太陽電池モジュールに対して間隔を空けて配置される気体流路形成部材であって、前記太陽電池モジュールとの間に気体が流通する気体流路を形成する気体流路形成部材と;気体を冷却した冷却気体を前記気体流路に供給する冷却気体供給筒とを備える;太陽電池モジュール冷却ユニット。前記太陽電池モジュールと前記気体流路形成部材との間に、前記太陽電池モジュールに対して所定の隙間を空けて、前記太陽電池モジュールに対向して配置される表面板を備え;前記表面板に、前記気体流路形成部材と前記表面板との間の前記気体流路を流れた前記冷却気体を前記太陽電池モジュールに向けて放出する放出孔が形成された;請求項1に記載の太陽電池モジュール冷却ユニット。請求項1又は請求項2に記載の太陽電池モジュール冷却ユニットと;気体を冷却して冷却気体を生成する気体冷却器と;前記気体冷却器で生成された冷却気体を前記冷却気体供給筒に導くダクトとを備える;太陽電池モジュール冷却システム。前記気体が空気であり;前記気体冷却器が、エアワッシャである:請求項3に記載の太陽電池モジュール冷却システム。前記ダクトが、外表面の少なくとも一部が地下水に接するように地中に埋設された;請求項3又は請求項4に記載の太陽電池モジュール冷却システム。しかしながら、水を表面に散布して太陽電池モジュールを冷却する手段では、空気中に飛散している埃が表面に付着したり、表面に苔が発生することがあり、太陽光の赤外線や紫外線を受けることで埃や苔等が発熱体になってしまい、冷却効率が低下してしまうことがあった。本発明は上述の課題に鑑み、冷却効率の低下を抑制することができる太陽電池モジュール冷却ユニット及び太陽電池モジュール冷却システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の第1の態様に係る太陽電池モジュール冷却ユニットは、例えば図1に示すように、太陽電池モジュール91に対して間隔を空けて配置される気体流路形成部材12であって、太陽電池モジュール91との間に気体SAが流通する気体流路10pを形成する気体流路形成部材12と;気体を冷却した冷却気体SAを気体流路10pに供給する冷却気体供給筒18とを備える。このように構成すると、気体流路に冷却気体を流すことで、太陽電池モジュールを冷却気体の対流により冷却することができ、水等の液体噴霧による冷却に比べて、苔の発生等に起因する冷却効率の低下を抑制することができる。また、本発明の第2の態様に係る太陽電池モジュール冷却ユニットは、例えば図1に示すように、本発明の第1の態様に係る太陽電池モジュール冷却ユニット10において、太陽電池モジュール91と気体流路形成部材12との間に、太陽電池モジュール91に対して所定の隙間Dを空けて、太陽電池モジュール91に対向して配置される表面板11を備え;表面板11に、気体流路形成部材12と表面板11との間の気体流路10psを流れた冷却気体SAを太陽電池モジュール91に向けて放出する放出孔11hが形成されている。このように構成すると、気体流路形成部材と表面板との間の気体流路に冷却気体を流して表面板を冷却しつつ冷却気体を放出孔から放出することで、太陽電池モジュールを、表面板からの輻射冷熱及び放出された冷却気体の対流により冷却することができ、冷却効率の低下をさらに抑制することができる。また、本発明の第3の態様に係る太陽電池モジュール冷却システムは、例えば図3に示すように、上記本発明の第1の態様又は第2の態様に係る太陽電池モジュール冷却ユニット10と;気体を冷却して冷却気体SAを生成する気体冷却器50と;気体冷却器50で生成された冷却気体SAを冷却気体供給筒18に導くダクト60とを備える。このように構成すると、冷却気体を太陽電池モジュール冷却ユニットに供給することができ、太陽電池モジュールを冷却気体の冷熱で冷却することができる。また、本発明の第4の態様に係る太陽電池モジュール冷却システムは、例えば図3に示すように、上記本発明の第3の態様に係る太陽電池モジュール冷却システム100において、気体が空気であり;気体冷却器が、エアワッシャ50である。このように構成すると、冷却気体を生成する際の水の消費量を抑制することができる。地下水と熱交換した冷却水がエアワッシャに供給される場合は、冷却気体の生成コストを抑制することができる。また、本発明の第5の態様に係る太陽電池モジュール冷却システムは、例えば図3に示すように、上記本発明の第3の態様又は第4の態様に係る太陽電池モジュール冷却システム100において、ダクト62が、外表面の少なくとも一部が地下水に接するように地中に埋設されている。このように構成すると、冷却気体のダクト通過時の熱損失を抑制しつつ、太陽電池モジュール冷却パネルに供給される冷却気体の温度を安定させることができる。本発明によれば、気体流路に冷却気体を流すことで、太陽電池モジュールを冷却気体の対流により冷却することができ、水等の液体噴霧による冷却に比べて、苔の発生等に起因する冷却効率の低下を抑制することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において互いに同一又は相当する部材には同一あるいは類似の符号を付し、重複した説明は省略する。