液晶パネルと、上記液晶パネルに光を照射する平板状の導光板と、上記平板状の導光板の内部で全反射させて導光させるべく該導光板に対して斜めに光を入射させるように光を結合する光結合部材と、上記光結合部材に入射光を発し、かつ該入射光における最も輝度の高い光軸方向が上記平板状の導光板に対して直交するように配置された光源とを備え、上記液晶パネル、導光板、光結合部材及び光源がこの順に配設されていることを特徴とする液晶表示装置。前記光結合部材は、帯状に設けられていることを特徴とする請求項1記載の液晶表示装置。前記光結合部材は、前記平板状の導光板における縦又は横方向の中心線上に設けられていることを特徴とする請求項1又は2記載の液晶表示装置。前記導光板の下側には、該導光板を平面で保持する平板状のシャーシが設けられていると共に、上記シャーシの導光板保持面は、前記光結合部材が導光板に当接する部分に開口を有し、上記光結合部材及び光源は、上記シャーシの導光板保持面よりも下方に位置していることを特徴とする請求項1、2又は3記載の液晶表示装置。前記光源は、光結合部材の長手方向に沿って2列に設けられていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の液晶表示装置。前記光源は、光結合部材の長手方向に沿って1列に設けられていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の液晶表示装置。前記光源は、複数のLEDからなっていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の液晶表示装置。しかしながら、上記従来の特許文献1に開示された表示装置用バックライト100では、導光板110に曲面からなる反射面111111を形成しなければならない。したがって、導光板110を加工しなければならないので、コスト高になり、特に、大型導光板の加工は面積が大きく困難であるという問題点を有している。尚、光源からの光を光結合部材を用いて平板状の導光板に斜めに入射させる技術が例えば特許文献2に開示されており、特許文献2ではその出射光の光軸が平板状の導光板に対して傾斜する光源が設けられている。しかし、光源を平板状の導光板に対して傾けて配置するという技術は、困難であり、かつ実用的でない。本発明は、上記従来の問題点に鑑みなされたものであって、その目的は、導光板の加工を伴うことなく、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上し得る液晶表示装置を提供することにある。本発明の液晶表示装置は、上記課題を解決するために、液晶パネルと、上記液晶パネルに光を照射する平板状の導光板と、上記平板状の導光板の内部で全反射させて導光させるべく該導光板に対して斜めに光を入射させるように光を結合する光結合部材と、上記光結合部材に入射光を発し、かつ該入射光における最も輝度の高い光軸方向が上記平板状の導光板に対して直交するように配置された光源とを備え、上記液晶パネル、導光板、光結合部材及び光源がこの順に配設されていることを特徴としている。上記の発明によれば、液晶パネル、導光板、光結合部材及び光源がこの順に配設されている。すなわち、本発明の液晶表示装置では、導光板の下方に、光結合部材への入射光における最も輝度の高い光軸方向が平板状の導光板に対して直交するようにして光源を設けると共に、導光板と光源との間に、光源から出射された光を、平板状の導光板に対して斜めに入射させるように光を結合する光結合部材を設けている。このため、導光板の下方の光源から出射された光は光結合部材を介して導光板に結合して斜めに入射され、導光板の内部を全反射しながら導光板の端部まで移動し、その途中で光路変換素子にて全反射条件が破れて液晶パネル側に出射される。この結果、従来のサイドエッジ型導光板とは異なり、導光板直下型のバックライトとなっているので、額縁寸法を小さくすることができる。また、サイドエッジ型導光板においては必要であった熱膨張を回避するための光源と導光板との隙間が不要となるので、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上することができる。また、本発明では、導光板とは別体の光結合部材を設けることにより、平板状の導光板に対して斜めに光を入射させるので、導光板の内部では入射光が全反射しながら導光される。