"巻芯に所定のピッチで螺旋巻きされ両端に交流が印加される発熱素線、前記発熱素線上に密着配置され所定の温度で溶融する高分子層、前記高分子層の外周に少なくとも1条の絶縁糸と導体である温度検知素線と短絡検知素線とが交互に配置され、それらが引き揃えて螺旋巻きされた線条群、及び前記線条群を絶縁する被覆層を具備したコード状発熱線装置であって、前記短絡検知素線の両端が温度ヒューズ一体形抵抗器の一端に接続され、前記抵抗器の他端が2つのダイオードを介して各々AC電源の両極に接続され、前記発熱素線と前記短絡検知素線が任意の位置で短絡した場合、前記発熱素線側に印加される交流が短絡した部分を通じ前記短絡検知素線に接続した線を通って前記温度ヒューズ一体形抵抗器に流れる経路が形成され、該経路に溶断にいたる大きさの電流が流れ加熱し、短時間で温度ヒューズを切断し安全性を確保することを特徴とするコード状発熱線装置。巻芯の外周に少なくとも1条の絶縁糸と導体である温度検知素線と短絡検知素線とが交互に配置され、それらが引き揃えて螺旋巻きされた線条群、前記線条群上に密着配置され所定の温度で溶融する高分子層、前記高分子層の外周に所定のピッチで螺旋巻きされ両端に交流が印加される発熱素線及び前記発熱素線を絶縁する被覆層を具備したコード状発熱線装置であって、前記短絡検知素線の両端が温度ヒューズ一体形抵抗器の一端に接続され、前記抵抗器の他端が2つのダイオードを介して各々AC電源の両極に接続され、前記発熱素線と前記短絡検知素線が任意の位置で短絡した場合、前記発熱素線側に印加される交流が短絡した部分を通じ前記短絡検知素線に接続した線を通って前記温度ヒューズ一体形抵抗器に流れる経路が形成され、該経路に溶断にいたる大きさの電流が流れ加熱し、短時間で温度ヒューズを切断し安全性を確保することを特徴とするコード状発熱線装置。請求項1または2記載のコード状発熱線装置に於いて、前記絶縁糸の太さまたは厚さは、前記温度検知素線及び前記短絡検知素線の最小直径または最小厚さの50以上であり、最大直径または最大厚さの200以下であることを特徴とするコード状発熱線装置。請求項1,2または3記載のコード状発熱線装置に於いて、前記高分子層はポリアミド樹脂単独、またはポリアミド樹脂とポリアミドエラストマーとの混和物からなり、溶融温度が130°C以上190°C以下であることを特徴とするコード状発熱線装置。請求項1,2,3または4記載のコード状発熱線装置に於いて、前記温度検知素線は正の温度係数を有する金属線であることを特徴とするコード状発熱線装置。請求項1乃至5のいずれか記載のコード状発熱線装置に於いて、前記2つのダイオードは、その同極側が温度ヒューズ一体形抵抗器の一端に接続され、前記ダイオードの各々の他極側がAC電源の各極へ接続され、前記温度ヒューズ一体形抵抗器の他端が短絡検知素線の両端に接続されることを特徴とするコード状発熱線装置。請求項1乃至6のいずれか記載のコード状発熱線装置に於いて、前記短絡検知素線は、その抵抗値が温度ヒューズ一体形抵抗器の抵抗値以下であることを特徴とするコード状発熱線装置。近年、電気毛布や電気カーペットに於いて大面積化とともに視覚や感触の面から生地やカバーが厚手になる一方、単位面積当たりのコード状発熱線の布線密度は少なめにすると云う市場の強いコストダウン要求と長期にわたる経時変化の少ない安定した温度制御と云う要求により、急速に1線式コード状発熱線と呼ばれる発熱線構造が普及してきたが、前記2線式に比べ異常過熱時の線間短絡保護機能にバラツキが多く、火災の発生を防止する最終的保護機能が十分な安全性を保有しておらず大きな問題になっている。図3に示す1線式コード状発熱線102は、ポリエステル繊維等の繊維束の巻芯1cと、巻芯1cの外周に銅または銅合金の導体を螺旋状に捻回した発熱素線2cと、発熱素線2cの外周に高分子樹脂を押出し成形してなる高分子層3cと、高分子層3cの外周にニッケルなどの導体を螺旋状に捻回した温度検知素線4cと、最外周にポリ塩化ビニル樹脂等を押出し成形した絶縁被覆層5cとからなっている。なお、必要に応じて温度検知素線4cと絶縁被覆層5cの間にポリエステルテープを螺旋状に捻回し、絶縁被覆層5cからの可塑剤移行に対するバリア層が設けられる場合がある。また、発熱素線2cと温度検知素線4cが逆配置のものが一部見受けられる。このような構造のコード状発熱線102に於いて、加熱による温度変化が正の温度係数を有するニッケルからなる温度検知素線4cの抵抗値を変化させ、その変化は電気信号に変換されて取り出され温度制御用として利用される。