"支持体上に、熱可塑性樹脂と親水性バインダーを含有する画像形成層を少なくとも2層有し、支持体から遠い側の画像形成層が硫酸バリウムと、クエン酸またはリンゴ酸を含有することを特徴とする感熱型平版印刷版。本発明の目的は、印刷適性においては性能劣化がなく、ヘッドカスによる印字不良が改善された感熱型平版印刷版を提供することにある。上記課題は下記の手段によって解決された。1支持体上に、熱可塑性樹脂と親水性バインダーを含有する画像形成層を少なくとも2層有し、支持体から遠い側の画像形成層が硫酸バリウムと、クエン酸またはリンゴ酸を含有することを特徴とする感熱型平版印刷版。本発明により、印刷適性においては性能劣化がなく、ヘッドカスによる印字不良が改善された感熱型平版印刷版を提供することができる。本発明の感熱型平版印刷版は、熱可塑性樹脂、親水性バインダーを含有する画像形成層を有する。画像形成層はサーマルヘッドで加熱描画すると、熱が加わった部位では親水性バインダーに埋もれている熱可塑性樹脂が溶融し、層の極表面に一部滲み出る形で溶出変換することで疎水性が発現し、印刷時にインキを受理することが可能となる。熱が与えられなかった部位の熱可塑性樹脂は親水性バインダーに埋もれたままで、画像形成層が元々有する親水性を維持する。本発明においては、熱可塑性樹脂、親水性バインダーを含有する画像形成層を2層隣接して設けることが好ましい。一方の支持体に近い側の画像形成層を画像形成層Aとし、もう一方の支持体から遠い側の画像形成層を画像形成層Bとする。そして本発明の感熱型平版印刷版は、画像形成層Bに硫酸バリウムと、クエン酸またはリンゴ酸を含有させるものである。以下に、本発明を詳細に説明する。<硫酸バリウム>硫酸バリウムは、重晶石を粉砕して脱鉄洗浄、水ひして得られるひ性硫酸バリウムバライト粉と、バリウム塩素溶液に硫酸塩水溶液を加えて化学的に沈殿させて製造される沈降性硫酸バリウムとがある。これらの方法で製造される硫酸バリウムについては、例えば、堺化学工業株、竹原化学工業株、ハクスイテック株等から市販されているものなどが挙げられるが、いずれについても本発明で使用することができる。さらに、硫酸バリウムについては、粒子形成後に後処理として有機高分子処理が施されていてもよく、Al、Si及びZr等の金属元素いずれかの水酸化物や酸化物であったり、Mg、Ca、Sr及びBa等の金属元素いずれかのリン酸塩等によって表面処理が施されていてもよい。本発明において画像形成層Bは最表層最外層であることが好ましく、これにより優れた印刷性とヘッドカスによる印字不良をより高いレベルで両立させることができる。この場合、硫酸バリウムの平均粒径が大きすぎた場合、画像形成層Bにサーマルヘッドにて直接接触させて印字した際に、接触面積が減少するおそれがある。接触面積の減少は、熱効率の低下を招き耐刷性を低下させたりする場合がある。一方、硫酸バリウムの平均粒径が小さすぎる場合、印字不良に対する改善効果が小さくなるのは勿論ではあるが、硫酸バリウムの粒径如何によって、過度に接触面積が拡大するような場合においては、剥離性が低下するなどして、スティッキング耐性を低下させる場合がある。このことから本発明に用いる硫酸バリウムの平均粒径は、0.1~1.0μmの範囲のものが好ましく、より好ましくは0.2~0.5μmである。本発明で用いる硫酸バリウムの形状については、不定形、板状、柱状、粒状等いずれも使える。また画像形成層Bが含有する硫酸バリウムの含有量には好ましい範囲が存在し、画像形成層Bが含有する熱可塑性樹脂量に対して10~50質量であることが好ましい。これにより耐刷性と印字不良に対する改善をより高いレベルで両立させることができる。また、画像形成層A及び画像形成層Bに含まれる熱可塑性樹脂の総量に対しては10質量以下の範囲を超えないように用いることが望ましい。<クエン酸>クエン酸は、ヒドロキシ酸の一つであり、無水物、1水和物のどちらも用いることができる。クエン酸は、一般的にデンプンや糖を主原料としカビで発酵させて作られており、昭和化工株、磐田化学工業株、扶桑化学工業株等の各社から市販されているものを本発明で使用することができる。<リンゴ酸>リンゴ酸は、ヒドロキシ酸の一つであり、天然物のL-リンゴ酸、D-リンゴ酸、合成物のDL-リンゴ酸のいずれも用いることができる。リンゴ酸は、一般的にマレイン酸、フマル酸を原料とし加熱加圧下で水と反応させて作られており、昭和化工株、扶桑化学工業株等の各社から市販されているものを本発明で使用することができる。クエン酸またはリンゴ酸は、画像形成層B塗工液のpH値が5~7に入る範囲で添加量を調整し用いることが好ましい。<親水性バインダー>本発明の画像形成層A、及び画像形成層Bに含有する親水性バインダーとしては、例えばゼラチン、ゼラチン誘導体などの蛋白質またはセルロース誘導体、澱粉、アラビアゴム、デキストラン、プルランなどの多糖類のような天然化合物とポリビニルアルコール、変性ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、スチレンマレイン酸共重合体塩、スチレンアクリル酸共重合体塩、アクリルアミド重合体などの合成高分子化合物などが挙げられる。