"ポリマー材料と、仮焼されたチタン酸カルシウム銅フィラー材料と、を含み、可逆的な非線形電流電圧特性を有する、組成物。前記仮焼されたチタン酸カルシウム銅フィラー材料が、非焼結である、請求項1に記載の組成物。前記仮焼されたチタン酸カルシウム銅フィラー材料が、非ドープである、請求項1に記載の組成物。誘電率が約10~約40である、請求項1に記載の組成物。前記フィラー材料を約25体積~約45体積含む、請求項1に記載の組成物。前記チタン酸カルシウム銅フィラー材料が、約1100°Cで仮焼される、請求項1に記載の組成物。1kHzの周波数にて約20°C~約200°Cの温度範囲で、誘電率の変動が15未満である、請求項1に記載の組成物。1kHzの周波数にて室温で、損失正接が約0.02以下である、請求項1に記載の組成物。非線形係数αが約100を超過する、請求項1に記載の組成物。前記ポリマー材料が、シリコーン、エポキシ、EPDM、ウレタン、及びこれらの組み合わせからなる群より選択される、請求項1に記載の組成物。請求項1の組成物を含んでなる物品。前記物品がサージアレスタである、請求項11に記載の物品。前記物品が電気応力制御物品である、請求項11に記載の物品。誘電率が約10~約40である、請求項13に記載の物品。前記物品の誘電率の値が約25である、請求項13に記載の物品。前記物品が高電圧のケーブルスプライスである、請求項11に記載の物品。前記物品が高電圧の端子である、請求項11に記載の物品。約1100°C以上で仮焼されたチタン酸カルシウム銅粒子を提供する工程と、前記粒子をポリマー材料と混合して組成物を形成し、前記組成物を物品に形成する工程と、を含む、方法。前記物品がサージアレスタである、請求項18に記載の方法。前記物品が電気応力制御物品である、請求項18に記載の方法。本発明の一態様は、ポリマー材料と、仮焼されたチタン酸カルシウム銅フィラー材料と、を含み、可逆的な非線形電流電圧特徴を有する組成物を提供することにある。組成物は、電気応力制御装置、及びサージアレスタ装置での使用に好適な材料に製造できる。本発明の別の態様は、約1100°C以上で仮焼されたチタン酸カルシウム銅粒子を提供する工程と、粒子をポリマー材料と混合して組成物を形成する工程と、その組成物を物品に形成する工程と、を含む方法を提供するものである。本発明で用いられる場合、可逆的な非線形電流電圧特性とは、不可逆的な破壊電界より低い電界における組成物の電流電圧I-V動作を指す。電流電圧動作は、時には伝導度対電界の動作と呼ばれることもある。本発明の少なくとも1つの実施形態の利点は、誘電率及び非線形電流電圧特性の両方が高いポリマー組成物及び材料を提供することにある。本発明の少なくとも1つの実施形態の別の利点は、バリスタ組成物の非線形係数を高くすることで、現在既知のバリスタ組成物に比べてかなり狭い電圧範囲で、変動の大きい電流を渡すことが可能になることにある。本発明の少なくとも1つの実施形態の更に別の利点は、バリスタ組成物が、屈折高い誘電率及び抵抗高い非線形IV特性電界の両方を有することにある。上記の本発明の概要は、開示される本発明の実施形態のそれぞれ又は全ての実施の態様を説明することを目的としたものではない。以下の添付図面及び詳細な説明により、例示的な実施形態をより具体的に例示する。以下の説明において、本明細書の説明の一部を構成しいくつかの特定の実施形態が例として示される添付の一連の図面を参照する。本発明の範囲又は趣旨を逸脱せずに、その他の実施形態が考えられ、実施され得ることを理解すべきである。したがって、以下の詳細な説明は、限定的な意味で解釈されるべきではない。他に指示がない限り、本明細書及び特許請求の範囲で使用される特徴の大きさ、量、物理特性を表わす数字は全て、どの場合においても用語約によって修飾されるものとして理解されるべきである。それ故に、そうでないことが示されない限り、前述の明細書及び添付の特許請求の範囲で示される数値パラメータは、当業者が本明細書で開示される教示内容を用いて、目標対象とする所望の特性に応じて、変化し得る近似値である。終点による数の範囲の使用は、その範囲内例えば、1~5は、1、1.5、2、2.75、3、3.80、4、及び5を含むの全ての数及びその範囲内の任意の範囲を含む。いくつかの態様において、本発明は電気応力制御に関し、特に電気応力制御に有効な物質を含む組成物に関する。本組成物は、電力ケーブル用の端子及びコネクタに使用できる。