"クエリの入力を受け付けるクエリ受付部、検索対象の識別情報に対応付けて、禁忌文字列が記憶される記憶部、前記検索対象のうち、前記クエリを満たす検索対象の識別情報を含む合致情報から構成される検索結果を取得する取得部、前記検索結果に含まれる合致情報が所定の条件を満たす場合に、前記検索結果を修正する修正部、前記修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する提示部、前記提示された合致情報の選択指示を受け付ける選択受付部、を備え、前記記憶部には、前記取得された検索結果を構成する合致情報に含まれる識別情報が、検索済みの識別情報として記憶され、前記選択指示により選択された合致情報に含まれる識別情報が、選択済みの識別情報として記憶され、前記所定の条件は、前記合致情報に含まれる識別情報に対応付けて前記記憶部に禁忌文字列が記憶され、当該記憶された禁忌文字列が前記クエリに含まれる場合に満たされることを特徴とする情報提供装置。請求項1に記載の情報提供装置であって、前記所定の条件は、さらに、前記合致情報に含まれる識別情報が、検索済みであるとして前記記憶部に記憶され、前記合致情報に含まれる識別情報が、選択済みであるとして前記記憶部に記憶されていない場合に満たされることを特徴とする情報提供装置。請求項1に記載の情報提供装置であって、前記取得部は、前記クエリに基づいて外部の情報検索装置に検索対象を検索させて、前記検索結果を取得することを特徴とする情報提供装置。請求項1に記載の情報提供装置であって、前記クエリに基づいて検索対象を検索する検索部を備え、前記取得部は、前記検索部により検索された検索結果を取得することを特徴とする情報提供装置。請求項1に記載の情報提供装置であって、前記合致情報には、当該検索された検索対象の順位がさらに含まれ、前記修正部は、前記所定の条件が満たされるか否かに基づいて、前記検索結果に含まれる合致情報の順位を変更することにより、当該検索結果を修正することを特徴とする情報提供装置。請求項1に記載の情報提供装置であって、前記修正部は、前記所定の条件が満たされるか否かに基づいて、前記検索結果に含まれる合致情報を絞り込むことにより、当該検索結果を修正することを特徴とする情報提供装置。請求項1に記載の情報提供装置であって、前記記憶部には、当該識別情報が検索済みもしくは選択済みとして記憶される起因となったクエリがユーザ毎にさらに記憶され、前記クエリと前記識別情報毎に、当該クエリを起因として当該識別情報が検索済みであるとして前記記憶部に記憶されているユーザの数と、当該クエリを起因として当該識別情報が各ユーザについて選択済みであるとして前記記憶部に記憶されているユーザの数と、が、所定の設定条件を満たす場合、当該クエリに含まれる文字列が、当該識別情報に対する禁忌文字列として前記記憶部に記憶されることを特徴とする情報提供装置。請求項1に記載の情報提供装置であって、前記合致情報は、当該検索対象のスニペットをさらに含み、前記修正部は、前記検索結果に含まれる合致情報のそれぞれについて、当該合致情報に含まれるスニペットの文字列から前記クエリに含まれる文字列を除去することにより得られる文字列に基づいて、前記検索結果をさらに修正することを特徴とする情報提供装置。クエリ受付部、記憶部、取得部、修正部、提示部、選択受付部を有する情報提供装置が実行する情報提供方法であって、前記記憶部には、検索対象の識別情報に対応付けて、禁忌文字列が記憶され、前記クエリ受付部が、クエリの入力を受け付けるクエリ受付工程、前記取得部が、前記検索対象のうち、前記クエリを満たす検索対象の識別情報を含む合致情報から構成される検索結果を取得する取得工程、前記修正部が、前記検索結果に含まれる合致情報が所定の条件を満たす場合に、前記検索結果を修正する修正工程、前記提示部が、前記修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する提示工程、前記選択受付部が、前記提示された合致情報の選択指示を受け付ける選択受付工程、を備え、前記記憶部には、前記取得された検索結果を構成する合致情報に含まれる識別情報が、検索済みの識別情報として記憶され、前記選択指示により選択された合致情報に含まれる識別情報が、選択済みの識別情報として記憶され、前記所定の条件は、前記合致情報に含まれる識別情報に対応付けて前記記憶部に禁忌文字列が記憶され、当該記憶された禁忌文字列が前記クエリに含まれる場合に満たされることを特徴とする情報提供方法。コンピュータを、クエリの入力を受け付けるクエリ受付部、検索対象の識別情報に対応付けて、禁忌文字列が記憶される記憶部、前記検索対象のうち、前記クエリを満たす検索対象の識別情報を含む合致情報から構成される検索結果を取得する取得部、前記検索結果に含まれる合致情報が所定の条件を満たす場合に、前記検索結果を修正する修正部、前記修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する提示部、前記提示された合致情報の選択指示を受け付ける選択受付部、として機能させ、前記記憶部には、前記取得された検索結果を構成する合致情報に含まれる識別情報が、検索済みの識別情報として記憶され、前記選択指示により選択された合致情報に含まれる識別情報が、選択済みの識別情報として記憶され、前記所定の条件は、前記合致情報に含まれる識別情報に対応付けて前記記憶部に禁忌文字列が記憶され、当該記憶された禁忌文字列が前記クエリに含まれる場合に満たされるように機能させることを特徴とするプログラム。コンピュータを、クエリの入力を受け付けるクエリ受付部、検索対象の識別情報に対応付けて、禁忌文字列が記憶される記憶部、前記検索対象のうち、前記クエリを満たす検索対象の識別情報を含む合致情報から構成される検索結果を取得する取得部、前記検索結果に含まれる合致情報が所定の条件を満たす場合に、前記検索結果を修正する修正部、前記修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する提示部、前記提示された合致情報の選択指示を受け付ける選択受付部、として機能させ、前記記憶部には、前記取得された検索結果を構成する合致情報に含まれる識別情報が、検索済みの識別情報として記憶され、前記選択指示により選択された合致情報に含まれる識別情報が、選択済みの識別情報として記憶され、前記所定の条件は、前記合致情報に含まれる識別情報に対応付けて前記記憶部に禁忌文字列が記憶され、当該記憶された禁忌文字列が前記クエリに含まれる場合に満たされるように機能させることを特徴とするプログラムを記録したコンピュータ読取可能な非一時的な情報記録媒体。新たな商品やサービスが日々登場し、流行の移り変わりが激しい今日では、商品やサービスの説明文や宣伝文は、商品の販売者やサービスの提供者自身により作成されることも多い。したがって、情報提供システムからユーザに提示される商品やサービスに係るデータは、多数の商品販売者やサービス提供者により作成されたものとなる。ところが、一部の商品販売者やサービス提供者が、自身の商品やサービスの提示される可能性を増やそうとして、適切ではない表現を含む説明文や宣伝文を作成してしまうことがありうる。このような場合には、適切ではない説明文や宣伝文が検索結果の上位の順位に現れてしまうことがありうる。すると、表示された検索結果の上位のデータに、適切ではない表現が含まれていることを理由として、情報提供システム全体の信用が毀損されてしまうことになる。したがって、商品やサービスの内容についての説明文や宣伝文が適切ではない表現を含む場合には、検索結果における当該商品やサービスに係るデータの表示を制御する技術が求められている。本発明は、上記のような課題を解決するもので、既存の検索機能を活用しつつ、より適切な検索結果をユーザに提示するために好適な情報提供装置、情報提供方法、プログラム、ならびに、情報記録媒体を提供することを目的とする。本発明の第1の観点に係る情報提供装置は、クエリの入力を受け付けるクエリ受付部、検索対象の識別情報に対応付けて、禁忌文字列が記憶される記憶部、前記検索対象のうち、前記クエリを満たす検索対象の識別情報を含む合致情報から構成される検索結果を取得する取得部、前記検索結果に含まれる合致情報が所定の条件を満たす場合に、前記検索結果を修正する修正部、前記修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する提示部、前記提示された合致情報の選択指示を受け付ける選択受付部、を備え、前記記憶部には、前記取得された検索結果を構成する合致情報に含まれる識別情報が、検索済みの識別情報として記憶され、前記選択指示により選択された合致情報に含まれる識別情報が、選択済みの識別情報として記憶され、前記所定の条件は、前記合致情報に含まれる識別情報に対応付けて前記記憶部に禁忌文字列が記憶され、当該記憶された禁忌文字列が前記クエリに含まれる場合に満たされるように構成する。