これらの親水性バインダーは単独使用でも2種類以上を併用してもよいが、画像形成層Aでは、ゼラチンとポリビニルアルコールを併用して用いることが好ましく、一方、画像形成層Bにはゼラチン及び多糖類を併用することが特に好ましい。また、上記のように親水性バインダーを併用する場合には、それぞれに最適な使用比率が存在する。最適な使用比率としては、画像形成層Aにおいては、ゼラチンとポリビニルアルコールを、ゼラチン100質量に対してポリビニルアルコールを1~10質量の範囲で用いることが好ましい。一方、画像形成層Bにおいては、ゼラチン100質量に対して多糖類を2~20質量の範囲で用いることが好ましい。画像形成層A、及び画像形成層Bで使用する親水性バインダーの総量としては、画像形成層の全固形分量に対して0.5~50質量にすることが好ましい。<架橋剤>本発明の画像形成層A、及び画像形成層Bは、上記親水性バインダーの種類に応じて硬膜剤耐水化剤を含有することが好ましい。硬膜剤としては、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、ポリイソシアネート化合物、アルデヒド化合物、シラン化合物、クロム明礬、ジビニルスルホンなど、親水性バインダーの架橋を促すことによって耐水性を付与するものを用いることができるが、特に好ましくはジビニルスルホンを用いる。硬膜剤の配合量は全画像形成層が含有する親水性バインダーの固形分量に対して、0.01~30質量で用いることが好ましく、より好ましい使用量としては、5~30質量の範囲である。<熱可塑性樹脂>本発明の画像形成層A、及び画像形成層Bに含有する熱可塑性樹脂としては、鎖状ポリマーからなり加熱によって可塑性を示す固体状の有機高分子化合物であって、水分散体の性状で画像形成層塗工液に添加する。代表例はスチレンブタジエン共重合体、アクリロニトリルブタジエン共重合体、メチルメタクリレートブタジエン共重合体、スチレンアクリロニトリルブタジエン共重合体、スチレンメチルメタクリレートブタジエン共重合体などの、その変性物を含めた合成ゴムラテックスが好ましく用いられるが、スチレン無水マレイン酸共重合体、メチルビニルエーテル無水マレイン酸共重合体、ポリアクリル酸共重合体、ポリスチレン、スチレン/アクリル酸エステル共重合体、ポリアクリル酸エステル、ポリメタクリル酸エステル、アクリル酸エステル/アクリル酸エステル共重合体、及び低融点ポリアミド樹脂などの水分散体も使用可能である。これら熱可塑性樹脂は単独もしくは2種以上を併用して用いることもできる。印刷インクのビヒクルバインダー成分との親和性から、かかる熱可塑性樹脂としては合成ゴムラテックスが好ましく、特にスチレンブタジエン共重合体とその変性物が望ましい。好ましい熱可塑性樹脂の配合量としては、全ての画像形成層の固形分量に対して5~50質量とすることが好ましい。熱による溶融、融着効果を発現しやすくするためには、熱可塑性樹脂のガラス転移温度は50~150°C、さらに好ましくは55~120°Cのものを使用するのが好ましい。ガラス転移温度が50°C未満では製造工程中に液状に相変化を起こし、非画像部にも疎水性が発現するため印刷地汚れの原因となる場合がある。また150°Cを超える場合はポリマーの熱溶融が起こりにくく、比較的小出力のレーザーや小型サーマルプリンタでは強固な画像を形成するのが困難となる場合がある。本発明の画像形成層Aにおける親水性バインダーに対する熱可塑性樹脂の含有比率熱可塑性樹脂の質量/親水性バインダーの合計の質量は、0.1~50であることが好ましく、さらに好ましくは1~20である。画像形成層Bにおける親水性バインダーに対する熱可塑性樹脂の含有比率熱可塑性樹脂の質量/親水性バインダーの合計の質量は、0.01~10であることが好ましく、さらに好ましくは0.1~3である。また画像形成層Aにおける親水性バインダーに対する熱可塑性樹脂の含有比率が、画像形成層Bにおけるその含有比率よりも高くすることが好ましい。さらに、画像形成層Aにおける含有比率と画像形成層Bにおけるその含有比率との差が0.5以上であればより好ましい。このような範囲に調整することにより、耐刷性と耐汚れ性により優れた感熱型平版印刷版が得られる。<熱溶融性物質>本発明の画像形成層A、及び画像形成層Bは熱溶融性物質を含有することが好ましい。かかる熱溶融性物質としては、下記一般式1~4で示される化合物の中から選ばれた少なくとも1種、及びカルナバワックス、マイクロクリスタリンワックス、パラフィンワックス、ポリエチレンワックスなどのワックス類、ラウリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、パルミチン酸、ベヘン酸、モンタン酸などの脂肪酸、及びそのエステル、アミド類などのワックス類をその目的に応じて用いることが好ましい。これらは、融点が50~150°Cの有機化合物が好ましく用いられる。融点が50°C未満では製造工程中に溶融してしまい、印刷物の地汚れの原因となる場合がある。