この結果、導光板を加工しなくても、光結合部材を介して、光源からの入射光を導光板の内部にて導光させることができる。さらに、本発明では、光源は、光結合部材への入射光における最も輝度の高い光軸方向が平板状の導光板に対して直交するように配置されている。このため、光源の配置を平板状の導光板に対して斜めにする必要がないので、光源の配置も容易であり、構造が単純である。したがって、導光板の加工を伴うことなく、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上し得る液晶表示装置を提供することができる。本発明の液晶表示装置では、前記光結合部材は、帯状に設けられていることが好ましい。また、この帯状に設けられた光結合部材は、方形平板状の導光板における長手方向に平行に設けられていることがさらに好ましい。これにより、光結合部材と光源との関係を1:1にする必要がなくなり、複数の光源を1つの光学部材にて覆うので、光学系の構造を単純化することができる。また、光源も光結合部材に沿って設けることができるので、光源の配線が容易となる。尚、光結合部材が帯状に設けられている構成においては、光結合部材が複列であってもよい。この場合、特に、複列の光結合部材の輝度分布が対称になるように、導光板13の縦又は横の中心線に対称に配置することが好ましい。また、光結合部材が複列の場合は、液晶パネルの画面における中央の輝度が画面端の輝度よりも高くなるように配置することが望ましい。本発明の液晶表示装置では、前記光結合部材は、前記平板状の導光板における縦又は横方向の中心線上に設けられていることが好ましい。すなわち、液晶表示装置では、液晶パネルの縦又は横方向の中心線上の輝度を高くする方が見易い画面となる。この点、本発明では、光結合部材は、平板状の導光板における縦又は横方向の中心線上に設けられているので、導光板における縦又は横方向の中心線上の輝度が最も高くなる。したがって、輝度分布において適切な液晶表示装置を提供することが可能となる。本発明の液晶表示装置では、前記導光板の下側には、該導光板を平面で保持する平板状のシャーシが設けられていると共に、上記シャーシの導光板保持面は、前記光結合部材が導光板に当接する部分に開口を有し、上記光結合部材及び光源は、上記シャーシの導光板保持面よりも下方に位置していることが好ましい。すなわち、このような構成とすることによって、導光板の背面側においては、光結合部材及び光源のみが突出していることになる。したがって、光結合部材及び光源以外の部分を薄型化することが可能となる。本発明の液晶表示装置では、前記光源は、光結合部材の長手方向に沿って2列に設けられているとすることができる。これにより、導光板に入射させるときに、2列の光源をそれぞれ反対方向に光出射させることによって、2列間の中点を通る線を軸対称として光結合部材の両側つまり導光板の両端側にそれぞれ導光させることができる。尚、上記2列間の中点を通る線が導光板の中心線に一致する場合には、導光板の中心線を軸対称として導光板の両端側にそれぞれ導光させて該導光板の中心線に軸対称となる輝度分布を得ることができる。したがって、導光板において輝度分布の均一化を図ることができる。本発明の液晶表示装置では、光結合部材の長手方向に沿って1列に設けられているとすることができる。これにより、例えば、光結合部材を導光板における縦又は横方向の中心線上に設けない場合には、光源からの光を導光板の端部にて入射させることになるので、導光板において一方向に向けて導光させることで足りる。また、仮に、光結合部材を導光板における縦又は横方向の中心線上に設けた場合であっても、例えば、中心線の右側に導光した光の戻り光が中心線の左側に導光するので、液晶パネルへの照射は可能である。本発明の液晶表示装置では、前記光源は、複数のLEDからなっていることが好ましい。これにより、LEDは形状が小さくかつ照度も大きいので、バックライトの光源として適切である。本発明の液晶表示装置は、以上のように、液晶パネルと、上記液晶パネルに光を照射する平板状の導光板と、上記平板状の導光板の内部で全反射させて導光させるべく該導光板に対して斜めに光を入射させるように光を結合する光結合部材と、上記光結合部材に入射光を発する光源とを備え、上記液晶パネル、導光板、光結合部材及び光源がこの順に配設されているものである。