複数の像担持体と、前記複数の像担持体に静電潜像を形成する露光手段と、前記複数の像担持体の各静電潜像を現像する複数の現像手段と、回転可能な無端状の中間転写ベルトと、前記中間転写ベルトの内面を張架する複数の張架部材と、を備え、前記複数の像担持体が担持するトナー像を前記複数の像担持体に対応した複数の1次転写部で前記中間転写ベルトに1次転写し、2次転写部で前記中間転写ベルト上のトナー像を転写材へ2次転写する画像形成装置において、前記中間転写ベルトに接触する電流供給部材を有し、前記中間転写ベルトは導電性を備え、前記複数の像担持体のトナー像は、前記電流供給部材から供給された電流が前記中間転写ベルトの周方向に流れることで、複数の前記1次転写部で前記像担持体から前記中間転写ベルトにトナー像が1次転写されるものであり、転写材に2次転写されず前記中間転写ベルトに残留したトナーを帯電するトナー帯電手段を有し、前記トナー帯電手段によって前記残留トナーをトナーの正規の帯電極性と逆極性に帯電し、帯電された前記残留トナーは、前記中間転写ベルトの周方向に流れる電流によって前記中間転写ベルトと接触する前記像担持体と形成する前記1次転写部で、前記中間転写ベルトから前記像担持体に移動されるものであり、前記複数の像担持体において、帯電された前記残留トナーを前記中間転写ベルトから移動させる前記像担持体と、帯電された前記残留トナーを前記中間転写ベルトから移動させない前記像担持体を切換える場合、帯電された前記残留トナーを前記中間転写ベルトから移動させる前記像担持体と前記中間転写ベルトの間で発生する電位差が、帯電された前記残留トナーを前記中間転写ベルトから移動させない前記像担持体と前記中間転写ベルトの間で発生する電位差よりも大きくなるように、前記露光手段の各像担持体に対する露光を制御することを特徴とする画像形成装置。前記複数の張架部材は、ツェナーダイオードが接続されており、前記ツェナーダイオードは所定の電圧閾値を有し、前記中間転写ベルトに前記トナー帯電手段から電流が供給された場合でも、前記中間転写ベルトの電位は所定電位を維持することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記複数の張架部材は、バリスタが接続されており、前記バリスタは所定の電圧閾値を有し、前記中間転写ベルトに前記トナー帯電手段から電流が供給された場合でも、前記中間転写ベルトの電位は所定電位を維持することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記電流供給部材は、前記中間転写ベルトと前記二次転写部を形成する二次転写部材であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記電流供給部材は、前記中間転写ベルトの内面に接触する部材であることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記電流供給部材に印加される電圧の極性と、前記クリーニング手段に印加される電圧の極性は同極性であることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の画像形成装置。特許文献2の方法では、残留トナーを移動させる感光ドラムを切換えるためには、感光ドラムに残留トナーを移動させる1次転写部の電界の向きと、感光ドラムに残留トナーを移動させない1次転写部の電界の向きを異ならせる必要がある。特許文献2は、各1次転写部材に印加する電圧の極性を切換えることで、上記電界の向きを達成することが可能である。しかしながら、特許文献2の方法では、複数の1次転写専用の電圧電源が必要になり、1次転写専用の電源を減らすことが難しかった。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、1次転写専用の電圧電源の数を減らしつつ、中間転写ベルト上に残留した残留トナーを移動させる感光ドラムを切換えることが可能な画像形成装置を提供することを目的とする。前述の課題を解決するために、本願発明は以下の構成を備える。複数の像担持体と、前記複数の像担持体に静電潜像を形成する露光手段と、前記複数の像担持体の各静電潜像を現像する複数の現像手段と、回転可能な無端状の中間転写ベルトと、前記中間転写ベルトの内面を張架する複数の張架部材と、を備え、前記複数の像担持体が担持するトナー像を前記複数の像担持体に対応した複数の1次転写部で前記中間転写ベルトに1次転写し、2次転写部で前記中間転写ベルト上のトナー像を転写材へ2次転写する画像形成装置において、前記中間転写ベルトに接触する電流供給部材を有し、前記中間転写ベルトは導電性を備え、前記複数の像担持体のトナー像は、前記電流供給部材から供給された電流が前記中間転写ベルトの周方向に流れることで、複数の前記1次転写部で前記像担持体から前記中間転写ベルトにトナー像が1