まず図1を参照して、本発明の第1の実施の形態に係る太陽電池モジュール冷却ユニットとしての輻射噴流ユニット10を説明する。図1Aは輻射噴流ユニット10の斜視図、図1Bは輻射噴流ユニット10の部分側面断面図である。輻射噴流ユニット10は、太陽電池モジュール91を支えるフレーム92図1B参照に取り付けられて、太陽電池モジュール91を冷却するユニットである。なお、本明細書では、太陽電池素子に強化や保護のためのガラスコーティング等の必要な加工が施されてパネル状に構成されたものを太陽電池モジュール91といい、太陽電池モジュール91にフレーム92が取り付けられたものをモジュールセット90ということとする。なお、図1Aでは、フレーム92の図示を省略している。輻射噴流ユニット10は、太陽電池モジュール91に対向して配置される表面板11と、気体流路形成部材としての裏面板12と、側面板13と、表面板11に沿って冷却気体としての冷気SAを噴出する噴流ノズル15と、排気導管16と、冷却気体供給筒としての供給筒18とを備えている。表面板11は、本実施の形態では、縦横の長さの比が概ね2:1の矩形板状に形成されている。表面板11は、冷気SAに接したときに速やかに冷気SAの温度に近づくように、熱伝導性のよい材料典型的には金属が用いられることが好ましく、本実施の形態ではアルミニウム板が用いられている。さらに、太陽電池モジュール91に対する輻射率放射率を大きくするために、表面板11の太陽電池モジュール91に対向する面に、黒色のオイルペイントを塗布することが好ましい。表面板11として、太陽電池モジュール91に対向する面に黒色オイルペイントを塗布したアルミニウム板を用いると、熱伝導率及び輻射率が大きくなるため好適である。表面板11は、太陽電池モジュール91に対して所定の隙間Dを空けて平行に設置されることを予定している。所定の隙間Dは、ここを流れる冷気SAから太陽電池モジュール91へ伝達される冷熱量をできるだけ多くする観点から、10mm~50mm程度とするとよい。このように表面板11が設置されることにより、太陽電池モジュール91と表面板11との間に上方冷気流路10ptが形成されることとなる。また、表面板11と裏面板12との間には下方冷気流路10psが形成される。上方冷気流路10ptと下方冷気流路10psとを総称して、冷気流路10pということとする。表面板11には、下方冷気流路10psから上方冷気流路10ptへと冷気SAを放出させる放出孔11hが複数形成されている。放出孔11hは、下方冷気流路10psから上方冷気流路10ptへ放出される冷気SAが噴流となる大きさに形成されるのが好ましく、本実施の形態では直径8mm~10mm程度の円形に形成されている。放出孔11hから放出される冷気SAが噴流であると、太陽電池モジュール91の面に沿って存在する境膜が破壊され、上方冷気流路10ptを流れる冷気SAの冷熱を効率よく太陽電池モジュール91に伝達することができる。放出孔11hは、太陽電池モジュール91の温度にムラが生じることを極力抑制するように冷気SAの冷熱を太陽電池モジュール91に伝達することができる間隔で、噴流ノズル15が設置される部分を除いて、碁盤の目のように配列されている。本実施の形態では、表面板11を長手方向に2等分したそれぞれの領域に1つずつ、合計2つの噴流ノズル15が設けられており、この2箇所の部分には放出孔11hが形成されていない。表面板11には、また、上方冷気流路10ptを流れた冷気SAを上方冷気流路10ptから排出する排気口11eが形成されている。排気口11eは、本実施の形態では、表面板11の四隅に合計4つ形成されている。排気口11eの大きさは、複数の放出孔11hから上方冷気流路10ptへ流入した冷気SAの流量を、4つの排気口11eから排出できるようにする観点から決定され、放出孔11hよりも大きい。本実施の形態では、排気口11eが、直径50~80mmの円形に形成されている。各排気口11eには、排気導管16が接続されている。排気導管16は、太陽電池モジュール91とは反対側に伸びるように設けられている。裏面板12は、典型的には表面板11と同じ大きさの矩形板状に形成されているが、表面板11とは異なる大きさのものが、複数枚組み合わされて表面板11と同じ大きさに形成されていてもよく、1枚の裏面板12で複数枚の表面板11に対応する大きさに形成されていてもよい。裏面板12は、下方冷気流路10psを流れる冷気SAの冷熱を極力大気に放散しないようにする観点から、熱伝導率の低い材料が用いられることが好ましく、例えばステンレス鋼板や合成樹脂板が用いられるとよい。裏面板12は、噴流ノズル15が貫通する位置及び排気導管16が貫通する位置に、貫通孔が形成されている。貫通孔は、噴流ノズル15及び排気導管16との間に隙間が形成されない大きさに形成されていることが好ましく、隙間が形成される大きさに形成された場合は隙間を閉塞する処理穴埋めが行われるとよい。側面板13は、冷気流路10pを流れる冷気SAが排気導管16以外から輻射噴流ユニット10の外に流出することがないように、表面板11及び裏面板12の周囲に設けられて冷気流路10pを囲む部材である。側面板13は、熱伝導率の低い材料が用いられることが好ましく、裏面板12として採用可能な材料で形成されているとよい。ここで図2を参照して噴流ノズル15を説明する。