"床面F上に設置される設置台2と、該設置台2の上方に設けられた座席3と、該設置台2と座席3との間に設けられる左右方向の軸心Xを境として、該座席3の前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動させて該座席3を回転往復運動させるツイスト機構16と、前記ツイスト機構16を駆動する駆動機構17と、を備えていることを特徴とする着座型運動装置。前記ツイスト機構16は、前後方向を向くように配備され且つ前記座席3を下方から支持する左右一対の支持アーム19A,19Bと、前記軸心Xを中心軸とすると共に、前記左右一対の支持アーム19A,19Bを左右方向に貫通した状態で架設され、且つ、前記駆動機構17により回転駆動自在とされている第1回転軸18と、該第1回転軸18の回転に伴い左右一対の支持アーム19A,19Bを揺動させる揺動手段20とを備えていることを特徴とする請求項1に記載の着座型運動装置。前記ツイスト機構16は、左右一対の支持アーム19A,19Bに係合可能な係止部材45を備えていることを特徴とする請求項2に記載の着座型運動装置。前記駆動機構17は、前記第1回転軸18を回転させる第1出力部30Bを具備するモータ30を有していることを特徴とする請求項4に記載の着座型運動装置。前記ツイスト機構16は、前記左右一対の支持アーム19A,19B間に架け渡される支持軸と、前記支持軸を支持アーム19A,19Bの揺動に連動して動かす連動手段23と、前記支持軸と座席3とを連結する連結手段24と、を備えていることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれかに記載の着座型運動装置。前記左の支持アーム19Aは、その一端部及び他端部に第1ボス部41及び第2ボス部42を有し、前記右の支持アーム19Bは、その一端部及び他端部に第3ボス部49及び第4ボス部50を有し、前記支持軸は、第1ボス部41と第3ボス部49との間に架け渡された第1支持軸21と、第2ボス部42と第4ボス部50との間に架け渡された第2支持軸22とを有し、前記揺動手段20は、前記第1ボス部41及び第3ボス部49が左側に移動した際に第2ボス部42及び第4ボス部50が右側に移動し、第1ボス部41び第3ボス部49が右側に移動した際に第2ボス部42及び第4ボス部50が左側に移動するように、前記左右一対の支持アーム19A,19Bを第1回転軸18に連結するものであって、前記連動手段23は、前記第1支持軸21と第2支持軸22とを左右一対の支持アーム19A,19Bと同期して左右に動かすものであり、前記連結手段24は、第1支持軸21と座席3の前部とを上下軸心周りに回動自在に連結すると共に、第2支持軸22と座席3の後部とを上下軸心周りに回動自在に連結するものであることを特徴とする請求項5に記載の着座型運動装置。前記揺動手段20は、前記第1回転軸18の軸心方向中途部に固定され且つ当該第1回転軸18に対して同じ向きに傾斜したカム面32Aを有する左右一対のカム部材33,34と、前記左右一対の支持アーム19A,19Bの中途部に設けられ且つ左右一対のカム部材33,34のカム面32Aに摺動自在に嵌り込む左右一対のボス部37,48と、前記左右一対のボス部37,48の下部に設けられて左右一対の支持アーム19A,19Bが第1回転軸18に伴って連れ回りすることを規制する振れ止め手段46と、を有することを特徴とする請求項2~請求項6のいずれかに記載の着座型運動装置。前記振れ止め手段46は、左右一対のボス部37,48の下部に突設された振れ止めピン43と、前記振れ止めピン43が摺動自在に嵌り込み且つ左右方向を向くように形成された振れ止め溝44とを有することを特徴とする請求項7に記載の着座型運動装置。前記連動手段23は、第1支持軸21の一端部に設けられて第1ボス部41に嵌り込む第1カム部材51と、第1支持軸21の他端部に設けられて第3ボス部49に嵌り込む第3カム部材52と、前記第2支持軸22の一端部に設けられて第2ボス部42に嵌り込む第2カム部材53と、第2支持軸22の他端部に設けられて第4ボス部50に嵌り込む第4カム部材54とを有し、前記第1カム部材51及び第3カム部材52は、同カム部材51,52に形成されたカム面32Bと前記左右一対のカム部材33,34のカム面32Aとが同じ向きに傾斜するように、第1支持軸21に取り付けられ、前記第2カム部材53及び第4カム部材54は、同カム部材53,54に形成されたカム面32Bと前記左右一対のカム部材33,34のカム面32Aとが同じ向きに傾斜するように、第2支持軸22に取り付けられていることを特徴とする請求項5~8のいずれかに記載の着座型運動装置。前記連結手段24は、第1支持軸21に対して上方を向くように設けられた一対の第1支持ピン60,60と、第2支持軸22に対して上方を向くように設けられた一対の第2支持ピン61,61と、前記一対の第1支持ピン60,60が下方から嵌り込み且つ当該一対の第1支持ピン60,60間で座席3の前部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第1連結部材62と、前記一対の第2支持ピン61,61が下方から嵌り込み且つ当該一対の第2支持ピン61,61間で座席3の後部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第2連結部材63と、を有していることを特徴とする請求項5~9のいずれかに記載の着座型運動装置。