Li4Ti5O12を主成分とするリチウムチタン複合酸化物において、X線回折パターンより検出される前記Li4Ti5O12、Li2TiO3及びTiO2のメインピークの強度をそれぞれI1、I2、I3とするとき、I1/I1I2I3が96以上であり、Li4Ti5O12の111面のピークの半値幅からシェラー式により算出されるLi4Ti5O12の結晶子径が520Å~590Åであるチタンリチウム複合酸化物。BET法によって求めた比表面積が8~12m2/gである請求項1記載のリチウムチタン複合酸化物。一次粒子径の最大値が1.5μm以下である請求項1又は2記載のリチウムチタン複合酸化物。BET法によって求めた比表面積から算出されるリチウムチタン複合酸化物の比表面積相当径をA1とし、シェラー式により算出したLi4Ti5O12の結晶子径をA2とするときA1/A2が4以下である請求項1~3のいずれか1項記載のリチウムチタン複合酸化物。請求項1~4のいずれか1項に記載のチタンリチウム複合酸化物を正極活物質として含有する電池用正極。請求項1~4のいずれか1項に記載のチタンリチウム複合酸化物を負極活物質として含有する電池用負極。請求項5に記載の正極又は請求項6に記載の負極を有するリチウムイオン二次電池。しかし、特許文献1に記載されるような高結晶性のチタン酸リチウムにおいては、充放電容量は理論容量に近くなるが、結晶子径が大きくなるにつれて一次粒子が大きくなるため、リチウムイオンの挿入速度が低下し電池としてのレート特性は向上しない。一方、高結晶性粉体をビーズミルなどで粉砕することによって微粒化することは可能である。しかし、結晶の表面状態がダメージを受け結晶性が損なわれるため、粒子の結晶子径が低下する。これによって充放電カーブがひずみ、充放電カーブの平坦部分が短くなりすなわち実効容量が低下するという課題を本発明者らは見いだした。これらのことを考慮し、本発明は、製造コストが低い固相法で製造することができ、高実効容量かつ高レート特性を呈するリチウムチタン複合酸化物を提供することを課題とする。本発明者らの鋭意検討により以下の特徴を有する本発明が完成した。本発明によれば、Li4Ti5O12を主成分とするリチウムチタン複合酸化物において、X線回折パターンより検出される前記Li4Ti5O12、Li2TiO3及びTiO2のメインピークの強度をそれぞれI1、I2、I3とするとき、I1/I1I2I3が96以上である。そして、Li4Ti5O12の111面のピークの半値幅からシェラー式により算出されるLi4Ti5O12の結晶子径が520Å~590Åである。好適には、BET法によって求めたリチウムチタン複合酸化物の比表面積が8~12m2/gである。別途、好適には、リチウムチタン複合酸化物の一次粒子径の最大値が1.5μm以下である。本発明のさらに別の好適態様によれば、BET法によって求めた比表面積から算出されるリチウムチタン複合酸化物の比表面積相当径をA1とし、シェラー式により算出したLi4Ti5O12の結晶子径をA2とするときA1/A2が4以下である。本発明によれば、上述のリチウムチタン複合酸化物を用いた電池用電極正極負極およびそのような電極を有するリチウムイオン二次電池も提供される。本発明によれば、固相法で製造することができ、実効容量の高い、レート特性の優れるリチウムイオン二次電池の電極活物質として好適なリチウムチタン複合酸化物が得られる。本発明によれば、Li4Ti5O12で表されるスピネル構造のチタン酸リチウムを主成分とし、必要に応じて微量成分が添加されているセラミック材料が提供され、当該セラミック材料には、前記チタン酸リチウムが、典型的には90以上、好ましくは95以上含まれる。本明細書ではこのようなセラミック材料をリチウムチタン複合酸化物と表現することがある。本発明によれば、リチウムチタン複合酸化物については、その形態は特に限定されず、典型的には微粒子状である。本発明によれば、チタン酸リチウムの主たる結晶系はスピネル構造である。スピネル構造のチタン酸リチウムはLi4Ti5O12の組成式で表現することができ、後述するX線回折における所定のピークの存在により確認することができる。リチウムチタン複合酸化物としては、反応副生物であるLi2TiO3やTiO2が混在することがある。そのような副生物は少ない方がよい。具体的には、X線回折パターンより検出されるLi4Ti5O12、Li2TiO3及びTiO2の各相のメインピークの強度をそれぞれI1、I2、I3とするとき、I1/I1I2I3は96以上である。