一方、150°Cを超えるとサーマルヘッドなどの熱印加で溶融しにくく、画像トビの発生、親油性などの発現が乏しくなる場合がある。画像形成層における熱溶融性物質の好ましい配合量としては、画像形成層の全固形分量に対して1~50質量であることが好ましく、より好ましくは10~30質量である。以下に一般式1で示される化合物について説明する。上記式中の、X1は-O-、または-CO-O-を示し、R1~R6はそれぞれ水素原子、アルキル基、アリール基を示す。nは1から10までの整数を示し、置換基R1~R3、及びR4~R6は互いに結合して芳香環を形成していてもよい。一般式1で示される化合物のうちでも、X1が-O-である化合物が好ましく、特にR1及びR6が水素原子または炭素数1~4のアルキル基で、R2~R5が水素原子であり、nが1~4の整数である化合物が特に好ましく用いられる。一般式1で示される化合物としては例えば下記の化合物が例示されるが、本発明はこれらに限定されるものではない。11-1-ナフトキシ-2-フェノキシエタン21-2-ナフトキシ-4-フェノキシブタン31-2-イソプロピルフェノキシ-2-2-ナフトキシエタン41-4-メチルフェノキシ-3-2-ナフトキシプロパン51-2-メチルフェノキシ-2-2-ナフトキシエタン61-3-メチルフェノキシ-2-2-ナフトキシエタン71-2-ナフトキシ-2-フェノキシエタン81-2-ナフトキシ-6-フェノキシヘキサン91-フェノキシ-2-2-フェニルフェノキシエタン101-2-メチルフェノキシ-2-4-フェニルフェノキシエタン111,4-ジフェノキシブタン121,4-ビス4-メチルフェノキシブタン131,2-ビス3,4-ジメチルフェノキシエタン141-フェノキシ-3-4-フェニルフェノキシプロパン151-4-tert-ブチルフェノキシ-2-フェノキシエタン161,2-ジフェノキシエタン171-4-メチルフェノキシ-2-フェノキシエタン181-2,3-ジメチルフェノキシ-2-フェノキシエタン191-3,4-ジメチルフェノキシ-2-フェノキシエタン201-4-エチルフェノキシ-2-フェノキシエタン211-4-イソプロピルフェノキシ-2-フェノキシエタン221,2-ビス2-メチルフェノキシエタン231-2-メチルフェノキシ-2-4-メチルフェノキシエタン241-4-tert-ブチルフェノキシ-2-2-メチルフェノキシエタン251,2-ビス3-メチルフェノキシエタン261-3-メチルフェノキシ-2-4-メチルフェノキシエタン271-4-エチルフェノキシ-2-3-メチルフェノキシエタン281,2-ビス4-メチルフェノキシエタン291-2,3-ジメチルフェノキシ-2-4-メチルフェノキシエタン301-2,5-ジメチルフェノキシ-2-4-メチルフェノキシエタン31フェノキシ酢酸-2-ナフチル322-ナフトキシ酢酸-4-メチルフェニル332-ナフトキシ酢酸-3-メチルフェニル次に一般式2で示される化合物について説明する。上記式中、R7はアルキル基、アリール基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基を示す。また、式中のナフタレン環はさらに置換基を有していてもよく、好ましい置換基の例としては、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、スルファモイル基などが挙げられる。上記の一般式2においてR7で表わされる置換基のうち炭素数4~20のアルキル基、炭素数4~24のアリール基、炭素数2~20のアルキルカルボニル基、炭素数7~20のアリールカルボニル基がより好ましい。上記一般式2において、ナフタレン環がさらに有してもよい置換基のうちハロゲン基、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~20のアルキルオキシカルボニル基、炭素数7~20のアリールオキシカルボニル基、炭素数2~25のカルバモイル基がより好ましい。一般式2で示される化合物としては例えば下記の化合物が例示されるが、本発明はこれらに限定されるものではない。11-ベンジルオキシナフタレン22-ベンジルオキシナフタレン32-p-クロロベンジルオキシナフタレン42-p-イソプロピルベンジルオキシナフタレン52-ドデシルオキシナフタレン62-デカノイルオキシナフタレン72-ミリストイルオキシナフタレン82-p-tert-ブチルベンゾイルオキシナフタレン92-ベンゾイルオキシナフタレン102-ベンジルオキシ-3-N-3-ドデシルオキシプロピルカルバモイルナフタレン112-ベンジルオキシ-3-N-オクチルカルバモイルナフタレン122-ベンジルオキシ-3-ドデシルオキシカルボニルナフタレン132-ベンジルオキシ-3-p-tert-ブチルフェノキシカルボニルナフタレン次に一般式3で示される化合物について説明する。上記式中、R8、R9は水素原子、ハロゲン基、炭素数4以下のアルキル基、アルコキシ基を示す。X2は単なる結合手または-O-を示し、nは1~4の整数を示す。一般式3で示される化合物としては例えば下記の化合物が例示されるが、本発明はこれらに限定されるものではない。