特許文献1に開示された従来のバランス訓練装置を、例えばダイエット等の健康維持のために使用した場合、座席の揺動が大きく使用者への負荷が大きくなる虞がある。また、座席の揺動により、使用者は車酔いのような不快感を感じたりして、気分を害することにも繋がりかねず、高齢者又はダイエット実行者多くは若い女性には、推奨できない運動と考えられる。一方、ダイエットや腰痛予防などのためには、身体揺動よりも腰部や腹部を捻るような運動を使用者に付与することが効果的であることはよく知られている。加えて、この運動と同時に、腰部や腹部を前後に揺するような運動をも付与すると、なお一層、ダイエットや腰痛予防などに効果的であろうことも予測される。そこで、本発明は、座席を簡便な機構で左右に捻り往復移動させることで、座席に座った使用者に対し腰部や腹部を捻るような運動を付与することで、ダイエットや腰痛予防などを図れるようにした着座型運動装置を提供することを目的とする。前記目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。すなわち、本発明における着座型運動装置は、床面上に設置される設置台と、該設置台の上方に設けられた座席と、該設置台と座席との間に設けられる左右方向の軸心を境として、該座席の前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動させて該座席を回転往復運動させるツイスト機構と、前記ツイスト機構を駆動する駆動機構と、を備えていることを特徴とする。このような構成であれば、座席を簡便な機構で左右に捻り往復移動させ、ダイエットや腰痛予防などを図ることが可能となる。また、前記ツイスト機構は、前後方向を向くように配備され且つ前記座席を下方から支持する左右一対の支持アームと、前記軸心を中心軸とすると共に、前記左右一対の支持アームを左右方向に貫通した状態で架設され、且つ、前記駆動機構により回転駆動自在とされている第1回転軸と、該第1回転軸の回転に伴い左右一対の支持アームを揺動させる揺動手段とを備えていることが好ましい。また、前記ツイスト機構は、左右一対の支持アームに係合可能な係止部材を備えていることが好ましい。前記駆動機構は、前記第1回転軸を回転させる第1出力部を具備するモータを有しているとよい。前記ツイスト機構は、前記左右一対の支持アーム間に架け渡される支持軸と、前記支持軸を支持アームの揺動に連動して動かす連動手段と、前記支持軸と座席とを連結する連結手段と、を備えていることを特徴とするとよい。好ましくは、前記左の支持アームは、その一端部及び他端部に第1ボス部及び第2ボス部を有し、前記右の支持アームは、その一端部及び他端部に第3ボス部及び第4ボス部を有し、前記支持軸は、第1ボス部と第3ボス部との間に架け渡された第1支持軸と、第2ボス部と第4ボス部との間に架け渡された第2支持軸とを有し、前記揺動手段は、前記第1ボス部及び第3ボス部が左側に移動した際に第2ボス部及び第4ボス部が右側に移動し、第1ボス部び第3ボス部が右側に移動した際に第2ボス部及び第4ボス部が左側に移動するように、前記左右一対の支持アームを第1回転軸に連結するものであって、前記連動手段は、前記第1支持軸と第2支持軸とを左右一対の支持アームと同期して左右に動かすものであり、前記連結手段は、第1支持軸と座席の前部とを上下軸心周りに回動自在に連結すると共に、第2支持軸と座席の後部とを上下軸心周りに回動自在に連結するものであるとよい。このような機構を備えることで、1つの支持アームに着目すれば、第1回転軸の回転に伴って一端部及び他端部が左右方向で互いに逆向き逆位相に揺動するようになる。左右一対の支持アームに同時に着目すれば、一端部同士は常に左右同方向同位相で動き、他端部同士も常に左右方向に同位相で動くようになる。そのため、第1支持軸や第2支持軸を介して、第1~第4ボス部に連結された座席は、平面視で座席中央を中心として左右方向に回転往復運動するようになる。さらに、前記揺動手段は、前記第1回転軸の軸心方向中途部に固定され且つ当該第1回転軸に対して同じ向きに傾斜したカム面を有する左右一対のカム部材と、前記左右一対の支持アームの中途部に設けられ且つ左右一対のカム部材のカム面に摺動自在に嵌り込む左右一対のボス部と、前記左右一対のボス部の下部に設けられて左右一対の支持アームが第1回転軸に伴って連れ回りすることを規制する振れ止め手段と、を有する構成であるとよい。また、前記振れ止め手段は、左右一対のボス部の下部に突設された振れ止めピンと、前記振れ止めピンが摺動自在に嵌り込み且つ左右方向を向くように形成された振れ止め溝とを有するとよい。