尚、ニッケル線による温度検知素線は、イオン性伝導を使う高分子感熱層と異なり、その抵抗値も温度係数も精度が高く安定しており、長期間にわたって安定した精度の高い温度制御を実現できている。コード状発熱線102に於いて、高分子層3cは固有の融点を持ち、過熱状態になると高分子層3cは溶融し、発熱素線2cと温度検知素線4cが接触する、所謂線間短絡保護機能として働く。即ち、1線式コード状発熱線102に於いては、温度検知素線4cは短絡検知素線を兼ねている。又、高分子層3cには、温度上昇に伴いインピーダンスが減少する負温度係数サーミスタ特性を持たせたものがある。1線式コード状発熱線102の温度制御と線間短絡保護の動作は、図5に示すような回路接続で実現される。温度制御動作は、温度検知素線4cの抵抗変化が、抵抗器R1とR2で分圧され電圧比較器U1のマイナス端子に入力され、予め設定された温度に相当する基準電圧Vref1と比較され電圧比較器U1より出力され、電力制御スイッチSWの開閉が駆動され発熱素線2cへの通電が制御される。ここで符号STBは、低電圧化された安定化電源であり温度制御部に供給される。線間短絡保護動作は、温度検知素線4cの両端にダイオードD1とD2のアノードが各々接続され、ダイオードD1,D2のカソードはまとめて温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の一端に接続され、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の他端がAC100Vの一端に接続されて構成される。ここで、温度制御部が破損し制御不能に陥った場合は、電力制御スイッチSWがONのままとなり、発熱素線2cへの通電が連続となり全体が過熱状態になるので、高分子層3cが固有の融点で溶融し、発熱素線2cと温度検知素線4cが接触し、AC電源N点→2c→4c→D1又はD2→RF1→F1→AC電源H点の経路で電流が流れ、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1が加熱され所定時間内に温度ヒューズが溶断し電源が遮断され、火災の発生を防止する最終的保護回路が構成される。上記の線間短絡機能の中で特に重要な点は、コード状発熱線102のどの位置で線間短絡が発生してもバラツキの少ない状態で保護機能が働かなければならないことである。この要求を満たすため、図5に示す回路接続に於いて、温度検知素線4cと温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の抵抗値を下げる方向で線間短絡位置の影響を低減し、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の均一な加熱による温度ヒューズF1の均一な溶断時間を確保する努力が払われてきたが、短絡検知素線を兼ねる温度検知素線4cの抵抗値を、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の抵抗値より小さくすることは経済的に不可能に近い。図5に基づき温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の消費電力の概略計算値を表3に示してある。ここで、温度検知素線4cの抵抗値を60°Cで1176Ω、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の抵抗値を180Ω、発熱素線2cの抵抗を28.6Ωとする。また、その他の条件は2線式の場合と同様である。表3によれば、1線式コード状発熱線102従来例2に於いては、線間短絡位置や電力制御スイッチSWのON、OFF状態の各モードによる温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の消費電力は、実使用上では13.9W/1.9W=7.3倍の違いが発生する。ここで、温度ヒューズF1の溶断時間が消費エネルギーによると仮定すると、消費電力13.9Wに対し、1.9Wの場合の溶断時間は7.3倍になると予想されるが、実測された溶断時間は予想に対し概ね妥当な値が得られている。更に、温度検知素線4cの60°Cの前記抵抗値1176Ωを1/2の588Ωまで下げると云う極端な場合を想定し、電力制御スイッチSWがOFFの期間について試算すると、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の消費電力は3.9W程度となり、溶断時間は13.9W/3.9W=3.6倍にまで短縮されると予想され許容範囲に近づく。