ベルト長手方向に延在する本体ゴムと、該本体ゴムに、ベルト長手方向に間隔をあけて配設された複数の被検出体と、を備え、該被検出体には、コイル部を有するとともに平面視で環状をなす環状回路が備えられたコンベヤベルトであって、前記環状回路には、振動が印加されることにより発電して電力を前記コイル部に供給する振動発電部が備えられていることを特徴とするコンベヤベルト。請求項1記載のコンベヤベルトであって、前記複数の被検出体の各コイル部は、ベルト幅方向の位置が互いに同等となるように配設されていることを特徴とするコンベヤベルト。請求項1または2記載のコンベヤベルトであって、前記環状回路には、該環状回路の周方向に延在し、前記コイル部と前記振動発電部とを接続する接続導線が備えられていることを特徴とするコンベヤベルト。請求項1記載のコンベヤベルトと、該コンベヤベルトの縦裂きを検出する検出部と、を備え、該検出部は、前記コイル部により励起された磁界を検出することで、前記コンベヤベルトの縦裂きを検出することを特徴とするコンベヤベルト装置。請求項4記載のコンベヤベルト装置であって、前記検出部は、前記コンベヤベルトに外力を付加することにより振動を印加する振動印加手段に、ベルト長手方向またはベルト幅方向に隣接するように配置されていることを特徴とするコンベヤベルト装置。しかしながら、前記従来のコンベヤベルト装置では、発信器および受信器の位置関係に制約があり、設計の自由度が低かった。またこのように、検出センサが、発信器および受信器の双方を備えている必要があり、設備の簡素化に改善の余地があった。本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、コンベヤベルト装置の簡素化を図るとともに設計の自由度を高めることができるコンベヤベルトを提供することである。前記課題を解決するために、本発明は以下の手段を提案している。本発明に係るコンベヤベルトは、ベルト長手方向に延在する本体ゴムと、該本体ゴムに、ベルト長手方向に間隔をあけて配設された複数の被検出体と、を備え、該被検出体には、コイル部を有するとともに平面視で環状をなす環状回路が備えられたコンベヤベルトであって、前記環状回路には、振動が印加されることにより発電して電力を前記コイル部に供給する振動発電部が備えられていることを特徴とする。また、本発明に係るコンベヤベルトは、前記コンベヤベルトと、該コンベヤベルトの縦裂きを検出する検出部と、を備え、該検出部は、前記コイル部により励起された磁界を検出することで、前記コンベヤベルトの縦裂きを検出することを特徴とする。これらの発明では、コンベヤベルトの走行時に当該コンベヤベルトに振動が印加されると、環状回路が断線していなければ、振動発電部が発電することでコイル部に電流が流れて磁界が励起される一方、コンベヤベルトに縦裂きが形成され、環状回路が断線していると、コイル部に電流が流れず磁界が励起されない。したがって、検出部が、コイル部により励起された磁界を検出することで、コンベヤベルトの縦裂きを検出することができる。以上より、環状回路が、振動発電部を備えているので、コンベヤベルトの外部に、例えば環状回路に誘導電流を誘起させる手段を設ける等しなくても、コンベヤベルトの縦裂きを検出することが可能になり、コンベヤベルト装置の簡素化を図るとともに設計の自由度を高めることができる。また、本発明に係るコンベヤベルトでは、前記複数の被検出体の各コイル部は、ベルト幅方向の位置が互いに同等となるように配設されていてもよい。この場合、複数の被検出体の各コイル部が、ベルト幅方向の位置が互いに同等となるように配設されているので、検出部を、ベルト幅方向に複数設けなくても、複数の被検出体の各コイル部により励起される磁界を検出することが可能になり、コンベヤベルト装置の一層の簡素化を図ることができる。なお各コイル部が、本体ゴムの両側端部のうちの一方側の側端部に共通して配置されることで、各コイル部のベルト幅方向の位置が、互いに同等となっている場合には、検出部を、本体ゴムの前記一方側の側端部に対応するように、当該コンベヤベルトのベルト幅方向の中央よりも外側に配置することが可能になり、例えば検出部のメンテナンス作業などにおける作業性を向上させることができる。