基板に実装された基板側コネクタに装着されている配線側コネクタの取り外しに用いられるコネクタ取り外し用工具であって、それぞれの中間部が連結軸を介して該連結軸の周りに相対回動可能に連結され、前記配線側コネクタ又は該配線側コネクタに接続された配線をそれぞれの一端部で直接又は間接的に狭持可能な一対のレバーと、前記連結軸に直交する方向に移動可能に前記連結軸に設けられ、その一端が前記基板に押し当てられる移動体と、前記一対のレバーそれぞれの他端部の互いに近づく向きへの相対回動に連動して、前記連結軸及び前記移動体の少なくとも一方を、前記連結軸と前記移動体の前記一端とが互いに離れる向きに移動させる移動機構とを備えるコネクタ取り外し用工具。前記一対のレバーは、それぞれの前記一端部で前記配線側コネクタ又は前記配線を直接又は間接的に狭持した状態で、それぞれの前記他端部が互いに近づく向きに更に相対回動可能であり、前記移動機構は、前記一対のレバーの更なる相対回動に連動して、前記連結軸及び前記移動体の少なくとも一方を、前記連結軸と前記移動体の前記一端とが互いに離れる向きに更に移動させることを特徴とする請求項1に記載のコネクタ取り外し用工具。前記移動機構は、前記一対のレバーそれぞれの前記他端部の互いに離れる向きへの相対回動に連動して、前記連結軸及び前記移動体の少なくとも一方を、前記連結軸と前記移動体の前記一端とが互いに近づく向きに移動させることを特徴とする請求項1又は2に記載のコネクタ取り外し用工具。前記移動体は、前記連結軸に直交する方向にスライド可能に前記連結軸に設けられたスライダと、該スライダに取り付けられ、前記基板に押し当てられる押し当て部材とを有し、前記移動機構は、前記一対のレバーそれぞれにおける前記中間部と前記他端部との間の部分に前記連結軸に平行な軸線周りに回転可能に設けられた少なくとも1つの回転部材を有し、前記スライダは、前記連結軸から離れるほど互いに近づくように傾斜する前記連結軸に平行な一対の傾斜面を含み、該一対の傾斜面の一方が前記一対のレバーの一方に設けられた前記少なくとも1つの回転部材の外周面に当接し、前記一対の傾斜面の他方が前記一対のレバーの他方に設けられた前記少なくとも1つの回転部材の外周面に当接するテーパ部を有することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のコネクタ取り外し用工具。前記移動機構は、前記テーパ部を前記少なくとも1つの回転部材側に付勢する弾性部材を更に有することを特徴とする請求項4に記載のコネクタ取り外し用工具。前記押し当て部材は、前記連結軸に平行な板状部分を含み、前記一対のレバーの前記一端部の一方側に位置するように前記スライダに固定されていることを特徴とする請求項4又は5に記載のコネクタ取り外し用工具。前記一対のレバーの前記一端部には、前記配線側コネクタ又は前記配線を狭持するための一対の狭持部材が互いに対向するように個別に設けられ、前記一対の狭持部材それぞれは、対応する前記レバーの前記一端部に弾性部材を介して接続されていることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のコネクタ取り外し用工具。前記一対の狭持部材は、前記連結軸に平行な方向に関して、前記一対のレバーの位置から外れた位置に配置されていることを特徴とする請求項7に記載のコネクタ取り外し用工具。前記一対の狭持部材の互いに対向する対向面には、複数の凸部又は凹部が形成されていることを特徴とする請求項7又は8に記載のコネクタ取り外し用工具。前記一対のレバーの相対回動の範囲を制限するストッパを更に備えることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のコネクタ取り外し用工具。しかしながら、この場合、配線側コネクタは基板側コネクタに対してこじられながら取り外されていたため、基板側コネクタが損傷するケースが多発し、多数の基板側コネクタの交換を余儀なくされていた。本発明は、基板に実装された基板側コネクタに装着されている配線側コネクタの取り外しに用いられるコネクタ取り外し用工具であって、それぞれの中間部が連結軸を介して該連結軸の周りに相対回動可能に連結され、前記配線側コネクタ又は該配線側コネクタに接続された配線をそれぞれの一端部で直接又は間接的に狭持可能な一対のレバーと、前記連結軸に直交する方向に移動可能に前記連結軸に設けられ、その一端が前記基板に押し当てられる移動体と、前記一対のレバーそれぞれの他端部の互いに近づく向きへの相対回動に連動して、前記連結軸及び前記移動体の少なくとも一方を、前記連結軸と前記移動体の前記一端とが互いに離れる向きに移動させる移動機構とを備えるコネクタ取り外し用工具である。本発明によれば、基板側コネクタに装着されている配線側コネクタを基板側コネクタの損傷を防止しつつ容易に取り外すことができる。以下、本発明の一実施形態を図1~図8に基づいて説明する。図1には、一実施形態に係るコネクタ取り外し用工具10の構成が示されている。このコネクタ取り外し用工具10は、電子機器の回路基板に実装された基板側コネクタに装着されている配線側コネクタを取り外すために用いられる工具である。コネクタ取り外し用工具10は、図1に示されるように、一対のレバー12、水平に延びる連結軸14、移動体16などを備えている。