次転写されるものであり、転写材に2次転写されず前記中間転写ベルトに残留したトナーを帯電するトナー帯電手段を有し、前記トナー帯電手段によって前記残留トナーをトナーの正規の帯電極性と逆極性に帯電し、帯電された前記残留トナーは、前記中間転写ベルトの周方向に流れる電流によって前記中間転写ベルトと接触する前記像担持体と形成する前記1次転写部で、前記中間転写ベルトから前記像担持体に移動されるものであり、前記複数の像担持体において、帯電された前記残留トナーを前記中間転写ベルトから移動させる前記像担持体と、帯電された前記残留トナーを前記中間転写ベルトから移動させない前記像担持体を切換える場合、帯電された前記残留トナーを前記中間転写ベルトから移動させる前記像担持体と前記中間転写ベルトの間で発生する電位差が、帯電された前記残留トナーを前記中間転写ベルトから移動させない前記像担持体と前記中間転写ベルトの間で発生する電位差よりも大きくなるように、前記露光手段の各像担持体に対する露光を制御することを特徴とする画像形成装置。本発明の構成によれば、1次転写専用の電圧電源の数を減らしつつ、中間転写ベルト上に残留した残留トナーを移動させる感光ドラムを切換えることが可能になる。実施例1以下に、図面を参照して、この発明の好適な実施例を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施例に記載されている構成要素はあくまで例示であり、この発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。図1は、インライン方式4ドラム系のカラー画像形成装置の構成図である。画像形成装置は、イエロー色の画像を形成する画像形成部1aと、マゼンタ色の画像を形成する画像形成部1bと、シアン色の画像を形成する画像形成部1cと、ブラック色の画像を形成する画像形成部1dの4つの画像形成部画像形成ユニットを備えている。これらの4つの画像形成部は一定の間隔をおいて一列に配置されている。各画像形成部1a、1b、1c、1dには、それぞれ像担持体である感光ドラム2a、2b、2c、2dが配置されている。感光ドラム2a、2b、2c、2dは、本実施例では負帯電の有機感光体でアルミニウム等のドラム基体不図示上に感光層不図示を有しており、駆動装置不図示によって所定のプロセススピードで回転駆動される。各感光ドラム2a、2b、2c、2dの周囲には、帯電部材である帯電ローラ3a、3b、3c、3d、現像手段4a、4b、4c、4dがそれぞれ配置されている。さらに、各感光ドラム2a、2b、2c、2dの周囲には、ドラムクリーニング6a、6b、6c、6dがそれぞれ設置されている。さらに、各感光ドラム2a、2b、2c、2dの下方には、露光ユニット7a、7b、7c、7dがそれぞれ設置されている。露光ユニットは、各画像形成部に設ける必要なく、一つの露光ユニットで各感光ドラムを露光してもよい。露光ユニットの露光量は、制御部不図示によって制御される。各現像手段4a、4b、4c、4dには、それぞれイエロートナー、シアントナー、マゼンタトナー、ブラックトナーが収納されている。各画像形成部の対向する位置に、中間転写体であって、回転可能な無端状の中間転写ベルト8が設置されている。中間転写ベルト8は、駆動ローラ11、2次転写対向ローラ12、テンションローラ13によって張架されている以上の3本のローラを、張架部材とする。モータ不図示が接続された駆動ローラ11の駆動によって、中間転写ベルト8は、矢印方向反時計方向に回転移動される。以下、中間転写ベルト8の回転方向を中間転写ベルト8の周方向とする。駆動ローラ11は、中間転写ベルト8を駆動するために表層に高摩擦のゴム層を設け、ゴム層を体積抵抗率が105Ωcm以下の導電性を有する。2次転写対向ローラ12は、中間転写ベルト8を介して2次転写ローラ15と当接して2次転写部を形成している。2次転写対向ローラ12は、表層にゴム層を設け、ゴム層を体積抵抗率が105Ωcm以下の導電性とした。テンションローラ13は、金属ローラからなり、総圧約60Nの張力を中間転写ベルト8に付与し、中間転写ベルト8に従動して回転する。2次転写ローラ15としては、体積抵抗率が107~109Ωcm、ゴム硬度が30°アスカーC硬度計の弾性ローラを用いた。又、2次転写ローラ15は、中間転写ベルト8を介して2次転写対向ローラ12に対し、総圧約39.2Nで押圧される。又、2次転写ローラ15は、中間転写ベルト8の回転に伴い、従動して回転する。更に、2次転写ローラ15には、電圧電源19から、-2.0~7.0kVの電圧の印加が可能となっている。中間転写ベルト8の外面側には、中間転写ベルト8表面に残った転写残トナーを除去して回収するためのトナー帯電手段75が配置されている。トナー帯電手段75が備えるクリーニングブラシ71は、106~109Ωcmの導電性を有するナイロン製の繊維が略密となるように構成されたブラシである。