"少なくとも一つのセンサーからエネルギー使用量情報を受信する受信手段と、前記受信されたエネルギー使用量情報から時間当たりのエネルギー使用量の和及びエネルギーの変動使用量を計算し、これに基づいて、一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する予測手段と、を含む、エネルギー管理装置。前記予測手段は、前記受信されたエネルギー使用量情報から時間当たりのエネルギー使用金額の和及びその変動率を計算し、これに基づいて、一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する、請求項1に記載のエネルギー管理装置。前記受信手段は、中央サーバーまたは使用者から時間によるエネルギー価格情報を追加的に受信し、前記予測手段は、受信された時間によるエネルギー価格情報に基づいて一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する、請求項2に記載のエネルギー管理装置。前記予測手段は、前記エネルギーを供給する会社の課金政策に関する情報を用いて使用者に実際に請求される請求金額を前記エネルギー使用金額と予測し、前記エネルギーを供給する会社の課金政策に関する情報は、少なくとも、基本的に課される基本料金、税金、及び料金特典のうちの一つ以上に関する情報を含む、請求項1に記載のエネルギー管理装置。前記予測手段が予測したエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて、少なくとも一つのエネルギー使用機器へのエネルギー供給を制御する機器制御手段をさらに含む、請求項1に記載のエネルギー管理装置。前記機器制御手段は、前記エネルギー使用機器の電源をオン/オフする電源スイッチ装置に機器制御信号を伝送する、請求項5に記載のエネルギー管理装置。前記機器制御手段は、使用者が設定しておいた負荷制御スケジュールに従って前記エネルギー使用機器へのエネルギー供給を遮断する、請求項6に記載のエネルギー管理装置。前記予測手段で予測されたエネルギー使用量及びエネルギー使用金額情報のうちの少なくとも一つを通信網を介して中央サーバーに伝送する伝送手段をさらに含む、請求項1に記載のエネルギー管理装置。前記伝送手段は、前記予測手段で予測されたエネルギー使用量及びエネルギー使用金額情報のうちの少なくとも一つを使用者の携帯端末またはIHDInHomeDisplayに伝送する、請求項8に記載のエネルギー管理装置。前記伝送手段は、前記予測手段により予測されたエネルギー使用量またはエネルギー使用金額が、既に設定された上限値を超えると、使用者の携帯端末またはIHDに警告メッセージを伝送する、請求項9に記載のエネルギー管理装置。少なくとも一つのセンサーからエネルギー使用量情報を受信する段階と、前記受信されたエネルギー使用量情報から時間当たりのエネルギー使用量の和及びエネルギーの変動使用量を計算し、これに基づいて、一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する段階と、を含む、エネルギー管理方法。前記予測する段階は、前記受信されたエネルギー使用量情報から時間当たりのエネルギー使用金額の和及びその変動率を計算し、これに基づいて、一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する、請求項11に記載のエネルギー管理方法。前記受信する段階は、中央サーバーまたは使用者から時間によるエネルギー価格情報を追加的に受信し、前記予測する段階は、受信された時間によるエネルギー価格情報に基づいて一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する、請求項12に記載のエネルギー管理方法。前記予測する段階は、前記エネルギーを供給する会社の課金政策に関する情報を用いて使用者に実際に請求される請求金額を前記エネルギー使用金額と予測し、前記エネルギーを供給する会社の課金政策に関する情報は、少なくとも、基本的に課される基本料金、税金、及び料金特典のうちの一つ以上に関する情報を含む、請求項11に記載のエネルギー管理方法。前記予測する段階で予測したエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて少なくとも一つのエネルギー使用機器へのエネルギー供給を制御する段階をさらに含む、請求項11に記載のエネルギー管理方法。前記制御する段階は、前記各エネルギー使用機器に対応して該当のエネルギー使用機器の電源をオン/オフする電源スイッチ装置に機器制御信号を伝送する、請求項15に記載のエネルギー管理方法。前記制御する段階は、使用者が設定しておいた負荷制御スケジュールに従って前記エネルギー使用機器へのエネルギー供給を遮断する、請求項15に記載のエネルギー管理方法。前記予測する段階で予測されたエネルギー使用量情報及びエネルギー使用金額情報のうちの少なくとも一つを通信網を介して中央サーバーに伝送する段階をさらに含む、請求項15に記載のエネルギー管理方法。前記伝送する段階は、前記予測段階で予測されたエネルギー使用量情報及びエネルギー使用金額情報のうちの一つ以上を、使用者の携帯端末またはIHDInHomeDisplayに伝送する、請求項18に記載のエネルギー管理方法。前記伝送する段階は、前記予測する段階で予測されたエネルギー使用量またはエネルギー使用金額が既に設定された上限値を超えると、使用者の携帯端末またはIHDに警告メッセージを伝送する、請求項18に記載のエネルギー管理方法。そこで、本発明は、エネルギーと関連したデータを収集し、それを用いて将来のエネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測することによって、エネルギーの利用や供給により能動的な対応を可能にするエネルギー管理装置及び方法を提供する。上記の目的を達成するために、本発明の一実施例に係るエネルギー管理装置は、少なくとも一つのセンサーからエネルギー使用量情報を受信する受信手段と、該受信されたエネルギー使用量情報から、時間当たりのエネルギー使用量の和及びエネルギーの変動使用量を計算し、これに基づいて、一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する予測手段と、を含んで構成される。本発明の一実施例に係るエネルギー管理装置の予測手段は、受信されたエネルギー使用量情報から、時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を計算し、これに基づいて、一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測することができる。また、本発明の一実施例に係るエネルギー管理装置の受信手段は、中央サーバーまたは使用者から時間によるエネルギー価格情報を追加的に受信し、前記予測手段は、受信された時間によるエネルギー価格情報に基づいて一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測することができる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理装置の予測手段は、エネルギーを供給する会社の課金政策に関する情報を用いて、使用者に実際に請求される請求金額を前記エネルギー使用金額から予測することができる。前記エネルギーを供給する会社の課金政策に関する情報は、基本的に課される基本料金、税金、料金特典などの情報を含むことができる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理装置は、前記予測手段が予測したエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて少なくとも一つのエネルギー使用機器を制御する機器制御手段をさらに含むことができる。前記エネルギー使用機器が電気エネルギーを使用する電気機器である場合、前記機器制御手段は、前記各エネルギー使用機器に対応して該当エネルギー使用機器の電源をオン/オフする電源スイッチ装置に機器制御信号を伝送することができる。前記機器制御手段は、エネルギー効率の悪いエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先的に遮断することができる。前記機器制御手段は、最大エネルギー使用量をより多く低減できるエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先的に遮断したり、または、使用者が設定しておいた負荷制御スケジュールによってエネルギー使用機器を制御することができる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理装置は、他の装置にエネルギー使用と関連した情報を伝送する伝送手段をさらに含むことができる。前記伝送手段は、前記予測手段で予測されたエネルギー使用量情報とエネルギー使用金額情報を中央サーバーに伝送したり、使用者の携帯端末またはIHDInHomeDisplayなどに伝送することができる。前記伝送手段は、前記機器制御手段がエネルギー使用機器を制御した結果に関する情報を、中央サーバーに伝送したり、使用者の携帯端末またはIHDInHomeDisplayなどに伝送することができる。前記伝送手段は、前記予測手段により予測されたエネルギー使用量またはエネルギー使用金額が既に設定された上限値を超えると、使用者の携帯端末またはIHDに警告メッセージを伝送することができる。前記上限値は、特定時点における上限値または特定期間における使用に関する上限値と設定されることができる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理装置を構成する受信手段、予測手段、機器制御手段、伝送手段はそれぞれ別個の装置として所定の通信ネットワークを介して互いにインターフェースするように構成される、一体の装置として統合的に構成される、または、一つ以上を組み合わせて一体の装置とし、他の構成要素とインターフェースするように構成されることができる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理方法は、少なくとも一つのセンサーからエネルギー使用量情報を受信する段階と、前記受信されたエネルギー使用量情報から時間当たりのエネルギー使用量の和とエネルギーの変動使用量を計算し、これに基づいて一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する段階と、を含んでなる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理方法において、前記予測する段階は、受信されたエネルギー使用量情報から、時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を計算し、これに基づいて一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測することができる。また、本発明の一実施例に係るエネルギー管理方法において、前記受信する段階は、中央サーバーまたは使用者から時間によるエネルギー価格情報を追加的に受信し、前記予測する段階は、受信された時間によるエネルギー価格情報に基づいて一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測することができる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理方法において、前記予測する段階は、エネルギーを供給する会社の課金政策に関する情報を用いて、使用者に実際に請求される請求金額を前記エネルギー使用金額から予測することができる。前記エネルギーを供給する会社の課金政策に関する情報は、基本的に課される基本料金、税金、料金特典などの情報を含むことができる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理方法は、前記予測する段階で予測されたエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて少なくとも一つのエネルギー使用機器へのエネルギー供給を制御する段階をさらに含んでなることができる。前記エネルギー使用機器が電気エネルギーを使用する電気機器である場合、前記制御する段階は、前記各エネルギー使用機器に対応して該当のエネルギー使用機器の電源をオン/オフする電源スイッチ装置に機器制御信号を伝送することができる。前記制御する段階は、エネルギー効率の悪いエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先的に遮断する、最大エネルギー使用量をより多く低減できるエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先的に遮断する、または、使用者が設定しておいた負荷制御スケジュールに従ってエネルギー使用機器を制御することができる。本発明の一実施例に係るエネルギー管理方法は、前記予測する段階で予測された前記結果に基づいて他の装置にエネルギー使用と関連した情報を伝送する段階をさらに含んでなることができる。前記伝送する段階は、前記予測する段階で予測されたエネルギー使用量情報及びエネルギー使用金額情報、前記機器制御段階でエネルギー使用機器を制御した結果に関する情報などを通信網を介して中央サーバーに伝送したり、使用者の携帯端末またはIHDに伝送することができる。前記伝送する段階は、前記予測する段階で予測されたエネルギー使用量またはエネルギー使用金額が既に設定された上限値を超えると、使用者の携帯端末またはIHDに警告メッセージを伝送することができる。