以下、鉛直方向をZ軸方向、連結軸が延びる方向をX軸方向、X軸及びZ軸方向に直交する方向をY軸方向として説明する。一対のレバー12は、一例として、図1及び図2から分かるように、YZ平面に平行な細長い板状部材から成る。ここでは、一対のレバー12として、実質的に同じものが採用されている。レバー12は、一例として、ステンレス鋼例えばSUS304からなる。詳述すると、レバー12は、図4Aに示されるように、概ねZ軸方向に延びる長寸の板状部分から成る第1部分12aと、該第1部分12aの-Z側の端にその一端が連続し、概ねY軸方向に延びる短寸の板状部分から成る第2部分12bと、該第2部分の他端にそのZ側の端が連続し、概ねZ軸方向に延びる短寸の板状部分から成る第3部分12cとを有する。ここでは、一例として、第1部分12aの長さ>第2部分12bの長さ≒第3部分12cの長さとされている。第1部分12aのZ側部分には、図1及び図2に示されるように、一対の細長い板状部材から成るカバー部材18が、該Z側部分をX軸方向に関して挟んだ状態で例えばボルト止めにより取り付けられている。第1部分12aのZ側部分は、カバー部材18と共に、作業者等により把持されるハンドルを構成する。ここでは、カバー部材18は、例えば、ベーク材などの樹脂材からなり、静電気防止加工が施されている。ここで、図4Aに示されるように、レバー12の第2部分12bのY軸方向中間部には、X軸方向に貫通し、連結軸14図3参照が挿通される挿通孔12b1丸孔が形成されている。一対のレバー12は、図4Bに示されるように、X方向から見て、それぞれの第1部分12aがY軸方向に離間対向し、それぞれの第2部分12bがX軸方向に重なり、それぞれの第3部分12cがY軸方向に離間対向するように配置されている。すなわち、一対のレバー12は、それぞれの挿通孔12b1の中心が一致する状態で、X軸方向に幾分ずれて配置されている図2及び図3参照。図3に示されるように、一対のレバー12の挿通孔12b1以下、一対の挿通孔12b1とも称するには、連結軸14が挿通されている。すなわち、一対のレバー12は、連結軸14により、該連結軸14の周りに相対回動可能に連結支持されている。ここで、図1及び図2に示されるように、一対のレバー12の第3部分12cのX側の端面には、例えばXY断面L字状の部材から成る一対の支持部材22が、それぞれの一面をY軸方向に互いに対向させた状態で例えばボルト止めにより個別に固定されている。ここでは、一対の支持部材22として実質的に同じ部材が用いられている。支持部材22は、一例として、ステンレス鋼例えばSUS304からなる。但し、図2に示されるように、-X側のレバー12の第3部分12cと支持部材22との間には、スペーサ23が挿入されており、これにより、一対の支持部材22のX軸方向に関する位置が、同じに設定されている。なお、図2では、-Y側の支持部材22は、Y側の支持部材22の-Y側に位置している。図1に示されるように、一対の支持部材22それぞれの互いに対向する対向面には、配線側コネクタ又は該配線側コネクタに接続されている配線を狭持するための狭持部材24が、該対向面との間に隙間を空けた状態で例えばボルト25及び圧縮コイルばね26を介して支持部材22に対し首振り可能、かつ着脱可能に個別に接続されている。上記隙間は、圧縮コイルばね26が遊ばない程度の大きさに設定されている。すなわち、各狭持部材24は、圧縮コイルばね26により対応する支持部材22から離れる向きに付勢された状態で該支持部材22から離れる向き又は該支持部材22に近づく向きに概ねY軸方向に所定ストロークで移動可能となっている。ここでは、Y側及び-Y側の狭持部材24以下、一対の狭持部材24とも称するとして、実質的に同じ部材が採用されている。狭持部材24は、一例として、アルミニウム合金例えばA5052製の略直方体形状の部材から成る。一対の狭持部材24は、図1から分かるように、互いにY軸方向に離間対向している。また、一対の狭持部材24は、図3から分かるように、Y方向から見て、一対のレバー12のX側に位置している。なお、図2では、一対の狭持部材24は、Y側の支持部材22の-Y側に隠れている。一対の狭持部材24それぞれの互いに対向する対向面には、図1及び図3に示されるように、X軸方向に延びる複数の凸条24aが形成されている。なお、X軸方向に延びる複数の凸条24aに代えて、X軸方向に延びる複数の凹条が形成されていても良い。以上より、一対のレバー12を、連結軸14を支点として閉じ方向に回動させると、一対の狭持部材24が互いに近づく向きに相対移動し、一対のレバー12を、連結軸14を支点として開き方向に回動させると、一対の狭持部材24が互いに離れる向きに相対移動する。なお、閉じ方向とは、一対のレバー12の第1部分12aのZ側の端部が互いに近づく方向一対のレバー12の第3部分12cの-Z側の端部が互いに近づく方向を意味する。すなわち、一対のレバー12と連結軸14と一対の狭持部材24とが協働することで、てこを利用したペンチ又はプライヤのように機能する。移動体16は、スライダ27、押し当て部材35などを含む。スライダ27は、図5及び図3を総合すると分かるように、一例として、X方向から見て上向き矢印状で、かつY方向から見て略逆U字状の外形を有している。スライダ27は、例えばアルミニウム合金例えばA5052等の材料からなる。なお、図5では、コネクタ取り外し用工具10の一部の構成部材後述する引っ張りばね38、ストッパ40等の図示が省略されている。