振動板に載置される供試体を加振する加振装置であって、流体の圧力でシリンダスリーブ内に配置されるピストンを摺動させることで、前記振動板を支持する加振軸を往復移動させて、前記供試体を加振する流体圧式加振部と、励磁コイルにより磁界を形成し、前記磁界内に配置されるとともに、前記振動板に連結される駆動コイルに交流電流を供給することで、前記駆動コイルを往復移動させて、前記供試体を加振する動電式加振部と、を具備し、前記流体圧式加振部および前記動電式加振部の最大加振力は、前記加振装置の最大加振力に対する所定の比率により決定され、前記加振装置は、前記流体圧式加振部単体で前記供試体を加振したときの、前記流体圧式加振部のエネルギー効率に応じて、前記流体圧式加振部および前記動電式加振部のうち、少なくともいずれか一方で前記供試体を加振し、前記供試体を加振するときの加振力が、前記流体圧式加振部の最大加振力よりも大きいとき、前記流体圧式加振部および前記動電式加振部の加振動作を同期させ、前記流体圧式加振部にて最大加振力で前記供試体を加振するとともに、前記動電式加振部にて残りの加振力を補う、加振装置。前記加振装置は、流体圧式加振部で前記供試体を加振するときに、前記加振軸にかかる横荷重およびモーメントを支持する軸受によって、前記動電式加振部で前記供試体を加振するときに、前記加振軸にかかる横荷重およびモーメントも支持する、請求項1に記載の加振装置。前記流体圧式加振部には、前記シリンダスリーブの前記ピストンを挟んだ前記加振方向一側に、前記流体を供給する第一供給経路と、前記シリンダスリーブの前記ピストンを挟んだ前記加振方向他側に、前記流体を供給する第二供給経路と、前記第一供給経路および前記第二供給経路を相互に連通するバイパス経路と、が形成され、前記バイパス経路は、前記流体圧式加振部で前記供試体を加振するときに閉塞されるとともに、前記動電式加振部単体で前記供試体を加振するときに開放される、請求項1または請求項2に記載の加振装置。本発明は、以上の如き状況を鑑みてなされたものであり、高加振力および高速加振を両立させて供試体を加振できるとともに、加振力に応じて効率的にエネルギーを消費できる加振装置を提供するものである。請求項1においては、振動板に載置される供試体を加振する加振装置であって、流体の圧力でシリンダスリーブ内に配置されるピストンを摺動させることで、前記振動板を支持する加振軸を往復移動させて、前記供試体を加振する流体圧式加振部と、励磁コイルにより磁界を形成し、前記磁界内に配置されるとともに、前記振動板に連結される駆動コイルに交流電流を供給することで、前記駆動コイルを往復移動させて、前記供試体を加振する動電式加振部と、を具備し、前記流体圧式加振部および前記動電式加振部の最大加振力は、前記加振装置の最大加振力に対する所定の比率により決定され、前記加振装置は、前記流体圧式加振部単体で前記供試体を加振したときの、前記流体圧式加振部のエネルギー効率に応じて、前記流体圧式加振部および前記動電式加振部のうち、少なくともいずれか一方で前記供試体を加振し、前記供試体を加振するときの加振力が、前記流体圧式加振部の最大加振力よりも大きいとき、前記流体圧式加振部および前記動電式加振部の加振動作を同期させ、前記流体圧式加振部にて最大加振力で前記供試体を加振するとともに、前記動電式加振部にて残りの加振力を補う、ものである。請求項2においては、前記加振装置は、流体圧式加振部で前記供試体を加振するときに、前記加振軸にかかる横荷重およびモーメントを支持する軸受によって、前記動電式加振部で前記供試体を加振するときに、前記加振軸にかかる横荷重およびモーメントも支持する、ものである。請求項3においては、前記流体圧式加振部には、前記シリンダスリーブの前記ピストンを挟んだ前記加振方向一側に、前記流体を供給する第一供給経路と、前記シリンダスリーブの前記ピストンを挟んだ前記加振方向他側に、前記流体を供給する第二供給経路と、前記第一供給経路および前記第二供給経路を相互に連通するバイパス経路と、が形成され、前記バイパス経路は、前記流体圧式加振部で前記供試体を加振するときに閉塞されるとともに、前記動電式加振部単体で前記供試体を加振するときに開放される、ものである。