、第1および第2の受電部の双方を用いて外部電源からの受電が行なわれるとき、外部電源からの受電に関する情報以外の情報については、第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両外部と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。さらに好ましくは、制御部は、第1および第2の通信部のうち通信速度の速い方を用いて、外部電源からの受電に関する情報以外の情報を車両外部と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。好ましくは、第1の通信部は、電力線を介して車両外部と通信する。第2の通信部は、無線により車両外部と通信する。好ましくは、第1の通信部によって通信される情報は、第2の通信部によって通信される情報と異なる。好ましくは、車両用受電装置は、制御部をさらに備える。制御部は、第1の受電部のみを用いて外部電源からの受電が行なわれるとき、第1の通信部のみを用いて車両外部と通信し、第2の受電部のみを用いて外部電源からの受電が行なわれるとき、第2の通信部のみを用いて車両外部と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。好ましくは、外部電源は、第2の受電部へ非接触で送電する送電部を含む。第2の受電部の固有周波数と送電部の固有周波数との差は、第2の受電部の固有周波数または送電部の固有周波数の±10以下である。また、好ましくは、外部電源は、第2の受電部へ非接触で送電する送電部を含む。第2の受電部と送電部との結合係数は0.1以下である。また、好ましくは、外部電源は、第2の受電部へ非接触で送電する送電部を含む。第2の受電部は、第2の受電部と送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、第2の受電部と送電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、送電部から受電する。また、この発明によれば、車両は、上述したいずれかの車両用受電装置を備える。また、この発明によれば、給電設備は、車両へ給電するための給電設備であって、第1の送電部と、第2の送電部と、第1の通信部と、第2の通信部とを備える。第1の送電部は、電力線を介して車両へ送電する。第2の送電部は、車両へ非接触で送電する。第1の通信部は、第1の送電部による送電に関する第1の情報を車両と通信する。第2の通信部は、第2の送電部による送電に関する第2の情報を車両と通信する。好ましくは、車両は、制御部をさらに備える。制御部は、第1および第2の送電部の双方を用いて車両への送電が行なわれるとき、第1の情報に含まれる情報と第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報については、第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。また、好ましくは、車両は、制御部をさらに備える。制御部は、第1および第2の通信部の双方を用いて車両との通信が行なわれるとき、第1の情報に含まれる情報と第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報については、第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。好ましくは、制御部は、第1および第2の通信部のうち通信速度の速い方を用いて共通情報を車両と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。好ましくは、車両は、制御部をさらに備える。制御部は、第1および第2の通信部の双方を用いて車両との通信が行なわれる場合に、第1の情報に含まれる情報と第2の情報に含まれる情報とのうち互いに共通する共通情報について、第1の情報に含まれる共通情報の内容と第2の情報に含まれる共通情報の内容とが異なるとき、車両との通信状況を異常と判定する。好ましくは、車両は、制御部をさらに備える。制御部は、第1および第2の送電部の双方を用いて車両への送電が行なわれるとき、車両への送電に関する情報以外の情報については、第1および第2の通信部のいずれかのみを用いて車両と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。さらに好ましくは、制御部は、第1および第2の通信部のうち通信速度の速い方を用いて、車両への送電に関する情報以外の情報を車両と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。好ましくは、第1の通信部は、電力線を介して車両と通信する。第2の通信部は、無線により車両と通信する。好ましくは、第1の通信部によって通信される情報は、第2の通信部によって通信される情報と異なる。好ましくは、車両は、制御部をさらに備える。制御部は、第1の送電部のみを用いて車両への送電が行なわれるとき、第1の通信部のみを用いて車両と通信し、第2の送電部のみを用いて車両への送電が行なわれるとき、第2の通信部のみを用いて車両と通信するように、第1および第2の通信部を制御する。好ましくは、車両は、第2の送電部から非接触で受電する受電部を含む。第2の送電部の固有周波数と受電部の固有周波数との差は、第2の送電部の固有周波数または受電部の固有周波数の±10以下である。また、好ましくは、車両は、第2の送電部から非接触で受電する受電部を含む。第2の送電部と受電部との結合係数は0.1以下である。また、好ましくは、車両は、第2の送電部から非接触で受電する受電部を含む。第2の送電部は、第2の送電部と受電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、第2の送電部と受電部との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、受電部へ送電する。また、この発明によれば、電力伝送システムは、給電設備から車両へ電力を伝送する電力伝送システムである。給電設備は、第1の送電部と、第2の送電部とを備える。第1の送電部は、電力線を介して車両へ送電する。第2の送電部は、車両へ非接触で送電する。車両は、第1の受電部と、第2の受電部と、第1の通信部と、第2の通信部とを備える。第1の受電部は、第1の送電部から電力線を介して受電する。第2の受電部は、第2の送電部から非接触で受電する。