クリーニングブラシ71の先端位置は、中間転写ベルト8の表面に対して侵入量が1.0mmとなるように設定されている。クリーニングブラシ71の長手方向中間転写ベルト8の表面の移動方向と交差する方向の長さは、中間転写ベルト8上の画像形成可能領域の同方向の幅と略同じである。このように、中間転写ベルト8の表面の移動方向において上流側に位置するクリーニングブラシ71は、中間転写ベルト8の移動に伴って中間転写ベルト8の表面を摺擦する。そして、クリーニングブラシ71には、電圧供給手段としての電源電圧電源72から、-2.0~2.0kVの電圧の印加が可能となっている。また、中間転写ベルト8の回転方向において、2次転写対向ローラ12と2次転写ローラ15とが当接する2次転写部の下流側には、定着ローラ17aと加圧ローラ17bを有する定着装置17が設置されている。次に、画像形成動作について説明する。コントローラから画像形成動作を開始するための開始信号が発せられると、カセット不図示から転写材記録媒体が一枚ずつ送り出され、レジストローラ不図示まで搬送される。その時、レジストローラ不図示は停止されており、転写材の先端は2次転写部の直前で待機している。一方、各画像形成部1a、1b、1c、1dでは、開始信号が発せられると、各感光ドラム2a、2b、2c、2dが、所定のプロセススピードで回転し始める。各感光ドラム2a、2b、2c、2dは、それぞれ帯電ローラ3a、3b、3c、3dによって一様に、本実施例では負極性に帯電される。そして、露光手段7a、7b、7c、7dは、レーザ光を各感光ドラム2a、2b、2c、2d上にそれぞれ走査露光して静電潜像を形成するそして、先ず感光ドラム2a上に形成された静電潜像に、感光ドラム2aの帯電極性負極性と同極性である現像電圧が印加された現像手段4aによりイエローのトナーを付着させて、トナー像として可視像化する。感光ドラムの電位は、帯電ローラにより帯電された後の電位が―500V、露光手段により露光された後の電位画像部が―100Vとなるよう帯電量、露光量を調整し、現像バイアスを―300Vとしている。また、プロセススピードを250mm/secとする。搬送方向回転方向と垂直方向の長さである画像形成幅は215mm、トナー帯電量は―40μC/g、画像ベタ部の感光ドラム上のトナー量は0.4mg/cm2となるよう設定している。このイエローのトナー像は、回転している中間転写ベルト8上に1次転写される。ここで、各感光ドラムに対向して、各感光ドラムからトナー像が転写される箇所を、1時転写部とする。この1次転写部は、複数の像担持体に対応する形で中間転写ベルト上に複数ある。本実施例は、中間転写ベルト8の外面に接触する電流供給部材から中間転写ベルト8の周方向に流れる電流によって、1次転写を行う。1次転写の原理は後述する。イエローのトナー像が転写された領域は、中間転写ベルト8の回転によって画像形成部1b側に移動する。そして、画像形成部1bにおいても、同様にして感光ドラム2bに形成されたマゼンタのトナー像が、中間転写ベルト8上のイエローのトナー像上に重ね合わせて転写される。以下、同様にして中間転写ベルト8上に重畳転写されたイエロー、マゼンタのトナー像上に、画像形成部1c、1dの感光ドラム2c、2dで形成されたシアン、ブラックのトナー像を、順次重ね合わせてフルカラーのトナー像を中間転写ベルト8上に形成する。そして、中間転写ベルト8上のフルカラーのトナー像先端が2次転写部に移動されるタイミングに合わせて、レジストローラ不図示により転写材をこの2次転写部に搬送する。中間転写ベルト8上のフルカラーのトナー像が、2次転写電圧トナーと逆極性正極性の電圧が印加された二次転写部材である2次転写ローラ15により転写材に一括して2次転写される。フルカラーのトナー像が形成された転写材は定着装置17に搬送される。定着ローラ17aと加圧ローラ17bによって形成される定着ニップ部で、フルカラーのトナー像は加熱加圧され、転写材P表面に熱定着された後に外部に排出される。転写材に転写されずに中間転写ベルト8上に残留した残留トナーは、本実施例では、クリーニング装置75によって帯電され、1次転写部で各感光ドラムに回収される。本実施例は、各感光ドラム2a、2b、2c、2dから中間転写ベルト8にトナー像を転写する1次転写を、図2で示す1次転写ローラ55a、55b、55c、55dに各電圧電源9a、9b、9c、9dから電圧を印加する構成を採用せずに実行することを特徴とする。以下に、本実施例の特徴を説明するために、中間転写ベルト8の体積抵抗率、表面抵抗率、周方向抵抗について説明する。尚、周方向抵抗の定義と測定方法については後述する。[本実施例で使用される中間転写ベルト8の体積抵抗率、表面抵抗率]本実施例の中間転写ベルト8は、厚み100μmのポリフェニレンサルファイドPPS樹脂にカーボンを分散させて電気抵抗を調整したものを基層としている。