ここで、前記上限値は、特定時点における上限値または特定期間における使用に関する上限値と設定されることができる。本発明によれば、各種のエネルギー使用機器が使用するエネルギー使用量などのエネルギー関連データから、将来のエネルギー使用量やエネルギー使用金額を合理的な範囲内で予測することができる。予測された情報はエネルギーの効率的な利用を図るために様々な分野に応用でき、エネルギー利用の合理化により能動的に取り組むことができる。例えば、家庭、事務室、会社などのエネルギー使用先に位置する種々のエネルギー使用機器の電源をオン/オフにすることによって、以後のエネルギー使用が限られた範囲内でなされるように制御することができる。また、エネルギー使用の推移及びその予測結果は使用者の携帯端末などに伝送され、使用者が自身のエネルギー消費形態を調節するのに役立つことができる。なお、各エネルギー使用先に対する予測情報はエネルギー供給者に伝達され、エネルギー供給者がエネルギー供給計画を立てるのに役立つこともできる。このように、エネルギー消費者や供給者がエネルギー利用状況をあらかじめ調節できるため、限られた資源であるエネルギーをより効果的に使用することができる。以下、添付の図面を参照しつつ、本発明の好適な実施例について詳細に説明する。本発明においてエネルギーは、特に言及しない限り、電気、ガスまたは水道のうちのいずれかを指す。図1は、本発明の第1実施例に係るエネルギー管理装置20-1を示すもので、第1受信手段21及び予測手段23を含んでなる。第1受信手段21は、少なくとも一つのセンサー13からエネルギー関連データを受信する。センサー13は、エネルギー使用と関連した各種情報を検出できる装置である。センサー13は、エネルギー供給会社12から供給されるエネルギーがエネルギー使用先の各エネルギー使用機器16-1~16-kで使用される状態を測定する電子式計器とすることができる。このようなセンサー13の具体例はスマートメーターとし、エネルギー使用先には種々の代替エネルギー源14を備えることができる。第1受信手段21がセンサー13から受信するエネルギー関連データは必要に応じて様々なものにすることができ、例えば、エネルギー使用量情報にすることができる。エネルギー使用量情報は、全体使用量を提供しても良いが、センサー13がエネルギー使用機器別にエネルギー関連データを収集できる場合には、各エネルギー使用機器別に提供することもできる。予測手段23は、第1受信手段21からエネルギー使用量情報を受信して、時間当たりのエネルギー使用量の和とエネルギーの変動使用量を計算し、これに基づいて、定められた時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する。ここでいう定められた時間後とは、エネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測しようとする将来の時点のことをいうもので、日、週、月、年などを単位にして設定することもでき、将来の特定時点に設定することもできる。後者の特定時点の例には、使用者がエネルギー使用料金を決済するように規定されている時点、例えば、毎月の末日がある。時間当たりのエネルギー使用量の和とは、定められた各時間におけるエネルギー使用量の和のことをいう。すなわち、定められた時間が時間単位であれば、毎時間におけるエネルギー使用量の和が把握され、定められた時間が日単位であれば、毎日におけるエネルギー使用量の和が把握される。例えば、過去時点t1でエネルギー使用量の和がQ1であり、t1から該当の単位の時間が経過するまでdQのエネルギーをさらに使用したとすれば、t1から該当の単位の時間が経過した現在時点t2でエネルギー使用量の和は‘Q1dQ’となり、エネルギーの変動使用量はdQとなる。予測手段23が、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用量の和及びエネルギーの変動使用量を用いて将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法には様々なものがある。図2乃至図5を参照して、予測手段23が将来のエネルギー使用量としてエネルギー使用量の和を予測する様々な方法について説明する。過去のある時点t1でエネルギー使用量の和がQ1であり、現在時点t2でエネルギー使用量の和がQ2であり、予測しようとする将来のある時点t3におけるエネルギー使用量の和がQ3であるとする。まず、予測手段23はエネルギー使用量の変動率を計算する。エネルギー使用量の変動率は‘dQ÷dt’で計算することができる。ここで、dtは‘t2-t1であり、dQはエネルギーの変動使用量であって、‘Q2-Q1’である。図2の2aは、将来のエネルギー使用量の和を予測するために線形的な方法を利用する例を示すもので、将来のある時点t3におけるエネルギー使用量の和Q3は、下記の数式1のように予測することができる。図3の3aは、将来のエネルギー使用量の和を予測するために重みweightを利用する例を示す図である。重みを利用する方法には様々なものがあり、例えば、エネルギー使用量の変動率によって、重み‘C’を1よりも大きい値、1、または1よりも小さい値として適用する方法がある。この場合、将来のある時点t3におけるエネルギー使用量の和Q3は、下記の数式2のように予測することができる。図4の4aは、将来のエネルギー使用量の和を予測するために指数曲線を利用する例であり、将来のある時点t3におけるエネルギー使用量の和Q3は、下記の数式3のように予測することができる。ここで、a値は、エネルギー使用量の変動率に基づいて決定されることができる。図5の5aは、将来のエネルギー使用量の和を予測するためにログ曲線を利用する例であり、将来のある時点t3でエネルギー使用量の和Q3は、下記の数式4のように予測することができる。ここで、aの値は、エネルギー使用量の変動率に基づいて決定されることができる。このようにして将来のエネルギー使用量の和が予測されると、予測手段23は、様々な方法で将来のエネルギー使用金額を予測することができる。予測手段23が、上記のようにエネルギー使用量の和に基づいて予測するエネルギー使用金額はエネルギー使用量の和に対応するもので、使用者が将来における該当の時点まで使用したエネルギー使用金額の和である。将来の時点におけるエネルギー使用金額の和を予測する方法の一例に、予測されたエネルギー使用量の和と単位エネルギー価格を利用する方法がある。将来のエネルギー価格は、現在のエネルギー価格であっても良く、時間によって変動するものであっても良い。また、エネルギー価格は、エネルギー使用量によって変わらないものであっても良く、エネルギー使用量の変動によって累進的に変動するものであっても良い。エネルギー管理装置20-1は、様々な方法と経路を通じてエネルギー価格情報を確保することができる。一例として、エネルギー供給会社12が運営する中央サーバーから通信網を介してエネルギー価格情報を受信することができる。この時、中央サーバーは、無線メッシュMesh、電力線通信網、インターネット網等の様々な通信網を介してエネルギー価格情報を伝送することができる。他の例として、使用者からエネルギー価格情報が入力されても良い。この場合、エネルギー管理装置20-1は、使用者がエネルギー価格情報を入力できるようにユーザインターフェースUI:UserInterfaceを提供することもでき、使用者が個人用コンピュータPC:PersonalComputer等の別の装置に入力したエネルギー価格情報を、該当の装置と通信して受信することもできる。エネルギー価格情報の構造によって将来のエネルギー使用金額の和を予測する具体的な方法について説明する。エネルギー価格が固定しているとすれば、エネルギー価格情報は、ウォン/KWh、ウォン/KVarh、ウォン/KVAhなどの単純な構造を有する。しかし、エネルギー価格は、累進制、時間帯別料金制TimeofUsePricing:TOU、緊急ピーク時間帯料金制CriticalPeakPricing:CPP、リアルタイム料金制Real-TimePricing:RTP等、様々な構造を有することができる。下記の表1は、エネルギーが電気である時、エネルギー使用量が増加するほど単位価格が高くなる累進制の例を示すものである。図34の34aは、商店街、工場、大型建物などで主に使用する時間帯別料金制TOUを示す図で、時間帯別に電気の価格が異なる。図34の34bは、緊急ピーク時間帯料金制CPPを示す図で、時間帯別に電気の価格が異なり、特に、ピーク区間で電気の価格が非常に高い。図34の34cは、リアルタイム料金制RTPを示す図で、電気の価格が実時間で変動する。エネルギー価格が固定している場合は、将来のエネルギー使用量の和が予測されると、予測されたエネルギー使用量の和にエネルギー価格を乗じて簡単にエネルギー使用金額の和を予測することができる。例えば、予測されたエネルギー使用量の和が210Kwhで、エネルギー価格が100ウォン/Kwhであれば、エネルギー使用金額の和は‘210×100’となる。しかし、累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制などのように、時間によってまたはエネルギー使用量によってエネルギー価格が変動する場合、該当のエネルギー価格構造を反映しなければならない。そのための一方法として、予測手段23は、現在時点から将来の特定時点までの期間に対して、エネルギー価格の変動を反映できる時間区間、例えば、1時間単位にエネルギーの変動使用量dQをそれぞれ把握し、各dQに該当の時間区間におけるエネルギー価格を乗じた値を全部合算してエネルギー使用金額の和を予測することができる。すなわち、エネルギー価格が変動する場合、将来のエネルギー使用金額の和M3は、下記の数式5のように予測することができる。ここで、iは、各時間区間を表し、Piは、時間区間iにおけるエネルギー価格を表し、dQiは、時間区間iにおけるエネルギーの変動使用量を表す。Mcは、予測を行う現在時点におけるエネルギー使用金額の和であり、過去の各時間区間に対するエネルギーの変動使用量dQに該当の時間区間におけるエネルギー価格を乗じた値を全部合算して得ることができる。このようなMcの値は、予測手段23が各時間区間ごとに計算して維持することができる。Piは、エネルギー価格が図34に示す例のように時間によって変わる時は、該当の時間区間に対応するエネルギー価格を使用すればいいが、累進制の場合には、該当の時間区間までのエネルギー使用量の和を考慮しなければならない。しかし、エネルギー使用量の和は既に把握されているので、該当の時間区間に対応するエネルギー価格は直ちに得ることができる。ここで、時間区間は、1分、5分、10分、15分、30分等のようにより細分化できることは勿論である。この時、予測手段23は、過去の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額を負荷使用履歴LoadProfileとして保存して維持でき、予測された将来の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額も維持することができる。このような情報は、以下に説明する伝送手段を通じて使用者の携帯端末やIHDInHomeDisplayなどに伝送することによって、使用者に過去または将来の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額を知らせることができる。予測手段23が、予測されたエネルギー使用量の和からエネルギー使用金額の和を予測する他の方法は、エネルギー使用量の和とエネルギー使用金額の和との対応関係情報を利用することである。このような方法の例を図6及び図7を参照して説明する。過去のある時点t1でエネルギー使用量の和がQ1であった時、エネルギー使用金額の和がM1であり、現在時点t2でエネルギー使用量の和がQ2の時、エネルギー使用金額の和がM2であるとする。図6の6aは、将来のエネルギー使用金額の和を予測するために線形的な方法を利用する例であり、将来のある時点t3でエネルギー使用量の和がQ3であれば、該当の時点でエネルギー使用金額の和M3は、下記の数式6のように予測することができる。図7の7aは、将来のエネルギー使用金額の和を予測するために指数曲線を利用する例であり、特に、エネルギー価格を累進制とした場合に適切に応用することができる。将来のある時点t3でエネルギー使用量の和がQ3であれば、該当の時点でエネルギー使用金額の和M3は、下記の数式7のように予測することができる。ここで、aの値は、エネルギー価格の累進制または‘dM/dQ’に基づいて決定されることができる。図6及び図7に示す例で、エネルギー使用量の和とエネルギー使用金額の和との対応関係情報は、予測手段23で維持することができ、必要によっては上述した中央サーバーや使用者から入力されることもできる。また、エネルギー使用量の和とエネルギー使用金額の和との対応関係情報は、上記のように数式により処理することもでき、ルックアップテーブルLookUpTableを参照するように構成することもできる。図8の8a、図9の9a、図10の10a、図11の11aはそれぞれ、図2の2a、図3の3a、図4の4a、図5の5aに対応するもので、エネルギー使用先に代替エネルギー源14が存在する場合、将来のエネルギー使用量の和は、現在時点におけるエネルギー使用量の和に比べて減少できるということを示している。エネルギーが電気である例を挙げると、エネルギー使用先に風力発電設備や太陽光熱発電設備などの代替エネルギー源が存在する場合、エネルギー使用先が電力供給会社の電力を使用しないか、または、むしろ電力供給会社に電力を販売することもできる。このような状況が発生すると、センサー13から受信されるエネルギー使用量情報は、エネルギー使用量が減少する方向に変動し、エネルギーの変動使用量は負-の勾配を有するようになる。