"コンクリートの内部に中空及び/又は多孔質及び/又は多孔質中空の熱可塑性繊維が混入されて爆裂が抑制された超高強度コンクリート。前記超高強度コンクリートは、鋼繊維が混入されたものであることを特徴とする請求項1に記載された超高強度コンクリート。本発明は、上述した種々の課題を解決するために創作されたもので、圧縮強度が80Nmm2以上であり、かつ、200°C程度の高温養生行わなくても、実施可能な爆裂防止超高強度コンクリートを提供することを目的とするものである。この際に、添加する合成樹脂繊維の添加量を減らし、コンクリート圧縮強度の低下と流動性の低下を減らすことをも目的としている。請求項1に係る発明は、コンクリートの内部に中空及び/又は多孔質及び/又は多孔質中空の熱可塑性繊維が混入されて爆裂が抑制された超高強度コンクリートとした。請求項2に係る発明は、請求項1に係る発明において、前記超高強度コンクリートに鋼繊維が混入されたものであることを特徴としている。従来法である密実な熱可塑性繊維、その代表的であるPP繊維を用いた爆裂防止コンクリートでは、ポリプロプレンが熱分解する温度400°Cになってから、PP繊維がガス化して次第に消失することにより、ポリプロプレン繊維のあった孔が水蒸気の逃げ道となってコンクリートの爆裂を抑制する。本件発明では、水蒸気の逃げ道が予め繊維内に形成されていることから、より効果的にコンクリート爆裂を防止できる。以下、熱可塑性樹脂でコンクリートの爆裂防止によく用いられているPP繊維を例示して述べる。中空熱可塑性樹脂繊維としては、図1に示すような異形断面の口金を用いて繊維方向に連続する中空を形成する形で紡糸し、所定の寸法で裁断して短繊維以下単に繊維と称するとする。フレッシュコンクリート中に混合された繊維は、内部の中空に粉体が入り込まないように、打設することが好ましい。コンクリート中に分散された中空熱可塑性樹脂繊維は、余剰の水分の乾燥を促すとともに、火災時に繊維方向に連続する中空が水蒸気の逃げ道となるだけでなく、融点165°C付近の温度で変形したり収縮を促し、セメントマトリックスと繊維の間に隙間ができ、この部分も水蒸気の逃げ道となり、より効果的にコンクリート爆裂を防止できる。多孔質中空熱可塑性繊維としては、従来から知られているPP樹脂を基質とする多孔質中空糸膜を細くした形状である。多孔質中空糸膜は、多くの場合、紡糸した未延伸のPP中空糸を先ず熱処理した後、そのガラス点転移温度以上110°C以下、特に、室温付近の温度で延伸してPP中空糸壁に微細孔を形成し、次いで、熱処理を再度行うことにより多孔質体を熱固定する方法により製造されている。コンクリート中に分散された多孔質中空熱可塑性樹脂繊維は、中空熱可塑性樹脂繊維とは異なり、繊維の外周から内部の連通した中空に達する細孔を有することから、中空熱可塑性樹脂繊維よりも余剰の水分の乾燥を促すとともに、火災時にも水蒸気を逃がしやすく、より効果的にコンクリート爆裂を防止できる。多孔質熱可塑性繊維は、中空を有しない未延伸のPP糸を用いて上記と同様な方法で製造することができる。多孔質熱可塑性繊維は、全体が多孔質になっていることから、融点165°C近傍の温度で収縮して、密実な繊維に戻ろうとする。コンクリートに混合された多孔質熱可塑性繊維は、火災時の加熱で上記理由により長さ方向にも、径方向にも収縮して、水蒸気の逃げ道を形成する。ただし、繊維の軸方向の連続孔がないことから、余剰の水分の乾燥を促す効果は少ない。PPに限らず熱可塑性の樹脂であり、中空繊維や繊維状の多孔質体が得られれば本件発明に適用できる。さらに、親水性を付与する目的で、エチレンー酢酸ビニル共重合体のケン化物、ポリビニールアルコール、界面活性剤等を繊維や微細孔の表面に保持させてもよい。