尚、使用される樹脂は、ポリイミドPI、PVdF、ナイロン、PET、PBT、ポリカーボネート、PEEK、PEN等でもよい。さらに、中間転写ベルト8は多層構成である。具体的には基層の外面には、厚み0.5~3μmで高抵抗のアクリル樹脂の表層を設けている。表層の高抵抗層は、2次転写部の長手方向で通紙域と非通紙領域の電流差を少なくして小サイズ紙の2次転写性が良化する効果がある。次にベルトの製造方法について説明する。本実施例では、インフレーション成形法による製造方法を用いている。基材となるPPSと、導電体粉であるカーボンブラックなどの配合成分を二軸混練機により溶融混練する。得られた混練物を環状ダイスによって押出し成形することによりベルトを製造している。表層である表面コート層は、成形したエンドレスベルトの表面に紫外線硬化樹脂をスプレーコーティングし、乾燥後、紫外線照射により硬化させて形成している。コート層は厚すぎると割れやすくなるため、0.5~3μmの範囲となるよう塗布量を調整している。本実施例では、導電体粉としてカーボンブラックを用いている。中間転写ベルト8の電気抵抗値を調節するために混合する添加剤は特に制限されるものではない。抵抗を調整する導電性フィラーとしてはカーボンブラックや各種の導電性金属酸化物等がある。非フィラー系抵抗調整剤としては各種金属塩やグリコール類等の低分子量のイオン導電材やエーテル結合や水酸基等を分子内に含んだ帯電防止樹脂または電子導電性を示す有機高分子化合物等である。添加するカーボン量を増やすとベルトは低抵抗化するが、増やしすぎるとベルト自体の強度が不足し、割れやすくなってくる。本実施例では、ベルト強度が画像形成装置に使用できる範囲内に収まる範囲内で、ベルトを低抵抗化している。本実施例の中間転写ベルトのヤング率は3000MPa程度である。ヤング率E測定は、JIS-K7127の引張弾性率測定方法に準拠し、測定試料の厚みは100μmとした。表1に、基体に対するカーボン量の相対比率を変更したベルトを示す。表1には、添加したカーボン量と表層コート層の有無を示している。例えば、ベルトBはベルトAに対してカーボン量が1.5倍、ベルトCはベルトAに対してカーボン量が2倍であることを示している。また、ベルトA、ベルトB、ベルトCには表層を設けている。また比較用のベルトとしてカーボン量の相対比率を変えて、抵抗調整したポリイミドの比較例ベルトを製法した。比較例ベルトは、カーボン量の相対比率が0.5であり、体積抵抗率も1010~1011Ωcmである。この比較例ベルトは、中間転写ベルトに採用されるベルトとしては一般的な抵抗値を有するベルトである。以下に、比較例ベルトと、ベルトA~Cの体積抵抗率、表面抵抗率の測定結果を示す。まず、前述の比較例ベルトおよびベルトA~Cに対して、株式会社三菱化学アナリテック製の抵抗率計ハイレスタUPMCP-HT450を用いて測定した。測定した体積抵抗率、表面抵抗率ベルトの外側表面を表2に示す。測定方法は、JIS-K6911に準拠し、導電性ゴムを電極とすることで電極とベルトの表面の良好な接触性を得た上で測定した。測定条件は、印加時間を30秒間で、印加電圧を10V、100Vとしている。比較例ベルトは、印加電圧は100Vを印加した場合に、体積抵抗率が1.0×1010Ωcm、表面抵抗率が1.0×1010Ω/□である。しかしながら、比較例ベルトは印加電圧を10Vにすると流れる電流が小さすぎて体積抵抗率を測定できず、overと表示される。ベルトAは、100V印加で体積抵抗率は2.0×1012Ωcmであった。しかしながら、ベルトAは印加電圧を10Vにすると流れる電流が小さすぎて体積抵抗率を測定できず、overと表示される。表面抵抗率に関しては、ベルトAは印加電圧を10Vとすると、overと表示される。100Vを印加すると、表面抵抗率が1.0×1012Ω/□である。一方、ベルトB、Cは100V印加では、ベルトの抵抗が低いため流れる電流値が大きすぎて、体積抵抗率の測定不能を表すunderが表示される。ベルトBは、10V印加で体積抵抗率は1.0×1012Ωcmであった。ベルトCは、10V印加で体積抵抗率は1.0×1010Ωcmであった。表面抵抗率は、ベルトBは、10V印加で、4.0×1011Ω/□、100V印加で、2.0×108であった。表面抵抗率は、ベルトCは、10V印加で、5.0×1010Ω/□、100V印加で、underを示した。表2中で、ベルトAの印加電圧10Vの各体積抵抗率、表面抵抗率は測定不能である。また、100Vを印加した場合のベルトAと比較例ベルトの表面抵抗率を比較すると、ベルトAの方が高い。これはコート層の影響によるもので、高抵抗の表層コートを有するベルトAのほうが、表層コートを有していない比較例ベルトより抵抗が高いことが分かる。また、ベルトBとベルトD、ベルトCとベルトEを比較することで、コート層があることで、抵抗値が高くなっていることがわかる。また、ベルトBとベルトCを比較することで、カーボン量を増やすと、抵抗値が低くなっていることがわかる。