第1の通信部は、第1の受電部による受電に関する第1の情報を給電設備と通信する。第2の通信部は、第2の受電部による受電に関する第2の情報を給電設備と通信する。また、この発明によれば、電力伝送システムは、給電設備から車両へ電力を伝送する電力伝送システムである。車両は、第1の受電部と、第2の受電部とを備える。第1の受電部は、給電設備から電力線を介して受電する。第2の受電部は、給電設備から非接触で受電する。給電設備は、第1の送電部と、第2の送電部と、第1の通信部と、第2の通信部とを備える。第1の送電部は、電力線を介して第1の受電部へ送電する。第2の送電部は、第2の受電部へ非接触で送電する。第1の通信部は、第1の送電部による送電に関する第1の情報を車両と通信する。第2の通信部は、第2の送電部による送電に関する第2の情報を車両と通信する。この車両用受電装置によれば、第1の受電部による受電に関する情報を車両外部と通信する第1の通信部と、第2の受電部による受電に関する情報を車両外部と通信する第2の通信部とが設けられるので、使用される充電手段第1の受電部および/または第2の受電部や充電環境等に応じて、車両と外部電源との間で効率的な通信を実現することができる。また、この給電設備によれば、第1の送電部による送電に関する情報を車両と通信する第1の通信部と、第2の送電部による送電に関する情報を車両と通信する第2の通信部とが設けられるので、使用される送電手段第1の送電部および/または第2の送電部や送電環境等に応じて、給電設備と車両との間で効率的な通信を実現することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰返さない。[実施の形態1]図1は、この発明の実施の形態1による車両充電システムの全体構成図である。図1を参照して、車両充電システムは、車両10と、給電設備100とを備える。車両10は、蓄電装置12と、システムメインリレー以下SMRSystemMainRelayと称する。15と、パワーコントロールユニット以下PCUPowerControlUnitと称する。20と、動力出力装置25と、駆動輪30とを含む。蓄電装置12は、再充電可能な直流電源であり、たとえば、ニッケル水素やリチウムイオン等の二次電池によって構成される。蓄電装置12には、給電設備100の外部電源110,130から供給される電力の他、動力出力装置25において発電された電力が蓄えられる。なお、蓄電装置12として、大容量のキャパシタも採用可能である。SMR15は、蓄電装置12と正極線PL1,負極線NL1との間に設けられる。SMR15は、蓄電装置12と正極線PL1,負極線NL1との電気的な接続/切離を行なうためのリレーである。PCU20は、蓄電装置12から電力を受けて動力出力装置25を駆動するための電力変換装置を総括して示したものである。たとえば、PCU20は、動力出力装置25に含まれるモータを駆動するためのインバータや、蓄電装置12から出力される電力を昇圧するコンバータ等を含む。動力出力装置25は、駆動輪30を駆動するための装置を総括して示したものである。たとえば、動力出力装置25は、駆動輪30を駆動するモータやエンジン等を含む。また、動力出力装置25は、駆動輪30を駆動するモータによって車両の制動時等に発電し、その発電された電力をPCU20へ出力する。車両10は、さらに、充電インレット40と、充電器45と、第1充電リレー50と、第1電子制御装置以下第1ECUElectronicControlUnitと称する。55と、第1通信装置60とを含む。充電インレット40は、給電設備100の外部電源110から車両10へ電力を供給する充電ケーブルのコネクタ120と接続可能に構成される。充電インレット40は、外部電源110による蓄電装置12の充電時、外部電源110から充電ケーブルを介して供給される電力を受ける。なお、以下では、充電ケーブルを用いた、外部電源110による蓄電装置12の充電を接触充電とも称する。充電器45は、SMR15とPCU20との間に配設される正極線PL1,負極線NL1に第1充電リレー50を介して接続される。接触充電の実行時、充電器45は、第1ECU55からの制御信号に基づいて、外部電源110から供給される電力を蓄電装置12の充電電力に変換する。そして、充電器45から出力された電力は、蓄電装置12へ供給されて蓄電装置12が充電される。第1充電リレー50は、充電器45と正極線PL1,負極線NL1との間に設けられ、充電器45と正極線PL1,負極線NL1との電気的な接続/切離を行なう。第1ECU55は、予め記憶されたプログラムをCPUCentralProcessingUnitで実行することによるソフトウェア処理および/または専用の電子回路によるハードウェア処理により、充電器45による接触充電を制御する。具体的には、第1ECU55は、接触充電の実行時、第1充電リレー50、および給電設備100のEVSEElectricVehicleSupplyEquipment115に含まれる遮断器のオン/オフ操作を実行する。EVSE115の操作については、第1ECU55は、充電ケーブルのコントロールパイロット線を介してEVSE115から受けるパイロット信号CPLTの電位を操作することによってEVSE115を遠隔操作する。そして、第1ECU55は、充電器45の起動/停止指令や充電電力の目標値を示す電力指令等を生成して充電器45へ出力する。また、第1ECU55は、接触充電の実行時、第1通信装置60による給電設備100との通信を制御する。さらに、第1ECU55は、接触充電と、後述の非接触充電との双方が実行されるとき、車両10と給電設備100との間の通信が効率的に行なわれるように、非接触充電を制御する後述の第2ECU90と協調しながら第1通信装置60による給電設備100との通信を制御する。この点については、後ほど改めて説明する。第1通信装置60は、接触充電の実行時、接触充電に関する情報を車両外部給電設備100と通信するための通信インターフェースである。この実施の形態1では、第1通信装置60は、充電ケーブルを介して給電設備100と通信するこのような充電ケーブルを介した通信は電力線通信PLCPowerLineCommunicationとも称される。。一例として、第1通信装置60は、充電ケーブルのコントロールパイロット線に接続され、コントロールパイロット線を介して給電設備100と通信を行なう。車両10は、さらに、受電部70と、整流器75と、センサユニット80と、第2充電リレー85と、第2ECU90と、第2通信装置95とを含む。