また、本発明に係るコンベヤベルトでは、前記環状回路には、該環状回路の周方向に延在し、前記コイル部と前記振動発電部とを接続する接続導線が備えられていてもよい。この場合、環状回路に前記接続導線が備えられているので、コイル部を、当該環状回路のほぼ全周を構成するようなループ状に形成するのではなく、当該環状回路の周方向の一部分を構成するように形成することが可能になり、コイル部のベルト幅方向に沿った大きさを、環状回路全体のベルト幅方向に沿った大きさに比べて小さくすることができる。これにより、検出部のベルト幅方向に沿った大きさも小さくすることが可能になり、コンベヤベルト装置の一層の簡素化を図ることができる。また、本発明に係るコンベヤベルト装置では、前記検出部は、前記コンベヤベルトに外力を付加することにより振動を印加する振動印加手段に、ベルト長手方向またはベルト幅方向に隣接するように配置されていてもよい。この場合、検出部が、振動印加手段に、ベルト長手方向またはベルト幅方向に隣接するように配置されているので、コンベヤベルトが大きく振動させられた状態で、検出部により磁界を検出することが可能になり、コンベヤベルトの縦裂きを確実に検出することができる。本発明によれば、コンベヤベルト装置の簡素化を図るとともに設計の自由度を高めることができる。以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るコンベヤベルト装置を説明する。図1に示すように、コンベヤベルト装置10は、水平方向に延在する回転軸回りに回転可能な一対のプーリ11、12と、これらの両プーリ11、12の間に巻回される無端帯状のコンベヤベルト13と、該コンベヤベルト13の縦裂きを検出する検出部14、15と、を備えている。一対のプーリ11、12としては、駆動プーリ11および従動プーリ12が備えられており、これらの両プーリ11、12の回転軸は、互いに平行であるとともに、ベルト幅方向H図2参照に沿って延在している。図2から図4に示すように、コンベヤベルト13は、ベルト長手方向Lに延在する本体ゴム16と、該本体ゴム16に、ベルト長手方向Lに間隔をあけて配設された複数の被検出体17と、ベルト長手方向Lに延在し本体ゴム16に埋設された抗張体18と、を備えている。本体ゴム16は、例えば硫黄加硫可能なゴム材料で形成されている。このゴム材料としては、例えば天然ゴムNR、イソプレンゴムIR、ブタジエンゴムBR、スチレン-ブタジエン共重合ゴムSBR等を、単独であるいは混合して使用することができる。抗張体18は、ベルト長手方向Lに沿って延在するスチールコードまたは有機繊維コードとされ、ベルト幅方向Hに沿って複数配設されている。なお有機繊維コードとしては、例えばナイロン、ポリエステル若しくはアラミド等が挙げられる。また複数の抗張体18は、本体ゴム16内において、本体ゴム16の厚さ方向の中央部にベルト幅方向Hのほぼ全域にわたって配設されている。被検出体17は、本体ゴム16内において、抗張体18が埋設された前記厚さ方向の中央部よりも、本体ゴム16の裏面側に位置する部分に埋設されている。図4に示すように、被検出体17には、コイル部19を有するとともに当該コンベヤベルト13を前記厚さ方向から見た平面視で環状をなす環状回路20が備えられている。環状回路20は、本体ゴム16の両側端部間にわたってベルト幅方向Hに延在しており、図示の例では、環状回路20は、前記平面視でベルト幅方向Hに長い矩形環状をなしている。コイル部19は、導線19aがコイル軸回りに周回されてなり、図示の例では、導線19aが複数周、周回されてなる。コイル部19のコイル軸は、前記厚さ方向に沿って延在しており、コイル部19は、電流が供給されたときに前記厚さ方向に磁界を励起する。コイル部19は、前記平面視において、導線19aの一端から他端に向かうに従い漸次、縮径しながら周回される渦巻き状に形成され、当該コイル部19の径方向に隣接し合う導線19a同士の間隔は、同等となっている。