しかしながら、温度検知素線4cの抵抗値を1/2にすれば、その温度信号は半減してしまうので、温度検知素線4cに流す電流を2倍にしなければならず、それは低電圧化する定電化電源部の発熱を増大させ、温度制御器の収納ケースの表面温度を上げ、使用上の違和感と安全上の問題を発生させる。次に、1線式コード状発熱線の別の構造として、図6のような構造の発熱線が提案されている特許文献5。同図に於いて、ポリエステル繊維等の繊維束の巻芯1dと、巻芯1dの外周に銅または銅合金の導体を螺旋状に捻回した発熱素線2dと、発熱素線2dの外周に高分子感熱樹脂を押出し成形してなる高分子感熱層3dと、高分子感熱層3dの外周には絶縁被覆された温度検知素線4dと裸の過熱検知素線6dが相互の間隔を設けて一定のピッチで螺旋巻きされ、その外周が絶縁被覆層5dで絶縁されコード状発熱線103とされている。ここで高分子感熱層3dは、温度の上昇に伴いインピーダンスが減少する所謂負温度係数サーミスタ特性を有するものである。図6の構造図に基づき、絶縁被覆された温度検知素線4dは他の部分と電気的に独立しており、純粋な温度検知信号のみを検出できるとともに、高分子感熱層3dの過熱信号は発熱素線2dと過熱検知素線6dの間から温度検知信号の混入なく純粋に過熱信号を検出できるので、過熱が進み高分子感熱層3dが溶融し発熱素線2dと過熱検知素線6dとが接触する所謂線間短絡の発生よりずっと手前の温度で前記過熱信号により発熱素線2dへの通電を遮断し、線間短絡を防止できることが示されている。この様子を図7の回路図で具体的に更に詳しく説明する。同図に於いて、絶縁被覆された温度検知素線4dからの信号は、抵抗器R1及びR2で分圧され電圧比較器U1-Aのマイナス端子に入力され、予め設定された温度に相当する基準電圧Vref1と比較され電圧比較器U1-Aより出力され、電力制御スイッチSWの開閉が駆動され発熱素線2dへの通電が制御される。次に、過熱検知素線6dからの信号は抵抗器R2及びR3で分圧され電圧比較器U1-Bのマイナス端子に入力され、線間短絡の発生よりずっと手前の予め設定された温度に相当する基準電圧Vref2と比較され電圧比較器U1-Bより出力され、電力制御スイッチSWの開閉が駆動され発熱素線2dへの通電が制御される。このように、高分子感熱層3dが溶融し発熱素線2dと過熱検知素線6d間の線間短絡の発生以前にそれを予防できるとするのが特許文献5の主目的である。しかし、前述のような予防措置を講じても温度制御部が故障する場合もあり、高分子感熱層3dが溶融し発熱素線2dと過熱検知素線6dの間で線間短絡が発生した場合に備え線間短絡保護回路を設けることはできるが、信号分離と云う前記の主目的を堅持したまま可能となる線間短絡保護用の回路接続は、図7に示すように図3及び図5で説明した普及形の1線式コード状発熱線102を使った場合と同様にしか構成できず、バラツキの少ない線間短絡保護動作を得ることはできない。勿論、過熱検知素線6dについて2線式のように2つの経路で交流半波電流が流れる感度の高い線間短絡保護専用として利用することも可能であるが、主目的の過熱信号による線間短絡の予防回路は構成できなくなる。従って、特許文献5の目的を達成するための手段である温度検知素線4dの絶縁被覆処理はその機能を発揮する必要がなくなるので、特許文献5の構造で過熱検知素線を短絡検知素線専用として使用することは、極めて不経済とならざるを得ない矛盾を生じる。本発明の目的は、1線式コード状発熱線でありながら、少なくとも1条の絶縁糸と導体である温度検知素線および短絡検知素線とを高分子層の外周に交互に配置し、それらを引き揃えて螺旋状に巻き、温度制御回路と線間短絡保護回路とを強固に分離することにより、精度が高く安定した温度制御機能とバラツキが少なく安全性の高い線間短絡保護機能を得ることができ、経済的にも優れたコード状発熱線装置を提供することにある。前記目的を達成するために、本発明による請求項1記載のコード状発熱線装置は、巻芯に所定のピッチで螺旋巻きされ両端に交流が印加される発熱素線、前記発熱素線上に密着配置され所定の温度で溶融する高分子層、前記高分子層の外周に少なくとも1条の絶縁糸と導体である温度検知素線と短絡検知素線とが交互に配置され、それらが引き揃えて螺旋巻きされた線条群、及び前記線条群を絶縁する被覆層を具備したコード状発熱線装置であって、前記短絡検知素線の両端が温度ヒューズ一体形抵抗器の一端に接続され、前記抵抗器の他端が2つのダイオードを介して各々AC電源の両極に接続され、前記発熱素線と前記短絡検知素線が任意の位置で短絡した場合、前記発熱素線側に印加される交流が短絡した部分を通じ前記短絡検知素線に接続した線を通って前記温度ヒューズ一体形抵抗器に流れる経路が形成され、該経路に溶断にいたる大きさの電流が流れ加熱し、短時間で温度ヒューズを切断し安全性を確保することを特徴とする。