本実施例では、表2でunderと表示される範囲の中間転写ベルトを使用する必要がある。そこで、上記体積抵抗率、表面抵抗率以外で規定される中間転写ベルトの抵抗を測定した。その別の規定による中間転写ベルト8の抵抗が、上述の中間転写ベルトの周方向の電気抵抗である。[中間転写ベルトの周方向抵抗の求め方]本実施例では、低抵抗化したベルトの抵抗値を図3で示す方法で測定している。図3aでは、電圧電源19から外面ローラ15Mに一定電圧を印加した時に、画像形成部1dの感光ドラム2dMに繋いだ電流計へ流れる電流を検知する。この検知した電流値から、外面ローラ15Mが接触する位置から感光ドラム2dMが接触する位置の間の中間転写ベルト8の電気抵抗を求める方法を用いている。即ち、この方法によって中間転写ベルト8の周方向回転方向に流れる電流を測定することで、ベルトの抵抗を算出している。このとき中間転写ベルト以外の抵抗の影響を無くすため、外面ローラ15M、感光ドラム2dMは金属のみからなるものを用いる。図中では、金属ローラであることを示すために符号にMMetalを付加している。本実施例では、外面ローラ15Mの当接部-感光ドラム2dM間の距離は中間転写ベルト上面側が370mm、中間転写ベルト下面側が420mmである。以上の測定方法で、印加電圧を変更してベルトA~Cを測定した結果が図4aである。この測定方法では中間転写ベルトの回転方向である周方向の抵抗を測定している。よって、本実施例では、この測定方法で測定した中間転写ベルトの抵抗を周方向抵抗[Ω]と称している。全てのベルトで印加電圧を上げていくと周方向抵抗が少しずつ低下していく傾向があるが、これは樹脂にカーボンを分散したベルトの特徴である。尚、図3bは図3aに対して、電流計の位置のみを変えただけである。この時の抵抗測定結果は、図4とほぼ同じ結果であり、本実施例の測定方法は、電流計の位置によって変動しない。ベルトA~Cでは、図3で示す方法で周方向抵抗測定できるが、比較例ベルトでは周方向抵抗測定できなかった。この理由は、比較例ベルトは、図2で示すような各1次転写ローラ55a、55b、55c、55dに夫々電圧電源が接続された構成の画像形成装置で使用されるベルトであるためである。図2の構成の画像形成装置では、隣り合う電圧電源9が中間転写ベルトを介してお互いに流れ込む電流によって影響を受けないように干渉しないように、中間転写ベルトの体積抵抗、面積抵抗は高く設計されている。比較例ベルトは、各1次転写ローラ55a、55b、55c、55に電圧を印加しても各1次転写部間で干渉しない程度の抵抗を持つベルトであり、周方向に電流が流れにくい性能を持つベルトとして設計されている。以下では、比較例ベルトのようなベルトを高抵抗ベルト、ベルトA~Cのような周方向に電流が流れるベルトを低抵抗のベルトである導電性ベルトと定義する。図4bは、図3aの測定方法で測定した電流をそのままプロットしたものである。前述の図4aの縦軸抵抗[Ω]は、図4bの測定された電流値を印加電圧で割ることで換算した値である。図4bに示すように、比較例ベルトでは2000V印加しても周方向に電流は流れなかった。しかしながら、ベルトA~Cでは、500V以下で50μA以上流れていることがわかる。本実施例で、中間転写ベルトとして使用するベルトは、上記周方向抵抗で104~108Ωである。次に、上記周方向抵抗が104~108Ωである中間転写ベルト8のベルト表面電位について説明する。図5にベルト表面電位の測定方法を示している。図中では4つの表面電位計で、4箇所の電位測定をしている。尚、図中の5dM、5aMは測定用の金属ローラである。表面電位計37aおよび測定プローブ38aは画像形成部1aの1次転写ローラ5aM金属ローラの電位を測定している。測定器はトレックジャパン株式会社製表面電位計MODEL344を使用した。金属ローラは中間転写ベルト内面と同電位となるため、本方法で中間転写ベルト内面電位を測定することができる。同じく、表面電位計37dおよび測定プローブ38dは画像形成部1dの1次転写ローラ5dM金属ローラの電位により中間転写ベルト内面の電位を測定している。また、表面電位計37eおよび測定プローブ38eは駆動ローラ11Mを対向にして中間転写ベルト外面電位を測定しており、表面電位計37fおよび測定プローブ38fはテンションローラ13を対向にして中間転写ベルト外面電位を測定している。また、駆動ローラ11M、2次転写対向ローラ12、テンションローラ13には各々電気的な抵抗部材を接続している。本測定方法で中間転写ベルトの電位を測定したところ、測定箇所による差はほぼ無く、ベルト電位は中間転写ベルト内でほぼ同電位であることがわかった。つまり本実施例で用いたベルトは、ある程度抵抗値を持つものの、導電性を有するベルトと考えて差し支えない。図6に中間転写ベルト電位の測定結果を示す。