また、前記連動手段は、第1支持軸の一端部に設けられて第1ボス部に嵌り込む第1カム部材と、第1支持軸の他端部に設けられて第3ボス部に嵌り込む第3カム部材と、前記第2支持軸の一端部に設けられて第2ボス部に嵌り込む第2カム部材と、第2支持軸の他端部に設けられて第4ボス部に嵌り込む第4カム部材とを有し、前記第1カム部材及び第3カム部材は、同カム部材に形成されたカム面と前記左右一対のカム部材のカム面とが同じ向きに傾斜するように、第1支持軸に取り付けられ、前記第2カム部材及び第4カム部材は、同カム部材に形成されたカム面と前記左右一対のカム部材のカム面とが同じ向きに傾斜するように、第2支持軸に取り付けられているとよい。さらに、前記連結手段は、第1支持軸に対して上方を向くように設けられた一対の第1支持ピンと、第2支持軸に対して上方を向くように設けられた一対の第2支持ピンと、前記一対の第1支持ピンが下方から嵌り込み且つ当該一対の第1支持ピン間で座席の前部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第1連結部材と、前記一対の第2支持ピンが下方から嵌り込み且つ当該一対の第2支持ピン間で座席の後部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第2連結部材と、を有しているとよい。以上の構成を備えることで、座席は非常にスムーズに左右方向に回転往復運動するようになる。本発明に係る着座型運動装置は、座席を簡便な機構で左右に捻り往復移動させることができ、これによって使用者に対し腰部や腹部を捻るような運動を付与することで、ダイエットや腰痛予防などを図ることが可能となる。以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。[全体構成]図1~図11には、本発明に係る着座型運動装置1の実施形態が示されている。なお、説明においては、着座した使用者から見た着座型運動装置1の前後方向、左右方向、上下方向を、本実施形態での前後方向、左右方向幅方向、上下方向とする。図1に示すように、着座型運動装置1は、床面F上に設置される設置台2と、この設置台2の上方に支持される座席3とを有している。使用者は、例えば、座席3上に跨り乗馬姿勢で着座する。設置台2は、床面F上に配置されたベース体4を有し、このベース体4上に前支持脚5と後支持脚6とが前後方向に所定間隔をおいて立設され、これら前支持脚5と後支持脚6とのそれぞれの上部が上部連結部7によって連結された構造となっている。ベース体4の左右両側には前方及び後方へ脚部8が突設され、これら脚部8の突端部下面に防振部材9が設けられている。座席3は平面視楕円形状に形成され、その上面や外周面はシート材によって覆われている。座席3の前部側上面はやや小高く隆起され、この部分の頂上に操作パネル部10が設けられている。この操作パネル部10には、スタートやストップ、或いはモード切替等を行うスイッチが設けられている。図1,図2に示すように、設置台2の上部連結部7には収納凹部11が設けられ、この収納凹部11内に座席3を動作させるためのメカ部12が配備されている。図2~図8に示すように、メカ部12は、ツイスト機構16及びスイング機構14と、これら両機構16,14を駆動する駆動機構17とを有しており、これらツイスト機構16、スイング機構14及び駆動機構17は、長方形状のプレート状に形成された基板15の上に設けられている。この基板15は収納凹部11内に直接固定されている。またツイスト機構16が実質的に座席3を支持する状態となっているので、このメカ部12は、設置台2と座席3とを連結する役目をも有していることになる。即ち、メカ部12の下部側が設置台2側と連結され、メカ部12の上部側が座席3側と連結されている。なお、ツイスト機構16及びスイング機構14の説明においては、図8における左右を左右方向又は幅方向、図8の上下を前後方向と呼ぶ。これは、着座した使用者から見た前後方向、左右方向と一致する。[ツイスト機構]ツイスト機構16は、座席3に対し、設置台2と座席3との間に設けられる左右方向の軸心Xを境として、該座席3の前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動させて該座席3を回転往復運動を行わせるものであり、これによって座席3上に座った使用者の着座バランスを適度に崩させつつ、使用者に対して腰部や腹部を捻るような運動を付与する。ツイスト機構16は、前後方向を向くように配備され且つ座席3を下方から支持する左右一対の支持アーム19A,19Bと、軸心Xを中心軸とすると共に、左右一対の支持アーム19A,19Bを左右方向に貫通した状態で架設され、且つ、駆動機構17により回転駆動自在とされている第1回転軸18と、該第1回転軸18の回転に伴い左右一対の支持アーム19A,19Bを揺動させる揺動手段20と、左右一対の支持アーム19A,19B間に架け渡される一対の支持軸21,22と、一対の支持軸21,22を支持アーム19A,19Bの揺動に連動して動かす連動手段23と、一対の支持軸21,22と座席3とを連結する連結手段24とを備えて構成されている。詳しくは、ツイスト機構16は、基板15の左右両側に、所定の間隔をおいて突設された一対の支持フレーム25,25を有している。この支持フレーム25,25の上部には支持ブラケット26が設けられている。