導電性の非金属繊維からなる極細の素線を多数用いて筒状の編組、すなわち非金属繊維編組を形成し、このような該非金属繊維編組の端末部を導電性樹脂成型品に溶接してなることを特徴とするシールド構造。請求項1に記載のシールド構造において、前記非金属繊維は炭素繊維又は樹脂材料に導電性材料を混ぜた導電性樹脂繊維であることを特徴とするシールド構造。請求項1又は2に記載のシールド構造において、前記導電性樹脂成型品は導電性を有する相手部材に対し固定可能な固定部材であることを特徴とするシールド構造。請求項1又は2に記載のシールド構造において、前記導電性樹脂成型品は導電性を有する管体であることを特徴とするシールド構造。一又は複数の導電路と、導電性の非金属繊維からなる極細の素線を多数用いて筒状に形成され且つ前記一又は複数の導電路を覆う非金属繊維編組と、該非金属繊維編組の端末部の溶接先となる導電性樹脂成型品とを含むことを特徴とするワイヤハーネス。ところで、上記従来技術にあっては、編組シールド部材3の端末部9をシールドシェル4の環状部10に固定するにあたり、多くの作業工程を経る必要性があることから、作業性が悪くコスト高になってしまうという問題点を有している。また、編組シールド部材3の固定にあたり、環状部材5、ボルト6、ナット7、及びバンド8を必要とすることから、部品点数が多く管理が煩雑になってしまうという問題点や、コスト高になってしまうという問題点も有している。本発明は、上記した事情に鑑みてなされたもので、シールド部材である編組の固定にあたり、作業性向上を図ることが可能な、また、部品点数削減を図ることが可能な、さらには、コスト低減を図ることが可能なシールド構造及びワイヤハーネスを提供することを課題とする。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の本発明のシールド構造は、導電性の非金属繊維からなる極細の素線を多数用いて筒状の編組、すなわち非金属繊維編組を形成し、このような該非金属繊維編組の端末部を導電性樹脂成型品に溶接してなることを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、導電性を有する非金属繊維の素線を筒形状に編んで非金属繊維編組を形成する。そして、このような非金属繊維編組の端末部を導電性樹脂成型品に溶接する。導電性樹脂成型品は、樹脂成型品に導電性を持たせてなるものである。非金属繊維編組と導電性樹脂成型品は、これらを溶接するだけで電気的に繋がるようになる。請求項2に記載の本発明のシールド構造は、請求項1に記載のシールド構造に係り、前記非金属繊維は炭素繊維又は樹脂材料に導電性材料を混ぜた導電性樹脂繊維であることを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、非金属繊維として炭素繊維又は導電性樹脂繊維を素線に用いる。導電性樹脂繊維を素線に用いる場合としては、導電性樹脂成型品に対し樹脂同士の溶接になることから固定に係る強度は十分に高くなる。また、導電性樹脂繊維と導電性樹脂成型品とで同じ樹脂材料を用いれば、この溶ける状態も同じになり、結果、良好な固定状態が得られるようになる。請求項3に記載の本発明のシールド構造は、請求項1又は2に記載のシールド構造に係り、前記導電性樹脂成型品は導電性を有する相手部材に対し固定可能な固定部材であることを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、導電性樹脂成型品を固定部材にするとともに、この固定部材を導電性の相手部材に対し固定可能にする。導電性を有する固定部材であれば、例えば金属シェルの代替品として使用することが可能になる。また、プロテクタの代替品としても使用することが可能になる。請求項4に記載の本発明のシールド構造は、請求項1又は2に記載のシールド構造に係り、前記導電性樹脂成型品は導電性を有する管体であることを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、導電性樹脂成型品を管体にするとともに、この管体に連続するように非金属繊維編組を溶接にて固定する。導電性を有する管体であれば、例えば金属パイプの代替品として使用することが可能になる。