ここで、駆動ローラに接続する抵抗部材をRe、2次転写対向ローラ12に接続する抵抗部材をRg、テンションローラ13に接続する抵抗部材Rfとする。図6aはRe=Rf=Rg=1GΩの抵抗素子を用いた場合の結果である。横軸は転写用の電圧電源19に印加した電圧印加電圧、縦軸は中間転写ベルトの電位であり、ベルトA~Cでの結果を示している。また同様に、図6bはRe=Rf=Rg=100MΩ、図6cはRe=Rf=Rg=10MΩの場合の結果を示している。どのベルトも印加電圧を上げていくと、ベルト電位も上昇する。また、抵抗値を1GΩ、100MΩ、10MΩと下げていくと、ベルト電位は下降する。ここではRe、Rf、Rgの抵抗値を全て同じにしているが、どれか1つの抵抗値を下げると、その抵抗に従ってベルト電位が下がることが分かっている。また、比較例ベルトのように周方向に電流がほぼ流れない抵抗値の中間転写ベルトでは、上述のような方法でベルト電位を測定することはできない。図2で示すような各1次転写ローラに専用の電圧電源9a~dにより電圧を印加する構成では、電位測定プローブを配置することができない。またベルト周方向の位置で電位が異なるため、張架ローラ張架部材を対向にして電位測定プローブを配置して測定しても意味が無いからである。次に、図7に基づき本実施例の構成で、感光ドラムから中間転写ベルトにトナー像を転写することができる理由を説明する。図7aは、1次転写部の電位関係を説明した図である。感光ドラムの電位は、トナー部画像部で―100V、中間転写ベルトの表面電位として200Vの例を示している。感光ドラム上に現像された帯電量qをもつトナーは、感光ドラム電位と中間転写ベルト電位とにより形成された電界Eにより、中間転写ベルト方向の力Fを受けて1次転写される。次に、図7bは多重転写を説明した図である。多重転写とは、1度中間転写ベルト上に1次転写されたトナーの上に、さらに他色のトナーを重ねて1次転写することである。図7bでは、トナーはマイナスに帯電されており、この1度転写されたトナーによりトナー表面の電位が150Vとなっている例を示している。この場合、感光ドラム上のトナーは、感光ドラム電位とトナー表面電位とにより形成された電界E’により、中間転写ベルト方向の力F’を受けて1次転写される。図7cは、多重転写が終了したことを示している。このように、トナーを1次転写するにはトナーの帯電量と、感光ドラムと中間転写ベルトの電位差が関係しており、1次転写性を確保するには中間転写ベルト電位が一定以上必要であることがわかる。本実施例の前述の条件で、感光ドラム上に現像されたトナーを1次転写するのに必要な中間転写ベルト電位を検討すると、200V以上必要であることがわかった。図7dは、横軸に中間転写ベルト電位、縦軸に転写効率をプロットしたグラフである。転写効率とは、感光ドラム上に現像されたトナーが何中間転写ベルト上に転写されたかを示す転写性の指標であり、通常95以上あれば問題無く転写できていると判断する。図は中間転写ベルト電位200V以上で98以上の良好な転写をしていることを示している。このとき、各画像形成部1a、1b、1c、1dでの感光ドラムと中間転写ベルトの電位差は全て同じである。つまり、感光ドラム電位―100Vと中間転写ベルト電位200Vの電位差300Vが、各画像形成部1a、1b、1c、1dの1次転写部に形成されている。この電位差は、上記トナー3色分単色ベタを100として300分の多重転写に必要な電位差であり、従来の1次転写構成で各1次転写ローラに各々1次転写電圧を印加した場合とほぼ同等である。通常の画像形成装置は4色備えていても400の画像形成することは無く、最大トナー量として、210~280程度で十分なフルカラー画像形成を行うことができている。よって、本実施例では、中間転写ベルトの表面電位が所定電位になるように中間転写ベルトの周方向に電流を流すことで、1次転写を可能としている。本実施例では、2次転写部材である2次転写ローラ15に電圧電源19から電圧を印加することによって、一つの電圧電源19で、1次転写と2次転写を行うことが可能になる。即ち、2次転写ローラ15が、中間転写ベルト8の周方向に電流を流すための電流供給部材を兼ねている。2次転写は、中間転写ベルト8上に1次転写されたトナーを、1次転写と同様にクーロン力によって転写材上へ移動させることである。本実施例の条件で、転写材として上質紙坪量75g/m2を用い、2次転写するのに必要な2次転写電圧は2kV以上である。電流供給部材は、2次転写ローラ15と必ずしも兼用させる必要なく、電圧電源を別に設けて、中間転写ベルト8の外面に接触する接触部材でもよい。接触部材としては、ローラ、帯電ブラシ、回転ブラシ等が考えられる。この接触部材に電圧電源から電圧を印加することで、電流供給部材として使用できる。図8abcは、図6の中間転写ベルト電位に1次転写と2次転写の成立の条件を付加したものである。図8aは抵抗部材に1GΩ、図8bは抵抗部材に100MΩ、図8cは抵抗部材に10MΩの抵抗素子を使用した場合の結果を示す。