受電部70は、給電設備100の外部電源130による蓄電装置12の充電時、給電設備100の送電部140から出力される高周波の交流電力を非接触で受電する。なお、以下では、受電部70および送電部140を用いた、外部電源130による蓄電装置12の充電を非接触充電とも称する。整流器75は、受電部70によって受電された交流電力を整流する。センサユニット80は、整流器75から出力される受電電圧や受電電流を検出して第2ECU90へ出力する。また、センサユニット80には、非接触充電に先立って行なわれる、受電部70と給電設備100の送電部140との位置合わせやインピーダンスマッチング等の調整制御の実行時に、車両10側のインピーダンスを一定にするための調整用抵抗が設けられる。第2充電リレー85は、センサユニット80と正極線PL1,負極線NL1との間に設けられ、センサユニット80と正極線PL1,負極線NL1との電気的な接続/切離を行なう。なお、受電部70およびセンサユニット80の構成については、給電設備100側の送電部140および整合器135の構成、ならびに送電部140から受電部70への非接触電力伝送とともに、後ほど説明する。第2ECU90は、予め記憶されたプログラムをCPUで実行することによるソフトウェア処理および/または専用の電子回路によるハードウェア処理により、非接触充電およびその前に行なわれる調整制御を実行する。具体的には、第2ECU90は、調整制御の実行時、センサユニット80内の調整用抵抗を回路に接続するようにセンサユニット80へ指令を出力する。調整制御が終了すると、第2ECU90は、第2充電リレー85へオン指令を出力する。また、第2ECU90は、非接触充電の実行時、第2通信装置95による給電設備100との通信を制御する。さらに、第2ECU90は、非接触充電と、前述の接触充電との双方が実行されるとき、車両10と給電設備100との間の通信が効率的に行なわれるように、接触充電を制御する第1ECU55と協調しながら第2通信装置95による給電設備100との通信を制御する。この点については、後ほど詳しく説明する。第2通信装置95は、非接触充電の実行時、非接触充電に関する情報を車両外部給電設備100と通信するための通信インターフェースである。第2通信装置95は、無線により給電設備100と通信する。一方、給電設備100は、外部電源110と、EVSE115と、コネクタ120と、第3通信装置125とを含む。外部電源110は、たとえば商用系統電源によって構成される。但し、外部電源110は、商用系統電源に限定されるものではなく、種々の電源を適用可能である。EVSE115は、外部電源110から車両10へ電力を供給するための電路を遮断可能に構成される。EVSE115は、たとえば、外部電源110から車両10へ電力を供給するための充電ケーブルや、充電ケーブルを介して車両10へ電力を供給するための充電スタンド内に設けられる。また、EVSE115は、接触充電の実行時にEVSE115と車両10との間で所定の情報をやり取りするためのパイロット信号CPLTを生成し、コントロールパイロット線を介して車両10へ出力する。なお、パイロット信号CPLTは、車両10の第1ECU55において電位が操作され、EVSE115は、パイロット信号CPLTの電位に基づいて充電電路の接続/遮断を切替える。コネクタ120は、コントロールパイロット線を含む充電ケーブルに接続され、車両10の充電インレット40と嵌合可能に構成される。第3通信装置125は、接触充電の実行時、接触充電に関する情報を車両10と通信するための通信インターフェースである。この実施の形態1では、第3通信装置125は、充電ケーブルを介して車両10と通信する。一例として、第3通信装置125は、充電ケーブルのコントロールパイロット線に接続され、コントロールパイロット線を介して車両10の第1通信装置60と通信を行なう。給電設備100は、さらに、外部電源130と、整合器135と、送電部140と、第3ECU145と、第4通信装置150とを含む。外部電源130は、所定の周波数を有する交流電力を発生する。一例として、外部電源130は、商用系統電源から電力を受けて高周波の交流電力を発生する。なお、外部電源110,130を一つの電源設備として構成してもよい。整合器135は、外部電源130と送電部140との間に設けられ、内部のインピーダンスを変更可能に構成される。一例として、整合器135は、可変コンデンサとコイルとによって構成され、可変コンデンサの容量を変化させることによってインピーダンスを変更することができる。この整合器135においてインピーダンスを変更することによって、給電設備100のインピーダンスを車両10のインピーダンスと整合させることができるインピーダンスマッチング。なお、外部電源130がインピーダンスの整合機能を有する場合には、この整合器135を省略することも可能である。送電部140は、外部電源130から高周波の交流電力の供給を受ける。そして、送電部140は、送電部140の周囲に発生する電磁界を介して車両10の受電部70へ非接触で電力を出力する。なお、送電部140および整合器135の構成については、車両10側の受電部70およびセンサユニット80の構成、ならびに送電部140から受電部70への非接触電力伝送とともに、後ほど説明する。第4通信装置150は、非接触充電の実行時、非接触充電に関する情報を車両10と通信するための通信インターフェースである。第4通信装置150は、無線により車両10と通信する。第3ECU145は、予め記憶されたプログラムをCPUで実行することによるソフトウェア処理および/または専用の電子回路によるハードウェア処理により、外部電源130および整合器135を制御する。具体的には、第3ECU145は、非接触充電の実行前に行なわれる調整制御の実行時、蓄電装置12を充電するための充電電力よりも小さい調整用電力を出力するように外部電源130を制御するとともに、整合器135を制御してインピーダンスマッチングを行なう。その後、第3ECU145は、蓄電装置12を充電するための充電電力を出力するように外部電源130を制御する。また、第3ECU145は、接触充電の実行時、第3通信装置125による車両10との通信を制御する。さらに、第3ECU145は、非接触充電の実行時、第4通信装置150による車両10との通信を制御する。また、さらに、第3ECU145は、接触充電と非接触充電との双方が実行されるとき、給電設備100と車両10との間の通信が効率的に行なわれるように、第3通信装置125および第4通信装置150による車両10との通信を制御する。