他の態様において本発明はサージ阻止に関し、特にサージ阻止に有効な物質を含む組成物に関する。中乃至高電圧例えば、約10kV以上で動作する電力ケーブルを具備する電気機器は、実質的に電気的にのみ絶縁する材料では十分に抑制できない電気応力を被る可能性がある。そのような用途には特に、応力制御材料が使用されることは既知である。この種の材料は線形として、又は非線形として分類し得る。線形応力制御材料は、オームの法則に従う。I=kV式中、I=電流V=電圧、及びkは定数である。非線形材料は、次式の一般化形態に従う。I=kVγ式、γガンマは1より大きい定数であり、γ値は評価する材料に依存する。本発明のCCT粒子が、押圧されたディスクの形態を取り固有の非線形I-V特性を呈するもので、しかも本明細書中でバリスタ効果と呼ばれているものでもあることは、発明者らによって見出された。また、これらのCCT粒子をポリマーマトリックスに含めると、結果として得られた組成物に非線形電流電圧I-V特性が与えられることも更に見出された。したがって、本発明の組成物の場合、電圧にわずかな変動しかないが、電流は大きく変動し得る。非線形I-V特性を有するCCT粒子をポリマー基質に混入すると、そのポリマー基質に対して混入元の粒子と同様な非線形I-V特性が与えられるが、このことは本発明より前には知られていなかった。本発明の組成物全体の非線形係数は、好ましくは約100超であり、より好ましくは約150超であり、最も好ましくは約200超である。現在既知のバリスタ材料例えば、ドーピングされたZnO及びSiCは、非線形係数が約20~90であり、これを組成物の製造に使用した場合、結果として得られる組成物の非線形係数は約10~約15になる。本発明の組成物の非線形係数がかなり高いと、現在既知のバリスタ材料を含有する組成物に比べてかなり狭い電圧範囲で、変動の大きい電流を渡すことが可能になる。本明細書における仮焼とは、圧縮を一切伴わない重力下での高温加熱を意味する。結果として得られた材料は、ほとんど力を必要とせずに例えば、軽くすりつぶすだけで砕ける。これにより、不規則な形状を有する粒子のパーセンテージが最小限に抑えられ、むしろ滑らかで概球形の本来的にメーカーが供給するCCT粉体の一般形状である粒子の占める割合の方が多くなる。焼結は典型的に加熱を含み、任意選択的に圧力を印加し、次いで焼入れを行い、粒子を材料塊に融合させるのが一般的であり、この点で仮焼は焼結とは異なる。空気中でCCT粒子を仮焼して焼結するか又は焼結のみを行うと、非線形電流電圧特性を有する高密度ペレットが形成され得ることが明らかにされてきた。ただし、本発明の発明者らが達成したように仮焼のみでもCCT粒子に非線形IV特性を与え得ることは、解明されていなかった。本発明のCCT粒子フィラーは、約1100°C以上で仮焼を生じる。粉体は、全ての粒子の一様な電気特性を確保するのに十分な時間だけ仮焼温度に維持されることが好ましい。仮焼温度が1000°C未満の場合は、CCTフィラーに所望の非線形電流電圧特性が生じなかったことが、発明者らによって発見された。個々の粒子が事実上バリスタ効果を呈するようになる原因は、仮焼プロセスを経ることにあると考えられる。つまり、粒子はその直流電気インピーダンス特性粒子に印加された直流電圧と結果としてそこを流れるようになった電流との関係が変動するという点で非線形であるが、粒子はまた動作の遷移も呈している。これは、電圧対電流のグラフが線形動作と非線形動作との間の遷移を示していることから判る。本発明のCCTは好ましくは非ドープである。ドープ酸化亜鉛を仮焼すれば非線形電流電圧特性が与えられることは証明されていたが、非ドープ酸化亜鉛に非線形電流電圧特性を与え得ることは解明されていなかった。一切ドーピングなしにバリスタ効果を達成する本発明のCCTとは異なり、他のバリスタ材料例えば、酸化亜鉛は、Bi2O3、Cr2O3、Sb2O3、CO2O3、及びMnO3などの材料と共にドープしない限り、バリスタ効果を達成し得ない。本発明のCCTにはn型ドープ及びp型ドープがあり得るが、どちらの場合もその非線形I-V特性を保持する。CCT粉体は、結果として得られた材料を約25体積~約45体積含む。一部の実施形態において好適な分量は、約30体積である。