左右一対の支持ブラケット26,26間には、左右方向を向く第1回転軸18がその両端が軸受け27を介して回転自在に支承されている。第1回転軸18の中央部であって基板15上には、当該第1回転軸18を回転させる駆動機構17が設けられている。第1回転軸18の軸心方向中途部であって駆動手段17を挟む両側には、第1回転軸18に対して傾斜したカム面32Aを有する右カム部材33及び左カム部材34一対のカム部材が設けられている。各カム部材33,34は円柱形状を呈しており同軸状に第1回転軸18に取り付けられている。図8~図10に示すように、右カム部材33及び左カム部材34は、円柱形状で端面が斜めに形成されている内カム部材35と、円柱形状であって内カム部材35の端面に突き合わさるような端面を有する外カム部材36となら成り、両者35,36は各端面が接した状態で付き合わされネジ止めされ一体となって、第1回転軸18に相対回転不能に固定されている。外カム部材36の端面に隣接する外周面にはカム面32Aが形成され、左カム部材34及び右カム部材33はカム面32Aを有するものとなっている。カム面32Aが第1回転軸18に対して同じ向きに傾斜するように、左カム部材34及び右カム部材33が第1回転軸18に配備されるものとなっている。左カム部材34のカム面32Aには、リング形状を有する左ボス部37の内壁がベアリング38を介して摺動自在に嵌り込んでいる。そのため、左ボス部37は左カム部材34に相対回転自在に外嵌するようになっている。さらに、左ボス部37の前後から上方向きに一対の支持片40,40が延びていて、左支持アーム19Aを形成している。一対の支持片40,40のそれぞれ先端部、すなわち左支持アーム19Aの一端部、他端部には、軸心が左右方向を向く略円柱形を有する第1ボス部41、第2ボス部42がボルト等で取り付けられている。左ボス部37の下部には、振れ止めピン43が下方を向くように突設されている。一方、基板15上であって左ボス部37の下方には、左右方向を向くように形成された振れ止め溝44を有する係止部材45図11参照が取り付けられている。振れ止めピン43は、振れ止め溝44に左右方向へ摺動自在に嵌り込んでいる。これら振れ止めピン43と振れ止め溝44を有する係止部材45とで、左支持アーム19Aが第1回転軸18に伴って回ることを規制する振れ止め手段46が構成されている。図10に示すように、右カム部材33のカム面32Aには、リング形状を有する右ボス部48の内壁がベアリング38を介して摺動自在に嵌り込んでいる。そのため、右ボス部48は右カム部材33に相対回転自在に外嵌するようになっている。また、図2や図3に示すように、右ボス部48の前後から上方向きに一対の支持片40,40が延びていて、右支持アーム19Bを形成している。一対の支持片40,40のそれぞれ先端部、すなわち右支持アーム19Bの一端部、他端部には、軸心が左右方向を向く略円柱形を有する第3ボス部49、第4ボス部50がボルト等で取り付けられている。また、図10に示すように、右ボス部48の下部には、振れ止めピン43が下方を向くように突設されている。一方、基板15上であって右ボス部48の下方には、左右方向を向くように形成された振れ止め溝44を有する係止部材45が取り付けられている。振れ止めピン43は、該振れ止め溝44に左右方向へ摺動自在に嵌り込んでいる。これら振れ止めピン43と振れ止め溝44を有する係止部材45とで、右支持アーム19Bが第1回転軸18に伴って回ることを規制する振れ止め手段46が構成されている。以上述べた左右ボス部37,48と、左右カム部材33,34と、振れ止め手段46とにより、左右支持アーム19A,19Bを揺動させる揺動手段20が構成されている。また、図2,図3,図8~図10に示す如く、前述した第1ボス部41と第3ボス部49には、左右方向を向き略水平状態とされた第1支持軸21が架け渡されている。詳しくは、第1支持軸21の左端部一端部には、軸心が水平方向を向く円柱状の第1カム部材51が取り付けられている。第1カム部材51の幅方向外端部は傾斜面状となっており、該外端部に隣接する外周面には、左カム部材34に形成されたカム面32Aと同じ傾きを持ったカム面32Bが形成されている。このカム面32Bにはベアリング38のインナー部が嵌り込んでおり、このベアリング38のアウター部が前記第1ボス部41に形成された内壁に嵌り込むことで、第1カム部材51が第1ボス部41に回動自在に嵌り込む構成となっている。図10に示すように、第1支持軸21の右端部他端部には、軸心が水平方向を向く円柱状の第3カム部材52が取り付けられている。第3カム部材52の幅方向外端部も傾斜面状となっており、該外端部に隣接する外周面には、右カム部材33に形成されたカム面32Aと同じ傾きを持ったカム面32Bが形成されている。このカム面32Bにはベアリング38のインナー部が嵌り込んでおり、このベアリング38のアウター部が前記第3ボス部49に形成された内壁に嵌り込むことで、第3カム部材52が第3ボス部49に回動自在に嵌り込む構成となっている。図8に示すように、第2ボス部42と第4ボス部50には、左右方向を向き略水平状態とされた第2支持軸22が架け渡されている。