本発明による請求項2記載のコード状発熱線装置は、巻芯の外周に少なくとも1条の絶縁糸と導体である温度検知素線と短絡検知素線とが交互に配置され、それらが引き揃えて螺旋巻きされた線条群、前記線条群上に密着配置され所定の温度で溶融する高分子層、前記高分子層の外周に所定のピッチで螺旋巻きされ両端に交流が印加される発熱素線及び前記発熱素線を絶縁する被覆層を具備したコード状発熱線装置であって、前記短絡検知素線の両端が温度ヒューズ一体形抵抗器の一端に接続され、前記抵抗器の他端が2つのダイオードを介して各々AC電源の両極に接続され、前記発熱素線と前記短絡検知素線が任意の位置で短絡した場合、前記発熱素線側に印加される交流が短絡した部分を通じ前記短絡検知素線に接続した線を通って前記温度ヒューズ一体形抵抗器に流れる経路が形成され、該経路に溶断にいたる大きさの電流が流れ加熱し、短時間で温度ヒューズを切断し安全性を確保することを特徴とする。本発明による請求項3記載のコード状発熱線装置は、請求項1または2記載のコード状発熱線装置に於いて、前記絶縁糸の太さまたは厚さは、前記温度検知素線及び前記短絡検知素線の最小直径または最小厚さの50以上であり、最大直径または最大厚さの200以下であることを特徴とする。本発明による請求項4記載のコード状発熱線装置は、請求項1,2または3記載のコード状発熱線装置に於いて、前記高分子層はポリアミド樹脂単独、またはポリアミド樹脂とポリアミドエラストマーとの混和物からなり、溶融温度が130°C以上190°C以下であることを特徴とする。本発明による請求項5記載のコード状発熱線装置は、請求項1,2,3または4記載のコード状発熱線装置に於いて、前記温度検知素線は正の温度係数を有する金属線であることを特徴とする。本発明による請求項6記載のコード状発熱線装置は、請求項1乃至5のいずれか記載のコード状発熱線装置に於いて、前記2つのダイオードは、その同極側が温度ヒューズ一体形抵抗器の一端に接続され、前記ダイオードの各々の他極側がAC電源の各極へ接続され、前記温度ヒューズ一体形抵抗器の他端が短絡検知素線の両端に接続されることを特徴とする。本発明による請求項7記載のコード状発熱線装置は、請求項1乃至6のいずれか記載のコード状発熱線装置に於いて、前記短絡検知素線は、その抵抗値が温度ヒューズ一体形抵抗器の抵抗値以下であることを特徴とする。以下、本発明の構成につき詳細に説明する。本発明のコード状発熱線装置に用いられる芯線は、ポリエステル繊維束、ポリイミド繊維束、ガラス繊維束などであるが、耐熱性、柔軟性及びコストの面からポリエステル繊維束が好適であり、用途に応じて耐熱性、柔軟性に優れた繊維束であれば特に限定されないし、また多種繊維の混合束であってもよい。本発明のコード状発熱線装置に用いられる所定のピッチで螺旋巻きされた発熱素線は、材質として純銅線や銅と錫の合金線、または銅と銀の合金線などがあり、形状は丸線状や薄板状にすることも可能であり、それらは単線のままであったり、撚線にされたり、または多条に引き揃えられて螺旋巻きされるが、所定の寸法で所定の抵抗値を得るために、材質や形状の選択は何ら限定されるものではない。ここで、発熱素線は、発熱のために電流を流す導体であるが、線間短絡時に短絡検知素線と接触する一方の電極として働くことも担う。本発明のコード状発熱線装置に用いられる表面が絶縁されていない温度検知素線と短絡検知素線は、少なくとも1条の絶縁糸とともに高分子層の外周に交互に配置され引き揃えて螺旋巻きされ、上部の絶縁被覆層で強固に固定される上に、前記絶縁糸の太さまたは厚さが、前記温度検知素線及び短絡検知素線の最小直径または最小厚さの50以上、且つ最大直径または最大厚さの200以下に制限されるので、コード状発熱線が屈曲ストレスを受けても絶縁被覆されていない温度検知素線と短絡検知素線同士が接触しないようになっている。ここで、少なくとも1条の絶縁糸は温度検知素線と短絡検知素線の間に配置される必要はあるが、前記両素線配置の内外に多条の絶縁糸を任意に交互配置する場合も有り得る。なお、万一温度検知素線と短絡検知素線が接触するような場合でも、短絡検知素線はダイオードと温度ヒューズ一体形抵抗器を介してAC電源に接続されているので、温度検知素線の接触状態を制御回路が容易に検出し電源を遮断し安全を確保することができる。