ポリマーマトリックスは、エラストマー材例えば、ウレタン、シリコーン、若しくはEPDM、熱可塑性ポリマー例えば、ポリエチレン若しくはポリプロピレン、接着剤例えば、エチレンビニルアセテート系若しくはウレタン系のもの、熱可塑性エラストマー、ゲル、熱硬化性材例えば、エポキシ樹脂、又はコポリマーを含むこれらの材料の組み合わせ例えば、ポリイソブチレンと非晶質ポリプロピレンとの組み合わせを含む。組成物全体には、例えば、特定の用途に対する加工性及び/又は適合性を向上させる目的で、上記の材料用の他の周知の添加物も含んでもよい。適合性の向上に関しては、例えば、電源ケーブルアクセサリーとして用いられる材料は、屋外環境条件に耐えなければならない場合がある。したがって、好適な添加物としては、加工剤、安定剤、酸化防止剤及び可塑剤、例えば、油を挙げてよい。組成物全体の誘電率は、約10~約40の範囲内であることが好ましく、好ましくは約25である。1kHzの周波数にて約20~約200°Cの温度範囲で、誘電率の変動が15未満であることが好ましい。組成物全体の損失正接は、好ましくは1kHzの周波数で約0.02以下、より好ましくは約0.0168以下である。組成物は、機器の周りに適用し得る応力制御層例えば、テープ又はチューブに形成してもよい。層はまた、共押出しの一部例えば、内部層としても提供し得る。層の厚さは必要に応じて、例えば、電界に従い、変動し得る。本発明の別の態様によれば、本発明の組成物を含み、応力制御材料として機能する材料の層を具備してなる、電気機器例えば、電力ケーブル用コネクタ又は端子が提供される。本発明の組成物及び材料は、可逆的な非線形電流電圧特性を有するため、電気応力制御用途での使用に特に好適である。これは、例えば、図5に示されており、電界における電流電圧曲線、つまり、電圧上昇時A及び電圧降下時Bの両方の形状を示す。本発明の組成物は、上昇した電圧及び降下した電圧に繰り返し暴露することが可能であり、電圧が組成物又は材料の不可逆的な破壊電界を超過しない限りは毎回必ずしも同一の動作を呈するとは限らないが似たような動作を呈する。本発明の組成物を端子中に用いるときは、その端子を従来の端子よりも短くすることも可能であり、その場合でも依然として同水準のパフォーマンスが得られる。あるいは、従来の端子と同じ長さにすることも可能であり、その場合、従来の端子よりも高水準のパフォーマンスが得られる。本発明の組成物をスプライス中に用いるときは、そのスプライスを従来のスプライスよりも薄くすることも可能であり、その場合でも依然として同水準のパフォーマンスが得られる。あるいは、従来のスプライスと同じ厚さにすることも可能であり、その場合、従来のスプライスよりも高水準のパフォーマンスが得られる。本発明の組成物及び材料はまた、可逆的な非線形電流電圧特性を有するため、サージアレスタ等の電圧調整器の用途での使用に特に好適である。サージアレスタは、電力線に広く使用されている過電圧防止システムである。本発明の組成物及び材料の非線形I-V曲線は、一般的に使用されているバリスタ例えば、ドープZnO、SiC、その他に比べてはるかに急勾配であるため、かなり狭い電圧範囲で、変動の大きい電流を渡すことが可能である。本発明の組成物及び材料は、作用する電圧を制限し得るため、電力サージ又は許容し得ないほど高い応力電圧に抗するために並列に接続されている保護機器が、サージアレスタとしての機能を果たす。以下の実施例及び比較例は、本発明の理解を補助するために提供されるが、本発明の範囲を制限するものとして解釈されるべきではない。特に断らない限り、部及び百分率は全て体積基準である。別段の指定がない限り、部及び百分率は全て、重量基準である。試験方法試験1:電流電圧I-V及び伝導率特性。Keithley247高電圧供給源ユニットを装備するKeithley619プログラマブル電位計を使用して、CCT粉体/ポリマーマトリックス組成物の電流電圧I-V及び伝導率特性を定量した。ステップ電圧ランプを使用して測定を実施し、各電圧ステップの終端で電流を測定した。全ての測定は室温で実施された。試験2:フィラーの体積分率に対する誘電率及び散逸係数周波数1Hz~1MHzにてNovocontrolGMBHBroadband誘電スペクトロメーターを使用して、全ての測定が室温で実施された。試験3:誘電率Dk及び散逸係数Dfの温度依存性1kHzの周波数にて50°C~200°CでNovocontrolGMBH広帯域スペクトロメーターを使用して全ての測定が実施された。