圧縮機、冷媒流路切替装置、第1熱交換器、第1絞り装置、第2熱交換器を冷媒配管で接続し、前記冷媒配管に混合冷媒を循環させて冷凍サイクルを構成した空気調和装置であって、前記圧縮機の吐出側流路と吸入側流路とを接続する高低圧バイパス配管と、前記高低圧バイパス配管に設置され、前記高低圧バイパス配管を流れる冷媒を減圧する第2絞り装置と、前記第2絞り装置の前後の配管を流れる冷媒同士で熱交換させる冷媒間熱交換器と、前記高低圧バイパス配管に設置され、前記高低圧バイパス配管の流路を開閉するバイパス路開閉装置と、前記圧縮機に吸入される冷媒の低圧側圧力、前記高低圧バイパス配管の前記第2絞り装置の入口側における冷媒の高圧側温度、及び、前記高低圧バイパス配管の前記第2絞り装置の出口側における冷媒の低圧側温度を用いて前記混合冷媒の組成割合を演算する機能と、運転状態に応じて前記バイパス路開閉装置の開閉を決定する機能とを有する制御装置と、を備えた空気調和装置。前記制御装置は、前記冷凍サイクルの運転が安定状態であるか否かを判断し、前記冷凍サイクルが安定状態であると判断したときは前記バイパス路開閉装置を閉とし、前記冷凍サイクルの運転状態が安定状態ではないと判断したときは前記バイパス路開閉装置を開とする請求項1に記載の空気調和装置。前記制御装置は、前記バイパス路開閉装置を開とした後、第1設定時間経過後または再び前記冷凍サイクルが安定状態になったら、前記バイパス路開閉装置を閉とし、第2設定時間経過または再び前記冷凍サイクルが安定状態になるまで、前記バイパス路開閉装置の閉状態を保持する請求項2に記載の空気調和装置。前記制御装置は、前記低圧側圧力、前記低圧側温度、及び、前記高圧側温度のすべてが安定状態における値から所定値未満の変化量におさまっているときに前記冷凍サイクルが安定状態である判断し、前記低圧側圧力、前記低圧側温度、または、前記高圧側温度のいずれかが安定状態における値から所定値以上変化しているときに前記冷凍サイクルが安定状態ではないと判断する請求項2又は3に記載の空気調和装置。前記制御装置は、前記低圧側圧力が安定状態における値から±0.025MPa未満の変化量におさまっているときに前記冷凍サイクルが安定状態であると判断し、前記低圧側圧力が安定状態における値から±0.025MPa以上変化しているときに前記冷凍サイクルが安定状態ではないと判断する請求項4に記載の空気調和装置。前記制御装置は、前記低圧側温度が安定状態における値から±1°C未満の変化量におさまっているときに前記冷凍サイクルが安定状態であると判断し、前記低圧側温度が安定状態における値から±1°C以上変化しているときに前記冷凍サイクルが安定状態ではないと判断する請求項4に記載の空気調和装置。前記制御装置は、前記高圧側温度が安定状態における値から±10°C未満の変化量におさまっているときに前記冷凍サイクルが安定状態であると判断し、前記高圧側温度が安定状態における値から±10°C以上変化しているときに前記冷凍サイクルが安定状態ではないと判断する請求項4に記載の空気調和装置。前記制御装置は、前記冷凍サイクルを構成している駆動部品の状態が変化し、前記冷凍サイクルの状態が変化すると予測したときに、前記バイパス路開閉装置を開とした状態で、前記第1設定時間経過後または再び前記冷凍サイクルが安定状態になったら、前記バイパス路開閉装置を閉とし、第2設定時間経過または再び前記冷凍サイクルが安定状態になるまで、前記バイパス路開閉装置の閉状態を保持する請求項3~7のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記制御装置は、前記圧縮機の起動時、又は、前記冷媒流路切替装置の切り替わり時に、前記冷凍サイクルの状態変化を予測する請求項8に記載の空気調和装置。前記第2熱交換器を複数台備え、動作中の前記第2熱交換器のすべてで温熱を発生する全暖房運転モードと、動作中の前記第2熱交換器のすべてで冷熱を発生する全冷房運転モードと、動作中の前記第2熱交換器の一部で温熱を発生し、その他で冷熱を発生する冷房暖房混在運転モードと、を有し、前記制御装置は、前記運転モードの間で運転モードの変化が起きたときに、前記冷凍サイクルの状態変化を予測する請求項8に記載の空気調和装置。前記圧縮機、前記冷媒流路切替装置、前記第1熱交換器、前記高低圧バイパス配管、前記第2絞り装置、前記冷媒間熱交換器を収容する第1ユニットと、前記第2熱交換器を少なくとも収容する第2ユニットと、をそれぞれ別体として形成し、互いに離れた位置に設置可能とし、前記制御装置を前記第1ユニットに搭載し、前記制御装置と有線または無線にて通信可能に接続され、前記制御装置に演算された前記混合冷媒の組成割合が伝送される制御器を前記第2ユニットに搭載した請求項1~10のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記混合冷媒は、CF3CFCH2とR32とを含んだもので構成されている請求項1~11のいずれか一項に記載の空気調和装置。特許文献1に記載されているような空気調和装置においては、室外機と中継ユニットとの間で冷媒を循環させ、中継ユニットと室内機との間で水等の熱媒体を循環させ、中継ユニットにおいて冷媒と水等の熱媒体を熱交換させるように構成されている。しかしながら、冷媒として、非共沸混合冷媒を用いた場合の組成検知回路や制御についての記載はなく、非共沸混合冷媒を用いた場合に、必ずしも効率のよい運転を行うことができるとは限らないという課題があった。特許文献2に記載されているような空気調和装置においては、高圧側と低圧側を繋ぐバイパス配管には常時冷媒が流れており、バイパス配管に流れる冷媒は暖房および冷房に寄与しないため、効率が悪くなるという課題があった。特許文献3に記載されているような空気調和装置においては、マルチ型の空気調和装置においては組成検知を行うことはできるが、特許文献2と同様、高圧側と低圧側を繋ぐバイパス配管には常時冷媒が流れており、バイパス配管に流れる冷媒は暖房および冷房に寄与しないため、効率が悪くなるという課題があった。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、冷凍サイクルが安定状態かどうかによって冷媒の組成検知を行い、冷凍サイクルが安定状態であるときのエネルギー効率を向上させることができる空気調和装置を得るものである。本発明に係る空気調和装置は、圧縮機、冷媒流路切替装置、第1熱交換器、第1絞り装置、第2熱交換器を冷媒配管で接続し、前記冷媒配管に混合冷媒を循環させて冷凍サイクルを構成した空気調和装置であって、前記圧縮機の吐出側流路と吸入側流路とを接続する高低圧バイパス配管と、前記高低圧バイパス配管に設置され、前記高低圧バイパス配管を流れる冷媒を減圧する第2絞り装置と、前記第2絞り装置の前後の配管を流れる冷媒同士で熱交換させる冷媒間熱交換器と、前記高低圧バイパス配管に設置され、前記高低圧バイパス配管の流路を開閉するバイパス路開閉装置と、前記圧縮機に吸入される冷媒の低圧側圧力、前記高低圧バイパス配管の前記第2絞り装置の入口側における冷媒の高圧側温度、及び、前記高低圧バイパス配管の前記第2絞り装置の出口側における冷媒の低圧側温度を用いて前記混合冷媒の組成割合を演算する機能と、運転状態に応じて前記バイパス路開閉装置の開閉を決定する機能とを有する制御装置と、を備えたものである。本発明に係る空気調和装置によれば、冷凍サイクルが安定状態かどうかによってバイパス路開閉装置の開閉を制御するので、冷凍サイクルが安定状態であるときのエネルギー効率を向上させることが可能であり、省エネルギーを実現することができる。以下、図面に基づいて本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置の設置例を示す概略図である。図1に基づいて、空気調和装置の設置例について説明する。この空気調和装置は、冷媒熱源側冷媒、熱媒体を循環させる冷凍サイクル冷媒循環回路A、熱媒体循環回路Bを利用することで各室内機が運転モードとして冷房モードあるいは暖房モードを自由に選択できるものである。なお、図1を含め、以下の図面では各構成部材の大きさの関係が実際のものとは異なる場合がある。図1においては、本実施の形態に係る空気調和装置は、熱源機である1台の室外機1と、複数台の室内機2と、室外機1と室内機2との間に介在する熱媒体変換機3と、を有している。熱媒体変換機3は、熱源側冷媒と熱媒体とで熱交換を行なうものである。室外機1と熱媒体変換機3とは、熱源側冷媒を導通する冷媒配管4で接続されている。熱媒体変換機3と室内機2とは、熱媒体を導通する配管熱媒体配管5で接続されている。そして、室外機1で生成された冷熱あるいは温熱は、熱媒体変換機3を介して室内機2に配送されるようになっている。室外機1は、通常、ビル等の建物9の外の空間たとえば、屋上等である室外空間6に配置され、熱媒体変換機3を介して室内機2に冷熱又は温熱を供給するものである。室内機2は、建物9の内部の空間たとえば、居室等である室内空間7に冷房用空気あるいは暖房用空気を供給できる位置に配置され、空調対象空間となる室内空間7に冷房用空気あるいは暖房用空気を供給するものである。熱媒体変換機3は、室外機1及び室内機2とは別筐体として、室外空間6及び室内空間7とは別の位置に設置できるように構成されており、室外機1及び室内機2とは冷媒配管4及び配管5でそれぞれ接続され、室外機1から供給される冷熱あるいは温熱を室内機2に伝達するものである。図1に示すように、本実施の形態に係る空気調和装置においては、室外機1と熱媒体変換機3とが2本の冷媒配管4を用いて、熱媒体変換機3と各室内機2とが2本の配管5を用いて、それぞれ接続されている。このように、本実施の形態に係る空気調和装置では、2本の配管冷媒配管4、配管5を用いて各ユニット室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3を接続することにより、施工が容易となっている。なお、図1においては、熱媒体変換機3が、建物9の内部ではあるが室内空間7とは別の空間である天井裏等の空間以下、単に空間8と称するに設置されている状態を例に示している。熱媒体変換機3は、その他、エレベーター等がある共用空間等に設置することも可能である。また、図1においては、室内機2が天井カセット型である場合を例に示してあるが、これに限定するものではなく、天井埋込型や天井吊下式等、室内空間7に直接またはダクト等により、暖房用空気あるいは冷房用空気を吹き出せるようになっていればどんな種類のものでもよい。図1においては、室外機1が室外空間6に設置されている場合を例に示しているが、これに限定するものではない。たとえば、室外機1は、換気口付の機械室等の囲まれた空間に設置してもよく、排気ダクトで廃熱を建物9の外に排気することができるのであれば建物9の内部に設置してもよく、あるいは、水冷式の室外機1を用いる場合にも建物9の内部に設置するようにしてもよい。このような場所に室外機1を設置するとしても、特段の問題が発生することはない。また、熱媒体変換機3は、室外機1の近傍に設置することもできる。ただし、熱媒体変換機3から室内機2までの距離が長すぎると、熱媒体の搬送動力がかなり大きくなるため、省エネルギー化の効果は薄れることに留意が必要である。さらに、室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3の接続台数を図1に図示してある台数に限定するものではなく、本実施の形態に係る空気調和装置が設置される建物9に応じて台数を決定すればよい。