また、本発明の情報提供装置において、前記所定の条件は、さらに、前記合致情報に含まれる識別情報が、検索済みであるとして前記記憶部に記憶され、前記合致情報に含まれる識別情報が、選択済みであるとして前記記憶部に記憶されていない場合に満たされるように構成することができる。また、本発明の情報提供装置において、前記取得部は、前記クエリに基づいて外部の情報検索装置に検索対象を検索させて、前記検索結果を取得するように構成することができる。また、本発明の情報提供装置は、前記クエリに基づいて検索対象を検索する検索部を備え、前記取得部は、前記検索部により検索された検索結果を取得するように構成することができる。また、本発明の情報提供装置において、前記合致情報には、当該検索された検索対象の順位がさらに含まれ、前記修正部は、前記所定の条件が満たされるか否かに基づいて、前記検索結果に含まれる合致情報の順位を変更することにより、当該検索結果を修正するように構成することができる。また、本発明の情報提供装置において、前記修正部は、前記所定の条件が満たされるか否かに基づいて、前記検索結果に含まれる合致情報を絞り込むことにより、当該検索結果を修正するように構成することができる。また、本発明の情報提供装置において、前記記憶部には、当該識別情報が検索済みもしくは選択済みとして記憶される起因となったクエリがユーザ毎にさらに記憶され、前記クエリと前記識別情報毎に、当該クエリを起因として当該識別情報が検索済みであるとして前記記憶部に記憶されているユーザの数と、当該クエリを起因として当該識別情報が各ユーザについて選択済みであるとして前記記憶部に記憶されているユーザの数と、が、所定の設定条件を満たす場合、当該クエリに含まれる文字列が、当該識別情報に対する禁忌文字列として前記記憶部に記憶されるように構成することができる。また、本発明の情報提供装置において、前記合致情報は、当該検索対象のスニペットをさらに含み、前記修正部は、前記検索結果に含まれる合致情報のそれぞれについて、当該合致情報に含まれるスニペットの文字列から前記クエリに含まれる文字列を除去することにより得られる文字列に基づいて、前記検索結果をさらに修正するように構成することができる。本発明の第2の観点に係る情報提供方法は、クエリ受付部、記憶部、取得部、修正部、提示部、選択受付部を有する情報提供装置が実行し、前記記憶部には、検索対象の識別情報に対応付けて、禁忌文字列が記憶され、前記クエリ受付部が、クエリの入力を受け付けるクエリ受付工程、前記取得部が、前記検索対象のうち、前記クエリを満たす検索対象の識別情報を含む合致情報から構成される検索結果を取得する取得工程、前記修正部が、前記検索結果に含まれる合致情報が所定の条件を満たす場合に、前記検索結果を修正する修正工程、前記提示部が、前記修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する提示工程、前記選択受付部が、前記提示された合致情報の選択指示を受け付ける選択受付工程、を備え、前記記憶部には、前記取得された検索結果を構成する合致情報に含まれる識別情報が、検索済みの識別情報として記憶され、前記選択指示により選択された合致情報に含まれる識別情報が、選択済みの識別情報として記憶され、前記所定の条件は、前記合致情報に含まれる識別情報に対応付けて前記記憶部に禁忌文字列が記憶され、当該記憶された禁忌文字列が前記クエリに含まれる場合に満たされるように構成する。本発明の第3の観点に係るプログラムは、コンピュータを、クエリの入力を受け付けるクエリ受付部、検索対象の識別情報に対応付けて、禁忌文字列が記憶される記憶部、前記検索対象のうち、前記クエリを満たす検索対象の識別情報を含む合致情報から構成される検索結果を取得する取得部、前記検索結果に含まれる合致情報が所定の条件を満たす場合に、前記検索結果を修正する修正部、前記修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する提示部、前記提示された合致情報の選択指示を受け付ける選択受付部、として機能させ、前記記憶部には、前記取得された検索結果を構成する合致情報に含まれる識別情報が、検索済みの識別情報として記憶され、前記選択指示により選択された合致情報に含まれる識別情報が、選択済みの識別情報として記憶され、前記所定の条件は、前記合致情報に含まれる識別情報に対応付けて前記記憶部に禁忌文字列が記憶され、当該記憶された禁忌文字列が前記クエリに含まれる場合に満たされるように機能させるように構成する。本発明の第4の観点に係るコンピュータ読取可能な非一時的な情報記録媒体は、コンピュータを、クエリの入力を受け付けるクエリ受付部、検索対象の識別情報に対応付けて、禁忌文字列が記憶される記憶部、前記検索対象のうち、前記クエリを満たす検索対象の識別情報を含む合致情報から構成される検索結果を取得する取得部、前記検索結果に含まれる合致情報が所定の条件を満たす場合に、前記検索結果を修正する修正部、前記修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する提示部、前記提示された合致情報の選択指示を受け付ける選択受付部、として機能させ、前記記憶部には、前記取得された検索結果を構成する合致情報に含まれる識別情報が、検索済みの識別情報として記憶され、前記選択指示により選択された合致情報に含まれる識別情報が、選択済みの識別情報として記憶され、前記所定の条件は、前記合致情報に含まれる識別情報に対応付けて前記記憶部に禁忌文字列が記憶され、当該記憶された禁忌文字列が前記クエリに含まれる場合に満たされるように機能させるプログラムを記録するように構成する。ここで、本発明のプログラムは、コンパクトディスク、フレキシブルディスク、ハードディスク、光磁気ディスク、ディジタルビデオディスク、磁気テープ、半導体メモリ等のコンピュータ読取可能な非一時的な情報記録媒体に記録することができる。上記プログラムは、プログラムが実行されるコンピュータとは独立して、コンピュータ通信網を介して配布販売することができる。また、上記情報記録媒体は、コンピュータとは独立して配布販売することができる。本発明によれば、既存の検索機能を活用しつつ、より適切な検索結果をユーザに提示するために好適な情報提供装置、情報提供方法、プログラム、ならびに、情報記録媒体を提供することができる。以下に本発明の実施形態を説明する。本実施形態は説明のためのものであり、本願発明の範囲を制限するものではない。したがって、当業者であればこれらの各要素もしくは全要素をこれと均等なものに置換した実施形態を採用することが可能であるが、これらの実施形態も本発明の範囲に含まれる。1.情報提供システム図1は、本実施形態に係る情報提供システムの概要構成を示す説明図である。以下、本図を参照して説明する。情報提供システム11では、情報提供装置12と端末装置14が、インターネット16を介して通信可能に接続されている。さらに、本実施形態では、情報検索装置18が、情報提供装置12とインターネット16を介して通信可能に接続されている。情報提供装置12、端末装置14、情報検索装置18は、それぞれ、特定の用途に適合したコンピュータの上で、その用途向けの機能を果たすためのプログラムを実行することによって実現される。ここで、情報提供装置12は、商品やサービスに係るデータ等を蓄積するデータベース機能と、端末装置14との通信を担うウェブサーバ機能と、を実現する。また、本実施形態では、商品の通信販売やサービスの予約などを可能とする電子商取引機能を実現する。商品やサービスを種々調べたいと希望するユーザは、自身の端末装置14を使用して、情報提供装置12から商品やサービスに関する情報の提供を受ける。また、情報提供システム11に商品やサービスに関する情報を登録しようとする商品の販売者やサービスの提供者も、自身の端末装置14を利用する。商品の販売者やサービスの提供者は、商品やサービスに関する説明文、宣伝文など、各種の説明情報を含むデータを、端末装置14を使用して、情報提供装置12に登録する。また、情報検索装置18は、情報提供装置12に登録されたデータを検索用に保持してインデキシング等の前処理を行い、クエリに基づく高速な検索を可能とする。一般的な検索エンジンは、インターネット内で公開されている電子文書に対する検索を行う。