詳述すると、スライダ27は、XZ断面逆U字状の部分から成る本体部28図3参照と、該本体部28のZ側の端に連続するYZ断面がZ軸方向を高さ方向とする二等辺三角形である三角柱形状の部分から成るテーパ部30図5参照とを有している。図1及び図3に示されるように、本体部28におけるX軸方向に互いに対向する一対の対向部分28aそれぞれには、Z軸方向に延びる長孔28a1が形成されている。X側及び-X側の長孔28a1以下、一対の長孔28a1とも称するは、長さ及び幅が同じであり、Y軸及びZ軸方向に関する位置が同じになっている。一対の対向部分28a間には、図3から分かるように、一対のレバー12における挿通孔12b1付近の部分が挿入されている。そして、一対の長孔28a1には、一対の挿通孔12b1に挿通された連結軸14のX側の端部及び-X側の端部が個別に挿通されており、これにより、連結軸14は、一対の長孔28a1に沿ってZ軸方向にスライド可能となっている。一対の長孔28a1に挿通された連結軸14のX側の端及び-X側の端には、連結軸14の長孔28a1からの抜けを防止するための抜け防止部材29が取り付けられている。テーパ部30のZ側の頂角は、例えば40°~50°好ましくは、44°に設定されている。ここで、図1に示されるように、X側のレバー12の第1部分12aの-Y側の面におけるテーパ部30のY側の位置には、X軸方向に延びる貫通孔を有し図4B参照、-Y側に突出する軸受部12a1が形成されている。同様に、-X側のレバー12の第1部分12aのY側の面におけるテーパ部30の-Y側の位置には、X軸方向に延びる貫通孔を有し図4B参照、Y側に突出する軸受部12a1が形成されている。X側のレバー12の軸受部12a1の貫通孔には、X軸方向に延びる軸部材32が挿通されており、該軸部材32における軸受部12a1をX軸方向に挟む位置には、一対のボールベアリング34が該軸部材32の周りに回転自在に取り付けられている図2参照。同様に、-X側のレバー12の軸受部12a1の貫通孔には、X軸方向に延びる軸部材32が挿通されており、該軸部材32における軸受部12a1をX軸方向に挟む位置には、一対のボールベアリング34が該軸部材32の周りに回転自在に取り付けられている図3参照。詳述すると、図5から分かるように、Y側かつX側のボールベアリング34、及び-Y側かつX側のボールベアリング34は、テーパ部30のZ側の頂部を通りXZ平面に平行な平面テーパ部30の底面に直交する平面に関して概ね対称に配置されている。同様に、Y側かつ-X側のボールベアリング34、及び-Y側かつ-X側のボールベアリング34は、テーパ部30のZ側の頂部を通りXZ平面に平行な平面テーパ部の底面に直交する平面に関して概ね対称に配置されている。なお、図5では、-X側のボールベアリング34は、X側のボールベアリング34の-X側に隠れている。そして、Y側かつX側のボールベアリング34、及びY側かつ-X側のボールベアリング34は、それぞれの外周面がテーパ部30のY側の傾斜面に当接している。-Y側かつX側のボールベアリング34及び-Y側かつ-X側のボールベアリング34は、それぞれの外周面がテーパ部30の-Y側の傾斜面に当接している。すなわち、テーパ部30は、Y側の2つのボールベアリング34と-Y側の2つのボールベアリング34とで挟まれた状態で、これら4つのボールベアリング34と摺動可能となっている。逆に言うと、4つのボールベアリング34は、X軸周りに回転しつつテーパ部30と摺動可能となっている。この場合、一対のレバー12を連結軸14を支点に閉じ方向に相対回動させると、4つのボールベアリング34それぞれからテーパ部30に該テーパ部30のY側又は-Y側の傾斜面に直交する方向の押圧力が作用する。これらの押圧力は、水平成分の合力がほぼゼロとなり、鉛直成分の合力の向きが-Z方向となる。従って、一対のレバー12の閉じ方向への相対回動に連動して、スライダ27が連結軸14に対して-Z方向に相対移動する。ここで、図1~図3から分かるように、本体部28におけるX側の対向部分28aのY側及び-Y側の側面の-Z側の端部には、取り付け部材36を介して引っ張りばね38の一端が取り付けられている。同様に、本体部28における-X側の対向部分28aのY側及び-Y側の側面の-Z側の端部には、取り付け部材36を介して引っ張りばね38の一端が取り付けられている。X側の対向部分28aのY側の側面にその一端が取り付けられた引っ張りばね38は、自然長から伸びた状態で、かつその伸び方向が概ねZ軸方向になるように、その他端が、Y側の軸部材32のX側の端部に取り付けられている。同様に、-X側の対向部分28aのY側の側面にその一端が取り付けられた引っ張りばね38は、自然長から伸びた状態で、かつその伸び方向が概ねZ軸方向となるように、その他端が、Y側の軸部材32の-X側の端部に取り付けられている。同様に、X側の対向部分28aの-Y側の側面にその一端が取り付けられた引っ張りばね38は、自然長から伸びた状態で、かつその伸び方向が概ねZ軸方向になるように、その他端が、-Y側の軸部材32のX側の端部に取り付けられている。同様に、-X側の対向部分28aの-Y側の側面にその一端が取り付けられた引っ張りばね38は、自然長から伸びた状態で、かつその伸び方向が概ねZ軸方向になるように、その他端が、-Y側の軸部材32の-X側の端部に取り付けられている。