また、上記課題を解決するためになされた請求項5に記載の本発明のワイヤハーネスは、一又は複数の導電路と、導電性の非金属繊維からなる極細の素線を多数用いて筒状に形成され且つ前記一又は複数の導電路を覆う非金属繊維編組と、該非金属繊維編組の端末部の溶接先となる導電性樹脂成型品とを含むことを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、上記シールド構造を含むワイヤハーネスになる。請求項1に記載された本発明によれば、非金属繊維編組を用いこの端末部を導電性樹脂成型品に溶接してなるシールド構造であることから、シールド部材である非金属繊維編組編組の固定にあたり、従来と比べて作業性の向上、部品点数の削減、及びコストの低減を図ることができるという効果を奏する。具体的には、作業工程が少なく、環状部材、ボルト、ナット、及びバンドを不要にすることから、作業性の向上、部品点数の削減、及びコストの低減を図ることができるという効果を奏する。請求項2に記載された本発明によれば、非金属繊維からなる素線として炭素繊維又は導電性樹脂繊維を挙げ、これらであればいずれを用いても作業性の向上、部品点数の削減、及びコストの低減を図ることができるという効果を奏する。請求項3に記載された本発明によれば、例えば金属シェルの代替品として使用可能な固定部材を導電性樹脂成型品とすることから、従来と同じ使用形態のシールド構造にすることができるという効果を奏する。請求項4に記載された本発明によれば、導電性樹脂成型品を管体とすることから、この管体を例えば金属パイプの代替品としたシールド構造にすることができるという効果を奏する。請求項5に記載された本発明によれば、上記シールド構造を採用するワイヤハーネスになることから、結果、作業性の向上、部品点数の削減、及びコストの低減を図ることが可能なより良いワイヤハーネスの提供をすることができるという効果を奏する。本発明は、シールド部材と導電性を有する部品とを溶接にて固定することによりなるシールド構造であり、また、このようなシールド構造を採用してなるワイヤハーネスである。以下、図面を参照しながら実施例1を説明する。図1は本発明のシールド構造及びワイヤハーネスを示す図である。また、図2はシールド構造の拡大斜視図、図3は図2のシールド構造の分解斜視図、図4は外装部材に係る図である。本実施例においては、ハイブリッド自動車電気自動車であってもよいものとするに本発明のシールド構造及びワイヤハーネスを採用する例を挙げて説明するものとする。図1aにおいて、引用符号21はハイブリッド自動車を示している。ハイブリッド自動車21は、エンジン22、フロントモーターユニット23、及びリアモーターユニット24を併用して駆動する車両であって、フロントモーターユニット23はフロントインバータユニット25を介して、また、リアモーターユニット24はリアインバータユニット26を介してバッテリー27電池パック、組電池からの電力が供給されるようになっている。エンジン22、フロントモーターユニット23、及びフロントインバータユニット25は、本実施例において前輪等がある位置のエンジンルーム28に搭載されている。また、リアモーターユニット24、リアインバータユニット26、及びバッテリー27は、後輪等がある自動車後部29に搭載されている搭載位置は一例であるものとする。尚、バッテリー27に関しては、ハイブリッド自動車21や電気自動車等に使用可能であれば特に限定されないものとする。フロントモーターユニット23とフロントインバータユニット25は、高圧のワイヤハーネス30により接続されている。また、フロントインバータユニット25とバッテリー27も高圧のワイヤハーネス31により接続されている。さらに、リアモーターユニット24とリアインバータユニット26も高圧のワイヤハーネス32により接続されている。さらにまた、リアインバータユニット26とバッテリー27も高圧のワイヤハーネス33により接続されている。ワイヤハーネス31は、この中間部34が車体床下35の地面側に配索されている。ワイヤハーネス31は、車体床下35に沿って略平行に配索されている。車体床下35は、公知のボディであるとともに所謂パネル部材であって、所定位置には貫通孔符号省略が形成されている。