"界磁と電機子を備え、前記界磁と前記電機子のいずれか一方を可動子、他方を固定子として、前記可動子を前記固定子に対し往復移動可能なリニアモータであって、前記界磁が設けられたロッドと、前記ロッドが挿通され、内周面に前記電機子が設けられた筒状のヨークと、前記ヨークの軸方向両側に配置され、前記ロッドを支持する一対の軸受と、を有し、前記ヨークは、前記一対の軸受のうち少なくとも一方を保持する軸受保持部を一体的に有することを特徴とするリニアモータ。前記ヨークは、前記一対の軸受のうち負荷側の軸受を保持する第1軸受保持部を一体的に有することを特徴とする請求項1に記載のリニアモータ。前記ヨークは、内周面に前記電機子が設けられたヨーク本体部を有しており、前記第1軸受保持部は、前記ヨーク本体部よりも小径に形成されていることを特徴とする請求項2に記載のリニアモータ。前記ヨークは、前記一対の軸受のうち反負荷側の軸受を保持する第2軸受保持部を一体的に有することを特徴とする請求項2又は3に記載のリニアモータ。前記ヨークは、内周面に前記電機子が設けられたヨーク本体部を有しており、前記第2軸受保持部は、前記ヨーク本体部よりも大径に形成されていることを特徴とする請求項4に記載のリニアモータ。前記ヨーク本体部は、前記電機子を構成する複数のコイルを結線する領域を確保するための凸部と、前記電機子に接続されるケーブルを挿通するための開口部と、を有していることを特徴とする請求項3又は5に記載のリニアモータ。前記ヨーク本体部の外周側に設けられたフレームと、前記フレームの軸方向端部に配置され、前記軸受保持部を収納する少なくとも1つの軸受カバーと、をさらに有することを特徴とする請求項6に記載のリニアモータ。前記フレームと前記軸受カバーとが一体的に構成されていることを特徴とする請求項7に記載のリニアモータ。前記軸受は、前記ロッドを軸方向に移動可能に支持する直動軸受であることを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載のリニアモータ。一般にリニアモータにおいては、可動子と固定子との間に微小な間隙を確保する必要がある。また、軸方向両側のリニアブッシュ同士に軸芯のずれや傾きが生じた場合には、ロッドが摺動する際に抵抗が増えたり、引っ掛かりが発生する可能性がある。このため、リニアブッシュの軸芯すなわち可動子の軸芯と固定子の軸芯との同芯精度を確保することが必須となっている。上記従来技術のリニアモータは、固定子が設けられたフレームと、軸受を保持する軸受保持部材とが別部材として構成されている。このような構成のリニアモータでは、上記同芯精度を確保するために、軸受保持部材とフレームとを、例えばインロー結合や位置決めピンを用いて位置決めすることで、リニアブッシュと固定子の芯出しを行うのが一般的である。しかしながら、インロー結合により軸受保持部材とフレームとを位置決めする場合、各部材に高い加工精度が要求される。また、位置決めピンを用いて軸受保持部材とフレームとを位置決めする場合、組み付け作業においてピンの挿入固定等の作業が必要となり、手間を要することとなる。本発明は、このような問題点を鑑みてなされたものであり、部材の高精度な加工を不要としつつ、可動子と固定子の同芯精度を容易に確保することができるリニアモータを提供することを目的とする。上記問題を解決するため、本発明は次のように構成したものである。請求項1の発明は、界磁と電機子を備え、前記界磁と前記電機子のいずれか一方を可動子、他方を固定子として、前記可動子を前記固定子に対し往復移動可能なリニアモータであって、前記界磁が設けられたロッドと、前記ロッドが挿通され、内周面に前記電機子が設けられた筒状のヨークと、前記ヨークの軸方向両側に配置され、前記ロッドを支持する一対の軸受と、を有し、前記ヨークは、前記一対の軸受のうち少なくとも一方を保持する軸受保持部を一体的に有することを特徴としている。