本実施形態に係る前記検索エンジンの機能を情報提供装置12に登録されたデータに適用することで、情報検索装置18を実現することも可能である。なお、情報提供装置12に登録されたデータに特化したデータベースを利用して、情報検索装置18を実現しても良い。このほか、本実施形態では、情報提供装置12と情報検索装置18を別のコンピュータにより実現しているが、情報提供装置12と情報検索装置18を一体のコンピュータ上に実現することとしても良い。ユーザや、商品の販売者、サービスの提供者は、端末装置14のブラウザを利用して、情報提供装置12とのやりとりを行う。さて、商品の販売者やサービスの提供者から商品やサービスに係るデータの登録が情報提供装置12に対してなされると、情報提供装置12は、登録された商品やサービスに識別情報を割り当てる。そして、当該識別情報と、説明情報と、を対応付けて、情報検索装置18に前処理を実行させる。情報検索装置18では、前処理において、高速な検索を可能とするためのインデキシングを行う。このほか、識別情報に対応付けて、商品やサービスの説明情報の概要又は要約を表すスニペットを、予め生成することとしても良い。なお、スニペットの生成は、検索を実行する際に、与えられたクエリに応じて行うことも可能である。ユーザは、端末装置14を介して、所望の商品やサービスに関するキーワードを指定したクエリを情報提供装置12に送る。ついで、情報提供装置12は、後述する処理を適宜行って取得した検索結果を、端末装置14に送る。検索結果には、検索された商品やサービスに関する情報毎に対応する合致情報が含まれている。各合致情報には、以下の情報が含まれる。a商品やサービスの識別情報。b商品やサービスに対するスニペット。c商品やサービスの順位もしくはスコア。クエリに合致する商品やサービスが複数である場合には、検索結果に含まれる合致情報も複数になる。一方、クエリに合致する商品やサービスがない場合には、検索結果には合致情報は含まれないことになる。なお、順位もしくはスコアは、明示の情報とするのではなく、検索結果において合致情報が並べられている順番によって表現することとしても良い。例えば、検索結果として並べられた合致情報のうち、1番目の合致情報は、スコアが最大で順位1位であり、2番目の合致情報は、スコアが2番目に大きく順位2位である。さて、端末装置14の画面に表示された検索結果から、ユーザがいずれかの合致情報を選択すると、選択された合致情報が、情報提供装置12に送信される。なお、本実施形態における選択とは、当該商品やサービスのさらに詳細な情報の閲覧、当該商品の購入やサービスの予約の申込等をいう。情報提供装置12は、各ユーザが過去に実行した商品やサービスの検索履歴、選択履歴などの履歴情報を管理している。すなわち、情報提供装置12は、当該ユーザにより検索された商品やサービスの識別情報や、当該ユーザにより選択された商品やサービスの識別情報を蓄積している。また、情報提供装置12では、予めユーザが登録した種々の個人情報例えば、氏名、性別、年齢、電話番号、メールアドレス、居住地域、家族の人数等や、予めユーザに付与されたユーザ識別情報等を管理している。これらの情報は、ユーザ情報と呼ばれる。さらに、商品の販売者やサービスの提供者は、自分が扱う商品やサービスが適合する情報例えば、年齢、性別、独身者向け/カップル向け/ファミリー向け等を設定することも可能である。これらの情報は、属性情報と呼ばれる。従来の情報提供装置12は、外部の情報検索装置18によって検索された検索結果を取得して、当該取得された検索結果の表示順位のままで、ユーザの端末装置14に送信することとしていた。本実施形態では、情報検索装置18による検索結果に、情報提供装置12において修正を加えることで、既存の情報検索装置18はそのまま利用しつつ、ユーザにとってより一層適切な検索結果を提供する点に特徴がある。以下、本実施形態に係る情報提供装置12について、さらに詳細に説明する。2.情報提供装置本実施形態に係る情報提供装置12は、サーバ用のコンピュータにおいて、所定のプログラムを実行することによって実現される。図2は、所定のプログラムを実行することにより、本実施形態に係る情報提供装置12を実現するコンピュータの概要構成を示す説明図である。以下、本図を参照して説明する。本実施形態に係るコンピュータ101は、CPUCentralProcessingUnit102が、ハードディスク103に記録されたプログラムをRAMRandomAccessMemory104に読み出して実行し、NICNetworkInterfaceCard105を制御することによって、情報提供装置12を実現する。すなわち、CPU102は、コンピュータ101全体の動作を制御し、各構成要素と接続され、制御信号やデータ信号をやりとりする。ハードディスク103は、大容量外部記憶装置であり、CPU102が実行するプログラムや、当該プログラムの処理の対象となるデータを非一時的に記録する。RAM104は、CPU102の処理の対象となるデータやプログラムを、当該処理の間記憶して、加工や実行等を可能とするためのものである。NIC105は、コンピュータ101をインターネット16に接続するためものである。インターネット16からは、各種の情報を一時的に伝送する信号媒体を介して、CPU102の処理の対象となるデータやプログラムを入手することも可能である。このほか、コンピュータ101には、情報提供装置12の管理者が各種の入力を行うための入力装置106、当該管理者に対して、情報提供装置12からの情報を表示するための表示装置107が用意されている。なお、本図に示すコンピュータ101の各部の性能は、適宜変更が可能であるが、CPU102がプログラムを実行して各部を制御することにより、各種の機器として実現する、という動作原理にかわりはない。例えば、コンピュータ101において、端末用プログラムを実行させれば、端末装置14が実現され、情報検索用プログラムを実行させれば、情報検索装置18が実現される。また、情報提供装置12用のプログラムと、情報検索装置18用のプログラムと、を、並列に実行させることで、当該コンピュータ101の一台で、情報提供装置12用と情報検索装置18用を同時に実現することも可能である。なお、各種の携帯電話やスマートフォン、PDAPersonalDataAssintantなどの携帯端末では、ハードディスク103にかえてフラッシュメモリなどを採用したり、NIC105にかえて携帯電話網への通信インターフェースを採用してはいるものの、その機能な構成は、コンピュータ101と同様である。図3、図4は、本実施形態に係る情報提供装置12の概要構成を示す説明図である。以下、本図を参照して説明する。これらの図に示すように、情報提供装置12は、クエリ受付部201、取得部202、修正部203、提示部204を備える。態様によっては、記憶部206、選択受付部207を備えるように構成しても良い。図3、図4では、これらの要素を備える構成が図示されている。また、図3においては、検索部205を備えない構成が図示され、図4においては、検索部205を備える構成が図示されている。クエリ受付部201は、ユーザが利用する端末装置14から送信されたクエリの入力を受け付ける。したがって、本実施形態では、コンピュータ101のCPU102の制御の下、NIC105等が、クエリ受付部201として機能する。一方、取得部202は、前記クエリを満たす検索対象の識別情報ならびにスニペットを含む合致情報から構成される検索結果を取得する。本実施形態では、コンピュータ101のNIC105等が、CPU102の制御の下、取得部202として機能する。図3に示す実施形態では、取得部202は、受け付けられたクエリを、外部の情報検索装置18に送信し、外部の情報検索装置18に検索を実行させる。そして、取得部202は、外部の情報検索装置18から、検索結果を取得することとしている。図4に示す実施形態では、情報提供装置12が備える検索部205が、外部の情報検索装置18と同様の機能を有する。したがって、検索部205は、当該クエリに基づいて、情報提供装置12の内部で検索を行う。この場合、コンピュータ101において、データベースなどが記憶されるハードディスク103にCPU102がアクセスし、処理の際の一時的な情報を管理する領域としてRAMRandomAccessMemory104やハードディスク103等を利用することによって、検索部205が実現される。取得部202により取得された検索結果は、一時的にRAM104内に保持される。ついで、修正部203は、検索結果を修正する。