本発明によれば、リチウムチタン複合酸化物にはチタン、リチウム、酸素以外の元素が含有されていてもよく、含有されていてもよい元素としては、例えば、カリウム、リン、ニオブ、イオウ、シリコン、ジルコニウム、ナトリウム、カルシウムなどが挙げられる。これらの成分は実質的にはすべて酸化物としてチタン酸リチウムのセラミック構造中に固溶されることが好ましい。本発明によれば、チタン酸リチウムの結晶子径が520~590Åである。チタン酸リチウムの結晶子径とは、広義的なものであり、結晶歪の効果を含んだものである。結晶子径の値は、粉末X線回折XRDにより得られたチタン酸リチウムの111面のX線回折ピークより次式のシェラー式式1を用いて算出した値D111である。D111=K×λ/βcosθ式1ここで、D111は結晶子径であり、Kは測定装置に依存する定数、λはX線の波長、θはX線と111面との成すブラッグ角であり、βは111面のピークの半価幅である。結晶子径の具体的な求め方は実施例の欄にて詳述する。結晶子径が上記範囲であるリチウムチタン複合酸化物は、高結晶性でありながら微細な粒子を形成することができ、高い初期容量、例えば、160mAh/gを有しつつ、高いレート特性、例えば、10Cレートにおいて50以上を有することができるリチウムイオン二次電池の電極活物質として有用である。固相法において、リチウムチタン複合酸化物は、典型的には、チタン化合物とリチウム化合物と微量成分とを混合、焼成して得られる。チタン源としては酸化チタンが典型的に用いられる、リチウム源としては、リチウム塩又は水酸化リチウムが典型的に用いられる。リチウム塩としては、炭酸塩、酢酸塩などが挙げられる。水酸化リチウムとしては、1水和物などの水和物を用いてもよい。リチウム源は上記のものを複数種組み合わせて使用してもよい。カリウムを含有させる場合のカリウム源としては、水酸化カリウム又はカリウム塩が典型的に用いられる。カリウム塩としては、炭酸塩、炭酸水素塩、酢酸塩などが挙げられる。リンを含有させる場合のリン源としては、リン酸アンモニウムなどを使用することができる。なお、カリウムとリンとを両方とも含む、リン酸二水素カリウム、リン酸水素二カリウム、リン酸三カリウムなどを使用することにより、カリウム源とリン源とを一つの化合物で兼ねることもできる。ニオブを含有させる場合のニオブ源としては、酸化ニオブが典型的に用いられる。本発明によれば、固相法にて良質なリチウムチタン複合酸化物を得ることができる。固相法の場合、上記原料を秤量したのち、混合し、焼成を行う。混合工程は湿式混合であってもよいし、乾式混合であってもよい。湿式混合は、水やエタノールなどの分散媒を用い、ボールミル、遊星ボールミル、ビーズミル、湿式ジェットミルなどを用いる手法である。乾式混合は、分散媒を用いずボールミル、遊星ボールミル、ビーズミル、ジェットミル、流動式混合機、また、圧縮力やせん断力を与えて精密混合やメカノケミカル効果を効率良く付与できるノビルタホソカワミクロン、ミラーロ奈良機械製作所などによる手法である。乾式混合の場合は、混合助剤として、アルコールやアセチルアセトンなどを用いることができる。アルコールとしては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、グリセリンなどが挙げられる。これらを微量に添加する事で、混合の効率を高めることができる。湿式混合の場合、分散媒の使用をできるだけ減らすことで乾燥工程での負荷を低減することができる。分散媒が少なすぎるとスラリーが高粘度となり配管閉塞などを引き起こす懸念がある。このため、ポリアクリル酸塩などの分散剤の少量5wt程度の使用が好ましく、混合時の固形分濃度はLi原料が4.8~6.5モルL、酸化チタンが6~7.9モルLの範囲に調整することが望ましい。混合の際の、分散媒水等、分散剤、Li原料、チタン原料の添加順序は最終製品の品質に影響を与えるものではない。例えば、攪拌翼で攪拌しながら、分散媒、分散剤、Li原料、チタン原料の順に加えてもよい。他方、予めLi原料とチタン原料とを粗混合しておいてそれを最後に加える方が短時間で配合でき、効率的である。混合後の焼成条件としては、大気中、800~900°Cにて1時間以上といった条件が典型的である。焼成後はライカイ機によって物理的に粉砕することが好ましい。