以上より、スライダ27は、その本体部28が、4つの引っ張りばね38により、Z側に付勢されており、そのテーパ部30が4つのボールベアリング34に押し付けられた状態となっている。この結果、一対のレバー12は、常時、開き方向に付勢された状態となっている。なお、開き方向とは、一対のレバー12の第1部分12aのZ側の端部が互いに離れる方向一対のレバー12の第3部分12cの-Z側の端部が互いに離れる方向を意味する。ここで、図1~図3から分かるように、Y側及び-Y側の軸部材32それぞれのX側の端部は、YZ平面に平行な板状部材から成るストッパ40にY軸方向に離間して形成された一対のY軸方向に延びる長孔40aに個別に挿通されている。長孔40aに挿通された軸部材32のX側の端部のX端には、該軸部材32の長孔40aからの抜けを防止する抜け防止部材33が取り付けられている。同様に、図示は省略されているが、Y側及び-Y側の軸部材32それぞれの-X側の端部は、YZ平面に平行な板状部材から成るストッパ40にY軸方向に離間して形成された一対のY軸方向に延びる長孔40aに個別に挿通されている。長孔40aに挿通された軸部材32の-X側の端部の-X端には、該軸部材32の長孔40aからの抜けを防止するための抜け防止部材33が取り付けられている。この場合、一対のレバー12の連結軸14を支点とした相対回動に伴い、Y側の軸部材32が、X側及び-X側のストッパ40のY側の長孔40aに沿って所定ストローク長孔40aのY軸方向の長さで移動する。同様に、一対のレバー12の連結軸14を支点とした相対回動に伴い、-Y側の軸部材32が、X側及び-X側のストッパ40の-Y側の長孔40aに沿って所定ストローク長孔40aのY軸方向の長さで移動する。より詳細には、一対のレバー12の開き方向への相対回動に伴い、Y側及び-Y側の軸部材32は、それぞれ対応する長孔40aのY側及び-Y側の端に位置するまで互いに離れる向きに相対移動可能となっている。また、一対のレバー12の閉じ方向への相対回動に伴い、Y側及び-Y側の軸部材32は、それぞれ対応する長孔40aの-Y側及びY側の端に位置するまで互いに近づく向きに相対移動可能となっている。すなわち、X側及び-X側のストッパ40により、一対のレバー12の開き方向及び閉じ方向への相対回動が制限されている。この結果、4つのボールベアリング34がテーパ部30に当接する位置から外れることが防止されている。なお、各ストッパ40における一対の長孔40aの位置及び長さは、一対のレバー12が最も開くときに連結軸14が一対の長孔28a1の-Z側の端に位置し、一対のレバー12が最も閉じるときに連結軸14が一対の長孔28a1のZ側の端に位置するように設定されている。押し当て部材35は、回路基板に押し当てられる部材であり、一例として、図1及び図2から分かるように、XZ断面L字状の板状部材から成る。詳述すると、押し当て部材35は、XZ平面に平行でZ軸方向を長手方向とする長寸の板状部分から成る胴部35aと、該胴部35aの-Z側の端部にその-X側の端部が連続し、XZ平面に平行でX軸方向を長手方向とする短寸の板状部分から成る足部35bとを有する。押し当て部材35は、ここでは、一例として、ステンレス鋼例えばSUS304からなる。押し当て部材35は、その足部35bがY側の狭持部材24の-Z側に位置するように、その胴部35aが本体部28のX側の対向部分28aのY側の側面に例えばボルト止め等により固定されている。足部35bの下端は、図1から分かるように、そのYZ断面が-Z側に凸となるように湾曲している。これにより、後述するように足部35bが回路基板に押し当てられたときに、回路基板が損傷することが抑制されている。以上の構成より、一対のレバー12を、連結軸14を支点に、4つの引っ張りばね38の弾性力に抗して閉じ方向に回動させると、Y側の2つのボールベアリング34からテーパ部30に該テーパ部30のY側の傾斜面に直交する方向の押圧力が作用し、-Y側の2つのボールベアリング34からテーパ部30に該テーパ部30の-Y側の傾斜面に直交する方向の押圧力が作用する。この場合、4つのボールベアリング34からテーパ部30に作用する押圧力の合力は、水平成分が互いに打ち消し合い相殺され、-Z方向に向く鉛直成分のみとなる。これにより、スライダ27は、テーパ部30が4つのボールベアリング34に対して摺動するとともに本体部28が連結軸14に対してスライドした状態で-Z方向に移動し、スライダ27と共に、押し当て部材35も連結軸14に対して-Z方向に移動する。続いて、一対のレバー12に対する閉じ方向への外力を弱めるか又は除去すると、引っ張りばね38の作用により、一対のレバー12は、開き方向に回動する。これに伴い、スライダ27は、テーパ部30が4つのボールベアリング34に対して摺動するとともに本体部28が連結軸14に対してスライドした状態でZ方向に移動し、スライダ27と共に、押し当て部材35も連結軸14に対してZ方向に移動する。なお、上述の説明では、一対のレバー12の相対回動に連動して、移動体16が連結軸14に対してZ軸方向に移動したが、例えば、押し当て部材35が、机上等に載置された-Z側に移動不可能な状態の回路基板に押し当てられるような場合には、一対のレバー12の相対回動に連動して、連結軸14が移動体16に対してZ軸方向に移動する。