液相状態の作動媒体からなる液体ピストン15が流動可能に封入された管状の容器11と、前記容器11の外部に設けられ、前記作動媒体の蒸気を発生させる外部蒸発器20と、前記容器11の一端側部位に配置され、前記外部蒸発器20で発生した前記蒸気を前記容器11に吸気させる吸気手段131と、前記容器11の他端側部位に配置され、前記容器11に吸気された前記蒸気の膨張によって生じる前記液体ピストン15の変位を機械的エネルギに変換して出力する出力部14と、前記蒸気の凝縮に伴う液体ピストン量の増加を抑制するように、前記液体ピストン15の一部を前記容器11から排出させる液体ピストン排出手段18、31と、前記容器11の内部において凝縮し切れなかった蒸気を前記容器11から排気させる排気手段132とを備えることを特徴とする熱機関。前記排気手段132は、前記容器11の一端側部位に配置され、前記排気手段132が閉じられるタイミングは、前記液体ピストン15が最も前記排気手段132側にきたときであることを特徴とする請求項1に記載の熱機関。前記液体ピストン排出手段18は、前記容器11の内部圧力が所定圧力以上になった場合に前記液体ピストンの一部を前記容器11から排出させることを特徴とする請求項1または2に記載の熱機関。前記所定圧力は、前記容器11に吸気された前記蒸気の圧力よりも高い圧力であることを特徴とする請求項3に記載の熱機関。前記液体ピストン排出手段18は、前記液体ピストンの一部がそのヘッドで排出されるように、前記吸気手段131の下方側に配置されていることを特徴とする請求項1または2に記載の熱機関。前記液体ピストン15の一部は、前記排気手段132によって前記容器11から排出され、前記排気手段132は、前記液体ピストン排出手段18を兼ねていることを特徴とする請求項5に記載の熱機関。前記液体ピストン排出手段31は、前記液体ピストン15が所定量以上になったことを判定した場合に前記液体ピストンの一部を前記容器11から排出させることを特徴とする請求項1または2に記載の熱機関。前記液体ピストン排出手段31は、前記液体ピストン15の一部が排出されるように前記容器11に接続された排出管311と、前記排出管311を開閉する電磁バルブ312とを有していることを特徴とする請求項7に記載の熱機関。前記容器11の内部圧力の最低圧力が大気圧を下回るようになっており、前記排出管311には、前記最低圧力が大気圧を下回った場合に前記液体ピストン15の逆流を防止する一方向バルブ317が配置されていることを特徴とする請求項8に記載の熱機関。前記液体ピストン排出手段31は、前記容器11の所定部位の温度が閾値よりも低下した場合に前記液体ピストン15が所定量以上になったと判定することを特徴とする請求項7ないし9のいずれか1つに記載の熱機関。前記容器11の中間部に配置され、前記容器11に吸気された前記蒸気を冷却して凝縮する冷却部122を備え、前記冷却部122は、前記蒸気を冷却用流体と熱交換させることによって冷却するように構成されており、前記液体ピストン排出手段31は、前記冷却用流体の温度が閾値よりも低下した場合に前記液体ピストン15が所定量以上になったと判定することを特徴とする請求項7ないし9のいずれか1つに記載の熱機関。前記液体ピストン排出手段31は、前記容器11の内部圧力の平均圧が閾値よりも低下した場合に前記液体ピストン15が所定量以上になったと判定することを特徴とする請求項7ないし9のいずれか1つに記載の熱機関。液相状態の作動媒体からなる液体ピストン15が流動可能に封入された管状の容器11と、前記容器11の外部に設けられ、前記作動媒体の蒸気を発生させる外部蒸発器20と、前記容器11の一端側部位に配置され、前記外部蒸発器20で発生した前記蒸気を前記容器11に吸気させる吸気手段131と、前記容器11の他端側部位に配置され、前記容器11に吸気された前記蒸気の膨張によって生じる前記液体ピストン15の変位を機械的エネルギに変換して出力する出力部14と、前記蒸気の凝縮に伴う液体ピストン量の増加を抑制するように、前記液体ピストン15の一部を前記容器11から排出させる液体ピストン排出手段18、31と、前記容器11から不凝縮ガスを排気させる排気手段132とを備えることを特徴とする熱機関。上記特許文献1の従来技術は、加熱部において液体ピストンの一部を蒸発させて出力を取り出すものであるので、加熱部において液体ピストンが蒸発することなく冷却部側へ移動した場合には、液体ピストンは加熱部から与えられた熱量を冷却部側へ輸送するだけとなってしまい、加熱部から液体ピストンに与えられた熱量が出力に寄与することなく熱損失となってしまう。