図2は、噴流ノズル15の斜視図である。以下の噴流ノズル15の説明において、輻射噴流ユニット10の構成に言及しているときは、適宜図1を参照することとする。噴流ノズル15は、冷気SAを上方冷気流路10ptに面する表面板11へ目掛けて略垂直方向に導く風導部15dと、表面板11に対して略垂直に近づいてきた冷気SAを表面板11に沿った流れの向きに変換する変換部材15cと、風導部15dの端部と変換部材15cとの間に形成された通過隙間15Sを部分的に塞ぐ閉塞部材15bとを有している。表面板11へ目掛けてとは、行く手を阻むものがなければ表面板11に衝突することをいい、本実施の形態のように表面板11に対して略垂直に向かう場合が典型例である。風導部15dは、円筒状に形成された主風導部15fと、主風導部15fよりも径が大きく長さが短い円筒状に形成された拡張風導部15eとを含んで構成されている。拡張風導部15eの一方の端面は全面が開口になっており、他方の端面は主風導部15fの径と同じ大きさの開口が形成されている部分よりも外側の周囲が塞がれている。拡張風導部15eの他方の端面に形成された開口に、主風導部15fの一端が接続されている。主風導部15fと拡張風導部15eとは、両円筒の軸線が同一の仮想直線を通るように配置されて接続されている。主風導部15fの両端面は、全面が開口になっている。閉塞部材15bは、拡張風導部15eの主風導部15fが接続されている側と反対の端部から、円筒の軸方向に伸びて設けられている。本実施の形態では、閉塞部材15bと拡張風導部15eとが一体に構成されているが、それぞれが分離している拡張風導部15eの端部に閉塞部材15bを取り付ける構成としてもよい。また、本実施の形態では、拡張風導部15eの円筒の周方向に等間隔で10個の閉塞部材15bが設けられている。閉塞部材15bの高さ軸方向の長さは、通過隙間15Sの高さと一致することとなる。閉塞部材15bの幅周方向の長さは、典型的には後述する先細りの流路15Pを考慮して決定されるが、本実施の形態では、閉塞部材15bの高さの0.8~1.5倍程度に形成されている。また、いくつかの閉塞部材15bの先端には、変換部材15cと接続するための取付爪が設けられている。また、拡張風導部15eには、閉塞部材15bの下端の位置から軸方向と直角に外側に広がる鍔部15gが全周にわたって設けられている。さらに、拡張風導部15eに、通過隙間15Sの面積を可変にするスペーサ不図示が外嵌される構成としてもよい。変換部材15cは、円錐面状に形成されている。円錐面状としたのは、一般に円錐というと円錐面と底面とが含まれることになるところ、変換部材15cは円錐の底面に相当する部材がない場合も含まれることを意図したものである。変換部材15cは、円錐面の回転軸と母線との角度が、好ましくは60度~85度、より好ましくは75度程度に形成されている。このようにすると、円錐面の頂点とは反対側の端部15cr円錐面の裾、すなわち、底面があるとすれば該底面の外周に相当する部分が表面板11図1に対して平行に配置された場合に、変換部材15cの円錐面に沿う流れ方向から表面板11に沿う流れ方向に変わる角度が小さくなり、円滑な流れとすることができる。変換部材15cの底面側の外径端部15crの輪郭は、鍔部15gの外径と略同じ大きさに形成されている。変換部材15cの端部15crには、母線に沿って閉塞部材15bの外側直近まで切り込みが入れられ端部15crが切断されたことに相当、その切り込み線の両側の端部15crである切断端部15csが外側に開いて折り曲げられている。このようにして、変換部材15cに先細りの流路15Pこの流路15Pは開渠となっているが形成されている。風導部15dと変換部材15cとが、風導部15dの円筒の軸線を通る仮想直線が変換部材15cの円錐面の頂点を通り、かつ、各閉塞部材15bが円錐面に接するように組み込まれることによって、噴流ノズル15が構成されている。なお、本実施の形態では、風導部15dが主風導部15fと拡張風導部15eとを含んで構成されているとしたが、拡張風導部15eを設けずに主風導部15fの先端に閉塞部材15bを設けてもよい。この場合、典型的には風導部15dの径が変化しないこととなる。拡張風導部15eを設けないこととすると噴流ノズル15の製作が簡便になる。他方、拡張風導部15eを設けるとスペーサ不図示による風量調節が簡便になる。風量を調節しなくてもよい場合でスペーサ不図示を設けない場合は、鍔部15gに相当する部材を風導部15d側の通過隙間15Sの下端に設けることが好ましい。再び図1に戻って輻射噴流ユニット10の構成の説明を続ける。以下の説明において、噴流ノズル15の構成に言及しているときは適宜図2を参照することとする。噴流ノズル15は、前述のように変換部材15cの端部15crが表面板11に接する態様で、大部分が下方冷気流路10psに配設されている。噴流ノズル15の主風導部15fが、裏面板12を貫通して外側に突き出ている。裏面板12の外側に突き出た主風導部15fには、供給筒18が接続されている。なお、裏面板12の外側に突き出た主風導部15fと供給筒18とが一体に構成されていてもよい。換言すれば、裏面板12の外側に突き出た主風導部15fが供給筒18を兼ねていてもよい。