図6の6b及び図7の7bは、図6の6a及び図7の7aにそれぞれ対応するもので、上記のようにエネルギーの変動使用量が負-の勾配を有すると、将来のある時点t3で予測されるエネルギー使用金額の和M3も、現在のエネルギー使用金額M2に比べて減少することを示している。図12は、本発明の第2実施例に係るエネルギー管理装置20-2を示す図で、このエネルギー管理装置20-2は、第1受信手段21及び予測手段23を含んでなる。第1受信手段21は、少なくとも一つのセンサー13からエネルギー関連データを受信する。上述したように、センサー13は、エネルギー使用と関連した各種情報を検出できる装置で、具体的な例はスマートメーターとすることができる。第1受信手段21がセンサー13から受信するエネルギー関連データは、必要に応じて様々なものにすれば良く、その一例に、エネルギー使用量情報がある。エネルギー使用量情報は、全体使用量にすることもでき、各エネルギー使用機器別に提供されるものにすることもできる。予測手段23は、第1受信手段21からエネルギー使用量情報を受信して、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を計算し、これに基づいて、定められた時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する。ここで、定められた時間後は、エネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測しようとする将来の時点のことをいい、日、週、月、年などの単位に設定することもでき、将来の特定時点と設定することもできる。後者の場合、特定時点の例には、使用者がエネルギー使用料金を決済するように規定されている時点、例えば、毎月の末日がある。予測手段23が計算する時間当たりのエネルギー使用金額の和とは、定められた各時間におけるエネルギー使用金額の和のことをいう。定められた時間が時間単位であれば、毎時間におけるエネルギー使用量の和が計算され、定められた時間が日単位であれば、毎日のエネルギー使用量の和が把握される。例えば、過去時点t1でエネルギー使用金額の和がM1であり、t1から該当の単位の時間が経過するまでdMだけのエネルギー使用金額が増加したとすれば、t1から該当の単位の時間が経過した現在時点t2でエネルギー使用金額の和は‘M1dM’になる。t1からt2までの時間に対応するエネルギー使用金額の和は、第1受信手段21を介して入力されるエネルギー使用量とエネルギー価格との積で計算することができる。ここで、エネルギー管理装置20-2は、様々な方法及び経路を通じてエネルギー価格情報を確保することができる。一例として、エネルギー供給会社12が運営する中央サーバーから通信網を介してエネルギー価格情報を受信することができる。この時、中央サーバーは、無線メッシュMesh、電力線通信網、インターネット網等の様々な通信網を介してエネルギー価格情報を伝送することができる。他の例として、使用者からエネルギー価格情報が入力されることもできる。この場合、エネルギー管理装置20-2は、使用者がエネルギー価格情報を入力できるようにユーザインターフェースUI:UserInterfaceを提供したり、使用者が個人用コンピュータPC:PersonalComputer等の別の装置に入力したエネルギー価格情報を、該当の装置と通信して受信することもできる。予測手段23が、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を用いて将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法には、様々なものがある。図2乃至図5を参照して、予測手段23が将来のエネルギー使用金額としてエネルギー使用金額の和を予測する様々な方法について説明する。過去のある時点t1でエネルギー使用金額の和がM1だったし、現在時点t2でエネルギー使用金額の和がM2であり、予測しようとする将来のある時点t3でエネルギー使用金額の和がM3であるとしよう。この場合、エネルギー使用金額の変動率は‘dM÷dt’で計算することができる。ここで、dMは‘M2-M1’であり、dtは‘t2-t1’である。図2の2bは、将来のエネルギー使用金額の和を予測するために線形的な方法を利用する例で、将来のある時点t3でエネルギー使用金額の和M3は、下記の数式8のように予測することができる。図3の3bは、将来のエネルギー使用金額の和を予測するために重みを利用する例で、重みを利用する方法には、様々なものがある。その一例に、エネルギー使用金額の変動率によって、重み‘C’を1よりも大きい値、1、または1よりも小さい値として適用する方法がある。将来のある時点t3でエネルギー使用金額の和M3は、下記の数式9のように予測することができる。図4の4bは、将来のエネルギー使用金額の和を予測するために指数曲線を利用する例で、将来のある時点t3でエネルギー使用金額の和M3は、下記の数式10のように予測することができる。ここで、aの値は、エネルギー価格の累進制またはエネルギー使用金額の変動率に基づいて決定されることができる。図5の5bは、将来のエネルギー使用金額の和を予測するためにログ曲線を利用する例で、将来のある時点t3でエネルギー使用金額の和M3は、下記の数式11のように予測することができる。ここで、aの値は、エネルギー価格の累進制またはエネルギー使用金額の変動率に基づいて決定することができる。このようにして将来のエネルギー使用金額の和が予測されると、予測手段23は、種々の方法で将来のエネルギー使用量を予測することができる。予測手段23が上記のようにエネルギー使用金額の和を用いて予測するエネルギー使用量は、エネルギー使用金額の和に対応するもので、使用者が将来の該当の時点まで使用したエネルギー使用量の和である。将来の該当の時点におけるエネルギー使用量の和を予測する方法の一例に、予測されたエネルギー使用金額の和と単位エネルギー価格を用いる方法がある。将来のエネルギー価格は、現在のエネルギー価格であっても良く、時間によって変動するものであっても良い。また、エネルギー価格は、エネルギー使用量によって変わらないものであっても良く、エネルギー使用量の変動によって累進的に変動するものであっても良い。エネルギー価格の構造によって将来のエネルギー使用量の和を予測する具体的な方法について説明する。エネルギー価格が固定している場合には、将来のエネルギー使用金額の和が予測されると、予測されたエネルギー使用金額の和をエネルギー価格で割って簡単に将来のエネルギー使用量の和を予測することができる。例えば、予測されたエネルギー使用金額の和が21,000ウォンであり、エネルギー価格が100ウォン/Kwhであれば、エネルギー使用量は‘21,000÷100’ウォンと計算することができる。しかし、エネルギー価格は、累進制、時間帯別料金制TOU、緊急ピーク時間帯料金制CPP、リアルタイム料金制RTP等、エネルギー使用量や時間によって変動する様々な構造を有することができる。このようにエネルギー価格が変動する構造を有する場合には、エネルギー価格構造を反映しなければならない。そのための一方法として、現在時点から将来の特定時点までの期間に対して、エネルギー価格の変動を反映できる時間区間、例えば、1時間単位にエネルギー使用金額の変動量dMを把握し、各dMで該当の時間区間におけるエネルギー価格を割った値を全部合算してエネルギー使用量の和を予測することができる。すなわち、累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制などのようにエネルギー価格が変動する場合、将来のエネルギー使用量の和Q3は、下記の数式12のように予測することができる。ここで、iは、各時間区間を表し、Piは、時間区間iにおけるエネルギー価格であり、dMiは、時間区間iにおけるエネルギー使用金額の変動量を表す。Qcは、予測を行う現在時点におけるエネルギー使用量の和であり、過去の各時間区間におけるエネルギー使用量は、第1受信手段21を介して入力されるものであるから、容易に把握できる。Piは、エネルギー価格が図34に示す例のように時間によって変わる時は、該当の時間区間に対応するエネルギー価格を使用すればよい。しかし、累進制の場合には、該当の時間区間までのエネルギー使用量を考慮しなければならず、これは各区間範囲における最大使用金額を考慮して予測可能である。例えば、現在予測されたエネルギー使用金額を40,000ウォンとしよう。上記の表1で、第1区間乃至第4区間に対する最大使用金額はそれぞれ5,510ウォン、11,380ウォン、16,830ウォン、24,860ウォンである。5,510ウォン、11,380ウォン及び16、830ウォンを全部合算すると33,720ウォンとなり、40、000ウォンから33,720ウォンを引くと6,280ウォンとなるから、6,280ウォンの使用金額は第4区間で発生するといえる。第4区間の単位価格は248.6ウォンであるから、第4区間におけるエネルギー使用量は25.26Kwh6280÷248.6で計算されるである。すなわち、予測された使用金額40,000ウォンに対するエネルギー使用量は総325.26Kwhと予測することができる。このような累進制におけるエネルギー使用量予測方式は、各時間区間別エネルギー使用金額にも当然に適用されることができる。ここで、時間区間は、1分、5分、10分、15分、30分等のようにより細分化できることは勿論である。この時、予測手段23は、過去の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額を負荷使用履歴として保存して維持でき、予測された将来の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額も維持することができる。このような情報は、以下に説明する伝送手段を通じて使用者の携帯端末やIHDなどに伝送することによって、使用者に過去または将来の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額を知らせることができる。予測手段23が、予測されたエネルギー使用金額の和からエネルギー使用量の和を予測する他の方法には、エネルギー使用金額の和とエネルギー使用量の和との対応関係情報を利用することがある。このような将来のエネルギー使用量の和を予測する方法を、図13及び図14を参照して説明する。過去のある時点t1でエネルギー使用金額の和がM1であった時、エネルギー使用量の和がQ1であり、現在時点t2でエネルギー使用金額の和がM2の時、エネルギー使用量の和がQ2であるとする。この場合、エネルギー使用金額の変動量dMは、‘M2-M1’であり、エネルギー使用量の変動量dQは‘Q2-Q1’である。図13の13aは、将来のエネルギー使用量の和を予測するために線形的な方法を利用する例で、将来のある時点t3でエネルギー使用金額の和がM3であれば、該当の時点でエネルギー使用量の和Q3は、下記の数式13のように予測することができる。図14の14aは、将来のエネルギー使用量の和を予測するために指数曲線を利用する例で、特に、エネルギー価格を累進制とした場合に適切に応用することができる。将来のある時点t3でエネルギー使用金額の和がM3であれば、該当の時点におけるエネルギー使用量の和Q3は、下記の数式14のように予測することができる。ここで、a値は、エネルギー価格の累進制または‘dQ/dM’に基づいて決定されることができる。図13及び図14に示す例のようなエネルギー使用金額の和とエネルギー使用量の和との対応関係情報は予測手段23により維持されることができ、必要によっては、上述した中央サーバーや使用者から入力されることもできる。また、エネルギー使用金額の和とエネルギー使用量の和との対応関係情報は、上記のように数式で処理することもでき、ルックアップテーブルLookUpTableを参照するように構成することもできる。図8の8b、図9の9b、図10の10b、図11の11bはそれぞれ、図2の2b、図3の3b、図4の4b、図5の5bに対応するもので、エネルギー使用先に代替エネルギー源14が存在する場合、将来のエネルギー使用金額の和は、現在時点におけるエネルギー使用金額の和に比べて減少できるということを示している。エネルギーが電気である例を挙げると、エネルギー使用先に風力発電設備や太陽光熱発電設備などの代替エネルギー源が存在する場合、エネルギー使用先が電力供給会社の電力を使用しないか、または、むしろ電力供給会社に電力を販売することもできる。この場合、センサー13から受信されるエネルギー使用量情報は、エネルギー使用量が減少する方向に変動し、これによって、エネルギー使用金額の変動率は負-の勾配を有することになる。図13の13b及び図14の14bは、図13の13a及び図14の14aにそれぞれ対応するもので、エネルギー使用先で代替エネルギー源を使用する場合、エネルギー使用金額の変動量が減少することから将来のエネルギー使用量の和も減少するということを示している。第1実施例及び第2実施例のエネルギー管理装置20-1,20-2において予測手段23は、将来のエネルギー使用量やエネルギー使用金額を全体エネルギー使用機器に対して予測できる他、センサー13からエネルギー使用機器別エネルギー使用量情報が受信される場合は、各エネルギー使用機器に対して予測することもできる。その他にも、予測手段23は、将来のエネルギー使用量やエネルギー使用金額と関連した種々のエネルギー使用関連情報を予測することができる。具体的な例を挙げると、予測手段23は、エネルギー供給会社12の課金政策に関する情報を用いて、使用者に実際に請求される請求金額をエネルギー使用金額と予測することができる。もし、エネルギーが電気であれば、エネルギー供給会社12の課金政策に関する情報は、基本的に課される基本料金、税金、力率料金、料金特典などの情報を含むことができる。税金は、付加価値税や各種の基金などを含むことができ、料金特典の例としては、特定産業、例えば、知識サービス産業に対しては他の産業に比べて電気料金を安価に策定する場合などを挙げることができる。