検索結果の修正方法としては、ユーザの目にできるだけ触れさせない方が良い適切ではない合致情報を、検索結果から除去して絞り込みを行ったり、適切ではない合致情報の順位を下げる等の方法が採用できる。したがって、コンピュータ101において、CPU102がRAM104やハードディスク103等と共働することによって、修正部203が実現される。ついで、提示部204は、修正された検索結果に含まれる合致情報を提示する。本実施形態では、情報提供装置12が修正された検索結果を端末装置14に送信する。端末装置14は、検索結果を受信し、当該受信された検索結果に含まれる合致情報は、端末装置14の画面に提示される。したがって、本実施形態では、CPU102の制御の下、NIC105が端末装置14と通信することにより、提示部204として機能する。さらに、選択受付部207は、提示された合致情報の選択指示をユーザから受け付ける。すなわち、選択受付部207は、検索結果の提示を受けたユーザによる商品やサービスの詳細情報の閲覧要求、あるいは、商品やサービスの購入要求や予約要求を受け付けるものである。選択の指示を受け付けた後は、通常の通信販売等の処理が起動される。したがって、本実施形態では、CPU102の制御の下、NIC105が端末装置14と通信することにより、選択受付部207として機能する。このほか、記憶部206には、以下の情報が記憶される。a商品やサービスの識別情報に対応付けられた商品やサービスに対する禁忌文字列。いわゆるNGNoGoodワードである。b商品やサービスのカテゴリ等を示す属性情報。cユーザのカテゴリ等を示すユーザ情報。これらの情報は、頻繁に更新されることがあまりない情報である。前記記憶部206に記憶されている情報のうち、属性情報ならびにユーザ情報については、商品販売者やサービス提供者、ユーザ自身が設定することが可能である。一方、禁忌文字列については、情報提供装置12の管理者が設定する。また、SNSSocialNetworkSystem等で広く利用されている公知の評価システムを用いて、商品やサービスに対する禁忌文字列を、ユーザに意識させずに設定する方法を採用しても良い。さらに、記憶部206には、以下の情報も保存される。dユーザのクエリに対する修正部203による修正前の検索結果に含まれていた合致情報に対応する識別情報が、当該ユーザが検索済みの識別情報として保存される。なお、検索結果が膨大な数であった場合には、当該検索結果に含まれる全ての合致情報がユーザに提示される可能性が低いため、当該検索結果に含まれる合致情報の内、予め設定された順位まで、例えば上位100位までの合致情報に対応する識別情報のみ、当該ユーザが検索済みの識別情報として保存されるように構成しても良い。eユーザの選択指示により選択された合致情報に対応する識別情報が、前記ユーザが選択済みの識別情報として保存される。商品やサービスの詳細情報の閲覧要求、購入要求、予約要求がなされると、当該商品やサービスの識別情報が選択済みとなる。これらの情報は、ユーザの行動によって頻繁に変化するものである。本実施形態では、コンピュータ101において、CPU102の制御の下、ハードディスク103等が商品サービス情報データベースやユーザ情報データベースを構成することにより、記憶部206が実現される。なお、上記abcの情報と、上記deの情報と、は、記憶される契機や設定の主体が異なるため、例えば複数のデータベースに分離して管理することも可能である。この場合、当該複数のデータベースが、全体として記憶部206を実現することになる。図5は、本実施形態に係る情報提供装置12にて実行される情報提供処理の制御の流れを示すフローチャートである。以下、本図を参照して説明する。本情報提供処理が開始されると、情報提供装置12は、端末装置14から送信されたクエリを受信するステップS301。当該クエリの受信により、クエリ受付部201によるクエリの入力の受付が実行されることになる。クエリが受け付けられると、取得部202は、外部の情報検索装置18に、当該クエリを送信するステップS302。ついで、情報提供装置12は、当該情報検索装置18から送信された検索結果を受信するステップS303。当該検索結果を受信することにより、取得部202による検索結果の取得が実行されることになる。ついで、修正部203は、検索結果に含まれる合致情報が適切か否かの判定処理を行うステップS304。適切か否かの判定手法については、種々の態様を後述する。ついで、合致情報が適切であると判定された場合ステップS304;Yesは、そのままステップS307に進む。一方、合致情報が適切ではないと判定された場合ステップS304;Noは、当該合致情報が含まれる検索結果を修正してステップS305、ステップS307に進む。検索結果の修正方法としては、以下のようなものがありうる。a当該合致情報を、検索結果から削除する。b当該合致情報の順位が下がるように、検索結果内での順位を変更する。c当該合致情報の順位が下がるように、合致情報のスコアを下げる。なお、ここでは、判定結果として、適切か否かのいずれかが得られるものとしているが、後述するように、適切な度合を計算し、この度合に応じて、合致情報のスコアや順位を調整するように構成しても良い。また、検索結果内に合致情報が並べられる順番によって、合致情報の順位を示す場合には、検索結果内において合致情報が並べられる順番を変更することによって、順位を変更する修正ができる。上記のように構成することによって、対象の合致情報の適切な度合が低いほど、すなわち、適切ではない度合が高いほど、当該合致情報の順位が下がるように、順位やスコアを変更することが可能となる。このようにしてすべての合致情報について、当該合致情報が適切であるか否かを判定する判定処理が終了したか否かを判定するステップS307。終了していると判定された場合ステップS307;Yesは、ステップS307に進み、終了していないと判定された場合ステップS307;Noには、ステップS304に戻る。このようにして、すべての合致情報について適切であるか否かの判定処理を行うことで、適切ではない表現を含む合致情報についての修正を行った、ユーザに提示されるべき検索結果が得られる。上述した検索結果においては、ユーザの目にできるだけ触れない方が良い商品やサービスの情報が削除され、もしくは、表示順位が低くなっている。したがって、ユーザの情報提供システム11に対する信頼は損なわれずに済む。なお、ステップS304~ステップS307においては、合致情報毎に検索結果の修正を行うこととしているが、検索結果の修正を一括して行うことも可能である。例えば、すべての合致情報についてスコアを変更した後、当該スコアに基づいて検索結果から合致情報を削除したり、検索結果における合致情報の順位を変更する等である。ついで、検索結果が得られると、記憶部206は、その検索結果に含まれる合致情報に対応する識別情報を、当該クエリを送信したユーザが検索済みであるものとして、保存するステップS308。すなわち、ユーザが検索した結果に含まれる商品やサービスに対応する識別情報を、検索履歴として、当該ユーザのユーザ識別情報に対応付けて保存する。ついで、提示部204は、修正済みの検索結果を、端末装置14に送信するステップS309。前記修正済みの検索結果を受信した端末装置14は、当該端末装置の表示手段、例えば、ブラウザに、修正された順位で検索結果に含まれる合致情報を表示する。前記修正済みの検索結果に含まれる合致情報にはリンク情報例えば、URLUniversalResourceLocator等が含まれている。当該リンク情報に対するユーザ操作例えば、マウスのクリックやタッチパネルのタップなどに基づいて、当該合致情報に対するユーザの選択指示が、端末装置14から情報提供装置12に対して送信される。一方、情報提供装置12は、端末装置14から送信されたユーザからの選択指示を受信するステップS310。当該選択指示を受信することにより、選択受付部207による選択指示の受付が実行されることになる。選択指示が受け付けられると、記憶部206は、当該選択された合致情報に対応する識別情報を、当該選択指示を送信したユーザが選択済みであるものとして、保存するステップS311。すなわち、ユーザによる詳細情報の閲覧要求、購入要求、予約要求に係る商品やサービスに対応する識別情報を選択履歴として、当該ユーザのユーザ識別情報に対応付けて保存する。ついで、情報提供装置12は、ユーザからの選択指示に指定される識別情報に係る閲覧要求、購入要求、予約要求に対応する応答処理を、ウェブサーバ機能、電子商取引機能により実行しステップS312、ステップS301に戻る。