後述する体積粉砕前のリチウムチタン複合酸化物の比表面積は好ましくは1.5~5.0m2/gであり、より好ましくは1.9~4.5m2/gである。リチウムチタン複合酸化物の製造法としては上述してきた固相法がコストの面で有利であるが、ゾルゲル法やアルコキシドなどを用いる湿式法を採用することもできる。このようにして得たリチウムチタン複合酸化物に対して、結晶子径のコントロールのための適宜な粉砕を施すことが好ましい。好適な粉砕としては、高解砕エネルギーを加えて一次粒子を叩き割ることが挙げられる。その際、体積粉砕が、結晶へのダメージを最小限にし、単位重量あたりのチッピングすなわち非晶質微粒子の増加を抑えることができる点で好ましい。体積粉砕は、圧縮力、剪断力、衝撃力などを用いて粉砕対象の粒子全体を破壊するような処理であり、例えば、粉砕対象の粒子をすりつぶして表面を削り取るような表面粉砕とは異なる粉砕様式である。体積粉砕としては、例えば、回分式ビーズミルを使用して、焼成後のリチウムチタン複合酸化物粉体の質量を1として3~30mmφZrビーズを2~12倍質量量入れ、さらにリチウムチタン複合酸化物粉体に対して1~10wtのエタノールを混合し、30~120分間粉砕することなどが挙げられる。一方、粒子表面を磨耗させる表面粉砕条件による粉砕を採用してもよいが必ずしも好ましくない。このような粉砕条件では、容易に比表面積を大きくことはできるが、一次粒子径はさほど減少せず、粒子の表面にダメージを与え、結晶性が不所望に低下し、リチウムイオンの挿入脱離反応に寄与しない大量の非晶質微粒子が生じてしまう。粉砕後、例えば、350~600°Cにて、0.5~3時間の熱処理をすることによって、叩き割り粉砕によって受けた結晶表面のダメージを修復することができ、より一単位粉体におけるリチウムイオンの挿入脱離反応に寄与する粒子数が向上する。熱処理のときの雰囲気環境は大気でもよく、好ましくは、大気成分のドライガスまたは不活性ガスの雰囲気である。体積粉砕等の粉砕処理後の熱処理により、チッピングといった非晶質粒子を粒成長させる。粉体の比表面積は好ましくは8~12m2/gである。粉体の一次粒子径の最大値は好ましくは1.5μm以下、より好ましくは1.0~1.4μmである。そういった粉体にすることで、良好な電極用塗工液および平滑な塗工膜が得られることがわかった。粉体の比表面積が大きすぎると電極塗工液混練において必要となる溶剤量およびバインダ量が多くなり、大きい二次凝集を含み分散が均一な塗工液が得にくい。一方、一次粒子径が大きいと逆に適度の大きさの二次凝集をつくりにくく、塗工膜の平滑性が得られにくくなる。これは膜剥がれや容量のバラツキの因子となる。本発明では粉体の比表面積はBET法により測定される。リチウムチタン複合酸化物の1次粒子の粒子径は電子顕微鏡観察像からFeret径として算出され、300粒子以上の径を求めてそれらの最大径に着目する。Feret径の具体的な求め方は実施例の欄にて詳述する。リチウムチタン複合酸化物では、合成温度に対する結晶子径の成長よりも一次粒子が粒成長しやすく、一粒子あたりの結晶子径比率が小さいため、粒子表面からの各結晶粒までの距離がバラツキが大きくなり、リチウムイオンの挿入脱離反応の応答性が低下しレート特性が低下しがちである。レート特性を上げるために、一粒子に含まれる結晶粒を好ましくは4以下、より好ましくは2.7~3.6にする。一粒子に含まれる結晶粒とは、BET法により測定される粉体の比表面積から算出される比表面積相当径をA1とし、上述のシェラー式式1を用いて算出した値D111をA2とするとき、A1/A2である。本発明のリチウムチタン複合酸化物はリチウムイオン二次電池の電極の活物質として好適に用いることができる。電極は正極であってもよいし負極であってもよい。リチウムチタン複合酸化物を活物質として含有する電極や、そのような電極を有するリチウムイオン二次電池の構成や製法については従来技術を適宜援用することができる。後述の実施例においても、リチウムイオン二次電池の製造例が提示される。典型的には活物質としてのリチウムチタン複合酸化物と、導電助剤と、結着剤と、溶剤とを含む電極剤を調製して、この電極剤を金属片等に塗布して乾燥することにより電極が形成される。導電助剤としては例えばアセチレンブラックが挙げられ、結着剤としては各種樹脂、より詳細にはフッ素樹脂などが挙げられ、溶剤としてはn-メチル-2-ピロリドンなどが挙げられる。