図2は、本実施の形態に係る空気調和装置以下、空気調和装置100と称するの回路構成の一例を示す概略回路構成図である。図2に基づいて、空気調和装置100の詳しい構成について説明する。図2に示すように、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に備えられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して冷媒配管4で接続されている。また、熱媒体変換機3と室内機2とも、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して配管5で接続されている。なお、冷媒配管4及び配管5については後段で詳述するものとする。{空気調和装置100の構成}[室外機第1ユニット1]室外機1には、圧縮機10と、四方弁等の第1冷媒流路切替装置11と、熱源側熱交換器第1熱交換器12と、アキュムレーター19とが冷媒配管4で直列に接続されて搭載されている。また、室外機1には、第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び、逆止弁13dが設けられている。第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び、逆止弁13dを設けることで、室内機2の要求する運転に関わらず、熱媒体変換機3に流入させる熱源側冷媒の流れを一定方向にすることができる。また、室外機1には、圧縮機10の吐出側の流路と吸入側の流路とを接続する高低圧バイパス配管4cと、高低圧バイパス配管4cに設置された絞り装置第2絞り装置14と、高低圧バイパス配管4cに設置され、絞り装置14の前後における高低圧バイパス配管4cを熱交換させる冷媒間熱交換器20と、絞り装置14の入口側に設置された高圧側冷媒温度検出装置32と、絞り装置14の出口側に設置された低圧側冷媒温度検出装置33と、圧縮機10の高圧側圧力を検出可能な高圧側冷媒圧力検出装置37と、圧縮機10の低圧側圧力を検出可能な低圧側冷媒圧力検出装置38と、絞り装置14の入口側であり冷媒間熱交換器20と絞り装置14との間の流路に設置された開閉装置バイパス路開閉装置17cと、が搭載されている。つまり、圧縮機10の吐出側、冷媒間熱交換器20の一次側圧縮機10からの吐出冷媒流路側、開閉装置17c、絞り装置14、冷媒間熱交換器20の二次側圧縮機10への吸入冷媒流路側、及び、圧縮機10の吸入側が、高低圧バイパス配管4cを介して接続されている。なお、高低圧バイパス配管4c、絞り装置14、開閉装置17c、及び、冷媒間熱交換器20については後段で詳細に説明する。また、高圧側冷媒圧力検出装置37および低圧側冷媒圧力検出装置38は、たとえば歪みゲージ式や半導体式等の方式のものが用いられ、高圧側冷媒温度検出装置32および低圧側冷媒温度検出装置33は、たとえばサーミスター式等の方式のものが用いられる。なお、以下の説明において、高圧側冷媒圧力検出装置37を高圧センサー37と、低圧側冷媒圧力検出装置38を低圧センサー38と、高圧側冷媒温度検出装置32を高温センサー32と、低圧側冷媒温度検出装置33を低温センサー33と称する。圧縮機10は、熱源側冷媒を吸入し、その熱源側冷媒を圧縮して高温高圧の状態にするものであり、たとえば容量制御可能なインバータ圧縮機等で構成するとよい。第1冷媒流路切替装置11は、暖房運転時全暖房運転モード時及び暖房主体運転モード時における熱源側冷媒の流れと冷房運転時全冷房運転モード時及び冷房主体運転モード時における熱源側冷媒の流れとを切り替えるものである。熱源側熱交換器12は、暖房運転時には蒸発器として機能し、冷房運転時には凝縮器または放熱器として機能し、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と熱源側冷媒との間で熱交換を行ない、その熱源側冷媒を蒸発ガス化または凝縮液化するものである。アキュムレーター19は、圧縮機10の吸入側に設けられており、暖房運転時と冷房運転時の違いによる余剰冷媒、または過渡的な運転の変化に対する余剰冷媒を蓄えるものである。逆止弁13dは、熱媒体変換機3と第1冷媒流路切替装置11との間における冷媒配管4に設けられ、所定の方向熱媒体変換機3から室外機1への方向のみに熱源側冷媒の流れを許容するものである。逆止弁13aは、熱源側熱交換器12と熱媒体変換機3との間における冷媒配管4に設けられ、所定の方向室外機1から熱媒体変換機3への方向のみに熱源側冷媒の流れを許容するものである。逆止弁13bは、第1接続配管4aに設けられ、暖房運転時において圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱媒体変換機3に流通させるものである。逆止弁13cは、第2接続配管4bに設けられ、暖房運転時において熱媒体変換機3から戻ってきた熱源側冷媒を圧縮機10の吸入側に流通させるものである。第1接続配管4aは、室外機1内において、第1冷媒流路切替装置11と逆止弁13dとの間における冷媒配管4と、逆止弁13aと熱媒体変換機3との間における冷媒配管4と、を接続するものである。第2接続配管4bは、室外機1内において、逆止弁13dと熱媒体変換機3との間における冷媒配管4と、熱源側熱交換器12と逆止弁13aとの間における冷媒配管4と、を接続するものである。なお、図2では、第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び、逆止弁13dを設けた場合を例に示しているが、これに限定するものではなく、これらを必ずしも設ける必要はない。[室内機第2ユニット2]室内機2には、それぞれ利用側熱交換器第2熱交換器26が搭載されている。この利用側熱交換器26は、配管5によって熱媒体変換機3の熱媒体流量調整装置25と第2熱媒体流路切替装置23に接続するようになっている。この利用側熱交換器26は、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と熱媒体との間で熱交換を行ない、室内空間7に供給するための暖房用空気あるいは冷房用空気を生成するものである。この図2では、4台の室内機2が熱媒体変換機3に接続されている場合を例に示しており、紙面下から室内機2a、室内機2b、室内機2c、室内機2dとして図示している。また、室内機2a~室内機2dに応じて、利用側熱交換器26も、紙面下側から利用側熱交換器26a、利用側熱交換器26b、利用側熱交換器26c、利用側熱交換器26dとして図示している。なお、図1及び図2と同様に、室内機2の接続台数を図2に示す4台に限定するものではない。[熱媒体変換機第2ユニット3]熱媒体変換機3には、2つの熱媒体間熱交換器第2熱交換器15と、2つの絞り装置第1絞り装置16と、2つの開閉装置17と、2つの第2冷媒流路切替装置18と、2つのポンプ21と、4つの第1熱媒体流路切替装置22と、4つの第2熱媒体流路切替装置23と、4つの熱媒体流量調整装置25と、が搭載されている。2つの熱媒体間熱交換器15熱媒体間熱交換器15a、熱媒体間熱交換器15bは、凝縮器放熱器又は蒸発器として機能し、熱源側冷媒と熱媒体とで熱交換を行ない、室外機1で生成され熱源側冷媒に貯えられた冷熱又は温熱を熱媒体に伝達するものである。熱媒体間熱交換器15aは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の冷却に供するものである。また、熱媒体間熱交換器15bは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の加熱に供するものである。2つの絞り装置16絞り装置16a、絞り装置16bは、減圧弁や膨張弁としての機能を有し、熱源側冷媒を減圧して膨張させるものである。絞り装置16aは、冷房運転時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの上流側に設けられている。絞り装置16bは、冷房運転時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの上流側に設けられている。2つの絞り装置16は、開度が可変に制御可能なもの、たとえば電子式膨張弁等で構成するとよい。2つの開閉装置17開閉装置17a、開閉装置17bは、二方弁等で構成されており、冷媒配管4を開閉するものである。開閉装置17aは、熱源側冷媒の入口側における冷媒配管4に設けられている。開閉装置17bは、熱源側冷媒の入口側と出口側の冷媒配管4を接続した配管に設けられている。2つの第2冷媒流路切替装置18第2冷媒流路切替装置18a、第2冷媒流路切替装置18bは、たとえば四方弁等で構成され、運転モードに応じて熱源側冷媒の流れを切り替えるものである。第2冷媒流路切替装置18aは、冷房運転時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの下流側に設けられている。第2冷媒流路切替装置18bは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの下流側に設けられている。2つのポンプ21ポンプ21a、ポンプ21bは、配管5を導通する熱媒体を循環させるものである。ポンプ21aは、熱媒体間熱交換器15aと第2熱媒体流路切替装置23との間における配管5に設けられている。ポンプ21bは、熱媒体間熱交換器15bと第2熱媒体流路切替装置23との間における配管5に設けられている。2つのポンプ21は、たとえば容量制御可能なポンプ等で構成し、室内機2における負荷の大きさによってその流量を調整できるようにしておくとよい。4つの第1熱媒体流路切替装置22第1熱媒体流路切替装置22a~第1熱媒体流路切替装置22dは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切り替えるものである。第1熱媒体流路切替装置22は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第1熱媒体流路切替装置22は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが熱媒体流量調整装置25に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第1熱媒体流路切替装置22a、第1熱媒体流路切替装置22b、第1熱媒体流路切替装置22c、第1熱媒体流路切替装置22dとして図示している。また、熱媒体流路の切替には、一方から他方への完全な切替だけでなく、一方から他方への部分的な切替も含んでいるものとする。4つの第2熱媒体流路切替装置23第2熱媒体流路切替装置23a~第2熱媒体流路切替装置23dは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切り替えるものである。第2熱媒体流路切替装置23は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第2熱媒体流路切替装置23は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが利用側熱交換器26に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2熱媒体流路切替装置23a、第2熱媒体流路切替装置23b、第2熱媒体流路切替装置23c、第2熱媒体流路切替装置23dとして図示している。