スラグ類の溶出量試験において、試験に供する最大粒径2mm以下のスラグ粉粒体から分級した粒径r1~r2mmの粒体を用いて、式1から求められる時間t分の振とう試験を行って得られた溶出量Cr1~r2mg/lから、式2によって最大粒径2mm以下のスラグ粉粒体の溶出量C2-mg/lを予測することを特徴とする、スラグ類の溶出量試験方法。試験に供する最大粒径2mm以下のスラグ粉粒体から分級した粒径0.15mm~0.3mmの粒体を用いて振とう試験を行うことを特徴とする、請求項1に記載のスラグ類の溶出量試験方法。ところで、鉄鋼スラグの溶出量試験に用いられるJISK0058-1や環境庁告示46号法の作業時間は、6時間の振とう溶出に加え、試験前後の試料調整等を含めると溶出試験のみで1日を費やし、分析が翌日以降となることが多い。製造現場でスラグを振り分ける場合に、分析結果待ちとなっているスラグを仮置きする場所をより多く確保しなければならない等、管理作業が非効率となっている。製造現場での環境基準適合性判定は、概算値でも迅速に把握したい場合がある。そこで、本発明は、公定法より短時間で公定法相当の溶出量を予測する方法を提供し、その結果、スラグの処理管理を迅速に実行することを可能にすることを目的とする。前記の課題を解決するために、本発明では、以下の手段を用いる。1スラグ類の溶出量試験において、試験に供する最大粒径2mm以下のスラグ粉粒体から分級した粒径r1~r2mmの粒体を用いて、式1から求められる時間t分の振とう試験を行って得られた溶出量Cr1~r2mg/lから、式2によって最大粒径2mm以下のスラグ粉粒体の溶出量C2-mg/lを予測することを特徴とする、スラグ類の溶出量試験方法。2試験に供する最大粒径2mm以下のスラグ粉粒体から分級した粒径0.15mm~0.3mmの粒体を用いて振とう試験を行うことを特徴とする、請求項1に記載のスラグ類の溶出量試験方法。本発明により、スラグの溶出量を短時間で予測できるため、加工処理後のスラグを迅速に振り分けることができ、仮置き場所を従来より少なくでき、管理作業の効率が向上する。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。本発明は、スラグ類の溶出量試験において、一般に6時間の振とう溶出を行うものを、より短時間の試験によって6時間振とうした場合の溶出量を予測する方法である。本発明者は、経験的に粒径が小さいものほど溶出量が多くなることを知見しており、粒度分布を持つスラグ粉粒体の溶出量は、各粒度の溶出量の総和になっていると考えた。溶出の化学反応は、粒度によって大きな違いはなく、粒径が小さいものほど、比表面積が大きいために、速く溶出して飽和に達するものと考えた。そこで、細粒分を用いることにより、元の2mm以下の粉粒体混合物の溶出量を短時間の溶出試験で推定する方法を検討した。先ず、スラグの粒径と溶出量との関係を調査した。図1は、各粒度のスラグを、スラグ:純水=1g:100mLの比率で混合して6時間振とうした際の上澄み液の電気伝導度ECS/mの時間変化を示したものである。電気伝導度は、溶存イオンの量と相関性があるので、簡易的な溶出量の指標とした。いずれの粒度も何らかの規則性をもった速度で溶出が起こっており、その速度は粒径が小さいほど速いことが明白であった。そして、6時間後の溶出量も、粒度毎に異なると共に、更に長時間溶出を行った場合の飽和溶出濃度も小さい粒径ほど高い溶出量になると予想された。次に、実験的に得られた溶出挙動の粒径依存性に関する解析を行った。試験は粒度の幅をもった粒体で行っているので、各々を代表する粒径として式3を定義した。解析において、スラグ粉粒体の最小粒径は、本発明では0.075mmとした。従って、2mm以下のスラグ粉粒体の代表粒径は、0.07521/2=0.151/2=0.39mmとする。粒径が小さいと溶出濃度が速く上昇するのは、比表面積の影響が大きいと考え、代表粒径の二乗に反比例して溶出時間が早くなっていると考えた。このとき、2mm以下の粉粒体代表粒径=0.151/2の360分6時間の溶出挙動が、粒径r1~r2mmの粒体のt分の溶出挙動と同等であるとすると、式1の関係が成り立つと考えた。即ち、粒径r1~r2mmの粒体をt分間溶出すれば、2mm以下の粉粒体を360分間溶出させることと同じ溶出状態になると考えた。図2は、実際の溶出時間を代表粒径の二乗で割った換算時間と電気伝導度ECの関係を示す。しかしながら、溶出濃度は、同じ溶出状態にあると考えた同じ換算時間で比較しても、粒度毎に異なっていた。この相違は、長時間溶出を行った場合の飽和溶出濃度が粒度毎に異なるためであると考え、粒径と飽和溶出濃度との関係を検討した。