本発明は、油圧式加振部と動電式加振部との動作を同期させることで、動電式加振部の最大加振力を、加振装置の最大加振力よりも小さく設定できるため、高加振力および高速加振を両立させて供試体を加振できる。また、供試体を加振するときの加振力に対する油圧式加振部のエネルギー効率に応じて動電式加振部の加振動作を制御するため、加振力に応じて効率的にエネルギーを消費できる、という効果を奏する。以下では、本実施形態の加振装置10について説明する。なお、以下では、説明の便宜上図1における紙面の上下方向を基準として加振装置10の上下方向を規定する。図1に示すように、加振装置10は、供試体Wの振動試験等に用いられ、供試体Wを加振するためのものである。加振装置10は、振動板20、油圧式加振部30、および動電式加振部50等を具備する。本実施形態の加振装置10は、上下方向に供試体Wを加振するものとするが、これに限定されるものでなく、例えば、水平方向図1における紙面左右方向に供試体Wを加振する構成であっても構わない。振動板20は、上部が略円板状に形成される。振動板20の下部は、振動板20の上部より振動板20の中心に向けて縮径しながら下方向に延出する。振動板20の下端部は、加振軸33の上端部に連結される。振動板20の上面には、供試体Wが載置される。本実施形態の供試体Wは、重量の異なる自動車例えば、小型車や大型車等であるものとするが、これに限定されるものでない。本実施形態のように供試体Wが自動車である場合、自動車の各車輪が複数の加振装置10の振動板20に載置される。油圧式加振部30は、油圧によって供試体Wを加振するためのものである。油圧式加振部30は、動電式加振部50の内側に位置する。油圧式加振部30は、シリンダスリーブ31、ピストン32、加振軸33、二つの軸受3434、タンデム機構35、二つの油圧サーボ弁3838、および二つのバイパス弁4040を備える。図2に示すように、シリンダスリーブ31は、中空の略筒状の部材であり、振動板20の下方に位置する。シリンダスリーブ31は、その内側にピストン32を収容する。シリンダスリーブ31の上部および下部の外周面は、それぞれ二箇所ずつ外部に開口し、各開口部分と中空部分とが連通している。ピストン32は、シリンダスリーブ31内を上下方向に摺動可能な形状を有する。ピストン32の上側には、加振軸33の下端部が連結される。ピストン32の下側には、タンデム機構35の連結軸36が連結される。なお、ピストン32、加振軸33、および連結軸36は、一体的に構成される構造であっても構わない。加振軸33は、その軸方向が上下方向に対して平行に配置される。加振軸33は、その上端部が振動板20に連結され、振動板20を支持する図1参照。加振軸33の外径は、シリンダスリーブ31の内径よりも小さい。つまり、加振軸33の外周面とシリンダスリーブ31の内周面との間には所定の隙間が形成される。シリンダスリーブ31の内側においては、シリンダスリーブ31と加振軸33との隙間がピストン32により上下方向に分割され、各分割された隙間が油室として形成される。本実施形態では、シリンダスリーブ31のピストン32を挟んだ上側加振方向一側の油室が第一油室31a、下側加振方向他側の油室が第二油室31bとして形成される。各軸受3434は、それぞれシリンダスリーブ31の上側および下側に配置され、供試体Wを加振するときに加振軸33および連結軸36にかかる横荷重およびモーメントを支持する。本実施形態の各軸受3434は、それぞれ既存の油圧式の静圧軸受によって構成される。タンデム機構35は、振動板20に供試体Wを載置したときに、供試体Wの自重で振動板20が下方向へ移動しないように、振動板20および加振軸33を保持するものである。タンデム機構35は、下面が開口する連結軸36と、アキュムレータとを配管37等を介して連結し、アキュムレータより流体例えば、油等を供給することで、振動板20を保持する。