また、熱媒体流路の切替には、一方から他方への完全な切替だけでなく、一方から他方への部分的な切替も含んでいるものとする。4つの熱媒体流量調整装置25熱媒体流量調整装置25a~熱媒体流量調整装置25dは、開口面積を制御できる二方弁等で構成されており、配管5に流れる熱媒体の流量を制御するものである。熱媒体流量調整装置25は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。熱媒体流量調整装置25は、一方が利用側熱交換器26に、他方が第1熱媒体流路切替装置22に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。すなわち、熱媒体流量調整装置25は、室内機2へ流入する熱媒体の温度及び流出する熱媒体の温度により室内機2へ流入する熱媒体の量を調整し、室内負荷に応じた最適な熱媒体量を室内機2に提供可能とするものである。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から熱媒体流量調整装置25a、熱媒体流量調整装置25b、熱媒体流量調整装置25c、熱媒体流量調整装置25dとして図示している。また、熱媒体流量調整装置25を利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けてもよい。さらに、熱媒体流量調整装置25を利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側であって、第2熱媒体流路切替装置23と利用側熱交換器26との間に設けてもよい。またさらに、室内機2において、停止やサーモOFF等の負荷を必要としていないときは、熱媒体流量調整装置25を全閉にすることにより、室内機2への熱媒体供給を止めることができる。また、熱媒体変換機3には、各種検出手段2つの第1温度センサー31、4つの第2温度センサー34、4つの第3温度センサー35、及び、2つの圧力センサー36が設けられている。これらの検出手段で検出された情報温度情報、圧力情報は、空気調和装置100の動作を統括制御する制御装置50に送られ、圧縮機10の駆動周波数、図示省略の送風機の回転数、第1冷媒流路切替装置11の切り替え、ポンプ21の駆動周波数、第2冷媒流路切替装置18の切り替え、熱媒体の流路の切替、室内機2の熱媒体流量の調整等の制御に利用されることになる。2つの第1温度センサー31第1温度センサー31a、第1温度センサー31bは、熱媒体間熱交換器15から流出した熱媒体、つまり熱媒体間熱交換器15の出口における熱媒体の温度を検出するものであり、たとえばサーミスター等で構成するとよい。第1温度センサー31aは、ポンプ21aの入口側における配管5に設けられている。第1温度センサー31bは、ポンプ21bの入口側における配管5に設けられている。4つの第2温度センサー34第2温度センサー34a~第2温度センサー34dは、第1熱媒体流路切替装置22と熱媒体流量調整装置25との間に設けられ、利用側熱交換器26から流出した熱媒体の温度を検出するものであり、サーミスター等で構成するとよい。第2温度センサー34は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2温度センサー34a、第2温度センサー34b、第2温度センサー34c、第2温度センサー34dとして図示している。また、第2温度センサー34は、熱媒体流量調整装置25と利用側熱交換器26との間の流路に設けられていてもよい。4つの第3温度センサー35第3温度センサー35a~第3温度センサー35dは、熱媒体間熱交換器15の熱源側冷媒の入口側または出口側に設けられ、熱媒体間熱交換器15に流入する熱源側冷媒の温度または熱媒体間熱交換器15から流出した熱源側冷媒の温度を検出するものであり、サーミスター等で構成するとよい。第3温度センサー35aは、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられている。第3温度センサー35bは、熱媒体間熱交換器15aと絞り装置16aとの間に設けられている。第3温度センサー35cは、熱媒体間熱交換器15bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられている。第3温度センサー35dは、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられている。圧力センサー36bは、第3温度センサー35dの設置位置と同様に、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられ、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間を流れる熱源側冷媒の圧力を検出するものである。圧力センサー36aは、第3温度センサー35aの設置位置と同様に、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられ、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間を流れる熱源側冷媒の圧力を検出するものである。また、制御装置50は、マイコン等で構成されており、各種検出手段での検出情報及びリモコンからの指示に基づいて、圧縮機10の駆動周波数、送風機の回転数ON/OFF含む、第1冷媒流路切替装置11の切り替え、ポンプ21の駆動、絞り装置16の開度、開閉装置17の開閉、第2冷媒流路切替装置18の切り替え、第1熱媒体流路切替装置22の切り替え、第2熱媒体流路切替装置23の切り替え、及び、熱媒体流量調整装置25の駆動等を制御し、後述する各運転モードを実行するようになっている。なお、制御装置50を室外機1に設置した状態を例に示しているが、設置場所を特に限定するものではない。熱媒体を導通する配管5は、熱媒体間熱交換器15aに接続されるものと、熱媒体間熱交換器15bに接続されるものと、で構成されている。配管5は、熱媒体変換機3に接続される室内機2の台数に応じて分岐ここでは、各4分岐されている。そして、配管5は、第1熱媒体流路切替装置22、及び、第2熱媒体流路切替装置23で接続されている。第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を制御することで、熱媒体間熱交換器15aからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるか、熱媒体間熱交換器15bからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるかが決定されるようになっている。そして、空気調和装置100では、圧縮機10、第1冷媒流路切替装置11、熱源側熱交換器12、開閉装置17、第2冷媒流路切替装置18、熱媒体間熱交換器15の冷媒流路、絞り装置16、及び、アキュムレーター19を、冷媒配管4で接続して冷媒循環回路Aを構成している。また、熱媒体間熱交換器15の熱媒体流路、ポンプ21、第1熱媒体流路切替装置22、熱媒体流量調整装置25、利用側熱交換器26、及び、第2熱媒体流路切替装置23を、配管5で接続して熱媒体循環回路Bを構成している。つまり、熱媒体間熱交換器15のそれぞれに複数台の利用側熱交換器26が並列に接続され、熱媒体循環回路Bを複数系統としているのである。よって、空気調和装置100では、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に設けられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続され、熱媒体変換機3と室内機2とも、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続されている。すなわち、空気調和装置100では、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bで冷媒循環回路Aを循環する熱源側冷媒と熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体とが熱交換するようになっている。{空気調和装置100に使用する冷媒}空気調和装置100に使用する冷媒、つまり冷媒循環回路Aを循環させる熱源側冷媒について説明する。空気調和装置100では、冷媒配管4内に、化学式がC3H2F4で表されるHFO-1234yf、HFO-1234ze等のテトラフルオロプロペンと、化学式がCH2F2で表されるジフルオロメタンR32との混合冷媒を充填して循環させるようになっている。テトラフルオロプロペンは、化学式中に二重結合を有し、大気中で分解しやすく、地球温暖化係数GWPが低く4~6、環境に優しい冷媒である。しかし、テトラフルオロプロペンは、従来のR410A等の冷媒に比べて密度が小さい。そのため、単独で冷媒として使用する場合、大きな暖房能力や冷房能力を発揮させるためには、圧縮機を非常に大きなものにしなければならなくなる。また、配管での圧力損失の増大を防ぐため、冷媒配管も太いものにしなければならなくなる。このため、コストの増加を招いてしまう。一方、R32は、従来の冷媒であるたとえばR410A等の冷媒特性に近い。このため、装置自体の変更が少なく、比較的使いやすい冷媒である。ただ、R32のGWPは675であり、R410AのGWPである2088等と比べると小さいが、単独で使用するには、環境対策の観点から考えると少しGWPが大きいものと考えられる。そこで、空気調和装置100では、テトラフルオロプロペンにR32を混合させた混合冷媒を使用することとしている。このような混合冷媒を使用することで、GWPを抑制しつつ、冷媒の特性を改善し、地球環境にも優しく、かつ、効率のよい空気調和装置を得ることができる。ここで、テトラフルオロプロペンとR32との混合比率としては、たとえば質量比で70対30等が考えられる。ただし、この混合比率に限ったものではない。また、テトラフルオロプロペン及びR32以外の冷媒が混合されていても構わない。図3は、空気調和装置100に使用する混合冷媒の状態遷移を示すph線図圧力縦軸-エンタルピー横軸線図である。図3に基づいて、空気調和装置100に使用する混合冷媒の特性について説明する。なお、図3では、テトラフルオロプロペンの1つであるHFO-1234yfとR32との混合冷媒を例に説明する。HFO-1234yfの沸点は-29°Cである。また、R32の沸点は-53.2°Cである。つまり、空気調和装置100に用いる混合冷媒は、沸点が異なる冷媒を混合させた非共沸冷媒である。たとえば、冷媒循環回路A上にはアキュムレーター19等の液溜が存在すること等により、複数成分を混合させた混合冷媒の回路内の循環時における組成以下、循環組成というは、混合比率で固定せず変化する。また、非共沸冷媒は、各成分の沸点が異なるため、同一圧力における飽和液温度と飽和ガス温度が異なったものとなる。たとえば、図3に示すように、圧力P1における飽和液温度TL1と飽和ガス温度TG1とは等しくならず、飽和液温度TL1よりも飽和ガス温度TG1の方が高い温度となるTL1<TG1。