第一の冷媒であるR32と第二の冷媒であるR134aまたはR1234yfとの2種の冷媒からなる混合冷媒であって、前記第一の冷媒の混合比を前記第二の冷媒の混合比より大きくしたことを特徴とする混合冷媒。前記第一の冷媒の混合比を80~90wtとしたことを特徴とする請求項1に記載の混合冷媒。請求項1または2に記載の混合冷媒を用いたことを特徴とする空気調和機。このため、ODPがゼロで、かつ、GWPが従来のR22よりも小さい冷媒の開発が望まれていた。このような冷媒として、比較的冷凍能力が高いR32を主成分とする混合冷媒を考えた場合には、R32の短所である凝縮圧力および吐出温度を低減するとともに、温度勾配を少なくとも2.5deg程度以下に抑える必要がある。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、ODPがゼロで、かつ、GWPが小さい混合冷媒とそれを用いた空気調和機を提供することを目的とする。上記した課題を解決し、目的を達成するために、本発明の請求項1に係る混合冷媒は、第一の冷媒であるR32と第二の冷媒であるR134aまたはR1234yfとの2種の冷媒からなる混合冷媒であって、前記第一の冷媒の混合比を前記第二の冷媒の混合比より大きくしたことを特徴とする。また、本発明の請求項2に係る混合冷媒は、上述した請求項1に記載の混合冷媒において、前記第一の冷媒の混合比を80~90wtとしたことを特徴とする。また、本発明の請求項3に係る空気調和機は、上述した請求項1または2に記載の混合冷媒を用いたことを特徴とする。本発明に係る混合冷媒によれば、第一の冷媒であるR32と第二の冷媒であるR134aまたはR1234yfとの2種の冷媒からなる混合冷媒であって、前記第一の冷媒の混合比を前記第二の冷媒の混合比より大きくしたので、図1に示すように、ODPがゼロで、かつ、GWPを従来のR22のGWP=1810よりも小さくすることができるという効果を奏する。また、本発明に係る空気調和機によれば、上述の混合冷媒を用いたので、R32の短所である凝縮圧力および吐出温度を低減するとともに、温度勾配を少なくとも2.5deg程度以下に抑えることができるという効果を奏する。また上述の混合冷媒を使ったときの冷房能力同一の空調機において同一の凝縮温度、蒸発温度、過熱度、過冷却度の条件で運転させた場合はR22よりも高い。以下に、本発明に係る混合冷媒とそれを用いた空気調和機の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。[混合冷媒]まず、本発明に係る混合冷媒について説明する。本発明に係る混合冷媒は、第一の冷媒であるR32と第二の冷媒であるR134aまたはR1234yfとの2種の冷媒からなる混合冷媒であって、前記第一の冷媒の混合比を前記第二の冷媒の混合比より大きくしたものである。以下では、R32とR134aのみからなる混合冷媒の場合を例にとり説明する。図1のR32R134aの欄には、R32とR134aのみからなる混合冷媒の物性値をR32の含有比率毎に示してある。R32の含有比率は90、80、70wtの3種である。図1に示すように、これら3種の混合冷媒のODPはゼロである。また、GWPは751~902で、R22のGWP=1810よりも小さくなることが判る。ここで、図1中のSLは標準条件を示し、凝縮温度48°Cを想定したものである。OLは熱帯地域向けを想定した条件を示し、凝縮温度68°Cを想定したものである。図2は、各冷媒の飽和蒸気圧力と凝縮温度の関係の一例を示す図である。本発明の混合冷媒を熱帯地域向けのR410A用の既存の空気調和機で用いることを考えた場合、図2に示すように、凝縮温度65°C以上の時の圧力を、空気調和機の一般的な設計圧力4.15MPa以下に抑えるためには、R32にR134aまたはR1234yfを10wt以上混ぜる必要があることが判る。この場合、例えば、R32が80~90wt含まれる混合冷媒を用い、凝縮温度65~68°C程度で空気調和機を運転すれば、R32を単独で用いる場合に比べて圧力をR410Aの設計圧力程度まで下げることが可能である。しかも、図1に示すように、R32の弱点である高い凝縮圧力および吐出温度を低減するとともに、蒸発器での温度勾配を少なくとも2.5deg程度以下に抑えることができる。つまり、使用可能な凝縮温度の上限が68°C程度までであれば、R32が80~90wt含まれる本発明の混合冷媒を熱帯地域向けの既存の製品に利用することができる。図3は、高凝縮温度時の吐出温度を比較した図である。図中、R32R134a90/10等の表記は、R32が90wt、R134aが10wtの混合冷媒であること等を示している。この図3に示すように、R32にR134aまたはR1234yfを混ぜると吐出温度が抑制されることが判る。なお、この図3は、後述の液インジェクション方式を使用しない方式を想定して得たものである。図4は、高凝縮温度時の冷凍能力理論値:圧縮機排除容積/回転数を同じとした場合を比較した図であり、R22を100としたときの能力で表している。この図4及び図1に示すように、R22より冷凍能力が高い冷媒R410A、R32およびR32R134aが20wt以下の冷媒は、R22より圧力が高いことが判る。また、R32とR134aのみからなる本発明の混合冷媒において、R410Aと同等以上の冷凍能力を得るためには、R32の含有比率は少なくとも80wtが必要であることが判る。