商用電源から電力を供給され、調理物に対して所定の調理を行う調理手段と、前記商用電源から前記調理手段への通電を制御する通電制御手段と、前記商用電源の電圧に対応する検知電圧値を検知して出力する電圧検知手段と、前記検知電圧値を所定の第1の閾値と比較して比較結果を出力する比較手段と、前記比較結果に基づいて、前記検知電圧値が前記第1の閾値以上となった場合に前記調理手段への通電を禁止する一方、前記検知電圧値が前記第1の閾値未満となった場合に前記調理手段への通電を許可する通電禁止手段とを備えたことを特徴とする電気調理器。商用電源から電力を供給され、調理物に対して所定の調理を行う調理手段と、前記商用電源から前記調理手段への通電を制御する通電制御手段と、前記商用電源の電圧に対応する検知電圧値を検知して出力する電圧検知手段と、前記検知電圧値を所定の第1の閾値と比較して第1の比較結果を出力する第1の比較手段と、前記検知電圧値を前記第1の閾値より低く設定された所定の第2の閾値と比較して第2の比較結果を出力する第2の比較手段と、前記第1の比較結果に基づいて、前記検知電圧値が前記第1の閾値以上となった場合に前記調理手段への通電を禁止し、前記第2の比較結果に基づいて、前記検知電圧値が前記第1の閾値以上となった後に前記第2の閾値未満となった場合に、前記調理手段への通電を許可する通電禁止手段とを備えたことを特徴とする電気調理器。商用電源から電力を供給され、調理物に対して所定の調理を行う調理手段と、前記商用電源から前記調理手段への通電を制御する通電制御手段と、前記商用電源の電圧に対応する検知電圧値を検知して出力する電圧検知手段と、前記検知電圧値が所定の第1の閾値以上となったときに、前記第1の閾値より低く設定された所定の第2の閾値を第3の閾値として出力する一方、前記検知電圧値が前記第1の閾値以上となった後に前記第2の閾値未満に低下したとき、前記第1の閾値を前記第3の閾値として出力する閾値設定手段と、前記比較結果に基づいて、前記検知電圧値が前記第3の閾値以上となった場合に前記調理手段への通電を禁止する一方、前記検知電圧値が前記第3の閾値未満となった場合に前記調理手段への通電を許可する通電禁止手段とを備えたことを特徴とする電気調理器。しかしながら、従来技術に係る電気湯沸かし器によれば、商用電源の中性線欠損や商用配線の誤配線等により、商用電源の電圧が異常に上昇した場合、加熱手段3の発熱量が異常に増加してしまい、容器2に収容された水1が勢いよく噴出してしまうという課題を有していた。この種の課題は、電気湯沸かし器に限らず、電気調理器全般に渡るものである。例えば、加熱手段を持つ電気調理器の場合は異常過熱を引き起こし、粉砕又は練りのためのモータなどの手段を持つ電気調理器の場合は、モータの回転速度の異常な上昇を引き起こしてしまった。本発明の目的は、前記従来の課題を解決し、商用電源の中性線欠損や商用配線の誤配線等により、商用電源の電圧が異常に上昇した場合でも、加熱手段の異常過熱や粉砕又は練り手段の回転速度の異常上昇等の調理手段の異常な動作を防止することのできる電気調理器を提供することにある。前記従来の課題を解決するために、第1の発明に係る電気調理器は、商用電源から電力を供給され、調理物に対して所定の調理を行う調理手段と、前記商用電源から前記調理手段への通電を制御する通電制御手段と、前記商用電源の電圧に対応する検知電圧値を検知して出力する電圧検知手段と、前記検知電圧値を所定の第1の閾値と比較して比較結果を出力する比較手段と、前記比較結果に基づいて、前記検知電圧値が前記第1の閾値以上となった場合に前記調理手段への通電を禁止する一方、前記検知電圧値が前記第1の閾値未満となった場合に前記調理手段への通電を許可する通電禁止手段とを備えたことを特徴とする。これにより、商用電源の電圧に対応する検知電圧値が第1の閾値以上となった場合に調理手段への通電を禁止するので、例えば、調理手段が加熱手段である場合は異常過熱を防止でき、調理手段がモータ等の粉砕又は練り手段である場合はモータの回転速度の異常な上昇を防止することができる。