また、例えば、押し当て部材35が、手で把持された-Z側に移動可能な状態の回路基板Pに押し当てられるような場合には、一対のレバー12の相対回動に連動して、移動体16と連結軸14とがZ軸方向に相対移動する。すなわち、移動体16及び連結軸14の少なくとも一方は、一対のレバー12の相対回動に連動して互いに離れる向き又は互いに近づく向きに移動する。この場合、移動体16及び連結軸14の移動距離但し、移動体16又は連結軸14が移動しない場合の移動距離をゼロとするの和は、一対のレバー12の回動量に応じた値となる。次に、コネクタ抜き取り用工具10の使用方法の一例を説明する。ここでは、図6に示されるような、電子機器から取り外された回路基板P上の基板側コネクタPCに装着されている配線側コネクタWCを取り外す場合について説明する。なお、電子機器から回路基板Pが取り外される際、一端が電子機器本体に接続され、他端が配線側コネクタWCに接続されたハーネスH複数の配線部材を寄せ集めたものが切断されており、配線側コネクタWCには、そのハーネスHの一部以下では、単にハーネスHと称するが残った状態となっている。電子機器から取り外された回路基板Pは、例えば机上、テーブル上などに概ね水平に載置される。その回路基板P上には、複数の基板側コネクタPCが固定され、複数の基板側コネクタPCには、対応する複数の配線側コネクタWCが個別に装着されている。各基板側コネクタPCは、無蓋の略直方体箱形の部材から成り、その内部に、該基板側コネクタよりも一回り小さい略直方体形状の部材から成る配線側コネクタWCが嵌め込まれている。詳述すると、一例として、図6に示されるように、各基板側コネクタPCのX側及び-X側の内側面には、対応する配線側コネクタWCを係止する突起PCaが形成されており、該配線側コネクタWCのX側及び-X側の側面には、各突起PCaが嵌り込む凹みWCaが形成されている。すなわち、各配線側コネクタWCは、対応する基板側コネクタPCに対して容易に外れないように装着係止されている。そして、各配線側コネクタWCのZ側の面から概ねZ方向にハーネスHが延びている。そこで、先ず、作業者は、コネクタ取り外し用工具10の一対のハンドル一対のレバー12のZ側部分及び4つのカバー部材18をZ側に位置させるとともに一対の狭持部材24を-Z側に位置させた状態で、一対のハンドルを片手で握る。具体的には、例えば、図示は省略されているが、一対のレバー12の一方に人指し指、中指、薬指及び小指を掛けるとともに、一対のレバー12の他方に親指を掛ける。この場合の一対のハンドルを握る力は、一対のハンドルを保持できる程度で良い。この状態で、連結軸14は、長孔28a1の-Z側の端に位置する。この状態で、一対の狭持部材24を一の配線側コネクタWCに接続されたハーネスHを挟む位置に位置させるとともに、押し当て部材35の胴部35aを、一の配線側コネクタWCが装着された一の基板側コネクタPCのY側の側面に沿わせるとともに、押し当て部材35の足部35bを回路基板Pに押し当てる図7A参照。なお、一の基板側コネクタPC及び一の配線側コネクタWCは、それぞれX軸方向を長手方向としている。このようにして、コネクタ取り外し用工具10がコネクタ取り外し位置にセットされる。続いて、一対のハンドルを握る力を強めて、一対のレバー12を4つの引っ張りばね38の弾性力に抗して閉じ方向に回動させると、一対の狭持部材24は、一対のレバー12及び連結軸14と共に一体に、押し当て部材35に対してZ方向に移動しつつ互いに近づく向きに相対移動してハーネスHに当接する図7B参照。この状態から、一対のハンドルを握る力を更に強めて、4つの引っ張りばね38の弾性力及び2つの圧縮コイルばね26の弾性力に抗して、一対のレバー12を閉じ方向に更に回動させると、一対の狭持部材24は、更に、押し当て部材35回路基板Pに対してZ方向に移動しつつ互いに近づく向きに相対移動してハーネスHを狭持した状態となる図7C参照。この場合、各狭持部材24は、圧縮コイルばね26の弾性力でハーネスHに押し付けられた状態となっている。すなわち、一対の狭持部材24は、X軸方向に延びる複数の凸条24aが形成された一対の対向面でハーネスHを噛んだ状態となっている。この場合、仮に一対の狭持部材の対向面が平坦面である場合に比べ、一対の狭持部材24とハーネスHとの接触面積が小さく、大きな圧力でハーネスHを狭持できる。そして、一対のハンドルを握る力を更に強めて、4つの引っ張りばね38の弾性力及び2つの圧縮コイルばね26の弾性力に抗して、一対のレバー12を閉じ方向に更に回動させると、ハーネスHを狭持した一対の狭持部材24が、一対のレバー12及び連結軸14と共に、押し当て部材35回路基板Pに対してZ方向に移動する。そのまま、一対のレバー12を圧縮コイルばね26が縮まなくなるまで閉じ方向に回動させると、ハーネスHに接続された一の配線側コネクタWCが一の基板側コネクタPCに対してZ方向に所定距離例えば2mm移動する図7D参照。すなわち、一の配線側コネクタWCと一の基板側コネクタPCとの嵌合が解ける図8参照。この場合、仮に一の配線側コネクタWCが一の基板側コネクタPCに強固に嵌合していても係止されていても、一対のレバー12が閉じ方向に回動すればするほど、一対の狭持部材24がハーネスHを狭持する力各圧縮コイルばね26の弾性力が増大するため、一対の狭持部材24に狭持されたハーネスHが一対の狭持部材24に対してZ軸方向にずれることが抑制され、この結果、配線側コネクタWCを基板側コネクタPCから確実に上記所定距離例えば2mmだけ引き離すことができる。