この車両充電システムにおいては、充電インレット40および充電器45を用いた接触充電と、送電部140および受電部70を用いた非接触充電とが可能である。そして、接触充電時および/または非接触充電時には、車両10の第1通信装置60および第2通信装置95と、給電設備100の第3通信装置125および第4通信装置150とを用いて、車両10と給電設備100との間で通信が行なわれる。車両10の第1通信装置60および給電設備100の第3通信装置125は、充電ケーブルコントロールパイロット線を介して、接触充電に関する情報以下接触充電情報とも称する。を互いに通信する。一方、車両10の第2通信装置95および給電設備100の第4通信装置150は、無線により、非接触充電に関する情報以下非接触充電情報とも称する。を互いに通信する。ここで、接触充電情報と、非接触充電情報とには、互いに共通した情報たとえば、蓄電装置12のSOC等が含まれる以下共通情報とも称する。。そして、この実施の形態1では、接触充電および非接触充電の双方を用いて給電設備100から車両10への給電が行なわれるとき、共通情報については、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信とのいずれか一方を用いて通信が行なわれる。好ましくは、通信速度の速い方の通信手段を用いて通信が行なわれる。図2は、車両10と給電設備100との間で通信される情報の一例を示した図である。図2を参照して、第1通信装置60と第3通信装置125との間で通信PLCされる接触充電情報は、たとえば、コンセントの定格電流や、グランドの有無、EVSE115に含まれる遮断器の開閉情報等の接触充電に関する情報等を含む。また、第2通信装置95と第4通信装置150との間で無線通信される非接触充電情報は、たとえば、電源側の定格出力や、電源ステータス状態、出力電力、反射電力、受電電力、インピーダンス、電力指令等の非接触充電に関する情報等を含む。そして、接触充電情報と非接触充電情報とで共通する共通情報は、たとえば、蓄電装置12のSOCや、給電設備100の定格出力、給電設備100の状態等を含む。接触充電および非接触充電の双方を用いて給電設備100から車両10への給電が行なわれるとき、この共通情報は、第1通信装置60および第3通信装置125によるPLCと、第2通信装置95および第4通信装置150による無線通信とのうち、通信速度の速い方を用いて車両10と給電設備100との間で通信される。なお、接触充電および非接触充電の双方を用いるとは、接触充電および非接触充電が同時に実行されている場合に限定されるものではなく、接触充電の充電期間と非接触充電の充電期間とは必ずしも重複していなくてもよい。また、共通情報の少なくとも一部が、第1通信装置60および第3通信装置125によるPLCと、第2通信装置95および第4通信装置150による無線通信とのいずれかのみを用いて通信されるようにしてもよい。なお、接触充電のみが行なわれる場合には、共通情報は、接触充電情報とともに第1通信装置60および第3通信装置125によってPLCにより通信される。一方、非接触充電のみが行なわれる場合には、共通情報は、非接触充電情報とともに第2通信装置95および第4通信装置150によって無線により通信される。図3は、図1に示した充電器45およびEVSE115の回路図である。図3を参照して、充電器45は、AC/DC変換部210と、DC/AC変換部215と、絶縁トランス220と、整流部225とを含む。AC/DC変換部210は、第1ECU55からの制御信号に基づいて、外部電源110から供給される交流電力を直流電力に変換してDC/AC変換部215へ出力する。なお、AC/DC変換部210は、AC/DC変換部210の入力側に設けられるリアクトルとともに昇圧チョッパ回路を構成し、充電インレット40から入力される電力を昇圧することができる。DC/AC変換部215は、第1ECU55からの制御信号に基づいて、AC/DC変換部210から受ける直流電力を交流電力に変換して絶縁トランス220へ出力する。DC/AC変換部215は、たとえば単相ブリッジ回路によって構成される。絶縁トランス220は、磁性材から成るコアと、コアに巻回された一次コイルおよび二次コイルを含む。一次コイルおよび二次コイルは、電気的に絶縁されており、それぞれDC/AC変換部215および整流部225に接続される。そして、絶縁トランス220は、DC/AC変換部215からの交流電力を一次コイルおよび二次コイルの巻数比に応じた電圧に変換して整流部225へ出力する。整流部225は、絶縁トランス220から受ける交流電力を直流電力に変換して第1充電リレー50へ出力する。なお、AC/DC変換部210および整流部225を、双方向に電力変換可能な単相ブリッジ回路によって構成してもよい。これにより、車両10から車両外部へ電力を出力することも可能となる。一方、EVSE115は、CCIDChargingCircuitInterruptDevice235と、CPLT制御装置240とを含む。CCID235は、外部電源110から車両10への給電経路に設けられる遮断器であり、CPLT制御装置240によって制御される。CPLT制御装置240は、接触充電の実行時にEVSE115と車両10との間で所定の情報をやり取りするためのパイロット信号CPLTを生成し、コントロールパイロット線を介して車両10へ出力する。パイロット信号CPLTは、車両10の第1ECU55において電位が操作され、CPLT制御装置240は、パイロット信号CPLTの電位に基づいてCCID235を制御する。すなわち、車両10においてパイロット信号CPLTの電位を操作することによって、車両10からCCID235を遠隔操作できる。なお、このパイロット信号CPLTは、たとえば、アメリカ合衆国のSAEJ1772SAEElectricVehicleConductiveChargeCouplerに準拠するものである。そして、車両10の第1通信装置60は、車両10側において、パイロット信号CPLTがやり取りされるコントロールパイロット線に接続され、給電設備100の第3通信装置125は、給電設備100側においてコントロールパイロット線に接続される。これにより、接触充電の実行時、充電ケーブルコントロールパイロット線を介して第1通信装置60と第3通信装置125との間で、接触充電に関する情報が通信される。図4は、図1に示した受電部70およびセンサユニット80、ならびに整合器135および送電部140の回路図である。