ステップS312にて起動される応答処理では、商品やサービスの詳細情報の提供や、購入、予約などの申込処理が実行されるが、これらの詳細は、既存の商品やサービスのネット通信販売やネット予約に係るものと同様である。このように、本実施形態においては、記憶部206が検索履歴と選択履歴を含むユーザの行動の履歴を保存するように構成したが、後述する判定において、ユーザの行動の履歴が不要である場合には、記憶部206ならびに履歴の保存処理を含まないように構成しても良い。また、本実施形態では、記憶部206に商品やサービス、販売者や提供者の属性や、ユーザの属性が記憶されるように構成したが、後述する判定において、商品やサービス、販売者や提供者の属性や、ユーザの属性が不要である場合には、記憶部206ならびに属性の記憶処理を含まないように構成しても良い。図6は、従来技術において、端末装置14がユーザに検索結果を提示する表示例を示す説明図であり、図7は、本実施形態において、端末装置14がユーザに検索結果を提示する表示例を示す説明図である。以下、これらの図を参照しながら、説明する。これらの図による表示例は、コンピュータ101において、CPU102が、ハードディスク103に記録されたブラウザプログラムをRAM104に読み出して実行し、ユーザからの入力を入力装置106を介して受け付け、NIC105を介して情報提供装置12に各種の情報を要求し、得られた情報を表示装置107に表示することによって得られるものである。以下、表示装置107の画面601に表示されるブラウザに対する操作と、当該操作によって、図6、図7に示すように、検索結果が表示されるまでを説明する。まず、ユーザがURL入力欄602に、情報提供装置12のURLを入力すると、情報提供装置12から端末装置14に対してHTMLHyperTextMarkupLanguage文書が送信される。HTML文書は、当該HTML文書内にて指定されるスタイルシート情報やタグ情報に基づいて整形され、ブラウザの画面601内のコンテンツ表示領域603に表示される。情報提供装置12から送信されるHTML文書には、クエリ入力欄604を形成するためのタグ情報が含まれている。ユーザが、所望の商品やサービスについてのキーワードをクエリ入力欄604に入力すると、端末装置14から情報提供装置12に対して、当該クエリが送信される。このほか、図7に示す本実施形態においては、ブラウザのアドオンもしくはプラグインとして用意された検索ツールバー605が用意されている。検索ツールバー605内にもクエリ入力欄606が用意されている。ユーザは、情報提供装置12のURLを入力してコンテンツ表示領域603にクエリ入力欄604が表示されるのを待たずとも、検索ツールバー605内のクエリ入力欄606にキーワードを直接入力すれば、端末装置14から情報提供装置12に対して、当該クエリが送信される。なお、これらの図においては、ユーザは、ポイント付与の割合が50倍となるようなキャンペーンの対象となる商品やサービスに興味がある状況を示しており、クエリ入力欄606には50倍というキーワードが入力されている。すると、情報提供装置12において、図5に示す情報提供処理が実行される。本実施形態に係る情報提供装置12は、修正ずみの検索結果に基づいて生成されたHTML文書を端末装置14に送信するが、従来技術に係る情報提供装置は、情報検索装置18や内部の検索部205から取得した検索結果を修正せずに、HTML文書を生成して端末装置14に送信する。検索結果に基づいて生成されたHTML文書には、検索結果表示欄607を形成するためのタグ情報が含まれており、図6、図7とも、検索結果表示欄607には、複数の合致情報608が表示されている。上記のように、ユーザがキーワード50倍を入力しているので、合致情報608には、説明文や宣伝文などの説明情報にキーワード50倍を含む商品やサービスの識別情報609とスニペット610が含まれる。なお、本図では、個々の合致情報608ならびに当該合致情報に含まれる識別情報609やスニペットを識別するため、符号に英小文字の添字を付している。図6、図7においては、識別情報609は、商品やサービスの詳細情報を閲覧するためのリンクにより表現されており、選択可能なことを示すための下線が付されている。ユーザが当該リンクをマウスやキーボードで選択すると、端末装置14から情報提供装置12へ、選択指示が送信されることになる。また、各スニペット610には、ユーザにより入力されたキーワード50倍が含まれている。ここで、図6、図7に示される検索結果表示欄607を対比すると、表示されている合致情報608が少々異なることがわかる。図6に示す通り、合致情報608a、合致情報608b、合致情報608c、合致情報608dは、それぞれ、商品A、商品B、商品C、商品Dに係る合致情報である。合致情報608aでは、スニペット610aのほとんどを50倍が占めるほどに重複して利用されているが、合致情報608bのスニペット610b、合致情報608cのスニペット610c、合致情報608dのスニペット610dでは、50倍は1回乃至3回利用されている。本表示例では、スニペットにおけるキーワードの出現回数が多いものほど、高い順位となるような検索結果が表示されている。一方、図7においては、合致情報608b、合致情報608c、合致情報608dは表示されているが、合致情報608aは表示されていない。これは、後述する判定手法1によるもので、スニペット610aに、ユーザにとって未知の情報がほとんど含まれていないため、合致情報608aは適切ではないと判定され、検索結果から削除されたからである。また、合致情報608bのスニペット610b、合致情報608cのスニペット610c、合致情報608dのスニペット610dも、図6とは異なり、50倍は1回だけ、初めての利用の場所のみに表示されており、それ以降は、省略記号に置換する加工が行われている。このように、本実施形態では、クエリを入力したユーザにとって有用な、適切な合致情報が優先して提示される。以下、合致情報が適切か否かの判定手法について、種々の態様を説明する。3.判定手法1第1の判定手法は、ユーザが入力したクエリの文字列を活用するものである。ユーザが所望のキーワードを指定して一般的な検索エンジンを利用すると、ユーザには、検索結果として、当該キーワードが出現する文書のURLのほか、当該文書の要約、概要を表すスニペットが提示される。本実施形態において、商品やサービスの説明文又は宣伝文の要約等を表すスニペットが情報検索装置18において生成される態様では、合致情報毎に対応付けられて、情報提供装置12に送信される。一方、情報提供装置12がスニペットそのものを管理する態様では、情報検索装置18からは、商品やサービスの識別情報が情報提供装置12に送信され、情報提供装置12が、識別情報とスニペットを対応付けて合致情報を構成する。このスニペットは、ユーザが合致情報を対比検討する上で、重要な情報である。なお、前記スニペット内には、ユーザが指定したクエリに含まれているキーワード文字列が出現していることが殆どであるが、前記キーワード文字列は、ユーザが指定したものであるから、ユーザにとっては既知のものである。したがって、前記スニペットからキーワード文字列を除去した加工後のスニペットに含まれる文字列が、ユーザにとって未知の、新しい有用な情報である、と考えることができる。このように、本判定手法では、スニペットからクエリに含まれる文字列を除去した加工後のスニペットに含まれる文字列、すなわち、スニペットからクエリに含まれる文字列を除去した得られた文字列を用いて、合致情報が適切か否かの判定を行う。一般に、加工後のスニペットに含まれる文字列における情報量が多い合致情報の方が、前記情報量が少ない合致情報にくらべて、ユーザにとってより有用であり、適切であると考えられ、加工後のスニペットに含まれる文字列における情報量が極端に少なければ、その合致情報はユーザにとって役に立たず、適切ではないと考えられる。例えば、商品やサービスの購入の際に、ポイントが蓄積されるような電子商取引システムに、本実施形態が適用された場合を考える。ポイント付与の割合を50倍にしたキャンペーンに係る商品やサービスを検索しようとするユーザがキーワードとして50倍を指定したものとする。一方、商品の販売者やサービスの提供者が、前記キャンペーンの対象となる商品やサービスの宣伝文として、50倍50倍50倍50倍50倍50倍50倍などのように、50倍を重複して利用する宣伝文を作成してしまったものとする。すると、前記宣伝文から生成されるスニペットにおいても、50倍50倍50倍50倍50倍50倍50倍などのように、50倍が重複して利用されることになる。情報検索装置18は、宣伝文に50倍というキーワードが多数含まれていることから、前記商品や前記サービスを検索結果の上位に配置する。