このため、図3に示すph線図の二相領域における等温線は傾いた勾配を有するものになる。そして、混合冷媒において組成が変わると、ph線図は異なったものとなり、等温線の勾配も変化する。たとえば、HFO-1234yfとR32との質量における比率が70対30の場合は、勾配が高圧側で5.0°C、低圧側で7°C程度となる。また、50対50の場合は、勾配が高圧側で2.3°C、低圧側で2.8°C程度となる。このため、冷媒循環回路A内の圧力における飽和液温度、飽和ガス温度を正確に求めるには、冷媒循環回路Aにおける冷媒の循環組成を検知する必要がある。そこで、空気調和装置100は、高低圧バイパス配管4cに、バイパス絞り装置14、開閉装置17および冷媒間熱交換器20を設けた循環組成検知回路を設けている。そして、空気調和装置100は、高温センサー32、低温センサー33で検出される温度、高圧センサー37、低圧センサー38で検出される圧力に基づいて、冷媒循環回路A内における冷媒の循環組成を検知するようにしている。なお、冷媒の循環組成検知は、制御装置50が実行する。図4は、図3に示す圧力P1における2成分の混合冷媒の気液平衡線図である。図5は、制御装置50が実行する冷媒の循環組成検知の処理の流れを示すフローチャートである。図6は、空気調和装置100に使用する混合冷媒の別の状態遷移を示すph線図圧力縦軸-エンタルピー横軸線図である。図13は、制御装置50が実行する冷媒の別の循環組成検知の処理の流れを示すフローチャートである。図14は、低沸点成分R32の液側の濃度と飽和液温度、ガス側の濃度と飽和ガスとの関係を示す気液平衡線図である。図15は、図14に示す気液平衡線図に乾き度Xrを追記した図である。図4~図6、図13~図15に基づいて、空気調和装置100が実行する冷媒循環回路A内における冷媒の循環組成検知について説明する。なお、図4に示す2本の実線は、それぞれガス冷媒が凝縮液化する際の飽和ガス線である露点曲線線a、および液冷媒が蒸発ガス化する際の飽和液線である沸点曲線線bを示している。また、1本の破線は、乾き度Xrを示している線c。また、図4では、縦軸が温度を、横軸がR32の循環組成比率を、それぞれ示している。さらに、図5では、2成分系の冷媒を混合した混合冷媒における循環組成の検知について説明する。制御装置50が処理を開始することで熱源側冷媒の循環組成検知を実行するST1。まず、高圧センサー37で検出された高圧側圧力PH、高温センサー32で検出された高圧側温度TH、低圧センサー38で検出された低圧側圧力PL、低温センサー33で検出された低圧側温度TLが、制御装置50に入力されるST2。そして、制御装置50は、冷媒循環回路A内を循環している2つの成分の冷媒の循環組成をそれぞれα1、α2と仮定するST3。ここで、特に限定するものではないが、α1、α2の初期値については、冷媒封入時の混合比率、たとえばα1が0.7、α2が0.3等を用いることができる。冷媒の成分が決まれば、冷媒のエンタルピーは冷媒の圧力と温度とから計算できる図6参照。そのため、制御装置50は、高圧側圧力PHと高圧側温度THとから絞り装置14の入口側の冷媒のエンタルピーhHを求めるST4、図6に示す点A。絞り装置14における冷媒の膨張時は、冷媒のエンタルピーが変化しない。このため、制御装置50は、低圧側圧力PLおよびエンタルピーhHから絞り装置14の出口側における二相冷媒の乾き度Xrを下記式1を用いて求めるST5、図6に示す点B。式1Xr=hH-hb/hd-hbここで、hbは低圧側圧力PLにおける飽和液エンタルピーを表し、hdは低圧側圧力PLにおける飽和ガスエンタルピーを表している。そして、制御装置50は、低圧側圧力PLにおける飽和ガス温度TLGおよび飽和液温度TLLから乾き度Xrにおける冷媒の温度TL’を下記式2により求めることができるST6。式2TL’=TLL×1-XrTLG×Xr制御装置50は、算出したTL’が、測定した低圧側温度TLと等しいか否かを判断するST7。等しくなければST7;等しくない、制御装置50は、仮定した2つの成分の冷媒の循環組成α1、α2を修正してST8、ST4からの処理を繰り返す。一方、ほぼ等しければST7;ほぼ等しい、制御装置50は、循環組成が求まったものとし、処理を終了するST9。以上の処理により、2成分系の非共沸混合冷媒の循環組成を検知することができる。また、3成分系の非共沸混合冷媒であっても、そのうちの2つの成分の比率には相互関係が成り立つため、2成分の循環組成を仮定すると、もう1つの成分の循環組成を求めることができ、同様の処理方法で、循環組成を求めることができる。ここでは、HFO-1234yfとR32とを含む2成分系の混合冷媒とが混合されて循環していることを例に説明したが、これに限るものではなく、沸点の異なる他の2成分系の混合冷媒でもよいし、その他の成分を加えた3成分系以上の混合冷媒でもよく、同様の方法で循環組成を求めることができる。ここで、α1、α2の修正方法に関して具体的に説明する。ここでは、HFO-1234yfとR-32との混合冷媒を使用しているものとする。そして、初期封入組成におけるHFO-1234yfの組成比混合比率を0.770とし、R-32の組成比を0.330とし、これをα1、α2の初期値とする。さらに運転中のある状態における点Bの低圧側圧力PLが0.6MPa、乾き度Xrが0.2、測定された低圧側温度TLが0°Cであるものとする。圧力0.6MPaにおいては、α1が0.8かつα2が0.2のときの飽和液温度は-0.4°Cであり、飽和ガス温度は8.5°Cである。また、α1が0.7かつα2が0.3のときの飽和液温度は-3.3°Cであり、飽和ガス温度は3.6°Cである。さらに、α1が0.6かつα2が0.4のときの飽和液温度は-5.1°Cであり、飽和ガス温度は-0.5°Cである。ここで、制御装置50は、このα1およびα2並びに飽和液温度および飽和ガス温度の関係を関数、表等で表したデータを、記憶装置図示省略に記憶しておき、処理の際に用いる。以上の条件から、上記式2に基づいて算出される温度TL’は、α1が0.8かつα2が0.2のときは6.7°Cとなる。また、α1が0.7かつα2が0.3のときは2.2°Cとなり、α1が0.6かつα2が0.4のときは-1.4となる。一方、測定された低圧側温度TLは0°Cなので、α1は0.7と0.6の間、α2は0.3から0.4の間ということになる。そこで、α1を減少させ、α2を増加させる修正を行い、測定に係る温度TLと計算に係る温度TL’とが合致する混合冷媒の循環組成を求める。ここでは、化学式がC3H2F4で表されるテトラフルオロプロペンと化学式がCH2F2で表されるジフルオロメタンR32とを含む2成分系の混合冷媒の循環組成検知について説明したが、これに限るものではない。他の2成分系による非共沸混合冷媒でもよい。また、テトラフルオロプロペンには、HFO-1234yf、HFO-1234ze等があるが、いずれを使用してもよい。また、たとえばその他の成分を加えた3成分系の混合冷媒でもよい。たとえば、3成分系の非共沸混合冷媒であっても、そのうちの2つの成分の比率には上述したように相互関係が成り立つ。そこで、まず、2成分をまとめた循環組成をたとえばα1と仮定すると、残りの成分の循環組成をα2とすることができる。このため、2成分系の循環組成の検知処理と同様の処理手順により、3成分系の混合冷媒における循環組成を求めることができる。以上のようにして混合冷媒における循環組成を検知することができる。さらに圧力を検出することで、その圧力における飽和液温度と飽和ガス温度を演算により求めることができる。たとえば、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度単純平均温度をその圧力における飽和温度として、たとえば圧縮機10、絞り装置16の制御等に用いることができる。他にも、冷媒の熱伝達率は乾き度によって異なるため、飽和液温度と飽和ガス温度とにそれぞれ重み付けをした重み付け平均温度を飽和温度とする等してもよい。絞り装置16の制御については各運転モードで説明する。また、低圧側蒸発側においては、圧力を測定しなくても、蒸発器の入口の二相冷媒の温度を測定し、それを飽和液温度あるいは設定した乾き度における二相冷媒の温度と仮定すれば、循環組成と圧力から飽和液温度と飽和ガス温度を求める関係式を逆算して、圧力、飽和ガス温度等を求めることができるため、低圧センサー38は必須でない。しかし、温度を測定した位置を飽和液温度と仮定するか、乾き度を設定する必要があるため、低圧センサー38を用いた方が精度よく、飽和液温度、飽和ガス温度を求めることができる。さらに、高圧側凝縮側においては、図6に示すような、過冷却液域における等温線がほぼ垂直になっていて圧力によらず温度が変わらない特性を示す混合冷媒がある。たとえば、HFO-1234yfテトラフルオロプロペンとR32との混合冷媒は、このような特性を示す。このため、混合冷媒によっては高圧センサー37がなくても、液温度のみでエンタルピーhHを決めることができるため、高圧センサー37は必須ではない。絞り装置14は、開度変化ができる電子式膨張弁でもよいし、キャピラリーチューブのように絞り量が固定されているものでもよい。また、冷媒間熱交換器20は、二重管式の熱交換器とするとよいが、これに限るものではなく、プレート式熱交換器やマイクロチャネル式熱交換器等を用いてもよく、高圧冷媒と低圧冷媒が熱交換できるものであれば、どのようなものでもよい。また、図2において、低圧センサー38はアキュムレーター19と第1冷媒流路切替装置11との間の流路に設置してある場合を図示しているが、これに限るものではなく、圧縮機10とアキュムレーター19との間の流路等、圧縮機10の低圧側の圧力が測定できる位置であれば、どこに設置してもよい。また、高圧センサー37についても、図示している位置に限らず、圧縮機10の高圧側の圧力が測定できる位置であれば、どこに設置してもよい。また、空気調和装置100が実行する循環組成検知方法については、図5に基づく方法でもよいし、別の方法でもよい。次に、図13に基づいて空気調和装置100が実行する別の循環組成検知について説明する。なお、ここでは、設定した循環組成αbを空気調和装置100に充填した冷媒の組成比率としている。ただし、予め実験などを行い、発生する割合が多い循環組成を循環組成αbとして設定してもよい。また、設定した循環組成における温度と飽和液エンタルピーの物性テーブルを、予めROM等の記憶手段に記憶しておくとよい。また、充填組成における温度と飽和液エンタルピーの物性テーブルと飽和ガスエンタルピーも、予め記憶手段に記憶しておくとよい。制御装置50は、図5に示したフローと同様に乾き度Xrを求めるST11~ST15。ここで得られた乾き度Xrは、充填組成における乾き度である。次に、制御装置50は、低圧側温度TLと、絞り装置14の下流側であって圧縮機10に吸入される前の冷媒圧力とから、液側低沸点成分の濃度XR32とガス側低沸点成分の濃度YR32を求めるST16。図14に低沸点成分R32の液側の濃度と飽和液温度、ガス側の濃度と飽和ガスとの関係を示す。2成分系の混合冷媒の気液二相状態における自由度Fは式3よりF=2となる。すなわち、独立変数の内、2成分を決定することにより、この系の状態を決定することができる。式3F=n2-rここで、Fは自由度、nは成分数、rは相数を表している。