電子写真方式を利用した画像形成装置において、表面に静電潜像を形成する感光体と、前記感光体に接触して表面を均一に帯電する帯電ローラと、前記感光体上にトナー像を形成する現像装置と、前記帯電ローラの表面の汚れをクリーニングするクリーニング手段と備え、前記帯電ローラは、軸の周囲に形成された導電性の弾性層を有し、前記帯電ローラの前記表面上の研磨目方向が周方向である画像形成装置。前記表面の十点平均粗さRzjisが10μm以上25μm以下である請求項1に記載の画像形成装置。前記表面の凹凸平均間隔Smとトナーの平均粒径Dtとが、Sm≧Dtなる関係を満たす請求項1に記載の画像形成装置。前記トナーの平均粒径Dtが3μm以上10μm以下である請求項3に記載の画像形成装置。前記クリーニング手段は、帯電ローラに接触し、軸の周囲に多孔性弾性層を有するクリーニングローラであって、前記多孔性弾性層の発泡セルの軸方向の平均セル径Dxと、前記帯電ローラの前記表面の粗さ曲線要素の平均長さRSmとが、Dx>RSmなる関係を満たす請求項1に記載の画像形成装置。前記クリーニングローラと帯電ローラとの接触深みCdと、前記帯電ローラの前記十点平均粗さRzjisとが、Cd≧2Rzjisなる関係を満たす請求項5に記載の画像形成装置。前記クリーニングローラは、前記帯電ローラに対して従動である請求項6に記載の画像形成装置。ところがDC帯電の場合、帯電能力の弱さのために、ハーフトーン画像に短い無数の横筋が発生することが多い。この微小なムラはマイクロジッタmicrojitterと呼ばれる。マイクロジッタは、帯電ローラの表面の研磨目に沿った微小な帯電不良または放電による。特に感光体ドラムに対して帯電ローラを押し当てるタイプでは、ニップの不安定さにより、放電や帯電不良がより発生しやすくなる。そのため従来は表面をなるべく滑らかにし、ニップを均一化して、放電や帯電不良の発生確率を下げる方向の対策が採られた。しかし表面を平滑にすると、従動性の低下や、剥離帯電の影響が無視できなくなる。本発明の目的は、マイクロジッタ発生頻度を改善することと、帯電ローラの汚れを防止することとの両立を図ることができる装置を提供することにある。本発明によれば、帯電ローラの表面の研磨方向を周方向にする。これにより軸方向への帯電不良を防ぐ。帯電ローラの粗さを大きくすることによって剥離放電を抑える。研磨方向を周方向にすると表面の凹凸の溝により、クリーニング性能にバラツキが発生する。これを防ぐために、クリーニングローラを帯電ローラに合わせて最適化することによって、クリーニング性能を改善する。本発明による電子写真方式を利用した画像形成装置は、表面に静電潜像を形成する感光体と、前記感光体に接触して表面を均一に帯電する帯電ローラと、前記感光体上にトナー像を形成する現像装置と、前記帯電ローラの表面の汚れをクリーニングするクリーニング手段と備え、前記帯電ローラは、軸の周囲に形成された導電性の弾性層を有し、前記帯電ローラの前記表面上の研磨目方向が周方向である。ある実施形態においては、前記表面の十点平均粗さRzjisが10μm以上25μm以下である。ある実施形態においては、前記表面の凹凸平均間隔Smとトナーの平均粒径Dtとが、Sm≧Dtなる関係を満たす。ある実施形態においては、前記トナーの平均粒径Dtが3μm以上10μm以下である。ある実施形態においては、前記クリーニング手段は、帯電ローラに接触し、軸の周囲に多孔性弾性層を有するクリーニングローラであって、前記多孔性弾性層の発泡セルの軸方向の平均セル径Dxと、前記帯電ローラの前記表面の粗さ曲線要素の平均長さRSmとが、Dx>RSmなる関係を満たす。ある実施形態においては、前記クリーニングローラと帯電ローラとの接触深みCdと、前記帯電ローラの前記十点平均粗さRzjisとが、Cd≧2Rzjisなる関係を満たす。ある実施形態においては、前記クリーニングローラは、前記帯電ローラに対して従動である。本発明によれば、帯電ローラの表面上の研磨目方向が周方向である。