連結軸36の外径寸法には、加振軸33の外径寸法と略同一の寸法が設定される。なお、タンデム機構35は、必ずしも油圧式加振部30に備える必要はない。各油圧サーボ弁3838は、それぞれ各油室31a31bに流体を供給するためのものである。なお、本実施形態で各油室31a31bに供給する流体は油であるものとするが、これに限定されるものでなく、例えば、水等であっても構わない。また、油圧式加振部30は、油圧サーボ弁38を一つだけ備える構成であっても構わない。各油圧サーボ弁3838は、それぞれシリンダスリーブ31の外周面に取り付けられるとともに、ホースおよび配管等を介して油圧源と連通する。各油圧サーボ弁3838には、それぞれその内側に各油室31a31bと連通する内部通路が形成される。また、内部通路の油圧源側各油室31a31bと離間する側の端部には、第一供給ポート38a、第二供給ポート38b、および戻りポート38cが形成される。第一供給ポート38aは、戻りポート38cの上方に形成され、油圧源から第一油室31aに高圧の流体を供給するためのポートである。第二供給ポート38bは、戻りポート38cの下方に形成され、油圧源から第二油室31bに高圧の流体を供給するためのポートである。戻りポート38cは、各油室31a31bから油圧源に流体を戻すためのポートである。各油圧サーボ弁3838は、それぞれスプール39を上下方向に移動させて、各ポート38a~38cの開放および閉塞を行う。スプール39は、油圧サーボ弁3838の内部に上下摺動自在に設けられ、各ポート38a~38cの近傍に配置され、各ポート38a~38cを同時に閉塞可能な形状を有する。各油圧サーボ弁3838は、それぞれスプール39を上方向に移動させることで、第一供給ポート38aを開放し、第一油室31aに高圧の流体を供給する図2の第一供給ポート38aに示す矢印参照。このとき、第二供給ポート38bを閉塞するとともに、戻りポート38cと第二油室31bとを連通する。この場合、第一油室31aの圧力が、第二油室31bの圧力よりも大きくなり、第二油室31b内の流体が戻りポート38cを通って油圧源に戻される図2の戻りポート38cに示す矢印参照。従って、ピストン32は下方向に移動する。これに伴って、加振軸33および振動板20が下方向に移動する図2の加振軸33に示す矢印参照。図3に示すように、各油圧サーボ弁3838は、それぞれスプール39を下方向に移動させることで、第二供給ポート38bを開放し、第二油室31bに高圧の流体を供給する図3の第二供給ポート38bに示す矢印参照。このとき、第一供給ポート38aを閉塞するとともに、戻りポート38cと第一油室31aとを連通する。この場合、第二油室31bの圧力が、第一油室31aの圧力よりも大きくなり、第一油室31a内の流体が戻りポート38cを通って油圧源に戻される図3の戻りポート38cに示す矢印参照。従って、ピストン32は上方向に移動する。これに伴って、加振軸33および振動板20が上方向に移動する図3の加振軸33に示す矢印参照。このように、油圧式加振部30は、スプール39を上下方向へ往復移動させることによる各油室31a31bの圧力差で、ピストン32を上下方向に摺動させることで、加振軸33を上下方向に往復移動させて、供試体Wを加振する流体圧式加振部として機能する。本実施形態では、第一油室31aに流体を供給する経路を第一供給経路C1と表記する。また、第二油室31bに流体を供給する経路を第二供給経路C2と表記する。各バイパス弁4040は、それぞれ各供給経路C1C2を連通する、あるいは各供給経路C1C2の連通状態を解除するためのものである。各バイパス弁4040は、それぞれ各供給経路C1C2における各油圧サーボ弁3838とシリンダスリーブ31との間に位置する。各供給経路C1C2は、それぞれその流動方向中途部にて、各バイパス弁4040に向けて分岐する。当該分岐する側の端部は、各バイパス弁4040と連通する。各バイパス弁4040には、それぞれその内側にロックブロック41が配置される。