すなわち、高低圧バイパス管4cを流れる冷媒の圧力と温度から、二相の冷凍サイクルの状態を決定することができ、そのときの液側の低沸点成分R32濃度がXR32であり、ガス側の低沸点成分R32濃度がYR32であることを図14は示している。具体的には、記憶手段に圧力P、温度T、飽和液濃度、飽和ガス濃度の関係を予め記憶させておき、制御装置50は、このテーブルから飽和液濃度XR32と飽和ガス濃度YR32を求めるST16。図15に示すように、乾き度Xrを求めることができれば、図14から冷媒循環組成を決定することができる。したがって、ST16で得られた飽和液濃度XR32、飽和ガス濃度YR32、ST15から得られた乾き度Xrを用いて、制御装置50は、式4によって循環組成αを算出するST17。式4循環組成α=1-XrXR32XrYR32制御装置50は、得られた循環組成αを出力しST18、この循環組成αを用いて、空気調和装置100での蒸発温度、凝縮温度、飽和温度、過熱度、過冷却度を計算し、これらの値を基に、絞り装置の開度、圧縮機10の回転数、ファンの速度等を制御し、空気調和装置のパフォーマンスが最大になるようにする。以上のようにして混合冷媒における循環組成を検知することができる。なお、循環組成を検知する必要がある場合は、開閉装置17cを開として高低圧バイパス配管4cに冷媒を流せばよい。一方、冷凍サイクルが安定していて、循環組成を検知する必要がない場合、すなわち既に循環組成を測定してありその状態から冷凍サイクルの状態が変化していないため循環組成を再度測定する必要がない場合等は、開閉装置17cを閉として、高低圧バイパス配管4cに冷媒が流れないようにすればよい。このようにすることにより、冷凍サイクル安定時に、高低圧バイパス配管4cに冷媒が流れないため、損失が少なくなり、運転効率が向上する。開閉装置17cを開とするか閉とするかの判断基準については、後述する安定状態判定1、安定状態判定2。{空気調和装置100の動作}空気調和装置100が実行する各運転モードについて説明する。この空気調和装置100は、各室内機2からの指示に基づいて、その室内機2で冷房運転あるいは暖房運転が可能になっている。つまり、空気調和装置100は、室内機2の全部で同一運転をすることができるとともに、室内機2のそれぞれで異なる運転をすることができるようになっている。空気調和装置100が実行する運転モードには、駆動している室内機2の全てが冷房運転を実行する全冷房運転モード、駆動している室内機2の全てが暖房運転を実行する全暖房運転モード、冷房暖房混在運転モードのうち暖房負荷よりも冷房負荷の方が大きい冷房主体運転モード、及び、冷房暖房混在運転モードのうち冷房負荷よりも暖房負荷の方が大きい暖房主体運転モードがある。以下に、各運転モードについて、熱源側冷媒及び熱媒体の流れとともに説明する。[全冷房運転モード]図7は、空気調和装置100の全冷房運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図7では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ冷熱負荷が発生している場合を例に全冷房運転モードについて説明する。なお、図7では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図7では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図7に示す全冷房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら凝縮液化し、高圧液冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した高圧液冷媒は、逆止弁13aを通って室外機1から流出し、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高圧液冷媒は、開閉装置17aを経由した後に分岐されて絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。この二相冷媒は、蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入し、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低温低圧のガス冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bから流出したガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bを介して熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13dを通って、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。冷凍サイクル内を循環している冷媒の循環組成は、循環組成検知回路を用いることによって測定される。そして、室外機1の制御装置50と熱媒体変換機3又は室内機2の制御器図示せずとは、有線または無線で通信可能に接続されており、室外機1で測定された循環組成は、制御装置50から熱媒体変換機3又は室内機2の制御器に、通信により伝送される。なお、開閉装置17cは開となっている。絞り装置16aは、検知された循環組成と、第1圧力センサー36aとから、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として蒸発温度を求め、第3温度センサー35aで検出された温度と演算された蒸発温度との温度差として得られるスーパーヒート過熱度が一定になるように開度が制御される。同様に、絞り装置16bは、第3温度センサー35cで検出された温度と演算された蒸発温度との温度差として得られるスーパーヒートが一定になるように開度が制御される。また、開閉装置17aは開、開閉装置17bは閉となっている。なお、検知された循環組成と、第3温度センサー35bとから、第3温度センサー35bの検知温度を飽和液温度または設定した乾き度の温度と仮定することにより、飽和圧力と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として飽和温度を求め、これを絞り装置16a及び絞り装置16bの制御に用いてもよい。この場合、第1圧力センサー36aを設置する必要はなくなり、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全冷房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。それから、熱媒体は、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出して熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置22a及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、第1温度センサー31aで検出された温度、あるいは、第1温度センサー31bで検出された温度と第2温度センサー34で検出された温度との差を目標値に保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、第1温度センサー31aまたは第1温度センサー31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度に制御されている。全冷房運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図9においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[全暖房運転モード]図8は、空気調和装置100の全暖房運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図8では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ温熱負荷が発生している場合を例に全暖房運転モードについて説明する。なお、図8では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図8では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図8に示す全暖房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を通り、第1接続配管4aを導通し、逆止弁13bを通過し、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、分岐されて第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入する。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bに流入した高温高圧のガス冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら凝縮液化し、高圧の液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bから流出した液冷媒は、絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。この二相冷媒は、開閉装置17bを通って、熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、第2接続配管4bを導通し、逆止弁13cを通過して、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した熱源側冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。絞り装置16aは、検知された循環組成と、第1圧力センサー36aとから、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として凝縮温度を求め、演算された凝縮温度と第3温度センサー35bで検出された温度との温度差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように開度が制御される。同様に、絞り装置16bは、演算された凝縮温度と第3温度センサー35dで検出された温度との温度差として得られるサブクールが一定になるように開度が制御される。また、開閉装置17aは閉、開閉装置17bは開となっている。なお、冷凍サイクル内を循環している冷媒の循環組成は、全冷房運転モードと同様に測定される。なお、開閉装置17cは開となっている。なお、検知された循環組成と、第3温度センサー35bとから、第3温度センサー35bの検知温度を飽和液温度または設定した乾き度の温度と仮定することにより、飽和圧力と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として飽和温度を求め、これを絞り装置16a及び絞り装置16bの制御に用いてもよい。