そして、このような熱損失熱輸送損失が発生することで熱動力変換効率が低下するという問題がある。この点、特許文献2の従来技術では、特許文献1の従来技術とは異なり、液体ピストンが封入された主容器とは別の容器に封入された液体を加熱して蒸気を発生させるので、上述のような熱輸送損失が発生しない。しかしながら、特許文献2の従来技術では、主容器に供給される蒸気に不凝縮ガス具体的には空気が混入して主容器内に不凝縮ガスが蓄積することが避けがたい。このため、不凝縮ガスを圧縮する損失が発生するのみならず、冷却部における蒸気の冷却が不凝縮ガスによって妨げられるので、冷却部で凝縮し切れなかった蒸気を圧縮する損失も発生する。そして、このような不凝縮ガスを圧縮する損失、および冷却部で凝縮し切れなかった蒸気を圧縮する損失が発生する結果、熱動力変換効率が低下するという問題がある。本発明は上記点に鑑みて、熱動力変換効率を向上することを目的とする。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明では、液相状態の作動媒体からなる液体ピストン15が流動可能に封入された管状の容器11と、容器11の外部に設けられ、作動媒体の蒸気を発生させる外部蒸発器20と、容器11の一端側部位に配置され、外部蒸発器20で発生した蒸気を容器11に吸気させる吸気手段131と、容器11の他端側部位に配置され、容器11に吸気された蒸気の膨張によって生じる液体ピストン15の変位を機械的エネルギに変換して出力する出力部14と、蒸気の凝縮に伴う液体ピストン量の増加を抑制するように、液体ピストン15の一部を容器11から排出させる液体ピストン排出手段18、31と、容器11の内部において凝縮し切れなかった蒸気を容器11から排気させる排気手段132とを備えることを特徴とする。これによると、容器11の内部において凝縮し切れなかった蒸気を容器11から排気させるので、凝縮し切れなかった蒸気を圧縮する損失が発生することを抑制できる。このため、熱動力変換効率を向上することができる。請求項2に記載の発明では、請求項1に記載の熱機関において、排気手段132は、容器11の一端側部位に配置され、排気手段132が閉じられるタイミングは、液体ピストン15が最も排気手段132側にきたときであることを特徴とする。これにより、蒸気および不凝縮ガスをより確実に排気することができる。具体的には、請求項3に記載の発明のように、請求項1または2に記載の熱機関において、液体ピストン排出手段18は、容器11の内部圧力が所定圧力以上になった場合に液体ピストンの一部を容器11から排出させる。より具体的には、請求項4に記載の発明のように、請求項3に記載の熱機関において、所定圧力は、容器11に吸気された蒸気の圧力よりも高い圧力である。また、請求項5に記載の発明のように、請求項1または2に記載の熱機関において、液体ピストン排出手段18は、液体ピストンの一部がそのヘッドで排出されるように、吸気手段131の下方側に配置されていてもよい。請求項6に記載の発明では、請求項5に記載の熱機関において、液体ピストン15の一部は、排気手段132によって容器11から排出され、排気手段132は、液体ピストン排出手段18を兼ねていることを特徴とする。これにより、液体ピストン排出手段18の構成を簡素化できる。また、請求項7に記載の発明のように、請求項1または2に記載の熱機関において、液体ピストン排出手段31は、液体ピストン15が所定量以上になったことを判定した場合に液体ピストンの一部を容器11から排出させてもよい。具体的には、請求項8に記載の発明のように、請求項7に記載の熱機関において、液体ピストン排出手段31は、液体ピストン15の一部が排出されるように容器11に接続された排出管311と、排出管311を開閉する電磁バルブ312とを有している。より具体的には、請求項9に記載の発明のように、請求項8に記載の熱機関において、容器11の内部圧力の最低圧力が大気圧を下回るようになっており、排出管311には、最低圧力が大気圧を下回った場合に液体ピストン15の逆流を防止する一方向バルブ317が配置されている。また、具体的には、請求項10に記載の発明のように、請求項7ないし9のいずれか1つに記載の熱機関において、液体ピストン排出手段31は、容器11の所定部位の温度が閾値よりも低下した場合に液体ピストン15が所定量以上になったと判定する。