また、請求項2の発明は、請求項1記載のリニアモータにおいて、前記ヨークは、前記一対の軸受のうち負荷側の軸受を保持する第1軸受保持部を一体的に有することを特徴としている。また、請求項3の発明は、請求項2記載のリニアモータにおいて、前記ヨークは、内周面に前記電機子が設けられたヨーク本体部を有しており、前記第1軸受保持部は、前記ヨーク本体部よりも小径に形成されていることを特徴としている。また、請求項4の発明は、請求項2又は3記載のリニアモータにおいて、前記ヨークは、前記一対の軸受のうち反負荷側の軸受を保持する第2軸受保持部を一体的に有することを特徴としている。また、請求項5の発明は、請求項4記載のリニアモータにおいて、前記ヨークは、内周面に前記電機子が設けられたヨーク本体部を有しており、前記第2軸受保持部は、前記ヨーク本体部よりも大径に形成されていることを特徴としている。また、請求項6の発明は、請求項3又は5記載のリニアモータにおいて、前記ヨーク本体部は、前記電機子を構成する複数のコイルを結線する領域を確保するための凸部と、前記電機子に接続されるケーブルを挿通するための開口部と、を有していることを特徴としている。また、請求項7の発明は、請求項6記載のリニアモータにおいて、前記ヨーク本体部の外周側に設けられたフレームと、前記フレームの軸方向端部に配置され、前記軸受保持部を収納する少なくとも1つの軸受カバーと、をさらに有することを特徴としている。また、請求項8の発明は、請求項7記載のリニアモータにおいて、前記フレームと前記軸受カバーとが一体的に構成されていることを特徴としている。また、請求項9の発明は、請求項1乃至8のいずれか1項記載のリニアモータにおいて、前記軸受は、前記ロッドを軸方向に移動可能に支持する直動軸受であることを特徴としている。本発明のリニアモータによれば、部材の高精度な加工を不要としつつ、可動子と固定子の同芯精度を容易に確保することができる。以下、本発明の一実施形態について図面を参照して説明する。図1aは、本実施形態のリニアモータの全体構成を表す縦断面図であり、図1bは、図1a中IB-IB断面による、本実施形態のリニアモータの全体構成を表す横断面図である。図1a及び図1bにおいて、リニアモータ1は、界磁2と電機子3を備え、界磁2を可動子、電機子3を固定子として、可動子を固定子に対し往復移動可能なロッド型のリニアモータである。このリニアモータ1は、界磁2が設けられたロッド4と、ロッド4が挿通された筒状のヨーク5と、ヨーク5の軸方向両側に配置され、ロッド4を支持する一対の軸受6,7とを有している。ロッド4の軸方向中央部には、上記界磁2本実施形態では可動子。以下適宜可動子2とも称するが設けられている。この界磁2は、複数の永久磁石図示省略で構成されており、軸方向に沿って複数の磁極を形成している。またヨーク5の内周面には、ロッド4に設けられた可動子2の外周面と微小な間隙を介して対向するように、上記電機子3が設けられている。この電機子3本実施形態では固定子。以下適宜固定子3とも称するは、銅線等で円筒状に形成された複数のコイル8を軸方向に配列して構成されている。軸受6,7は、例えばリニアブッシュやボールスプライン等の直動軸受であり、ヨーク5に挿通されたロッド4を軸方向に直線移動可能に支持する。軸受6は負荷側、軸受7は反負荷側に配置されている。ヨーク5は、内周面に電機子3が設けられたヨーク本体部51と、軸受6,7のうち少なくとも一方、本実施形態では負荷側に配置された軸受6を保持する軸受保持部52とを、一体的に有している。この軸受保持部52は、ヨーク本体部51の負荷側に配置されており、ヨーク本体部51よりも小径に形成されている。なお、軸受保持部52が、特許請求の範囲に記載の第1軸受保持部に相当する。また、ヨーク本体部51には、電機子3を構成する複数のコイル8を結線するための領域Sを確保するための凸部53と、電機子3に接続されるケーブル9を挿通するための開口部54とが形成されている。凸部53は、ヨーク本体部51のほぼ全長に亘り軸方向に沿って形成されており、開口部54は、凸部53の反負荷側端部に形成されている。