この場合、第1圧力センサー36aを設置する必要はなくなり、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全暖房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。それから、熱媒体は、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出して熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置22a及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、第1温度センサー31aで検出された温度、あるいは、第1温度センサー31bで検出された温度と第2温度センサー34で検出された温度との差を目標値に保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、第1温度センサー31aまたは第1温度センサー31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度に制御されている。また、本来、利用側熱交換器26aは、その入口と出口の温度差で制御すべきであるが、利用側熱交換器26の入口側の熱媒体温度は、第1温度センサー31bで検出された温度とほとんど同じ温度であり、第1温度センサー31bを使用することにより温度センサーの数を減らすことができ、安価にシステムを構成できる。なお、熱負荷の有無によって、熱媒体流量調整装置25の開閉を制御すればよいことは全冷房運転モードで説明した通りである。[冷房主体運転モード]図9は、空気調和装置100の冷房主体運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図9では、利用側熱交換器26aで冷熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで温熱負荷が発生している場合を例に冷房主体運転モードについて説明する。なお、図9では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図9では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図9に示す冷房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26aとの間を、熱媒体間熱交換器15bと利用側熱交換器26bとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら凝縮し、二相冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した二相冷媒は、逆止弁13aを通って室外機1から流出し、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した二相冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。熱媒体間熱交換器15bに流入した二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら凝縮液化し、液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した液冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低圧のガス冷媒となる。このガス冷媒は、熱媒体間熱交換器15aから流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介して熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した熱源側冷媒は、逆止弁13dを通って、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。絞り装置16bは、検知された循環組成と、第1圧力センサー36bとから、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として蒸発温度を求め、第3温度センサー35aで検出された温度と演算された蒸発温度との温度差として得られるスーパーヒート過熱度が一定になるように開度が制御される。また、絞り装置16aは全開、開閉装置17aは閉、開閉装置17bは閉となっている。なお、冷凍サイクル内を循環している冷媒の循環組成は、全冷房運転モードと同様に測定される。また、開閉装置17cは開となっている。なお、絞り装置16bは、検知された循環組成と、第1圧力センサー36bとから、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として凝縮温度を求め、演算された凝縮温度と第3温度センサー35dで検出された温度との温度差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように開度を制御してもよい。また、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aでスーパーヒートまたはサブクールを制御するようにしてもよい。また、検知された循環組成と、第3温度センサー35bとから、第3温度センサー35bの検知温度を飽和液温度または設定した乾き度の温度と仮定することにより、飽和圧力と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として飽和温度を求め、これを絞り装置16a又は絞り装置16bの制御に用いてもよい。この場合、第1圧力センサー36aを設置する必要はなくなり、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。利用側熱交換器26bでは熱媒体が室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。また、利用側熱交換器26aでは熱媒体が室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21bへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第1熱媒体流路切替装置22aを通って、熱媒体間熱交換器15aへ流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては第1温度センサー31bで検出された温度と第2温度センサー34で検出された温度との差を、冷房側においては第2温度センサー34で検出された温度と第1温度センサー31aで検出された温度との差を目標値に保つように制御することにより、賄うことができる。なお、熱負荷の有無によって、熱媒体流量調整装置25の開閉を制御すればよいことは全冷房運転モードで説明した通りである。[暖房主体運転モード]図10は、空気調和装置100の暖房主体運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図10では、利用側熱交換器26aで温熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで冷熱負荷が発生している場合を例に暖房主体運転モードについて説明する。なお、図10では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図10では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図10に示す暖房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26bとの間を、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26bとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を通り、第1接続配管4aを導通し、逆止弁13bを通過し、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。熱媒体間熱交換器15bに流入したガス冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら凝縮液化し、液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した液冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで蒸発し、熱媒体を冷却する。この低圧二相冷媒は、熱媒体間熱交換器15aから流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介して熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した熱源側冷媒は、逆止弁13cを通って、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。絞り装置16bは、検知された循環組成と、第1圧力センサー36bとから、飽和液温度と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として凝縮温度を求め、演算された凝縮温度と第3温度センサー35bで検出された温度との温度差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように開度が制御される。また、絞り装置16aは全開、開閉装置17aは閉、開閉装置17bは閉となっている。なお、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aで、サブクールを制御するようにしてもよい。また、冷凍サイクル内を循環している冷媒の循環組成は、全冷房運転モードと同様に測定される。さらに、開閉装置17cは開となっている。また、検知された循環組成と、第3温度センサー35bとから、第3温度センサー35bの検知温度を飽和液温度または設定した乾き度の温度と仮定することにより、飽和圧力と飽和ガス温度とを演算し、飽和液温度と飽和ガス温度との平均温度として飽和温度を求め、これを絞り装置16a又は絞り装置16bの制御に用いてもよい。この場合、第1圧力センサー36aを設置する必要はなくなり、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。利用側熱交換器26bでは熱媒体が室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。また、利用側熱交換器26aでは熱媒体が室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15aに流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第1熱媒体流路切替装置22aを通って、熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては第1温度センサー31bで検出された温度と第2温度センサー34で検出された温度との差を、冷房側においては第2温度センサー34で検出された温度と第1温度センサー31aで検出された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。