図4を参照して、受電部70は、コイル340,350と、キャパシタ345とを含む。コイル340は、キャパシタ345とともにLC共振回路を形成し、送電部140から送電される電力を非接触で受電する。コイル350は、コイル340により受電された高周波電力を電磁誘導によりコイル340から取出して整流器75へ出力する。整流器75は、コイル350から出力される高周波の受電電力を整流して電力線L5,L6へ出力する。センサユニット80は、リレー355と、調整用抵抗360と、電圧センサ365,370と、電流センサ375とを含む。リレー355および調整用抵抗360は、電力線L5,L6間に直列に接続される。リレー355は、非接触充電の実行に先立って行なわれる調整制御の実行時にオン導通される。これにより、調整制御時の車両10側のインピーダンスが一定となり、調整制御を効率的に実施できる。電圧センサ365は、調整用抵抗360の電圧を検出して第2ECU90へ出力する。電圧センサ370は、電力線L5,L6間の電圧、すなわち非接触充電時の蓄電装置12の充電電圧を検出し、その検出値を第2ECU90へ出力する。電流センサ375は、電力線L5電力線L6でもよい。に流れる電流、すなわち非接触充電時の蓄電装置12の充電電流を検出し、その検出値を第2ECU90へ出力する。一方、給電設備100の整合器135は、可変コンデンサ310,315と、コイル320とを含む。整合器135は、可変コンデンサ310,315の容量を変化させることによってインピーダンスを変更することができる。この整合器135においてインピーダンスを変更することによって、給電設備100のインピーダンスを車両10のインピーダンスと整合させることができるインピーダンスマッチング。送電部140は、コイル325,330と、キャパシタ335とを含む。コイル325は、外部電源130から出力される高周波の交流電力を電磁誘導によりコイル330へ供給する。コイル330は、キャパシタ345とともにLC共振回路を形成し、車両10の受電部70へ非接触で送電する。なお、受電部70において、コイル350は、コイル340からの電力の取出しを容易にするために設けられるものであり、コイル350を設けずにコイル340に整流器75を直接接続してもよい。また、キャパシタ345は、共振回路の固有周波数を調整するために設けられるものであり、コイル340の浮遊容量を利用して所望の固有周波数が得られる場合には、キャパシタ345を設けない構成としてもよい。また、送電部140においても、コイル325は、外部電源130からコイル330への給電を容易にするために設けられるものであり、コイル325を設けずにコイル330に整合器135を直接接続してもよい。また、キャパシタ335は、共振回路の固有周波数を調整するために設けられるものであり、コイル330の浮遊容量を利用して所望の固有周波数が得られる場合には、キャパシタ335を設けない構成としてもよい。以下に、送電部140から受電部70への非接触電力伝送について詳細に説明する。この電力伝送システムにおいては、送電部140の固有周波数と、受電部70の固有周波数との差は、送電部140の固有周波数または受電部70の固有周波数の±10以下である。このような範囲に送電部140および受電部70の固有周波数を設定することで電力伝送効率を高めることができる。一方、上記の固有周波数の差が±10よりも大きくなると、電力伝送効率が10よりも小さくなり、電力伝送時間が長くなるなどの弊害が生じる。なお、送電部140受電部70の固有周波数とは、送電部140受電部70を構成する電気回路共振回路が自由振動する場合の振動周波数を意味する。なお、送電部140受電部70の共振周波数とは、送電部140受電部70を構成する電気回路共振回路において、制動力または電気抵抗を零としたときの固有周波数を意味する。図5および図6を用いて、固有周波数の差と電力伝送効率との関係とを解析したシミュレーション結果について説明する。図5は、電力伝送システムのシミュレーションモデルを示す図である。また、図6は、送電部および受電部の固有周波数のズレと電力伝送効率との関係を示す図である。図5を参照して、電力伝送システム389は、送電部390と、受電部391とを含む。送電部390は、第1コイル392と、第2コイル393とを含む。第2コイル393は、共振コイル394と、共振コイル394に設けられたキャパシタ395とを含む。受電部391は、第3コイル396と、第4コイル397とを含む。第3コイル396は、共振コイル399と、この共振コイル399に接続されたキャパシタ398とを含む。共振コイル394のインダクタンスをインダクタンスLtとし、キャパシタ395のキャパシタンスをキャパシタンスC1とする。また、共振コイル399のインダクタンスをインダクタンスLrとし、キャパシタ398のキャパシタンスをキャパシタンスC2とする。このように各パラメータを設定すると、第2コイル393の固有周波数f1は、下記の式1によって示され、第3コイル396の固有周波数f2は、下記の式2によって示される。f1=1/{2πLt×C112}1f2=1/{2πLr×C212}2ここで、インダクタンスLrおよびキャパシタンスC1,C2を固定して、インダクタンスLtのみを変化させた場合において、第2コイル393および第3コイル396の固有周波数のズレと電力伝送効率との関係を図6に示す。なお、このシミュレーションにおいては、共振コイル394および共振コイル399の相対的な位置関係は固定とし、さらに、第2コイル393に供給される電流の周波数は一定である。図6に示すグラフのうち、横軸は固有周波数のズレを示し、縦軸は一定周波数での電力伝送効率を示す。固有周波数のズレは、下記の式3によって示される。固有周波数のズレ={f1-f2/f2}×1003図6からも明らかなように、固有周波数のズレが0の場合には、電力伝送効率は100近くとなる。固有周波数のズレが±5の場合には、電力伝送効率は40程度となる。固有周波数のズレが±10の場合には、電力伝送効率は10程度となる。固有周波数のズレが±15の場合には、電力伝送効率は5程度となる。すなわち、固有周波数のズレの絶対値固有周波数の差が、第3コイル396の固有周波数の10以下の範囲となるように第2コイル393および第3コイル396の固有周波数を設定することで、電力伝送効率を実用的なレベルに高めることができることがわかる。