ロックブロック41は、バネによって上方向に付勢され、上方向に移動可能に構成されるとともに、その上側に高圧の流体例えば、油等が供給されることで、下方向に移動可能に構成される。本実施形態では、各供給経路C1C2が分岐する部分からバイパス弁40までの経路をバイパス経路C3と表記する。つまり、各バイパス経路C3C3は、それぞれ各供給経路C1C2を相互に連通する経路である。各バイパス弁4040は、それぞれロックブロック41の上側に高圧の流体を供給することで、バネによる付勢力に抗して、ロックブロック41を下方向に移動させる図3の各バイパス弁4040に示す矢印参照。これにより、各供給経路C1C2の連通状態を解除する。つまり、各バイパス経路C3C3を閉塞する。図4に示すように、各バイパス弁4040は、それぞれロックブロック41の上側への流体の供給を解除することで、バネによる付勢力をロックブロック41に作用させ、ロックブロック41を上方向へ移動させる。これにより、各バイパス弁4040は、それぞれ各供給経路C1C2を連通する。つまり、各バイパス経路C3C3を開放する。図2および図3に示すように、各バイパス弁4040は、それぞれ油圧式加振部30によって振動板20を加振するとき、各バイパス経路C3C3を閉塞する。図1に示すように、動電式加振部50は、磁界50aと駆動コイル53との作用により、供試体Wを加振するものである。動電式加振部50は、取付部材を介して油圧式加振部30の上側に連結される。動電式加振部50は、本体51、二つの励磁コイル5252、駆動コイル53を備える。本体51は、油圧式加振部30をその内側に収容可能な略円筒状の部材である。本体51の上側は、本体51の径方向内側に向けて突出する収容部51aとして形成される。収容部51aには、本体51の筒軸方向に沿った断面形状が略矩形状となるとともに、収容部51aの形状に沿って略円環状に連続して形成される中空部が形成される。収容部51aの上側には、隙間部51bが形成される。隙間部51bは、本体51を上方から見たときに略円環状に形成される本体51の開口部であり、収容部51aの中空部と連通する。収容部51aは、磁性体例えば、鉄等によって構成される。励磁コイル52は、上下方向に沿って収容部51aに環状に配置されるとともに、所定の電源より励磁電流直流電流が供給される。収容部51aの環状部分の内側には、駆動コイル53が上下移動できる隙間が形成される。動電式加振部50は、励磁コイル52に励磁電流を供給することで収容部51aを励磁して、励磁コイル52により隙間部51bに直交する磁界50aを形成する。駆動コイル53は、その上端部がコイルホルダ53aを介して振動板20の外側端部に連結される。駆動コイル53の下端部は、隙間部51bを通って収容部51aおよび励磁コイル52の間に形成される隙間に配置される。すなわち、駆動コイル53は、隙間部51bに直交する磁界50a内に配置される。駆動コイル53は、所定の電力増幅器より駆動電流交流電流が供給される。このように構成される動電式加振部50は、磁界50aを形成した状態で、駆動コイル53に駆動電流交流電流を供給することで、駆動コイル53を往復移動させて、供試体Wを加振する。このとき、駆動コイル53は、コイルホルダ53aを介して振動板20に接続されるので、加振軸33および連結軸36を介して、各軸受3434によってガイドされ、上下方向に移動する。すなわち、動電式加振部50は、油圧式加振部30とガイドを共用する。すなわち、加振装置10は、油圧式の加振装置と、動電式の加振装置とを組み合わせて、各加振部3050がそれぞれ一つの振動板20を振動させる一つの加振装置として構成した、ハイブリッド式の加振装置である。各加振部3050の最大加振力は、加振装置10の最大加振力に対する所定の比率により決定される。すなわち、各加振部3050は、それぞれ加振装置10の最大加振力を100として、一定の比率例えば、互いに50ずつ、油圧式加振部30が60および動電式加振部50が40等の加振力まで加振可能である。つまり、各加振部3050の最大加振力は、それぞれ加振装置10の最大加振力よりも小さい。