この貫通孔は、ワイヤハーネス31の挿通部分となっている。ワイヤハーネス32は、この中間部36が自動車後部29における車体床下37を貫通するように配索されている。ワイヤハーネス32が挿通される貫通孔は、上記ワイヤハーネス31の貫通孔と同様に形成されている。引用符号38は室内を示している。尚、ワイヤハーネス30は、フロントモーターユニット23に接続されることから、また、ワイヤハーネス32は、リアモーターユニット24に接続されることから、モーターケーブルやモーターケーブル装置と呼ばれることもある。以下、本発明に関し、ワイヤハーネス32を例に挙げて説明をするものとする。本発明は、ワイヤハーネス32に限らず、ワイヤハーネス30、31、33にも適用可能であるものとする。図1bにおいて、ワイヤハーネス32は、三本の高圧電線39導電路と、この三本の高圧電線39を一括してシールドする非金属繊維編組40と、非金属繊維編組40の本体部外側に設けられる外装部材41と、三本の高圧電線39の一端側に設けられるモーター側接続部42と、他端側に設けられるインバータ側接続部43とを備えて構成されている。図1b及び図2において、高圧電線39は、導体及び絶縁体被覆を含む高圧の導電路であって、電気的な接続に必要な長さを有するように形成されている。導体は、銅や銅合金、アルミニウムやアルミニウム合金により製造されている。導体に関しては、素線を撚り合わせてなる導体構造のものや、断面矩形又は丸形となる棒状の導体構造例えば平角単心や丸単心となる導体構造であり、この場合、電線自体も棒状となるのもののいずれであってもよいものとする。尚、本実施例においては高圧電線39を用いているが、この限りでないものとする。すなわち、公知のバスバーに絶縁体を設けて高圧の導電路としたもの等を用いてもよいものとする。非金属繊維編組40は、電磁シールド用の筒状の編組電磁波対策用の編組シールド部材であって、本実施例においては三本の高圧電線39をこの全長にわたって覆うことのできる形状に形成されている。非金属繊維編組40は、導電性を有し且つ金属繊維よりも軽い非金属繊維からなる極細の素線を多数編んで形成されている。素線に関しては非金属繊維に関しては、本実施例において、炭素繊維、又は樹脂材料に導電性材料を混ぜた導電性樹脂繊維からなるものが用いられている。非金属繊維編組40は、上記素線が金属繊維よりも例えば単位長さ当たり軽い非金属繊維からなるものである。従って、非金属繊維編組40は、素線が金属繊維の場合と比べて軽量化されたものになる。尚、素線が非金属繊維であることから、鋼材の高騰に影響されないものになる。素線は、この径が適宜設定されている。ワイヤハーネス32の端末に係るシールド構造は、非金属繊維編組40の一端及び他端端末部をモーター側接続部42及びインバータ側接続部43に溶接により固定してなるシールド構造になっている。また、シールド構造は、モーター側接続部42及びインバータ側接続部43を介してシールドケース44及び45に非金属繊維編組40を接続するシールド構造になっている。ここで上記シールド構造について、もう少し具体的に説明をすると、モーター側接続部42及びインバータ側接続部43は、樹脂材料に導電性材料を混ぜ、これを成型金型に充填して成型される導電性樹脂成型品であって、外観は公知の金属シェルと同じ形状に成型されている。モーター側接続部42及びインバータ側接続部43は、導電性樹脂シェルとして成型されている。尚、上記樹脂材料及び導電性材料は、例えばPBT等の樹脂材料にカーボンファイバを混ぜたものであるものとする。導電性樹脂成型品であり且つ導電性樹脂シェルであるモーター側接続部42及びインバータ側接続部43は、上記の如く金属シェルと同じ形状であることから、固定部材としての機能を有している。また、金属シェルと同じ形状であることから、シールドケース44及び45に対し容易に接続固定をすることができる形状を有している引用符号46はボルト止め用の貫通孔を示している。上記シールド構造において、図中の引用符号47は非金属繊維編組40の端末部48における端部49端末開口部を溶接してなる溶接部分を示している。