詳しくは、第2支持軸22の左端部一端部には、軸心が水平方向を向く円柱状の第2カム部材53が取り付けられている。第2カム部材53の幅方向外端部は傾斜面状となっており、該外端部に隣接する外周面には、左カム部材34に形成されたカム面32Aと同じ傾きを持ったカム面32Bが形成されている。このカム面32Bにはベアリング38のインナー部が嵌り込んでおり、このベアリング38のアウター部が前記第2ボス部42に形成された内壁に嵌り込むことで、第2カム部材53が第2ボス部42に回動自在に嵌り込む構成となっている。第2支持軸22の右端部他端部には、軸心が水平方向を向く円柱状の第4カム部材54が取り付けられている。第4カム部材54の幅方向外端部も傾斜面状となっており、該外端部に隣接する外周面には、右カム部材33に形成されたカム面32Aと同じ傾きを持ったカム面32Bが形成されている。このカム面32Bにはベアリング38のインナー部が嵌り込んでおり、このベアリング38のアウター部が前記第4ボス部50に形成された内壁に嵌り込むことで、第4カム部材54が第4ボス部50に回動自在に嵌り込む構成となっている。言い換えれば、第1カム部材51及び第3カム部材52に形成されたカム面32Bと左カム部材34に形成されたカム面32Aとが同じ向きに傾斜する、即ち、これらカム面32Bとカム面32Aとが互いに平行となるように、第1カム部材51及び第3カム部材52は第1支持軸21に取り付けられている。同じく、第2カム部材53及び第4カム部材54に形成されたカム面32Bと右カム部材33に形成されたカム面32Aとが同じ向きに傾斜、即ち、これらカム面32Bとカム面32Aとが互いに平行となるように、第2カム部材53及び第4カム部材54は第2支持軸22に取り付けられている。これら第1~第4カム部材51,53,52,54とそれらが嵌り込む第1~第4ボス部41,42,49,50により連動手段23が構成され、第1,第2支持軸21,22を左右一対の支持アーム19A,19Bの揺動に連動して左右方向に動かすことができる。第1,第2支持軸21,22の動きは、互いに平行状態を保ちつつ、第1支持軸21が右に移動する際には第2支持軸22は左に移動し、第1支持軸21が左に移動する際には第2支持軸22は右に移動する逆位相移動。図2、図8及び図9に示すように、前述した第1支持軸21と第2支持軸22とには、座席3とツイスト機構16とを連結する連結手段24が設けられている。連結手段24は、第1支持軸21に対して上方を向くように設けられた左右一対の第1支持ピン60,60と、第2支持軸22に対して上方を向くように設けられた左右一対の第2支持ピン61,61を有している。さらに、左右一対の第1支持ピン60,60が下方から嵌り込み、且つ左右一対の第1支持ピン60,60間で座席3の前部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第1連結部材62と、左右一対の第2支持ピン61,61が下方から嵌り込み、且つ左右一対の第2支持ピン61,61間で座席3の後部下面に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている第2連結部材63とを有している。詳しくは、第1支持軸21の左右方向中途部には、当該第1支持軸21廻りに回動自在に嵌り込んでいる左右一対の第1支持部材64,64が設けられている。この第1支持部材64,64は略立方体形状をしている。それぞれの第1支持部材64,64の上面には、上方を向くように設けられた第1支持ピン60,60が設けられている。第2支持軸22の左右方向中途部には、当該第2支持軸22周りに回動自在に嵌り込んでいる左右一対の第2支持部材65,65が設けられている。この第2支持部材65,65は略立方体形状をしている。それぞれの第2支持部材65,65の上面には、上方を向くように設けられた第2支持ピン61,61が設けられている。一方、図2,図9に示すように、座席3の下面であって前部側には、第1取り付け部材66が垂下するように設けられ、この第1取り付け部材66の下部に対し上下軸心回りに回動自在に第1連結部材62が連結されている。具体的には、第1取り付け部材66の下部には、上下方向を向く連結ピン67の一方が嵌め込まれ、連結ピン67の他方が第1連結部材62の上面であって幅方向中央部に回動自在に嵌り込んでいる。なお、本実施形態の場合、第1取り付け部材66と第1連結部材62との間には、摺動リング68が挟み込まれている。第1連結部材62の下面であって幅方向両側部には、上下方向を向く一対の挿入孔69,69が設けられている。この挿入孔69,69には前述した第1支持ピン60,60がそれぞれ回動自在に嵌り込んでいる。同様に、座席3の下面であって後部側には、第2取り付け部材70が垂下するように設けられ、この第2取り付け部材70の下部に対し上下軸心回りに回動自在に第2連結部材63が連結されている。具体的には、第2取り付け部材70の下部には、上下方向を向く連結ピン67の一方が嵌め込まれ、連結ピン67の他方が第2連結部材63の上面であって幅方向中央部に回動自在に嵌り込んでいる。