それゆえ、導光板の加工を伴うことなく、光源から導光板への結合効率を高め、光利用効率を向上し得る液晶表示装置を提供するという効果を奏する。本発明の一実施形態について図1~図12に基づいて説明すれば、以下のとおりである。本実施の形態の液晶表示装置1は、図2に示すように、下から順に、バックライト10、拡散シート2、プリズムシート3、液晶パネル4及びベゼル5にて構成されている。上記バックライト10は、下から順に、光源モジュール20、一筋の開口11aを有するシャーシ11、反射シート12及び導光板13にて構成されている。また、光源モジュール20には、図3に示すように、帯状に形成された光源ホルダー21の上にシート状のヒートシンク22が設けられていると共に、このヒートシンク22の上には、光源としての例えばLEDLightEmittingDiode:発光ダイオード23a23bを搭載したLED基板24a24bが設けられている。尚、本実施の形態では、光源としてLED23a23bを用いているが、必ずしもこれに限らず、例えば、有機EL発光素子又は無機EL発光素子を用いることも可能である。上記LED23a23bは、2列に並んで互いに平行に複数個設けられていると共に、それら複数のLED23a23bの上側には、前記光結合部材30が設けられている。すなわち、本実施の形態の液晶表示装置1は、図1に示すように、液晶パネル4と、液晶パネル4に光を照射する導光板13と、導光板13に光を結合する光学素子としての光結合部材30と、上記光結合部材30に入射光を発するLED23a23bとを備え、上記液晶パネル4、導光板13、光結合部材30、LED23a23bがこの順に並んで配設されたものからなっている。したがって、本実施の形態の液晶表示装置1におけるバックライト10は、LED23a23bが導光板13の下方に設けられた光源直下型のバックライト10となっている。ここで、本実施の形態では、光結合部材30は、図4abに示すように、導光板13とLED23との間に設けられた断面略かまぼこ状、つまり断面半円状の帯状体つまり棒状体からなっていると共に、光結合部材30の材質は導光板13の材質と同じ樹脂からなっている。詳細には、図4aに示すように、光結合部材30における導光板13側の表面は、平板状の導光板13に当接する頂部平坦面31と、この頂部平坦面31から両端側にそれぞれ垂下する垂下曲面3232とからなっている。上記垂下曲面3232は、例えば、図4aに示す断面放物線とすることができる。ただし、必ずしもこれに限らず、図5abに示すように、断面楕円とすることも可能である。尚、本発明においては、断面放物線又は断面楕円に限らず、頂部平坦面31を有する弓型等の湾曲形状、又は頂部平坦面31から斜めに傾斜する平面でもよい。また、光結合部材30における導光板13側とは反対側の表面、つまり光結合部材30の下端は、下端平坦面33となっている。さらに、光結合部材30の下端側の中央部には凹部34が形成されている。ただし、必ずしもこれに限らず、凹部34が存在しなくてもよい。すなわち、本実施の形態では、垂下曲面3232にて反射する光の導光板13への光路が確保できればよいので、光路とならない部分は凹部34としてくり抜くことができる。これにより、コスト削減を図ることができる。尚、凹部34に反射シートを設けることも可能である。これにより、頂部平坦面31での導光板13から液晶パネル4への照射を向上させることができる。上記光結合部材30の下端平坦面3333の下側には、LED23a23bがそれぞれ近接して設けられている。これらLED23a23bは、図4b及び図5bに示すように、断面放物線又は断面楕円からなる垂下曲面3232の焦点位置Fよりも端部側に存在することが好ましい。これにより、例えば、図4aに示すように、例えばLED23aから出射された光が光結合部材30の断面放物線の垂下曲面32にて反射され、その反射光が光結合部材30の頂部平坦面31に到達し、到達方向を維持して導光板13に斜めに入射する。そして、導光板13に入射された光は、図4aに示す導光板13の右側の内部を全反射して進み、図示しない光路変換部である光散乱体と衝突することにより導光板13中を進む角度が変わり、全反射条件が破られ、導光板13の液晶パネル4側表面から出射し、前記拡散シート2及びプリズムシート3を通して液晶パネル4に向かう。尚、LED23bから出射された光も図6に示すように、LED23aからの光とは対称に進む。