従って、各加振部3050の形状は、それぞれ加振装置10の最大加振力と同一の最大加振力を出力可能な油圧式の加振装置および動電式の加振装置の形状よりも小さくなる。また、油圧式加振部30は、動電式加振部50の本体51の内側に位置する。すなわち、加振装置10は、動電式加振部50の内側に、油圧式加振部30を潜り込ませた形状である。つまり、加振装置10は、油圧式加振部30および動電式加振部50が共通の軸受3434を使用することにより、並列に配置される構成である。従って、加振装置10は、同一の最大加振力の油圧式の加振装置および動電式の加振装置よりも、その形状をよりコンパクトにできる。次に、加振力を調整するときのエネルギー消費量に関する各加振部3050の特性について説明する。図2および図3に示すように、油圧式加振部30は、常に最大の圧力で油圧源から各油室31a31bに高圧の流体が供給される。このため、油圧式加振部30は、各油圧サーボ弁3838のスプール39の移動量つまり、各ポート38a~38cの開き具合を調整することで、各油室31a31bへ供給される流体の流量を調整し、その加振力を調整する。このような構成においては、加振力を調整した場合でも、油圧源の圧力が変わらないため、供試体Wを加振する際に消費するエネルギーは減少しない。すなわち、油圧式加振部30は、加振力の大きさに関わらず、エネルギー消費量が変動しない特性を持っている。つまり、油圧式加振部30は、加振力の調整量油圧式加振部30の最大加振力に対する下げ幅が大きいほど、そのエネルギー効率が悪くなる。動電式加振部50の加振力は、隙間部51bの磁束密度と駆動コイル53の長さと駆動電流値との積によって決定する。磁束密度は、励磁コイル52に供給する励磁電流値に応じて変化する。すなわち、動電式加振部50は、励磁電流値や駆動電流値を調整することで、その加振力を調整する。つまり、動電式加振部50は、加振力の調整量加振力の下げ幅に応じて、そのエネルギーの消費量が減少する特性を持っている。本実施形態の加振装置10は、動電式加振部50で供試体Wを加振するときの加振力に応じて、励磁電流値を段階的に切り替える。そして、切り替えた励磁電流値、および動電式加振部50で供試体Wを加振するときの加振力とに基づいて設定した駆動電流値に対応する駆動電流を供給する。すなわち、動電式加振部50は、励磁電流値を一定にして、常に最大加振力を発揮できる状態を維持するのではなく、必要加振力に対して最適な加振力を発揮できる状態に切り替える構成である。これにより、常時消費するエネルギーおよび各コイル5253の冷却に要するエネルギーを小さくできるため、そのエネルギー効率をより向上できる。ここで、各加振部3050の最大加振速度は、加振装置10の最大加振速度と同一の速度である。動電式加振部50は、その加振力を上げるために、励磁電流値を上げた場合、その加振速度が低下する。すなわち、動電式加振部50は、最大加振力で供試体Wを加振するときに、その加振速度が最も低下することとなる。動電式加振部50は、その最大加振力を加振装置10の最大加振力よりも小さくすることでその最大加振速度の低下量を抑制し、油圧式加振部30の最大加振速度と同一の最大加振速度を確保している。次に、加振装置10の具体的な動作について説明する。以下では、各加振部3050は、それぞれ加振装置10の最大加振力の50の加振力まで加振可能であるものとする。つまり、各加振部3050の最大加振力は、互いに同一の大きさである。また、供試体Wを加振するときの加振力を必要加振力と表記する。加振装置10は、油圧式加振部30単体で供試体Wを加振したときに、油圧式加振部30のエネルギー効率が悪化する場合、動電式加振部50単体で供試体Wを加振する。このような場合としては、例えば、必要加振力が油圧式加振部30の最大加振力を大きく下回る場合例えば、油圧式加振部30の最大加振力の20程度の大きさである場合等がある。動電式加振部50単体で供試体Wを加振するとき、図4に示すように、加振装置10は、各バイパス弁4040のロックブロック41への流体の供給を解除して、各バイパス経路C3C3を開放する。