また、請求項11に記載の発明のように、請求項7ないし9のいずれか1つに記載の熱機関において、容器11の中間部に配置され、容器11に吸気された蒸気を冷却して凝縮する冷却部122を備え、冷却部122は、蒸気を冷却用流体と熱交換させることによって冷却するように構成されており、液体ピストン排出手段31は、冷却用流体の温度が閾値よりも低下した場合に液体ピストン15が所定量以上になったと判定してもよい。また、請求項12に記載の発明のように、請求項7ないし9のいずれか1つに記載の熱機関において、液体ピストン排出手段31は、容器11の内部圧力の平均圧が閾値よりも低下した場合に液体ピストン15が所定量以上になったと判定してもよい。請求項13に記載の発明では、液相状態の作動媒体からなる液体ピストン15が流動可能に封入された管状の容器11と、容器11の外部に設けられ、作動媒体の蒸気を発生させる外部蒸発器20と、容器11の一端側部位に配置され、外部蒸発器20で発生した蒸気を容器11に吸気させる吸気手段131と、容器11の他端側部位に配置され、容器11に吸気された蒸気の膨張によって生じる液体ピストン15の変位を機械的エネルギに変換して出力する出力部14と、蒸気の凝縮に伴う液体ピストン量の増加を抑制するように、液体ピストン15の一部を容器11から排出させる液体ピストン排出手段18、31と、容器11から不凝縮ガスを排気させる排気手段132とを備えることを特徴とする。これによると、容器11から不凝縮ガスを排気させるので、蒸気に混入した不凝縮ガスを圧縮する損失が発生することを抑制できる。このため、熱動力変換効率を向上することができる。なお、この欄および特許請求の範囲で記載した各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態について図1~図3に基づいて説明する。図1は本実施形態における熱機関10の概略構成を表す構成図である。図1中の上矢印は鉛直方向の上方、下矢印は鉛直方向の下方を示している。熱機関10は、液体ピストン式蒸気エンジンとも呼ばれるものであり、駆動対象機器1を駆動する駆動源として用いられる。熱機関10は、作動媒体具体的には水が液相状態で流動可能に封入された容器11と、作動媒体の蒸気具体的には水蒸気を容器11内に供給する外部蒸発器20とを備えている。外部蒸発器20は、作動媒体である水を加熱して蒸気を発生させる。本例では、外部蒸発器20の熱源として排気ガス等の高温ガスを用いている。具体的には、外部蒸発器20が高温ガスの流れ中に配置され、外部蒸発器20が高温ガスで加熱されることによって外部蒸発器20内部の水が加熱されて蒸発する。容器11は、水が往復変位する管状の液体ピストン変位部12と、液体ピストン変位部12の一端側に設けられる蒸気バルブ13と、液体ピストン変位部12の他端側に設けられる出力部14とに大別される。以下では、液体ピストン変位部12で変位する水を液体ピストン15という。蒸気バルブ13は、外部蒸発器20からの蒸気を液体ピストン変位部12内に吸気するための吸気ポート131と、液体ピストン変位部12から蒸気を排気するための排気ポート132とを有し、吸気ポート131および排気ポート132を所定タイミングで開閉する。吸気ポート131は、外部蒸発器20で発生した蒸気を容器11に吸気させる吸気手段をなす。排気ポート132は、容器11から蒸気を排気させる排気手段をなす。蒸気バルブ13には、吸気ポート131および排気ポート132を液体ピストン変位部12の一端部121と連通させる蒸気通路133が形成されている。蒸気通路133は、吸気ポート131および排気ポート132と所定のタイミングで連通する。このような蒸気バルブ13は、例えばロータリー弁やポペット弁等で構成することができる。液体ピストン変位部12の一端部は、外部蒸発器20から供給された蒸気が膨張する膨張部121を構成している。膨張部121も外部蒸発器20と同様に高温ガスで加熱するようにすれば、膨張部121での蒸気の凝縮を抑制することができる。液体ピストン変位部12の中間部は、膨張部121で膨張した蒸気を冷却して凝縮させる冷却部122を構成している。図1の例では、液体ピストン変位部12のうち膨張部121および冷却部122の形成部位が複数本に分岐されている。冷却部122は冷却器16内に挿入されている。冷却器16には、冷却水冷却用流体の入口161および出口162が形成されており、冷却水が循環するようになっている。膨張部121で膨張した蒸気は冷却部122にて冷却水と熱交換することによって冷却されて凝縮する。