次に図3を参照して、本発明の第2の実施の形態に係る太陽電池モジュール冷却システム以下モジュール冷却システムという。100を説明する。図3は、モジュール冷却システム100の系統図である。以下の説明において、輻射噴流ユニット10の構成に言及しているときは適宜図1及び図2を参照することとする。モジュール冷却システム100は、上述の輻射噴流ユニット10と、冷気SAを生成する気体冷却器としてのエアワッシャ50と、エアワッシャ50で生成された冷気SAを輻射噴流ユニット10に導くダクト60と、エアワッシャ50に供給される熱媒体往冷水SWを冷却する採熱ユニット80とを備えている。なお、図3では、作図の都合上、2分割で示しており、図3Aは輻射噴流ユニット10及びエアワッシャ50まわりの系統図、図3Bは採熱ユニット80まわりの系統図である。エアワッシャ50は、噴霧した往冷水SWに外気OAを直接接触させることで外気OAを冷却する機器である。エアワッシャ50は、外気OA中の埃等を除去するフィルタ52と、往冷水SWを噴霧するスプレーノズル53と、水分を含んだ外気OAから余分な水分を除去するエリミネータ54と、これらを収容する外枠51とを有している。外枠51は、概ね直方体状に形成されており、その一方の端面に外気OAを導入する導入口51aが形成され、対向する他方の端面に生成された冷気SAを導出する導出口51bが形成されている。フィルタ52、スプレーノズル53、エリミネータ54は、導入口51aから導出口51bにかけてこの順で外枠51内に配設されている。エアワッシャ50は、さらに、外枠51の下方に、スプレーノズル53から噴霧されて外気OAに乗らなかった水分を収集して還冷水RWとして貯留するタンク56を有している。タンク56内には、貯留されている還冷水RWを圧送する還冷水ポンプ88と、還冷水ポンプ88で圧送された還冷水RWを採熱ユニット80に導く還冷水管89とが配設されている。ダクト60は、エアワッシャ50の導出口51bに接続された露出ダクト61と、露出ダクト61に接続されて地中すなわち地盤面Gsより下方に埋設された埋設ダクト62と、埋設ダクト62から各輻射噴流ユニット10の供給筒18付近まで延びる枝ダクト63と、枝ダクト63と供給筒18とを結ぶフレキシブルダクト64とを含んでいる。露出ダクト61には、エアワッシャ50で生成された冷気SAを輻射噴流ユニット10に向けて圧送する送風機66が挿入配置されている。埋設ダクト62は、露出ダクト61との接続部まわりを除き、できるだけ地中の帯水層に埋設されている。帯水層は、地層を構成する粒子の間隙が大きく、地下水によって飽和されている透水層である。帯水層は、これよりも上方の地表層及びこれよりも下方の深層に比べると、地中の熱移動速度が速く、埋設ダクト62内を流れる冷気SAの温度をさらに低下させることができ、あるいは冷気SAの放熱を抑制することができる。埋設ダクト62は、合成樹脂製とすると、耐腐食性が向上することとなり好ましい。埋設ダクト62は、地中からの熱伝達面積を増大させる観点からコルゲートパイプ螺旋溝付管を採用してもよく、内部を流れる冷気SAの圧力損失を低減させる観点から凹凸のない筒状に形成されていてもよい。埋設ダクト62には、冷気SAが冷却されて凝縮した凝縮水を排出する水抜き管不図示が設けられていることが好ましく、水抜き管を介して排出された凝縮水を貯留する水抜き水槽不図示を必要に応じて設置してもよい。枝ダクト63は、輻射噴流ユニット10の、噴流ノズル15供給筒18の数に対応した本数が設けられている。フレキシブルダクト64は、供給筒18と枝ダクト63との間の変位に対応すると共に、施工の容易性の観点から用いられている。採熱ユニット80は、外気OAと熱交換したことにより往冷水SWよりも温度が上昇した還冷水RWを、地中との熱交換により温度を低下させて往冷水SWに再生するユニットである。採熱ユニット80は、地中に設置されており、1本の揚水井戸81と、複数本の採熱管82と、1本の浸透井戸83と、再生した往冷水SWを一時的に貯留する噴霧水調整水槽84とを有している。本実施の形態では、揚水井戸81及び採熱管82が帯水層に埋設されている。揚水井戸81は、揚水ポンプ81p及びこれに接続された揚水管81vがスリーブ81sの中に配設されて構成されている。スリーブ81sは、典型的には円筒状の部材でその軸線が鉛直になるように配設されている。スリーブ81sは、典型的には、地下水Gwは通すが土を通さないスリット状の細孔が側面に形成されているが、細孔はなくてもよい。スリーブ81sの内部は、土が入らずに地下水Gwが充填されている。揚水管81vは、スリーブ81sの上部側面からスリーブ81sを出て、浸透井戸83の内部まで延びて開口している。採熱管82は、地中に接する外管82sと、外管82s内に配設されて外管82sに還冷水RWを導入する導入管82cと、外管82sの上部側壁に接続されて外管82s内の往冷水SWを採熱管82の外に導出する導出管82dとを有している。本実施の形態では、導入管82cが外管82sと同軸に配設されている。導入管82cは、外管82s内の下部であって外管82sの底面のやや上方で下端が開口しており、上端は還冷水管89に接続されている。還冷水管89には、複数の採熱管82のそれぞれの導入管82cの上端が接続されている。