以上のようにして、配線側コネクタWCを基板側コネクタPCから取り外すことができる。なお、他の基板側コネクタPCに装着された他の配線側コネクタWCについても、同様の手順で、取り外すことができる。なお、上述したコネクタ取り外し用工具の使用方法の説明では、一対のハンドルを握る動作を、段階的に説明したが、この動作は、一連一体の動作であり、極めて短時間例えば0.5秒~2秒程度に行われるものである。ところで、従来、作業者は、配線側コネクタWCを基板側コネクタPCから取り外す際、配線側コネクタWCに冶具を引っ掛け、その冶具を回路基板Pから引き離すようにするか、又は配線側コネクタWCに接続されたハーネスHを手で掴んで回路基板Pから引き離すようにしていた。この場合、配線側コネクタWCを基板側コネクタPCに対して互いに離れる方向鉛直方向、すなわち回路基板Pに垂直な方向に単純に引っ張っても簡単には外れないため、作業者は、配線側コネクタWCを基板側コネクタPCに対して特にその長手方向X軸方向に直交する軸Y軸周りにこじりながら引っ張っていた図9A及び図9B参照。結果として、配線側コネクタWCには、回路基板Pに垂直な方向の力だけでなく、それ以外の方向の力も作用していたため、基板側コネクタPCの側壁に大きな力が作用し、この結果、該側壁が破損するケース図9Bの符号D参照が多発し、多数の基板側コネクタPCの交換を余儀なくされていた。そして、基板側コネクタPCの交換の際には、回路基板から破損した基板側コネクタPCを除去した後、基板側コネクタPCの複数の端子と対応する回路基板P上の複数の端子とを半田付けする必要があり、非常に時間及び手間が掛かり、多大なコストを浪費していた。本実施形態のコネクタ取り外し用工具は、それぞれの第2部分12b中間部が連結軸14を介して該連結軸14の周りに相対回動可能に連結され、配線側コネクタWCに接続されたハーネスH配線をそれぞれの第3部分12c一端部で狭持部材24を介して間接的に狭持可能な一対のレバー12と、連結軸14に該連結軸14に直交する方向Z軸方向に相対移動可能に設けられ、その押し当て部材35の足部35b一端が回路基板Pに押し当てられる移動体16と、一対のレバー12の第1部分12a他端部の互いに近づく向きへの相対回動に連動して、連結軸14と移動体16とを連結軸14と移動体16の前記一端とが互いに離れる向きに相対移動させる移動機構とを備えている。そして、一対のレバー12は、それぞれの第3部分12cでハーネスHを間接的に狭持した状態で、それぞれの第1部分12aが互いに近づく向きに更に相対回動可能となっている。この場合、作業者は、足部35bを回路基板Pに押し当てるとともに一対のレバー12を配線側コネクタWCのハーネスHを狭持させる位置に位置させ、一対のレバー12を閉じ方向に回動させることで、ハーネスHを一対のレバー12の第3部分12cで間接的に狭持させ、一対のレバー12を更に閉じ方向に回動させることで、そのハーネスHを狭持した一対のレバー12を連結軸14と共に回路基板Pに対してZ方向に所定距離移動させることができる。この結果、配線側コネクタWCを基板側コネクタPCに対し、Z方向に所定距離例えば2mm移動させることができる。すなわち、配線側コネクタWCを基板側コネクタPCに対して、こじらずに、取り外すことができる。しかも、一対のレバー12を閉じ方向に回動させる力は、てこの原理により、増幅されて、一対のレバー12がハーネスHを狭持する力、及び足部35b移動体16の一端と連結軸14とを互いに離れる方向に移動させる力に変換される。すなわち、コネクタ取り外し工具10をコネクタ取り外し位置にセットし、比較的小さな力で一対のレバー12を閉じ方向に回動させるだけで、互いに嵌合している配線側コネクタWC及び基板側コネクタPCの間に、互いに離れる方向鉛直方向、すなわち回路基板Pに垂直な方向の大きな力のみを作用させることができ、両者の嵌合を容易に解除することができる。従って、基板側コネクタPCを損傷させることを防止しつつ配線側コネクタWCを基板側コネクタPCから容易に取り外すことができる。この結果、基板側コネクタPCの交換の必要性を著しく低減でき、コストの浪費を抑制することができる。また、一対のレバー12の開き方向への相対回動に連動して、連結軸14及び移動体16の少なくとも一方が、連結軸14と移動体16の一端押し当て部材35の足部35bとが互いに近づく向きに移動するため、上述したコネクタ取り外し作業を繰り返し行うことができる。また、上述したように、コネクタ取り外し用工具10の使用方法は、極めて簡単なので、作業者の技量によらず、基板側コネクタPCが破損することを防止しつつ配線側コネクタWCを確実かつ迅速に取り外すことができる。特に、セットされたコネクタ取り外し用工具10のハンドルを片手で握る1つの動作ワンアクションで、配線側コネクタWCを基板側コネクタPC回路基板Pから引き離すことができるので、操作が非常に簡単である。また、押し当て部材35を回路基板Pに押し当てた状態で一対の狭持部材24でハーネスHを狭持できれば良いので、配線側コネクタWCの大きさ及び形状に関わらず、その取り外し作業を行うことができる。すなわち、ハーネスが接続された種々の配線側コネクタを、基板側コネクタの損傷を防止しつつ該基板側コネクタから容易に取り外すことができる但し、配線側コネクタと基板側コネクタとの着脱方向が回路基板に概ね垂直なものに限る。