ところが、提示されるスニペットは特定のキーワードが並べられているだけであり、ユーザにとって有益な情報は少ない。本例では、スニペット50倍50倍50倍50倍50倍50倍50倍からキーワード50倍を除去する。すると、加工後のスニペットはの1文字だけとなる。本例では、加工後のスニペットによって、前記商品や前記サービスに関する有益な情報の情報量を見積もることになる。情報量の見積もりの方法であるが、最も単純には、加工後のスニペットに含まれる文字列が短かいほど、適切ではない度合が高いと判定する方法を採用することができる。上記の例のように、商品販売者やサービス提供者によって、ユーザが検索に利用しそうなキーワードを重複して利用するだけの説明文や宣伝文が作成された場合には、スニペットにも当該キーワードが繰り返し登場するだけとなるが、クエリに当該キーワードが指定された場合には、上記加工処理の結果、ユーザが指定したクエリに当該キーワードが含まれている場合には、加工後のスニペットに含まれる文字列は極めて短くなる。このため、キーワード重複利用型の説明文や宣伝文を利用した商品やサービスに関するデータに対応する合致情報は、適切ではないと判定され、当該合致情報の表示順位が変更されるので、ユーザの目に触れる機会が少なくなる。また、加工後のスニペットに含まれる文字列の情報量をより正確に推定して、合致情報が適切か否かを判定する方法としては、適当な圧縮アルゴリズム、例えば、スライディング辞書法や算術符号圧縮法等により、加工後のスニペットに含まれる文字列を圧縮する方法がある。本判定手法では、加工後のスニペットに含まれる文字列を圧縮した結果のビット数が多いほど、前記スニペットに対応する合致情報が適切である度合が高く、当該ビット数が少ないほど、適切である度合が低い、と判定することができる。本判定手法では、適切度が数値によって得られるので、合致情報毎にスコアが割り当てられている場合に、これらの数値によってスコアを修正することができる。修正部203は、修正されたスコアによって、合致情報の順位を修正することによって、修正された検索結果を生成する。一方、得られた適切度と予め設定した閾値を比較することにより、当該適切度に対応する合致情報が適切か否か判定するように構成しても良い。ユーザがクエリとして入力する文字列は、情報提供装置12の管理者が予想できるものとは限らない。本判定手法では、いわゆるNGワードなどを情報提供装置12で一切管理しなくとも、適切ではない合致情報を除去したり順位を変更したりできる点に、一つの特徴がある。なお、ユーザに合致情報を提示する際には、加工前のスニペットを提示することとしても良いし、加工後のスニペットを提示することとしても良い。また、適切度を判定するための加工とは別に、加工前のスニペットにおいて、ユーザが指定したキーワードが初めて出現する部分については削除せず、2番目以降の出現はすべて削除あるいは所定の省略文字等に置換するような変更を施した上で、当該変更後のスニペットをユーザに提示することとしても良い。4.判定手法2本判定手法は、ユーザの行動の履歴と、商品やサービス、商品販売者やサービス提供者に割り当てられた禁忌文字列と、を利用して適切か否かを判定するものである。商品販売者やサービス提供者は、ユーザを増やそうとするあまり、本来ならば適合しない文字列を商品やサービスの説明文又は宣伝文に設定してしまうことがある。例えば、繁華街の中にあるホテルの宿泊サービスに対しては、閑静なという文字列は、説明文として適切ではない。一方、人里離れたペンションの宿泊サービスに対しては、閑静なという文字列は、説明文として適切であると考えられる。そこで、ユーザからのフィードバックや情報提供装置12の管理者によるチェックによって、このような適切ではない文字列を、商品やサービスごと、あるいは、商品販売者やサービス提供者ごとに記憶部206に設定する。この文字列を、禁忌文字列と呼ぶ。卑猥、猥褻な単語や公序良俗に反する単語が検索エンジンにおけるNGワードとして採用されることは多い。しかしながら、本判定手法では、単語単独では、卑猥、猥褻でもなく、公序良俗に反することもなく、ある商品やサービスに対しては適切であるが、当該商品やサービスに対しては適切ではないような、両義的なキーワードを、禁忌文字列として採用することができる点に特徴がある。さて、判定手法として最も単純な実施形態は、条件a合致情報に指定される識別情報に対応付けて記憶部206に記憶される禁忌文字列がクエリに含まれるが満たされる場合に、適切ではないと判定する形態である。この方法は、NGワードの技術を、商品やサービス単位で一層きめ細かく適用したものと考えることができる。さらに条件を加えた実施形態としては、上記条件aに、条件b合致情報に指定される識別情報が、ユーザが検索済みであるとして記憶部206に記憶されているならびに条件c合致情報に指定される識別情報が、ユーザが選択済みであるとして記憶部206に記憶されていないを合わせた、3つの条件abcがすべて満たされる場合に、適切ではない、と判定する形態を採用するものである。条件bcは、ユーザに過去に提示はされたものの、ユーザが興味を示さなかった合致情報に対して成立する条件である。このような合致情報であって、なおかつ適切ではないキーワードを説明文等に含む商品やサービスについては、表示順位や表示自体を制御した方が、ユーザにとって有用と考えられるからである。なお、本判定手法は、適切ではないキーワードで検索したとしても、当該商品やサービスが検索結果に含まれないようにするものである。したがって、商品販売者やサービス提供者が、禁忌文字列を説明文や宣伝文から削除した場合であっても、情報提供装置12の管理者は、特段の作業を必要としない。禁忌文字列を削除した場合には、禁忌文字列が含まれるクエリに対しても当該商品やサービスが検索結果に含まれないのは、当然だからである。なお、過去の全ユーザについての検索において、クエリに含まれるキーワードごとに、各合致情報に対して、条件bcが満たされるか否かを統計情報として蓄積するように構成しても良い。すなわち、あるキーワードで検索されたある合致情報について、条件bが成立するユーザ数Bと、条件cが成立するユーザ数Cを追跡する。多数のユーザにより検索が行われ、Bが所定のサンプル数以上となり、十分に大きい値となっているにもかかわらず、Bに対するCの割合が所定の極めて小さい閾値以下であれば、当該キーワードは、当該合致情報に対して適切ではない、と推定することができる。当該所定のサンプル数や当該極めて小さい閾値は、適用対象に応じて、適宜設定が可能である。当該所定のサンプル数としては、統計的に有意な検索回数の定数たとえば、100や500、1000等を採用することができる。また、たとえば1箇月おき等、定期的にキーワードが適切か否かの推定をして禁忌文字列の設定を行う場合には、期間毎に、記憶部206に記憶される識別情報について、条件bを満たすユーザ数と集計して、期間毎の条件bを満たすユーザ数の平均をとり、この平均に1未満の正定数たとえば、01、03、05等を乗じた値を次の期間におけるBとして採用しても良い。このほか、これらの平均やこれらのうち小さい側の数値を、次の期間におけるBとして採用することもできる。当該極めて小さい閾値としては、1未満の正定数たとえば、0001、00001、000001、あるいは、0等を採用することができる。また、上記のように定期的にキーワードが適切か否かの推定をして禁忌文字列の設定を行う場合には、以下のような手法を採用しても良い。すなわち、期間毎に、記憶部206に記憶される識別情報について、条件cを満たすユーザ数を集計して、期間毎にこれらの平均をとる。この平均に1未満の正定数たとえば、01、001、0001、あるいは、0等を乗じた値を次の期間におけるCとして採用する。このほか、上記の手法の平均や、これらのうち小さい側の数値を、次の期間におけるCとして採用することもできる。このような推定結果を利用すれば、ユーザの行動の履歴に基づいて、記憶部206における禁忌文字列の情報を適切に更新することができる。5.判定手法3商品販売者やサービス提供者は、ユーザを増やそうとするあまり、本来ならば適合しない属性情報を、商品やサービスに設定してしまうことがある。例えば、シングルの部屋しかないホテルの宿泊サービスに対しては、ファミリー向けの属性は適切ではない。そこで、判定手法3では、上記判定手法2の条件bcにかえて、条件d合致情報に指定される識別情報に対応付けて記憶部206に記憶されるデータの属性情報と、ユーザに対応付けて記憶部206記憶されるユーザの属性情報と、がマッチしないを採用する。