冷却水の循環回路中には、冷却水が蒸気から奪った熱を放熱する放熱器図示せずが配置されている。なお、図1の例では、液体ピストン変位部12の膨張部121に、液体ピストン15の液面の乱れを抑制する液面乱れ抑制手段123が設けられている。液面乱れ抑制手段123は、液体ピストン15すなわち水の流れを整流することによって液体ピストン15の液面の乱れを抑制し、ひいては液体ピストン15に蒸気が巻き込れて蒸気が凝縮するのを抑制する。出力部14は、液体ピストン変位部12内の液体ピストン15の変位を機械的エネルギに変換して出力する。本例では、出力部14は、いわゆる斜板式の膨張機で構成されており、液体ピストン15から圧力を受けて変位する固体ピストン141と、固体ピストン141を摺動可能に支持するシリンダ142と、固体ピストン141によって押圧される斜板143と、斜板143に連結された出力軸144とを有している。出力軸144には、フライホイール等の慣性力発生部材図示せずが連結されている。シリンダ142内にはダイアフラム145が配置されている。シリンダ142内においてダイアフラム145よりも固体ピストン141側には固体ピストン141を潤滑する油146が封入されている。すなわち、ダイアフラム145は、シリンダ142内において液と油146とを分離する油水分離膜としての役割を果たす。液体ピストン変位部12内の液体ピストン15が出力部14に向かって変位するとダイアフラム145を介して油146が押し出され、さらに固体ピストン141も押し出されて図1の上方に向かって変位する。図1の上方に向かって変位した固体ピストン141が斜板143を押圧することによって、斜板143に連結された出力軸144が回転する。出力軸144は駆動対象機器である発電機1に連結されており、出力軸144の回転により発電機1が駆動される。出力軸144が回転すると、慣性力発生部材図示せずの慣性力によって固体ピストン141が図1の下方に向かって押し戻される。同期手段17は、出力軸144の回転位相と同期して蒸気バルブ13を駆動する。本実施形態では、同期手段17は、蒸気バルブ13を出力軸144と機械的に連結して同期させている。図1の例では、同期手段17は、プーリ171、172とベルト173とで構成されている。液体ピストン排出手段18は、容器11から液体ピストン15の一部を排出することによって、容器11内の液体ピストン15の量を所定量に維持する。具体的には、液体ピストン排出手段18は、容器11のうち冷却部122と出力部14との間の部位に接続された排出管181と、排出管181を開閉するリリーフ弁182とで構成されている。リリーフ弁182は、容器11の内部圧力が所定圧力以上になると開弁する。なお、本例では、作動媒体として水を用いていることから、容器11を基本的にステンレス製としているが、容器11のうち膨張部121および冷却部122を熱伝導率に優れた銅またはアルミニウムで形成してもよい。次に、上記構成における作動を図2に示すPV線図およびタイムチャートに基づいて説明する。図2に示す容積Vは容器11の容積のことであり、固体ピストン141の変位に伴って変動する。図2に示す圧力Pは容器11の内部圧力のことである。図2bに示す上死点とは、液体ピストン15が最も膨張部121側にきた状態のことを意味している。図2bに示す下死点とは、液体ピストン15が最も出力部14側にきた状態のことを意味している。液体ピストン15が上死点に到達した直後の状態において、蒸気バルブ13の作動によって吸気ポート131が開くと膨張部121に外部蒸発器20からの蒸気が吸気される。図2bに示す蒸気圧力は、膨張部121に吸気された蒸気の圧力のことである。吸気ポート131が所定時間開いた後に閉じられると、膨張部121に供給された高温高圧の蒸気が膨張して液体ピストン15が出力部14側に押し出される。このときの液体ピストン15の変位方向を以下、膨張方向という。また、液体ピストン15が膨張方向に変位する行程を以下、膨張行程という。膨張行程では、液体ピストン15が膨張方向に変位することによって出力部14の出力軸144が回転して機械的エネルギが出力される。膨張部121で膨張した蒸気が冷却部122に進入して液体ピストン15の液面が冷却部122まで下がると冷却部122にて蒸気が冷却されて凝縮する。これにより、液体ピストン15を出力部14側へ押し出す力が消滅するので、固体ピストン141は慣性力発生部材図示せずの慣性力によって上死点側へ戻る。このときの液体ピストン15の変位方向を以下、圧縮方向という。