具体的には、本発明の図2に於いて温度検知素線と短絡検知素線間の短絡の有無によるR2の端子電圧は、適切な平滑回路を通して測定すると、短絡なしの場合は約0.9V,短絡ありの場合は0.4~0.5Vとなり、明確な弁別比を確保することができる。従って、本発明による温度検知素線は、図6のように絶縁被覆する細密な工程はまったく必要ない。ここで、前記絶縁糸の直径または厚さが導体である温度検知素線及び短絡検知線の直径または厚さの50以下では、螺旋巻時に温度検知素線及び短絡検知素線が絶縁糸と交差して乗り越え、温度検知素線及び短絡検知素線が接触する確率が高くなり、200以上では逆に絶縁糸が導体と交差して乗り越え、温度検知素線及び短絡検知素線が接触する確率が高くなり適切ではない。本発明のコード状発熱線装置に用いられる高分子層は、電気毛布や電気カーペットなどの製品の表面温度やコード状発熱線の耐熱温度より、高分子層の溶融温度は130°C以上190°C以下のポリアミド樹脂、好ましくは150°C~170°Cで比較的急な溶融特性を示すポリアミド樹脂とポリアミドエラストマーとの混和物が好適である。ここで、高分子層の溶融温度が130°C以下では、通常の温度制御に於いて発熱素線のピーク温度が瞬間的に120°C付近まで上昇する場合があり、これが繰り返し発生すると短期間で発熱素線と短絡検知素線が短絡してしまう可能性が高くなり、190°C以上では、発熱素線の過熱が進み発煙やコゲの発生が増加するので適切ではない。更に、前記絶縁被覆層の成形温度が低目の場合は、本発明のコード状発熱線装置に用いられるポリアミド樹脂単独、またはポリアミド樹脂とポリアミドエラストマーの混和物からなる高分子層に、ポリアルキレンオキサイドを加えても良いし、前記高分子層には導電剤を配合し、温度上昇に伴い電気的インピーダンスが減少する所謂負温度係数サーミスタ特性を持たせてもよい。本発明のコード状発熱線装置に用いられる温度検知素線は、正の温度係数を有する金属線であれば特に限定されないが、金属の中では温度係数が比較的高めで、伸線加工や巻線加工などの機械的ストレスを受けても抵抗値や温度係数が安定しているニッケルが利用され、正の温度係数を有し温度に対する抵抗特性が直線的で再現性に優れ経時変化の少ない温度検知素線とされる。本発明のコード状発熱線装置に用いられる2つのダイオードは、その同極性側が温度ヒューズ一体形抵抗器の一端に接続され、前記ダイオードの他極性側の各々がAC電源の各極に接続されるともに、前記温度ヒューズ一体形抵抗器の他端が短絡検知素線の両端に接続され、線間短絡時には前記温度ヒューズ一体形抵抗器へ2つの経路からの交流半波電流が流れ大きな電力印加による迅速な溶断が可能な線間短絡保護回路を構成する。ここで、前述の極性接続基準を保てば、前記2つのダイオードの正逆方向は特に限定されるものではない。本発明のコード状発熱線装置に用いられる短絡検知素線は、その抵抗値が温度ヒューズ一体形抵抗器の抵抗値以下、好ましくは温度ヒューズ一体形抵抗器の抵抗値の1/2以下が好適である。本発明の場合、短絡検知素線の抵抗値は温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の抵抗値よりずっと小さくでき、工業的には発熱素線の抵抗値以下に小さくすることも可能であるが、どの程度まで小さくするかはコストとの兼ね合いによる。少なくとも1条の絶縁糸と温度検知素線と短絡検知素線からなる線条群の外周に密着して電気絶縁性が高く、しなやかで且つ安価な塩化ビニル樹脂などの絶縁被覆層が押出し成形などにより形成され、コード状発熱線装置となる。本発明によるコード状発熱線装置によれば、表面が絶縁されていない温度検知素線と短絡検知素線が、少なくとも1条の絶縁糸とともに高分子層の外周に交互に配置され引き揃えて螺旋巻きされているので、発熱素線と短絡検知素線との間の線間短絡検知は、温度検知素線とは関係なく短絡検知素線単独で検知でき、迅速でバラツキの少ない線間短絡保護機能を働かせ、局部的な発煙やコゲを防止することができる。本発明によるコード状発熱線装置によれば、表面が絶縁されていない温度検知素線と短絡検知素線が、少なくとも1条の絶縁糸とともに高分子層の外周に交互に配置され引き揃えて螺旋巻きされ、上部の絶縁被覆層で強固に固定されている上に、前記絶縁糸の太さまたは厚さが、前記温度検知素線及び短絡検知素線の最小直径または最小厚さの50以上、且つ最大直径または最大厚さの200以下に制限されるので、螺旋巻き時の相互乗り越しによる温度検知素線と短絡検知素線との接触確率やコード状発熱線が屈曲ストレスを受けた場合の温度検知素線と短絡検知素線との接触確率を著しく低減することができる。