条件dを採用すれば、例えば、独身者に対して、ファミリー向けのホテルを紹介してしまう、などの状況を防止することができる。なお、ユーザに関するユーザの属性情報と、商品やサービスに関するデータ属性情報と、のマッチの判定には、例えば、特許文献2に開示される技術を採用することも可能である。6.判定手法4上記の判定手法1乃至3は、適宜組み合わせることが可能である。例えば、判定手法1乃至3のすべてを適用して、これらの条件のいずれかを満たす場合に、合致情報の順位を下げたり提示をやめたりする等である。また、判定手法2と判定手法3においては、条件aの判定が共通するため、この判定結果を再利用することにより、計算処理を高速化することができるようになる。7.その他の態様上記態様では、商品やサービスの電子商取引システムにおいて、商品やサービスという検索対象を検索する際に、当該商品やサービスの内容を説明する説明情報に適切ではない表現が含まれている場合に、その商品やサービスをユーザに提示するときの表示順位や表示の可否を制御するものであった。本実施形態は、特に上記の判定手法1を、より広い検索システムに適用するものであり、端末装置14が、情報提供装置として機能する。本実施形態における検索対象は、商品やサービスに関するデータではなく、インターネット16内で公開されている電子文書である。情報検索装置18は、いわゆる検索エンジンとして機能する。すなわち、情報検索装置18は、定期的にインターネット16内で公開されている文書をクロールし、当該文書に含まれるキーワード、当該文書のURL、当該文書のキャッシュなど、各種の文書データを保持する。ユーザが、端末装置14を用いて、情報検索装置18に対するクエリ入力欄604、あるいは、クエリ入力欄606から所望のキーワードを入力すると、当該キーワードがインターネット16を介して情報検索装置18に伝達される。情報検索装置18は、端末装置14から伝達されたキーワードを含む文書を、自身が保持した文書データから検索し、検索の結果得られた文書のキャッシュから当該キーワードが出現する箇所ならびにその前後の文章を抽出したスニペットを生成する。また、検索の際には、文書に順位が付けられる。そして、情報検索装置18は、文書のURLと文書のスニペットを組にして、文書の順位の順に当該組を並べたHTML文書を作成する。HTML文書は、構造化文書と呼ばれるものであり、各種のタグによって、文書に含まれる文字列の構造化がなされている。HTML文書内では、文書のURLならびにスニペットを所定のタグで囲むことによって、これらが1つの文書に関する情報であることを明示し、タグで囲まれた情報を順に並べることによって、文書の順位を表す。この処理で生成されたHTML文書が、検索結果に相当する。また、当該HTML文書の中の、タグで囲まれた文書のURLならびにスニペットの情報が、合致情報に相当する。この後、情報検索装置18は、生成したHTML文書を端末装置14に送信する。HTML文書を受信した端末装置14は、ブラウザの表示画面に当該HTML文書を整形して表示する。従来、端末装置14のブラウザは、情報検索装置18から送信されたHTML文書を、そのまま整形してブラウザの表示画面に表示していた。本実施形態では、端末装置14のブラウザにおいて、情報検索装置18から得られたHTML文書に対して、さらに処理を加える。すなわち、端末装置14のブラウザは、検索結果のHTML文書を得ると、その構造を解析して、所定のタグで囲まれた文書のURLならびにスニペットからなる合致情報を順に取得する。そして、取得された合致情報毎に、スニペットから検索の際に使用したキーワードを除去した得られた文字列を求め、当該得られた文字列の長さや当該得られた文字列を所定の圧縮アルゴリズムで圧縮した際の圧縮率から、当該合致情報が適切か否かを判定する。そして、合致情報が適切ではない場合は、前記HTML文書から、当該適切ではない合致情報に係る部分を削除したり、あるいは、当該HTML文書内における当該適切ではない合致情報に係る部分を文書の後方に移動するのである。すなわち、端末装置14のブラウザにおいてHTML文書が動的に修正される。このような処理を行い、HTML文書の修正が終了すると、端末装置14のブラウザの表示画面には、修正済みのHTML文書が表示されることになる。なお、HTML文書に対する修正は、端末装置14におけるブラウザの表示画面に、当該HTML文書を表示しながら並行して行っても良いし、HTML文書の修正がすべて完了した後に、表示画面に当該HTML文書を表示することとしても良い。このように、本実施形態では、外部の情報検索装置18により実現される既存の検索エンジンから得られた検索結果が端末装置14のブラウザで動的に修正される。既存のブラウザに対しては、プラグインやアドオンとしてこのような動的な修正の機能を付加することができる。プラグインやアドオンのプログラムは、ブラウザで動作するスクリプト言語により記述され、DOMDocumentObjectModelに基づいたHTML文書の動的な修正機能を用いることにより、上記の処理を実現する。本実施形態によれば、端末装置14のブラウザから既存の検索エンジンを用いる際に、例えば特定のキーワードが重複利用されているような、ユーザにとって価値が低いと思われる文書の検索結果における表示の可否や表示順位を制御することができるようになる。8.禁忌文字列の自動設定上記実施形態では、情報提供装置12の管理者が禁忌文字列を設定していたが、ブラウザを介して検索結果を得たユーザが、その後にとった行動を分析することによって、自動的に禁忌文字列を設定することも可能である。図7に示すように、検索結果には、当該キーワードが出現する文書のURL等のリンク情報が含まれる。ユーザが、ブラウザを介して、当該リンク情報に対するマウスのクリックやタッチパネルのタップなどのユーザ操作により、当該リンク情報を選択すると、その選択指示が、端末装置14から情報提供装置12に対して送信され、その結果として、当該リンク情報に対応付けられるコンテンツがコンテンツ表示領域603に表示される。図8は、本実施形態において、図7に示す検索結果に含まれるリンク情報の一つをユーザが選択した後に、端末装置14がユーザに、当該リンク情報に係るコンテンツを提示する表示例を示す説明図である。図8に示すように、画面601のURL入力欄602には、ユーザが選択したリンク情報に係るURLが表示される。また、コンテンツ表示領域603には、当該リンク情報のURLにより指定されるコンテンツが表示される。本表示例では、商品を紹介するためのコンテンツが画面に表示されている。当該コンテンツ内には、商品の外観を表す商品画像801や、当該商品の紹介をするための紹介文802、当該商品を電子的なカートに入れて購入の対象とするための購入ボタン803、検索結果を表示していた画面に戻るための戻るリンク804などが配置されている。なお、図7に示すスニペット610は、紹介文802の一部を省略することによって、生成される。このほか、ユーザは、ブラウザの戻るボタン611や進むボタン612を操作することで、閲覧履歴の中を戻ったり進んだりすることも可能である。ここで、当該キーワードと当該リンク情報の組み合わせがユーザにとって有用である場合には、ユーザは、コンテンツ表示領域603に表示されたコンテンツをそのまま閲覧するであろうし、ユーザにとって役に立たないものであれば、短時間のうちに、当該コンテンツの閲覧をやめて、ブラウザの戻るボタン611や戻るリンク804などを操作して、図7に示すような検索結果をコンテンツ表示領域603に再表示させるものと考えられる。このほか、図7に示すように、当該リンク情報が商品を紹介する商品紹介コンテンツを参照するものであり、当該リンク情報に対応付けられる商品紹介コンテンツがコンテンツ表示領域603により表示されている場合を考える。ユーザが商品を購入するためのリンク情報を選択した場合には、当該キーワードと当該リンク情報との組み合わせは有用であると考えられ、ユーザが検索結果の表示に戻るためのリンク情報を選択した場合には、当該キーワードと当該リンク情報との組み合わせは役に立たないと考えられる。そこで、ブラウザのアドオンやプラグインが端末装置14により実行されると、検索結果に含まれるリンク情報をユーザが選択し、リンク情報に係るコンテンツが表示された後に、ユーザの行動を判別するように構成する。ユーザの行動のうち、第1種の行動は、たとえば以下のような、当該キーワードと当該リンク情報との組み合わせが不適切であると推測されるような行動である。a当該コンテンツが表示されてから所定時間内、たとえば、数秒以内に、ブラウザの戻るボタン611が操作された。