また、複数の被検出体17の各コイル部19は、ベルト幅方向Hの位置が互いに同等となるように配設されており、本実施形態では、各コイル部19が、本体ゴム16の両側端部のうちの一方側の側端部に共通して配置されることで、各コイル部19のベルト幅方向Hの位置が、互いに同等となっている。そして本実施形態では、環状回路20には、振動が印加されることにより発電して電力をコイル部19に供給する振動発電部21が備えられている。図4および図5に示すように、振動発電部21は、コイル部19に電気的に接続された起電コイル22と、該起電コイル22と同軸に配設された磁石体23と、これらの起電コイル22および磁石体23が収容された収容ケース24と、を備えている。収容ケース24は、前記平面視において辺部がベルト長手方向Lおよびベルト幅方向Hの両方向に沿う直方体状に形成され、図2および図3に示すように、本実施形態では、前記厚さ方向の大きさがベルト幅方向Hの大きさよりも小さい扁平直方体状になっている。図5に示すように、起電コイル22は、導線22aがコイル軸回りに周回されてなり、図示の例では、コイル部19のコイル軸は、ベルト幅方向Hに沿って延在している。起電コイル22は、導線22aが複数周、ベルト幅方向Hに位置をずらされながら同径になるように周回されてなり、全体としてベルト幅方向Hに延在する円筒状に形成されている。また、起電コイル22を形成する導線22aの両端部はそれぞれ、収容ケース24のうち、ベルト長手方向Lに対向し合う各部分に固定されている。磁石体23は、ベルト幅方向Hに移動可能に配設され、この磁石体23が起電コイル22のコイル軸上をベルト幅方向Hに移動すると、起電コイル22に電磁誘導による起電力が生じる。図示の例では、磁石体23は、棒状に形成されるとともに起電コイル22内に挿通されており、磁石体23のベルト幅方向Hに沿った大きさは、起電コイル22のベルト幅方向Hに沿った大きさと同等となっている。磁石体23のベルト幅方向Hの両端部は、収容ケース24の内面に、ベルト幅方向Hに弾性変形可能な弾性部材25を介して各別に連結されている。なお図示の例では、弾性部材25は、コイルスプリングにより形成されている。図4に示すように、複数の被検出体17の各振動発電部21は、ベルト幅方向Hの位置が互いに同等となるように配設されており、本実施形態では、各振動発電部21が、本体ゴム16の両側端部のうち、コイル部19が配設されていない他方側の側端部に共通して配置されることで、各振動発電部21のベルト幅方向Hの位置が、互いに同等となっている。また、振動発電部21のベルト長手方向Lの位置は、コイル部19のベルト長手方向Lの位置と同等になっている。また環状回路20には、該環状回路20の周方向に延在し、コイル部19と振動発電部21とを接続する接続導線26が備えられている。接続導線26は、コイル部19と振動発電部21とをベルト長手方向Lに挟むように一対配設されている。接続導線26は、ベルト幅方向Hに延在するとともに両端部が本体ゴム16の各側端部に配置された主導線26aと、主導線26aの両端部からベルト長手方向Lに延設された一対の副導線26bと、を備えている。副導線26bの両端部のうち、主導線26aに接続されていない端部は、コイル部19を形成する導線19a、または振動発電部21の起電コイル22を形成する導線22aの端部に各別に連結されている。図示の例では、これらの端部は一体に連結されており、コイル部19、起電コイル22および接続導線26は、一体に形成されている。また、接続導線26の副導線26bのうち、コイル部19を形成する導線19aの前記他端に連結される副導線26bは、コイル部19のうちの前記他端以外の部分と非接触になるように、コイル部19よりも、前記厚さ方向に沿った本体ゴム16の裏面側に配設されている。ここで図1および図2に示すように、表面が鉛直上側を向くキャリア側のコンベヤベルト13は、駆動プーリ11および従動プーリ12の間に、ベルト長手方向Lに複数配置されたベルト支持手段27によってトラフ状に支持された状態で走行する。