導出管82dは、本実施の形態では、複数の採熱管82のそれぞれから延びる管が1本に集約されて噴霧水調整水槽84に接続されている。各採熱管82は、揚水井戸81の周囲に配設されている。採熱管82と揚水井戸81とは、揚水井戸81の揚水ポンプ81pが起動したときに、採熱管82まわりの地下水Gwが揚水井戸81に導入されて、採熱管82のさらに外側の地下水Gwが採熱管82のまわりに流入してくる程度、換言すれば揚水ポンプ81pの起動により採熱管82周囲の地下水Gwが置換される程度離れて配設されている。浸透井戸83は、揚水井戸81及び各採熱管82から離れた位置の地中に埋設されている。浸透井戸83と揚水井戸81及び各採熱管82との離れる程度は、採熱管82の周囲を流れて還冷水RWと熱交換して温度が上昇した地下水Gwが、揚水井戸81から浸透井戸83に搬送されて浸透井戸83から放出されたときに、温度的に再生しないまま冷却されないまま再び採熱管82周辺に到達することを回避して、比較的温度が低い地下水Gwが採熱管82の周辺に流れ込むようにする観点から決定するとよい。浸透井戸83は、揚水井戸81のスリーブ81sと同様、地下水Gwは通すが土を通さないスリット状の細孔が側面に形成されて構成されている。噴霧水調整水槽84内には、貯留されている往冷水SWを圧送する往冷水ポンプ85と、往冷水ポンプ85で圧送された往冷水SWをエアワッシャ50のスプレーノズル53に導く往冷水管86とが配設されている。往冷水管86にはスプレーノズル53が接続されており、往冷水SWをスプレーノズル53に供給することができるように構成されている。引き続き図1乃至図3を参照して、モジュール冷却システム100の作用を説明する。輻射噴流ユニット10の作用は、モジュール冷却システム100の作用の一環として説明する。まず、輻射噴流ユニット10に供給する冷気SAを生成するために、タンク56内の還冷水ポンプ88を起動する。すると、タンク56内の還冷水RWは、還冷水管89を流れて採熱管82の導入管82cに流入する。このときの還冷水RWは、地中の温度よりも高い温度になっている。導入管12cを流れる還冷水RWは、下端の開口から外管82s内に流出し、上部に接続されている導出管82dに向かって上昇する。還冷水RWは、外管82s内を上昇しているときに地中と熱交換することにより地中熱を採熱する。地中の帯水層の温度は、年間を通じて約15°C~18°C程度で安定している。ここでは、両者の熱交換により還冷水RWの温度が低下して地中の温度が上昇する。つまり、ここでの還冷水RWは、地中から冷熱を採熱する。冷熱を採取して温度が低下した還冷水RWは、冷却されたことで温度的に再生されて往冷水SWとなり、導出管82dを介して採熱管82から流出して噴霧水調整水槽84に至る。上述の要領で還冷水RWが地中の冷熱を採取していると、地中の温度が次第に上昇して行き、地中と還冷水RWとの温度差が小さくなって、期待するほど地中の冷熱を採取することができなくなる。それでも地中熱の採熱を続けると、最終的には地中が熱的に飽和してしまい、地中の冷熱で還冷水RWを冷却することができなくなってしまう。このような不都合を回避するために、地中と還冷水RWとの交換熱量が低下してきたら、揚水ポンプ81pを起動する。すると、揚水井戸81の周囲に配設された各採熱管82まわりの帯水層の地下水Gwがスリーブ81s内に流入し、これに伴い各採熱管82の外側の温度上昇していない地下水Gwが各採熱管82の周囲に流れ込んでくる。これにより、採熱管82内を流れる還冷水RWが、引き続き地中の冷熱を採取することができる。なお、揚水ポンプ81pを起動するタイミングは、噴霧水調整水槽84に流入する往冷水SWの温度を計測する温度センサ不図示を設け、その温度センサ不図示で計測した温度が所定の温度以下になったときに行ってもよく、あるいは還冷水ポンプ88を起動してから予め決められた時間が経過したときに行ってもよい。揚水ポンプ81pで吐出された地下水Gwは、浸透井戸83に導かれた後に地中に放出される。このように、揚水ポンプ81pで揚水した地下水Gwを地中に戻すことによって、地下水の汲み上げによって生じる地盤沈下等の悪影響を抑制することができる。噴霧水調整水槽84に流入した往冷水SWは、往冷水ポンプ85によりスプレーノズル53に供給され、スプレーノズル53から噴霧される。このとき、送風機66も起動している。送風機66の起動により、外気OAが導入口51aからエアワッシャ50内に導入される。エアワッシャ50に導入された外気OAは、フィルタ52で塵埃が除去された後、スプレーノズル53から噴霧された往冷水SWと接触する。外気OAと往冷水SWとの接触により、外気OAは温度が低下すると共に湿度が上昇し、往冷水SWは温度が上昇する。外気OAに乗りきらずに温度が上昇した往冷水SWは、落下してタンク56に収集される。他方、往冷水SWとの接触により温度が低下した外気OAは、エリミネータ54を通過して余分な水分が除去された後、冷気SAとして導出口51bから導出される。エリミネータ54で除去された水分も、落下してタンク56に収集される。タンク56に収集された水は温度が上昇した還冷水RWとなっており、上述のように採熱ユニット80に搬送され、再生されて噴霧水調整水槽84に戻される。