実験結果は、粒径が小さいほど飽和濃度が低いことを示しているので、電気伝導度に粒径補正を行った換算ECが、粒度に関わらず同じ傾向を示すような粒径補正を検討した。その結果、電気伝導度ECに各々の代表粒径の4乗根を掛けた換算ECにすると、図3に示すように、全ての粒度の溶出をほぼ同じ溶出挙動として把握できることが分かった。このとき、式2の関係が成立する。そこで、本発明では、粒径2mm以下のスラグ粉粒体から分級した粒径r1~r2mmの粒体を用いて、式1から求められる時間t分の振とう試験を行って得られた溶出量Cr1~r2mg/lから、式2によって2mm以下のスラグ粉粒体の溶出量C2-mg/lを予測することとした。選択する粒径r1~r2mmは、あまり微細粒であるのは好ましくない。r1≧0.075mmであることを推奨する。微細粒は化学成分が偏っている場合が多く、2mm以下のスラグ粉粒体の溶出特性を代表し難い可能性がある。また、本発明では、2mm以下のスラグ粉粒体の代表粒径を0.151/2=0.39mmとしており、溶出時間を6時間より短縮する目的からは、r2≦0.39mmであることを推奨する。式1から計算される溶出時間は、例えば、1時間や30分等の実施上扱い易い値には必ずしもならないが、できる限り計算された時間の溶出を行うのが好ましい。しかしながら、数分程度の誤差は許容される。どの粒度においても溶出量が飽和に近い状態までの溶出時間となるため、溶出時間の多少の増減の影響は小さいと考えられるためである。所定時間の振とう溶出後、上澄み液をJISK0058-1に準拠してろ過し、ろ液中の溶出成分を分析する。分析方法は従来法JISK0058-1や環境庁告示46号に準拠した方法を用いる。得られた溶出量Cr1~r2mg/Lから、式2に従って2mm以下のスラグ粉粒体の溶出量C2-mg/Lを計算する。本発明では、試験に供する2mm以下のスラグ粉粒体から分級した粒径0.15~0.3mmの粒体を用いて溶出量試験を行うことを推奨する。前述にように、粒径は0.075~0.39mmの範囲から選択することが可能であるが、より好ましくは0.15~0.3mmを用いる。粒径下限r1を0.15mm以上にすると、成分含有量が安定し、篩い分けも比較的容易である。一方、溶出時間をより短縮するためには粒径上限r2を小さくすることであるが、粒径下限r1に近づくほど、篩い分けによる試料の回収率が低下して作業効率が悪くなるため、粒径上限r2を0.3mm以下とすることが好ましい。表1及び図4に本発明の実施例及び比較例を示す。比較例は、30mm以下のサイズの転炉系製鋼スラグを2mm以下のサイズに粗砕して、試験に供する試料を作成し、縮分によって50gを分取して、JISK0058-1公定法に従って6時間の振とう溶出を行った。溶出試験終了後にろ過したろ液のCa濃度を分析した。実施例1は、比較例と同一の試料から分級して0.15~0.3mmの粒体を50g分取した。JISK0058-1に準拠して、式1から算出した溶出時間108分の振とうを行った。溶出試験終了後にろ過したろ液のCa濃度を分析したところ、190mg/Lであった。式2を用いて2mm以下の溶出量を予測すると140mg/Lとなり、比較例公定法に従って測定した溶出量とほぼ一致した。実施例2は、比較例と同一の試料を分級して0.3mm以下の粉粒体を50g分取した。JISK0058-1に準拠して、式1から算出した溶出時間54分の振とうを行った。なお、式1のr1としては、r1=0.075mmを用いた。溶出試験終了後にろ過したろ液のCa濃度を分析したところ、230mg/Lであった。式2を用いて2mm以下の溶出量を予測すると143mg/Lとなり、比較例とほぼ一致した。実施例3は、比較例と同一の試料を分級して0.15mm以下の粉粒体を50g分取した。JISK0058-1に準拠して、式1から算出した溶出時間27分の振とうを行った。なお、式1のr1としては、r1=0.075mmを用いた。溶出試験終了後にろ過したろ液のCa濃度を分析したところ、270mg/Lであった。式2を用いて2mm以下の溶出量を予測すると141mg/Lとなり、比較例と一致した。実施例4は、比較例と同一の試料を分級して0.3~039mmの粉粒体を50g分取した。JISK0058-1に準拠して、式1から算出した溶出時間281分の振とうを行った。溶出試験終了後にろ過したろ液のCa濃度を分析したところ、145mg/Lであった。式2を用いて2mm以下の溶出量を予測すると136mg/Lとなった。比較例にほぼ一致した。試験するスラグの代表粒径が元の2mm以下のスラグの代表粒径に近くなるほど、溶出時間の短縮効果は小さくなり、本例の場合では281分360分=78程度に短縮している。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。