細孔径分としては、シリカフュームの直径より小さい0.1μm以下が大部分を占めるものが多孔質体の内部への粉体の進入を防ぐ上で好ましい。また、さらに本発明の繊維をセメントに混合する際には、混練時の圧力でつぶれにくくし、かつ内部に粉体が侵入しにくくすることから、混練する時には内部の空隙が水で満たされた状態にしておくことが好ましい。請求項1に係る発明によれば、圧縮強度80Nmm2を超える極めて緻密なセメント硬化体から構成された超高強度コンクリート構造体であっても、コンクリートの内部に混入された熱可塑性繊維が中空又は多孔質構造であるので、セメント硬化体内に繊維状の空隙が無数に存在し、この空隙がコンクリートの自然乾燥を促進して含水率の低下に貢献するとともに、火災時には一部の空隙が即座にセメント硬化体の緻密な組織の間隙を通って蒸散する水蒸気のバイパスとなり、やがては火災時の熱によって、融点近傍の温度で上記空隙が広がり、さらに熱可塑性樹脂の熱分解温度に達すると、繊維が分解消失して繊維のあった部分がそのまま空隙となり、火災時における水蒸気圧や温度応力の逃げ場となって爆裂を効果的に防ぐことになる。その結果として、混合する繊維の量を減らすことができ、コンクリートの圧縮強度の低下と施工性の低下を少なくすることができる。請求項2に係る発明によれば、請求項1に係る発明の効果に加えて、混入された鋼繊維がセメント硬化体の引張応力を向上してさらに爆裂防止効果をさらに高くすることができる。以下、本発明の好適な実施の形態について説明する。本実施形態に係る超高強度コンクリートは、少なくとも結合材と、水と、細骨材と、粗骨材と、中空熱可塑性樹脂繊維又は多孔質熱可塑性樹脂繊維又は多孔質中空熱可塑性繊維を含んだ混合体により構成されている。結合材は、低熱セメントとフライアッシュまたは珪石粉とシリカフュームとを含んでいる。結合材は、予め所定の配合で混合されたプレミックス品を使用してもよいし、コンクリート製造時に混合してもよい。各粉体にはCaカルシウムやSiケイ素が含まれており、化学組成から考えた最適な各粉体の混合バランスは、養生温度によって異なる場合があるが、本実施形態の配合によれば、設計基準強度で150Nmm2以上の圧縮強度を確保することができる。低熱セメントは、いわゆる低熱ポルトランドセメントである。低熱ポルトランドセメントは、中庸熱ポルトランドセメントと比較して、水和発熱量が小さく、長期強度が大きいという特性を有している。本実施形態では、低熱セメントを、コンクリート混合体1m3当たり250~310Lリットルの範囲内で添加することが好ましい。ここで、低熱セメントの添加量が250~310L/m3の範囲を外れると、各粉体低熱セメント、フライアッシュまたは珪石粉、シリカフュームの化学組成のバランスや粒度分布のバランスが崩れ、高強度を達成できなくなるおそれがある。フライアッシュとしては、JIS規格II種の一般的なコンクリート用フライアッシュを使用する。本実施形態では、フライアッシュを、コンクリート混合体1m3当たり125~170Lの範囲内で添加することが好ましい。なお、フライアッシュに替えて、珪石微粉累積50粒子の粒径10μm程度以下を使用してもよい。ここで、フライアッシュの添加量が125~170L/m3の範囲を外れると、各粉体低熱セメント、フライアッシュまたは珪石粉、シリカフュームの化学組成のバランスや粒度分布のバランスが崩れ、高強度を達成できなくなるおそれがある。シリカフュームとしては、粉末状のいわゆるコンクリート用シリカフュームを使用するものとする。本実施形態では、コンクリート混合体1m3当たり75~100Lの範囲内でシリカフュームを添加することが好ましい。