使用者や中央サーバーから受信したエネルギー価格情報が、下記の表2のように累進制に従う場合、使用者に実際に請求される請求金額をエネルギー使用金額と予測する具体的な例を説明する。ここで、使用者に実際に請求される請求金額は‘電気料金付加料金’であり、電気料金は‘電力使用量×単位価格基本料金’、付加料金は‘電力産業基盤基金付加価値税’、電力産業基盤基金は電気料金の3.7、付加価値税は電気料金の10であると仮定する。現在日が2010年4月21で、毎月の末日に電気料金を納付するようになっており、センサー13から収集された4月1日から4月20日までの電気使用量は230Kwhで、4月19日の電気使用量は218Kwhであるとする。あらかじめ定められた時間が日単位24時間であるとすれば、エネルギー使用量の変動率‘dQ÷dt’は、dQが12Kwhで、dtが‘1’であるから、12Kwhになる。図2aに示す線形関係を用いて予測する場合、4月末日まで残った残余日は10日4月21~4月30日であるから、将来時点である4月30日における電気使用量は350Kwhと予測される。この値は‘23012×10’と計算される。電気使用量が350Kwhであるから、上記の表2を参照すると、電気料金は‘100×55.1100×113.8100×168.350×248.63,420’と計算される。ここで、最後の項目3,420ウォンは、基本料金である。すなわち、電気料金は、49,570ウォンになり、付加料金は6,791.09ウォン‘49,570×0.03749,570×0.1で計算されるである。これによって、使用者に実際に請求される請求金額は、56,361.09ウォンとなる。このように、基本料金や各種税金などを追加して使用者が実際に支払うべきエネルギー料金を予測することができ、エネルギー使用先が家庭なのか会社なのかなどのいろいろな事情を考慮して使用者に実際に請求される請求料金を算出するなど、課金政策は様々に設定することができる。図15を参照すると、本発明に係る第1実施例及び第2実施例のエネルギー管理装置20-1,20-2は、ユーザインターフェース手段24、機器制御手段25、伝送手段26のうちの一つ以上の組み合わせをさらに含んでなることができる。ユーザインターフェース手段24は、使用者がキーパッドやタッチスクリーンなどの様々な入力装置を用いてエネルギー管理装置20-1,20-2に各種情報や命令を入力できるようにする。特に、ユーザインターフェース手段24は、使用者が各種情報を受信する自身の携帯端末番号、エネルギーを使用しすぎる状況を判断するための情報としての、エネルギー使用量やエネルギー使用金額に関する上限値、エネルギー使用機器を制御するための負荷制御スケジュールなど、エネルギー管理装置20-1,20-2の動作と関連した各種情報を設定しておくことができるようにする。ユーザインターフェース手段24は、使用者に視覚的なインターフェース画面を提供するためにディスプレイモジュールを含むことができる。機器制御手段25は、予測手段23で予測した将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて少なくとも一つのエネルギー使用機器を制御する。エネルギー使用機器16-1~16-kは、エネルギー使用先に備えられてエネルギーを消費する各種の機器のことを指す。機器制御手段25が、エネルギー使用機器16-1~16-kを制御する方法は必要に応じて様々に構成すればよく、特に、エネルギー使用機器へエネルギーを供給及び遮断する制御を行うことができる。伝送手段26は、使用者の携帯端末17-1やIHD17-2等の種々の他の装置にエネルギー使用と関連した情報を伝送する役割を果たす。他の装置とのインターフェースは、様々に構成することができ、有線/無線の近距離通信を用いたインターフェース、インターネット網を介したインターフェース、移動通信網を介したインターフェースなどを挙げることができる。図16は、本発明の第3実施例に係るエネルギー管理装置20-3を示す図で、エネルギー管理装置20-3は、第1受信手段21、第2受信手段22、予測手段23を含んでなる。第1受信手段21は、少なくとも一つのセンサー13からエネルギー関連データを受信する。センサー13は、エネルギー使用と関連した各種情報を検出できる装置で、エネルギー供給会社12から供給されるエネルギーがエネルギー使用先の各エネルギー使用機器16-1~16-kで使用される状態を測定する電子式計器とすることができる。このようなセンサー13の具体例にはスマートメーターがある。また、エネルギー使用先には種々の代替エネルギー源14を備えることができる。第1受信手段21がセンサー13から受信するエネルギー関連データは、必要に応じて様々なものにすることができ、その一例にエネルギー使用量情報がある。エネルギー使用量情報は、エネルギーを使用する各エネルギー使用機器別に提供されることもでき、全体使用量として提供されることもできる。また、センサー13がエネルギー価格と関連した情報を提供できる場合、このような情報も含まれることができる。第1受信手段21は、センサー13から受信されるエネルギー関連データを用いて、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用量の和とエネルギーの変動使用量情報を把握してそれを予測手段23に伝達する。第1受信手段21が予測手段23に伝達する時間当たりのエネルギー使用量の和とは、定められた各時間におけるエネルギー使用量の和のことをいう。すなわち、定められた時間が時間単位であれば、毎時間におけるエネルギー使用量の和が把握され、定められた時間が日単位であれば、毎日におけるエネルギー使用量の和が把握される。例えば、過去時点t1でエネルギー使用量の和がQ1であり、t1から該当の単位の時間が経過するまでdQだけのエネルギーをさらに使用したとすれば、t1から該当の単位の時間が経過した現在時点t2でエネルギー使用量の和は‘Q1dQ’になり、エネルギーの変動使用量はdQである。第2受信手段22は、通信網を介して連結される中央サーバー11から時間によるエネルギー価格情報を受信する。中央サーバー11は、エネルギー供給者、またはエネルギー価格情報を各使用者に提供できる資格を有する事業者が、時間によるエネルギー価格情報を通信網を介して提供するサーバーである。中央サーバー11は、無線メッシュMesh、電力線通信網、インターネット網など、様々な通信網を介してエネルギー価格情報を伝送することができる。また、第2受信手段22は、使用者10-1から時間によるエネルギー価格情報を受信することができる。この場合、第2受信手段22は、使用者10-1が時間によるエネルギー価格情報を入力できるようにユーザインターフェースUIを提供したり、使用者10-1が個人用コンピュータPCなどの別の装置に入力したエネルギー価格情報を、該当の装置と通信して受信することができる。予測手段23は、第1受信手段21からあらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用量の和とエネルギーの変動使用量情報を受信し、第2受信手段22から時間によるエネルギー価格情報を受信して、一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する。ここで、一定時間後とは、エネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測しようとする将来の時点のことを指し、日、週、月、年などの単位に設定されたり、将来の特定時点と設定されることができる。後者において、特定時点の例は、使用者がエネルギー使用料金を決済するように規定されている時点、例えば、毎月の末日とすることができる。予測手段23があらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用量の和とエネルギーの変動使用量情報を用いて将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法には、様々なものがある。この場合、予測手段23は、図2の2a乃至図5の5aを参照して上述した通り、第1実施例のエネルギー管理装置20-1と同一の方法で将来のエネルギー使用量を予測することができる。将来のエネルギー使用量の和が予測されると、予測手段23は、様々な方法で将来のエネルギー使用金額を予測することができる。予測手段23がエネルギー使用量の和を用いて予測するエネルギー使用金額は、エネルギー使用量の和に対応するもので、使用者が将来の該当時点まで使用したエネルギー使用金額の和である。将来の時点に対するエネルギー使用金額の和を予測する一方法には、予測されたエネルギー使用量の和と単位エネルギー価格を利用する方法がある。将来のエネルギー価格は、現在のエネルギー価格であっても良く、時間によって変動するものであっても良い。また、エネルギー価格は、エネルギー使用量によって変わらないものであっても良く、エネルギー使用量の変動によって累進的に変動するものであっても良い。第2受信手段22を介して使用者10-1または中央サーバー11から受信できるエネルギー価格情報の構造に応じて、将来のエネルギー使用金額の和を予測する具体的な方法について説明する。エネルギー価格が固定しているとすれば、エネルギー価格情報はウォン/Kwh、ウォン/KVarh、ウォン/KVAhなどの単純な構造を有する。しかし、エネルギー価格は、累進制、時間帯別料金制TOU、緊急ピーク時間帯料金制CPP、リアルタイム料金制RTP等、エネルギー使用量や時間によって変動する様々な構造を有することができる。エネルギー価格が固定している場合は、将来のエネルギー使用量の和が予測されると、予測されたエネルギー使用量の和にエネルギー価格を乗じて簡単にエネルギー使用金額の和を予測することができる。例えば、予測されたエネルギー使用量の和が210Kwhで、エネルギー価格が100ウォン/Kwhであれば、エネルギー使用金額の和は‘210×100’ウォンと計算することができる。しかし、累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制などのように時間によってまたはエネルギー使用量によってエネルギー価格が変動すると、このようなエネルギー価格構造を反映しなければならない。そのための一方法として、予測手段23は、現在時点から将来の特定時点までの期間に対して、エネルギー価格の変動を反映できる時間区間、例えば、1時間単位にエネルギーの変動使用量dQをそれぞれ把握し、各dQに該当の時間区間におけるエネルギー価格を乗じた値を全部合算してエネルギー使用金額の和を予測することができる。すなわち、エネルギー価格が変動する場合、将来のエネルギー使用金額の和M3は、上記の数式5のように予測することができる。この時、予測手段23は、過去の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額を負荷使用履歴として保存して維持でき、予測された将来の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額も維持することができる。このような情報は、以下に説明する伝送手段を通じて使用者の携帯端末やIHDなどに伝送することによって、使用者に過去または将来の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額を知らせることができる。予測手段23が、予測されたエネルギー使用量の和からエネルギー使用金額の和を予測する他の方法は、図6a及び図7aを参照して説明した通り、エネルギー使用量の和とエネルギー使用金額の和との対応関係情報を利用することである。図6a及び図7aに示す例においてエネルギー使用量の和とエネルギー使用金額の和との対応関係情報は予測手段23により維持されることができ、必要によっては、中央サーバー11や使用者10-1から入力されることもできる。図8の8a、図9の9a、図10の10a、図11の11aはそれぞれ、図2の2a、図3の3a、図4の4a、図5の5aに対応するもので、エネルギー使用先に代替エネルギー源14が存在する場合、将来のエネルギー使用量の和は、現在時点におけるエネルギー使用量の和に比べて減少できるということを示している。エネルギーが電気である例を挙げると、エネルギー使用先に風力発電設備や太陽光熱発電設備などの代替エネルギー源が存在する場合、エネルギー使用先が電力供給会社の電力を使用しないか、または、むしろ電力供給会社に電力を販売することができる。このような状況が発生すると、センサー13から受信されるエネルギー使用量情報は、エネルギー使用量が減少する方向に変動し、エネルギーの変動使用量は負-の勾配を有することになる。図6の6b及び図7の7bは、図6の6a及び図7の7aにそれぞれ対応するもので、上記のようにエネルギーの変動使用量が負-の勾配を有するようになると、将来のある時点t3で予測されるエネルギー使用金額の和M3も、現在のエネルギー使用金額M2に比べて減少することを示している。図17は、本発明に係るエネルギー管理装置20-4の第4実施例を示す図で、エネルギー管理装置20-4は、第1受信手段21、第2受信手段22、予測手段23を含んでなる。第1受信手段21は、少なくとも一つのセンサー13からエネルギー関連データを受信する。センサー13はエネルギー使用と関連した各種情報を検出できる装置で、エネルギー供給会社12から供給されるエネルギーがエネルギー使用先の各エネルギー使用機器16-1~16-kで使用される状態を測定する電子式計器とすることができる。このようなセンサー13の具体例にはスマートメーターがあり、エネルギー使用先には種々の代替エネルギー源14を備えることができる。第1受信手段21がセンサー13から受信するエネルギー関連データは必要に応じて様々なものにすることができ、その一例にエネルギー使用量情報がある。