"通信相手装置に割り当てる周波数リソースを示す周波数リソース番号を決定するスケジューリング手段と、前記周波数リソース番号のうち、前記割り当てる周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、前記通信相手装置に通知する通知情報を生成する周波数リソース情報生成手段と、前記通知情報を送信する送信手段と、を具備する無線通信装置。前記周波数リソース情報生成部は、前記周波数リソース番号のうち、前記割り当てる周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加え、通知リソース番号を算出する通知リソース番号算出手段と、前記通知リソース番号を用いて、前記通知情報を生成する通知情報生成手段と、を具備する請求項1に記載の無線通信装置。前記通知リソース番号算出手段は、前記開始番号にオフセット値を加える場合のオフセット値を-1とし、前記終了番号にオフセット値を加える場合のオフセット値を1とする請求項2に記載の無線通信装置。前記周波数リソース情報生成部は、前記通信相手装置に割り当てる周波数リソース番号の総数に1を加え、前記通信相手に通知する周波数リソース番号の総数を設定するリソース番号総数設定手段をさらに具備し、前記通知情報生成手段は、前記通知リソース番号と、前記通知する周波数リソース番号の総数とを用いて、前記通知情報を生成する請求項2に記載の無線通信装置。前記リソース番号総数設定手段は、次式の関係を満たす場合、ただし、Nrbは前記通知する周波数リソース番号の総数、Mは前記通信相手に割り当てる周波数リソースの最大クラスタ数。割り当て可能な周波数リソース番号の総数を前記通知する周波数リソース番号の総数に設定する請求項4に記載の無線通信装置。通信相手装置から送信された、周波数リソース番号を示す通知情報を受信する受信手段と、前記通知情報に基づいて、周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、割り当てられた周波数リソースを算出する周波数リソース情報算出手段と、前記割り当てられた周波数リソースにデータを割り当てる割当手段と、を具備する無線通信装置。通信相手装置に割り当てる周波数リソースを示す周波数リソース番号を決定し、前記周波数リソース番号のうち、前記割り当てる周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、前記通信相手装置に通知する通知情報を生成し、前記通知情報を送信する、割り当てリソース通知方法。通信相手装置から送信された、周波数リソース番号を示す通知情報を受信し、前記通知情報に基づいて、前記通知された周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、割り当てられた周波数リソースを算出し、前記割り当てられた周波数リソースにデータを割り当てる、データ割り当て方法。図3に、上述した非特許文献1に開示の技術を用いたクラスタ数M=2の非連続帯域割当の例を示す。図3に示すように、{s0,e0,s1,e1}={1,2,6,8}のRBG番号を式1のrで通知することにより、RBG番号1~2とRBG番号6~8の異なるクラスタ帯域幅を持つ2クラスタを割り当てることができる。しかしながら、rCombinatorialindexで通知するRBG番号は、rからそれらを一意に導出するために互いに異ならせる必要があるため、1RBGの帯域幅のクラスタを端末へ割り当てることができない例えば、RBG番号1及びRBG番号6のようなクラスタ帯域幅が1RBGである2クラスタを割り当てるとき、{s0,e0,s1,e1}={1,1,6,6}のようなRBG番号を同じとする通知はできない。このため、基地局の周波数スケジューリングの自由度が低下し、非連続帯域割当によるシステム性能の改善効果が制限されてしまう。本発明の目的は、シグナリングビット数の増加を抑えつつ、周波数スケジューリングの自由度を向上させる無線通信装置、割り当てリソース通知方法及びデータ割り当て方法を提供することである。本発明の無線通信装置は、通信相手装置に割り当てる周波数リソースを示す周波数リソース番号を決定するスケジューリング手段と、前記周波数リソース番号のうち、前記割り当てる周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、前記通信相手装置に通知する通知情報を生成する周波数リソース情報生成手段と、前記通知情報を送信する送信手段と、を具備する構成を採る。本発明の無線通信装置は、通信相手装置から送信された、周波数リソース番号を示す通知情報を受信する受信手段と、前記通知情報に基づいて、周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、割り当てられた周波数リソースを算出する周波数リソース情報算出手段と、前記割り当てられた周波数リソースにデータを割り当てる割当手段と、を具備する構成を採る。