調製例調整プロセス1:チタン酸カルシウム銅、CaCu3Ti4O12CCT、粉末化学量論的量の高純度CuO3モル当量、CaCO31モル当量及びTiO24モル当量の粉体を500mlのNalgeneボトルの蒸留水に入れ、研磨媒体としてイットリア安定化酸化ジルコニウム5mm径ビーズ、供給元:InframatAdvancedMaterials,CTを使用し、湿潤状態にてボールミルで粉砕した。そのボトルをJarRollingMill供給元:PaulOAbbeCo.に24時間入れてスラリーを生じさせた。スラリーを100°Cで3時間オーブンで乾燥させた後、高炉に入れ、表1に示す温度で10時間仮焼した。仮焼を通じて加熱速度及び冷却速度は、両方とも10°C/分にて一定であった。次いで、結果として得られたCCT粉体をふるいにかけて約200μm径の粒子を得、乳鉢及び乳棒を使用してすりつぶし、最終的な粉体にした。最終的な粉体の相純度は、X線回折XRDで確認した。調製プロセス2:CCTエポキシ組成物Devcon5分型エポキシを使用して、CCTエポキシ組成物をマトリックス重合体として調製した。表1に示す分量のCCT粉体をエポキシに添加し、舌圧子を用い、手動でよく混合した。結果として得られた組成物を、好適なスペーサー及び剥離ライナーを使用して4トン35.6kPaの圧力下で1.00~2.00mm厚の円形ディスクに押し込んだ。押圧された組成物を一晩冷却させた。調製プロセス3:CCTシリコーン組成物マトリックス重合体としてELECTROSILLR3003/30液状シリコーンゴムを使用してCCTシリコーン組成物を調製した。調製プロセス1からのCCT粉体を、800MMixer/Mill供給元:SPEXSamplePrepLLCを使用してボールミルで1時間粉砕した。その後、表1に示す分量の粉体をLSRで分散させ、まずスパチュラで手練りしてから、スピードミキサーDAC150FVZ、供給元:FlackTechInc.で1分間3000rpmにて回した。30体積のCCTを含有する組成物が、結果として得られた。その後、組成物を円形成形型高さ2.54mm、直径3.175cmに移し、160°Cで8分間押圧した。続いて、成形型から外し、対流式オーブンで200°Cにて4時間硬化させた。調製プロセス4:BTエポキシ組成物Devcon5分型エポキシを使用して、BTエポキシ組成物をマトリックス重合体として調製した。表3に示す分量の高純度チタン酸バリウム99純度、公称粒径約1マイクロメートル、供給元:FerroCorporationをエポキシに添加し、舌圧子を用い手動でよく混合した。結果として得られた組成物を、好適なスペーサー及び剥離ライナーを使用して4トン35.6kPaの圧力下で1.00~2.00mm厚の円形ディスクに押し込んだ。押圧された組成物を一晩冷却させた。比較実施例A及びB、並びに実施例1~3比較実施例A及びB、並びに実施例1及び2は、調整プロセス1及び2に従って実施した。実施例3は、調整プロセス1及び3に従って実施した。図1及び図2に示すように、800°C及び1000°Cで仮焼されたCCTを含む比較用の組成物は、線形I-V曲線のみを有する。対照的に、図3及び図4~5に示すように、1100°Cで仮焼されたCCTを有する本発明の組成物は、可逆的な非線形I-V曲線を有する。実施例4a~4d及び比較例Ca~Cd実施例4a~4dは、調整プロセス1及び2に従って実施した。これらの実施例のCCT及びエポキシの分量、並びに各組成物の誘電率は、下の表2に示すとおりである。比較例Ca~Cdは、調製プロセス4に従って実施した。これらの実施例のBT及びエポキシの分量、並びに各組成物の誘電率は、下の表3に示すとおりである。表2及び表3に比較して示したように、本発明のCCT組成物は、フィラー充填レベルが同じ比較用BT組成物よりも高いDk値を呈する。実施例5実施例5は、調整プロセス1及び3に従って実施した。図6a及び図6bに示すように、本発明のCCT組成物は、約50°C~約200°Cの温度範囲で誘電率Dk及び損失正接の変動が15を超過しない。好ましい実施形態の説明の目的のために、特定の実施形態を本明細書において例示し記述したが、種々多様な代替的な及び/又は同等の実施が、本発明の範囲を逸脱することなく、図示及び説明された特定の実施形態に置き換わり得ることを、当業者は理解するであろう。本出願は、本明細書で考察した好適な実施形態のあらゆる適合形態又は変形例を含むものである。したがって、本発明が特許請求の範囲及びその均等物によってのみ限定される点を明示するものである。"