1シュウ酸ジベンジル2シュウ酸ビスp-メチルベンジル3シュウ酸ビスp-クロロベンジル4シュウ酸ビスm-メチルベンジル5シュウ酸ビスp-エチルベンジル6シュウ酸ビスp-メトキシベンジル7シュウ酸ビス2-フェノキシエチル8シュウ酸ビス2-o-クロロフェノキシエチル9シュウ酸ビス2-p-クロロフェノキシエチル10シュウ酸ビス2-p-エチルフェノキシエチル11シュウ酸ビス2-m-メトキシフェノキシエチル12シュウ酸ビス2-p-メトキシフェノキシエチル13シュウ酸ビス4-フェノキシブチルこれらの例示化合物の中で好ましい具体例としては、シュウ酸ジベンジル、シュウ酸ビスp-メチルベンジル、シュウ酸ビスp-クロロベンジル、シュウ酸ビスm-メチルベンジル、シュウ酸ビスp-エチルベンジル、シュウ酸ビスp-メトキシベンジルが挙げられる。以下に一般式4で示される化合物について説明する。上記式中、R10、R10′、R11及びR11′は水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシ基を示す。一般式4で示される化合物としては例えば下記の化合物が例示されるが、本発明はこれらに限定されるものではない。11,2-ビスフェノキシメチルベンゼン21,3-ビスフェノキシメチルベンゼン31,4-ビス2-メチルフェノキシメチルベンゼン41,4-ビス3-メチルフェノキシメチルベンゼン51,3-ビス4-メチルフェノキシメチルベンゼン61,3-ビス2,4-ジメチルフェノキシメチルベンゼン71,3-ビス2,6-ジメチルフェノキシメチルベンゼン81,4-ビス2-クロロフェノキシメチルベンゼン91,2-ビス4-クロロフェノキシメチルベンゼン101,3-ビス4-クロロフェノキシメチルベンゼン111,2-ビス4-オクチルフェノキシメチルベンゼン121,3-ビス4-オクチルフェノキシメチルベンゼン131,3-ビス4-イソプロピルフェニルフェノキシメチルベンゼン141,4-ビス4-イソプロピルフェニルフェノキシメチルベンゼンこれらの例示化合物の中で好ましい具体例としては、1,2-ビスフェノキシメチルベンゼン、1,4-ビス2-メチルフェノキシメチルベンゼン、1,4-ビス3-メチルフェノキシメチルベンゼン、1,4-ビス2-クロロフェノキシメチルベンゼンが挙げられる。一般式1~4で示される化合物の中でも優れた耐刷性が得られる点において、一般式1、2及び4で示される化合物が好ましく、さらには一般式1及び2で示される化合物が好ましく、最も好ましい化合物は一般式1で示される化合物である。また上記熱溶融性物質については、それぞれを単独で使用してもよいし、組み合わせて使用することもできるが、本発明では、一般式1~4で示される化合物とワックス類をそれぞれ少なくとも1種組み合わせて用いる。上記一般式1~4で示される化合物は常温で固体の物質であるが、熱による反応性を高めるために、微分散処理を行って使用することが好ましい。微分散処理の方法は、一般に塗料製造時に用いられる湿式分散法であるロールミル、コロイドミル、ボールミル、アトライター、サンドミルなどのビーズミルなどを使用することができる。ビーズミルでは、ジルコニア、チタニア、アルミナなどのセラミックビーズや、クロム、スチールなどの金属ビーズ、ガラスビーズなどが使用できる。分散粒径はメジアン径で0.1~1.2μmが望ましく、特に好ましくは0.3~0.8μmである。なお、メジアン径とは、粒子体の一つの集団の全体積を100として累積曲線を求めた時、累積曲線が50となる点の粒子径累積平均径であり、粒度分布を評価するパラメータの一つとしてレーザー回折/散乱式粒度分布測定装置LA920株堀場製作所製などを用いて測定することができる。本発明においては、画像形成層Aにおける親水性バインダーに対する熱溶融性物質の含有比率熱溶融性物質の質量/親水性バインダーの質量に関しては好ましい範囲があり、1.0以上であることが好ましい。一方、画像形成層Bにおける親水性バインダーに対する熱溶融性物質の含有比率熱溶融性物質の質量/親水性バインダーの質量に関しても好ましい範囲があり、0~0.5であることが好ましい。また本発明において、画像形成層Aの親水性バインダーに対する熱溶融性物質の含有比率は、画像形成層Bにおけるその含有比率よりも高くすることが好ましく、さらに該比率の差は、0.8以上であることがより好ましい。このような範囲に調整することにより、耐刷性と耐汚れ性により優れた感熱型平版印刷版が得られる。本発明の感熱型平版印刷版では、視認性確保のため一般的な感熱記録紙、感圧記録紙に使用されるフェノール誘導体や芳香族カルボン酸誘導体などの顕色剤や発色剤電子供与性染料前駆体を含有させることができる。