本実施例における溶接部分47は、モーター側接続部42及びインバータ側接続部43の筒状に形成された本体50図3参照に対して、この外側に非金属繊維編組40の端部49を挿入し、そして、この挿入後に端部49の周囲を本体50の外面に溶接することにより形成されている。溶接に関しては、熱による溶接や超音波による溶接等が挙げられるものとする。溶接部分47は、本体50の外面を一周するように形成されている。尚、上記一周に限らず、周方向に部分的に溶接をするようにしてもよいものとする。また、溶接箇所は、本体50の外面に限らず、固定部51図3参照の平面部52であってもよいものとする。平面部52は、本体50の基端部と、固定部51の貫通孔46との間に配置される平面状の部分として形成されている。図1b及び図4aにおいて、外装部材41は、三本の高圧電線39を覆って保護するための部材であって、本実施例においては導電性樹脂成型品である管体53が該当するようになっている。管体53は、樹脂材料に導電性材料を混ぜ、これを成型金型に充填して成型、或いは押し出しにて成型されている上記樹脂材料及び導電性材料は、例えばPBT等の樹脂材料にカーボンファイバを混ぜたものである。管体53は、例えば断面円形のパイプ形状に成型されている。管体53外装部材41の端部には、非金属繊維編組40が溶接により固定されている。引用符号54は非金属繊維編組40の端部55端末開口部を溶接してなる溶接部分を示している。本実施例における溶接部分54は、上記溶接部分47と同様に形成されている。本実施例の管体53は、シールド部材として用いられている。非金属繊維編組40と管体53とを溶接して固定することにより、この部分にも上記同様のシールド構造が形成されている。尚、シールド構造は、例えば複数の管体53を非金属繊維編組40で繋ぐような場合にも有効であるものとする。この場合、非金属繊維編組40は柔軟性を有する構成及び構造であることから、所定の位置で曲げ可能なワイヤハーネス32にすることができるという利点を有する。ここで管体53以外の外装部材41としては、例えば図4bに示す如くのツイストチューブ56等を用いる例が挙げられるものとする。ツイストチューブ56は、非金属繊維編組40の外側に巻き付くものとして形成されおり、テープ巻き57によって保持されている。以上、図1ないし図4を参照しながら説明してきたように、本発明によれば、非金属繊維編組40を用い、この非金属繊維編組40の端末部を導電性樹脂成型品であるモーター側接続部42及びインバータ側接続部43や、管体53に溶接してなるシールド構造であることから、非金属繊維編組40の固定にあたり、従来と比べて作業性の向上、部品点数の削減、及びコストの低減を図ることができるという効果を奏する。また、本発明に係るワイヤハーネス32によれば、上記シールド構造を採用することから、より良いワイヤハーネス32の提供をすることができるという効果を奏する。この他、本発明のワイヤハーネス32は、部品点数の削減により軽量化されていることから、これを配索するハイブリッド自動車21の燃費向上に貢献することができるという効果を奏する。以下、図面を参照しながら実施例2を説明する。図5は他の例となるシールド構造の拡大断面図である。また、図6は図5の高圧電線の切断状態を示す断面図である。実施例2は、ワイヤハーネス32でなくワイヤハーネス31を例に挙げて説明をするものとする。図5において、ワイヤハーネス31は、二本の高圧電線58導電路。ここでは一本のみ図示と、この二本の高圧電線58を一括してシールドする非金属繊維編組59と、非金属繊維編組59の外側に設けられる図示しない外装部材と、高圧電線58の一端側に設けられるインバータ側接続部60と、他端側に設けられる図示しないバッテリー側接続部とを備えて構成されている。図示しないバッテリー側接続部は、基本的にインバータ側接続部60と同様に構成されている。高圧電線58は、導体61と、この導体61を被覆する絶縁体62とを備えて構成されている。高圧電線58は、この端末において所定の長さ分だけ絶縁体62が皮剥されて導体61が露出するように加工されている。導体61は、ここでは素線銅や銅合金、アルミニウムやアルミニウム合金からなる素線を撚り合わせてなる導体構造のものが用いられている。導体61は、特に限定するものでないが、断面略丸形円形となる形状に形成されている。