さらに、固有周波数のズレの絶対値が第3コイル396の固有周波数の5以下となるように第2コイル393および第3コイル396の固有周波数を設定すると、電力伝送効率をさらに高めることができるのでより好ましい。なお、シミュレーションソフトしては、電磁界解析ソフトウェアJMAG登録商標:株式会社JSOL製を採用している。再び図4を参照して、送電部140および受電部70は、送電部140と受電部70との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する磁界と、送電部140と受電部70との間に形成され、かつ、特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、非接触で電力を授受する。送電部140と受電部70との間の結合係数κは、好ましくは0.1以下である。なお、結合係数κは、この範囲に限定されるものではなく、電力伝送が良好となる種々の値をとり得る。そして、送電部140と受電部70とを電磁界によって共振共鳴させることで、送電部140から受電部70へ電力が伝送される。上記のように、この電力伝送システムにおいては、送電部140と受電部70とを電磁界によって共振共鳴させることで、送電部140と受電部70との間で非接触で電力が伝送される。電力伝送における、このような送電部140と受電部70との結合を、たとえば、磁気共鳴結合、磁界磁場共鳴結合、電磁界電磁場共振結合、電界電場共振結合等という。電磁界電磁場共振結合は、磁気共鳴結合、磁界磁場共鳴結合、電界電場共振結合のいずれも含む結合を意味する。送電部140と受電部70とが上記のようにコイルによって形成される場合には、送電部140と受電部70とは、主に磁界磁場によって結合し、磁気共鳴結合または磁界磁場共鳴結合が形成される。なお、送電部140と受電部70とに、たとえば、メアンダライン等のアンテナを採用することも可能であり、この場合には、送電部140と受電部70とは、主に電界電場によって結合し、電界電場共鳴結合が形成される。図7は、電流源磁流源からの距離と電磁界の強度との関係を示した図である。図7を参照して、電磁界は主に3つの成分から成る。曲線k1は、波源からの距離に反比例した成分であり、輻射電磁界と称される。曲線k2は、波源からの距離の2乗に反比例した成分であり、誘導電磁界と称される。また、曲線k3は、波源からの距離の3乗に反比例した成分であり、静電磁界と称される。静電磁界は、波源からの距離とともに急激に電磁波の強度が減少する領域であり、共鳴法では、この静電磁界が支配的な近接場エバネッセント場を利用してエネルギー電力の伝送が行なわれる。すなわち、静電磁界が支配的な近接場において、互いに近接する固有周波数を有する一対の共振器たとえば一対の共振コイルを共振させることにより、一方の共振器一次側共振コイルから他方の共振器二次側共振コイルへエネルギー電力を伝送する。この静電磁界は遠方にエネルギーを伝播しないので、遠方までエネルギーを伝播する輻射電磁界によりエネルギー電力を伝送する電磁波に比べて、共鳴法は、より少ないエネルギー損失で送電することができる。図8は、給電設備100による車両10の充電の概略的な処理手順を説明するためのフローチャートである。図8を参照して、車両10において、第1ECU55は、接触充電の準備が整ったか否かを判定するステップS10。たとえば、充電インレット40と充電ケーブルのコネクタ120との接続が検知され、パイロット信号CPLTの入力が検知されると、第1ECU55は、接触充電の準備が整ったものと判定する。接触充電の準備が整ったものと判定されるとステップS10においてYES、第1ECU55は、パイロット信号CPLTの電位を操作することによって、コントロールパイロット線を介してEVSE115へCCIDオン指令を通知する。なお、接触充電の準備が整っていないときはステップS10においてNO、ステップS30へ処理が移行される。次いで、第2ECU90は、非接触充電の準備が整ったか否かを判定するステップS30。たとえば、受電部70と送電部140との位置合わせや整合器135によるインピーダンスマッチング等の調整制御が完了すると、第2ECU90は、非接触充電の準備が整ったものと判定する。非接触充電の準備が整ったものと判定されるとステップS30においてYES、第2ECU90は、第2通信装置95により、外部電源130によって蓄電装置12を充電する非接触充電の開始指令を給電設備100へ出力する。一方、給電設備100において、パイロット信号CPLTの電位に基づいて車両10からCCIDオン指令を受信したものと判定されるとステップS110においてYES,EVSE115においてCCID235がオンされるステップS120。これにより、外部電源110から充電ケーブルを介して車両10へ電力が供給され、接触充電が実行される。次いで、第3ECU145は、第4通信装置150により非接触充電の開始指令を受信したか否かを判定するステップS130。そして、非接触充電の開始指令を受信したものと判定されるとステップS130においてYES、第3ECU145は、送電部140から受電部70へ非接触で送電する非接触送電を開始するステップS140。なお、上記においては、接触充電を制御する第1ECU55と、非接触充電を制御する第2ECU90とを分けて構成したが、第1ECU55と第2ECU90とを1つのECUで構成してもよい。また、給電設備100において、第3ECU145を、接触充電を制御するECUと、非接触充電を制御するECUとで分けて構成してもよい。以上のように、この実施の形態1においては、接触充電に関する接触充電情報を車両10および給電設備100間で通信するための第1通信装置60および第3通信装置125と、非接触充電に関する非接触充電情報を車両10および給電設備100間で通信するための第2通信装置95および第4通信装置150とが設けられる。したがって、この実施の形態1によれば、使用される充電手段接触充電および/または非接触充電や充電環境等に応じて、車両10と給電設備100との間で効率的な通信を実現することができる。そして、この実施の形態1においては、接触充電または非接触充電のいずれか一方の充電手段を用いて充電を行なう場合に、他方の充電手段に対応する通信手段を用いる必要がない。したがって、この実施の形態1によれば、第1通信装置60および第3通信装置125を含む接触充電システムと、第2通信装置95および第4通信装置150を含む非接触充電システムとを個別に動作させることができる。