ベルト支持手段27は、ベルト幅方向Hに沿って延在する回転軸回りに回転自在に配設され、本体ゴム16のベルト幅方向Hの中央部を支持するセンタローラ28と、このセンタローラ28のベルト幅方向Hの両外側に配置されるとともにセンタローラ28の回転軸に対して傾斜した回転軸回りに回転自在に配設され、本体ゴム16のベルト幅方向Hの側端部を各別に支持する一対のサイドローラ29と、を備えている。そして図1に示すように、キャリア側のコンベヤベルト13は、当該コンベヤベルト13に積載される図示しない搬送物を、従動プーリ12一方のプーリ側から駆動プーリ11他方のプーリ側に向けて搬送するように構成されている。キャリア側のコンベヤベルト13の上方には、搬送物をコンベヤベルト13の表面上に投下するホッパ振動印加手段30が設けられており、キャリア側のコンベヤベルト13は、ホッパ30から投下された搬送物を、駆動プーリ11側に設けられた図示しない荷降ろし部に搬送する。また図1および図3に示すように、表面が鉛直下側を向くリターン側のコンベヤベルト13は、ベルト幅方向Hに沿って平坦に展開された状態で走行する。ここで、リターン側のコンベヤベルト13が通過するベルト経路において、駆動プーリ11に従動プーリ12側から隣接する戻り開始位置P2には、図3に示すように、リターン側のコンベヤベルト13に外力を付加することにより振動を印加し、リターン側のコンベヤベルト13の表面に残留する搬送物を振り落とす振り落とし手段振動印加手段31が備えられている。振り落とし手段31は、リターン側のコンベヤベルト13に、その裏面側から外力を付加して前記厚さ方向に振動を印加する。図示の例では、振り落とし手段31は、ベルト幅方向Hに沿って延在する回転軸回りに回転可能に配設された歯車状に形成され、回転軸回りに回転するときに、リターン側のコンベヤベルト13の裏面に歯部を打ち付けることにより、リターン側のコンベヤベルト13に外力を間欠的に付加する。また、振り落とし手段31のベルト幅方向Hの位置は、本体ゴム16の前記他方側の側端部のベルト幅方向Hの位置と同等とされている。図1に示すように、検出部14、15としては、キャリア側のコンベヤベルト13が通過するベルト経路において、ホッパ30に駆動プーリ11側から隣接する搬送開始位置P1に配置された第1検出部14と、リターン側のコンベヤベルト13が通過するベルト経路における前記戻り開始位置P2に配置された第2検出部15と、が備えられている。図2および図3に示すように、第1検出部14は、ホッパ30にベルト長手方向Lに隣接するように配置されており、第2検出部15は、振り落とし手段31にベルト幅方向Hに隣接するように配置されている。各検出部14、15は、コンベヤベルト13の裏面側に、本体ゴム16の前記一方側の側端部に対向するように、当該コンベヤベルト13のベルト幅方向Hの中央よりも外側に配設されており、コイル部19により励起された磁界を検出することで、コンベヤベルト13の縦裂きを検出する。検出部14、15としては、例えば、コイル部19により励起された磁界により誘導電流が生じる図示しない検出コイルと、この検出コイルに生じた誘導電流の電流値に基づいてコンベヤベルト13の縦裂きの有無を判定する図示しない判定部と、を備える構成などを採用することができる。ここで図1に示すように、前記コンベヤベルト13の走行時には、ホッパ30から搬送物が投下され、キャリア側のコンベヤベルト13に外力が付加されることにより、前記搬送開始位置P1を通過するキャリア側のコンベヤベルト13に振動が印加されるとともに、振り落とし手段31が作動することにより、前記戻り開始位置P2を通過するリターン側のコンベヤベルト13に振動が印加される。このように振動が印加される両位置P1、P2を、コンベヤベルト13のうち、環状回路20が配設された部分が通過するときには、環状回路20が断線していなければ、振動発電部21が発電することでコイル部19に電流が流れて磁界が励起される一方、コンベヤベルト13に縦裂きが形成され、環状回路20が断線していると、コイル部19に電流が流れず磁界が励起されない。したがって、両位置P1、P2に配置された各検出部14、15が、コイル部19により励起された磁界を検出することで、コンベヤベルト13の縦裂きを検出することができる。