尚、導体61に関し、断面矩形又は丸形となる棒状の導体構造例えば平角単心や丸単心となる導体構造のものであってもよいものとする。また、例えば編組バスバーからなる導体構造のものであってもよいものとする。絶縁体62は、絶縁性を有する樹脂材料を導体61の外側に押し出し被覆することによりなるものであって、ここでは公知のものが用いられている。高圧電線58は、高圧用であることから、太物の電線に形成されている。非金属繊維編組59は、電磁シールド機能を発揮させるための部材であって、筒状に形成されている。本実施例の非金属繊維編組59は、実施例1の非金属繊維編組40図2参照と基本的に同じものが用いられるものとする。非金属繊維編組59の一端端末部は、溶接によりインバータ側接続部60の後述する導電性樹脂成型品72に固定されている。また、他端端末部も図示しないバッテリー側接続部に同様に固定されている。インバータ側接続部60は、所謂コネクタであって、フロントインバータユニット25のシールドケース63に差し込まれ、内部において電気的な接続がなされるように構成されている。インバータ側接続部60は、端子金具64と、ハウジング65と、端子係止部材66と、防水用のシール部材67~69と、リアホルダ70と、絶縁カバー71と、導電性樹脂成型品72と、固定用のボルト図示省略とを備えて構成されている。端子金具64は、導電性を有する金属板をプレス加工することにより形成されている。端子金具64は、ここでは雄型のものが用いられている。端子金具64は、電気接触部73と、この電気接触部73に連続する電線接続部74とを有している。電気接触部73は、タブ状に形成されている。電気接触部73には、第一貫通孔75と、第二貫通孔76とが形成されている。第一貫通孔75は、フロントインバータユニット25の内部において電気的な接続に用いられる部分として形成されている。一方、第二貫通孔76は、端子係止部材66により係止される部分として形成されている。電線接続部74は、高圧電線58の導体61を接続固定することができるように形成されている。本実施例においては、バレル形状であって加締めにより導体61を圧着して接続することができるように形成されている接続に関しては、溶接等も可能であるものとする。ハウジング65は、絶縁性を有する樹脂成形品絶縁部材であって、ハウジング本体77を有して図示形状に形成されている形状は一例であるものとする。ハウジング本体77の内部には、端子収容室78が形成されている。端子収容室78は、高圧電線58の導体61に接続固定された端子金具64の電線接続部74を主に収容することができるように形成されている。端子収容室78には、ハウジング先端に向けて貫通する電気接触部導出穴79が形成されている。端子金具64は、端子収容室78に収容されると、電気接触部導出穴79を介して電気接触部73がハウジング先端から突出するようになっている。ハウジング本体77には、電気接触部導出穴79に連通する端子係止部材収容穴80が下方から上方へ向けて形成されている。端子金具64は、端子係止部材収容穴80に嵌合する端子係止部材66により第二貫通孔76が係止され、これにより抜け止めがなされるようになっている。端子収容室78と電気接触部導出穴79との連続部分には、シール部材収容穴81が形成されている。シール部材収容穴81に収容されたシール部材67は、電気接触部73に対して水密に接触するようになっている。端子収容室78には、この後方に連続するようにシール部材収容穴82が形成されている。また、この後方には、リアホルダ収容穴83が連成されている。シール部材収容穴82に収容されたシール部材68は、高圧電線58の絶縁体62に対して水密に接触するようになっている。リアホルダ収容穴83は、リアホルダ70を嵌合させることができるような形状に形成されている。ハウジング本体77の外部には、フランジ部84が形成されている。このフランジ部84には、シール部材収容溝85が形成されている。シール部材収容溝85に収容されたシール部材69は、フロントインバータユニット25のシールドケース63に対して水密に接触するようになっている。リアホルダ70は、絶縁性を有する樹脂成形品であって、特に図示しないが二分割可能な形状に形成されている。