本発明の割り当てリソース通知方法は、通信相手装置に割り当てる周波数リソースを示す周波数リソース番号を決定し、前記周波数リソース番号のうち、前記割り当てる周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、前記通信相手装置に通知する通知情報を生成し、前記通知情報を送信する、ようにした。本発明のデータ割り当て方法は、通信相手装置から送信された、周波数リソース番号を示す通知情報を受信し、前記通知情報に基づいて、前記通知された周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、割り当てられた周波数リソースを算出し、前記割り当てられた周波数リソースにデータを割り当てる、ようにした。本発明によれば、シグナリングビット数の増加を抑えつつ、周波数スケジューリングの自由度を向上させることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。実施の形態1本発明に係る通信システムは、無線通信端末装置100以下、単に端末というと無線通信基地局装置200以下、単に基地局というとを有する。端末100は、例えばLTE-A端末であり、基地局200は、例えばLTE-A基地局である。基地局200は、端末100から送信されるデータに割り当てるための割り当てリソースを決定し、決定した割り当てリソースの情報を端末100へ通知する。また、端末100は、基地局200から通知された割り当てリソースの情報に基づいて、送信するデータの割り当てを行い、割り当てたデータを基地局200へ送信する。図4は、本発明の実施の形態1に係る端末100の主要構成図である。端末100において、受信部102は、通信相手装置である基地局200から送信された、周波数リソース番号を示す通知情報を受信する。そして、周波数リソース情報算出部105は、通知情報に基づいて、周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、割り当てられた周波数リソースを算出する。さらに、マッピング部112は、割り当てられた周波数リソースにデータを割り当てる。図5は、本発明の実施の形態1に係る基地局200の主要構成図である。基地局200において、スケジューリング部201は、通信相手装置である端末100に割り当てる周波数リソースを示す周波数リソース番号を決定する。そして、周波数リソース情報生成部202は、周波数リソース番号のうち、割り当てる周波数リソースの開始番号又は終了番号に所定のオフセット値を加えて、端末100に通知する通知情報を生成する。さらに、送信部207は、通知情報を送信する。図6は、本発明の実施の形態1に係る端末100の構成を示すブロック図である。以下、端末100の構成について図6を用いて説明する。受信部102は、基地局200から送信された信号をアンテナ101を介して受信し、受信信号に対してダウンコンバート、A/D変換等の受信処理を施し、受信処理を施した受信信号を復調部103に出力する。復調部103は、受信部102から出力された受信信号に含まれる、基地局から送信されたスケジューリング情報を復調し、復調したスケジューリング情報をスケジューリング情報復号部104に出力する。スケジューリング情報には、端末から送信する送信信号の周波数リソース情報を示す通知情報等が含まれる。スケジューリング情報復号部104は、復調部103から出力されたスケジューリング情報を復号し、復号したスケジューリング情報に含まれる通知情報を周波数リソース情報算出部105の通知RBG算出部107に出力する。ここで、基地局から通知された通知情報rとは、各クラスタの開始RBG番号と終了RBG番号から所定の式で算出したCombinatorialindexを指す。周波数リソース情報算出部105は、RBG総数設定部106、通知RBG算出部107及び割当RBG算出部108を備える。周波数リソース情報算出部105は、スケジューリング情報復号部104から出力された通知情報rを用いて、後述するルールに従って端末100へ割り当てられた周波数リソースを示す周波数リソース割当情報b’iを算出し、マッピング部112に出力する。RBG総数設定部106は、基地局から端末100へ通知するRBGの総数通知RBG総数Nrb’を通知RBG算出部107に出力する。通知RBG総数Nrb’は、次式4のようにして算出される。ここで、端末100に割り当てるRBGの総数割当RBG総数Nrbは予めシステムで一意に決められ、例えば、システム帯域幅に相当するRBGの総数とする。