エネルギー使用量情報は、エネルギーを使用する各エネルギー使用機器別に提供されることもでき、全体使用量として提供されることもできる。また、センサー13がエネルギー価格と関連した情報を提供できる場合、このような情報も含まれることができる。第2受信手段22は、通信網を介して連結される中央サーバー11から、時間によるエネルギー価格情報を受信する。また、第2受信手段22は、使用者10-1から時間によるエネルギー価格情報を受信することができる。この場合、第2受信手段22は、使用者10-1が時間によるエネルギー価格情報を入力できるようにユーザインターフェースUIを提供したり、使用者10-1が個人用コンピュータPC等の別の装置に入力したエネルギー価格情報を、該当の装置と通信して受信することができる。予測手段23は、第1受信手段21から時間によるエネルギー使用量情報を受信し、第2受信手段22から時間によるエネルギー価格情報を受信して、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を計算し、それに基づいて一定時間後のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する。ここで、一定時間後とは、エネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測しようとする将来の時点のことを指し、日、週、月、年などの単位に設定されたり、将来の特定時点と設定されることができる。後者において、特定時点は、使用者がエネルギー使用料金を決済するように規定されている時点、例えば、毎月の末日とするこどかできる。予測手段23が計算する時間当たりのエネルギー使用金額の和とは、定められた各時間におけるエネルギー使用金額の和のことをいう。定められた時間が時間単位であれば、毎時間でエネルギー使用金額の和が計算され、定められた時間が日単位であれば、毎日におけるエネルギー使用金額の和が計算される。例えば、過去時点t1でエネルギー使用金額の和がM1であり、t1から該当単位の時間が経過するまでdMだけのエネルギー使用金額が増加したとすれば、t1から該当単位の時間が経過した現在時点t2でエネルギー使用金額の和は‘M1dM’となる。t1からt2までの時間に対応するエネルギー使用金額の和は、第1受信手段21を通じて入力されるエネルギー使用量と第2受信手段22を通じて入力されるエネルギー価格との積で計算することができる。予測手段23が、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を用いて将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法には、様々なものがある。ここで、予測手段23は、図2b乃至図5bを参照して上述した通り、第2実施例のエネルギー管理装置20-2と同一の方法で将来のエネルギー使用金額を予測することができる。将来のエネルギー使用金額の和が予測されると、予測手段23は、様々な方法で将来のエネルギー使用量を予測することができる。予測手段23がエネルギー使用金額の和を用いて予測するエネルギー使用量は、エネルギー使用金額の和に対応するもので、使用者が将来の該当の時点まで使用したエネルギー使用量の和である。将来の該当の時点におけるエネルギー使用量の和を予測する一方法は、予測されたエネルギー使用金額の和及び単位エネルギー価格を利用する方法がある。将来のエネルギー価格は、現在のエネルギー価格であっても良く、時間によって変動する価格であっても良い。また、エネルギー価格は、エネルギー使用量によって変わらないものであっても良く、エネルギー使用量の変動によって累進的に変動するものであっても良い。エネルギー価格の構造に応じて将来のエネルギー使用量の和を予測する具体的な方法について述べる。エネルギー価格が固定している場合は、将来のエネルギー使用金額の和が予測されると、予測されたエネルギー使用金額の和をエネルギー価格で割って簡単に将来のエネルギー使用量の和を予測することができる。例えば、予測されたエネルギー使用金額の和が21,000ウォンで、エネルギー価格が100ウォン/Kwhであれば、エネルギー使用量は、‘21,000÷100’ウォンと計算することができる。しかし、エネルギー価格は、累進制、時間帯別料金制TOU、緊急ピーク時間帯料金制CPP、リアルタイム料金制RTP等、エネルギー使用量や時間によって変動する様々な構造を有することができる。このようにエネルギー価格が変動する構造を有する場合には、エネルギー価格構造を反映しなければならない。そのための一方法として、現在時点から将来の特定時点までの期間に対して、エネルギー価格の変動を反映できる時間区間、例えば、1時間単位にエネルギー使用金額の変動量dMを把握し、各dMで該当の時間区間におけるエネルギー価格を割った値を全部合算してエネルギー使用量の和を予測することができる。すなわち、累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制などのようにエネルギー価格が変動する場合、将来のエネルギー使用量の和Q3は、上記の数式12のように予測することができる。しかし、累進制の場合には、該当の時間区間までのエネルギー使用量が考慮されなければならず、各区間範囲における最大使用金額を考慮して予測可能である。例えば、現在予測されたエネルギー使用金額を40,000ウォンとする。上記の表1で第1区間乃至第4区間に対する最大使用金額はそれぞれ、5,510ウォン、11,380ウォン、16,830ウォン、24,860ウォンである。5,510ウォン、11,380ウォン及び16,830ウォンを全部合算すると33,720ウォンになり、40,000ウォンから33,720ウォンを引くと、6,280ウォンになるから、6,280ウォンの使用金額は第4区間で発生するものといえる。第4区間の単位価格は248.6ウォンであるから、第4区間におけるエネルギー使用量は、25.26Kwh6280÷248.6で計算されるである。すなわち、予測された使用金額40,000ウォンに対するエネルギー使用量は、総325.26Kwhと予測することができる。このような累進制におけるエネルギー使用量予測方式は、各時間区間別エネルギー使用金額にも当然に適用されることができる。この時、予測手段23は、過去の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額を負荷使用履歴として保存して維持でき、予測された将来の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額も維持することができる。このような情報は、以下に説明する伝送手段を通じて使用者の携帯端末やIHDなどに伝送することによって、使用者に過去または将来の各時間区間別エネルギー使用量やエネルギー使用金額を知らせることができる。予測手段23が、予測されたエネルギー使用金額の和からエネルギー使用量の和を予測する他の方法には、図13及び図14を参照して説明した通り、エネルギー使用金額の和とエネルギー使用量の和との対応関係情報を利用する方法がある。図13及び図14に示す例のようなエネルギー使用金額の和とエネルギー使用量の和との対応関係情報は予測手段23により維持されることができる。また、必要によっては、予測手段23に中央サーバー11や使用者10-1から入力されることもできる。図8の8b、図9の9b、図10の10b、図11の11bはそれぞれ、図2の2b、図3の3b、図4の4b、図5の5bに対応するもので、エネルギー使用先に代替エネルギー源14が存在する場合、将来のエネルギー使用金額の和は現在時点におけるエネルギー使用金額の和に比べて減少できるということを示している。エネルギーが電気である例を挙げると、エネルギー使用先に風力発電設備や太陽光熱発電設備などの代替エネルギー源が存在する場合、エネルギー使用先が電力供給会社の電力を使用しないか、または、むしろ電力供給会社に電力を販売することもできる。この場合、センサー13から受信されるエネルギー使用量情報は、エネルギー使用量が減少する方向に変動し、これによって、エネルギー使用金額の変動率は負-の勾配を有することになる。図13の13b及び図14の14bは、図13の13a及び図14の14aにそれぞれ対応するもので、エネルギー使用先で代替エネルギー源を使用する場合、エネルギー使用金額の変動量が減少することから将来のエネルギー使用量の和も減少するということを示している。第3実施例及び第4実施例のエネルギー管理装置20-3,20-4において予測手段23は、将来のエネルギー使用量やエネルギー使用金額を全体エネルギー使用機器に対して予測できる他、センサー13からエネルギー使用機器別エネルギー使用量情報が受信される場合は、各エネルギー使用機器に対しても予測することができる。その他にも、予測手段23は、将来のエネルギー使用量やエネルギー使用金額と関連した種々のエネルギー使用関連情報を予測することができる。具体的な例を挙げると、予測手段23は、上述したように、エネルギー供給会社12の課金政策に関する情報を用いて、使用者に実際に請求される請求金額をエネルギー使用金額と予測することができる。もし、エネルギーが電気であれば、エネルギー供給会社12の課金政策に関する情報は、基本的に課される基本料金、税金、力率料金、料金特典などの情報を含むことができる。税金は、付加価値税や各種基金などを含むことができ、料金特典の例としては、特定産業、例えば、知識サービス産業に対しては他の産業に比べて電気料金を安価に策定する場合などを挙げることができる。図18を参照すると、本発明に係る第3実施例及び第4実施例のエネルギー管理装置20-3,20-4は、ユーザインターフェース手段24、機器制御手段25、伝送手段26のうちの一つ以上の組み合わせをさらに含んでなることができる。ユーザインターフェース手段24は、使用者10-1がキーパッドやタッチスクリーンなどの様々な入力装置を用いてエネルギー管理装置20-3,20-4に各種情報や命令を入力できるようにする。ユーザインターフェース手段24は、使用者10-1に視覚的なインターフェース画面を提供するためにディスプレイモジュールを含むことができる。特に、ユーザインターフェース手段24は、使用者10-1がエネルギー使用と関連した情報を受信する携帯端末番号、エネルギーを使用しすぎる状況を判断するための情報としての、エネルギー使用量やエネルギー使用金額に関する上限値、エネルギー使用機器を制御するための負荷制御スケジュールなど、エネルギー管理装置20-3,20-4の動作と関連した各種情報を設定しておくことができるようにする。また、第2受信手段22が使用者10-1から時間によるエネルギー価格情報を受信するように構成される場合、ユーザインターフェース手段24を、使用者が時間によるエネルギー価格情報を入力できるように構成することもできる。機器制御手段25は、予測手段23で予測した将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて少なくとも一つのエネルギー使用機器を制御する。エネルギー使用機器16-1~16-kは、エネルギー使用先に備えられてエネルギーを消費する各種の機器のことを指す。機器制御手段25がエネルギー使用機器16-1~16-kを制御する方法は、必要に応じて様々なものにすることができ、特に、エネルギー使用機器へエネルギーを供給または遮断する制御を行うことができる。伝送手段26は、使用者の携帯端末17-1やIHD17-2、または中央サーバー11などの別の装置にエネルギー使用と関連した情報を伝送する役割を果たす。伝送手段26は、有線/無線の近距離通信、インターネット網を介したインターフェース、移動通信網を介したインターフェースなどの様々な方法を用いて情報を伝送することができる。図19は、本発明に係る第1実施例乃至第4実施例のエネルギー管理装置20-1~20-4を構成する具体的な例を示す図である。プロセッサ160-1は、中央処理処置CPU:CentralProcessingUnitやマイクロプロセッサなどから構成することができ、様々な構造を有しうるシステムバス160-10を介して各要素と情報をやり取りしながらエネルギー管理装置を総括的に制御する。主記憶装置であるRAMRandomAccessMemory160-2は、プロセッサ160-1が即座にアクセスするコンピュータプログラムやデータを一時保存する。ビデオアダプター160-4は、エネルギー管理装置の動作状態や使用者に提示する情報をディスプレイモジュール160-5を介して視覚的に出力し、ディスプレイモジュール160-5は、LCDLiquidCrystalDisplayやLEDLightEmittingDiode等、様々な形態と構造を有することができる。入力装置インターフェース160-6は、使用者がキーパッドやタッチスクリーンなどの様々な入力装置160-7を用いてエネルギー管理装置の動作に関する情報や命令を入力できるようにする。ネットワークインターフェース160-8は、エネルギー管理装置が通信網を介して中央サーバー11と通信できるようにする。ローカル通信部160-9は、エネルギー管理装置がセンサー13、エネルギー使用機器16-1~16-k、使用者の携帯端末17-1、IHD17-2等の様々な他の装置と通信できるようにする。ローカル通信部160-9は、2以上の他の装置と通信する必要がある場合には2つ以上備えられることができる。ローカル通信部160-9は、その名称にかかわらず、有線直列通信、無線近距離通信、電力線通信などを通じてエネルギー使用先周辺の近距離に位置している他の装置と通信したり、移動通信網などの広帯域通信網とインターフェースできるように構成されることができる。保存媒体160-3は、エネルギー管理装置の動作に必要な駆動プログラム、及び各種データを保存して維持する。