リンク部材を順次連結したキャタピラ状のケーブルガイドで、車体からスライドドアへ架け渡すワイヤハーネスを外装し、該ケーブルガイドの長さ方向の少なくとも一端又は長さ方向の中間部に張力負荷手段を前記リンク部材に連結して設けており、前記張力負荷手段は、前記ケーブルガイドの先端のリンク部材または中間のリンク部材に固定する固定材と、該固定材に対して移動自在に組みつける可動材と、前記固定材と可動材との間に張架するバネを備え、前記固定材および可動材は前記ワイヤハーネスを挿通する貫通穴を備え、前記固定材の貫通穴に移動自在に挿通した前記ワイヤハーネスを前記可動材の貫通穴に挿通すると共に該可動材の引出端側に突設した取付片にワイヤハーネスを固定し、該ワイヤハーネスに前記バネによる張力を負荷していることを特徴とするワイヤハーネスの配索構造。前記張力負荷手段はケーブルガイドの少なくとも一端と車体またはスライドドアに固定した支持部材との間に介設し、前記固定材は、台座部の後側部に前記貫通穴を設けた筒部を突設すると共に該筒部の前端から台座部の前端にかけて可動材用のガイドレール部を設け、さらに該台座部の前端に可動材の前進を規制するストッパ部を突設している一方、前記可動材は、前記貫通穴を全長に設けた筒状で、前記ガイドレール部に移動自在に嵌合するレール部を設けている請求項1に記載のワイヤハーネスの配索構造。前記張力負荷手段を前記ケーブルガイドの長さ方向の中間部に介設しており、前記固定材は、前記リンク部材に連結する大径筒部の前端から小径筒部が突出する形状とし、前記大径筒部の中空部から小径筒部の中空部にワイヤハーネスを挿通し、前記可動材は前記小径筒部の外周に移動自在に外嵌する筒部の前端から前記リンク部材に連結する筒部を突設した形状とし、前記小径筒部の外周に前記バネを巻回し、該バネの両端を前記固定材の大径筒部の前端面と前記可動材の後端面に係止してバネを張設している請求項1に記載のワイヤハーネスの配索構造。図11に示すように、前記ケーブルガイド100の各リンク部材101の長さLは約20mmあり、湾曲に変位する屈曲部位では、順次連結するリンク部材101の多角形の変形により円弧を実現している。該屈曲部位では、図11Bに示すように、ケーブルガイド100内でワイヤハーネスW/Hが外周側に配線される外回り状態となり、ケーブルガイド100の円弧部の曲げ半径が大きくなる。一方、図11Cに示すように、スライドドアが閉位置ではケーブルガイド100は略直線状となり、ケーブルガイド100内でワイヤハーネスは内周側を内回り状態で挿通する。このように、ケーブルガイド100が屈曲する部位では、屈曲時はワイヤハーネスは外回りとなり、直線時は内回りとなりやすい。ワイヤハーネスの電線の長さは外回りに対応した長さに設定すると、直線状態に戻った時にワイヤハーネスに余長が発生し、ケーブルガイド内で電線群に弛み、リンク部材の内面と電線との間に接触摩擦が発生する。一方、内回りに対応した長さに電線長さを設定すると、屈曲時に電線に引張負荷がかかり、応力集中が生じる。スライドドアの開閉に応じて屈曲箇所で電線の一部に繰り返し応力集中が生じると、電線に損傷が発生する恐れがある。本発明は前記問題に鑑みてなされたもので、屈曲時および直線時のいずれにおいてもワイヤハーネスの電線に対して張力を与え、常に余長がない状態とし、ドア開閉時に電線に大きな変形が発生しないように抑制し、かつ、屈曲部位において、ケーブルガイド内で最内周を電線が通るようにして、ケーブルガイドの曲げ半径を小さくできるようにすることを課題としている。前記課題を解決するため、本発明は、リンク部材を順次連結したキャタピラ状のケーブルガイドで、車体からスライドドアへ架け渡すワイヤハーネスを外装し、該ケーブルガイドの長さ方向の少なくとも一端又は長さ方向の中間部に張力負荷手段を前記リンク部材に連結して設けており、前記張力負荷手段は、前記ケーブルガイドの先端のリンク部材または中間のリンク部材に固定する固定材と、該固定材に対して移動自在に組みつける可動材と、前記固定材と可動材との間に張架するバネを備え、前記固定材および可動材は前記ワイヤハーネスを挿通する貫通穴を備え、前記固定材の貫通穴に移動自在に挿通した前記ワイヤハーネスを前記可動材の貫通穴に挿通すると共に該可動材の引出端側に突設した取付片にワイヤハーネスを固定し、該ワイヤハーネスに前記バネによる張力を負荷していることを特徴とするワイヤハーネスの配索構造を提供している。