導出口51bから導出された冷気SAは、飽和状態となっており、露出ダクト61及び埋設ダクト62を流れ、枝ダクト63及びフレキシブルダクト64を介して輻射噴流ユニット10に供給される。冷気SAは、途中、埋設ダクト62内を流れる際に、地中の温度概ね15°C~18°C程度に近づいたうえで、輻射噴流ユニット10に供給される。輻射噴流ユニット10に供給された冷気SAは、供給筒18を介して、噴流ノズル15の主風導部15fに導入される。主風導部15fに導入された冷気SAは、表面板11の方に向かって流れる。その後冷気SAは、変換部材15cに達すると、その円錐面の頂点を中心に放射状に広がり円錐面に沿って流れるようになり、表面板11に垂直方向の成分を残しつつ表面板11に平行方向の成分を有する流れに流れ方向が変換される。このとき冷気SAは、変換部材15cの円錐面に沿って流れるように流れ方向が変換されるため、風導部15dから直接表面板11に垂直方向で衝突して拡散するよりも、圧力損失が小さく滑らかに流れ方向を変換することができる。変換部材15cの円錐面に沿って流れる冷気SAは、途中で拡張風導部15eに入り、拡大した空間を変換部材15cの端部15crに向かって流れる。端部15crに至る途中で冷気SAは、閉塞部材15bに行く手を阻まれ、隣り合う閉塞部材15bの間に形成された通過隙間15Sを通過する。冷気SAは、閉塞部材15bの間の通過隙間15Sを通過する際に流速が増加して、先細りの流路15Pに流入する。流路15Pに流入した冷気SAは、流路15Pが徐々に細くなることから流速が増すと共に周方向の拡散が抑制されて平面視における変換部材15cの半径方向に伸びるように噴流ノズル15から噴出される。つまり冷気SAは、通過隙間15S及び流路15Pを通過することにより指向性が増すこととなる。これにより、噴流ノズル15から噴き出された冷気SAは、流路が先細りでない場合に比べて到達距離が長くなり、冷気SAを極力ムラなく表面板11全体に行き渡らせるのに必要なノズルの数を抑制することができる。噴流ノズル15から噴出された冷気SAは、表面板11に沿って下方冷気流路10psを流れる。このとき、冷気SAが保有する冷熱により表面板11が効率よく冷やされる。そして、冷やされた表面板11から太陽電池モジュール91に冷熱が輻射され、輻射冷熱による太陽電池モジュール91の冷却が行われる。さらに、下方冷気流路10psを流れる冷気SAは、各放出孔11hから適宜圧力に応じて上方冷気流路10ptに噴出する。放出孔11hから上方冷気流路10ptに噴出した冷気SAは、太陽電池モジュール91に衝突し、流れ方向を変え、排気導管16に向かって上方冷気流路10ptを流れる。このとき、上方冷気流路10ptを流れる冷気SAから太陽電池モジュール91に冷熱が伝達され対流熱伝達太陽電池モジュール91がさらに冷却される。上方冷気流路10ptを流れて排気導管16に到達した冷気SAは、排気導管16を通って輻射噴流ユニット10の外に排出される。上述のように、輻射噴流ユニット10によれば、冷気SAに冷却された表面板11からの輻射冷却及び上方冷気流路10ptを流れる冷気SAの対流熱伝達により、効率よく太陽電池モジュール91を冷却することができ、太陽電池モジュール91の出力の低下を抑制することができる。また、モジュール冷却システム100によれば、地中の冷熱を採取して冷却した往冷水SWを用いてエアワッシャ50で外気OAを冷却して冷気SAを生成するので、水の消費量を抑制しつつ少ないエネルギーで太陽電池モジュール91を冷却することができる。また、電化製品の一種である太陽電池モジュール91に直接水を噴霧することなく冷気SAで太陽電池モジュール91を冷却するので、太陽電池モジュール91の損傷のおそれを抑制することができる。次に図4を参照して、本発明の第1の実施の形態の第1の変形例に係る太陽電池モジュール冷却ユニットとしての輻射噴流ユニット10Aを説明する。図4Aは輻射噴流ユニット10Aの部分側面断面図、図4Bは輻射噴流ユニット10Aの部分斜視図である。輻射噴流ユニット10Aは、表面板11Aの放出孔11hまわりの構成が、下方冷気流路10ps側に延びる噴流導管11pが形成されている点で、輻射噴流ユニット10図1参照と異なっている。噴流導管11pは、表面板11Aの原料である板が、放出孔11hが形成される位置でプレス加工されることにより形成されている。このプレス加工により、併せて、噴流導管11pが延びる方向と反対側の表面板11Aの面に放出孔11hが形成され、放出孔11hと反対側の噴流導管11pの先端に導入口11paが形成される。本実施の形態では、噴流導管11pの長さが10mm、放出孔11hの直径が10mm、導入口11paの直径が8mmに形成されている。輻射噴流ユニット10Aの上記以外の構成は、輻射噴流ユニット10図1参照と同様である。上述のように構成された輻射噴流ユニット10Aでは、噴流ノズル15から噴出された冷気SAが下方冷気流路10psを流れる際、噴流導管11pの外側に接触する。これにより、噴流導管11pは伝熱フィンの役割を果たし、表面板11Aの温度をより低くすることができ、表面板11Aから太陽電池モジュール91へ輻射される冷熱量を増大させることができる。