このような光路は、図5abに示す断面楕円の光結合部材30においても同様である。具体的には、図5aに示すように、LED23bから出射された光は光結合部材30の断面楕円の垂下曲面32にて反射され、その反射光が光結合部材30の頂部平坦面31に到達し、到達方向を維持して導光板13に斜めに入射する。そして、導光板13に入射された光は、図5aに示す導光板13の内部左側を全反射して進み、図示しない光路変換部である光散乱体と衝突することにより導光板13中を進む角度が変わり、全反射条件が破られ、導光板13の液晶パネル4側表面から出射し、前記拡散シート2及びプリズムシート3を通して液晶パネル4に向かう。尚、LED23bから出射された光も図6に示すように、LED23aからの光とは対称に進む。このように、光結合部材30における垂下曲面3232の形状を断面放物線又は断面楕円とすることによって、LED23a23bからの出射光を、断面放物線又は断面楕円の垂下曲面3232にて反射させて効率よく結合して頂部平坦面31から導光板13に入射させることができる。尚、断面放物線と断面楕円との対比においては、断面楕円の方が光を絞って導光板13に入射するよう結合できるので、結合効率を高くすることができる。この結果、本実施の形態の液晶表示装置1におけるバックライト10では、図7abに示すように、液晶表示装置1の画面の中央部に横切って帯状の光源モジュール20を設けることにより、図8abに示す輝度分布を有する導光板13からの出射光を得ることができる。そして、この画面の中央が明るいという輝度分布は、液晶表示装置1を適切に表示するための輝度分布に一致している。このため、本実施の形態では均一で滑らかな輝度分布を得ることが可能となる。この結果、従来のサイドエッジ型のバックライトよりも、優れているといえる。また、本実施の形態のバックライト10では、導光板13の下方からLED23a23bの光を導入させる。したがって、表1に示すように、従来のサイドエッジ型のバックライトの光利用効率が75であるのに対して、本実施の形態のバックライト10の光利用効率は88である。このため、従来のサイドエッジ型のバックライトよりも光利用効率においても優れている。また、本実施の形態のバックライト10では、従来のサイドエッジ型のバックライトとは異なり、図9に示すように、液晶パネル4の端部に光源が存在しないので、液晶パネル4の端部に、直接、フレーム6を設けることが可能である。この結果、表1に示すように、額縁寸法も6mm以下にすることが可能となり、狭額縁化を図ることができる。このように、本実施の形態の液晶表示装置1は、液晶パネル4と、液晶パネル4に光を照射する平板状の導光板13と、平板状の導光板13に対して斜めに光を入射させるように光を結合する光結合部材30と、光結合部材30に入射光を発し、かつ該入射光における最も輝度の高い光軸方向が平板状の導光板13に対して直交するように配置されたLED23a23bとを備え、液晶パネル4、導光板13、光結合部材30及びLED23a23bがこの順に配設されている。上記の構成によれば、液晶パネル4、導光板13、光結合部材30及びLED23a23bがこの順に配設されている。すなわち、本実施の形態の液晶表示装置1では、導光板13の下方にLED23a23bを設けると共に、導光板13とLED23a23bとの間に、LED23a23bから出射された光を平板状の導光板13に対して斜めに入射させるように光を結合する光結合部材30を設けている。このため、導光板13の下方のLED23a23bから出射された光は光結合部材30を介して導光板13に結合して斜めに入射され、導光板13の内部を全反射しながら導光板13の端部まで移動し、その途中で図示しない光路変換素子にて全反射条件が破れて液晶パネル4側に出射される。この結果、従来のサイドエッジ型導光板とは異なり、導光板直下型のバックライトとなっているので、額縁寸法を小さくすることができる。また、サイドエッジ型導光板においては必要であった熱膨張を回避するためのLED23a23bと導光板13との隙間が不要となるので、隙間から光が漏れることがない。すなわち、本実施の形態では、導光板13の下方に光結合部材30及びLED23a23bを配設するので、熱膨張が小さいので、光結合部材30とLED23a23bとの隙間を例えば0.5mm以下にすることができる。尚、光結合部材30は導光板13に当接しているので、隙間はない。