すなわち、接触充電のみが実行される場合には、第2通信装置95および第4通信装置150を含む非接触充電システムを起動させる必要がなく、非接触充電のみが実行される場合には、第1通信装置60および第3通信装置125を含む接触充電システムを起動させる必要がない。また、この実施の形態1においては、接触充電および非接触充電の双方を用いて給電設備100から車両10への給電が行なわれるとき、接触充電情報と非接触充電情報とで互いに共通する情報共通情報については、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信とのいずれかのみを用いて通信が行なわれる。したがって、この実施の形態1によれば、重複する内容が車両10および給電設備100間で通信されることによる通信速度の低下を防止することができる。さらに、この実施の形態1においては、接触充電および非接触充電の双方を用いて給電設備100から車両10への給電が行なわれるとき、共通情報については、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信とのうち、通信速度の速い方の通信手段を用いて通信が行なわれる。したがって、この実施の形態1によれば、車両10および給電設備100間の通信をさらに効率化することができる。[実施の形態2]上記の実施の形態1では、接触充電情報と非接触充電情報とで共通する情報共通情報については、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信とのうち、通信速度の速い方の通信手段を用いて通信が行なわれるものとした。この実施の形態2では、共通情報についても、接触充電情報および非接触充電情報の各々に含めて通信される。そして、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信との双方を用いて車両10と給電設備100との間で通信が行なわれる場合に、接触充電情報に含まれる共通情報と、非接触充電情報に含まれる共通情報とが異なる場合には、通信状況が異常であると判定され、その旨の警報が出力される。この実施の形態2による車両充電システムの全体構成は、図1に示した実施の形態1による車両充電システムと同じである。図9は、実施の形態2における通信状況異常判定の処理手順を説明するためのフローチャートである。図9を参照して、第1ECU55第2ECU90または第3ECU145でもよい。以下同じ。は、接触充電情報に含まれる共通情報と、非接触充電情報に含まれる共通情報とが異なるか否かを判定するステップS210。一例として、接触充電情報に含まれる共通情報である、蓄電装置12のSOCを示すSOC1と、非接触充電情報に含まれる共通情報である、蓄電装置12のSOCを示すSOC2との差が所定値δよりも大きいとき、共通情報が異なるものと判定される。そして、ステップS210において共通情報が異なるものと判定されるとステップS210においてYES、第1ECU55は、通信状況を異常と判定するステップS220。なお、通信状況の異常とは、車両10の異常、給電設備100の異常、通信が行なわれる通信環境の異常等、種々の異常を含む。その後、第1ECU55は、通信状況が異常である旨の警報を利用者に対して出力するステップS230。以上のように、この実施の形態2によれば、共通情報を利用して通信状況の異常を検知することができる。[変形例]図10は、実施の形態2の変形例における通信状況異常判定の処理手順を説明するためのフローチャートである。図10を参照して、このフローチャートは、図9に示したフローチャートにおいて、ステップS220に代えてステップS225を含む。すなわち、ステップS210において共通情報が異なるものと判定されるとステップS210においてYES、通信状況が異常であると判断され、給電設備100から車両10への送電が中止されるステップS225。すなわち、接触充電および非接触充電の全てが中止される。その後、ステップS230へ処理が移行される。この変形例では、共通情報が異なる場合には、給電設備100から車両10への送電が中止される。なお、給電設備100から車両10への送電が中止されるのは、共通情報に基づいて通信状況が異常であると判断されたからであり、ステップS225における送電中止処理は、通信状況を異常と判定することに含まれるものである。以上のように、この変形例によっても、共通情報を利用して通信状況の異常を検知することができる。[実施の形態3]実施の形態1では、接触充電情報と非接触充電情報とで共通する情報共通情報について、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信とのうち、通信速度の速い方の通信手段を用いて通信が行なわれるものとした。この実施の形態3では、接触充電情報および非接触充電情報のいずれにも含まれない、充電情報以外の情報について、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信とのいずれか一方を用いて通信が行なわれる。好ましくは、通信速度の速い方の通信手段を用いて通信が行なわれる。この実施の形態3による車両充電システムの全体構成は、図1に示した実施の形態1による車両充電システムと同じである。図11は、実施の形態3において、車両10と給電設備100との間で通信される情報の一例を示した図である。図11を参照して、接触充電情報は、図2に示した実施の形態1における接触充電情報のほか、たとえば、蓄電装置12のSOCや、給電設備100側の情報定格出力や状態等を含む。また、非接触充電情報は、図2に示した実施の形態1における非接触充電情報のほか、たとえば、蓄電装置12のSOCや、給電設備100側の情報定格出力や状態等を含む。接触充電情報および非接触充電情報のいずれにも含まれない、充電情報以外の情報以下、その他情報とも称する。は、たとえば、音楽情報や、地図情報、車両メンテナンス情報、課金情報、車両識別情報ID情報、インターネット情報等を含む。なお、その他情報とは、すなわち、車両10による給電設備100からの受電に関する情報以外の情報、または、給電設備100から車両10への送電に関する情報以外の情報である。そして、接触充電および非接触充電の双方を用いて給電設備100から車両10への給電が行なわれるとき、その他情報は、第1通信装置60および第3通信装置125によるPLCと、第2通信装置95および第4通信装置150による無線通信とのうち、通信速度の速い方を用いて車両10と給電設備100との間で通信される。