好ましくは、帯電ローラの表面の凹凸平均間隔Smとトナーの平均粒径Dtとは、Sm≧Dtなる関係を満たす。好ましくは、帯電ローラの多孔性弾性層の孔の軸方向の平均セル径Dxと、帯電ローラの表面の粗さ曲線要素の平均長さRSmとが、Dx>RSmなる関係を満たす。これらの特徴により、軸方向の研磨目による影響を打ち消し、リーク電流や異常帯電を発生させず、マイクロジッタの発生を抑制できる。マイクロジッタの発生量が改善されると共に、帯電ローラの汚れによる帯電ムラの発生を抑制できる。その結果、高画質な画像を形成するとともに、帯電ローラの汚れを防止することができる。本発明の実施形態による接触式帯電装置を図面を用いて詳細に説明する。図面において同一又は同様の構成要素は、同じ参照符号によって表される。<画像形成装置の概略>図1は、本発明の実施形態による接触式帯電装置を用いた電子写真方式を利用した画像形成装置100の概略図である。本実施形態にかかる定着ユニット150は、例えば、図1に示すようなタンデム方式の画像形成装置に設けることができる。画像形成装置100は、図1に示すように、記録媒体搬送ユニット110と、一次転写体として転写ベルト120を備える転写ユニットと、静電潜像を担持する感光体ドラム130と、感光体ドラム130上に形成された静電潜像を現像する現像ユニット140と、定着ユニット150とから構成される。記録媒体搬送ユニット110は、最終的に画像が形成される記録媒体を収容するとともに、記録媒体を記録媒体搬送路上に搬送する。記録媒体は例えば用紙Pであり、カセットに積層して収容される。記録媒体搬送ユニット110は、用紙Pに転写されるトナー像が形成されて二次転写領域に到達するタイミングで、用紙Pを二次転写領域に到達させる。転写ユニットは、後述する現像ユニット140により形成されたトナー像を記録媒体に二次転写する二次転写領域に搬送する。転写ユニットは、転写ベルト120と、転写ベルト120を懸架する懸架ローラ120a、120b、120c、120dと、感光体ドラム130とともに転写ベルト120を挟持する一次転写ローラ122と、懸架ローラ120dとともに転写ベルト120を挟持する二次転写ローラ124とからなる。転写ベルト120は、懸架ローラ120a、120b、120c、120dにより循環移動される無端状のベルトである。一次転写ローラ122は、転写ベルト120の内周側から感光体ドラム130を押圧するように設けられる。一方、二次転写ローラ124は、転写ベルト120の外周側から懸架ローラ120dを押圧するように設けられる。また、図1には示していないが、転写ユニットは、転写ベルト120に付着したトナーを除去するベルトクリーニング装置などをさらに備えてもよい。感光体ドラム130は、周面に画像が形成される静電潜像担持体であり、例えばOPCからなる。本実施形態にかかる画像形成装置100は、カラー画像を形成可能な装置であり、例えばマゼンタ、イエロー、シアン、ブラックの各色に対応して、4つの感光体ドラム130が転写ベルト120の回転方向に設けられている。各感光体ドラム130の周上には、図1に示すように、帯電ローラ132と、露光ユニット134と、現像ユニット140と、クリーニングユニット138とが設けられている。帯電ローラ132は、感光体ドラム130の表面を所定の電位に均一に帯電する。露光ユニット134は、帯電ローラ132により帯電した感光体ドラム130の表面を形成する画像に応じて露光する。これにより、感光体ドラム130の表面のうち露光ユニット134により露光された部分の電位が変化し、静電潜像が形成される。現像ユニット140は、トナータンク136136M、136Y、136C、136Bにより供給されたトナーで感光体ドラム130に形成された静電潜像を現像し、トナー像を生成する。クリーニングローラ133は、帯電ローラ132の表面に付着した汚れを落とす。具体的には帯電ローラ132は、トナーに外添される外添剤によって汚れる。