なお、本実施形態の場合、第2取り付け部材70と第2連結部材63との間には、摺動リング68が挟み込まれている。第2連結部材63の下面であって幅方向両側部には、上下方向を向く一対の挿入孔69,69が設けられている。この挿入孔69,69には前述した第2支持ピン61,61がそれぞれ回動自在に嵌り込んでいる。このように、第1,第2支持ピン60,61や第1,第2連結部材62,63などから構成される連結手段24を介して、座席3はツイスト機構16に連結されるものとなっている。[スイング機構]スイング機構14は、軸心Xを揺動中心として前後方向に座席3を揺動往復運動させるものであり、これによって座席3上に座った使用者の着座バランスを適度に崩させつつ、使用者に対して腰部や腹部を前後に揺するような運動を付与する。軸心Xは、ツイスト機構16に具備された第1回転軸18の中心軸に一致している。すなわち、ツイスト機構16において、第1回転軸18は、基板15上に設けられた一対の支持フレーム25,25及び支持ブラケット26,26により、軸受け27,27を介して回転自在に架設されたものであると共に、この第1回転軸18によって左右一対の支持アーム19A,19Bを左右方向に貫通し、これら左右一対の支持アーム19A,19Bを介して座席3を支持する構造になっている。そのため、座席3は、この第1回転軸18のまわりで左右一対の支持アーム19A,19Bを介して前後方向に揺動往復自在となっているのである。スイング機構14は、これら左右一対の支持アーム19A,19Bを介して座席3を前後方向に揺動往復させるものであり、上記構成とされたツイスト機構16のなかで、これら左右一対の支持アーム19A,19Bに振れ止めピン43を介して係合する係止部材45を前後方向に摺動させる構成となっている。該スイング機構14は、係止部材45を支持するスライダー80と、該スライダー80を前後方向に摺動させる摺動機構81とを備えている。図11に示す如く、スライダー80は、左右の係止部材45を枢支する枢軸82と、該枢軸82を支持するスライダ部材83と、該スライダ部材83どうしを連結する連結具84とを備えている。枢軸82は、左の係止部材45にその左側面から左方へ突出する枢支軸75と、右の係止部材45にその右側面から右方へ突出する枢支軸75と、これら左右の係止部材45は互いの間に配備される枢支軸76とを備えている。これら枢支軸75,76は同軸配置となっている。スライダ部材83は、左右の係止部材45,45に対してその左右両外側の配置関係となっている枢支軸75,75の外方に配備されてこれら枢支軸75,75を保持する左右の外スライダー77,77と、左右の係止部材45,45に対してその中間の配置関係になっている枢支軸76を保持する中央スライダー78とを備えている。なお、左右の係止部材45,45は、左右の枢支軸75,75及び中間の枢支軸76を中心として回転自在に保持されている。連結具84は、長尺な丸棒状に形成されており、枢支軸75,76と平行に配備されて左右の外スライダー77,77と中央スライダー78とを連結している。これにより、これら左右の係止部材45,45と、左右の外スライダー77,77と、中央スライダー78とが、枢支軸75,76及び連結具79によって枠組み構造を形成したものとなり、その全体としてスライダー80を構成するようになっている。この様に、スライダー80は左右一対の係止部材45,45を保持しており、これら左右一対の係止部材45,45にはそれぞれ振れ止め溝44が形成され、この振れ止め溝44に、左右の支持アーム19A,19Bの振れ止めピン43がそれぞれ係合する構造である。従って、このスライダー80を前後移動させれば、振れ止めピン43を介して左右の支持アーム19A,19Bへ前後移動力を伝えることができ、これら左右の支持アーム19A,19Bを第1回転軸18廻りで回転させることができる。なお、スライダー80は、係止部材45,45を枢支軸75,76廻り回転自在に保持している。このため、左右の支持アーム19A,19Bが第1回転軸18廻りで回転したときも、この回転に合わせて係止部材45,45の回転角度も自動調整され、振れ止め溝44内で振れ止めピン43が摺動自在となる係合状態は常に維持されるようになる。図6、図7及び図9に示すように、スライダー80の左右の外スライダー77,77が、左右一対の支持フレーム25,25の各内面に水平に形成された外ガイド溝87に対して摺動自在に保持されていると共に、スライダー80の中央スライダー78が、モータ台88に左右貫通状態で水平に形成された中央ガイド溝89に対して摺動自在に保持されている。これにより、スライダー80はガタツキなく前後方向にスライドすることが可能となっている。図4~図8に示すように、摺動機構81は、スライダー80を介して係止部材45に一端を連結されると共に他端を前方又は後方へ延出されたリンク部材85と、該リンク部材85の他端に左右方向の回転軸心Q廻りに回転自在に枢支された枢支部材91と、該回転軸心Qに平行な軸心Pを有すると共に該回転軸心Qから偏心した位置で枢支部材91に連結されてリンク部材85の他端に前後方向の押し引き力を伝える第2回転軸86とを備えている。