下方冷気流路10psを流れる冷気SAは、主に静圧によって、噴流導管11pを介して放出孔11hから上方冷気流路10ptに放出され、以降、輻射噴流ユニット10図1参照と同様に、上方冷気流路10ptを流れる冷気SAから太陽電池モジュール91に冷熱が伝達され対流熱伝達太陽電池モジュール91がさらに冷却される。このように、輻射噴流ユニット10Aによれば、表面板11Aからの輻射冷却及び上方冷気流路10ptを流れる冷気SAの対流熱伝達により、効率よく太陽電池モジュール91を冷却することができる。輻射噴流ユニット10Aは、モジュール冷却システム100図3参照において、輻射噴流ユニット10に代えて適用することができる。次に図5を参照して、本発明の第1の実施の形態の第2の変形例に係る太陽電池モジュール冷却ユニットとしての輻射噴流パネル20を説明する。図5は、輻射噴流パネル20の斜視図である。輻射噴流パネル20は、表面板21と、裏面板22と、側面板23と、成形板24と、冷却気体供給筒としての供給筒28とを備えている。図5では、輻射噴流パネル20の内部構造を説明するために、表面板21の一部を切り欠いて示している。表面板21、裏面板22、及び側面板23は、輻射噴流ユニット10図1参照における表面板11、裏面板12、及び側面板13と同様に構成されている。成形板24は、表面板21と裏面板22との間隔と同じ厚さを持つ矩形板状の部材に溝を掘った構成となっている。成形板24は、加工の容易性、軽量性、断熱性等の観点から、発泡ポリウレタン、ポリスチレン、フェノール樹脂発泡体等で形成されているとよい。成形板24は、本実施の形態では、表面板21を短辺方向で2等分したものより一回り小さい大きさに形成されたものが2つ設けられている。成形板24に形成された溝は、短辺に対して平行に、適宜間隔を空けて、複数形成されている。本実施の形態では、成形板24の短辺方向の全長にわたって溝が掘られて形成された冷気枝流路20pbと、成形板24の一方の長辺に達しているが他方の長辺に達していない態様で溝が掘られて形成された冷気放出流路20pcとが、成形板24の長手方向に見て交互に形成されている。冷気枝流路20pb及び冷気放出流路20pcとを形成する溝の深さ及び幅は、流れる冷気SAの流量を勘案して決定されるが、本実施の形態では、深さが成形板24の厚さの約0.4倍、幅が成形板24の厚さの約0.6倍に形成されている。輻射噴流パネル20では、上述のように構成された成形板24が、2枚、冷気放出流路20pcが到達している長辺が向かい合うように、かつ、2枚の成形板24の間に冷気主流路20paが形成されるように間隔を空けて、裏面板22の上に載置されている。また、成形板24の冷気放出流路20pcが到達していない長辺及び両短辺と、側面板23との間に、冷気環状流路20prが形成されるように、上記2枚の成形板24が配置されている。冷気主流路20pa及び冷気環状流路20prは、共に、その幅が概ね冷気枝流路20pbの幅の2倍、深さは成形板24の厚さと同じに形成されている。配設された2枚の成形板24の短辺に沿った間隔を塞ぐように、仕切板25が配設されている。仕切板25が配設されることにより、冷気主流路20paの両端が塞がれている。この構成により、冷気環状流路20prを流れる冷気SAは、直接冷気主流路20paに流入せずに、冷気枝流路20pbを介して冷気主流路20paに流入することとなる。輻射噴流パネル20では、表面板21に対して、裏面板22及び成形板24を設けることで冷気流路20pが形成されるため、裏面板22及び成形板24が気体流路形成部材となる。また、輻射噴流パネル20は、冷気放出流路20pcを覆う部分の表面板21に、放出孔21hが形成されている。放出孔21hは、冷気放出流路20pcが延びる方向に沿って、間隔を空けて複数形成されている。各放出孔21hは、冷気放出流路20pcから表面板21の外側へ放出される冷気SAが噴流となる大きさに形成されるのが好ましく、本実施の形態では直径8mm~10mm程度の円形に形成されている。また、輻射噴流パネル20は、冷気環状流路20prを形成する部分の裏面板22の1つの角部と、この対角となる角部とに、供給筒28が接続されている。供給筒28は、輻射噴流ユニット10図1参照における供給筒18に相当する。供給筒28は、輻射噴流パネル20の外側に延びている。供給筒28が接続された部分の裏面板22には供給筒28の内部と冷気環状流路20prとを連絡する開口が形成されており、冷気SAを供給筒28から冷気環状流路20prへ導入することができるように構成されている。上述のように構成された輻射噴流パネル20は、モジュール冷却システム100図3参照において、輻射噴流ユニット10に代えて適用することができる。このとき、輻射噴流パネル20は、太陽電池モジュール91と表面板21との間が所定の隙間D図1B参照となるように、フレーム92に取り付けられる。所定の隙間Dは、ここを流れる冷気SAから太陽電池モジュール91へ伝達される冷熱量をできるだけ多くする観点から、10mm~50mm程度とするとよい。輻射噴流パネル20では、各供給筒28を介して冷気環状流路20prに流入した冷気SAが、もう一方の供給筒28に向かって冷気環状流路20prを流れる。このような環状の流路を形成することで、ここを流れる冷気SAの圧力損失を抑制することができる。