よってクリーニングローラ133は、帯電ローラ132に付着した外添剤を除去する。図2は、図1の画像形成装置100のうち、感光体ドラム130、帯電ローラ132、およびクリーニングローラ133などをより詳細に示す図である。クリーニングユニット138は、感光体ドラム130上に形成されたトナー像が転写ベルト120に一次転写された後に感光体ドラム130上に残存するトナーを回収する。クリーニングユニット138は、例えばクリーニングブレードを設け、感光体ドラム130の周面にクリーニングブレードを当接させることにより感光体ドラム130上の残トナーをそぎ落とすように構成することができる。なお、感光体ドラム130の周上には、感光体ドラム130の回転方向においてクリーニングユニット138と帯電ローラ132との間に、感光体ドラム130の電位をリセットする除電ランプ図示せず。を配置することもできる。現像ユニット140は、現像ローラ141と、攪拌搬送部142、143とから構成される。現像ローラ141は、感光体ドラム130の周面上に形成された静電潜像に対してトナーを供給する現像剤担持体である。攪拌搬送部142、143は、現像剤を構成する磁性体のキャリアと非磁性体または弱磁性体のトナーとを攪拌して、キャリアとトナーとを帯電させる。第1の攪拌搬送部142は、現像ローラ110と略垂直方向に対向して配置されており、混合攪拌された現像剤を現像ローラ141へ供給する。第2の攪拌搬送部143は、現像剤を混合攪拌して現像剤を十分に帯電させる役割を担っており、帯電した現像剤を第1の攪拌搬送部142へ搬送する。第2の攪拌搬送部143には、トナー濃度を検出するためのトナー濃度センサ図示せず。が設けられており、搬送路内のトナー濃度が低下するとトナータンク136から搬送路内に現像剤が供給される。定着ユニット150は、転写ベルト120から記録媒体へ二次転写されたトナー像を記録媒体に付着させ、定着させる。定着ユニット150は、例えば、加熱ローラ152と、加圧ローラ154とから構成される。加熱ローラ152は、定着ローラとして機能する回転軸周りに回転可能な円筒状の部材であり、その内部には例えばハロゲンランプなどの熱源が設けられている。加圧ローラ154は、回転軸周りに回転可能な円筒状の部材であり、加熱ローラ152を押圧するように設けられる。加熱ローラ152および加圧ローラ154の外周面には、例えばシリコンゴム等の耐熱弾性層が設けられる。加熱ローラ152と加圧ローラ154と接触領域である定着ニップ部に記録媒体を通過させることにより、トナー像を記録媒体に溶融定着させる。なお、転写ベルト120から記録媒体へ二次転写する二次転写領域と定着ユニット150との間には、記録媒体の走行状態を検知する走行センサ170が設けられる。走行センサ170は、記録媒体が走行センサ170を設けた位置を通過したか否かを検知する。また、本実施形態にかかる定着ユニット150には、加熱ローラ152と加圧ローラ154との押圧力を調整する圧力可変機構図2の符号160を備える。圧力可変機構の構成の詳細については後述する。また、画像形成装置100には、定着ユニット150によりトナー像が定着された記録媒体を装置外部へ排出するための排出ローラ104、106が設けられている。このような画像形成装置100は、まず、画像形成装置100が操作されると、被記録画像の画像信号が制御部図示せず。に送信される。次いで、制御部は、受信した画像信号に基づいて、帯電ローラ132により感光体ドラム130の表面を所定の電位に均一に帯電させた後、露光ユニット134により感光体ドラム130の表面にレーザ光を照射して静電潜像を形成する。一方、現像ユニット140では、トナーとキャリアとを混合攪拌して十分に帯電させた後、現像ローラ図1の符号141に現像剤を担持させる。そして、現像ローラ141の回転により現像剤が感光体ドラム130と対向する領域まで搬送されると、現像ローラ141に担持された現像剤のうちトナーが感光体ドラム130の周面上に形成された静電潜像に移動し、静電潜像を現像する。