通知RBG総数Nrb’=割当RBG総数Nrb1...4通知RBG算出部107は、スケジューリング情報復号部104から出力された通知情報rと、RBG総数設定部106から出力された通知RBG総数Nrb’と、予めシステムで定義された最大クラスタ数Mとを次式5に適用し、クラスタの開始RBG番号と終了RBG番号をクラスタ番号順に並べた情報列通知RBG番号情報bi、定義は式1と同じを導出して、割当RBG算出部108に出力する。ここで、biの構成要素は昇順で互いに異なるという制約を設けておくことにより、通知情報rから一意にbiを導出することができる。割当RBG算出部108は、通知RBG算出部107から出力された通知RBG番号情報bi={s0,e0,s1,e1,...sM-1、eM-1}に基づいて、端末100が実際に送信信号を割り当てるRBG番号情報割当RBG番号情報b’i={s’0,e’0,s’1,e’1,...s’M-1、e’M-1}を算出して、マッピング部112に出力する。詳細には、割当RBG算出部108は、式6又は式7に示すように、通知RBG番号から割当RBG番号を算出する。割当開始RBG番号s’i=通知開始RBG番号si割当終了RBG番号e’i=通知終了RBG番号ei-1...6割当開始RBG番号s’i=通知開始RBG番号si1割当終了RBG番号e’i=通知終了RBG番号ei...7なお、割当RBG番号情報は、周波数リソース情報と同義である。符号化部109は、送信データを符号化して、符号化データを変調部110に出力する。変調部110は、符号化部109から出力された符号化データを変調して、変調データをDFT部111に出力する。DFT部111は、変調部110から出力された変調データにDFTDiscreteFourierTransform処理を施して、DFT処理された変調データをデータ信号としてマッピング部112に出力する。マッピング部112は、割当RBG算出部108から出力された割当RBG番号情報b’iに基づいて、DFT部111から出力されたデータ信号を周波数領域のリソースにマッピングする。具体的には、クラスタ番号iの周波数帯域を割当開始RBG番号s’iから割当終了RBG番号e’iの範囲とし、この範囲にデータ信号をマッピングする。マッピング部112は、このマッピングをM個のクラスタについて行い、データ信号をマッピングした送信信号をIFFT部113に出力する。IFFT部113は、マッピング部112から出力された送信信号にIFFTInverseFastFourierTransform処理を施して、CP付加部114に出力する。CP付加部114は、IFFT部113から出力された送信信号の後尾部分と同じ信号をCPCyclicPrefixとして送信信号の先頭に付加し、送信部115に出力する。送信部115は、CP付加部114から出力されたCPが付加された送信信号に対してD/A変換、アップコンバート、増幅等の送信処理を施し、送信処理を施した送信信号をアンテナ101から送信する。図7は、本発明の実施の形態1に係る基地局200の構成を示すブロック図である。以下、基地局200の構成について図7を用いて説明する。スケジューリング部201は、端末に割り当てる周波数リソースを示す周波数リソース割当情報として、割当RBG番号情報b’i={s’0,e’0,s’1,e’1,...s’M-1、e’M-1}を決定し、保持部209及び周波数リソース情報生成部202の通知RBG算出部203に出力する。周波数リソース情報生成部202は、通知RBG算出部203、RBG総数設定部204及び通知情報生成部205を備える。周波数リソース情報生成部202は、スケジューリング部201から出力された割当RBG番号情報b’iを用いて、後述するルールに従って通知情報rを生成し、変調部206に出力する。通知RBG算出部203は、スケジューリング部201からから出力された割当RBG番号情報b’iを式6又は式7に適用し、端末へ通知するRBG番号通知RBG番号情報biを算出して、通知情報生成部205に出力する。RBG総数設定部204は、式4によって算出した通知RBG総数Nrb’端末へ通知するRBG総数を通知情報生成部205に設定する。通知情報生成部205は、通知RBG算出部203から出力された通知RBG番号情報biとRBG総数設定部204によって設定された通知RBG総数Nrb’とを式5に適用し、通知情報rを生成して、変調部206に出力する。変調部206は、通知情報生成部205から出力された通知情報rを変調して、制御信号として送信部207に出力する。送信部207は、変調部206から出力された制御信号に対してD/A変換、アップコンバート、増幅等の送信処理を施し、送信処理を施した制御信号をアンテナ208から送信する。保持部209は、周波数リソースを割り当てた端末から送信された信号を受信するため、スケジューリング部201から出力された割当RBG番号情報b’iを保持する。