リアホルダ70は、高圧電線58の直径に合わせて貫通する電線挿通孔86と、リアホルダ収容穴83に嵌合する大径の嵌合部87と、この嵌合部87に連続して高圧電線58を引き出す小径の電線引き出し部88と、電線引き出し部88の端部に例えば上下に突出形成される係止凸部89とを有している。係止凸部89は、絶縁カバー71を引っ掛けてこの抜けを規制することができるように形成されている。絶縁カバー71は、リアホルダ70に対し別体の部材として備えられている。また、絶縁カバー71は、柔軟性を有する部材であって、ここではゴム製の部材エラストマー製の部材として備えられている。絶縁カバー71は、筒形状に形成されており、大径の係止部90と、この係止部90から後方に伸びるカバー部91とを有している。係止部90には、リアホルダ70の係止凸部89に引っ掛かり係止される係止凹部92が形成されている。絶縁カバー71は、180度回転させて上下逆にしてもリアホルダ70に係止されるような形状に形成されている。絶縁カバー71は、仮にワイヤハーネス31に外力等が加わった場合に有効な部材と言える。以下、この理由について説明をする。仮にワイヤハーネス31に外力等が加わった場合に、力は高圧電線58の導体61及び端子金具64の電線接続部74の接続部分に掛かる。そして、接続部分での導体61は、図6に示す如く切断される。具体的には、電線接続部74における加締め部分に導体61の一部が残り、また、高圧電線58側は導体切断端部93が露出するような状態で切断される。この時、高圧電線58は導体切断端部93が露出するものの、導体切断端部93の外側は絶縁カバー71により覆われることから、非金属繊維編組59に対し電気的な接触が規制された状態になる移動量が小さい場合、導体切断端部93の外側はハウジング本体77、又はリアホルダ70における嵌合部87や電線引き出し部88により覆われ、これにより電気的な接触が規制された状態になる。従って、絶縁カバー71等の存在により導体切断端部93の露出を防止して安全性を確保することができることから、絶縁カバー71は外力等が加わった場合に有効な部材であると言える。導電性樹脂成型品72は、所謂金属シェルシールドシェルの代替品であって、樹脂材料に導電性材料を混ぜ、これを成型金型に充填して成型されている。導電性樹脂成型品72は、略筒状の成型品本体94シェル本体と、複数の成型品固定部95シェル固定部とを有している。成型品本体94は、この内部にハウジング本体77を収容することができるような形状に形成されている。成型品固定部95は、図示しない固定用のボルトを用いてフロントインバータユニット25のシールドケース63に固定されるような形状に形成されている。成型品本体94には、非金属繊維編組59の端末部端末開口部が溶接により固定されている。尚、図中の引用符号96は非金属繊維編組59の端末部における溶接部分を示している。本実施例における溶接部分96は、成型品本体94の外側に非金属繊維編組59の端部97を挿入し、そして、この挿入後に端部97の周囲を成型品本体94の外面に溶接することにより形成されている。溶接に関しては、熱による溶接や超音波による溶接等が挙げられるものとする。溶接部分96は、成型品本体94の外面を一周するように形成されている。尚、上記一周に限らず、周方向に部分的に溶接をするようにしてもよいものとする。また、溶接箇所は、成型品本体94の外面に限らず、成型品固定部95の平面部98であってもよいものとする。以上のようなシールド構造であっても、実施例1と同様の効果を奏するのは勿論である。すなわち、非金属繊維編組59を用い、この非金属繊維編組59の端末部を導電性樹脂成型品72の成型品本体94に溶接してなるシールド構造であることから、非金属繊維編組59の固定にあたり、従来と比べて作業性の向上、部品点数の削減、及びコストの低減を図ることができるという効果を奏する。また、本発明に係るワイヤハーネス31によれば、上記シールド構造を採用することから、より良いワイヤハーネス31の提供をすることができるという効果を奏する。この他、本発明のワイヤハーネス31は、部品点数の削減により軽量化されていることから、これを配索するハイブリッド自動車21の燃費向上に貢献することができるという効果を奏する。この他、本発明は本発明の主旨を変えない範囲で種々変更実施可能なことは勿論である。