また、第2の発明に係る電気調理器は、商用電源から電力を供給され、調理物に対して所定の調理を行う調理手段と、前記商用電源から前記調理手段への通電を制御する通電制御手段と、前記商用電源の電圧に対応する検知電圧値を検知して出力する電圧検知手段と、前記検知電圧値を所定の第1の閾値と比較して第1の比較結果を出力する第1の比較手段と、前記検知電圧値を前記第1の閾値より低く設定された所定の第2の閾値と比較して第2の比較結果を出力する第2の比較手段と、前記第1の比較結果に基づいて、前記検知電圧値が前記第1の閾値以上となった場合に前記調理手段への通電を禁止し、前記第2の比較結果に基づいて、前記検知電圧値が前記第1の閾値以上となった後に前記第2の閾値未満となった場合に、前記調理手段への通電を許可する通電禁止手段とを備えたことを特徴とする。これにより、商用電源の電圧に対応する検知電圧値が第1の閾値以上となった場合に調理手段への通電を禁止するので、例えば、調理手段が加熱手段である場合は異常過熱を防止でき、調理手段がモータ等の粉砕又は練り手段である場合はモータの回転速度の異常な上昇を防止することができる。また、検知電圧値が第2の閾値未満となるまで調理手段への通電禁止は解除されないので、検知電圧値が第1の閾値近傍で微かな変動を続けた場合でも、調理手段への頻繁な通電禁止とその解除が行われることはない。また、第3の発明に係る電気調理器は、商用電源から電力を供給され、調理物に対して所定の調理を行う調理手段と、前記商用電源から前記調理手段への通電を制御する通電制御手段と、前記商用電源の電圧に対応する検知電圧値を検知して出力する電圧検知手段と、前記検知電圧値が所定の第1の閾値以上となったときに、前記第1の閾値より低く設定された所定の第2の閾値を第3の閾値として出力する一方、前記検知電圧値が前記第1の閾値以上となった後に前記第2の閾値未満に低下したとき、前記第1の閾値を前記第3の閾値として出力する閾値設定手段と、前記比較結果に基づいて、前記検知電圧値が前記第3の閾値以上となった場合に前記調理手段への通電を禁止する一方、前記検知電圧値が前記第3の閾値未満となった場合に前記調理手段への通電を許可する通電禁止手段とを備えたことを特徴とする。これにより、商用電源の電圧に対応する検知電圧値が第1の閾値以上となった場合、調理手段への通電を禁止するので、例えば、調理手段が加熱手段である場合は異常過熱を防止でき、調理手段がモータ等の粉砕又は練り手段である場合はモータの回転速度の異常な上昇を防止することができる。また、検知電圧値が第2の閾値未満となるまで調理手段への通電禁止は解除されないので、検知電圧値が第1の閾値近傍で微かな変動を続けた場合でも、調理手段への頻繁な通電禁止とその解除が行われることはない。さらに、比較手段に、第2の発明に係る電気調理器の第1の比較手段の機能と第2の比較手段の機能をもたせることにより、第2の発明に係る電気調理器よりも構成要素を少なくすることができ、コスト低減を図ることができるものである。本発明に係る電気調理器は、中性線欠損や誤配線により、商用電源の電圧に対応する検知電圧値が所定の第1の閾値以上となった場合に、調理手段への通電を禁止するので、例えば、調理手段が加熱手段である場合は異常過熱を防止でき、調理手段がモータ等の粉砕又は練り手段である場合はモータの回転速度の異常な上昇を防止することができる。第1の発明によれば、比較手段による比較結果に基づいて、商用電源の電圧に対応する検知電圧値が第1の閾値以上となった場合に通電禁止手段が調理手段への通電を禁止するので、例えば、調理手段が加熱手段である場合は異常過熱を防止でき、調理手段がモータ等の粉砕又は練り手段である場合はモータの回転速度の異常な上昇を防止することができる。第2の発明によれば、第1の比較手段による比較結果に基づいて、商用電源の電圧に対応する検知電圧値が第1の閾値以上となった場合に通電禁止手段が調理手段への通電を禁止し、第2の比較手段による比較結果に基づいて、検知電圧値が第1の閾値以上となった後に第1の閾値より低く設定されている第2の閾値未満となった場合に、通電禁止手段が調理手段への通電を許可する。従って、例えば、調理手段が加熱手段である場合は異常過熱を防止でき、調理手段がモータ等の粉砕又は練り手段である場合はモータの回転速度の異常な上昇を防止することができる。また、検知電圧値が第1の閾値近傍で微かな変動を続けた場合でも、調理手段への頻繁な通電禁止とその解除が行われることはない。第3の発明は、検知電圧値が所定の第1の閾値以上となったときに、第1の閾値より低く設定された所定の第2の閾値を第3の閾値として出力する一方、検知電圧値が第1の閾値以上となった後に第2の閾値未満に低下したとき、第1の閾値を第3の閾値として出力する閾値設定手段と、比較結果に基づいて、検知電圧値が第3の閾値以上となった場合に調理手段への通電を禁止する一方、検知電圧値が第3の閾値未満となった場合に調理手段への通電を許可する通電禁止手段とを備える。