また、押し当て部材35は、回路基板Pに押し当てられる当接する部分の面積が非常に小さいXZ平面に平行な板状部材から成る。このため、例えば多数の電子部品が密集状態で配置された回路基板P上であっても、電子部品間の隙間などに容易に挿入することができ、回路基板Pに確実に押し当てることができる。また、基板側コネクタPCの大きさ及び形状に関わらず、基板側コネクタPCの側面に沿わせた状態で回路基板Pに確実に押し当てることができる。また、押し当て部材35は、回路基板Pに押し当てられる足部35bが、X軸方向を長手方向とする部分から成るため、コネクタ取り外し用工具10を用いて配線側コネクタWCを取り外す際、コネクタ取り外し用工具10は、Y軸周りに傾き難い。この場合、配線側コネクタWCが基板側コネクタPCに対してその長手方向X軸方向に直交する軸Y軸周りにこじられることが防止される。この結果、基板側コネクタPCの損傷が確実に防止される。一対の狭持部材24がX軸方向連結軸14が延びる方向に関して一対のレバー12から外れた位置に位置するため、一対の狭持部材24を、ハーネスHを挟む位置に容易に位置させることができる。これに対し、仮に一対の狭持部材24が一対のレバー12の-Z側に配置された場合、すなわち一対の狭持部材24及び一対のレバー12のX軸方向に関する位置がずれていない場合は、一対の狭持部材24の上方のスペースが制限されるため、例えばハーネスHが比較的長い場合などには、一対の狭持部材24を、ハーネスHを挟む位置に位置させることが困難となる。各狭持部材24は、対応する支持部材22に対し着脱可能なので、例えば、該狭持部材24が摩耗、破損等したときに新品に交換することができる。以上の説明では、コネクタ取り外し用工具10は、廃棄処分される電子機器からの回路基板の回収時に使用されたが、これに限らず、電子機器の製造時例えばコネクタの誤装着時に又は市場でのサービスメンテナンス時例えば回路基板の交換時に使用されても良い。この場合、コネクタ取り外し用工具10は、電子機器本体とハーネスHで接続された回路基板Pに対し使用されることとなる。本発明は、上記実施形態に特に限定されることなく、種々の変更が可能である。例えば、上記実施形態では、鉛直方向をZ軸方向としたが、鉛直方向以外の方向をZ軸方向としても良い。すなわち、配線側コネクタWCの取り外し作業をする際、回路基板Pは、必ずしも水平に維持される必要はない。この場合、回路基板Pは、例えば、手で把持されても良いし、壁などに押し付けられても良い。上記実施形態では、一対のレバー12に狭持部材24がそれぞれ取り付けられているが、少なくとも一方のレバー12に狭持部材24が取り付けられていなくても良い。この場合、例えば、その少なくとも一方のレバー12の第3部分に、ハーネスHを狭持するための狭持部を形成すれば良い。そして、その少なくとも一方の狭持部の対向面に、X軸方向に延びる凸条又は凹条を形成することとしても良い。上記実施形態では、各狭持部材24と、対応する支持部材22とが圧縮コイルばね26を介して接続されているが、少なくとも一方の狭持部材24と、対応する支持部材22とを圧縮コイルばね26を介して接続しなくても良い。この場合、その少なくとも一方の狭持部材24を対応する支持部材22に例えばボルト止め等により固定することとすれば良い。なお、一対のレバー12に狭持部材24を取り付けない場合、及び各狭持部材24と、対応する支持部材22とを圧縮コイルばね26を介して接続しない場合には、例えば一対のレバーの少なくとも一方の第1部分又は第3部分が第2部分に対し可動又は弾性変形するように構成し、一対のレバーの第3部分狭持部又は一対の狭持部材でハーネスHを狭持した状態で、その少なくとも一方のレバーの第1部分を他方のレバーの第1部分に近づく向きに移動又は弾性変形させると良い。これにより、ハーネスHを狭持した状態で、一対のレバー及び連結軸を回路基板Pから離れる方向に移動させることができる。上記実施形態では、各狭持部材24と、対応する支持部材22との間に圧縮コイルばね26が配置されているが、これに代えて、例えば、板ばね等を配置することとしても良い。上記実施形態では、一対の狭持部材24は、一対のレバー12に対してX軸方向にずれた位置に配置されているが、これに代えて、X軸方向に関して、一対のレバー12と同じ位置、すなわち一対のレバーの-Z側又は一対のレバー12間に配置することとしても良い。上記実施形態では、一対の狭持部材24で配線側コネクタWCに接続されたハーネスHを狭持することとしているが、これに代えて、一対の狭持部材24で配線側コネクタWCを狭持することとしても良い。この場合、一対の狭持部材24の互いに対向する対向面にX軸方向に延びる複数の凸条24aが形成されているため、仮に一対の狭持部材の対向面が平坦面である場合に比べ、一対の狭持部材24と配線側コネクタWCとの接触面積を小さくでき、大きな圧力で配線側コネクタWCを狭持できる。この結果、コネクタ取り外し用工具10を用いて配線側コネクタWCを取り外す際、一対の狭持部材24に対して配線側コネクタWCがZ軸方向にずれることを抑制できる。但し、この場合、一対の狭持部材24で配線側コネクタWCを挟持可能な程度に、配線側コネクタWCが基板側コネクタPCから突出して装着されている必要がある。