ここで、シリカフュームの添加量が75~100L/m3の範囲を外れると、各粉体低熱セメント、フライアッシュまたは珪石粉、シリカフュームの化学組成のバランスや粒度分布のバランスが崩れ、高強度を達成できなくなるおそれがある。水は、低熱セメントとフライアッシュ珪石粉とシリカフュームとを含む結合材に対して、重量比が11~13となるように添加することが好ましい。ここで、水の結合材に対する重量比が11未満だと、練混ぜることができなくなるおそれがある。一方、水の結合材に対する重量比が13よりも大きいと、高強度を達成できなくなるおそれがある。細骨材として、本実施形態では珪砂6号を使用するが、細骨材を構成する材料は、粒径が0.5~0.6mm以下のものであれば限定されるものではなく、例えば、川砂、山砂等の天然骨材や砕砂、高炉スラグ細骨材等も採用可能である。本実施形態では、コンクリート混合体1m3当たり150~260Lの範囲内で細骨材を添加することが好ましい。ここで、細骨材の添加量が150L/m3未満だと、配合的に細骨材から置換される粗骨材が多くなりすぎ、鋼繊維などと干渉して良好な流動性を得られなくなるおそれがある。一方、細骨材の添加量が260L/m3よりも大きいと、添加可能な粗骨材が少なくなりすぎてコンクリートとしての収縮が大きくなるおそれがある。粗骨材には、砂利または砕石を使用する。本実施形態では、砕石大月砕石を使用するものとし、コンクリート混合体1m3当たり95~120Lの範囲内で添加することが好ましい。ここで、粗骨材の添加量が95L/m3未満だと、コンクリートとしての収縮が大きくなるおそれがある。一方、粗骨材の添加量が120L/m3よりも大きいと、鋼繊維などと干渉して良好な流動性を得られなくなるおそれがある。鋼繊維は、コンクリート混合体に対して、外割りの容積比で0.5~2程度となるように混入することが好ましい。本実施形態では、長さが13±2mm、直径が0.16mm、断面積が0.020m2、質量が100本あたり204.1mg±15のものを使用する。なお、鋼繊維の形状寸法は限定されるものではなく、例えば、長さが6±2mmのものを使用してもよい。ここで、鋼繊維の容積比が0.5未満だと、繊維の補強効果が減少し、良好な強度が得られなくなるおそれがある。一方、鋼繊維の容積比が2よりも大きいと、コンクリートの流動性が大きく低下するおそれがある。なお、鋼繊維は後述するPP繊維の添加による強度低下を補完する目的で添加されているが、PP繊維の添加を少なくした場合には、鋼繊維の添加により、圧縮強度が高くなることもある。また、本実施形態では、鋼繊維として、引張強度が2000N/mm2以上の高張力鋼繊維、アモルファス鋼繊維、ステンレス繊維などの公知の鋼繊維から適宜選定して使用する。鋼繊維の形状は、限定されるものではなく、円形断面、矩形断面や多角形断面等の異形断面の他、変形する断面径状を有したものを使用することが可能である。中空/多孔質繊維は、コンクリート混合体に対して、繊維の見掛け上の体積繊維内に空隙がないとした場合の体積で外割りの容積比として0.05~0.5となるように混入されることが好ましい。より好ましい範囲としては、0.05~0.3である。ここで、PP繊維の容積比が0.05未満だと、耐火繊維の効果が減少し、火災時の爆裂抑制効果が得られなくなるおそれがある。一方、PP繊維の容積比が0.5よりも大きいと、コンクリートの流動性が大きく低下するとともに、高強度が得られなくなるおそれがある。なお、外割りの容積比で0.3のPP繊維を添加すると、15N/mm2程度の圧縮強度の低下を生じる。参考例として示した密実なPP繊維は、直径48μm、長さ20mmのものを使用している。