従って、例えば、調理手段が加熱手段である場合は異常過熱を防止でき、調理手段がモータ等の粉砕又は練り手段である場合はモータの回転速度の異常な上昇を防止することができる。また、検知電圧値が第1の閾値近傍で微かな変動を続けた場合でも、調理手段への頻繁な通電禁止とその解除が行われることはない。さらに、比較手段に第2の発明に係る電気調理器の第1の比較手段の機能及び第2の比較手段の機能をもたせることにより、第2の発明に係る電気調理器に比較して構成要素を少なくすることができ、コスト低減を図ることができるものである。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1に係る電気調理器のブロック図である。図1において、実施の形態1に係る電気調理器は、調理手段10と、通電制御手段11と、電圧検知手段14と、閾値設定手段16と、比較手段15と、通電禁止手段17と、第1のダイオード121と、第1のコンデンサ122と、電源回路12とを備えて構成される。また、通電制御手段11は、第1のリレーコイル112及び第1のリレー接点111を含む第1のリレー回路と、リレーコイル通電制御手段113とを備えて構成される。さらに、電圧検知手段14は、第1の抵抗141と第2の抵抗142とを備えて構成され、閾値設定手段16は、第3の抵抗161と、第4の抵抗162とを備えて構成される。またさらに、通電禁止手段17は、第2のリレーコイル174及び第2のリレー接点175を含む第2のリレー回路と、第5の抵抗171と、第6の抵抗172と、トランジスタ173とを備えて構成される。ここで、図1の電気調理器は例えば水を加熱するための電気湯沸かし器であって、調理手段10は例えばヒータである。調理手段10は、商用電源13から電力を供給されて水を加熱する。第1のリレー接点111と、第2のリレー接点175と、調理手段10とは、商用電源13に対して直列に接続される。リレーコイル通電制御手段113は、調理物例えば、水である。の温度や利用者の操作に基づいて第1のリレーコイル112への通電を制御することにより、商用電源13から調理手段10への通電を制御する。また、第1のダイオード121と、第1のコンデンサ122とは半波整流回路を構成し、第1のダイオード121は、商用電源13からの交流電圧を整流し、第1のコンデンサ122は第1のダイオード121により整流された電流を平滑化する。そして、半波整流回路からの出力電圧は、電源回路12に出力される。電源回路12は、第1のコンデンサ122により平滑化された電流より、電気調理器内の各回路の電源となる所定の直流電圧を生成する。また、電圧検知手段14の第1の抵抗141と第2の抵抗142との直列接続回路は、第1のコンデンサ122の両端に並列に接続される。電圧検知手段14は、第1のコンデンサ122の両端電圧を、第1の抵抗141と第2の抵抗142の各抵抗値によって設定される所定の分圧比で分圧し、分圧後の電圧を、商用電源13の電圧に対応する検知電圧として検出して、コンパレータである第1の比較手段15の反転入力端子に出力する。閾値設定手段16は、第3の抵抗161と第4の抵抗162との直列接続回路であり、電源回路12からの直流電圧を、第3の抵抗161と第4の抵抗162の各抵抗値によって設定される所定の分圧比で分圧し、分圧後の電圧を、第1の閾値として比較手段15の非反転入力端子に出力する。なお、第1の閾値は、調理手段10が過加熱などの異常な動作をするときの商用電源13の電圧ピーク値の最小値に対応する値に設定される。比較手段15は、電圧検知手段14からの検知電圧値を第1の閾値と比較し、検知電圧値が第1の閾値以上であるときはローレベルの比較結果信号S15を発生する一方、電圧検知手段14からの検知電圧値が第1の閾値未満であるときはハイレベルの比較結果信号S15を発生する。通電禁止手段17において、比較手段15からの比較結果信号S15は第6の抵抗172を介してトランジスタ173のベースに出力されるとともに、第5の抵抗171を介してトランジスタ173のコレクタに出力される。トランジスタ173はハイレベルの比較結果信号S15に応答してオンし、これに応答して第2のリレーコイル174に電流が流れ、第2のリレー接点175がオンする。また、トランジスタ173はローレベルの比較結果信号S15に応答してオフする。