保存媒体160-3の役割をROMReadOnlyMemoryに果たさせることもできるが、随時保存及び削除が可能で、かつ、電源が供給されるか否かによらずに維持すべき情報を保存するためには、デジタルデータの読み書きが可能な不揮発性の性質を有しなければならない。保存媒体は、内蔵型、外付け型、分離型、非分離型など、必要に応じて様々な構造及び性能を有することができる。保存媒体160-3に保存される駆動プログラムは、エネルギー管理装置がその役割を果たすようにするコンピュータプログラムである。駆動プログラムは様々に構成されることができ、第1実施例及び第2実施例のエネルギー管理装置20-1,20-2と関連して、少なくとも第1受信手段21の役割を果たすようにするプログラムモジュール、及び予測手段23の役割を果たすようにするプログラムモジュールを含む。また、駆動プログラムは、第3実施例及び第4実施例のエネルギー管理装置20-3,20-4と関連して、少なくとも第1受信手段21の役割を果たすようにするプログラムモジュール、第2受信手段22の役割を果たすようにするプログラムモジュール、及び予測手段23の役割を果たすようにするプログラムモジュールを含む。他の実施形態として、駆動プログラムは、第1実施例乃至第4実施例のエネルギー管理装置20-1~20-4が使用者とのインターフェースのためにユーザインターフェース手段24の役割を果たすようにするプログラムモジュール、機器制御手段25の役割を果たすようにするプログラムモジュール、伝送手段26の役割を果たすようにするプログラムモジュールなどをさらに含むことができる。エネルギー管理装置が動作を開始すると、プロセッサ160-1は、保存媒体160-3に保存されている駆動プログラムを主記憶装置160-2に移して保存し実行することによって、以上説明したり、以下に説明する各実施例のエネルギー管理装置がその役割を果たすように制御する。図19は、説明の理解を助けるための一例に過ぎず、特に限定されず、本発明に係るエネルギー管理装置は各実施例に応じて様々に構成することができる。図20は、本発明に係るエネルギー管理システムの第1実施例及び第2実施例に関するもので、少なくとも第1受信手段21及び予測手段23を含む。エネルギー管理システムは、ユーザインターフェース手段24、機器制御手段25、伝送手段26のうちの一つ以上の組み合わせをさらに含むことができる。エネルギー管理システムの第1受信手段21、予測手段23、ユーザインターフェース手段24、機器制御手段25、伝送手段26はそれぞれ別個の装置として構成され、エネルギー使用先のローカル通信ネットワーク18、例えば、ホームネットワークシステムを通じて互いに情報をやり取りしながら動作することができる。また、エネルギー管理システムの第1受信手段21、予測手段23、ユーザインターフェース手段24、機器制御手段25、伝送手段26のうちの一つ以上の役割を単一装置で統合的に行うように構成することもできる。前者の例を挙げると、ユーザインターフェース手段24の役割は、ローカル通信ネットワーク18に連結された個人用コンピュータPC:PersonalComputerやデジタルテレビジョンTVシステムが果たすことができ、機器制御手段25の役割は、各エネルギー使用機器16-1~16-kの制御を統合管理するように構成されたホームネットワークシステムのメインコントローラ図示せずが果たすことができる。エネルギー管理システムの第1受信手段21及び予測手段23は、上述した第1実施例のエネルギー管理装置20-1のそれと同一の役割を果たしたり、または、第2実施例のエネルギー管理装置20-2のそれと同一の役割を果たすことで、将来時点におけるエネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測するので、重複説明は省略する。図21は、本発明に係るエネルギー管理システムの第3実施例及び第4実施例に関するもので、少なくとも第1受信手段21、第2受信手段22及び予測手段23を含む。エネルギー管理システムの第1受信手段21は、エネルギー使用先に備えられたセンサー13からエネルギー関連データを受信し、第2受信手段22は、中央サーバー11または使用者10-1からエネルギー価格情報を受信する。エネルギー管理システムの第1受信手段21、第2受信手段22、及び予測手段23は、上述した第3実施例のエネルギー管理装置20-3のそれと同一の役割を果たしたり、または、第4実施例のエネルギー管理装置20-4のそれと同一の役割を果たすことで、将来時点におけるエネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測するので、重複説明は省略する。エネルギー管理システムは、ユーザインターフェース手段24、機器制御手段25、伝送手段26のうちの一つ以上の組み合わせをさらに含むことができる。エネルギー管理システムの第1受信手段21、第2受信手段22、予測手段23、ユーザインターフェース手段24、機器制御手段25、伝送手段26はそれぞれ別の装置として構成され、エネルギー使用先のローカル通信ネットワーク18、例えば、ホームネットワークシステムを通じて互いに情報をやり取りしながら動作することができる。また、エネルギー管理システムの第1受信手段21、第2受信手段22、予測手段23、ユーザインターフェース手段24、機器制御手段25、伝送手段26のうちの一つ以上の役割を、単一装置で統合して行うように構成することもできる。前者の例を挙げると、ユーザインターフェース手段24の役割は、ローカル通信ネットワーク18に連結された個人用コンピュータPCやデジタルテレビジョンTVシステムが果たすことができ、機器制御手段25の役割は、各エネルギー使用機器16-1~16-kの制御を統合管理するホームネットワークシステムのメインコントローラ図示せずが果たすことができる。ローカル通信ネットワーク18は、有線/無線の近距離通信や電力線通信などの様々な通信方式を用いて構成することができる。ローカル通信ネットワーク18は、エネルギー使用先に備えられた各装置を連結する統合ネットワークの他、各装置が個別に情報をやり取りするネットワークをも含む包括的な意味の通信ネットワークとして理解しなければならない。本発明の一実施例に係るエネルギー管理システムのその他の構成要素は、上に説明したものと略同様なので、その詳細説明を省略する。図22及び23は、機器制御手段25の動作を説明する図である。図22を参照すると、機器制御手段25は、予測手段23が予測した将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて各エネルギー使用機器へのエネルギー供給を制御する必要があるか否か判断するS221。段階S221での判断結果、エネルギー使用機器を制御する必要があるとS222、機器制御手段25は、制御する必要があると判断された該当のエネルギー使用機器に対する制御を実行するS223。段階S221において機器制御手段25が各エネルギー使用機器を制御する必要があると判断する状況には、様々なものがある。例えば、予測手段23で予測された将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額が既に設定された上限値を超えると、エネルギー使用機器を制御する必要があると判断する。ここで、上限値情報は、あらかじめ固定的に規定されていることもでき、使用者がユーザインターフェース手段24を通じて設定することもできる。また、段階S223において機器制御手段25が制御すべきエネルギー使用機器を設定する方法には、様々なものがある。図23を参照すると、機器制御手段25は、あらかじめ固定的に規定されている情報または使用者がユーザインターフェース手段24を通じて設定しておくことができる情報である、機器別エネルギー効率情報、機器別エネルギー消費量情報、負荷制御スケジュール情報などの機器制御用情報を用いて、いかなるエネルギー使用機器を制御するかを判断するように構成することができる。一例として、機器制御手段25は、エネルギー効率の悪いエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先的に遮断することができる。他の例として、機器制御手段25は、最大エネルギー使用量をより多く低減できるエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先的に遮断することができる。この時、最大エネルギー使用量をより多く低減するためにいかなるエネルギー使用機器を制御すべきかは、機器別エネルギー効率に基づいて判断したり、機器別エネルギー消費量に基づいて判断することができる。さらに他の例として、機器制御手段25は、既に設定されている負荷制御スケジュールに従って各エネルギー使用機器へのエネルギー供給を遮断することができる。負荷制御スケジュールとは、エネルギーを供給したり遮断するエネルギー使用機器の順序のことをいう。機器制御手段25が制御するエネルギー使用機器16-1~16-kは電気機器とすることができ、その場合、機器制御手段25は、電源スイッチ装置に機器制御信号を伝送することによって各エネルギー使用機器を制御することができる。ここで電源スイッチ装置は、機器制御手段25が伝達する機器制御信号に応じて各エネルギー使用機器に引き込まれる電源をオン/オフする装置のことをいい、様々な構造と形態を有することができる。機器制御手段25が、予測手段23で予測した将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて各エネルギー使用機器を制御する方法は、必要に応じて様々にすることができる。その一例に、エネルギー使用量やエネルギー使用金額が既に設定された上限値以内で維持されるようにする方法がある。この場合、上限値情報は、使用者がユーザインターフェース手段24を通じて設定することができる。図24を参照して、エネルギー使用量やエネルギー使用金額が上限値以内に維持されるように制御する具体的な例について説明する。機器制御手段25は、予測手段23で予測されたエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を、使用者が設定した上限値と比較するS241。段階S241での比較結果、予測された値が上限値以上になると、エネルギー供給を遮断するエネルギー使用機器を選択しS242-1、該当のエネルギー使用機器へのエネルギー供給を遮断するS242-2。しかし、段階S241での比較結果、予測された値が上限値未満であれば、エネルギーを供給するエネルギー使用機器を選択しS243-1、該当のエネルギー使用機器へエネルギーを供給するS243-2。このような過程は、予測手段23で将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を新しく予測した時に行うことができ、このために、予測手段23は周期的に将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測することができる。各エネルギー使用機器には、機器制御手段25が制御すべきものと、そうでないものが存在でき、機器制御手段25の制御対象となるエネルギー使用機器は、使用者がユーザインターフェース手段24を通じて設定することができる。図24の段階S242-1及び段階S243-1において制御すべきエネルギー使用機器を選択する方式には、様々なものがあり、図25には、循環制御方式及び優先順位制御方式が例示されている。図25の25aは循環制御方式の例を示すもので、各エネルギー使用機器を順次に制御し、先にエネルギー供給を遮断したエネルギー使用機器から先にエネルギー供給を再開させる。図25の25bは優先順位制御方式の例を示すもので、各エネルギー使用機器の重要度によって優先順位を与え、優先順位の低いエネルギー使用機器からまずエネルギー供給を遮断し、優先順位の高いエネルギー使用機器からまずエネルギー供給を再開させる。すなわち、エネルギー供給が遮断された逆順にエネルギー使用機器へのエネルギー供給が再開される。各エネルギー使用機器の優先順位は、使用者が直接負荷制御スケジュールで指定する方法、エネルギー効率の悪いエネルギー使用機器の順に優先順位を低く設定する方法、最大エネルギー使用量が多いエネルギー使用機器の順に優先順位を低く設定する方法など、様々な方法で設定することができる。この時、負荷制御スケジュール情報、機器別エネルギー効率情報、機器別エネルギー消費量情報、制御方法例:循環制御や優先順位制御等の機器制御用情報は、使用者がユーザインターフェース手段24を通じて設定することができる。また、各エネルギー使用機器の優先順位は、各エネルギー使用機器の状態に応じて動的に設定されることもできる。例えば、各エネルギー使用機器別にセンサーが備えられてエネルギー使用量が個別的に把握される場合、エネルギー使用の変動量が大きいエネルギー使用機器の優先順位を低くすることができる。これにより、エネルギー使用の変動量が大きいエネルギー使用機器に対してエネルギー供給が優先して遮断され、最後にエネルギー供給が再開される。各エネルギー使用機器に対する制御がなされる時間間隔は、必要に応じて様々にすることができる。例えば、あるエネルギー使用機器に対してエネルギー供給を遮断した後、当該エネルギー使用機器に再びエネルギーを供給したり、あるエネルギー使用機器にエネルギーを供給した後、当該エネルギー使用機器へのエネルギー供給を遮断することは、一定時間の経過後に実行することができる。また、上述したように、予測手段23は、周期的に予測を行うことができるが、この場合、予測手段23で新しい予測がなされた時に、エネルギー使用機器に対する制御を実行することができる。図26は、機器制御手段25が各エネルギー使用機器に引き込まれる電力線130の接点を直接制御する例で、各エネルギー使用機器16-1乃至16-kに対応して電力線30を連結したり開放したりする接点131-1乃至131-k、接点駆動部133、制御判断部135を含む。