上記構成であるヨーク5は、具体的には次のようにして製造される。まず、軸受保持部52の径を有するパイプを用意し、その周囲にヨーク本体部51や凸部53等の形状が凹状に形成された型を配置する。そして、パイプの内側に流体を流し込んでその両端を封止し、流体を高圧にしてその圧力でパイプの径を部分的に拡張する。これにより、ヨーク本体部51と軸受保持部52とを一体的に有するヨーク5が形成される。このような加工は、いわゆるバルジ加工として従来より知られている。このようにして形成されたヨーク5においては、流体の圧力はパイプの周方向に均等に作用することから、ヨーク本体部51と軸受保持部52との同芯精度が容易に確保される。ヨーク本体部51の外周側には、アルミ等の金属材料で構成された断面四角形状のフレーム10が設けられている。このフレーム10の反負荷側の軸方向端部には、軸受7を保持するブラケット11が設けられている。一方、フレーム10の負荷側の軸方向端部には、ヨーク5の軸受保持部52を収納する軸受カバー12が設けられている。軸受7を支持固定するブラケット11と異なり、軸受カバー12は単に軸受保持部52を覆うためのものである。このため、軸受カバー12の内周面と軸受保持部52の外周面との間には隙間が設けられている。フレーム10、ブラケット11及び軸受カバー12は、外径が均一となるように構成されている。なお、上述したように負荷側の軸受6はヨーク5の軸受保持部52によって保持されるため、軸受カバー12は必ずしも設けなくともよい。ここで、以上説明した本実施形態の効果を説明する前に、図2を用いて本実施形態の効果を説明するための比較例を説明する。図2aは、比較例におけるリニアモータの全体構成を表す縦断面図であり、図2bは、図2a中IIB-IIB断面による、比較例のリニアモータの全体構成を表す横断面図である。なお、図2abは、上記図1abに対応する図であり、対比の便宜のため、比較例における各部の符号は、本実施形態と同一の符号を用いている。比較例のリニアモータ1′の構成は、ヨークが軸受保持部を有しない点において、本実施形態のリニアモータ1の構成と相違する。すなわち、図2abに示すように、比較例におけるリニアモータ1′では、ヨーク5′がヨーク本体部51のみで構成されており、軸受保持部を有していない。このため、フレーム10の負荷側の軸方向端部には、反負荷側と同様に、軸受6を保持するブラケット12′が設けられている。このブラケット12′は、反負荷側のブラケット11と同様、軸受6を支持固定するためのものである。この他の構成については、本実施形態のリニアモータ1と同様である。上記比較例のリニアモータ1′では、次のような課題が生じる。すなわち、一般にリニアモータにおいては、可動子と固定子との間に微小な間隙を確保する必要がある。また、軸方向両側の軸受同士に軸芯のずれや傾きが生じた場合には、ロッドが摺動する際に抵抗が増えたり、引っ掛かりが発生する可能性がある。このため、軸受の軸芯すなわち可動子の軸芯と固定子の軸芯との同芯精度を確保することが必須である。このとき、上記比較例のリニアモータ1′においては、内周面に固定子3が設けられたヨーク5′又はフレーム10と、負荷側及び反負荷側の軸受6,7を保持するブラケット12′,11とが別部材で構成されている。このような構成においては、可動子2と固定子3の同芯精度を確保するために、軸受6,7を保持するブラケット12′,11と固定子3が設けられるヨーク5′又はフレーム10とを、例えばインロー結合や位置決めピンを用いて位置決めすることで、軸受6,7と固定子3との芯出しを行うのが一般的である。しかしながら、この場合、ブラケット12′,11やヨーク5′又はフレーム10等の各部材に高い加工精度が要求されると共に、組み付け作業においてピンの挿入固定等の作業が必要となり、手間を要することとなる。これに対し、本実施形態のリニアモータ1においては、負荷側の軸受6を保持する軸受保持部52と固定子3が設けられるヨーク本体部51とが一部材で構成されているため、上記のような位置決め作業及び組み付け作業が不要となる。