なお、熱負荷の有無によって、熱媒体流量調整装置25の開閉を制御すればよいことは全冷房運転モードで説明した通りである。[冷媒配管4]以上説明したように、本実施の形態に係る空気調和装置100は、幾つかの運転モードを具備している。これらの運転モードにおいては、室外機1と熱媒体変換機3とを接続する冷媒配管4には熱源側冷媒が流れている。[配管5]本実施の形態に係る空気調和装置100が実行する幾つかの運転モードにおいては、熱媒体変換機3と室内機2を接続する配管5には水や不凍液等の熱媒体が流れている。{空気調和装置100に特有の動作}[安定状態判定1]先に、既に循環組成検知回路により循環組成を測定してあり、冷凍サイクルの状態が安定していて変化しておらず循環組成を再度測定する必要がない場合には、高低圧バイパス配管4cに設置してある開閉装置17cを閉として、高低圧バイパス配管4cに冷媒が流れないようにすることを説明した。以下に、冷凍サイクルの安定状態判定基準について説明する。冷凍サイクルの高圧センサー37の検出圧力である高圧、低圧センサー38の検出圧力である低圧、蒸発器出口または圧縮機10の吸入側のスーパーヒート、および、凝縮器出口のサブクールが一定範囲内におさまっている状態が継続している状態を、冷凍サイクルが安定している状態と言う。次に、これらの値が安定状態からどれくらいずれたら安定状態から外れたと言うかについて説明する。冷凍サイクルが安定していて、たとえば高温センサー32での検出温度が44.0°C、低圧センサー38での検出圧力が0.6MPa、低温センサー33での検出温度が-3.0°Cであったとする。このとき、冷媒循環組成の演算値は、R32の組成が37.4、HFO1234yfの組成が62.6となる。これを基準状態として、ここから、各検出装置の値が変化したら検出する組成がどのくらいずれるかを演算してみると、次のようになる。低圧センサー38での検出圧力が0.625MPaになる、すなわち低圧センサー38での検出圧力が基準状態よりも0.025MPa大きくなる場合を考える。この場合、高温センサー32での検出温度が44.0°C、低温センサー33での検出温度が-3.0°Cから変化しなかったとすると、冷媒循環組成の演算値は、R32の組成が31.3、HFO1234yfの組成が68.7となり、冷媒循環組成は基準状態から6.1変化していることになる。低圧センサー38での検出圧力が0.575MPaになる、すなわち低圧センサー38での検出圧力が基準状態よりも0.025MPa小さくなる場合を考える。この場合、高温センサー32での検出温度が44.0°C、低温センサー33での検出温度が-3.0°Cから変化しなかったとすると、冷媒循環組成の演算値は、R32の組成が43.0、HFO1234yfの組成が57.0となり、冷媒循環組成は基準状態から5.6変化していることになる。低温センサー33での検出温度が-2.0°Cになる、すなわち低温センサー33での検出温度が基準状態よりも1°C高くなる場合を考える。この場合、高温センサー32での検出温度が44.0°C、低圧センサー38での検出圧力が0.6MPaから変化しなかったとすると、冷媒循環組成の演算値は、R32の組成が42.2、HFO1234yfの組成が57.8となり、冷媒循環組成は基準状態から4.8変化していることになる。低温センサー33での検出温度が-4.0°Cになる、すなわち低温センサー33での検出温度が基準状態よりも1°C低くなる場合を考える。この場合、高温センサー32での検出温度が44.0°C、低圧センサー38での検出圧力が0.6MPaから変化しなかったとすると、冷媒循環組成の演算値は、R32の組成が32.7、HFO1234yfの組成が67.3となり、冷媒循環組成は基準状態から4.7変化していることになる。高温センサー32での検出温度が54.0°Cになる、すなわち高温センサー32での検出温度が基準状態よりも10°C高くなる場合を考える。この場合、低圧センサー38での検出圧力が0.6MPa、低温センサー33での検出温度が-3.0°Cから変化しなかったとすると、冷媒循環組成の演算値は、R32の組成が36.1、HFO1234yfの組成が63.9となり、冷媒循環組成は基準状態から1.3変化していることになる。高温センサー32での検出温度が34.0°Cになる、すなわち高温センサー32での検出温度が基準状態よりも10°C低くなる場合を考える。この場合、低圧センサー38での検出圧力が0.6MPa、低温センサー33での検出温度が-3.0°Cから変化しなかったとすると、冷媒循環組成の演算値は、R32の組成が38.7、HFO1234yfの組成が61.3となり、冷媒循環組成は基準状態から1.3変化していることになる。以上のことから、高温センサー32での検出温度は、冷媒循環組成の検出にはあまり影響しないことが分かる。冷媒循環組成が大きく変化し、その変化を検知できていないと、温度勾配を間違って解釈してしまい、スーパーヒート、サブクールの状態を最適に制御できず、性能が低下することになる。たとえば冷媒循環組成が5変化した場合、これを検知できていないと、スーパーヒートが約2°C、サブクールが約2°C、目標値からずれてしまい、COPが約2低下する。一方、循環組成検知回路に冷媒を流すことにより、凝縮器および蒸発器に流れる冷媒流量が低下するが、その損失は、COPで約2である。したがって、冷媒循環組成が約5以内の変化であれば、冷媒循環組成を間違って認識していても、循環組成検知回路による損失とほぼ同等であるため、COPの低下は起きない。そこで、空気調和装置100では、安定状態から冷媒循環組成が約5を超えて変化した場合に、安定状態を外れた状態と認識することとする。すなわち、低圧センサー38での検出圧力が安定状態から±0.025MPa以上変化した場合、または、低温センサー33での検出温度が安定状態から±1°C以上変化した場合、安定状態でなくなったものとする。そして、このとき開閉装置17cを開とし、冷媒循環組成を再度検知するものとする。また、高温センサー32での検出温度に関しては、冷媒循環組成の検知精度に与える影響は少ないが、何らかの閾値は必要なため、安定状態から±10°C変化した場合に、安定状態でなくなったものとする。そして、このときも開閉装置17cを開とし、冷媒循環組成を再度検知するものとする。一方、低圧センサー38での検出圧力が安定状態から±0.025MPa未満の範囲で変化し、かつ、低温センサー33での検出温度が安定状態から±1°C未満の範囲で変化し、高温センサー32での検出温度が安定状態から±10°C未満の範囲で変化している場合は、安定状態と判断する。このときは、開閉装置17cを閉とし、高低圧バイパス配管4cへ流れる冷媒を遮断する。図11は、安定状態判定1における処理の流れを示すフローチャートである。図11に基づいて、安定状態判定1について詳細に説明する。なお、安定状態判定1について制御装置50が実行している。まず、処理が開始されるUT1。制御装置50は、冷凍サイクルが安定状態か否かを判断するUT2。冷凍サイクルの安定状態の判断基準は上述した通りである。冷凍サイクルが安定状態であると判断するとUT2;Yes、制御装置50は、開閉装置17cを閉としUT3、処理を完了するUT8。一方、冷凍サイクルが安定状態でないと判断されるとUT2;No、制御装置50は、開閉装置17cを開としUT4、冷媒循環組成を検知する。そして、制御装置50は、第一の設定時間が経過するか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断されるまでその状態を保持するUT5;No。制御装置50は、第一の設定時間が経過したか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断するとUT5;Yes、開閉装置17cを閉とするUT6。それから、制御装置50は、第二の設定時間が経過するか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断されるまでその状態を保持するUT7;No。制御装置50は、第二の設定時間が経過したか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断するとUT7;Yes、処理を完了するUT8。なお、第一の設定時間および第二の設定時間は、開閉装置17cの開閉を行った際に、冷媒流量変化が起きるため、その変化が安定するまで待つための時間であり、たとえば3分等と設定するとよい。ただし、第一の設定時間および第二の設定時間をこの時間に限るものではなく、1分等でもよい。[安定状態判定2]次に、冷凍サイクルを構成しているアクチュエーターたとえば、圧縮機10や第1冷媒流路切替装置11、開閉装置17a、開閉装置17b、第2冷媒流路切替装置18a、第2冷媒流路切替装置18bなどの駆動部品の状態が変化し、冷凍サイクルの状態が大きく変化すると予測された場合には、アクチュエーターの変化をもって、開閉装置17cの制御を行った方が制御性がよい。図12は、安定状態判定2における処理の流れを示すフローチャートである。図12に基づいて、安定状態判定2について説明する。なお、安定状態判定2について制御装置50が実行している。まず、処理が開始されるRT1。処理が開始されるとアクチュエーターの状態が変化する。制御装置50は、アクチュエーターの状態が変化し、冷凍サイクルの状態が大きく変化することが予測されるか否かを判断するRT2。アクチュエーターの状態が変化しても、冷凍サイクルの状態が大きく変化しないと予測した場合RT2;No、制御装置50は、開閉装置17cを閉としRT3、処理を完了するRT10。一方、アクチュエーターの状態が変化し、冷凍サイクルの状態が大きく変化すると予測した場合RT2;Yes、制御装置50は、開閉装置17cを閉としRT4、第三の設定時間が経過するまでRT5、その状態を保持する。第三の設定時間は、開閉装置17cの開閉を行った際に、冷媒流量変化が起きるため、その変化が安定するまで待つための時間であり、たとえば3分や1分等と設定するとよい。第三の設定時間が経過したらRT5;Yes、制御装置50は、開閉装置17cを開としRT6、循環組成を検知する。そして、制御装置50は、第一の設定時間が経過するか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断されるまでその状態を保持するRT7;No。制御装置50は、第一の設定時間が経過したか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断するとRT7;Yes、開閉装置17cを閉とするRT8。それから、制御装置50は、第二の設定時間が経過するか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断されるまでその状態を保持するRT9;No。制御装置50は、第二の設定時間が経過したか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断するとRT9;Yes、処理を完了するRT10。なお、第一の設定時間および第二の設定時間は、安定状態判定1で説明した通りである。