前記のように、ケーブルガイドの少なくとも一端または中間部に張力負荷手段を介設し、ケーブルガイド内を挿通するワイヤハーネスが直線状に配索される場合も湾曲される場合も常時一定の負荷をかけて引っ張り、ワイヤハーネスに余長が無い状態としている。すなわち、スライドドアの開き時にワイヤハーネスおよびケーブルガイドが湾曲する場合は、ワイヤハーネスにより張力負荷手段のバネを縮めて湾曲部位のワイヤハーネス長さを最小寸法だけ長くし、湾曲部位の曲げ半径が大となるのを抑制しながら変形に追従させている。一方、スライドドアを閉鎖すると前記バネによりワイヤハーネスを引っ張って湾曲部位などに余長を発生させないようにしている。このように、スライドドアの開閉に伴うワイヤハーネスの変形をできるだけ抑制することで、ワイヤハーネスの損傷発生を抑制することができる。前記張力負荷手段はケーブルガイドの少なくとも一端と車体またはスライドドアに固定した支持部材との間に介設し、前記固定材は、台座部の後側部に前記貫通穴を設けた筒部を突設すると共に該筒部の前端から台座部の前端にかけて可動材用のガイドレール部を設け、さらに該台座部の前端に可動材の前進を規制するストッパ部を突設している一方、前記可動材は、前記貫通穴を全長に設けた筒状で、前記ガイドレール部に移動自在に嵌合するレール部を設けている。あるいは、前記張力負荷手段を前記ケーブルガイドの長さ方向の中間部に介設し、前記固定材は、前記リンク部材に連結する大径筒部の前端から小径筒部が突出する形状とし、前記大径筒部の中空部から小径筒部の中空部にワイヤハーネスを挿通し、前記可動材は前記小径筒部の外周に移動自在に外嵌する筒部の前端から前記リンク部材に連結する筒部を突設した形状とし、前記小径筒部の外周に前記バネを巻回し、該バネの両端を前記固定材の大径筒部の前端面と前記可動材の後端面に係止してバネを張設している。前記のように、本発明の車体からスライドドアへ架け渡すワイヤハーネスの配索構造において、キャタピラ式のケーブルガイドでワイヤハーネスを外装した場合に、スライドドアの開閉動作時に発生しやすいワイヤハーネスへの応力集中を、張力負荷手段をケーブルガイドの少なくとも一端または中間位置に介設することで、ワイヤハーネスに常に引っ張り力を負荷して余長を無くすことで、スライドドア開閉時のワイヤハーネスに発生する変形量を抑制している。これにより、ワイヤハーネスに負荷される応力集中を低減し、ワイヤハーネスに損傷が発生するのを防止することができる。かつ、ワイヤハーネスの湾曲部の曲げ半径の拡大も抑制できる。以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。図1乃至図6に第1実施形態を示す。本実施形態では、図1に示すように、自動車の車体110とスライドドア120との間に渡り配索されるワイヤハーネスW/Hにケーブルガイド1を外装している。該ケーブルガイド1は前記図9に示す特許文献1に記載されたケーブルガイド100と同様な構成とし、リンク部材101と同形状の図2に示すリンク部材2を順次連結している。即ち、リンク部材2は四角筒部2aの前後両端の上下面から突出する連結板部2b、2cを設け、前方に突出した連結板部2bに突起部2dを設け、後方へ突出した連結板部2cに穴部2eを設け、突起部2dを前方に連結するリンク部材2の穴部2eに嵌合し、突起部2dを垂直方向の回転軸として順次連結している。ケーブルガイド1の長さ方向の少なくとも一端のリンク部材2に、図1および図3に示す張力負荷手段5を軸着して連結している。本実施形態では車体110に固定された支持部材111に張力負荷手段5を軸着し、リンク部材2と車体110の支持部材111との間に張力負荷手段5を介設して連結している。