図10に示すように、スライダー80の連結具79に対してリンク部材85の一端が枢支連結されている。また、リンク部材85は左右方向に所定間隔をおいて一対設けられたものとしてあり、その左右相互間に駆動機構17が収まるような配置としてある。図3及び図8に示すように、第2回転軸86は、軸心Pを左右方向に向けると共にその軸断面の直径方向が前後方向に向く状態で回転自在に保持されている。本実施形態において第2回転軸86は、その回転軸心Pが左右方向に向けられた状態で、基板15上に固定された一対のブラケット部材90によって架設されている。また、該第2回転軸86の両端部に偏心円盤枢支部材91がそれぞれ取り付けられている。第2回転軸86に対する左右の偏心円盤91の偏心角度及び偏心量は同一とされてており、この偏心円盤91がリンク部材85の延出端部スライダー80と連結された方とは反対側の端部に枢支されている。または、偏心円盤91としてベアリング等の回転具を採用することにより、第2回転軸86とリンク部材85との連結状態を、偏心円盤91の中心を回転軸心Qとして相対回転自在なリンク接合とすることも可能である。上記したように、偏心円盤91の回転軸心Qは第2回転軸86の軸心Pから偏心している。このため、第2回転軸86を回転させると偏心円盤91の回転軸心Qは円運動を行うこととなり、それに伴って、該偏心円盤91を枢支しているリンク部材85は基板15に対し前後上下動するものとなる。該リンク部材85の一端は連結具79に枢支されているため、前記前後上下動のうち、上下動成分はリンク部材85の回転により吸収されるものの、前後動成分はスライダー80に伝達され、これにより、スライダー80はガイド溝87,89に沿って前後動するものとなる。なお、第2回転軸86には、駆動手段17を介して回転力が付与される。[駆動機構]第1回転軸18と第2回転軸86の間であって基板15上には、当該第1回転軸18及び第2回転軸86を回転させる駆動機構17が設けられている。駆動機構17は、スイング機構14を駆動する第2出力部30Aと、ツイスト機構16を駆動する第1出力部30Bとを具備する2軸モータ30と、ツイスト機構16と2軸モータ30の間に配備される第1減速機28と、スイング機構14と2軸モータ30の間に配備される第2減速機92とを備えている。詳しくは、基板15の略中央部には第1減速機28が配備されており、この第1減速機28に第1回転軸18の軸方向中央部が貫通している。第1減速機28は、ギヤケース29と、該ギヤケース29内で第1回転軸18を回転自在に支持するベアリングと、第1回転軸18に固定されたウォームホイール及びそれに噛合するウォームギアとからなるギヤ機構図示せずとを有している。第1減速機28の後方には、2軸モータ30が、第1出力部30Bを第1減速機28側へ向ける状態で取り付けられている。すなわち、第1減速機28のウォームギアが第1出力部30Bの先端に取り付けられている。また、2軸モータ30は、ツイスト機構16を駆動する第1出力部30Bとは逆向きに第2出力部30Aが設けられるようになっており、この第2出力部30Aに第2減速機92が連結され、この第2減速機92に第2回転軸86の軸方向中央部が貫通するようになっている。第2減速機92は、ギヤケース93と、該ギヤケース93内で第2回転軸86を回転自在に支持するベアリングと、第2回転軸86に固定されたウォームホイール及びそれに噛合するウォームギアとからなるギヤ機構図示せずとを有したもので、このウォームギアが第2出力部30Aの先端に取り付けられている。[作動態様]以上のような構成を有する着座型運動装置1の作動態様は、以下の通りである。使用者はまず、座席3を跨ぐような姿勢で座り、操作パネル部10を使ってスタートスイッチをONにする。すると、駆動機構17の2軸モータ30が回転駆動し、第1出力部30Bから第1減速機28を介して第1回転軸18が回転駆動される。それに伴い、第1回転軸18に取り付けられた右カム部材33及び左カム部材34が回転し、左支持アーム19A及び右支持アーム19Bは同方向に回転しようとする。しかしながら、ボス部37,48の下部に設けられた振れ止めピン43が係止部材45の振れ止め溝44に嵌り込んでいるため、かかる連れ回りは規制される。右カム部材33及び左カム部材34に形成されたカム面32Aは、第1回転軸18に対して同方向に傾斜していると共に、振れ止めピン43は振れ止め溝44に沿って左右に摺動可能であるため、第1回転軸18の回転に伴って、左支持アーム19Aと右支持アーム19Bとが左右に同位相で動くようになる。すなわち、第1ボス部41と第3ボス部49とが共に左側に移動する時に、第2ボス部42と第4ボス部50とが共に右側に移動し、逆に、第1ボス部41と第3ボス部49とが共に右側に移動する時に、第2ボス部42と第4ボス部50とが共に左側に移動するようになる。左支持アーム19Aと右支持アーム19Bとが、このような動きをするために、図8に示すように、第1支持軸21と第2支持軸22とは互いに左右方向を向き平行状態を保ちつつ、一方の支持軸21,22が右へ移動すると、他方の支持軸22,21が左へ移動するような往復運動をする。