保持部209は、所望端末からの信号を受信する際に、保持した割当RBG番号情報b’iをデマッピング部214に出力する。受信部211は、端末から送信された信号をアンテナ210を介して受信し、受信信号に対してダウンコンバート、A/D変換等の受信処理を施す。そして、受信部211は、受信処理を施した受信信号をCP除去部212に出力する。CP除去部212は、受信部211から出力された受信信号の先頭に付加されたCPを除去して、FFT部213に出力する。FFT部213は、CP除去部212から出力されたCPが除去された受信信号に対してFFT処理を施して周波数領域の信号に変換し、周波数領域に変換した周波数領域信号をデマッピング部214に出力する。抽出手段としてのデマッピング部214は、保持部209から出力された割当RBG番号情報に従って、FFT部213から出力された周波数領域信号から所望端末の送信帯域に対応するデータ信号を抽出し、抽出したデータ信号を周波数領域等化部215に出力する。周波数領域等化部215は、デマッピング部214から出力されたデータ信号に対して等化処理を施して、IDFT部216に出力する。IDFT部216は、周波数領域等化部215から出力された等化処理されたデータ信号に対してIDFTInverseDiscreteFourierTransform処理を施して、復調部217に出力する。復調部217は、IDFT部216から出力されたIDFT処理されたデータ信号に対して復調処理を施して、復号部218に出力する。復号部218は、復調部217から出力された復調信号に対して復号処理を施し、受信データを抽出する。次に、上述した端末100の割当RBG算出部108における動作について説明する。以下、最大クラスタ数Mが2の場合を例に示す。式6で通知RBG番号と割当RBG番号とを対応付ける場合の周波数リソースの割り当ての動作例を図8に示す。図8は、通知RBG総数Nrb’=9、割当RBG総数Nrb=8であり、基地局から端末へ通知する通知RBG番号情報biはbi={s0,e0,s1,e1}={1,3,8,9}とした例である。この場合、式6から、実際に端末に割り当てる割当RBG番号情報b’iはb’i={s’0=s0,e’0=e0-1,s’1=s1,e’1=e1-1}={1,2,8,8}となり、図8の網掛けしたRBG番号1,2,8が割り当て周波数リソースとなる。つまり、上記のs’1とe’1のように、割当開始RBG番号と割当終了RBG番号が一致する場合、1RBGの帯域幅のクラスタを割り当てることができる。また、式7で通知RBG番号と割当RBG番号とを対応付ける場合の周波数リソースの割り当ての動作例を図9に示す。図9は、通知RBG総数Nrb’=9、割当RBG総数Nrb=8であり、基地局から端末へ通知する通知RBG番号情報biはbi={s0,e0,s1,e1}={0,2,7,8}とした例である。この場合、式7から、実際に端末に割り当てる割当RBG番号情報b’iはb’i={s’0=s01,e0’=e0,s’1=s11,e’1=e1}={1,2,8,8}となり、図9の網掛けしたRBG番号1,2,8が割り当て周波数リソースとなる。つまり、図8の場合と同様に、割当開始RBG番号と割当終了RBG番号が一致する場合、1RBGの帯域幅のクラスタを割り当てることができる。ここで、実施の形態1における通知情報rに必要なシグナリングビット数は、次式8で計算できる。式8で算出したM=2におけるNrb=25RBGと、Nrb=50RBGのシグナリングビット数Lを図10に示す。図2と比較するとシグナリングビット数は増加しないことが分かる。このように実施の形態1によれば、非連続帯域割当用の周波数リソース通知方法において、通知するRBGの総数を割り当てるRBGの総数1とし、かつ、端末へ通知する通知RBG番号のうち、開始RBG番号又は終了RBG番号のいずれか一方に1又は-1の所定のオフセット値を加えて、所定の式より求めた通知情報rを基地局から端末へ送信し、端末が実際に送信信号を割り当てる割当RBG番号を導出することにより、基地局は端末に対し、1RBGを含むRBG単位のクラスタ帯域幅を自由に割り当てられるため、周波数スケジューリングの自由度を向上させることができ、非連続帯域割当によるシステム性能の改善を図ることができる。また、シグナリングビット数の増加も最小限に抑えられる。また、通知情報rにCombinatorialindexを利用することにより、所定のオフセットを加算するという簡易な構成で従来技術を再利用することができる。通知RBG番号から割当RBG番号を導出する際に、例外処理等を入れる必要がないので送受信構成がシンプルになる。なお、本実施の形態では、従来可能であった図11に示すような連続帯域割当を通知することができない。ここで、LTE-Advancedでは、非連続帯域割当用の制御信号に加えて、DCIFormat0と呼ばれる連続帯域割当用の制御信号を常に基地局から端末へ送信することができる。