b当該コンテンツが表示された後に、当該コンテンツ内に配置されているリンク情報の選択等が一切されないまま、ブラウザの戻るボタン611が操作された。c当該コンテンツが表示された後に、当該コンテンツ内に配置されているリンク情報のうち、検索結果に戻るための戻るリンク804等がユーザにより選択された。ユーザの行動のうち、第2種の行動は、たとえば以下のような、当該キーワードと当該リンク情報との組み合わせが適切であると推測されるような行動である。p当該コンテンツが表示されてから所定時間を超えて閲覧された。ユーザが当該コンテンツの内容をよく読んだと推測されるからである。q当該コンテンツが表示された後に、当該コンテンツ内に配置されているリンク情報のうち、当該コンテンツに係る商品の購入ボタン803等、ユーザが当該コンテンツに興味を持っていると予想されるリンク情報がユーザにより選択された。以下、理解を容易にするため、第1種の行動を忌避行動と、第2種の行動を誘引行動と、それぞれ呼ぶこととする。その上で、端末装置14は、判別した行動を、情報提供装置12に通知する。このほか、情報提供装置12が、商品紹介コンテンツを提供するウェブサーバとしても機能する場合には、上記cqの行動は、端末装置14からのコンテンツ要求の種類を分析することによっても峻別可能である。なお、忌避行動ならびに誘引行動は、上記a乃至cの行動ならびに上記pqの行動のいずれかを適宜選択しても良いし、その他の行動を適宜追加しても良い。そして、忌避行動の回数や誘引行動の回数を参照しながら、当該キーワードを、当該リンク情報に対する禁忌文字列とすべきか否かを判断する。そして、禁忌文字列とすべきと判断された場合には、当該キーワードを当該リンク情報に対する禁忌文字列に設定し、それ以外の場合には、当該キーワードは、当該リンク情報に対する禁忌文字列としては設定しない。当該キーワードが当該リンク情報に対する禁忌文字列に設定される場合としては、以下のような状況を採用することができる。a当該リンク情報に係るコンテンツの直近の所定回数の閲覧のうち、忌避行動がとられた割合が所定の閾値以上である場合。b当該リンク情報に係るコンテンツの直近の所定回数の閲覧のうち、忌避行動の回数から誘引行動の回数を減算した値が所定の閾値以上である場合。c当該リンク情報に係るコンテンツの直近の所定回数の閲覧のうち、忌避行動の回数の誘引行動の回数に対する比が所定の閾値以上である場合。d上記abcにおいて、コンテンツの直近の所定回数の閲覧にかえて、コンテンツが公開あるいは更新された後の所定回数の閲覧とする。すなわち、コンテンツが公開あるいは更新された直後は、当該リンク情報に対する禁忌文字列の設定をすべて解除し、公開更新の後にユーザがどのような行動をとったか、によって、当該リンク情報に対する禁忌文字列を設定する手法である。これらは、いずれか1つを採用しても良いし、任意に組み合わせて採用しても良い。このほか、ユーザの行動を逐次検知することにより、各キーワードと各リンク情報の組み合わせに対して、禁忌パラメータを動的に設定し、禁忌パラメータがある条件を満たすか否かにより、当該キーワードを禁忌文字列とするか否かを決める手法もある。この手法では、まず、禁忌パラメータpに、適当な正定数を初期値Qとして与え、0A1Bならびに0K1を満たすような定数A,B,Kを用いて、この禁忌パラメータを更新する。更新の手法は以下の通りである。まず、当該キーワードによる検索が行われるたびに、以下のように、初期値Qと禁忌パラメータpとの重み付き平均をとって、その結果で禁忌パラメータを更新する。p←K×p×Qここで、←は代入を意味する。この処理によって、忌避パラメータpは、初期値Qに近付くことになる。また、当該検索の後に忌避行動が検知されると、禁忌パラメータは、B倍される。p←B×pこの処理によって、忌避パラメータpは、増大することになる。一方、当該検索の後に誘引行動が検知されると、禁忌パラメータは、A倍される。p←A×pこの処理によって、忌避パラメータpは、減少することになる。そして、禁忌パラメータが所定の初期値Qより大きい定数Rを超えている間は、当該キーワードを当該リンク情報に対する禁忌文字列とする。そうでなくなれば、当該キーワードの当該リンク情報に対する禁忌文字列での設定を解除する。理解を容易にするため、A05,B12,K07,Q10,R11の数値例により、説明する。まず、忌避パラメータpの初期値は、p←10である。この後、ユーザが当該キーワードによる検索の後に忌避行動をとったとする。すると、まず、忌避パラメータpの現在の値10と、初期値Q10との重み付き平均が計算される。p←07×1003×1010さらに、忌避パラメータpはB12倍される。p←12×1012すると、忌避パラメータpは、定数R11よりも大きくなる。したがって、当該キーワードは当該リンク情報に対する禁忌文字列となる。この後は、当該キーワードを検索しても、検索結果から、当該リンク情報が除去され、もしくは、当該リンク情報の順位が下がる。したがって、ユーザによる当該リンク情報のコンテンツに対する行動は、忌避行動も誘引行動も生じにくくなる。しかしながら、この後、当該キーワードが繰り返し検索されるだけで、忌避パラメータpは、p←07×1203×10114;p←07×11403×101098のように変化する。このように、忌避文字列の設定が行われた後でも、当該キーワードが検索される毎に、忌避パラメータpは、次第に1に近付くから、ユーザが当該リンク情報に係るコンテンツに対して何ら行動をとらなくとも、忌避パラメータpは、いつか定数R以下になる。すると、当該リンク情報に対する当該キーワードの忌避文字列の設定は解除される。この後は、当該キーワードを検索すると、検索結果に当該リンク情報が含まれるようになる。上記の検索の後に、ユーザが誘引行動をとった場合には、忌避パラメータpはA05倍される。p←05×10980549これは、定数Rよりも小さいから、当該キーワードは、当該リンク情報に対する忌避文字列にはならない。さらに検索がされてユーザが誘引行動をとった場合には、忌避パラメータはp←07×054903×1006843;p←05×06843034215となり、定数Rならびに初期値Qよりも小さくなる。この後、さらに検索がされて、ユーザが忌避行動をとった場合には、p←07×03421503×100539505;p←12×05395050647406となり、忌避パラメータpは、増大する。この後、さらに検索と忌避行動が繰り返されれば、上記と同様に、しだいに忌避パラメータpは増大して、いつしか定数Rを超え、当該キーワードは当該コンテンツに対する禁忌文字列になる。その後何回か検索が行われれば、忌避パラメータpは次第に初期値Qに近づいて、定数Rよりも小さくなって、禁忌文字列の設定は解除される。また、検索と誘引行動が繰り返されれば、忌避パラメータpは減少し続けるので、かりにユーザの誤操作等で検索と忌避行動が行われたとしても、直ちに忌避パラメータpが定数Rを超えることはない。このように、ユーザの行動に基づいて、忌避パラメータpを変化させることで、キーワードを禁忌文字列に設定したり、その設定を解除したり、を、動的に実行できるようになるのである。このほか、ユーザの行動によらず、コンテンツの内容に基づいて、禁忌文字列を設定する手法もある。第1の手法は、コンテンツの中に含まれる語句から、反対の意味を有する語句を抽出し、その出現回数を対比し、出現回数が少ない方を禁忌文字列とするものである。たとえば、質素が1回、豪華が10回登場する商品紹介コンテンツでは、質素を禁忌文字列として設定する。当該コンテンツを記述している言語のシソーラス等を参照することにより、情報提供装置12は、反対の意味を有する語句を自動的に抽出して、出現回数を対比することが可能となる。第2の手法では、当該リンク情報に係るコンテンツにおいて、すでに管理者もしくは上記の手法により設定されている禁止文字列と、所定の区切り文字たとえば、カンマ、読点、括弧等の記号。を挟んで配置されている語句を禁忌文字列とする手法である。たとえば、質素、地味と豪華、派手とが出現するコンテンツにおいて、質素がすでに禁忌文字列として設定されている場合には、地味も禁忌文字列として設定する。これらの手法では、禁忌文字列を適切に自動設定することにより、情報提供装置12の管理者の管理の負担を大きく減らし、適切に禁忌文字列を管理することができるようになる。なお、本願においては、2010年8月20日に日本国特許庁に対してした特許出願特願2010-185371を基礎とする優先権を主張する。また、指定国の国内法令が許す限り、本願に当該基礎出願の内容をすべて取り込むものとする。"