前記張力負荷手段5は図4に示す固定材10と、該固定材10にスライド自在に組みつける図5に示す可動材15と、固定材10と可動材15との間に縮装するバネ18を備えている。前記固定材10は、台座部12の後側部リンク部材2との連結側に貫通穴11aを設けた筒部11を突設している。該筒部11は段状とし、内部に連続して設ける貫通穴11aを断面円形としている。筒部11の後部側は大径筒部11bとし、外周面はリンク部材2と同様な四角形状としている。前部側を小径筒部11cとし、該小径筒部11cの底面と台座部12の上面の間に隙間Cを設けている。該筒部11の大径筒部11bの後端の上下両面から、リンク部材2の連結板部2cと同様な連結板部11dを突設し、該連結板部11dに穴部11eを設けている。該穴部11eにリンク部材2の突起部2dを挿入し、突起部2dを垂直方向の回転支軸として連結している。また、固定材10には前記筒部11の大径筒部11bの前端から台座部12の前端にかけて台座部上面12aの幅方向の両側に溝からなるガイドレール部13を設けている。かつ、ガイドレール部13に挟まれた位置の前端に台座部12からストッパ部14を突設している。さらに、台座部12の前部両側に穴部12hを設け、車体110に固定した支持部材111と垂直方向の軸図示せずを介して回転自在に連結している。可動材15は外面は四角筒形状で、断面円形の中空部を貫通穴15aとしている。両側壁を底壁15bから突出してレール部15cを設け、該レール部15cを前記ガイドレール部13にスライド自在に嵌合している。可動材15の貫通穴15aの後端開口から固定材10の小径筒部11cにスライド自在に挿入している。該小径筒部11cの外周面にコイルバネからなる前記バネ18を巻回し、大径筒部11bと小径筒部11cとの間の段差部11kと可動材15の後端面15eとの間にバネ18を張架している。即ち、バネ18の後端を段差部11kに係止し、バネ18の前端を可動材15の後端に係止し、可動材15を前方へ付勢し、かつ、可動材15の前進をストッパ部14で停止している。さらに、可動材15の前端からワイヤハーネスとバンド締結する取付片15fを前方に突設している。ケーブルガイド1のリンク部材2の内部に挿通するワイヤハーネスW/Hは、張力負荷手段5の固定材10の筒部11の中空部からなる貫通穴11a内に通し、さらに、可動材15の中空部からなる貫通穴15a内を通す。貫通穴15aの前端から引き出したワイヤハーネスW/Hを前記取付片15fに締結バンドBで締結する。これにより、ワイヤハーネスW/Hが屈曲してリンク部材2側へ引っ張られると、ワイヤハーネスW/Hと連結した可動材15がバネ18を圧縮しながら後方図中、矢印Yで示すへ移動できるようにしている。前記可動材15から引き出され、取付片15fに締結バンドBで固定したワイヤハーネスW/Hは、固定材10と連結した支持部材111に設けた貫通穴を通して車体側へと配索される。前記張力負荷手段5をケーブルガイド1の先端と車体110の支持部材111との間に取り付けているため、ケーブルガイド1内に移動自在に挿通しているワイヤハーネスW/Hには、バネ18による一定の引張力が常時負荷される。したがって、スライドドア120が閉鎖位置にあり、ワイヤハーネスW/Hが屈曲されずに略直線状に配索されている時は、図6Aに示すように、バネ18により可動材15はストッパ部14に当接する前端位置にあり、ワイヤハーネスW/Hには前記バネ18による張力が負荷され、ケーブルガイド1内で余長が生じることなく配索された状態を保持できる。一方、スライドドア120が開き位置に移動し、ワイヤハーネスW/Hおよびケーブルガイド1が屈曲すると、屈曲部位のワイヤハーネスに外周回りとなる方向の力が作用し、図6Bに示すように、バネ18を圧縮して、可動材15を筒部11側の後方へと引き寄せる。このワイヤハーネスに作用する力はバネ18で対抗でき、ワイヤハーネスを屈曲部位で最内周側を通るように引っ張り、屈曲部位での曲げ半径を小さく保つことができる。