<顕色剤>顕色剤の具体的な例としては、4-クミルフェノール、ヒドロキノンモノベンジルエーテル、4,4′-イソプロピリデンジフェノール、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン、4,4′-ジヒドロキシジフェニル-2,2-ブタン、4,4′-ジヒドロキシジフェニルメタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-4-メチルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘプタン、ビス4-ヒドロキシフェニルチオエトキシメタン、1,5-ビス4-ヒドロキシフェニルチオ-3-オキサペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルエタン、1,4-ビス[α-メチル-α-4′-ヒドロキシフェニルエチル]ベンゼン、1,3-ビス[α-メチル-α-4′-ヒドロキシフェニルエチル]ベンゼン、4,4′-ジヒドロキシジフェニルスルフィド、ジ4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルスルフィン、4-ヒドロキシ-4′-メチルジフェニルスルホン、4-ヒドロキシ-4′-イソプロポキシジフェニルスルホン、2,4′-ジヒドロキシジフェニルスルホン、4,4′-ジヒドロキシジフェニルスルホン、ビス3-アリル-4-ヒドロキシフェニルスルホン、4-ヒドロキシフェニル-4′-ベンジルオキシフェニルスルホン、4-ヒドロキシ-3′,4′-テトラメチレンビフェニルスルホン、3,4-ジヒドロキシフェニル-p-トリルスルホン、4,4′-ジヒドロキシベンゾフェノン、4-ヒドロキシ安息香酸ベンジル、N,N′-ジ-m-クロロフェニルチオ尿素、N-フェノキシエチル-4-ヒドロキシフェニルスルホンアミドなどのフェノール性化合物、4-[3-p-トリルスルホニルプロピルオキシ]サリチル酸亜鉛、4-[2-p-メトキシフェノキシエチルオキシ]サリチル酸亜鉛、5-[p-2-p-メトキシフェノキシエトキシクミル]サリチル酸亜鉛、p-クロロ安息香酸亜鉛などの芳香族カルボン酸の亜鉛塩、さらにはチオシアン酸亜鉛のアンチピリン錯体などの有機酸性物質などが例示される。<発色剤>発色剤電子供与性染料前駆体の具体的な例としては、1トリアリールメタン系化合物として3,3′-ビスp-ジメチルアミノフェニル-6-ジメチルアミノフタリドクリスタルバイオレットラクトン、3,3′-ビスp-ジメチルアミノフェニルフタリド、3-p-ジメチルアミノフェニル-3-1,2-ジメチルインドール-3-イルフタリド、3-p-ジメチルアミノフェニル-3-2-メチルインドール-3-イルフタリド、3-p-ジメチルアミノフェニル-3-2-フェニルインドール-3-イルフタリド、3,3-ビス1,2-ジメチルインドール-3-イル-5-ジメチルアミノフタリド、3,3-ビス1,2-ジメチルインドール-3-イル-6-ジメチルアミノフタリド、3,3-ビス9-エチルカルバゾール-3-イル-5-ジメチルアミノフタリド、3,3-ビス2-フェニルインドール-3-イル-5-ジメチルアミノフタリド、3-p-ジメチルアミノフェニル-3-1-メチルピロール-2-イル-6-ジメチルアミノフタリドなど:2ジフェニルメタン系化合物として、4,4′-ビス-ジメチルアミノベンズヒドリンベンジルエーテル、N-ハロフェニルロイコオーラミン、N-2,4,5-トリクロロフェニルロイコオーラミンなど:3キサンテン系化合物として、ローダミンB-アニリノラクタム、ローダミンB-p-ニトロアニリノラクタム、ローダミンB-p-クロロアニリノラクタム、3-ジエチルアミノ-7-ジベンジルアミノフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-オクチルアミノフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-フェニルフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-3,4-ジクロロアニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-2-クロロアニリノフルオラン、3-ジエチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-ジブチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-ピペリジノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-エチル-トリルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン、3-エチル-トリルアミノ-6-メチル-7-フェニチルフルオラン、3-ジエチルアミノ-7-4-ニトロアニリノフルオランなど:4チアジン系化合物として、ベンゾイルロイコメチレンブルー、p-ニトロベンゾイルロイコメチレンブルーなど:5スピロ系化合物として、3-メチル-スピロ-ジナフトピラン、3-エチル-スピロ-ジナフトピラン、3,3′-ジクロロ-スピロ-ジナフトピラン、3-ベンジル-スピロ-ジナフトピラン、3-メチルナフト-3-メトキシ-ベンゾ-スピロピラン、3-プロピル-スピロ-ジベンゾピランなどが挙げられる。