このとき、第2のリレーコイル174に電流が流れないので、第2のリレー接点175はオフする。次に、この構成における動作について説明する。図2は、図1の第1のコンデンサ122の両端電圧の波形18と、波形18のピーク値181と、電圧検知手段14からの検知電圧値の波形19と、波形19のピーク値191とを示すグラフである。商用電源13から供給された交流電流は、通電制御手段11を介して調理手段10に供給されると同時に、第1のダイオード121により整流され、第1のコンデンサ122により平滑されて、電源回路12に供給される。このとき、第1のコンデンサ122の両端電圧波形は図2に示すような半波整流波形18となる。この半波整流波形18において、ピーク値181は商用電源13の電圧波形のピーク値と実質的に同じとなる。この半波整流波形18は、電圧検知手段14を構成する第1の抵抗141と第2の抵抗142により分圧され、比較手段15の反転入力端子に入力される図2の波形19参照。。図2において、波形19は、第1の抵抗141と第2の抵抗142による半波整流波形18の分圧波形であるので、その形状は半波整流波形18と相似となり、そのピーク値191は半波整流波形18のピーク値181に、第1の抵抗141と第2の抵抗142によって設定される分圧比を乗じたものとなる。商用電源13の電圧値が正常な場合、比較手段15の反転入力端子に入力される電圧波形19の電圧値は、そのピーク値191でも、比較手段15の非反転入力端子に入力される第1の閾値より低くなる。従って、比較手段15はハイレベルの比較結果信号S15を出力し、これに応答して、通電禁止手段17のトランジスタ173は導通し、第2のリレーコイル174には電流が流れ、第2のリレー接点175は閉じて、調理手段10への通電は許可される。一方、商用電源13の電圧値が異常上昇した場合、半波整流波形18の電圧値が上昇し、比較手段15の反転入力端子に入力される電圧波形19のピーク値191は、比較手段15の非反転入力端子に入力される第1の閾値より高くなる。従って、比較手段15はローレベルの比較結果信号S15を出力し、これに応答して、通電禁止手段17のトランジスタ173がオフし、第2のリレーコイル174には電流が流れず、第2のリレー接点175は開いて、調理手段10への通電は禁止される。以上説明したように、本実施の形態においては、商用電源13の電圧値が異常に上昇した場合、通電禁止手段17を構成する第2のリレー接点175が開き、調理手段10への通電が禁止される。従って、異常に高い電圧に起因する調理手段10本実施の形態では、加熱手段であるヒータである。の異常加熱を防止できる。実施の形態2図3は、本発明の実施の形態2に係る電気調理器のブロック図である。なお、実施の形態1に係る電気調理器と同様の構成要素については同一の符号を付し、その説明を省略する。図3において、本実施の形態に係る電気調理器は、実施の形態1に係る電気調理器に比較して、閾値設定手段16に代えて、閾値設定手段16Aを備えたことを特徴としている。ここで、閾値設定手段16Aは、閾値設定手段16に比較して、比較手段15の出力端子と、第3の抵抗161と第4の抵抗162の接続点との間に直列に接続された、第2のダイオード201と第7の抵抗202とをさらに備えて構成される。第2のダイオード201のカソードは、比較手段15の出力端子に接続されている。閾値設定手段16Aは、比較手段15からの比較結果信号S15を比較手段15の非反転入力端子に帰還している。閾値設定手段16Aは、電圧検知手段14からの検知電圧値が所定の第1の閾値以上となったときに、第1の閾値より低く設定された所定の第2の閾値を第3の閾値として出力する一方、検知電圧値が第1の閾値以上となった後に第2の閾値未満に低下したとき、第1の閾値を第3の閾値として出力する。さらに、比較手段15は、検知電圧値を閾値設定手段16Aからの第3のしきい値と比較し、比較結果を表す比較結果信号S15を出力する。次に、この構成における動作について説明する。商用電源13の電圧値が正常な場合、実施の形態1と同様に、比較手段15はハイレベルの比較結果信号S15を出力し、これに応答して、通電禁止手段17のトランジスタ173は導通し、第2のリレーコイル174には電流が流れ、第2のリレー接点175は閉じて、調理手段10への通電を許可される。また、比較手段15の比較結果信号S15の電圧レベルはハイレベルであるので、第2のダイオード201には逆電圧がかかり、第2のダイオード201には電流が流れず、第2のダイオード201と第7の抵抗202とは電気調理器の動作に影響を与えない。