こうして形成されたトナー像は、感光体ドラム130と転写ベルト120とが対向する領域において、感光体ドラム130から転写ベルト120へ一次転写される。転写ベルト120には、4つの感光体ドラム130上に形成されたトナー像が順次積層されて、1つの積層トナー像が形成される。そして、積層トナー像は、懸架ローラ120dと二次転写ローラ124とが接触する領域において、記録媒体搬送ユニット110から搬送された記録媒体に二次転写される。積層トナー像が二次転写された記録媒体は、定着ユニット150へ搬送される。記録媒体を加熱ローラ152と加圧ローラ154との間で熱および圧力が加えながら通過させることにより、積層トナー像が記録媒体に溶融定着する。その後、記録媒体は、排出ローラ104、106により画像形成装置1の外部へ排出される。一方、転写ベルト120は、ベルトクリーニング装置を備える場合、積層トナー像が記録媒体へ二次転写された後、転写ベルト120に残存するトナーがベルトクリーニング装置により除去される。なお、図1に示したタンデム方式の画像形成装置100は、本実施形態にかかる定着ユニット150を用いた画像形成装置の一例であり、本実施形態にかかる定着ユニット150は、種々の方式の画像形成装置に適用することができる。図3は、本発明による帯電ローラ132の研磨目を示す図である。帯電ローラ132は、軸314の周囲に形成された導電性の弾性層を有する。製造工程において帯電ローラ132は、成形工程や加硫工程などを経た後、研磨によってその形状が整えられる。帯電ローラ132は、その両端部においてバネで荷重され、感光体ドラム130にニップするよう構成される。このような構成では帯電ローラ132が撓むので、帯電ローラ132の中央部は、感光体ドラム130から浮き気味になり、その結果、均一な帯電が確保できなくなる。均一な帯電を実現するため、帯電ローラ132は、その中央部の径が両端部の径より大きい、いわゆるクラウン形状樽型とも呼ばれるに形成される。このような形状を作るために、帯電ローラ132は、回転されながら、研磨用の砥石などがローラの軸方向310に動かされて研磨される。軸方向の研磨の結果、帯電ローラ132の表面には軸方向310に沿った研磨目312がつく。本発明によれば、軸方向の研磨の後に、帯電ローラ132の周方向320に研磨が行われる。これにより軸方向に沿った研磨目312が消され、周方向320に沿った研磨目322が最終的には帯電ローラ132上に残される。すなわち本発明によれば、研磨目が軸方向から周方向へと変えられる。このとき帯電ローラ132の軸方向に沿った断面は、凹凸を示す。DC帯電において印加する電圧値を大きくすると、ある特定の電圧値放電開始電圧と呼ばれるを超えた領域で、帯電ローラ132との間に微小放電が発生するようになる。この放電の力によって感光体表面は帯電する。放電開始電圧は、帯電ローラ132の表面の状態に大きく左右される。ところが従来技術では帯電ローラを研磨するときには砥石などをスライドさせて研磨していた。そのため従来の帯電ローラでは軸方向へ研磨目ができていた。この軸方向の研磨目がマイクロジッタの原因となっていた。例えば高温高湿な環境では、表面の研磨目に水分が吸着するので、微小なリーク電流が流れる。このリーク電流のために帯電不良になり得る。逆に低温低湿な環境では、研磨目の部分が帯電ローラ132との間の微小なギャップとして働く。その結果、異常放電を生じるので、帯電過多になり得る。これらの現象によって、現像された像には微小な横筋が生じてしまう。本発明によれば、帯電ローラ132を周方向に研磨することによって、このような横筋の発生を抑制できる。周方向の研磨目のピッチが小さすぎると、軸方向の研磨目を十分に打ち消すことができないことがある。加えて、軸方向の断面における隣り合う山同士で、特に帯電ローラ132から離れる時に剥離放電が発生することによって、新たなマイクロジッタの発生となり得る。