本発明によるコード状発熱線装置によれば、高分子層の溶融温度が130°C以上190°C以下のポリアミド樹脂、好ましくは150°C以上170°C以下で比較的急峻な溶融特性を示すポリアミド樹脂とポリアミドエラストマーとの混和物から成っているので、溶融温度、溶融時間に関し適切な品種と配合を選択することにより、全体的な線間短絡保護機能を柔軟に確保することができる。本発明によるコード状発熱線装置によれば、温度検知素線は正の温度係数を有する金属線であるため温度係数は小さいが、温度対抵抗特性が直線的で高分子感熱層に比べ経時変化が非常に小さいので、精密で安定性があり再現性に優れた温度制御が可能となる。本発明によるコード状発熱線装置によれば、2つのダイオードは、その同極性側が温度ヒューズ一体形抵抗器の一端に接続され、前記ダイオードの他極性側の各々がAC電源の各極に接続され、前記温度ヒューズ一体形抵抗器の他端が短絡検知素線の両端に接続され、線間短絡時には温度ヒューズ一体形抵抗器に2つの経路からの交流半波電流が流れ、大きな電力印加による線間短絡保護回路を構成できるので、温度ヒューズの溶断時間は短縮され、安全性の大幅な向上を確保することができる。本発明によるコード状発熱線装置によれば、短絡検知素線は、その抵抗値が温度ヒューズ一体形抵抗器の抵抗値以下、好ましくは1/2以下とされるので、不要な抵抗損失分が低減され、線間短絡位置や電力制御スイッチのON、OFF状態の影響を受け難く、バラツキの少ない溶断時間を実現し大幅な安全性の向上を図ることができる。以下、図面などを参照して本発明によるコード状発熱線装置の実施の形態を更に詳しく説明する。なお、本発明はその要旨を逸脱しない限り、以下の内容に限定されるものではない。図1Aは、本発明の実施形態にかかるコード状発熱線1Hの一方端を示すもので、絶縁被膜層および高分子層などを一部省略して示した図である。このコード状発熱線1Hは、ガラス繊維またはポリエステル繊維等の繊維束の巻芯1と、巻芯1の外周に銅または銅合金の平角導体を螺旋状に捻回した発熱素線2と、発熱素線2の外周に高分子樹脂を押出し成形してなる高分子層3と、高分子層3の外周には引き揃えて螺旋巻きされている温度検知素線4と短絡検知素線6及び両素線間に配置された少なくとも1条の絶縁糸7と、最外周にポリ塩化ビニル等を押出し成形した絶縁被覆層5とから構成されている。ここで、高分子層3はポリアミド樹脂の中でも吸水率の小さいナイロン12単独、またはナイロン12とポリアミドエラストマーの混和物が好ましく、絶縁被覆層5の成形温度が低目の場合は、前記混和物にポリエチレングリコールやポリエチレンオキサイド等のポリアルキレンオキサイドを添加し、高分子層3の軟化点を下げてもよい。これらの材料をニーダー、または多軸押出機にて混練し、混和物としての高分子層3が得られる。尚、これらの材料は一度に投入され混練される場合もあるが、順次投入され、複数回にわたり混練される場合もある。高分子層3の外周には、表面が絶縁されていない温度検知素線4と短絡検知素線6が、両素線間に配置された少なくとも1条の絶縁糸7とともに引き揃えて螺旋巻きされているが、絶縁糸7の太さまたは厚さは、温度検知素線4及び短絡検知素線6の最小直径または最小厚さの50以上、且つ最大直径または最大厚さの200以下に制限されるので、螺旋巻き時に互いに乗り越える可能性を極めて低く抑えられている。図1Bに温度検知素線4と短絡検知素線6に対する絶縁糸7の厚さの比率を規定する方法を示す。同図aにおいて短絡検知素線6の厚さa1と温度検知素線4の厚さa2に対する絶縁糸7の最小の厚さb1はb1/a1またはa2×100≧50式1で規定され、同図bにおいて絶縁糸7の最大の厚さb2はb2/a1またはa2×100≦200式2で規定される。ここで、絶縁糸7の配置は、温度検知素線4と短絡検知素線6を分離するため前記両素線間に少なくとも1条を配置する必要があるが、引き揃えの幅や螺旋巻きピッチを任意に設定するため、前記両素線間に複数条の絶縁糸を配置してもよいし、前記両素線の外側に各々複数条の絶縁糸を配置しても構わない。図1Cに2条の絶縁糸7および8を設けた例を示す。複数条の絶縁糸を使う場合、その材質は同じでなく任意でよく、巻芯1に使われているポリエステル製や高分子層3に使われているナイロン製の糸が好ましいが、耐熱性と難燃性が高く柔軟性のある糸であれば特に制限されるものではない。更に糸の太さを実現するためには、モノフィラメントばかりでなく、マルチフィラメントの糸であっても構わない。絶縁被覆層5のポリ塩化ビニル樹脂混和物に含まれる可塑剤が高分子層3へ移行するのを防止するため、温度検知素線4及び短絡検知素線6と絶縁被覆層5の間にポリエステルテープを縦添え形成したバリア層を設けてもよい。