制御判断部135は、予測手段23で予測した結果値によってエネルギー使用機器を制御する必要があるか判断し、機器制御用情報を保存するメモリーを参照して制御対象を選択する。そして、制御判断部135は、選択されたエネルギー使用機器に対応する接点を連結したり開放したりするように接点駆動部133に命令を下し、この命令に応じて接点駆動部133は該当の接点を連結したり開放したりする。図27は、電源スイッチ装置201,205を示す図である。図27の27aを参照すると、電源スイッチ装置201は、多数のエネルギー使用機器に引き込まれる電力線203を連結したり開放するための接点202-1~202-kを含んでなることができる。通信部201-1は、機器制御手段25が伝送する機器制御信号を受信して接点駆動部201-2に伝達し、接点駆動部201-2は、機器制御信号に応じて該当のエネルギー使用機器に引き込まれる各電力線203の接点202-1~202-kを連結したり開放することによって、各エネルギー使用機器16-1~16-kに対する電源供給を制御することができる。図27の27bを参照すると、電源スイッチ装置205は、壁コンセント204や壁コンセントに連結されたマルチコンセントの締結口204-1,204-2に挿脱可能な締結ピン205-1,205-2と、あるエネルギー使用機器16-1の電源プラグ206が連結されうる締結口205-3,205-4と、を有するように構成することができる。そして、電源スイッチ装置205の通信部205-7は、機器制御手段25が伝送する機器制御信号を受信して接点駆動部205-8に伝達し、接点駆動部205-8は機器制御信号に応じて該当のエネルギー使用機器16-1に連結される接点205-6を連結したり開放することによって、当該エネルギー使用機器16-1に対する電源供給を制御することができる。図27の27bを参照して説明した電源スイッチ装置205は、個別エネルギー使用機器の内部に設けられることもできる。機器制御手段25が各エネルギー使用機器16-1乃至16-kを個別的に制御するためには、図27の27aの各接点202-1乃至202-kや図27の27bの各電源スイッチ装置205に連結されているエネルギー使用機器を知っていなければならない。その一例として、図27の27aの各接点202-1~202-kに連結されるエネルギー使用機器の種類をあらかじめ規定しておくことができる。他の例として、図27の27aの各接点202-1~202-kや図27の27bの各電源スイッチ装置205に連結されているエネルギー使用機器を、使用者がユーザインターフェース手段24を介して設定しておくことができる。図28は、エネルギー管理装置20を構成する具体例を示す図である。プロセッサ160-1は、中央処理処置CPUやマイクロプロセッサなどで構成されることができ、様々な構造を有しうるシステムバス160-10を介して各要素と情報をやり取りしながらエネルギー管理装置20を総括的に制御する。主記憶装置であるRAM160-2は、プロセッサ160-1が即座にアクセスするコンピュータプログラムやデータを一時保存する。ビデオアダプター160-4は、エネルギー管理装置20の動作状態や使用者に提示する情報をディスプレイモジュール160-5を介して視覚的に出力し、ディスプレイモジュール160-5は、LCDやLEDなどの様々な形態及び構造を有することができる。入力装置インターフェース160-6は、使用者がキーパッドやタッチスクリーンなどの様々な入力装置160-7を用いてエネルギー管理装置20の動作に関する情報や命令を入力できるようにする。ネットワークインターフェース160-8は、エネルギー管理装置20が通信網を介して他のサーバーと通信できるようにする。このようなサーバーの例には、上述の中央サーバー11を挙げることができる。接点駆動部133は、図13に示す例のように、各エネルギー使用機器に連結される電力線の接点131-1~131-kを連結したり開放する役割を果たし、第1通信部160-11は、通信インターフェースを通じて連結される各エネルギー使用機器に機器制御信号を伝送する役割を果たす。第2通信部160-12は、センサー13と連結されてセンサー13からエネルギー関連データを受信し、第3通信部160-13は、使用者の携帯端末17-1やIHD17-2などにエネルギー使用情報を伝送する役割を果たす。第1通信部160-11、第2通信部160-12、第3通信部160-13は、有線直列通信、無線近距離通信、電力線通信など、必要に応じて様々な通信インターフェース構造とすることができ、特に、第3通信部160-13は、移動通信網などの広帯域通信網とインターフェースできるように構成することができる。保存媒体160-3は、エネルギー管理装置20の動作に必要な駆動プログラムと、各種のデータを保存して維持する。保存媒体160-3の役割をROMReadOnlyMemoryに果たさせることもできるが、随時保存及び削除が可能で、かつ、電源が供給されるか否かによらずに維持すべき情報を保存するためには、デジタルデータの読み書きが可能な不揮発性の性質を有しなければならない。保存媒体は、内蔵型、外付け型、分離型、非分離型など、必要に応じて様々な構造及び性能を有することができる。保存媒体160-3に保存される駆動プログラムは、エネルギー管理装置20がその役割を果たすようにするコンピュータプログラムである。駆動プログラムは様々に構成されることができ、受信手段21の役割を果たすようにするプログラムモジュール、予測手段23の役割を果たすようにするプログラムモジュールを含む。また、駆動プログラムは使用者とのインターフェースのためにユーザインターフェース手段24の役割を果たすようにするプログラムモジュール、機器制御手段25の役割を果たすようにするプログラムモジュール、伝送手段26の役割を果たすようにするプログラムモジュールを含む。エネルギー管理装置20が動作を開始すると、プロセッサ160-1は、保存媒体160-3に保存されている駆動プログラムを主記憶装置160-2に移して保存し実行することによって、以上説明したり、以下に説明する各実施例のエネルギー管理装置20がその役割を果たすように制御する。図29を参照して、本発明に係るエネルギー管理方法の第1実施例について説明する。まず、少なくとも一つのセンサーからエネルギー使用量情報を含むエネルギー関連データを受信するS291。センサーとはエネルギー使用状態を測定する計器のことを指し、センサーの具体的な例はスマートメーターとする。エネルギー使用量情報は、各エネルギー使用機器別情報であっても良く、全体使用量情報であっても良い。そして、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用量の和及びエネルギーの変動使用量を把握して、エネルギー使用量の変動率を計算するS292。段階S292でいうあらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用量の和とは、定められた各時間におけるエネルギー使用量の和のことをいう。すなわち、定められた時間が時間単位であれば、毎時間でエネルギー使用量の和が把握され、定められた時間が日単位であれば、毎日におけるエネルギー使用量の和が把握される。すると、エネルギー使用量の和を用いてエネルギーの変動使用量とエネルギー使用量の変動率を計算することができる。続いて、段階S292で計算されたエネルギー使用量の和とエネルギー使用量の変動率情報に基づいて、定められた時間後におけるエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測するS293。ここでいう定められた時間後とは、エネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測しようとする将来の時点のことをいい、日、週、月、年などの単位に設定されたり、将来の特定時点と設定されることができる。後者において特定時点の例は、使用者がエネルギー使用料金を決済するように規定されている時点、例えば、毎月の末日とすることができる。段階S293で定められた時間当たりのエネルギー使用量の和とエネルギー使用量の変動率を用いて将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法には、様々なものがある。これに関連した具体的な例は、上記の第1実施例のエネルギー管理装置20-1において予測手段23が将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法と同一なので、重複する説明は避け、その要旨のみを述べる。段階S293では、図2の2a、図3の3a、図4の4a、図5の5aを参照して説明した通り、様々な線形的な方法や非線形的な方法を用いて将来のエネルギー使用量の和を予測することができる。将来のエネルギー使用量の和が予測されると、エネルギー価格の構造によって将来のエネルギー使用金額の和を予測することができる。この時、エネルギー価格情報は、エネルギー供給会社が運営する中央サーバーから通信網を介して受信することもでき、使用者から入力されることもできる。エネルギー価格が固定している場合には、予測されたエネルギー使用量の和にエネルギー価格を乗じて簡単に将来のエネルギー使用金額の和を予測することができる。しかし、エネルギー価格が累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制など、変動する構造を有する場合には、上記の数式5のような方法を用いたり、または、図6及び図7を参照して説明した例のように、エネルギー使用量の和とエネルギー使用金額の和との対応関係情報を用いて予測することができる。また、図8の8a、図9の9a、図10の10a、図11の11aに示す例のように、エネルギー使用先に代替エネルギー源が存在する場合、将来のエネルギー使用量の和は、現在時点におけるエネルギー使用量の和に比べて減少することがあり、これによって図6の6b及び図7の7bに示す例のように、将来のエネルギー使用金額の和も減少することがある。図30を参照して、本発明に係るエネルギー管理方法の第2実施例について説明する。まず、少なくとも一つのセンサーからエネルギー使用量情報を含むエネルギー関連データを受信するS301。センサーとは、エネルギー使用状態を測定する計器のことをいい、センサーの具体的な例はスマートメーターとする。エネルギー使用量情報は、各エネルギー使用機器別情報であっても良く、全体使用量情報であっても良い。そして、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を計算するS302。段階S302において、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とは、定められた各時間におけるエネルギー使用金額の和のことをいう。すなわち、定められた時間が時間単位であれば、毎時間におけるエネルギー使用金額の和が把握され、定められた時間が日単位であれば、毎日におけるエネルギー使用金額の和が把握される。すると、把握された時間当たりのエネルギー使用金額の和を用いてその変動率を計算することができる。この時、エネルギー価格情報は、エネルギー供給会社が運営する中央サーバーから通信網を介して受信したり、使用者から入力されることができる。続いて、段階S302で把握されたエネルギー使用金額の和とその変動率情報に基づいて、定められた時間後におけるエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測するS303。ここで、定められた時間後とは、エネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測しようとする将来の時点のことをいい、日、週、月、年などの単位に設定されたり、将来の特定時点と設定されることができる。後者において、特定時点の例は、使用者がエネルギー使用料金を決済するように規定されている時点、例えば、毎月の末日とすることができる。段階S303において、定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を用いて将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法には、様々なものがある。これと関連した具体的な例は、上記の第2実施例のエネルギー管理装置20-2において予測手段23が将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法と同一なので、重複する説明は避け、その要旨のみを説明する。段階S303では、図2の2b、図3の3b、図4の4b、図5の5bを参照して説明した例のように、様々な線形的な方法や非線形的な方法を用いて将来のエネルギー使用金額の和を予測することができる。将来のエネルギー使用金額の和が予測されると、エネルギー価格の構造によってエネルギー使用量の和を予測することができる。エネルギー価格が固定している場合には、予測されたエネルギー使用金額の和をエネルギー価格で割って簡単に将来のエネルギー使用量の和を予測することができる。もし、エネルギー価格が累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制など、変動する構造を有する場合には、上記の数式12のような方法を用いたり、図13及び図14を参照して説明した例のように、エネルギー使用金額の和とエネルギー使用量の和との対応関係情報を用いて予測することができる。また、図8の8b、図9の9b、図10の10b、図11の11bに示す例のように、エネルギー使用先に代替エネルギー源が存在する場合、将来のエネルギー使用金額の和は現在時点におけるエネルギー使用金額の和に比べて減少することがあり、これによって、図13の13b及び図14の14bに示す例のように、将来のエネルギー使用量の和も減少することがある。