よって、軸方向の断面における研磨目のピッチは、十分に広く設定するのが好ましい。本発明による画像形成装置100は、帯電ローラ132の表面の十点平均粗さRzjisが10μm以上25μm以下であることが好ましい。これにより形成された画像の品質が向上する。本発明のある実施形態によれば、帯電ローラ132の十点平均粗さRzjis、および使用されるトナーの平均粒径DtがRzjis≧Dtなる関係を満たす。これにより帯電ローラ132はトナーによって汚れにくくなるという効果を有する。この場合、トナーの平均粒径Dtが3μm以上10μm以下であることが好ましい。トナーの平均粒径Dtがこの範囲内にあれば、帯電ローラ132がトナーによって汚れにくくなるという効果が増す。十点平均粗さRzjisなど、本明細書で用いられる表面性状パラメータは、JISB06012001に準拠する。<クリーニングローラ>帯電ローラ132の表面は、トナーの外添剤によって汚れる。この汚れを落とすために、クリーニングローラ133は、帯電ローラ132の表面に押し当てられ、帯電ローラ132に従動される。これによりクリーニングローラ133は、帯電ローラ132の表面のクリーニングを行う。より具体的には、これによりクリーニングローラ133は、帯電ローラ132の表面に付着したトナーの外添剤を凝集させることで付着力を低減させ、感光体側に電気的に再付着させる。その後、感光体に再付着した外添剤はクリーニング部材例えばウレタンブレードによって回収される。クリーニングローラ133は帯電ローラ132によって従動されるので、別途、駆動機構を設ける必要がない。クリーニングローラ133は、その表面において多孔性弾性層を有する。弾性層の材料は、例えばニトリルブタジエンゴムNBR、ヒドリンゴム、ウレタン、シリコンなどである。この弾性層は、スポンジのように多数の発泡セルすなわち孔を含む。図4は、本発明のある実施形態による帯電ローラ132、クリーニングローラ133の表面形状を強調して示した図である。上述のように研磨目を周方向にした場合、クリーニングローラ133の弾性層の発泡セルの直径が小さすぎると、周方向に形成されたV字溝の全体を摺ることができず、汚れが蓄積するおそれがある。特にマイクロジッタの抑制には、帯電ローラ132の表面粗さを大きくしたほうが有利であるが、溝のクリーニングが十分ではない場合は、帯電ムラだけが発生するだけでなく、汚れの蓄積によって十点平均粗さRzjisを大きくした効果が得られなくなってしまう。そこでクリーニングローラ133の発泡セルの直径を、帯電ローラ132の研磨目よりも大きくする。具体的には、クリーニングローラ133の多孔性弾性層の発泡セルの軸方向の平均セル径をDxとする。また帯電ローラ132の表面の粗さ曲線要素の平均長さをRSmとする。本発明のある実施形態では、Dx>RSmなる関係を満たす。帯電ローラ132の十点平均粗さRzjisが大きく設定される場合、すなわち帯電ローラ132の表面の凹凸が大きい場合は、大きくなった凹凸に付着した外添剤を確実にクリーニングするために上記関係を満たすのが好ましい。上記関係を満たすことにより、良好なクリーニングが実現できる。上述の構成により、クリーニングローラ133は比較的、柔らかくなる。加えて、クリーニングローラ133の発泡セルにより、帯電ローラ132の周方向の溝の奥まで確実にクリーニングできる。クリーニングローラ133と帯電ローラ132との接触深みをCdとすると、ある実施形態では、接触深みCdと帯電ローラの十点平均粗さRzjisとが、Cd≧2Rzjisなる関係を満たす。これによってより良好なクリーニングが実現できる。接触深みCdは、帯電ローラ132の直径をD1とし、クリーニングローラ133の直径をD2とし、帯電ローラのシャフト中心と、クリーニングローラのシャフト中心との間の距離をLとした場合、Cd=D1D22-Lで表わされる。当業者には理解されるように、上述のさまざまな要素は、その一部が省略されてもよい。逆に、付加的な要素を用いてもよい。