また前述したように、ヨーク5に軸受保持部52を一体的に設けることは、パイプの内側に流体を流し込み、その圧力で内径を部分的に拡張するいわゆるバルジ加工によって形成することが可能であり、このような加工においてはヨーク本体部51と軸受保持部52との同芯精度が容易に確保される。ヨーク本体部51と軸受保持部52とが同一軸芯であれば、ヨーク本体部51と軸受6すなわちロッド4とが同一軸芯となり、その結果、ヨーク本体部51に設けられた固定子3と、ロッド4に設けられた可動子2とが同一軸芯となる。したがって、部材の高精度な加工を不要としつつ、可動子2と固定子3の同芯精度を容易に確保することができる。また、本実施形態では特に、次の効果を得る。すなわち、一般にリニアモータにおいて、軸方向両側に設けた一対の軸受に軸芯のずれや傾きが生じた場合には、ロッドが摺動する際に抵抗が増えたり、引っ掛かり等が発生する可能性がある。特に、負荷側の軸受は反負荷側の軸受よりも大きな力を受けるため、上記のような問題が生じた場合の影響が大きくなる。そこで本実施形態では、ヨーク5が、一対の軸受6,7のうち、特に負荷側の軸受6を保持する軸受保持部52を一体的に有することで、少なくとも負荷側の軸受6の同芯精度を確保し、上記のような問題が生じるのを抑制することができる。また、本実施形態では特に、軸受保持部52を電機子3が設けられたヨーク本体部51よりも小径に形成する。これにより、一般に外径が電機子3よりも小さく構成される軸受6を軸受保持部52で確実に保持することができる。また、本実施形態では特に、ヨーク本体部51が、電機子3を構成する複数のコイル8を結線する領域Sを確保するための凸部53と、電機子3に接続されるケーブル9を挿通するための開口部54とを有している。これにより、ヨーク本体部51の内周面に設けられた複数のコイル8をリニアモータ1の電機子3として機能させることができる。また、本実施形態では特に、リニアモータ1は、ヨーク本体部51の外周側に設けられたフレーム10と、フレーム10の負荷側の軸方向端部に配置され、軸受保持部52を収納する軸受カバー12とを有している。このようにフレーム10と軸受カバー12を設けることにより、ヨーク5の全体を覆って保護することができる。また、フレーム10と軸受カバー12を適宜の厚みに形成することで、上記実施形態のようにヨーク本体部51と軸受保持部52の径が異なる場合であってもリニアモータ1の外径を均一にすることができ、取扱性を向上できる効果もある。なお、本発明は、上記実施形態に限られるものではなく、その趣旨及び技術的思想を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。以下、そのような変形例を順を追って説明する。1フレームと軸受カバーを一体化する場合上記実施形態においては、フレーム10と軸受カバー12とを別部材として構成したが、これらを一体化してもよい。図3aは、本変形例のリニアモータの全体構成を表す縦断面図であり、図3bは、図3a中IIIB-IIIB断面による、本変形例のリニアモータの全体構成を表す横断面図である。なお、図3abは前述の図1abに対応しており、同等の部分には同符号を付し説明を適宜省略する。図3abに示すように、本変形例のリニアモータ1Aにおいては、ヨーク本体部51の外周側に、アルミ等の金属材料で構成された断面四角形状のフレーム100が設けられている。このフレーム100は、負荷側の軸方向端部に、ヨーク5の軸受保持部52を収納する軸受カバー部101を一体的に有している。すなわち、本変形例のリニアモータ1Aは、図1に示すリニアモータ1におけるフレーム10と軸受カバー12とを一体にした構成となっている。その他の構成は、上記実施形態のリニアモータ1と同様である。本変形例のリニアモータ1Aによれば、フレーム100と軸受カバー部101とを一体的に構成することにより、それらを別部品で構成する場合に比べ、部品点数やコストを削減することができる。