また、各油圧サーボ弁3838の各ポート38a~38cを閉塞し、各油室31a31bへの流体の供給を停止する。これにより、各油室31a31bの圧力差がなくなり、ピストン32がフリーな状態差圧による抵抗が動電式加振部50の加振動作に作用しない状態となる。動電式加振部50は、この状態で供試体Wを加振する。このように、加振装置10は、油圧式加振部30の加振力を調整してエネルギー効率が悪化する場合、動電式加振部50が供試体Wの加振動作を担当する。これによれば、加振力の調整量に応じてエネルギー消費量が低下する動電式加振部50の特性を活かすことができ、油圧式加振部30の最大加振力よりも必要加振力が小さい場合でも、効率的にエネルギーを消費できる。本実施形態では、各加振部3050の最大加振力が同じ大きさであるため、動電式加振部50単体で供試体Wを加振するとき、必要加振力が動電式加振部50の最大加振力を大きく下回る場合がある。この場合、加振装置10は、励磁電流値を、必要加振力に応じた所定の段階に切り替える最大加振力で加振するときの励磁電流値よりも低くするとともに、切り替えた励磁電流値と必要加振力とに基づいて、駆動電流値を設定する。これによれば、加振装置10は、動電式加振部50単体で供試体Wを加振するときにつまり、油圧式加振部30の最大加振力よりも必要加振力が小さいときに、より効率的にエネルギーを消費できる。加振装置10は、油圧式加振部30単体で供試体Wを加振したときに、油圧式加振部30のエネルギー効率が悪化しない場合、油圧式加振部30単体、あるいは各加振部3050両方で供試体Wを加振する。このような場合としては、例えば、必要加振力が油圧式加振部30の最大加振力と同一本実施形態では加振装置10の最大加振力の50の大きさである場合や、必要加振力が油圧式加振部30の最大加振力よりもやや小さいあるいはやや大きい場合等がある。加振装置10は、必要加振力が油圧式加振部30の最大加振力以下である場合、油圧式加振部30単体で供試体Wを加振する。このとき、加振装置10は、図2および図3に示すように、各バイパス弁4040のロックブロック41への流体の供給を行い、各バイパス経路C3C3を閉塞する。これにより、加振装置10は、各油室31a31bに圧力差を発生可能な状態にし、油圧式加振部30単体で供試体Wを加振する。仮に、必要加振力が油圧式加振部30の最大加振力を僅かに下回る場合、油圧式加振部30は、必要加振力に応じて、その加振力を僅かに調整する。すなわち、油圧式加振部30は、スプール39により流体の流量を僅かに減らして、その加振力を調整する。また、加振装置10は、必要加振力が油圧式加振部30の最大加振力よりも大きい場合例えば、必要加振力が油圧式加振部30の最大加振力の120程度である場合、図5に示すように、各加振部3050両方で供試体Wを加振する。このとき、加振装置10は、各バイパス弁4040のロックブロック41への流体の供給を行い、各バイパス経路C3C3を閉塞する図3参照。このように、各バイパス経路C3C3は、それぞれ油圧式加振部30で供試体Wを加振するときに閉塞されるとともに、動電式加振部50単体で供試体Wを加振するときに開放される。これによれば、加振装置10の加振状態各加振部3050単体あるいは各加振部3050両方で加振する場合に応じて、各供給経路C1C2の連通状態を切り替えることができる。つまり、各油室31a31bの圧力差が、動電式加振部50の加振動作に干渉することなく、動電式加振部50で供試体Wを加振可能となる。各加振部3050両方で供試体Wを加振するとき、加振装置10は、各加振部3050の加振動作を同期させて供試体Wを加振する。つまり、各加振部3050の供試体Wに対する加振方向および加振方向の切替タイミングを合わせて、供試体Wを加振する。これにより、加振装置10は、油圧式加振部30の加振力と動電式加振部50の加振力とを合算した加振力で、供試体Wを加振できる。