なお、前記コンベヤベルト13を形成するときには、例えば本体ゴム16を、複数のゴム層を積層する構成とし、これらのゴム層同士の間に被検出体17を配置してゴム層同士を加硫接着させたり、これらのゴム層を予め加硫しておき、加硫されたゴム層同士の間に被検出体17を配置してゴム層同士を例えば接着剤などにより接着させたりすることが可能である。これらのうち、ゴム層同士を加硫接着させる場合には、振動発電部21を、加硫時の圧力および温度に耐え得るように構成することが好ましい。以上説明したように、本実施形態に係るコンベヤベルト13およびコンベヤベルト装置10によれば、環状回路20が、振動発電部21を備えているので、コンベヤベルト13の外部に、例えば環状回路20に誘導電流を誘起させる手段を設ける等しなくても、コンベヤベルト13の縦裂きを検出することが可能になり、コンベヤベルト装置10の簡素化を図るとともに設計の自由度を高めることができる。また、複数の被検出体17の各コイル部19が、ベルト幅方向Hの位置が互いに同等となるように配設されているので、検出部14、15を、ベルト幅方向Hに複数設けなくても、複数の被検出体17の各コイル部19により励起される磁界を検出することが可能になり、コンベヤベルト装置10の一層の簡素化を図ることができる。なお本実施形態のように、各コイル部19が、本体ゴム16の前記一方側の側端部に共通して配置されることで、各コイル部19のベルト幅方向Hの位置が、互いに同等となっている場合には、検出部14、15を、本体ゴム16の前記一方側の側端部に対応するように、当該コンベヤベルト13のベルト幅方向Hの中央よりも外側に配置することが可能になり、例えば検出部14、15のメンテナンス作業などにおける作業性を向上させることができる。また、環状回路20に前記接続導線26が備えられているので、コイル部19を、当該環状回路20のほぼ全周を構成するようなループ状に形成するのではなく、当該環状回路20の周方向の一部分を構成するように形成することが可能になり、コイル部19のベルト幅方向Hに沿った大きさを、環状回路20全体のベルト幅方向Hに沿った大きさに比べて小さくすることができる。これにより、検出部14、15のベルト幅方向Hに沿った大きさも小さくすることが可能になり、コンベヤベルト装置10の一層の簡素化を図ることができる。また、第1検出部14が、ホッパ30にベルト長手方向Lに隣接するように配置され、第2検出部15が、振り落とし手段31にベルト幅方向Hに隣接するように配置されているので、コンベヤベルト13が大きく振動させられた状態で、各検出部14、15により磁界を検出することが可能になり、コンベヤベルト13の縦裂きを確実に検出することができる。また、第1検出部14が、前記搬送開始位置P1に配設されているので、この搬送開始位置P1においてコンベヤベルト13の縦裂きを検出することができる。ここで、ホッパ30からキャリア側のコンベヤベルト13に搬送物を投下するときには、コンベヤベルト13が縦裂きされ易いことから、前述のように搬送開始位置P1においてコンベヤベルト13の縦裂きを検出することで、縦裂きを効果的に検出することができる。さらに、第2検出部15が、前記戻り開始位置P2に配設されているので、この戻り開始位置P2においてコンベヤベルト13の縦裂きを検出することができる。ここで、キャリア側のコンベヤベルト13に積載された搬送物が、駆動プーリ11において荷降ろしされるときには、例えば、搬送物が当該コンベヤベルト13上でがたついたり、荷降ろしされた搬送物が積み上げられて当該コンベヤベルト13に接触したりすること等により、コンベヤベルト13が縦裂きされ易いことから、前述のように戻り開始位置P2においてコンベヤベルト13の縦裂きを検出することで、縦裂きを効果的に検出することができる。なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば図6に示すように、被検出体40に、前記環状回路20が配置されたシート体41が備えられていてもよい。シート体41は、例えば本体ゴム16を形成する材料と同一の材料により形成することが可能である。