冷気SAは、冷気環状流路20prを流れている際、冷気枝流路20pbの開口に出会ったところで適宜冷気枝流路20pbに流入し、冷気主流路20paに向かって流れる。冷気枝流路20pbから冷気主流路20paに流入した冷気SAは、圧力に応じて冷気主流路20pa内に拡散し、冷気放出流路20pcに出会ったところで適宜冷気放出流路20pcに流入する。冷気放出流路20pcを流れる冷気SAは、放出孔21hから太陽電池モジュール91に向けて放出される。これまでの、供給筒28より冷気環状流路20prに流入してから、放出孔21hより放出されるまでの冷気SAの流れにより、表面板21が冷やされる。そして、冷やされた表面板21から太陽電池モジュール91に冷熱が輻射され、輻射冷熱による太陽電池モジュール91の冷却が行われる。さらに、放出孔21hから放出された冷気SAは、噴流となって太陽電池モジュール91に衝突し、流れ方向を変え、表面板21及び太陽電池モジュール91の外周に向かって隙間Dを流れる。このとき、隙間Dを流れる冷気SAから太陽電池モジュール91に冷熱が伝達され対流熱伝達太陽電池モジュール91がさらに冷却される。隙間Dを流れて表面板21及び太陽電池モジュール91の外周から出た冷気SAは、大気に拡散する。このように、輻射噴流パネル20によれば、表面板21からの輻射冷却及び表面板21と太陽電池モジュール91との隙間Dを流れる冷気SAの対流熱伝達により、効率よく太陽電池モジュール91を冷却することができる。次に図6を参照して、本発明の第1の実施の形態の第3の変形例に係る太陽電池モジュール冷却ユニットとしての直接噴流ユニット30を説明する。図6は、直接噴流ユニット30の部分側面断面図である。直接噴流ユニット30は、輻射噴流ユニット10図1参照と比較して、裏面板12、側面板13、噴流ノズル15、及び供給筒18を有しているが、表面板11及び排気導管16に相当する部材を有していない基本構成となっている。直接噴流ユニット30は、噴流ノズル15の変換部材15c図2参照の端部15cr図2参照が、太陽電池モジュール91に接した状態で、噴流ノズル15が配設されている。また、裏面板12は、輻射噴流ユニット10図1参照における排気導管16が貫通する位置に、排気口12eが形成されている。排気口12eは、典型的には輻射噴流ユニット10図1参照における表面板11に形成された排気口11eと同じ大きさに形成されている。裏面板12は、モジュールセット90のフレーム92に取り付けられている。直接噴流ユニット30は、太陽電池モジュール91と裏面板12との間に、噴流ノズル15から噴出された冷気SAが流れる冷気流路30pが形成されている。上述のように構成された直接噴流ユニット30では、噴流ノズル15から噴出された冷気SAが冷気流路30pを流れる際、冷気SAから太陽電池モジュール91に冷熱が伝達され対流熱伝達太陽電池モジュール91が冷却される。冷気流路30pを流れた冷気SAは、排気口12eから直接噴流ユニット30の外に排出される。直接噴流ユニット30では、冷気流路30pを流れる冷気SAによって裏面板12が冷やされた場合に裏面板12から太陽電池モジュール91への輻射冷却が行われ得るが、主として冷気流路30pを流れる冷気SAの対流熱伝達により、太陽電池モジュール91が冷却される。直接噴流ユニット30は、モジュール冷却システム100図3参照において、輻射噴流ユニット10に代えて適用することができる。なお、直接噴流ユニット30において、太陽電池モジュール91側の裏面板12の表面に、熱伝導性のよい材料例えば表面板11図1参照と同様の材料で板状に作られた輻射板不図示を重ねた構造としてもよい。このようにすると、冷気SAの冷熱が外部に放散されることを裏面板12が抑制しつつ、冷気SAによって冷やされた輻射板不図示から太陽電池モジュール91に冷熱が輻射され、輻射板不図示からの輻射冷却及び冷気流路30pを流れる冷気SAの対流熱伝達により、効率よく太陽電池モジュール91を冷却することができる。以上の説明では、気体冷却器がエアワッシャ50であるとしたが、エアハンドリングユニット等の往冷水SWを流したコイルの外表面に外気OAを接触させて間接的に熱交換する機器や、その他の往冷水SWと外気OAとの熱交換を行わせる熱交換機器であってもよい。以上の説明では、ダクト60の一部が地中に埋設された埋設ダクト62であるとしたが、ダクト60のすべての部分が地中に埋設されずに地盤面より上方に敷設されていてもよい。しかしながら、埋設ダクト62を設置すると、地中の温度が概ね20°C以下で安定していることから特に夏場の冷熱の放散を抑制することができるため、好ましい。以上の説明では、気体冷却器エアワッシャ50等に供給される往冷水SWが、地中との熱交換により冷却されることとしたが、冷凍機等の冷水製造機器熱源装置により冷却された往冷水SWが生成される構成としてもよい。しかしながら、地中の冷熱を利用して冷却された往冷水SWが生成されることとすると、冷却された往冷水SWを生成するためのエネルギー消費量が、熱源装置を用いた場合よりも少なくなり、太陽電池の発電効率太陽電池の出力に対するモジュール冷却システム100に投入したエネルギーの割合が向上するため、好ましい。