図1Aに示した実施形態についての諸データは次の通りである。巻芯1の材質:ポリエステル繊維束φ0.44mm発熱素線2の材質:0.7錫銅合金発熱素線2の寸法:断面0.060×0.420mm平角導体、ピッチ0.86mm高分子層3の材質:表1高分子層3の寸法:厚さ0.33mm温度検知素線4の材質:ニッケル温度検知素線4の寸法:断面径φ0.080mm丸線状の導体、ピッチ0.86mm短絡検知素線6の材質:0.7錫銅合金短絡検知素線6の寸法:断面径φ0.083mm丸線状の導体、ピッチ0.86mm絶縁糸7の材質:表1、66ナイロン又はポリエステル絶縁糸7の寸法:表1、66ナイロンは78T、ポリエステルは84T絶縁被覆層5の材質:ポリ塩化ビニル樹脂混和物絶縁被覆層5の寸法:厚さ0.4mm尚、ポリ塩化ビニル樹脂混和物は、耐熱グレードのポリ塩化ビニル樹脂を用いた電源電線用の市販の混和物でありVM-163、アプコ製、ポリアミド樹脂は、市販のナイロン123020X15、UBE製及びポリアミド12エラストマー9048X1、UBE製、絶縁糸は、市販の66ナイロン糸78T-24FY,東レ製及びポリエステル糸テトロン84T-34FY、東レ製を使用した。表1に示す2種類の実施例と2種類の従来例の各材料をニーダーまたは2軸押出機で混練し、押出し成形と螺旋巻き工程を経て、図1A及び図3に示す構造のコード状発熱線1H、101、102とし、これを36mの長さに切断し測定用の試料とした。また、比較例として図1Aの形状に於いて、絶縁糸がなく温度検知素線と短絡検知素線が等間隔で螺旋巻きされた構造の試料を用意した。本発明の実施例に関する回路構成を図2に示し、各部品の電気的な値とその動作を簡単に説明する。同図に於いて、全長36mのコード状発熱線1Hの構成要素である発熱素線2の抵抗値は28.6Ω、温度検知素線4の抵抗値は60°Cで1176Ω温度係数は0.44/°C、短絡検知素線6の抵抗値90Ω、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の抵抗値は180Ωである。3は高分子層、R1,R2,R3は固定抵抗であり、R1=1.5KΩF,R2=470ΩF,R3=10KΩである。C1は電解コンデンサであり、C1=10μF,耐圧16V、D1,D2は整流ダイオード1N4004、U1は電圧比較器、SWは電圧比較器U1の結果により発熱素線2への通電を制御する電力制御スイッチであり、STBはAC100Vから温度制御部へ直流Vcc=5Vを供給する安定化回路部である。図2の回路の動作はつぎの通りである。温度制御動作は、温度検知素線4の抵抗変化が、抵抗器R1とR2で分圧され電圧比較器U1のマイナス端子に入力され、予め設定された温度に相当する基準電圧Vref1と比較され電圧比較器U1より出力され、電力制御スイッチSWの開閉が駆動され発熱素線2への通電が制御される。線間短絡保護動作は、短絡検知素線6の両端が温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の一端に接続され、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の他端にはダイオードD1とD2の各々のアノードが接続され、ダイオードD1,D2のカソード側が各々AC電源の各極へ接続され、線間短絡が発生した場合には、温度ヒューズ一体形抵抗器RF1に2つの経路で交流半波電流が流れる。図2に基づき温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の消費電力の概略計算値を表3に示してある。表3によれば、本発明による実施例1、2のコード状発熱線1Hに於いては、線間短絡位置や電力制御スイッチSWのON、OFF状態による温度ヒューズ一体形抵抗器RF1の消費電力は、2線式の場合と同じく実使用上では13.9W÷9.6W=1.4倍の違いしか発生しないと見積もられる。比較例も電気的には実施例1、2と同じなので、消費電力も同様である。[温度制御試験]36mのコード状発熱線1Hは、交差しないよう広げられ、上下をフェルトなどの断熱材で覆われ測定に供される。温度検知素線4の平均温度が65°Cで制御されるよう、予め電圧比較器U1のプラス入力電圧Vref1を設定し、通電により温度制御されたコード状発熱線1Hの中央位置の表面に直接温度センサを接触させて温度を測定した。その結果を表2に示す。[線間短絡保護試験]コード状発熱線1Hの過熱による高分子層3の溶融に伴う発熱素線2と短絡検知素線6の間の線間短絡試験は擬似的に次のように実施した。