また、これらは単独でも2種以上を併用して用いてもよい。<光熱変換物質>さらに、本発明では画像形成層に光熱変換物質を配合することもできる。光熱変換物質を用いることで、サーマルヘッドだけでなく赤外線レーザーなどの活性光による書き込みも可能となる。光熱変換物質の例としては、効率よく光を吸収し熱に変換する材料が好ましく、使用する光源によって異なるが、例えば近赤外光を放出する半導体レーザーを光源として使用する場合には、近赤外に吸収帯を有する近赤外光吸収剤が好ましく、例えば、カーボンブラック、シアニン系色素、ポリメチン系色素、アズレニウム系色素、スクワリウム系色素、チオピリリウム系色素、ナフトキノン系色素、アントラキノン系色素などの有機化合物や、フタロシアニン系、アゾ系、チオアミド系の有機金属錯体、鉄粉、黒鉛粉末、酸化鉄粉、酸化鉛、酸化銀、酸化クロム、硫化鉄、硫化クロムなどの金属化合物類などが挙げられる。その他に、本発明の画像形成層A及び画像形成層Bには、防腐剤、界面活性剤、消泡剤、レベリング剤、pH調節剤、その他の塗布助剤なども必要に応じて添加することができる。本発明の感熱型平版印刷版が有する画像形成層は、画像部の耐刷性、非画像部の耐水性及び機械的強度の観点から、乾燥固形分として0.5~30g/m2であることが好ましい。また本発明における画像形成層A、及び画像形成層Bを塗設する方法としては、支持体に近い側の画像形成層Aを塗布し、次に画像形成層Bを順次塗布して重ねていく方法や、スライドホッパー方式で多層を同時に塗布する方法などがあり、どちらの方法でもよい。本発明の感熱型平版印刷版は、支持体と画像形成層の間に二酸化チタンとバインダー樹脂、及び架橋剤からなる下塗り層を設けることが好ましい。これにより画質や耐刷性を低下させることなく、印刷時の版圧変化に伴う汚れ、具体的には、印刷機のブランケットローラー上にできた僅かな起伏が原因で部分的な版圧変化が生じ、印刷紙面の極先端及び尻端部に発現する印刷汚れを改善することが可能となる。<二酸化チタン>下塗り層が含有する二酸化チタンは、ルチル型、アナタース型のいずれでもよく、その製法についても硫酸法、塩素法いずれかに限定されるものではない。それらを単独または混合して使用してもよい。さらに、分散安定性や他の機能性の観点から、各種表面処理を施したものを選択的に用いることも可能である。表面処理組成としては、アルミナやシリカ、酸化亜鉛、ジルコニアなどが一般的である。市販されている二酸化チタンとしては、例えば堺化学工業株からSR-1、R-650、R-5N、R-7E、R-3L、A-110、A-190など、石原産業株からタイペークR-580、同R-930、同A-100、同A-220、同CR-58、チタン工業株からクロノスKR-310、同KR-380、同KA-10、同KA-20など、テイカ株からチタニックスJR-301、同JR-600A、同JR-800、同JR-701など、デュポン株からタイピュアR-900、同R-931などが挙げられる。下塗り層に用いる二酸化チタンの平均粒子径は下塗り層の平均乾燥膜厚よりも小さくすることが好ましい。二酸化チタンは一般に一次粒子が幾つか凝集して二次粒子、三次粒子などの形で存在する。該二酸化チタンの平均粒子径は、例えば、ポリカルボン酸系や脂肪酸アミン系、スルホン酸アミド系、ε-カプロラクトン系、ハイドロステアリン酸系、ポリエステルアミンなどの分散剤を加えた分散媒中に二酸化チタンを添加し、これをボールミル、ビーズミル、サンドグラインダーなどのメディアミル、高圧ホモジナイザー、超高圧ホモジナイザーなどの圧力式分散機、超音波分散機、及び薄膜旋回型分散機などを使用して分散することで、適宜調整することが好ましい。二酸化チタンの層中に用いる好ましい平均粒子径としては0.1~1.5μmであることが好ましく、特に0.2~1.0μmであることが好ましい。なお本発明における平均粒子径は、レーザー散乱式の粒度分布計例えば株堀場製作所製LA920を用いて、個数メジアン径として測定することができる。一方、下塗り層の乾燥固形分量は0.5~20g/m2の範囲とすることが好ましい。下塗り層に用いられる二酸化チタンの含有量としては、広い範囲で設定することができるが、下塗り層が含有するバインダー樹脂の固形分100質量部に対して200~1000質量で用いることが好ましく、より好ましくは400~600質量である。二酸化チタンの含有量が少ない場合には、隠蔽性が低下する場合があり、過剰に用いた場合においては、例えば塗液の安定性が低下したり、不規則な凝集などにより嵩密度が増大して表面粗さが大きくなり画質が低下する場合がある。<バインダー樹脂>下塗り層が含有するバインダー樹脂としては、例えば、石灰処理ゼラチン、酸処理ゼラチン、酵素処理ゼラチンなどのゼラチン、多糖類、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドンなどの水溶性ポリマーを用いることができるが、特にゼラチンを用いることが好ましい。