このように、屈曲部でのワイヤハーネスW/Hの変位伸び縮みに対して、バネ18で常に張力を与えることにより、ワイヤハーネスW/Hは余長が無い状態となり、ワイヤハーネスへの応力集中を抑制でき、電線の損傷を低減できる。前記実施形態では、ケーブルガイドと車体の支持部材との間に張力負荷手段5を設けているが、スライドドアの支持部材とケーブルガイドとの間に張力負荷手段5を介在させてもよい。さらに、ケーブルガイドの両端に張力負荷手段5を取り付けてもよい。また、固定材10の筒部11を段状にせず、筒部11の前端面と可動材15の後端面の間にバネ18を張架してもよい。図7および図8に第2実施形態を示す。第2実施形態では、ケーブルガイドの長さ方向の端部に張力負荷手段を設けるのではなく、ケーブルガイド1の中間部に張力負荷手段50を介設している。すなわち、連続して連結するリンク部材2を中間位置で分離し、この分離した一方のリンク部材2Aに張力負荷手段50の固定材52を連結し、他方のリンク部材2Bに可動材54を連結し、固定材52に可動材54をバネ55を介して連結している。固定材52は、第1実施形態の固定材10の筒部11と同様な形状とし、大径筒部52aの前端から小径筒部52bが突出している。大径筒部52aの外形は四角形状とし、後端の上下面から連結板部52cを突設し、該連結板部52cに穴部52dを設けている。小径筒部52bは外面を円形としている。大径筒部52aと小径筒部52bの中空部は同一内径の断面円形とし、ワイヤハーネスの貫通穴52hとしている。小径筒部52bの外周面にコイルバネからなるバネ55を巻き付け、該バネ55の後端を大径筒部52aの前端の段差面52sに係止している。可動材54は、後部を円筒部54a、前部は四角筒部54bとして連続して設けた形状としている。円筒部54aは前記小径筒部52bに移動自在に外嵌する大きさとしている。該円筒部54aの断面円形の中空部からなる貫通穴54cには後端開口から前記小径筒部52bがスライド自在に挿入し、かつ、後端面54dに前記バネ55の前端を係止している。前部の四角筒部54bの前端の上下両面から連結板部54eが突出し、該連結板部54eに突起部54fを突設している。また、該四角筒部54bの側面の前端からワイヤハーネスとバンド締結する取付片54kを前方へ突設している。前記固定材52は後方に隣接するリンク部材2Aの突起部2dを連結板部52cの穴部52dに嵌合し、垂直方向の支軸として水平方向に回転自在に連結している。該固定材52とバネ55を介して連結した可動材54は前方に隣接するリンク部材2Bの穴部に連結板部54eの突起部54fを嵌合し、垂直方向の支軸として水平方向に回転自在に連結している。ケーブルガイド1のリンク部材2内に挿通するワイヤハーネスW/Hは固定材52、可動材54の貫通穴を通してスライド自在に挿通し、可動材54から出た位置で取り付け片54kに締結バンドで固定している。固定材52と可動材54との間に張架するバネ55により、可動材54は前方に付勢され、該可動材54に連結したワイヤハーネスW/Hには、バネ55による一定の引張力が常時負荷される。したがって、第1実施形態と同様に、図8Aに示すように、ワイヤハーネスW/Hはケーブルガイド1内で余長が生じることなく配索された状態を保持できる。一方、スライドドア120が開き位置に移動し、ワイヤハーネスW/Hおよびケーブルガイド1が屈曲すると、屈曲部位のワイヤハーネスに外周回りとなる方向の力が作用し、図8Bに示すように、バネ55を圧縮して、可動材54を固定材52に近接する後方へと引き寄せる。このワイヤハーネスに作用する力はバネ55で対抗でき、ワイヤハーネスを屈曲部位で最内側を通るように引っ張り、屈曲部位での曲げ半径を小さく保つことができる。このように、ケーブルガイド1の長さ方向の中間位置に張力負荷手段50を介設した場合も、屈曲部でのワイヤハーネスW/Hの変位伸び縮みに対して、バネ55で常に張力を与えることにより、ワイヤハーネスW/Hは余長が無い状態となり、ワイヤハーネスへの応力集中を抑制でき、電線の損傷を低減できる。