各加振部3050両方で供試体Wを加振する場合、油圧式加振部30は、最大加振力で供試体Wを加振する。すなわち、加振装置10は、必要加振力が油圧式加振部30の最大加振力よりも大きい場合、油圧式加振部30の加振力を調整することなく、供試体Wを加振する。具体的には、必要加振力が油圧式加振部30の加振力の120の大きさである場合、油圧式加振部30にて100の加振力、動電式加振部50にて残りの20の加振力で、供試体Wを加振する図5に示す矢印F1F2参照。このとき、加振装置10は、励磁電流値を残り20に対応する励磁電流値に切り替えるとともに、切り替えた励磁電流値および残り20の加振力に対応する加振力に基づいて設定した駆動電流値に対応する駆動電流を供給し、動電式加振部50で供試体Wを加振する。これによれば、加振装置10は、油圧式加振部30だけでは足りない加振力を動電式加振部50で補うことで、油圧式加振部30の最大加振力よりも必要加振力が大きい場合でも、効率的にエネルギーを消費できる。つまり、加振装置10は、必要加振力に対する油圧式加振部30のエネルギー効率に応じて動電式加振部50の加振動作を制御するため、加振力に応じて効率的にエネルギーを消費できる。このように、加振装置10は、油圧式加振部30単体で供試体Wを加振したときの、油圧式加振部30のエネルギー効率に応じて、各加振部3050のうち、少なくともいずれか一方で、供試体Wを加振する。また、加振装置10は、供試体Wを加振するときの加振力が、油圧式加振部30の最大加振力よりも大きいとき、油圧式加振部30および動電式加振部50の加振動作を同期させる。そして、加振装置10は、油圧式加振部30にて最大加振力で供試体Wを加振するとともに、動電式加振部50にて残りの加振力を補う図5に示す矢印F参照。各加振部3050の動作を同期させることで、動電式加振部50の最大加振力を、加振装置10の最大加振力よりも小さく設定できる。これにより、動電式加振部50は、油圧式加振部30の最大加振速度と同一の加振速度を確保している。このため、動電式加振部50を最大加振力に設定した場合、すなわち、加振装置10の最大加振力で供試体Wを加振する場合でも、高速加振可能である。従って、加振装置10は、高加振力および高速加振を両立させて供試体Wを加振できる。各加振部3050単体あるいは各加振部3050両方で供試体Wを加振するとき、各軸受3434は、それぞれ加振軸33および連結軸36にかかる横荷重およびモーメントを支持する。つまり、加振装置10は、各軸受3434を各加振部3050で共有している。従って、油圧式加振部30の加振時に加振軸33を支持する軸受と、動電式加振部50の加振時に加振軸33を支持する軸受とを別々で設ける必要がなくなる。このように、加振装置10は、それぞれ油圧式加振部30で供試体Wを加振するときに、加振軸33にかかる負荷を支持する各軸受3434によって、動電式加振部50で供試体Wを加振するときに、加振軸33にかかる負荷も支持する。これによれば、加振装置10の部品点数を減らすことができるため、加振装置10の形状をコンパクトにできるとともに、加振装置10を軽量化できる。本実施形態では、各加振部3050の最大加振力は、加振装置10の最大加振力の50の大きさとしたが、これに限定されるものでない。加振装置10は、加振力以外の加振条件例えば、加振速度や変位量に応じて、各加振部3050による加振状態を切り替えても構わない。この場合、各加振部3050の加振性能を考慮して、どちらの加振部3050で加振するかを決定する。具体的には、油圧式加振部30では、動電式加振部50よりも大きな変位量で供試体Wを加振できる。このため、大きな変位量で供試体Wを加振する場合、油圧式加振部30単体で加振する。また、動電式加振部50では、油圧式加振部30よりも高い周波数で供試体Wを加振できる。このため、高い周波数で供試体Wを加振する場合、動電式加振部50単体で加振する。これによれば、加振装置10は、各加振部3050の加振性能を活かした加振条件で、供試体Wを加振できる。つまり、より広い加振条件で供試体Wを加振できる。