この動きに伴って、第1支持軸21に対して上方を向くように設けられた左右一対の第1支持ピン60,60と、第2支持軸22に対して上方を向くように設けられた左右一対の第2支持ピン61,61とは、左右方向に逆位相で動くようになる。かかる支持ピン60,61が遊嵌状態で挿入された第1,第2連結部材62,63も左右方向に逆位相で動くようになる。そのため、第1,第2連結部材62,63に対して上下軸心回りに回動自在に連結されている座席3は、第1回転軸18の軸心を境に前方側を左右方向の一方に揺動させると同時に後方側を前方側とは反対方向に揺動し、左右方向に回転往復運動するようになる。従って、この座席3に着座する使用者は、腰部や腹部を捻るような運動を与えられると共に、バランスが崩されるような動きを付与されるため、体の各部の筋肉の強化や平衡感覚の強化を行うことができ、ひいては、ダイエット等の健康増進を図ることができるものとなる。また駆動機構17の2軸モータ30が回転駆動することで、第2出力部30Aから第2減速機92を介して第2回転軸86が回転駆動される。それに伴い、第2回転軸86に取り付けられた偏心円盤91が偏心回転円周移動を行うようになる。この動きがリンク部材85に伝えられると、このリンク部材85と係合されたツイスト機構16の係合部スライダー80が前後方向に往復摺動を行うようになる。これにより、ツイスト機構16は第1回転軸18を揺動軸心としつつ前後方向に揺動往復運動をすることになり、これと一緒に座席3も前後方向に揺動往復運動することになる。従って、この座席3に着座する使用者は、腰部や腹部を前後に揺するような運動を与えられると共に、バランスが崩されるような動きを付与されるため、体の各部の筋肉の強化や平衡感覚の強化を行うことができ、ひいては、ダイエット等の健康増進を図ることができるものとなる。なお、本発明は、上記実施の形態に限定されるものではない。例えば、図12及び図13に示すように、駆動手段17は、伝動機構100と、この伝動機構を駆動するモータ101とを有したものとすることができる。伝動機構100は、スイング機構14の第2回転軸86を回転させる出力部100Aと、ツイスト機構16を駆動第1回転軸18を回転させる出力部100Bとを具備したもので、例えば、両側の出力部100A~100B間に、互いに噛合する状態で複数のギヤ102~105が並設されて成る歯車機構が形成されている。このように、伝動機構100を設ける構造は簡潔であり、製作コストの低廉化に有益である。またモータ101の配置を自由に設定できるので、装置全体としてのコンパクト化やメンテナンス性、簡潔構造化など、ニーズに応じた装置構成を簡単に実現できる利点がある。なお、図例では中間のギヤ104に対してモータ101を連結したものとしてあるが、端位置のギヤ105又は102に対してモータ101を連結してもよい。図14に示すように、駆動機構17は、スイング機構14の第2回転軸86を回転させる第1モータ110と、ツイスト機構16を駆動する第2モータ111とを有したものとすることもできる。このように第1モータ110と第2モータ111とを別々に設ける2モータ方式とすると、各モータ110,111ごとに回転制御ができることになる。そのため、使用者に対する腰部や腹部を捻るような運動と、使用者に対する腰部や腹部を前後に揺するような運動とを、それぞれ最適な速度又は強度で設定できるようになる。このような最適な速度又は強度の設定は、装置の製作段階で初期設定として実施するものでもよいし、使用者が所望に応じてその都度、実施するものでもよい。また2モータ方式では、いずれか一方のモータ110又は111を停止させ他方のモータ111又は110だけを作動させるような使用も可能であるから、ツイスト機構16による左右の捻り往復移動使用者に対する腰部や腹部を捻るような運動だけを実施したり、或いはスイング機構14による前後の揺動往復移動使用者に対する腰部や腹部を前後に揺するような運動だけを実施したりすることが可能になる。このように、使用者のニーズに柔軟に応えた使用方法が選択できるものである。なお、図例においては、左右一対の第2回転軸86と、該左右一対の第2回転軸86の間で該第2回転軸86と平行に配備された軸状の枢支部材91と備え、該第2回転軸86に対し枢支部材91を偏心した状態で連結したクランク型の一体軸が示してあるが、偏心円盤図8中の符号91参照を採用した構造に置換することも勿論可能である。ツイスト機構16が具備する左右の支持アーム19A,19Bと、スイング機構14が具備するリンク部材85との連結部分は、ユニバーサルジョイントを採用することも可能である。例えば、図15に示すように、ユニバーサルジョイントとしてボールジョイントを採用する場合では、左右の支持アーム19A,19Bに球状端部115を設け、リンク部材85には、球状端部115を嵌合する球面座116を形成させることになる。この場合、球状端部115がツイスト機構16の係合部を構成することになる。なお、左右の支持アーム19A,19Bに球面座116を設け、リンク部材85に球状端部115を設けることも可能である。ツイスト機構16において、連結手段24を構成する第1,第2支持ピン60,61は一対設けられる必要はなく、それぞれ1本であってもよい。"