なお、アクチュエーターの状態が変化し、冷凍サイクルの状態が大きく変化することが予測される場合とは、冷凍サイクルを構成している第1冷媒流路切替装置11の状態が暖房側から冷房側に切り替わった場合、あるいは冷房側から暖房側に切り替わった場合、圧縮機10が停止状態から起動した場合等が考えられる。また、全暖房運転モードと暖房主体運転モード、または、全冷房運転モードと冷房主体運転モードとの間で運転モードが切り替わる場合、開閉装置17a、開閉装置17b、第2冷媒流路切替装置18a、第2冷媒流路切替装置18bの状態のいずれか、または複数の状態が切り替わるため、冷凍サイクルの運転状態が大きく変わることが予想される。したがって、このような運転状態の変化に際しても、同様の処理を行うのが望ましい。ただし、絞り装置16a、絞り装置16b等の変化に対しては、図11のフローチャートでの安定状態判定1にて、開閉装置17cの開閉の必要性を判断する。なお、図12において、アクチュエーターの状態が変化した後、開閉装置17cを閉としRT4、第三の設定時間が経過するまでRT5、その状態を保持するようにしているのは、状態が変化した後に、バイパス流路4cを通る冷媒をなくすことにより、メイン回路の冷媒流量を増やし、安定までの時間を短くするためである。ただし、これは必須の行為ではなく、RT4、RT5をなくし、アクチュエーターの状態が変化した後、開閉装置を開にしてRT6、第一の設定時間が経過するか、または冷凍サイクルが再び安定したと判断されるまでその状態を保持するRT7;Noようにしてもよい。なお、開閉装置17cは、電磁弁等の電圧印加の有無により流路の開閉を行う構造ものの他、電子式膨張弁等のステッピングモーター駆動で開口面積が連続的に変化する構造のものであってもよく、流路の開閉を行えるものであれば、どのようなものでもよい。また、開閉装置17cとして、電子式膨張弁を用いる場合は、絞り装置14も兼ねることもでき、開閉装置17cと絞り装置14の両方を備えなくても、電子式膨張弁を1つだけ備えればよく、構成が簡素になるという利点がある。ただし、流路の開閉を行う際の応答性に時間がかかるという欠点もある。さらに、絞り装置14としてキャピラリーチューブ等の固定式の絞り装置を使用する場合は、電磁弁とキャピラリーチューブとを使用する方が電子式膨張弁を使用する場合よりも安価にシステムを構成できるという利点がある。なお、圧力センサー36aは、冷暖混在運転において冷房側として作用する熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間の流路に設置し、圧力センサー36bは、冷暖混在運転において暖房側として作用する熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間の流路に設置した場合について説明を行った。このような位置に設置すると、熱媒体間熱交換器15aおよび熱媒体間熱交換器15bにおいて圧力損失があった場合でも、精度良く、飽和温度を演算することができる。しかしながら、凝縮側は圧力損失が小さいため、圧力センサー36bを、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間の流路に設置してもよく、それ程、演算精度が悪くなることもない。また、蒸発器は比較的圧力損失が大きいが、圧力損失の量が推測可能あるいは圧力損失の少ない熱媒体間熱交換器を使用している場合等は、圧力センサー36aを熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間の流路に設置してもよい。空気調和装置100では、利用側熱交換器26にて暖房負荷または冷房負荷のみが発生している場合は、対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を中間的な開度にし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方に熱媒体が流れるようにしている。これにより、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方を暖房運転または冷房運転に使用することができるため、伝熱面積が大きくなり、効率のよい暖房運転または冷房運転を行なうことができる。また、利用側熱交換器26にて暖房負荷と冷房負荷とが混在して発生している場合は、暖房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を加熱用の熱媒体間熱交換器15bに接続される流路へ切り替え、冷房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を冷却用の熱媒体間熱交換器15aに接続される流路へ切り替えることにより、各室内機2にて、暖房運転、冷房運転を自由に行なうことができる。なお、本実施の形態で説明した第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、三方弁等の三方流路を切り替えられるもの、開閉弁等の二方流路の開閉を行なうものを2つ組み合わせる等、流路を切り替えられるものであればよい。また、ステッピングモーター駆動式の混合弁等の三方流路の流量を変化させられるもの、電子式膨張弁等の二方流路の流量を変化させられるものを2つ組み合わせる等して第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23として用いてもよい。この場合は、流路の突然の開閉によるウォーターハンマーを防ぐこともできる。さらに、本実施の形態では、熱媒体流量調整装置25が二方弁である場合を例に説明を行なったが、三方流路を持つ制御弁とし利用側熱交換器26をバイパスするバイパス管と共に設置するようにしてもよい。また、熱媒体流量調整装置25は、ステッピングモーター駆動式で流路を流れる流量を制御できるものを使用するとよく、二方弁でも三方弁の一端を閉止したものでもよい。また、熱媒体流量調整装置25として、開閉弁等の二法流路の開閉を行うものを用い、ON/OFFを繰り返して平均的な流量を制御するようにしてもよい。また、第2冷媒流路切替装置18が四方弁であるかのように示したが、これに限るものではなく、二方流路切替弁や三方流路切替弁を複数個用い、同じように冷媒が流れるように構成してもよい。本実施の形態に係る空気調和装置100は、冷房暖房混在運転ができるものとして説明をしてきたが、これに限定するものではない。熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16がそれぞれ1つで、それらに複数の利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25が並列に接続され、冷房運転か暖房運転のいずれかしか行なえない構成であっても同様の効果を奏する。また、利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25とが1つしか接続されていない場合でも同様のことが成り立つのは言うまでもなく、更に熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16として、同じ動きをするものが複数個設置されていても、当然問題ない。さらに、熱媒体流量調整装置25は、熱媒体変換機3に内蔵されている場合を例に説明したが、これに限るものではなく、室内機2に内蔵されていてもよく、熱媒体変換機3と室内機2とは別体に構成されていてもよい。熱媒体としては、たとえばブライン不凍液や水、ブラインと水の混合液、水と防食効果が高い添加剤の混合液等を用いることができる。したがって、空気調和装置100においては、熱媒体が室内機2を介して室内空間7に漏洩したとしても、熱媒体に安全性の高いものを使用しているため安全性の向上に寄与することになる。本実施の形態では、空気調和装置100にアキュムレーター19を含めている場合を例に説明したが、アキュムレーター19を設けなくてもよい。また、一般的に、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26には、送風機が取り付けられており、送風により凝縮あるいは蒸発を促進させる場合が多いが、これに限るものではない。たとえば、利用側熱交換器26としては放射を利用したパネルヒーターのようなものを用いることもできるし、熱源側熱交換器12としては、水や不凍液により熱を移動させる水冷式のタイプのものを用いることもできる。つまり、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26としては、放熱あるいは吸熱をできる構造のものであれば種類を問わず、用いることができる。本実施の形態では、利用側熱交換器26が4つである場合を例に説明したが、個数を特に限定するものではない。また、熱媒体間熱交換器15a、熱媒体間熱交換器15bが2つである場合を例に説明したが、当然、これに限るものではなく、熱媒体を冷却または/及び加熱できるように構成すれば、幾つ設置してもよい。さらに、ポンプ21a、ポンプ21bはそれぞれ一つとは限らず、複数の小容量のポンプを並列に並べて接続してもよい。また、ここでは、圧縮機10、第1冷媒流路切替装置11、熱源側熱交換器12、高低圧バイパス配管4c、絞り装置14と、冷媒間熱交換器20と、高温センサー32、低温センサー33、高圧センサー37、低圧センサー38および開閉装置17cを室外機1に収容し、利用側熱交換器26を室内機2に収容し、熱媒体間熱交換器15および絞り装置16を熱媒体変換機3に収容し、室外機1と熱媒体変換機3との間を2本一組の配管で接続し、室外機1と熱媒体変換機3との間で冷媒を循環させ、室内機2と熱媒体変換機3との間をそれぞれ2本一組の配管で接続し、室内機2と熱媒体変換機3との間で熱媒体を循環させ、熱媒体間熱交換器15で冷媒と熱媒体とを熱交換させるシステムを例に説明を行ったが、これに限るものではない。たとえば、圧縮機10、第1冷媒流路切替装置11、熱源側熱交換器12、高低圧バイパス配管4c、絞り装置14と、冷媒間熱交換器20と、高圧側冷媒温度検出装置32、低圧側冷媒温度検出装置33、高圧側冷媒圧力検出装置37、低圧側冷媒圧力検出装置38および開閉装置17cを室外機1に収容し、空調対象空間の空気と冷媒とを熱交換させる負荷側熱交換器および絞り装置16を室内機2に収容し、室外機1および室内機2とは別体に形成された中継器を備え、室外機1と中継器との間を2本一組の配管で接続し、室内機2と中継器との間をそれぞれ2本一組の配管で接続し、中継機を介して室外機1と室内機2との間で冷媒を循環させ、全冷房運転、全暖房運転、冷房主体運転、暖房主体運転を行うことができる直膨システムにも適用することができ、同様の効果を奏する。以上のように、本実施の形態に係る空気調和装置100は、室内機2または室内機2の近傍まで熱源側冷媒を循環させずに安全性の向上を図るだけでなく、冷凍サイクルが安定状態から外れた場合は、開閉装置17cを開として冷媒組成検知を行うようにしたものであり、冷凍サイクルが安定している場合のエネルギー効率を向上させることができ、確実にエネルギー効率を向上させることができる。また、空気調和装置100は、配管5を短くできるので省エネルギー化を図ることができる。さらに、空気調和装置100は、室外機1と熱媒体変換機3または室内機2との接続配管冷媒配管4、配管5を減らし、工事性を向上できる。