またシート体41は、前記平面視において、環状回路20よりも大きく形成され、図示の例では、ベルト幅方向Hに長い矩形状をなしている。そしてシート体41には、前記環状回路20が固定されており、これにより、当該コンベヤベルト13を形成するため、本体ゴム16内に被検出体17を配置するときに、環状回路20の形状を、シート体41に固定された形状で維持し易くすることが可能になり、コンベヤベルト13を簡便に製造することができる。また前記実施形態では、複数の被検出体17、40の各コイル部19が、本体ゴム16の前記一方側の側端部に共通して配置されることで、各コイル部19のベルト幅方向Hの位置が、互いに同等となっているものとしたが、これに限られない。例えば、各コイル部19が、本体ゴム16のベルト幅方向Hの中央部に共通して配置されることで、各コイル部19のベルト幅方向Hの位置が、互いに同等となっていてもよい。さらに、各コイル部19のベルト幅方向Hの位置は、互いに同等となっていなくてもよい。また前記実施形態では、環状回路20は、前記平面視でベルト幅方向Hに長い矩形環状をなしているものとしたが、これに限られるものではなく、例えば正方形環状や円環状、楕円環状であってもよい。さらに前記実施形態では、環状回路20は、本体ゴム16の両側端部間にわたってベルト幅方向Hに延在しているものとしたが、これに限られるものではなく、例えば、縦裂きが発生しやすい本体ゴム16のベルト幅方向Hの中央部に限定して配設されていてもよい。また前記実施形態では、環状回路20には接続導線26が備えられているものとしたが、接続導線26はなくてもよい。例えば図7に示す被検出体50のように、コイル部19を、当該環状回路20の周方向のほぼ全周を構成するようなループ状に形成してもよい。この被検出体17では、コイル部19を形成する導線19aの各端部が、起電コイル22を形成する導線22aの各端部に直結されている。さらに図示の例では、環状回路20は、互いに同軸になるように複数設けられており、これらの環状回路20は、内径が互いに異なるように形成されるとともに同一平面上に配置されている。また振動発電部21は、振動が印加されることにより発電してコイル部19に電力を供給する構成であれば、前記実施形態に示したものに限られず、例えば圧電素子などにより構成してもよい。さらに前記実施形態では、抗張体18として、ベルト長手方向Lに沿って延在するスチールコードまたは有機繊維コードを示したが、これに代えて例えば、ナイロン、ポリエステルまたはアラミド等からなる帆布を採用してもよい。また、検出部14、15は、前記搬送開始位置P1および前記戻り開始位置P2に配設されているものとしたが、これに限られず、検出部14、15を、これらのうちのいずれか一方にのみ配置してもよく、これらの両位置P1、P2とは異なる場所に配置することも可能である。さらに、第1検出部14が、ホッパ30にベルト長手方向Lに隣接するように配置され、第2検出部15が、振り落とし手段31にベルト幅方向Hに隣接するように配置されるものとしたが、これらに限られるものではない。つまり、コンベヤベルト13に外力を付加することにより振動を印加する振動印加手段に、ベルト長手方向Lまたはベルト幅方向Hに隣接するように配置されていなくてもよく、例えば振動印加手段から離間して配置されていてもよい。また前記実施形態では、キャリア側のコンベヤベルト13が、トラフ状に支持された状態で走行し、リターン側のコンベヤベルト13が、ベルト幅方向Hに沿って平坦に展開された状態で走行するものとしたが、これに限られるものではない。例えば、キャリア側のコンベヤベルト13がトラフ状に支持されずに、コンベヤベルト13の全周にわたって平坦な状態で走行する構成であってもよい。また、キャリア側のコンベヤベルト13およびリターン側のコンベヤベルト13のうちの少なくとも一方が、ベルト長手方向Lに延在するパイプ軸回りに丸められてなるパイプ状部分とされた状態で走行する構成であってもよい。その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。