また別部品とした場合には連結作業が必要となるが、一体化することによりそれらの作業が不要となるので、組立作業に要する工数を削減でき、組立作業を効率良く行うことができる。2ヨークが軸受保持部を負荷側及び反負荷側の両側に有する場合上記実施形態においては、ヨーク5が軸受保持部52により負荷側の軸受6のみを保持するようにしたが、これに限らず、ヨーク5が反負荷側の軸受についても保持するようにしてもよい。図4aは、本変形例のリニアモータの全体構成を表す縦断面図であり、図4bは、図4a中IVB-IVB断面による、本変形例のリニアモータの全体構成を表す横断面図である。なお、図4abは前述の図1abに対応しており、同等の部分には同符号を付し説明を適宜省略する。図4abに示すように、本変形例のリニアモータ1Bにおいては、ヨーク5が、一対の軸受6,7Bのうち反負荷側の軸受7Bを保持する軸受保持部55を一体的に有している。この軸受保持部55は、ヨーク本体部51の反負荷側に配置されており、ヨーク本体部51内に電機子3を挿入するスペースを確保するために、ヨーク本体部51よりも大径に形成されている。またこれに応じ、反負荷側の軸受7Bは負荷側の軸受6よりも大径の軸受となっている。なお、軸受保持部55が、特許請求の範囲に記載の第2軸受保持部に相当する。フレーム10Aの反負荷側の軸方向端部には、ヨーク5Bの軸受保持部55を収納する軸受カバー13が設けられている。この軸受カバー13は、負荷側の軸受カバー12と同様に、単に軸受保持部55を覆うためのものである。このため、軸受カバー13の内周面と軸受保持部55の外周面との間には隙間が設けられている。軸受カバー13は、内部に収納する軸受保持部55の径に合わせてフレーム10Aよりも大径に形成されている。また、フレーム10Aの反負荷側の端部には、軸受カバー13とほぼ同径の拡径部102が形成されている。その他の構成は、上記実施形態のリニアモータ1と同様である。本変形例のリニアモータ1Bにおいては、ヨーク5Bが、負荷側の軸受6を保持する軸受保持部52に加え、反負荷側の軸受7Bを保持する軸受保持部55を有している。これにより、一対の軸受6,7Bの両方をヨーク5Bにより保持することができるので、負荷側の軸受6のみを保持する構成の上記実施形態よりも、可動子2と固定子3の同芯精度をさらに容易且つ確実に確保することができる。また、反負荷側の軸受保持部55をヨーク本体部51よりも大径とすることで、ヨーク本体部51内に電機子3を挿入するスペースを確保することができる。3その他以上においては、軸受6,7等が直動軸受である場合を一例として説明したが、これに限らず、例えばロッド4を直動且つ回転駆動させるような場合には、軸受6,7等を直動回転軸受で構成してもよい。また以上においては、例えば軸受保持部をヨーク本体部の軸方向一方側にのみ設ける場合には負荷側に設けるようにしたが、反負荷側に設けてもよい。また軸方向一方側にのみ設ける場合に、軸受保持部をヨーク本体部よりも大径に形成してもよい。さらに、上記変形例2に記載したように軸受保持部をヨーク本体部の軸方向両側に設ける場合に、一方側の軸受保持部をヨーク本体部よりも小径に、他方側の軸受保持部をヨーク本体部よりも大径に形成したが、これに限らず、両側の軸受保持部をヨーク本体部よりも大径あるいは同径に形成してもよい。また以上においては、界磁2を可動子とし、電機子3を固定子とした場合を一例として説明したが、これに限らず、反対に界磁2を固定子とし、電機子3を可動子とするリニアモータに本発明を適用してもよい。この場合も上記実施形態等と同様の効果を得る。また、以上既に述べた以外にも、上記実施形態や各変形例による手法を適宜組み合わせて利用しても良い。その他、一々例示はしないが、本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更が加えられて実施されるものである。"