このため、閾値設定手段16Aは、第3の抵抗161及び第4の抵抗162によって設定される所定の第1の閾値を第3の閾値として比較手段15の非反転入力端子に出力する。商用電源13の電圧値が異常に上昇した場合、実施の形態1と同様に、比較手段15はローレベルの比較結果信号S15を出力し、これに応答して、通電禁止手段17のトランジスタ173がオフし、第2のリレーコイル174には電流が流れず、第2のリレー接点175は開いて、調理手段10への通電は禁止される。この時、一旦、比較手段15からの比較結果信号S15の電圧レベルがローレベルになると、第2のダイオード201のアノード側の電圧である第3の抵抗161と第4の抵抗162の分圧値第1の閾値である。より、第2のダイオード201のカソード側の電圧が低くなり、第2のダイオード201には順方向の電圧が印加されて導通し、第3の抵抗161と第4の抵抗162の接続点から、第7の抵抗202と第2のダイオード201の直列接続回路を介して、電流が流れる。これは、見かけ上、第4の抵抗162に第7の抵抗202が並列に接続されたことと等価である。従って、電源回路12からの出力電圧は、第3の抵抗161と、第4の抵抗162及び第7の抵抗202の並列接続回路の合成抵抗とによって分圧され、閾値設定手段16Aからの第3の閾値は、第1の閾値から、第1の閾値より低い所定の第2の閾値に低下する。従って、比較手段15の出力端子から比較手段15の非反転入力端子への、第7の抵抗202と第2のダイオード201の直列接続回路を介した帰還により、比較手段15からの比較結果信号S15にはヒステリシスがかかり、商用電源13の電圧値がそのヒステリシス相当分だけ余分に低下しないと、比較手段15からの比較結果信号S15の電圧レベルはハイレベルに復帰することはできず、その間、通電禁止手段17は通電を禁止したままとなり、調理手段10への通電は再開されない。以上説明したように、本実施の形態においては、商用電源13の電圧値が異常上昇した場合、通電禁止手段17を構成する第2のリレー接点175が開き、調理手段10への通電が禁止される。従って、異常に高い電圧に起因する調理手段10本実施の形態では、加熱手段であるヒータである。の異常加熱を防止できる。また、商用電源13の電圧値に対応する電圧検知手段14からの検知電圧値が第1の閾値近傍で微かな変動を続けた場合でも比較手段15のヒステリシスによる通電禁止が続き、調理手段10への頻繁な通電禁止とその解除が行われることはない。なお、本実施の形態に係る電気調理器は、閾値設定手段16Aと通電禁止手段17とを備えたが、本発明はこれに限られない。例えば、商用電源の電圧に対応する検知電圧値を検知して出力する電圧検知手段と、検知電圧値を所定の第1の閾値と比較して第1の比較結果を出力する第1の比較手段と、検知電圧値を第1の閾値より低く設定された所定の第2の閾値と比較して第2の比較結果を出力する第2の比較手段と、第1の比較結果に基づいて、検知電圧値が第1の閾値以上となった場合に調理手段への通電を禁止し、第2の比較結果に基づいて、検知電圧値が第1の閾値以上となった後に第2の閾値未満となった場合に、調理手段への通電を許可する通電禁止手段とを備えた電気調理器であっても、実施の形態2に係る電気調理器と同様の効果を得ることができる。ただし、本実施の形態に係る電気調理器によれば、比較手段15に、上述した第1の比較手段の機能と、第2の比較手段の機能とをもたせることができるので、構成要素を少なくすることができ、コスト低減を図ることができる。なお、上記各実施の形態において、電気湯沸かし器を例に挙げて本発明を説明したが、本発明はこれに限られず、商用電源13から電力を供給され、調理物に対して所定の調理を行う調理手段と、商用電源13から調理手段への通電を制御する通電制御手段11とを備えた電気調理器に適用できる。例えば、調理物に対して粉砕又は練りを行う電気調理器の場合、調理手段10は粉砕又は練りを行うための手段に接続されたモータである。この場合は、モータであるモータの回転速度の異常な上昇を防止することができる。従って、本発明によれば、商用電源13の中性線欠損や商用配線の誤配線等により、商用電源13の電圧が異常に上昇した場合でも、加熱手段の異常過熱や粉砕又は練り手段の回転速度の異常上昇等の調理手段10の異常な動作を防止できる。