このようにして得られる電極と、リチウム塩を含有する電解液とセパレータなどからリチウムイオン二次電池を構成することができる。以下、実施例により本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に記載された態様に限定されるわけではない。まず、各実施例比較例で得られた試料の分析および評価方法を説明する。結晶子径の測定方法リチウムチタン複合酸化物粉末の結晶子径は、XRDリガク製、UltimaIVにより得られたチタン酸リチウムの111面のピークの半価幅より次式のシェラー式式1を用いて算出される値D111である。D111=K×λ/βcosθ式1ここで、D111は結晶子径であり、K=0.9、λ=0.154054nmCuのKα1の波長、θはX線と111面の成すブラッグ角2θ=18.4であり、βは111面の半価幅である。111面の半価幅であるβは、回折パターン111の回折線ピークに対してピアソンVII関数で以てKα1Kα2分離を行い、得られたピークのKα1半価幅である。なお、XRDの測定条件は、ターゲットCu、加速電圧40KV、放電電流40mA、発散スリット幅1°、発散縦スリット幅10mmであった。BET径結晶子径の算出方法BET法により比表面積値Sを測定し、全ての粒子が同一径の球だと仮定して計算式式2から粒子径を算出する。BET径=1.724/S式2粉末X線回折上記粉末XRD測定において、Li4Ti5O12の111面のピーク強度2θ=18.4、Li2TiO3の-133面のピーク強度2θ=43.6、ルチルTiO2の110面のピーク強度2θ=27.4の比率を算出した。一次粒子径測定-SEM観察走査型電子顕微鏡SEM、日立製S4800の3万倍の写真を用いてリチウムチタン複合酸化物粒子の最大1次径を計測した。画面サイズ7.3cm×9.5cmで上記写真を撮影し、写真上の粒子全数についてFeret径を計測し、最大値を最大1次径とした。計測粒子数が300粒子に満たない場合は、別視野のSEM写真を複数枚撮影し、300粒子以上になるように計測した。尚、Feret径とは、粒子を挟む2本の平行接線間の距離で定義される定方向接線径である粉体工学会編粒子計測技術日刊工業新聞社、P71994。電池評価-ハーフセル図1はハーフセルの模式断面図である。リチウムチタン複合酸化物を活物質として電極合剤を作製した。得られたリチウムチタン複合酸化物82重量部と、導電助剤としてアセチレンブラック9重量部と、結着剤としてフッ素樹脂9重量部を、溶剤としてn-メチル-2-ピロリドンを用い混合した。混合により得られた電極合剤5をドクターブレード法で目付け量が0.003g/cm2となるようにアルミ箔4へ塗布した。130°Cで真空乾燥後、ロールプレスした。その後、10cm2の面積で打ち抜き、電池の正極とした。負極としては、金属Li板6をNiメッシュ7に貼り付けたものを用いた。電解液としては、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとを体積比1:2にて混合した溶媒に1mol/LのLiPF6を溶解したものを用いた。セパレータ9としては、セルロース多孔膜を使用した。その他、図示するように、Alリード1、8を熱圧着テープ2で固定し、Alリード1と正極とをカプトンテープ3で固定した。以上のようにして、アルミラミネートセル10を作製した。この電池を用いて初期放電容量を測定した。電流密度0.105mA/cm20.2Cの定電流で1.0Vまで充電し、その後、3.0Vまで放電し、このサイクルを3回繰り返し、3サイクル目の放電容量を、初期放電容量の値とした。続いてレート特性を測定した。充放電レートを0.2C、1C、2C、3C、5C、10Cと、段階的に上げながら測定を行った。2サイクル目の10Cレートにおける放電容量と、理論放電容量値175mAh/gとの比率をレート特性として示した。実施例1炭酸リチウム一次粒子2μm以下と酸化チタン一次粒子0.3μm以下とを、炭酸リチウムが4.8モルL、酸化チタンが6モルLとなる量の純水に加えた。酸化チタン130重量部に対して1重量部の分散剤としてのポリアクリル酸アンモニウムを加えた。投入混合時においてLi:Tiモル比は4:5とした。混合によって得られたスラリーをポットに入れ、1.5mmφのジルコニアビーズミルにて攪拌混合したのち、噴霧乾燥機にて分散媒を除去し、大気中800°Cで3時間熱処理をした。その後、ライカイ機を用いて噴霧顆粒を粉砕してメッシュサイズ60μmのフルイ通しをした。