"トンネル掘削断面内から切羽前方地山内に所定の仰角で削孔を施すと同時に、周壁に固結材の吐出孔を有する複数本の補強鋼管を順次接続して、所定の仰角で地山内に打設した後に、その補強鋼管内に固結材を注入して該補強鋼管内およびその周囲の地山内に定着または固結領域を形成して、地山を補強する長尺鋼管先受け工、長尺鋼管鏡補強工に於いて、該補強鋼管の一端接続部には雌ねじの山の径を鋼管本体の内径位置に設け、他方の端部には縮径による鋼管本体の内径と等しい位置に雄ねじの谷の径を配して、ねじ接続する鋼管で構成することを特徴とする地山補強用鋼管。前記補強鋼管の接続において、雄ねじ縮径部の外径が前記補強管本体の外径の85~95であることを特徴とする請求項1記載の地山補強用鋼管。前記補強管の単一の管若しくは複数本の管のそれぞれは、外径が60mmから139mmで、長さは1mから6mであり、該複数本の管から接続された該補強管の長さは3mから30mであることを特徴とする請求項1又は2いずれか記載の鋼管で構成することを特徴とする地山補強工法。本発明は上記問題点に鑑みなされたものであって、上記従来の補強用鋼管における所要のねじ接続部の引張耐力以上を確保し、玉石転石が混入する礫質上硬質な亀裂性岩盤層等においても、ねじ接合部が推進抵抗の弱点とならないことと、鋼管の厚さ寸法許容差による影響を受けにくい接続方式として、補強鋼管本体の薄肉による軽量化により作業性の向上とコストの低減を図ることができる補強用鋼管を提供することを目的とする。上記の目的を達成するために本発明による補強用鋼管は、トンネル周辺地山挙動の抑制を目的として、周壁に吐出孔が穿設されている複数本の管を順次接続しながら所定の仰角で地山に打設して補強管を形成し、該補強管を介して固結材の注入をおこない、該補強管の周囲の地山に固結領域を形成して地山を拘束する長尺鋼管先受け工および長尺鏡補強工に於いて、該補強管の一端接続部には雌ねじの山の径を鋼管本体のほぼ内径位置に設け、他方の端部には縮径による雄ねじ接続部が設けられ、該縮径部は鋼管本体の内径とほぼ等しい位置に雄ねじの谷の径を配して、鋼管本体の肉厚に対して各々のねじ部の残肉厚を最大限に確保した形態で接続することを特徴とした地山補強用鋼管としている。鋼管本体の外径位置を基準として、地山補強用鋼管のねじ接続部の強度を確保するために、鋼管本体のほぼ内径位置に設けた雌ねじに対して、雄ねじの谷の径は該補強鋼管本体の内径とほぼ等しい位置に縮径加工するのが、ねじ接合部の残肉厚を確保するために最も好ましく、ねじ接続縮径部の外径は該補強鋼管本体の外径の85~95であることが好ましい。上記のように構成された本発明による地山補強鋼管は、長尺鋼管先受け工若しくは長尺切羽鏡補強工に於いて、補強鋼管は雌ねじの山の径を鋼管本体のほぼ内径位置にして、雄ねじ部を縮径加工して接続することにより、雌ねじ部及び雄ねじ部ともに接続ねじ部の残肉厚を最大限に確保することが可能となる。また、本発明では鋼管本体の外径を基準として加工されることから、従来の接続力法に比べ補強鋼管の肉厚が薄くても、所要の安定した残肉厚が確保され充分な引張強度を備えることができる。したがって、軽量化によるコストの大幅な低減と補強鋼管の打設推進時における施工の安定性が確保される。以下、本発明の地山補強鋼管1を図に示す具体的な実施形態に基づいて説明する。図1乃至図2は本発明の地山補強用鋼管に於ける施工状態の概要を示すもので、トンネル掘削断面を無拡幅とした状態で長尺鋼管先受け工6に長尺鏡補強工7を併用した施上状態を示すものであって、トンネル空間9に於いて切羽3から前方地山4内に補強管1が打設され、トンネル掘削断面外周線から最後端部の切羽鏡部に位置する区間Sの端末管2は地山の掘進に伴って地山から露出した部分が切除可能な管で形成されている。この長尺鋼管先受け工に使用する鋼管本体の長さは、ドリルジャンボのガイドセルに長さの制約があり、3m程度の補強鋼管を複数本接続して使用されている。図3乃至図4は本発明の地山補強鋼管1の一例で、先受け工で用いる鋼管の周面へ吐出孔を設けた中間管の接続部の形態を示す。例えば中間管として使用する地山補強鋼管1は、外径が76.3mmで肉厚は4.2mm、長さが3,070mmである。この地山補強鋼管1の片側端部には鋼管本体の外径76.3mmを基準面として、この基準面から残肉厚3.0mmを確保した位置に雌ねじ12部が70mmの長さで形成され、雌ねじ12の山の位置がほぼ鋼管本体の内径に位置している。もう、一方の端部の嵌合する雄ねじ側には雄ねじ11の谷部が鋼管本体の内径位置に合わせるように、長さ70mm区間の外形寸法を69.9mmに縮径加工して、雄ねじ側の残肉厚3.0mmを確保している。これにより、雄ねじ11、雌ねじ12共に安定した残肉厚13が確保され、鋼管の厚さ寸法許容差の影響は少なくなる。また、ねじ部引張耐力をねじ接合部10の残肉厚13による断面積から引張強度を算出すると、鋼管本体の肉厚が4.2mmで、雌ねじ側の残肉厚13を3.0mm691mm2とした場合、引張強度は283kN、縮径加工された雄ねじ側の残肉厚13を3.0mm616mm2とした場合は、引張強度が253kNとなる。本発明による補強鋼管の接続方法の有効性について、従来のねじ接続方法との比較のため引張試験を行った。その結果を下記表1にまとめて示す。表1の従来の通常接続に示すように、同径の補強鋼管において同程度の強度を確保するには肉厚7mmが必要であり、過大な肉厚の鋼管本体を使用せざるを得ないため、重量が大きくなり作業性およびコスト面で問題がある。本発明による補強鋼管L=3.07mの重量は22.4kgで、同程度の強度を確保する場合の従来の通常接続における重量は36.0kgであり、38の軽量化となる。この実施形態における縮径加工による補強鋼管の接続部は、拡径加工による接続部が打設推進時の抵抗となる場合と異なり、亀裂性岩盤等の地山条件の影響を受けることなく、通常接続と同様に打設時の抵抗とならない。また、本発明の例に示す補強鋼管の他に、長尺鋼管先受け工には外径82.6mm、外径101.6mm、外径114.3mmの各補強用鋼管が使用されており、いずれも簡易なプレス機の設備における同様の縮径加工により、従来の接続時と比べ所要の鋼管本体の肉厚を効果的に機能させることができ、接続部引張耐力の向上を図ることができる。"