DCIFormat0の周波数リソース通知方法は、1RB単位で1クラスタ連続帯域割当に限定した割り当てを行い、開始RB番号s0に相当と終了RB番号e0に相当の2つのRB番号を通知することにより、1クラスタ割当を指示する方法である。図11の周波数リソース割当を行う場合には、開始RB番号1と終了RB番号6を通知すればよい。よって、基地局が端末へ割り当てるクラスタ数に応じて、周波数リソース通知方法を切り替えることにより、図11に示すような連続帯域割当を指示することができる。つまり、クラスタ数が2以上の場合には、実施の形態1で説明した非連続帯域割当用の周波数リソース割当方法を用い、クラスタ数が1の場合には、連続帯域割当用の周波数リソース割当方法DCIformat0を用いることで、1つ以上のクラスタ帯域を端末へ割り当てることができる。実施の形態2実施の形態1では、必要なシグナリングビット数が式8で計算されるため、式3で計算される従来技術と比べて、シグナリングビット数が1ビット増加してしまう場合がある。図12に従来の式3と実施の形態1の式8によって算出されたシグナリングビット数を比較した結果を示す。図12より、割当RBG総数Nrbが16,19,22,26RBGの場合に、実施の形態1のシグナリングビット数が1ビット増加してしまうことが分かる。本発明の実施の形態2に係る端末の構成は、実施の形態1の図6に示した構成と同様であり、一部の機能が異なるのみなので、異なる機能について図6を援用して説明する。RBG総数設定部106は、基地局から端末へ通知するRBGの総数Nrb’を通知RBG算出部107に出力する。通知RBG総数は、式9が成り立つ場合つまり、実施の形態1の場合が従来に比べて、シグナリングビット数が1ビット増加する場合には、通知RBG総数Nrb’=割当RBG総数Nrbとして算出される。式9が成り立たない場合には、実施の形態1と同様に、式4によって算出される。本発明の実施の形態2に係る基地局の構成は、実施の形態1の図7に示した構成と同様であり、RBG総数設定部204の機能が異なるのみであるが、上述した実施の形態2に係る端末のRBG総数設定部107と同様であるため、その詳細な説明は省略する。このように、RBG総数設定部106では、式9が成り立たない場合には、実施の形態1と同様に動作するが、式9が成り立つ図12に示したように、従来に比べてシグナリングビット数が1ビット増える場合には、通知RBG総数Nrb’を従来と同様、割当RBG総数Nrbと一致させる。このとき、通知情報rに必要なシグナリングビット数は、式3で計算できるので、従来と同じシグナリングビット数を維持できる。式9が成り立たない場合には、周波数リソースの割り当ては図8に示すようになる。一方、式9が成り立つ場合には、周波数リソースの割り当ては、図13に示すように、割当可能な範囲を1RBG小さくすることでシグナリングビット数の増加を防止する。このように、実施の形態2では、システム帯域の端図13のRBG番号8の1RBGを割り当てられないという制約がある。しかし、LTE-Advancedでは、一般的にシステム帯域の両端は制御チャネルPUCCHを送信するため、データチャネルPUSCHをシステム帯域の両端に割り当てられなくても、その制約による周波数スケジューリングゲインの低下は小さい。よって、シグナリングビット数の増加を防止しながら、性能劣化を最小限に抑えることができる。このように実施の形態2によれば、通知情報rに必要なシグナリングビット数が従来に比べて1ビット増加する場合のみ、通知RBG総数と割当RBG総数とを一致させることにより、シグナリングビット数の増加を防止することができる。実施の形態3本発明の実施の形態3に係る端末の構成は、実施の形態1の図6に示した構成と同様であり、一部の機能が異なるのみなので、異なる機能について図6を援用して説明する。RBG総数設定部106は、基地局から端末へ通知するRBGの総数Nrb’を常に、通知RBG総数Nrb’=割当RBG総数Nrbとなるように算出して、通知RBG算出部107に出力する。割当RBG算出部108は、通知RBG算出部107から出力された通知RBG番号情報bi={s0,e0,s1,e1,...sM-1、eM-1}に基づいて、端末が実際に信号を送信する割当RBGを算出する。詳細には、割当RBG算出部108は、最も低い周波数帯域に位置するクラスタクラスタ番号0について、割当開始RBG番号s’i=通知開始RBG番号si1とし、最も高い周波数帯域に位置するクラスタクラスタ番号M-1について、割当終了RBG番号e’i=通知終了RBG番号ei-1として求める。本発明の実施の形態3に係る基地局の構成は、実施の形態1の図7に示した構成と同様であり、通知RBG算出部203及びRBG総数設定部204の機能が異なるのみである。