この段階で、比表面積4.4m2/gであった。この粉体を振動ミルを使用して、メディアとして10mmφZrビーズを用い、エタノールを0.5wt添加混合し、90分間乾式粉砕を行った。得られた粉体のXRDピーク強度比から、Li4Ti5O12Li4Ti5O12Li2TiO3TiO2Li2CO3は96.5であった。その他の測定結果は表1記載のとおりであった。電池形成のために電極合剤をアルミ箔へ塗布したところ、電極塗布膜は平滑であったが、電極塗布膜に塗工によって生じた筋が目視で確認された。実施例2実施例1と同じ配合比率で原料を混合乾燥した後、大気中880°C、3時間の熱処理を施した。ライカイ機を用いて粉体を粉砕してメッシュサイズ60μmのフルイ通しをした。XRDピーク強度比から、Li4Ti5O12Li4Ti5O12Li2TiO3TiO2Li2CO3は97であり、比表面積2.2m2/gであった。この粉体を振動ミルを使用して実施例1と同メディア条件にて90分間乾式粉砕を行った後、400°Cで3時間熱処理した。熱処理の雰囲気環境は大気成分のドライガスで行った。こうして得られたリチウムチタン複合酸化物の各測定結果は表1のとおりである。電池形成のために電極合剤をアルミ箔へ塗布したところ、電極塗布膜は平滑であり、ムラや筋が目視でみられない良好なものであることを確認した。実施例3振動ミルにおける乾式粉砕時間を60分間に変えたことの他は実施例2と同様にしてリチウムチタン複合酸化物を得た。各測定結果は表1のとおりである。電池形成のために電極合剤をアルミ箔へ塗布したところ、電極塗布膜は平滑でムラや筋が目視でみられないものであることを確認した。実施例4実施例1と同じ配合比率で原料を混合乾燥した後、大気中900°C、3時間の熱処理を施した。ライカイ機を用いて粉体を粉砕してメッシュサイズ60μmのフルイ通しをした。XRDピーク強度比から、Li4Ti5O12Li4Ti5O12Li2TiO3TiO2Li2CO3は97であり、比表面積1.9m2/gであった。この粉体を振動ミルを使用して実施例1と同メディア条件にて60分間乾式粉砕を行った後、大気中400°Cで3時間熱処理した。こうして得られたリチウムチタン複合酸化物の各測定結果は表1のとおりである。電池形成のために電極合剤をアルミ箔へ塗布したところ、電極塗布膜は平滑でムラや筋が目視でみられないものであることを確認した。実施例5振動ミルにおける乾式粉砕時間を60分間に変えたことの他は実施例4と同様にしてリチウムチタン複合酸化物を得た。各測定結果は表1のとおりである。電池形成のために電極合剤をアルミ箔へ塗布したところ、電極塗布液の粘度は他の実施例のものより低く、塗工製膜時において厚み調整が難しいペーストだった。膜には±5μm強の起伏がみられた。比較例1実施例1と同じ配合比率で原料を混合乾燥した後、大気中860°C、3時間の熱処理を施した。ライカイ機を用いて粉体を粉砕してメッシュサイズ60μmのフルイ通しをした。XRDピーク強度比から、Li4Ti5O12Li4Ti5O12Li2TiO3TiO2Li2CO3は97であり、比表面積3.6m2/gであった。乾式粉砕は省略した。こうして得られたリチウムチタン複合酸化物の各測定結果は表1のとおりである。電池形成のために電極塗工液を調製しようとするところ、塗工液の粘度が低くなりやすく、溶媒量バインダ量を調整しても一定の厚みの電極塗布膜を形成しにくかった。比較例2比較例1と同様に原材料を攪拌、混合、乾燥、熱処理したのち、振動ミルを使用して0.5φmmZrビーズをリチウムチタン複合酸化物の6倍量、エタノールを0.5wt添加し、90分間乾式粉砕を行った。こうして得られたリチウムチタン複合酸化物の各測定結果は表1のとおりである。電池形成のために電極塗工液を調製しようとするところ、必要な溶媒量とバインダ量は多くなるほか、塗工液に大きい凝集いわゆるダマを容易に無くすことができなかった。電極塗布膜には大きな起伏が生じた。電極塗布膜の起伏が±3μm以内の膜の領域を選択して、セル評価とした。実施例比較例の評価結果を表にまとめる。また、各実施例、比較例の初期の放電カーブを図2に、評価終了時点での放電カーブを図3に、サイクルと容量との関係を図4にまとめる。以上の結果より、本発明に係るリチウムチタン複合酸化物を電極活物質として含むリチウムイオン二次電池は、初期放電容量が高く、レート特性に優れ、電極の平滑性も良好となることが分かった。