上記実施形態では、一対のレバー12の第1部分12aと本体部28とが、4つの引っ張りばね38を介して接続され、開き方向に常時付勢されているが、これに代えて、例えば、一対のレバー12を、圧縮コイルばねで接続して、開き方向に常時付勢することとしても良い。上記実施形態では、各レバー12に設けられる回転部材として、ボールベアリング34が用いられているが、これに限らず、軸部材32の軸線周りに回転可能に該軸部材32に取り付けられる部材であれば、例えば単なるドーナツ形状の部材など他の部材でも良い。上記実施形態では、一対のレバー12の第1部分12aと、本体部28とが、引っ張りばね38を介して接続され、開き方向に常時付勢されているが、引っ張りばね38を介して接続しなくても良い開き方向に付勢しなくても良い。上記実施形態では、テーパ部30は、上述した三角柱形状であるが、これに限らず、Y軸方向に対向し、Z側ほど、すなわち連結軸14から離れるほど、互いに近づくように傾斜する一対の傾斜面を有する形状であれば、例えば四角柱形状などの他の形状であっても良い。上記実施形態では、押し当て部材35は、板状部材により構成されているが、これに限らず、例えば棒状部材、枠状部材など他の形状の部材により構成されても良い。上記実施形態では、押し当て部材35は、スライダ27に1つだけ取り付けられているが、複数取り付けられていても良い。上記実施形態では、押し当て部材35はXZ断面L字状の板状部材により構成されているが、これに限らず、例えば、XZ断面逆T字状の板状部材など他の形状の板状部材により構成することとしても良い。上記実施形態では、一対の狭持部材24の対向面には、X軸に平行な複数の凸条24aが形成されているが、これに限られない。要は、一対の狭持部材24の対向面と、配線側コネクタWC又は該配線側コネクタWCに接続されたハーネスHとの接触面積を減らすことができればよく、例えば、網目状、格子状などの凸部又は凹部を形成することとしても良いし、複数の凸部又は凹部を形成することとしても良い。上記実施形態では、一対の狭持部材の対向面に形成された複数の凸条又は凹条は、X軸に平行に延びているが、X軸に交差する方向に延びていても良い。上記実施形態では、一対の狭持部材24は、アルミニウム合金からなるが、これに限らず、例えば、他の金属、エラストマ等の軟質樹脂、プラスチック等の硬質樹脂からなるものであっても良い。この場合、一対の狭持部材の対向面には、凸条を形成しなくても良い。上記実施形態では、廃棄処分される電子機器から取り外された回路基板の基板側コネクタPCから配線側コネクタWCを、コネクタ取り外し用工具10を用いて取り外す場合を一例として説明したが、これに限らず、例えば、電子機器の製造工程において、回路基板Pの基板側コネクタPCに誤って装着された配線側コネクタWCを取り外すような場合に、コネクタ取り外し用工具10を用いても良い。この場合、一対の狭持部材24の対向面に凸条を形成しないこと、及び一対の狭持部材24の材質を例えば、エラストマ等の軟質樹脂、プラスチック等の硬質樹脂等にすることの少なくとも一方を行うことで、配線側コネクタWCに接続されたハーネスHの損傷を極力防止することが好ましい。上記実施形態では、各狭持部材として一種類のものを用いているが、材質、形状、大きさの少なくとも1つが異なる複数種類の狭持部材を予め用意しておき、用途に応じて、すなわちコネクタ取り外し用工具10が、電子機器の例えば廃棄時、製造時、メンテナンス時などのいずれにおいて用いられるかによって、最適な狭持部材を選択できるようにしても良い。上記実施形態では、基板側コネクタPCの内部に配線側コネクタWCが嵌め込まれる構成となっているが、これに代えて、例えば、配線側コネクタWCの内部に基板側コネクタPCが嵌め込まれる構成となっていても良い。この場合、一対の狭持部材24で、配線側コネクタWC又は配線側コネクタWCに接続されたハーネスHを狭持することとすれば良い。上記実施形態では、例えば4つのボールベアリング34、4つの引っ張りばね38などにより、一対のレバー12の相対回動に連動して連結軸14及び移動体16の少なくとも一方を押し当て部材35の足部35bと連結軸14とが互いに離れる向き又は互いに近づく向きに移動させる移動機構が構成されているが、これに限られない。例えば、ラックアンドピニオン、送りねじ、ギヤ、カム、リンクのいずれかを含む機構であっても良い。上記実施形態では、スライダ27では、本体部28及びテーパ部30が一体に成形されているが、本体部及びテーパ部が別体に成形され、互いに固定されることとしても良い。上記実施形態では、移動体16は、スライダ27及び押し当て部材35を含んで構成されているが複数部材により構成されているが、これに代えて、例えば、単一の部材により構成されることとしても良い。上記実施形態におけるボールベアリング34、引っ張りばね38の個数は、一例であって、これに限定されるものではない。一対のレバー12の形状は、上記実施形態のものに限られない。例えば、上記実施形態では、各レバー12の第1部分12aのZ側部分及びこれに取り付けられた2つのカバー部材18をハンドルとしているが、これに代えて、各レバー12の第1部分12aのZ側の端部にX軸方向に延びるハンドル部を取り付けても良い。上記実施形態では、配線側コネクタに配線としてのハーネスが接続されているが、これに代えて、例えば、配線としてのケーブルが接続されていても良い。