本実施形態では、中空熱可塑性繊維Aはホリプロピレン樹脂から成り、直径50μm、長さ20mm、断面が図1に示す形状で中空部の体積が40のものである。多孔質中空熱可塑性繊維Bはホリプロピレン樹脂から成り、外径50μm、内径10μm、長さ20mm、空孔率水銀圧入法55、平均孔径バブルポイント法0.14μmのものを使用する。多孔質熱可塑性繊維Cはホリプロピレン樹脂から成り、外径50μm、長さ20mm、空孔率水銀圧入法69、平均孔径バブルポイント法0.08μmのものを使用する。次に、本実施形態のコンクリート部材の製造方法について、説明する。本実施形態では、混練工程、打設工程、型枠内養生工程、脱型後の養生工程により、コンクリート部材を製造する。現場打設の場合には、脱型後の養生は自然養生となる。混練工程は、セメントと、フライアッシュと、シリカフュームと、細骨材と、粗骨材と、水と、混和剤、PP繊維および鋼繊維を練り混ぜる工程である。本実施形態の混練工程は、コンクリート配合中の細骨材と粉体部分を練り混ぜる乾燥混練と、乾燥混練により練り混ぜられた部分に液体部分を投入して練り混ぜる湿潤混練と、湿潤混練により練り混ぜられたモルタルに粗骨材と繊維鋼繊維および本件発明の熱可塑性繊維を投入して練り混ぜる繊維混練と、を含んでいる。なお、本件発明の熱可塑性繊維は、あらかじめその内部の空隙を水で満たしておくとよい。ここで、乾燥混練では、セメントと、フライアッシュと、シリカフュームと、細骨材と、をドライ状態で練り混ぜる。乾燥混練における、各材料の練り混ぜ方法や手段は限定されるものではなく、適宜行えばよい。湿潤混練では、細骨材と粉体部分の練り混ぜが完了した後、混和剤入りの水を投入して練り混ぜた後、粗骨材と繊維を投入することで、ミキサーに過負荷をかけることなくフレッシュコンクリートに所定の流動性を発現させる。なお、湿潤混練における練り混ぜ方法や手段は限定されるものではなく、適宜行えばよい。打設工程は、混練工程により、練り混ぜられた繊維を含むフレッシュコンクリートを、公知の手段により、打設する工程である。超高強度コンクリートは、コンクリート部材の形状に応じて形成された型枠に打設する。型枠養生工程は、打設工程により打設された超高強度コンクリートを養生する工程である。本実施形態では、型枠に打設された超高強度コンクリートを、所定の強度が発現するまで1~2日程度、常温20°C程度にて行う。脱型後の養生工程は、型枠養生工程により所定の強度が発現した超高強度コンクリートを脱型し、温水温風等を利用して高温履歴養生する工程である。脱型後の養生工程では、常温よりも高い温度でコンクリートを養生し、水和物の基本組織を構築する工程である。養生の方法は、蒸気養生槽などを用いた90°C程度の高温養生により行う。なお、型枠養生工程の段階で、断熱養生によりセメントの水和熱を利用した養生を行う場合には、これが脱型後の養生工程に相当する。なお、脱型後の養生工程における養生の温度、気圧、保持時間は、前記の条件に限定されるものではなく、適宜設定すればよい。また、型枠養生工程で水和物の基本組織が十分に構築できると判断される場合には、脱型後の養生工程を省略してもよい。また、型枠養生工程において断熱養生を行い、さらに、高温養生や高温高圧養生による脱型後の養生工程を行ってもよい。以上、本実施形態の超高強度コンクリートおよびコンクリート部材の製造方法によれば、粗骨材が含有されたコンクリートについて、150N/mm2を超える超高強度コンクリートを提供することが可能となる。また、水結合材比が重量比で11~13確保されているため、従来の超高強度コンクリートと比較して流動性が低下することがなく、施工性が低下することもない。