<架橋剤>下塗り層が含有する架橋剤としては、例えば、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、ポリイソシアネート化合物、アルデヒド化合物、シラン化合物、クロム明礬、ジビニルスルホンなどが好適に用いることができるが、画像形成層同様にジビニルスルホンが好ましい。架橋剤の配合量は前記バインダーの固形分量に対して1~30質量が好ましく、さらには2~15質量とすることが好ましい。<支持体>本発明の感熱型平版印刷版に用いる支持体には耐水性支持体を用いるが、プラスチックフィルム、樹脂被覆紙、耐水紙などの耐水性支持体が好ましく使用できる。具体的にはポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン、ポリエーテルサルフォン、ポリエステル、ポリメタアクリレート、ポリカーボネート、ポリアミド及びポリ塩化ビニルなどのプラスチックフィルムとこれらプラスチックを表面にラミネートやコーティングした樹脂被覆紙、メラミンホルムアルデヒド樹脂、尿素ホルムアルデヒド樹脂、エポキシ化ポリアミド樹脂などの湿潤紙力剤によって耐水化が施された紙を好適に用いることができる。次に、上述した本発明の感熱型平版印刷版を用いた製版方法について説明する。本発明の感熱型平版印刷版はサーマルヘッドを使用して製版する場合に好適に使用できる。このような装置としては、厚膜または薄膜のラインヘッドを用いたラインプリンタや薄膜のシリアルヘッドを用いたシリアルプリンタなどを用いることができる。記録エネルギー密度は、10~100mJ/mm2であることが好ましく、また比較的高品質な出力画像を得るためにはヘッドの画像記録密度が300dpi以上であることが好ましい。以下、実施例を用いて本発明を説明するが、無論この記述により本発明が限定されるものではない。なお、以下の記述の中における単位としてや部は、特に記載がない限り質量比を示す。実施例1両面にラミネート加工が施された厚さ約180μmのポリエチレン樹脂被覆紙の片面に、下記組成の下塗り層塗工液と、画像形成層a-1及び画像形成層b-1の塗工液をスライドホッパーコーティング法により、支持体側から下塗り層、画像形成層a-1、画像形成層b-1最上層の順になるように3重層同時塗布を行った。その際、湿分塗布量を、下塗り層塗工液が17g/m2、画像形成層a-1塗工液が33g/m2、画像形成層b-1塗工液が12g/m2に設定して行った。<二酸化チタンスラリーの作製>二酸化チタン堺化学工業株製SR-1、ルチル型、アルミナ処理4.0部アクリル酸共重合金属塩10水溶液0.2部水で全量を11部とし、ホモミキサーを用いて30分間の高速微分散処理を施した。<下塗り層塗工液>ゼラチン牛骨、アルカリ処理0.82部二酸化チタンスラリー11.0部スルホコハク酸ジオクチルナトリウム5水溶液0.06部ジビニルスルホン5水溶液2.0部水で全量を17部とした。なおこの下塗り層塗工液の一部を採取、希釈してレーザー散乱式の粒度分布計株堀場製作所製LA920を用いて二酸化チタンの平均粒子径を測定したところ、0.7μmであった。<顕色剤混合スラリーの作製>顕色剤混合スラリーは、下記調製方法で予め製造したものを使用した。材料a:1,2-ビス3-メチルフェノキシエタン三光株製KS-232材料b:4-ヒドロキシ-4′-イソプロポキシジフェニルスルホン日本曹達株製D-8材料c:アニオン性スチレン系樹脂15水溶液荒川化学工業株製ポリマロン1318上記の材料cを0.7部添加した水中に、一定撹拌のもと、材料a及び材料bを各々1部ずつ混ぜ合わせた後、小型ダイノーミルビーズミルでジルコニアビーズを用いて平均粒子径が0.6μmになるまで微分散処理を施し、顕色剤混合スラリーを得た。なお、材料a、材料b及び材料cの合計での固形分濃度が約35になるように調製した。<画像形成層a-1塗工液>ゼラチン牛骨、アルカリ処理0.78部ポリビニルアルコール株クラレ製PVA-5050.07部カルボキシル変性スチレン-ブタジエン系共重合体のラテックス2.8部DIC株製ラックスター7132C、45スラリー、Tg=60°C顕色剤混合スラリー8.4部3-ジブチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン30スラリー0.7部スルホコハク酸ジオクチルナトリウム5水溶液0.4部ジビニルスルホン5水溶液2.0部水で全量を33部とした。<硫酸バリウムスラリーの作製>硫酸バリウム1.0部堺化学工業株製B-35、平均粒径=0.3μmアクリル酸共重合金属塩10水溶液0.7部水で全量を10部とし、ホモミキサーを用いて30分間の高速微分散処理を施した。<画像形成層b-1塗工液>ゼラチン牛骨、アルカリ処理0.29部クエン酸0.005部プルラン株林原商事製プルラン0.02部カルボキシル変性スチレン-ブタジエン系共重合体のラテックス0.6部DIC株製ラックスター7132C、45スラリー、Tg=60°C3-ジブチルアミノ-6-メチル-7-アニリノフルオラン30スラリー0.3部スルホコハク酸ジオクチルナトリウム5水溶液0.2部モンタン酸エステルワックス30スラリー0.3部中京油脂株製ハイドリンJ-537硫酸バリウムスラリー1.0部ジビニルスルホン5水溶液0.7部水で全量を12部とした。