このため、LED23a23bから導光板13への結合効率を高め、光利用効率を向上することができる。また、本実施の形態では、導光板13とは別体の光結合部材30を設けることにより、平板状の導光板13に対して斜めに光を入射させるので、導光板13の内部では入射光が全反射しながら導光される。すなわち、本実施の形態では、光結合部材30は、頂部が導光板13に当接する断面半円状にてなっている。この結果、導光板13を加工しなくてもLED23a23bからの光結合部材30を介した入射光を導光板13の内部にて導光させることができる。このため、導光板13自体は、単純な平板で足りるので、大型の導光板13に対する加工が不要となる。また、導光板13を加工するのは困難であるが、光結合部材30の加工はそれに比べて容易であり、製造コストを削減することができる。さらに、本実施の形態では、LED23a23bは、光結合部材30への入射光における最も輝度の高い光軸方向が平板状の導光板13に対して直交するように配置されている。このため、LED23a23bの配置を平板状の導光板13に対して斜めにする必要がないので、LED23a23bの配置も容易であり、構造が単純である。したがって、導光板13の加工を伴うことなく、LED23a23bから導光板13板への結合効率を高め、光利用効率を向上し得る液晶表示装置1を提供することができる。また、本実施の形態では、導光板13を加工せずに済み、かつ下方から光入射するので、導光板13の液晶表示装置1の薄型化を図ることができる。具体的には、導光板13の加工にはある程度の厚さが必要である。この場合、従来のエッジライト方式は光源の幅よりも導光板を薄くすると光結合率が低下するため薄型化に限界がある。この点、本実施の形態では、導光板13を薄型化すれば、テレビの薄型化に繋がる。また、導光板13の材料を節約できるので、低コスト化を図ることができる。また、LED23a23bを上向きに実装すればよいので、組み立てが簡単である。すなわち、従来のエッジライトの場合は、側面から光源を取り付ける必要があるので、製造がやや困難となる。また、本実施の形態の液晶表示装置1では、光結合部材30は、帯状に設けられている。さらに、この帯状に設けられた光結合部材30は、方形平板状の導光板13における長手方向に平行に設けられている。これにより、光結合部材30とLED23a23bとの関係を1:1にする必要がなくなり、複数のLED23a23bを1つの光学部材にて覆うので、光学系の構造を単純化することができる。また、LED23a23bも光結合部材30に沿って設けることができるので、LED23a23bの配線が容易となる。尚、光結合部材30が帯状に設けられている構成においては、光結合部材30が複列であってもよい。この場合、特に、複列の光結合部材30の輝度分布が対称になるように、導光板13の縦又は横の中心線に対称に配置することが好ましい。また、光結合部材30が複列の場合は、液晶パネル4の画面における中央の輝度が画面端の輝度よりも高くなるように配置することが望ましい。また、本実施の形態の液晶表示装置1では、光結合部材30は、平板状の導光板13における縦又は横方向の中心線上に設けられていることが好ましい。すなわち、液晶表示装置1では、液晶パネル4の縦又は横方向の中心線上の輝度を高くする方が見易い画面となる。この点、本実施の形態では、光結合部材30は、平板状の導光板13における縦又は横方向の中心線上に設けられているので、導光板13における縦又は横方向の中心線上の輝度が最も高くなる。したがって、輝度分布において適切な液晶表示装置1を提供することが可能となる。また、本実施の形態の液晶表示装置1では、導光板13の下側には、導光板13を平面で保持する平板状のシャーシ11が設けられていると共に、シャーシ11の導光板保持面は、光結合部材30が導光板13に当接する部分に開口11aを有し、光結合部材30及びLED23a23bは、シャーシ11の導光板保持面よりも下方に位置している。すなわち、本実施の形態では、図10aに示すように、開口11aを有するシャーシ11に別体の光源ホルダー21が接合されており、これにより、光結合部材30及びLED23a23bは、シャーシ11の導光板保持面11bよりも下方に位置している。しかし、必ずしもこれに限らず、例えば、図10bに示すように、シャーシ11に凹部を設けてその凹部にLED23a23b及び光結合部材30を搭載することも可能である。