図8の点線Aは、1次転写するのに必要な中間転写ベルト電位のラインである。図8のBは、2次転写設定範囲を示す。図8a、bのように、1GΩ、100MΩの場合は、一定以上の2次転写電圧を印加することで、1次転写、2次転写がOKとなっている。図8cのように、10MΩの場合は、より多くの2次転写電圧が必要となることがわかる。10MΩでも2次転写電圧を上げれば、2次転写OKとなるが、実際は張架ローラに電流を流しているので、より大容量の電源が必要となってしまう。2次転写部を転写材が通過している間は、転写材の抵抗により中間転写ベルト8の電位は低下するが、その低下分をあらかじめ想定して電流供給部材に印加する電圧を設定しておけばよい。図9は、2次転写部を転写材が通過している場合のベルト表面電位の測定結果である。また、前述した1次転写と2次転写の成立条件を追記してある。図のように、転写材が有ることで、ベルト電位が若干低下していることがわかる。これは電圧電源19から供給された電圧が、2次転写部で電圧降下しているためである。ただし、張架ローラの抵抗が1GΩ、100MΩの場合は、1次転写、2次転写共にOK領域があるものの、10MΩの場合は、より多くの2次転写電圧が必要となることがわかる。10MΩでも2次転写電圧を上げれば、2次転写OKとなるが、2次転写効率が低下する傾向にある。1次転写性は感光ドラム表面電位とベルト表面電位の電位差で決まり、本実施例の画像形成装置の場合、ベルト表面電位が略200V以上あれば1次転写性を確保できる。よって本実施例の画像形成装置で1GΩ、100MΩを使用し、2次転写電圧を2kV以上にすれば、1次転写性は2次転写部に転写材があるなしに関わらずに確保できる。次に図10に基づき、中間転写ベルト上に残留したトナーの回収方法について説明する。前述した2次転写工程で転写材上に転写されなかったトナーを残留トナーと称する。残留トナーは、中間転写ベルトの回転に伴いトナー帯電手段75が中間転写ベルトに接触する接触部へ搬送される。トナー帯電手段75のクリーニングブラシ71には、クリーニング用電圧電源第2の電圧電源72からトナーの正規の帯電極性とは逆極性、即ち、本実施例では正極性の電圧が印加される。これにより、中間転写ベルト8上の残留トナーは、クリーニングブラシ71を通過する時に、転写最適な値の正極性の電荷を付与される。本実施例では、現像手段4aにおいてトナーは負極性に帯電されており、上記クリーニングブラシ71通過後の2残留トナーとは逆極性である。その後、最適な正極性の電荷が付与された残留トナーは、各画像形成部の1次転写部において感光ドラム2a~2dへ静電的に移動する。各感光ドラムへ移動した残留トナーはドラムクリーニング手段6a~6dへ回収される。残留トナーの帯電と、1次転写を同じタイミングで実行する場合は、2次転写部材15電流供給部材に印加される電圧の極性と、クリーニングブラシ71クリーニング手段に印加される電圧の極性は同極性である。即ち、導電性の中間転写ベルト8は、2次転写ローラとクリーニングブラシ71から電流が供給される。図11は上記ベルトAを用いて、2次転写ローラ15とクリーニングブラシ71から中間転写ベルト8に電流を供給した場合の中間転写ベルトの電位の変化を表すグラフである。図11に示すように、2次転写ローラとクリーニングブラシ71の両方から電流を供給する場合は、ベルトの表面電位が上昇する。クリーニングブラシ71から流れる電流によって、中間転写ベルトと感光ドラムの電位差が大きくなりすぎると、1次転写性が低下する。そこで、張架ローラを抵抗素子の代わりに特定の電圧閾値を持つツェナーダイオードまたはバリスタを介して接地することで1次転写性を安定化させることができる。図12は、ツェナーダイオードまたはバリスタを介して接地した場合に、電流供給部材15とクリーニングブラシ71に同時に電圧を印加した時の中間転写ベルトの電位を示している。尚、比較として点線で張架部材に抵抗素子を接続した場合を示している。抵抗素子を接続した場合は、印加電圧を大きくすると、中間転写ベルト電位も印加電圧に比例して大きくなる。しかし、ツェナーダイオードまたはバリスタを接続した場合、ツェナー電位またはバリスタ電位を超えると電流が張架ローラ側からアース点に流れ出す。よって、中間転写ベルト8の電位は、ツェナー電位またはバリスタ電位を保つ。このため、印加電圧を上げても、ツェナー電位またはバリスタ電位以上にベルト電位が上昇することがなく、ベルト電位を一定に保つことができ1次転写性を安定させることができる。この電位を一定に保つ作用はクリーニングブラシに印加する電圧を大きくした場合も、同様である。ツェナー電位またはバリスタの電位を環境の影響を考慮して所定電位の200Vとすれば良い。このように構成することで、1次転写性及び2次転写性を安定させつつ、電流供給部材15に印加する電圧と、クリーニングブラシ71に印加する電圧を独立に最適化することができる。