図31を参照して、本発明に係るエネルギー管理方法の第3実施例について説明する。まず、少なくとも一つのセンサーからエネルギー使用量情報を含むエネルギー関連データを受信し、中央サーバーから時間によるエネルギー価格情報を受信するS311。ここで、時間によるエネルギー価格情報は、使用者が直接入力するように構成することもできる。センサーとは、エネルギー使用状態を測定する計器のことをいい、センサーの具体的な例はスマートメーターとする。エネルギー使用量情報は、各エネルギー使用機器別情報であっても良く、全体使用量情報であっても良い。そして、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用量の和とエネルギーの変動使用量を把握してエネルギー使用量の変動率を計算するS312。段階S312においてあらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用量の和とは、定められた各時間におけるエネルギー使用量の和のことをいう。すなわち、定められた時間が時間単位であれば、毎時間でエネルギー使用量の和が把握され、定められた時間が日単位であれば、毎日におけるエネルギー使用量の和が把握される。すると、エネルギー使用量の和を用いてエネルギーの変動使用量とエネルギー使用量の変動率を計算することができる。続いて、段階S312で計算されたエネルギー使用量の和とエネルギー使用量の変動率情報に基づいて、定められた時間後におけるエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測するS313。ここで、定められた時間後とは、エネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測しようとする将来の時点のことをいい、日、週、月、年などの単位に設定されたり、将来の特定時点と設定されることができる。後者において、特定時点の例は、使用者がエネルギー使用料金を決済するように規定されている時点、例えば、毎月の末日とすることができる。段階S313で定められた時間当たりのエネルギー使用量の和とエネルギー使用量の変動率を用いて将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法には、様々なものがある。これと関連した具体的な例は、上記の第3実施例のエネルギー管理装置20-3で予測手段23が将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法と同一なので、重複する説明は避け、その要旨のみを説明する。段階S313では、図2の2a、図3の3a、図4の4a、図5の5aを参照して説明した通り、様々な線形的な方法や非線形的な方法を用いて将来のエネルギー使用量の和を予測することができる。将来のエネルギー使用量の和が予測されると、エネルギー価格の構造によって将来のエネルギー使用金額の和を予測することができる。エネルギー価格が固定している場合には、予測されたエネルギー使用量の和にエネルギー価格を乗じて簡単に将来のエネルギー使用金額の和を予測することができる。しかし、エネルギー価格が累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制など、変動する構造を有すると、上記の数式5のような方法を用いたり、図6及び図7を参照して説明した例のように、エネルギー使用量の和とエネルギー使用金額の和との対応関係情報を用いて予測することができる。また、図8の8a、図9の9a、図10の10a、図11の11aに示す例のように、エネルギー使用先に代替エネルギー源が存在する場合、将来のエネルギー使用量の和は、現在時点におけるエネルギー使用量の和に比べて減少することがあり、これによって、図6の6b及び図7の7bに示す例のように、将来のエネルギー使用金額の和も減少することがある。図32を参照して、本発明に係るエネルギー管理方法の第4実施例について説明する。まず、少なくとも一つのセンサーからエネルギー使用量情報を含むエネルギー関連データを受信し、中央サーバーから時間によるエネルギー価格情報を受信するS321。ここで、時間によるエネルギー価格情報は、使用者が直接入力するように構成することもできる。センサーとは、エネルギー使用状態を測定する計器のことをいい、センサーの具体的な例はスマートメーターとする。エネルギー使用量情報は、各エネルギー使用機器別情報であっても良く、全体使用量情報であっても良い。そして、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を計算するS322。段階S322において、あらかじめ定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とは、定められた各時間におけるエネルギー使用金額の和のことをいう。すなわち、定められた時間が時間単位であれば、毎時間におけるエネルギー使用金額の和が把握され、定められた時間が日単位であれば、毎日におけるエネルギー使用金額の和が把握される。該把握された時間当たりのエネルギー使用金額の和を用いてその変動率を計算することができる。続いて、段階S322で把握されたエネルギー使用金額の和とその変動率情報に基づいて、定められた時間後におけるエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測するS323。ここで、定められた時間後とは、エネルギー使用量やエネルギー使用金額を予測しようとする将来の時点のことをいい、日、週、月、年などの単位に設定されたり、将来の特定時点と設定されることができる。後者において、特定時点の例は、使用者がエネルギー使用料金を決済するように規定されている時点、例えば、毎月の末日とすることができる。段階S323において、定められた時間当たりのエネルギー使用金額の和とその変動率を用いて将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法には、様々なものがある。これと関連した具体的な例は、上記の第4実施例のエネルギー管理装置20-4において予測手段23が将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額を予測する方法と同一なので、重複する説明は避け、その要旨のみを説明する。段階S323では、図2の2b、図3の3b、図4の4b、図5の5bを参照して説明した例のように、様々な線形的な方法や非線形的な方法を用いて将来のエネルギー使用金額の和を予測することができる。将来のエネルギー使用金額の和が予測されると、エネルギー価格の構造によってエネルギー使用量の和を予測することができる。エネルギー価格が固定している場合には、予測されたエネルギー使用金額の和をエネルギー価格で割って簡単に将来のエネルギー使用量の和を予測することができる。もし、エネルギー価格が累進制、時間帯別料金制、緊急ピーク時間帯料金制、リアルタイム料金制など、変動する構造を有すると、上記の数式12のような方法を用いたり、図13及び図14を参照して説明した例のように、エネルギー使用金額の和とエネルギー使用量の和との対応関係情報を用いて予測することができる。また、図8の8b、図9の9b、図10の10b、図11の11bに示す例のように、エネルギー使用先に代替エネルギー源が存在すると、将来のエネルギー使用金額の和は、現在時点におけるエネルギー使用金額の和に比べて減少することがあり、これによって、図13の13b及び図14の14bに示す例のように、将来のエネルギー使用量の和も減少することがある。本発明に係る第1実施例乃至第4実施例のエネルギー管理方法は、段階S293、S303、S313、S323で予測されたエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて、少なくとも一つのエネルギー使用機器へのエネルギー供給を制御する機器制御段階をさらに含むことができる。また、本発明に係る第1実施例乃至第4実施例のエネルギー管理方法は、様々な他の装置にエネルギー使用と関連した情報を伝送する伝送段階をさらに含むことができる。図33を参照して、機器制御段階S333及び伝送段階S335に関する具体的な実施例を説明する。まず、本発明に係るエネルギー管理方法によって動作する装置やシステムは、使用者の動作情報設定命令に応じて該当の情報を入力できるユーザインターフェースを提供しS331-1、使用者がユーザインターフェースを介して入力した動作情報を保存して維持するS331-2。使用者がユーザインターフェースを介して入力できる情報の種類には、様々なものがある。例えば、過剰のエネルギー使用状態を把握できる基準情報としてのエネルギー使用量やエネルギー使用金額に関する上限値情報、機器別エネルギー効率情報、機器別エネルギー消費量情報、負荷制御スケジュール情報、警告メッセージを受信する携帯端末番号などを挙げることができる。機器制御段階S333では、予測された将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額に基づいて各エネルギー使用機器へのエネルギー供給を制御する必要があるか否か判断するS333-1。段階S333-1での判断結果、エネルギー使用機器を制御する必要があるとS333-2、制御する必要があると判断された該当のエネルギー使用機器に対する制御を実行するS333-3。段階S333-1において各エネルギー使用機器を制御する必要があると判断する状況には、様々なものがある。例えば、予測された将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額が既に設定された上限値を超えると、エネルギー使用機器を制御する必要があると判断する。ここで、上限値情報は、あらかじめ固定的に規定されていることもでき、使用者が段階S331-1及びS331-2で設定しておくこともできる。また、段階S333-3において制御すべきエネルギー使用機器を設定する方法には、様々なものがある。一例として、エネルギー効率の悪いエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先的に遮断したり、最大エネルギー使用量をより多く低減できるエネルギー使用機器へのエネルギー供給を優先的に遮断することができる。他の例として、既に設定されている負荷制御スケジュールに従って各エネルギー使用機器へのエネルギー供給を遮断することができる。ここで、負荷制御スケジュールとは、エネルギーを供給したり遮断するエネルギー使用機器の順序のことをいう。機器制御段階S333を通じて制御されるエネルギー使用機器は電気機器とすることができ、この場合、機器制御段階S333は、各エネルギー使用機器に対応して該当のエネルギー使用機器の電源をオン/オフする電源スイッチ装置に機器制御信号を伝送する方法を用いることができる。電源スイッチ装置は、様々なものとすることができ、その例は、図27を参照して説明した通りである。伝送段階S335では、本発明に係るエネルギー管理方法によって動作する装置やシステムが、予測された将来のエネルギー使用量、エネルギー使用金額などの各種情報を他の装置に伝送する必要があるか否か判断するS335-1。段階S335-1での判断結果、情報を伝送する必要があるとS335-2、中央サーバー、使用者の携帯端末、IHD等の様々な装置に該当の情報を伝送するS335-3。伝送段階S335において、どの装置を対象にしていかなる状況でいかなる情報を伝送するようにするかは、必要に応じて様々に定めることができる。伝送段階S335で伝送する情報の例としては、現在のエネルギー使用量情報やエネルギー使用金額情報、予測された将来のエネルギー使用量情報やエネルギー使用金額情報などを挙げることができる。現在または将来のエネルギー使用量情報とエネルギー使用金額情報は、全体のものが提供されることもでき、エネルギー使用機器別に提供されることもできる。このような情報は、中央サーバー、使用者の携帯端末、IHDなどに伝送することができる。伝送段階S335で伝送する情報の他の例に警告メッセージがある。例えば、予測された将来のエネルギー使用量またはエネルギー使用金額が既に設定された上限値を超えると、使用者の携帯端末やIHDなどに警告メッセージを伝送することができる。ここで、上限値は、あらかじめ平均的な値と規定されていたり、または、使用者が設定しておくことができ、特定時点における上限値または特定期間における使用に関する上限値と設定されることができる。また、伝送段階S335では、機器制御段階S333を通じてエネルギー使用機器を制御した結果を伝送することができる。例えば、どのエネルギー使用機器の電源をオン/オフしたかに関する情報を、中央サーバー、使用者の携帯端末、IHDなどに伝送することができる。図35は、エネルギーが電気である時、電気使用情報が表示されているディスプレイ画面350の例を示す図で、現在電気使用量情報、現在電気使用金額情報、予測された電気使用量情報、予測された電気使用金額情報がそれぞれ、現在使用量項目350-1、現在料金項目350-2、予想使用量項目350-3、予想料金項目350-4に表示されている。表示された数値は、使用者に実際に請求される請求料金を56,361.09ウォンと予測した上記の例に関連したもので、少数点以下は四捨五入した。このような画面は、様々な装置で出力されることができる。例えば、図19に示すエネルギー管理装置のディスプレイモジュール160-5を通じて出力されたり、伝送手段26からエネルギー使用情報を受信した使用者の携帯端末17-1またはIHD17-2などで出力されることができる。以上の実施例は、本発明の理解を助けるためのもので、本発明は、以上の実施例に限定されず、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲内で様々に変形して実施できるということが、当業者には明らかである。"