RBG総数設定部204は上述した実施の形態3に係る端末のRBG総数設定部106と同様であるため、その詳細な説明は省略する。通知RBG算出部203は、スケジューリング部201から出力された割当RBG番号情報b’iに基づいて、最も低い周波数帯域に位置するクラスタクラスタ番号0について、割当開始RBG番号s’i=通知開始RBG番号si1とし、最も高い周波数帯域に位置するクラスタクラスタ番号M-1について、割当終了RBG番号e’i=通知終了RBG番号ei-1として、端末へ通知する通知RBG番号情報biを算出して、通知情報生成部205に出力する。次に、上述した端末の割当RBG算出部108における動作について説明する。以下、最大クラスタ数Mが2の場合を例に示す。本発明の実施の形態3における通知RBG番号と割当RBG番号とを対応付ける場合の周波数リソースの割り当ての動作例を図14に示す。図14は、通知RBG総数Nrb’=割当RBG総数Nrb=8であり、基地局から端末へ通知する通知RBG番号情報biはbi={s0,e0,s1,e1}={1,3,7,8}とする。この場合、通知RBG算出部107によって、実際に端末に割り当てる割当RBG番号情報b’iはb’i={s’0=s01,e0’=e0,s’1=s1,e’1=e1-1}={2,3,7,7}となり、図14の網掛けしたRBG番号2,3,7が割り当て周波数リソースとなる。ここで、実施の形態3の通知情報rに必要なシグナリングビット数は、式3で計算できるので、従来と同じシグナリングビット数を維持できる。また、図15に示すように、連続帯域割当を行うことができる。このように実施の形態3によれば、通知するRBGの総数を割り当てるRBGの総数と一致させ、最も低い周波数帯域に位置するクラスタについて、割当開始RBG番号を通知開始RBG番号1とし、最も高い周波数帯域に位置するクラスタについて、割当終了RBG番号を通知終了RBG番号-1とすることにより、1RBGを含むRBG単位のクラスタ帯域幅を自由に割り当てることができる。なお、実施の形態3では、システム帯域の端図14のRBG番号1と8が割り当てできない制約がある。しかし、実施の形態2で述べたように、一般的に、システム帯域の両端は制御チャネルPUCCHを送信するため、データチャネルPUSCHをシステム帯域の両端に割り当てられなくても、その制約による周波数スケジューリングゲインの低下は小さい。よって、シグナリングビット数の増加を防止しながら、性能劣化を最小限に抑えることができる。なお、上述した各実施の形態では、クラスタ数が2の場合を例に説明したが、本発明はこれに限定されず、クラスタ数が3以上の場合にも同様に適用できる。また、上記各実施の形態では、本発明をハードウェアで構成する場合を例にとって説明したが、本発明はハードウェアとの連携においてソフトウェアによって実現することも可能である。また、上記各実施の形態の説明に用いた各機能ブロックは、典型的には集積回路であるLSIとして実現される。これらは個別に1チップ化されてもよいし、一部又は全てを含むように1チップ化されてもよい。ここでは、LSIとしたが、集積度の違いにより、IC、システムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称されることもある。また、集積回路化の手法はLSIに限るものではなく、専用回路又は汎用プロセッサで実現してもよい。LSI製造後に、プログラムすることが可能なFPGAFieldProgrammableGateArrayや、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成可能なリコンフィギュラブルプロセッサを利用してもよい。さらには、半導体技術の進歩又は派生する別技術によりLSIに置き換わる集積回路化の技術が登場すれば、当然、その技術を用いて機能ブロックの集積化を行ってもよい。バイオ技術の適用等が可能性としてありえる。なお、上記実施の形態ではアンテナとして説明したが、本発明はアンテナポートantennaportでも同様に適用できる。アンテナポートとは、1本または複数の物理アンテナから構成される、論理的なアンテナを指す。すなわち、アンテナポートは必ずしも1本の物理アンテナを指すとは限らず、複数のアンテナから構成されるアレイアンテナ等を指すことがある。例えば3GPPLTEにおいては、アンテナポートが何本の物理アンテナから構成されるかは規定されず、基地局が異なる参照信号Referencesignalを送信できる最小単位として規定されている。また、アンテナポートはプリコーディングベクトルPrecodingvectorの重み付けを乗算する最小単位として規定されることもある。2010年6月21日出願の特願2010-140748の日本出願に含まれる明細書、図面及び要約書の開示内容は、すべて本願に援用される。"