本実施形態の超高強度コンクリートは、90°Cよりも高い温度での養生脱型後の養生工程をすることにより、圧縮強度が200N/mm2以上のコンクリート部材を提供することができる。そのため、例えば、高層コンクリート建物の柱として使用すれば、柱としての強度を低下させることなく小断面化が可能となるため、使用空間の自由化が広がる。また、構造物全体の軽量化が可能となるため、全体費用の低減化も可能となる。以上、本発明について、好適な実施形態について説明した。しかし、本発明は、前述の各実施形態に限られず、前記の各構成要素については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変更が可能である。例えば、前記実施形態では、超高強度コンクリートの養生を、常温よりも高い温度での脱型後の養生について説明したが、200°Cまで昇温させる乾燥加熱養生を行ってもよい。前記実施形態では、PP繊維として、同一形状のものを所定量添加するものとしたが、複数の異なる形状のPP繊維を添加してもよい。鋼繊維についても同様に、異なる材質や形状のものを組み合わせて添加してもよい。以下、本実施形態に係る超高強度コンクリートの有効性を確認するために実施した実験1の結果を示す。養生190°C温水24時間→材齢6日圧縮強度試験養生7簡易断熱養生7日実験では、超高強度コンクリートについて、20°C気中養生後、90°C温水養生24時間後常温で気中養生を行った材齢7日の養生方法をHW養生、断熱養生を行った材齢7日の養生方法最高温度約60°CをD養生とし、圧縮強度の測定と加熱試験ISO834を実施した。なお、加熱試験用の試験体は、常温の屋内にさらに1ヶ月養生した。実験で使用したコンクリートの配合を表1に、繊維の配合を表2に示す。参考例として実施するPP繊維従来は、密実なPP繊維で直径48μm、長さ20mmである。なお、繊維は外割りの容積比で添加している。なお、高性能減水剤として、BASFポゾリス社製レオビルドSP8HUを465kgm3,消泡剤としてBASFポゾリス社製マイクロエア404を31kgm3添加している。表3に、本実験で使用した低熱セメントの物性値を示す。表4に本実験で使用したフライアッシュの物性を示す。表5に本実験で使用したシリカフュームの物性を示す。表6に本実験で使用した細骨材の物性を示す。表7に圧縮強度JISA1108の測定結果Φ10×20cm円柱試験体の3体の平均値と試験体を立てた状態で側方1面から加熱ISO834の加熱曲線によるした試験結果Φ10×20cm試験体の1体を示す。評価した範囲は、加熱面側の周長の13としている。上記実験の結果、表7に示した本件発明の8種類とも、従来技術である参考例よりも軽微な爆裂もしくは全く爆裂を生じていない。このように、中空繊維を混入し、あらかじめ、長い空洞が存在していることにより、少量の中空繊維の添加で火災時のコンクリート爆裂を効果的に防止することができる。さらには、爆裂の防止に必要なPP繊維の添加が少量ですむので、PP繊維の添加による流動性の低下と圧縮強度の低下を最小限に留めることができる。また、鋼繊維を添加することにより、爆裂の防止がより図られ、圧縮強度を向上させることもできる。なお、上記の実施例においては、単一の熱可塑性樹脂繊維を用いているが、中空、多孔質、多孔質中空の3種類の熱可塑性樹脂繊維から選択された2種類あるいは3種類全てをセメントに混入してもよい。故に、本実施の形態に係る超高強度コンクリートおよびコンクリート部材の製造方法により、設計基準強度で150N/mm2以上、さらにはコンクリート配合等工夫することにより設計基準強度が200N/mm2を超える耐火性に優れたコンクリート部材を提供可能である。なお、強度を向上させ、より爆裂しにくくする目的で200°Cの高温養生を行ってもよい。"