図2の回路図に於いて、電力制御スイッチSWを表2の状態にし、発熱素線2と短絡検知素線6の片端H2とA2の間を強制的に短絡した場合と、発熱素線2と短絡検知素線6の各々の中央部を強制的に短絡した場合について温度ヒューズF1の溶断時間を測定した。実施例1,2と比較例及び従来例1発熱素線2bと短絡検知素線4bの短絡による,2発熱素線2cと温度検知素線4cの短絡によるについて、それらの溶断時間を表2に示す。[素線の糸乗り越し接触数の測定]実施例1,2及び比較例に於いて、コード状発熱線1H完成直後の温度検知素線4と短絡検知素線6の接触箇所の数を測定し表2に示す。尚、実施例1,2では100,000m当たりの数、比較例では10,000m当たりの数とした。また、試料数各10本について180度屈曲試験1万回を行い、前記両素線が接触した本数を測定し表2に同時に示す。[溶融温度試験]コード状発熱線1Hの過熱による高分子層3の溶融短絡試験は次のように実施した。長さ0.5mに切断したコード状発熱線1Hの中央部を弛ませた状態で両端を固定して恒温槽に入れ、1°C/1分のレートで昇温する。尚、発熱素線2と短絡検知素線6には延長線が接続され、恒温槽外で抵抗計に接続される。昇温過程で前記抵抗計がゼロオームとなり短絡を検知した時の恒温槽温度を読み取って溶融温度とした。実施例1,2と比較例及び従来例1高分子層3b,2高分子層3cについての溶融温度を表2に示してある。各測定値についての評価はつぎの通りである。[温度制御試験の評価]表2の表面温度のバラツキを見ると、実施例と従来例の間には大きな差は見られず、本発明によりコード状発熱線の構造が変わっても、温度制御性能は従来に遜色ないことが実証できた。[線間短絡保護試験の評価]2線式の従来例1の温度ヒューズ溶断時間の値は伝統を引き継ぐ優れた値を示したが、1線式の従来例2はコード状発熱線の中央部の線間短絡に於いて、問題となっている溶断時間が遅いと云う値、189秒を再現した。これに対し、本発明による実施例1、2及び比較例の何れも2線式の従来例1と同様に、コード状発熱線の端部の線間短絡と中央部の線間短絡との間で大きなバラツキのない値を示し、高い安全性を確保したことを実証できた。比較例も温度検知素線と短絡検知素線を分離すると云う点では効果が認められた。[素線の糸乗り越し接触数の評価]表2の糸乗り越し接触数を見ると、実施例1及び2では10万メートル当たり0箇所であり、一方比較例では1万メートル当たり2箇所なので、本構造により量産上の信頼性を十分確保したことを実証できた。また、耐屈曲接触本数でも当然のことながら本構造は比較例より格段に高い信頼性を十分確保したことを実証できた。[溶融温度試験の評価]表2の高分子層3従来例1,2では3b,3cの溶融温度を見ると、実施例1,2及び比較例は、従来例1,2より低温側で溶融している。これはポリアミドエラストマーの配合によるものであり、早めの溶融による早めの線間短絡を誘導しており、ポリアミド樹脂単独の場合より安全性の向上を確認することができた。以上の実施例1及び2は、巻芯に発熱素線を螺旋巻きし、その周囲に所定の温度で溶融する高分子層を密着配置し、前記高分子層の外周に導体である温度検知素線と短絡検知素線と両素線間に少なくとも1条の絶縁糸を交互に配置し、それらを引き揃えて螺旋巻きして線条群とし、前記線条群の周囲に絶縁被膜層を形成する構造のコード状発熱線について説明したが、他の実施例として、巻芯の外周に導体である温度検知素線と短絡検知素線と少なくとも1条の絶縁糸を交互に配置し、それらを引き揃えて螺旋巻きして線条群とし、前記線条群の周囲に所定の温度で溶融する高分子層を配置し、前記高分子層の外周に所定のピッチで発熱素線を螺旋巻きし、前記発熱素線の周囲に絶縁被膜層を形成する構造のコード状発熱線についても適用することができる。この、他の実施例は、実施例1,2の発熱素線と、絶縁糸と温度検知素線および短絡検知素線からなる線条群との配置位置が内外逆であり、回路は図2に示す構成を採用するものである。以上説明したように本発明によれば、1線式コード状発熱線でありながら、各々が好適な材質で構成された絶縁糸と温度検知素線および短絡検知素線とが高分子層の外周に交互に配置され引き揃えて螺旋巻きされた線条群が、上部の絶縁被覆層で強固に分離固定されるので、温度制御回路では精度の高い安定した温度制御機能が得られるとともに、線間短絡保護回路では抵抗の高い温度検知素線をまったく介さず、短絡検知素線の低抵抗値化によりバラツキの少ない安全性の高い線間短絡保護機能が得られ、経済的にも優れたコード状発熱線装置を提供することが出来る。"