なお、その他情報の少なくとも一部が、第1通信装置60および第3通信装置125によるPLCと、第2通信装置95および第4通信装置150による無線通信とのいずれかのみを用いて通信されるようにしてもよい。なお、接触充電のみが行なわれる場合には、その他情報は、接触充電情報とともに第1通信装置60および第3通信装置125によってPLCにより通信される。また、非接触充電のみが行なわれる場合には、その他情報は、非接触充電情報とともに第2通信装置95および第4通信装置150によって無線により通信される。この実施の形態3においては、接触充電および非接触充電の双方を用いて給電設備100から車両10への給電が行なわれるとき、接触充電情報および非接触充電情報のいずれにも含まれないその他情報については、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信とのいずれかのみを用いて通信が行なわれる。したがって、この実施の形態3によれば、重複する内容が車両10および給電設備100間で通信されることによる通信速度の低下を防止することができる。さらに、この実施の形態3においては、接触充電および非接触充電の双方を用いて給電設備100から車両10への給電が行なわれるとき、その他情報については、第1通信装置60および第3通信装置125を用いた通信PLCと、第2通信装置95および第4通信装置150を用いた無線通信とのうち、通信速度の速い方の通信手段を用いて通信が行なわれる。したがって、この実施の形態3によれば、車両10および給電設備100間の通信をさらに効率化することができる。[変形例]上記のその他情報は、接触充電に用いる第1通信装置60および第3通信装置125、ならびに非接触充電に用いる第2通信装置95および第4通信装置150とは別の通信手段によって、車両10と車両外部との間で通信してもよい。図12は、この変形例において、車両10と車両外部との間で通信される情報の一例を示した図である。図12を参照して、接触充電情報および非接触充電情報のいずれにも含まれないその他情報は、第1通信装置60および第3通信装置125によるPLC、ならびに第2通信装置95および第4通信装置150による無線通信とは別の手段、たとえばGSM登録商標GlobalSystemforMobilecommunicationsやLANLocalAreaNetwork等によって、車両10と車両外部との間で通信される。なお、接触充電情報、非接触充電情報、およびその他情報の各々については、図11に示した実施の形態3における各情報と同じである。この変形例においては、接触充電情報および非接触充電情報のいずれにも含まれないその他情報については、給電設備100を介することなく車両10と車両外部外部サーバ等との間でデータをやり取りすることができる。したがって、この変形例によれば、車両10と給電設備100との間の通信速度を維持することができる。[実施の形態4]上記の各実施の形態においては、車両10において、非接触充電を実現する回路受電部70、整流器75、センサユニット80によって構成され、以下非接触充電回路とも称する。は、接触充電を実現する回路充電インレット40、充電器45によって構成され、以下接触充電回路とも称する。に並列に接続されるものとしたが、非接触充電回路を、接触充電回路の充電器に接続してもよい。図13は、実施の形態4による車両充電システムの全体構成図である。図13を参照して、この車両充電システムにおける車両10Aは、図1に示した車両10の構成において、充電器45に代えて充電器45Aを含む。そして、この実施の形態4では、第2充電リレー85は、センサユニット80と充電器45Aとの間に設けられ、センサユニット80と充電器45Aとの電気的な接続/切離を行なう。なお、車両10Aのその他の構成は、図1に示した車両10と同じである。図14は、図13に示した充電器45Aの回路図である。図14を参照して、充電器45Aの回路構成は、図3に示した充電器45と基本的に同じであり、第2充電リレー85からの電力線が、AC/DC変換部210とDC/AC変換部215との間の正極線PL2および負極線NL2に接続される。正極線PL2および負極線NL2は、AC/DC変換部210からDC/AC変換部215へ直流電力を供給する直流リンク線であり、非接触充電回路の出力直流がこの直流リンク線に接続される。そして、非接触充電回路の出力電力は、充電器45AのDC/AC変換部215、絶縁トランス220、および整流部225を介して蓄電装置12へ出力される。この実施の形態4によっても、上記の各実施の形態と同様の効果が得られる。そして、この実施の形態4によれば、非接触充電回路の出力は、充電器45Aの絶縁トランス220の一次側に接続されるので、非接触充電回路を蓄電装置12やPCU20等の主回路と絶縁できる。なお、上記の各実施の形態においては、給電設備100一次側の送電部140と車両10二次側の受電部70とを電磁界によって共振共鳴させることで、送電部140から受電部70へ非接触で電力が伝送されるものとしたが、電磁誘導により送電部140から受電部70へ非接触で電力を伝送してもよい。なお、送電部140と受電部70との間で電磁誘導により電力伝送が行なわれる場合には、送電部140と受電部70との結合係数κは、1.0に近い値となる。なお、上記において、充電インレット40および充電器4545Aは、この発明における第1の受電部の一実施例を形成し、受電部70は、この発明における第2の受電部の一実施例に対応する。また、第1通信装置60は、車両用受電装置の発明における第1の通信部の一実施例に対応し、第2通信装置95は、車両用受電装置の発明における第2の通信部の一実施例に対応する。さらに、第1ECU55および第2ECU90は、車両用受電装置の発明における制御部の一実施例に対応する。また、さらに、EVSE115およびコネクタ120は、この発明における第1の送電部の一実施例を形成し、送電部140は、この発明における第2の送電部の一実施例に対応する。また、さらに、第3通信装置125は、給電設備の発明における第1の通信部の一実施例に対応し、第4通信装置150は、給電設備の発明における第2の通信部の一実施例に対応する。また、さらに、第3ECU145は、給電設備の発明における制御部の一実施例に対応する。今回開示された実施の形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施の形態の説明ではなくて請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"