図5は、高凝縮温度時の成績係数理論値を比較した図である。この図5に示すように、R22より冷凍能力が高い冷媒のうち、R410Aの成績係数が特に低く、運転効率が悪いことが判る。R32とR134aのみからなる本発明の混合冷媒の成績係数は、R32の成績係数とほぼ同じである。[混合冷媒を用いた空気調和機]次に、本発明に係る混合冷媒を用いた空気調和機について、冷房運転時を例にとり図6~図8を参照しながら説明する。図6は冷房運転時の冷媒回路図である。図6に示すように、本発明に係る空気調和機10の冷凍サイクル回路は、圧縮機12と、凝縮器室外機14と、減圧手段16と、蒸発器室内機18と、四方弁20とからなる。作動冷媒としては、R32とR134aのみ、または、R32とR1234yfのみからなる混合冷媒を用いる。この冷凍サイクル回路は、凝縮器14の所定位置からR134aまたはR1234yfリッチな液冷媒を分離して、分離した液冷媒を圧縮機12の中間圧にインジェクションするようになっている。具体的には、気液分離器22が凝縮器14の容積比A:100-Aとなる位置に取り付けてあり、これにより凝縮器14は凝縮器全体に対する容積割合がAの第一凝縮器14aと100-Aの第二凝縮器14bとで構成されることになる。気液分離器22の取り付け位置としては、想定される運転条件下で冷媒が二相域にある位置を選定する必要がある。R32とR134aのみからなる混合冷媒でR32の混合割合が80wtの場合を例とする。凝縮温度68°Cで運転するときに吐出温度が従来冷媒のR410Aを使った機器と同じ90°Cになるように液インジェクションを制御し、また凝縮器出口での過冷却度が一般的な冷凍サイクルと同じ5degになるように冷凍サイクル全体を制御すると、図7に示すように、凝縮器で冷媒が放出するエネルギーの割合はガス域:24、二相域:69、過冷却域:7となる。凝縮器の単位容積あたりの熱交換量は概ね一様とみなせるので、上述した熱交換器の容積割合よりAを決めるとAの値は24~93の範囲になる。なお混合比によって冷媒の物性上記放熱量の割合が変わるため混合比に応じた位置を選定することが望ましい。なお凝縮器を通過する混合冷媒は、沸点の高い冷媒の方が先に液化する。ここで図8は、図7における二相域の冷媒内の液相冷媒の組成を示すものであり、二相域のうち凝縮器の入口側に近い方が、高沸点冷媒の割合が多くなることを示している。よって、二相域にあるB区間図7参照の液を取り出す際には、上記Aを凝縮器の入口側に配置することが望ましい。上記構成の動作を説明する。圧縮機12からの混合冷媒は、配管26を通って第一凝縮器14aに入り、気液分離器22で気液に分離される。気液分離器22に溜まったR134aまたはR1234yfリッチな液冷媒は、流量調整弁24を通って配管32で圧縮機12にインジェクションされる。一方、気液分離器22で分離された飽和蒸気冷媒は第二凝縮器14bから配管28および減圧手段16を通って蒸発器18に入る。この蒸発器18に入る冷媒としてはR32の割合が多くなる。蒸発器18からの冷媒は配管30を通じて圧縮機12に送られる。このように、二相域から先に液化しやすいR134aまたはR1234yfの液冷媒を予め分離することで、蒸発器18に回る冷媒のうちR32の割合がより大きくなり、蒸発器18での温度勾配を小さくすることができる。このため、本発明の空気調和機10によれば、非共沸混合冷媒の持つ短所の影響を小さくすることができる。一方、圧縮機12にインジェクションされた冷媒は液状態のため、それが気化する熱により最終的に吐出される冷媒の温度を抑制することができる。さらにこの液冷媒はR32に比べて吐出温度が低いR134aまたはR1234yfを多く含むので、R134aまたはR1234yfを多く含まない液冷媒をインジェクションするよりも大きな吐出温度抑制効果を持つ。なお、上記の実施の形態においては、主にR32とR134aのみからなる混合冷媒の場合について説明したが、図1及び図2に示すようなR134aに物性が類似しているR1234yfを用いて、R32とR1234yfのみからなる混合冷媒とした場合であっても、ODPがゼロで、かつ、GWPがR22よりも小さくなるなど、R32とR134aのみからなる混合冷媒の場合と同様の効果を奏する。以上説明したように、本発明に係る混合冷媒によれば、第一の冷媒であるR32と第二の冷媒であるR134aまたはR1234yfとの2種の冷媒からなる混合冷媒であって、前記第一の冷媒の混合比を前記第二の冷媒の混合比より大きくしたので、図1に示すように、ODPがゼロで、かつ、GWPを従来のR22のGWP=1810よりも小さくすることができるという効果を奏する。また、本発明に係る空気調和機によれば、上述の混合冷媒を用いたので、R32の短所である凝縮圧力および吐出温度を低減するとともに、温度勾配を少なくとも2.5deg程度以下に抑えることができる。また上述の混合冷媒を使ったときの冷房能力同一の空調機において同一の凝縮温度、蒸発温度、過熱度、過冷却度の条件で運転させた場合はR22よりも高い。また、凝縮圧力及び吐出温度を低減することができるため、外気温が52°C以上となるような高外気温時であっても、従来使用していた冷媒R410Aと同等以下の圧力で運転できるため、膨張弁や配管等の設計圧力を変えずにすみ、部品を共用しコストを低減できる。