この場合においても、光結合部材30及びLED23a23bは、シャーシ11の導光板保持面11bよりも下方に位置している。このような構成とすることによって、導光板13の背面側においては、光結合部材30及びLED23a23bのみが突出していることになる。したがって、光結合部材30及びLED23a23b以外の部分を薄型化することが可能となる。このため、全体として薄型化を図ることができる。さらに、このような構成とすることによって、LED23a23bの放熱の面でも優れたものとなる。また、光源モジュール20をシャーシ11と接続しておくことによって、シャーシ11が放熱板として機能するので、高い放熱性能を得ることができる。この結果、LED23a23bの発光効率も向上する。また、本実施の形態の液晶表示装置1では、LED23a23bは、光結合部材30の長手方向に沿って2列に設けられている。具体的には、LED23a23bは、断面半円状の光結合部材30における下端弦の両端部の直下に中心線に沿って平行に2列に設けられている。これにより、導光板13に入射させるときに、2列のLED23a23bをそれぞれ反対方向に光出射させることによって、2列間の中点を通る線を軸対称として光結合部材30の両側つまり導光板13の両端側にそれぞれ導光させることができる。尚、上記2列間の中点を通る線が導光板13の中心線に一致する場合には、導光板13の中心線を軸対称として導光板の両端側にそれぞれ導光させて該導光板13の中心線に軸対称となる輝度分布を得ることができる。したがって、単純な構造にて、導光板13において輝度分布の均一化を図ることができる。すなわち、LED23aが単独の場合は、LED23aの直上が光透過せずに暗部となる虞がある。それを他のLED23bからの光にて補うことが可能となる。尚、特許文献1に開示された表示装置用バックライト100では、発光ダイオード101の直上の輝度が周囲より明るくなり、輝線が発生するので、均一な輝度分布を作ることができないという問題があったが、本実施の形態では、その問題を解消することができる。また、本実施の形態の液晶表示装置1では、光源は、複数のLED23a23bからなっている。これにより、LED23a23bは形状が小さくかつ照度も大きいので、バックライト10の光源として適切である。尚、本実施の形態においては光源モジュール20には、2列のLED23a23bが設けられていた。しかし、必ずしもこれに限らず、例えば、図11abに示すように、断面放物線又は断面楕円の前記垂下曲面3232を有する片側のみの光結合部材40とすることも可能である。この結果、LED23は、光結合部材30の長手方向に沿って1列に設けられているとすることができる。これにより、例えば、光結合部材40を導光板13における縦又は横方向の中心線上に設けない場合には、LED23からの光を導光板13の端部にて入射させることになるので、導光板13において一方向に向けて導光させることで足りる。また、仮に、光結合部材40を導光板13における縦又は横方向の中心線上に設けた場合であっても、例えば、中心線の右側に導光した光の戻り光が中心線の左側に導光するので、液晶パネル4への照射は可能である。尚、このような光結合部材40の長手方向に沿ってLED23を1列に設ける構成として、例えば、図12に示すように、1列のLED23を有する光結合部材40を複列にして、互いのLED23の出射方向を対向させることが可能である。このような構成とすれば、導光板13の両側に光出射でき、かつ互いの反射部上の輝度むらを消すことが可能である。逆を返せば、前述した1つの光結合部材30に2列のLED23a23bを設ける構成は、図12に示す構成を1つの光結合部材30にて満たす構成であるともいえる。また、本実施の形態では、バックライト10を液晶表示装置1に適用していた。しかし、必ずしもこれに限らず、例えば、バックライト10を照明装置に適用することが可能である。すなわち、本実施の形態のバックライト10は、そのまま大型平面光源への適用が可能である。また、導光板13の周辺に部材が不要であることから、シームレスに並べることにより、さらに、大きな平面光源への適用が可能である。本発明は、上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、本実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。