複数の転写材に対する連続画像形成時は、次の転写材に対する1次転写と同時に、残留トナーの中間転写ベルト8から感光ドラムへの移動が転写同時に行われる。このような転写同時クリーニングを実行する場合は、残留トナーの大部分は、最初に電界が発生する1次転写部が発生する画像形成部1aの感光ドラム2aに静電的に移動する。しかしながら、転写同時クリーニングを実行する必要が無い場合は、帯電された前記残留トナーを中間転写ベルトから移動させる像担持体と、帯電された残留トナーを中間転写ベルトから移動させない前記像担持体を切換えることが可能である。これは、連続画像形成時の最後に発生した残留トナーに限ることではなく、例えば、1枚の転写材に対する画像形成を行った場合に発生した残留トナーにも適用可能である。図13は連続画像形成時の最後の転写材が2次転写部を抜け、その転写材に対する残留トナー80の後端がトナー帯電手段75との接触部を抜けた後の状態を表している。最後の転写材以外の転写材に対して発生した残留トナーは、上記の理由で最上流に配置される感光ドラム2aと形成する1次転写部で回収される。よって、連続画像形成時は、残留トナーは主に最上流の感光ドラム2aが備える廃トナーボックスに回収される。しかしながら、図13で示す残留トナーに関しては、最上流の感光ドラム2aに回収する必要がなく、その他の感光ドラムの廃トナーボックスに回収することが可能である。尚、トナー帯電手段75の接触位置から感光ドラム2aまでの中間転写ベルトの移動方向の距離Hが、転写材のサイズ本実施例の画像形成装置に使用できる最大の転写材のサイズよりも長いほうが効果的に、残留トナーを振り分けることが可能である。その為に、中間転写ベルトに対して各感光ドラムを下方に配置して、2次転写部から1次転写部までの距離を長くする構成が本実施例には適している。本実施例では、中間転写ベルト8の周方向に電流を流す為に、中間転写ベルトの表面電位は等電位である。その為、残留トナーを移動させる感光ドラムと、残留トナーを移動させない感光ドラムを選択する場合は、感光ドラム表面電位を変更する必要がある。図15に、2次転写電圧、クリーニングブラシ電圧をOn電圧を印加している状態、Off電圧を印加していない状態するタイミングと、各感光ドラムの電位、各現像手段の各現像手段に対する接離タイミング、を説明する図である。最初に、2次転写電圧及びクリーニングブラシ電圧をOffにすると同時に、最上流画像形成部1aの感光ドラム2aの表面電位を露光手段により制御し、現像手段4aを感光ドラム2aから離間させる。その結果、中間転写ベルト8の電位は略0Vになり感光ドラム2aの表面電位が-100Vとなり、2次転写残トナー80の感光ドラム2aへの逆転写電界が弱まる。その結果、2次転写残トナー80の大部分は、感光ドラム2aの1次転写部を通過して更に下流の感光ドラムの1次転写部へ移動する。本実施例においてはこの2次転写残トナー80を最下流画像形成部1dの感光ドラム2dへ静電的に移動させてクリーニング装置6dに回収する。その為、感光ドラム2b、2cの表面電位を-100Vとするとともに対応する現像手段4b、4cを離間させ、感光ドラム2dの表面電位を-500Vとしている。即ち、帯電された残留トナーを中間転写ベルト8から移動させる感光ドラム2dと中間転写ベルト8の間で発生する電位差が、感光ドラム2a~2cと中間転写ベルトの間で発生する電位差よりも大きくなるように、露光手段の各像担持体に対する露光量を制御する。このような制御を実施することにより、2次転写残トナー最後部がトナー帯電部75を通過後に中間転写ベルト8上に残った2次転写残トナー80を最下流画像形成部1dに回収することができる。これにより2次転写残トナー80の回収が最上流画像形成部1aへ偏ることを抑制することができる。本実施例では2次転写残トナーの最後部の回収を最下流画像形成部1dで実施する構成であるが、画像形成部1b、1c、1dのどこか1ヶ所または複数ヶ所に回収する構成でもよい。本実施例においては中間転写ベルト8のクリーニング用部材としてブラシを用いたがこれに限定されるものではなく、残留トナーを所望の極性に帯電できるものであればローラ、ブラシとローラの組合せなどでもよい。また、本実施例で用いた感光ドラム電位、トナー帯電量、中間転写ベルト電位、プロセススピード等は、これに限るものではなく、導電性の中間転写ベルトを用い、張架ローラに繋いだ抵抗値を一定値以上とすることで、他の条件でも成り立たせることができる。さらに、本例での中間転写ベルトは、PPSにカーボンを添加して導電性を持たせているが、これに限るものではなく、他の樹脂や金属等でも本例と同等の導電性があれば同様の効果を期待することができる。また、単層および2層の中間転写ベルトを用いたが、弾性層を設けるなどした3層以上のベルトでも前記周方向抵抗であれば、同様の効果を期待することができる。