この時b-1塗工液のpHは6.4であった。上記湿分塗布量において3重層同時塗布を行った後、直ちに1~3°Cの冷風にて塗膜をゲル化させ、その後30°Cに設定された温風にて乾燥を行った。乾燥後、温度40°C/湿度40に調整された恒温恒湿器を用いて7日間の加温を行うことにより、実施例1の感熱型平版印刷版を得た。上記のように作製した感熱型平版印刷版を、CTP用サーマルデジタルプリンター三菱製紙株製ThermalDigiplaterTDP-459:1200dpi/120lpiを用いて画像出力記録エネルギー密度70~100mJ/mm2、電気容量330Wし、印刷版を作製した。<ヘッドカス改善>ヘッドカス改善の評価として1版目と100版目は網点のみの図柄、その他は網点及び文字からなる図柄を98枚連続製版し、1版目の製版物と100版目の製版物を目視にて以下の基準を用いて判定した。この結果を表1に示す。○:1版目と100版目の画像品質に差が見られない×:1版目と100版目の画像品質に差が見られる<耐刷性>耐刷性については、前記製版条件で印刷評価用画像を製版し、それを印刷用サンプルとして印刷試験を行った。印刷機は、HAMADAH234Cハマダ印刷機械株製オフセット印刷機を使用し、印刷インキはECOダイヤエクセル墨三菱製紙株製、給湿液はTDP-DL1三菱製紙株製給湿液10水溶液を使用し、印刷開始前にTDP-HL三菱製紙株製エッチング液25水溶液を版面にくまなく拭き与えた後、印刷を開始した。耐刷性評価としては、スタート時の印刷紙面と、5,000枚印刷時の印刷紙面とを比較して、20網点及び50網点の減衰割合を25倍ルーペで観察し、以下の評価基準を用いて判定した。この結果を表1に示す。○:20、50網点部共に、殆ど変化なし○△:50網点部では殆ど変化ないが、20網点部で減衰が確認できる△:20、50網点部共に、減衰が確認できる△×:20網点部で5割以上の減衰が見られる×:20網点部で9割以上の減衰が見られる<ブラン汚れ性>ブラン汚れ性については、前記製版条件で印刷評価用画像を製版し、それを印刷用サンプルとして印刷試験を行った。印刷機はRYOBI660リョービ株製オフセット印刷機を使用、印刷インキはFusionG墨NDIC株製、給湿液にはEcolityII富士フィルム株製給湿液1.5水溶液を使用し、印刷開始前にTDP-HL三菱製紙株製エッチング液の10水溶液を版面にくまなく拭き与えた後、印刷を開始した。ブラン汚れ性評価としては、印刷スタートから1,000枚終了時のブランケットの汚れ具合を、以下の評価基準を用いて判定した。この結果を表1に示す。◎:汚れ発生なし○:ごく僅かに汚れている○△:薄ら汚れている△:やや汚れている×:かなり汚れている実施例2実施例1の画像形成層b-1塗工液のクエン酸の代わりにDL-リンゴ酸を0.0035部添加した以外は実施例1と同様にして、実施例2の感熱型平版印刷版を得た。b-1塗工液のpHは6.6であった。得られた感熱型平版印刷版を用いて実施例1と同様に評価を行った。この結果を表1に示す。比較例1実施例1の画像形成層b-1塗工液のクエン酸の代わりに3N硫酸を0.024部添加した以外は実施例1と同様にして、比較例1の感熱型平版印刷版を得た。b-1塗工液のpHは6.4であった。得られた感熱型平版印刷版を用いて実施例1と同様に評価を行った。この結果を表1に示す。比較例2実施例1の画像形成層b-1塗工液のクエン酸をコハク酸-1Naに変更した以外は実施例1と同様にして、比較例2の感熱型平版印刷版を得た。b-1塗工液のpHは6.5であった。得られた感熱型平版印刷版を用いて実施例1と同様に評価を行った。この結果を表1に示す。比較例3実施例1の画像形成層b-1塗工液のクエン酸を添加しない以外は実施例1と同様にして、比較例3の感熱型平版印刷版を得た。b-1塗工液のpHは7.7であった。得られた感熱型平版印刷版を用いて実施例1と同様に評価を行った。この結果を表1に示す。比較例4実施例1の画像形成層b-1塗工液の硫酸バリウムスラリーを添加しない以外は実施例1と同様にして、比較例4の感熱型平版印刷版を得た。b-1塗工液のpHは5.9であった。得られた感熱型平版印刷版を用いて実施例1と同様に評価を行った。この結果を表1に示す。比較例5実施例1の画像形成層b-1塗工液のクエン酸と硫酸バリウムスラリー添加しない以外は実施例1と同様にして、比較例5の感熱型平版印刷版を得た。b-1塗工液のpHは7.7であった。得られた感熱型平版印刷版を用いて実施例1と同様に評価を行った。この結果を表1に示す。比較例6実施例1の画像形成層a-1塗工液は用いず、下塗り層塗工液、画像形成層b-1塗工液にて2層同時塗布を行った以外は実施例1と同様にして、比較例6の感熱型平版印刷版を得た。得られた感熱型平版印刷版を用いて実施例1と同様に評価を行った。この結果を表1に示す。表1に示す結果から判るように、本発明により印刷適性においては性能劣化がなく、ヘッドカスによる印字不良が改善された感熱型平版印刷版が得られていることが判る。"