また、液体ピストン15が圧縮方向に変位する行程を以下、圧縮行程という。圧縮行程では、蒸気バルブ13の作動によって排気ポート132が所定タイミングで開き、冷却部122で凝縮し切れなかった蒸気が排気ポート132から排気される。排気ポート132は、液体ピストン15が上死点に到達する少し前に閉じられる。このような動作が繰り返し行われることで液体ピストン変位部12内の液体ピストン15が周期的に変位いわゆる自励振動して、出力部14の出力部14を連続的に回転させることになる。ここで、圧縮行程において、外部蒸発器20から供給された蒸気が冷却部122で凝縮するので、その分、容器11内の液体ピストン15の量が増加することとなる。容器11内の液体ピストン15の量が増加すると液体ピストン15の液面位置が上昇するので、その分、容器11内の蒸気の容積以下、内部蒸気容積と言う。が小さくなる。このため、排気ポート132が閉じられてから上死点に到達するまでの蒸気の圧縮により圧力Pが上昇する。なお、液体ピストン量がさらに増加して内部蒸気容積が零になった場合には液体ピストン15が液圧縮されて圧力Pがさらに上昇する。そして、圧力Pが所定圧力図2bに示すリリーフ弁開圧力以上になると、液体ピストン排出手段18のリリーフ弁182が開弁し、液体ピストン排出手段18の液体ピストン排出管181から液体ピストン15の一部が排出される。液体ピストン15の一部が排出されて圧力Pが所定圧未満になるとリリーフ弁182が閉弁する。このようにして、液体ピストン15の量が所定量以下に維持される。なお、本実施形態では、作動サイクルにおける圧力Pの最低圧力が大気圧を下回るようになっている。そのため、リリーフ弁182は、圧力Pが大気圧を下回ったときに液体ピストン排出管181からの逆流を防止する役割をも果たしている。上述のように本実施形態では、蒸気バルブ13が出力部14の出力軸144と機械的にリンクしており、液体ピストン15の位相と同期して吸気ポート131および排気ポート132の開閉を行うことによって、膨張行程と圧縮行程とを繰り返し行うという作動サイクルが成立する。特に、蒸気バルブ13が排気ポート132を開くことによって、冷却部122で凝縮し切れなかった蒸気、および吸気ポート131から吸気された蒸気に混入した空気不凝縮ガスを排気ポート132から排気することができるので、熱動力変換効率を向上することができる。ここで、排気ポート132を閉じるタイミングを、液体ピストン15が上死点に到達するタイミングに一致させれば、排気ポート132から蒸気および不凝縮ガスをより確実に排気することができる。さらに、液体ピストン15が上死点に到達したときのデッドボリューム死容積を限りなく0に近づければ、排気ポート132から蒸気および不凝縮ガスを限りなく排出し切ることができる。すなわち、液体ピストン15の代わりに固体ピストンを用いた場合には、デッドボリュームを限りなく0に近づけると固体ピストンが容器11の端部壁面に衝突して容器11が破損する虞があるので、デッドボリュームを限りなく0に近づけることができないのであるが、本実施形態では液体ピストン15を用いているのでデッドボリュームを限りなく0に近づけることができる。第2実施形態上記第1実施形態では、同期手段17が蒸気バルブ13を出力軸144と機械的に連結して同期させているが、本第2実施形態では図3に示すように、同期手段30が蒸気バルブ13を出力軸144と機械的に連結することなく電気的に同期させている。具体的には、同期手段30は、出力軸144の位相すなわち液体ピストン15の位相を検出する位相検出手段301と、蒸気バルブ13を駆動するアクチュエータ302と、位相検出手段301が検出した位相に基づいてアクチュエータ302を制御する制御手段303とによって構成されている。制御手段303は、吸気ポート131および排気ポート132が上記第1実施形態と同様のタイミングで開閉するようにアクチュエータ302を制御する。本実施形態においても、上記第1実施形態と同様の作用効果を得ることができる。第3実施形態上記第1実施形態では、液体ピストン排出手段18は、容器11のうち冷却部122と出力部14との間の部位から液体ピストン15の一部を排出するが、本第3実施形態では図4に示すように、容器11の膨張部121から液体ピストン15の一部を排出する。蒸気通路133は、吸気ポート131側の分岐通路133aと排気ポート132側の分岐通路133bとに分岐している。排気ポート側分岐通路133bは吸気ポート側分岐通路133aより鉛直方向の下方側に配置されている。これにより、液体ピストン15が所定量を越えた場合に液体ピストン15のヘッド水頭圧により液体ピストン15の一部を排気ポート側分岐通路133bおよび排気ポート132を通じて排出することができる。本実施形態によると、排気ポート132が液体ピストン排出手段18を兼ねるので、構造を簡素化できる。第4実施形態上記第1実施形態では、液体ピストン排出手段18は機械的作動によって液体ピストン15の一部を排出するが、本第4実施形態では、図5に示すように、液体ピストン排出手段31は電気的制御によって液体ピストン15の一部を排出する。具体的には、液体ピストン排出手段31は、容器11のうち冷却部122と出力部14との間の部位に接続された排出管311と、排出管311を開閉する電磁バルブ312と、液体ピストン15が所定量以上になったことを検出する液体ピストン量検出手段313、314、315と、液体ピストン15が所定量以上になったことを液体ピストン量検出手段313、314、315が検出したときに電磁バルブ312を開弁する制御手段316とを有している。液体ピストン排出管311には、サイクル圧力Pが大気圧を下回ったときに液体ピストン排出管311からの逆流を防止する一方向バルブ317が配置されている。図5の例では、液体ピストン量検出手段313、314、315として、容器温度検出手段313と、冷却水温度検出手段314と、平均圧検出手段315とが設けられているが、必ずしもこれら3つの手段を全て設ける必要はない。容器温度検出手段313は、容器11の所定部位の温度管壁温度T1を検出する。液体ピストン15水が管壁に触れると管壁温度が低下することから、容器温度検出手段313が管壁温度T1の低下を検出することによって液体ピストン15が所定量以上になったことを判定できる。冷却水温度検出手段314は、冷却器16における冷却水出口温度T2を検出する。液体ピストン15が長くなりすぎた場合、冷却部122に蒸気が滞留する時間が小さくなるとともに伝熱面積が小さくなって熱交換量が減少し、ひいては冷却水出口温度T2が低下することから、冷却水温度検出手段314が冷却水出口温度T2の低下を検出することによって液体ピストン15が所定量以上になったことを判定できる。平均圧検出手段315は、サイクル圧力Pの平均圧以下、サイクル平均圧と言う。Paを検出する。液体ピストン15が長くなりすぎた場合、膨張部121に蒸気を取り込むための空間が小さくなって蒸気の吸気量が少なくなり、ひいてはサイクル平均圧Paの低下を招くことから、平均圧検出手段315がサイクル平均圧Paの低下を検出することによって液体ピストン15が所定量以上になったことを判定できる。図6aは、液体ピストン排出手段30の作動例を示すタイムチャートである。図6a中の排出手段開は、電磁バルブ312が開弁している期間のことである。容器温度検出手段313が検出した管壁温度T1が閾値を下回った場合、冷却水温度検出手段314が検出した冷却水出口温度T2が閾値を下回った場合、および平均圧検出手段315が検出したサイクル平均圧Paが閾値を下回った場合のうち少なくとも1つを満たすと電磁バルブ312が開弁する。これにより、液体ピストン15を所定量以下で維持できる。図6bに示すように、電磁バルブ312を開く時間排出手段開時間は、サイクル平均圧Paとの関係で予めマップ化されている。すなわち、電磁バルブ312の開度が一定であればサイクル平均圧Paが高いほど液体ピストン排出管311から排出される液体ピストン15の流量が大きくなることから、サイクル平均圧Paが高いときほど電磁バルブ312を開く時間を短くする。本実施形態によると、液体ピストン排出手段31による液体ピストン15の排出を電気的制御によって行うので、液体ピストン量の制御をきめ細かく行うことが可能になる。他の実施形態1上記各実施形態では、作動媒体として水を用いたが、これに限定されるものではなく、例えば作動媒体として冷媒を用いてもよい。2上記各実施形態では、冷却部122で蒸気を冷却凝縮させるとともに慣性力発生部材図示せずの慣性力によって液体ピストン15を膨張部121側へ押し戻すようになっているが、冷却部122で蒸気を冷却凝縮させることなく、慣性力発生部材図示せずの慣性力のみによって液体ピストン15を膨張部121側へ押し戻すようにしてもよい。因みに、この場合においても液体ピストン排出手段18、31は必要である。すなわち、上記各実施形態の熱機関では、膨張行程において蒸気が膨張すると蒸気の一部が凝縮するからである。