"周波数が異なる複数の搬送波からなる多重信号を、それぞれ、各搬送波の周期の2分の1又は4分の1の周期で順次移動平均し、その移動平均結果を、各搬送波の一周期の半周期では加算し、残りの半周期では減算することで、各搬送波の振幅値を検波する同期検波方法であって、前記加算及び減算により検波された各搬送波の振幅値の内、検波対象となる搬送波よりも周波数が高い他の搬送波成分が含まれる振幅値の中から、他の搬送波成分を除去する不要成分除去処理を実施すること、を特徴とする同期検波方法。前記不要成分除去処理では、検波対象となる搬送波の振幅値から、当該搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する他の搬送波の振幅値の奇数値分の1の値1/2x1を減じることで但し、xは正の整数、他の搬送波成分を除去することを特徴とする請求項1に記載の同期検波方法。周波数が異なる複数の搬送波からなる多重信号を、それぞれ、各搬送波の周期の2分の1又は4分の1の周期で順次移動平均する移動平均手段と、前記移動平均手段により得られた移動平均結果を、各搬送波の一周期の半周期では加算し、残りの半周期では減算することで、各搬送波の振幅値を検波する検波処理手段と、前記検波処理手段により得られた各搬送波の振幅値の内、検波対象となる搬送波よりも周波数が高い他の搬送波成分が含まれる振幅値の中から、他の搬送波成分を除去する不要成分除去手段と、を備えたことを特徴とする同期検波装置。前記不要成分除去手段は、検波対象となる搬送波の振幅値から、当該搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する他の搬送波の振幅値の奇数値分の1の値1/2x1を減じることで但し、xは正の整数、他の搬送波成分を除去することを特徴とする請求項3に記載の同期検波装置。前記移動平均手段は、前記多重信号を、それぞれ、前記各搬送波の周期の4分の1の周期で順次移動平均し、前記検波処理手段は、前記移動平均手段により搬送波毎に得られた移動平均結果を、各搬送波の4分の1の周期だけ位相をずらして加算及び減算することで、同一周波数で位相が4分の1の周期だけずれた正弦波及び余弦波からなる2種類の搬送波の同期検波を行い、前記不要成分除去手段は、前記検波処理手段により得られた正弦波及び余弦波からなる2種類の搬送波の振幅値から、それぞれ、当該搬送波と位相が同じで当該搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する正弦波及び余弦波からなる他の搬送波の振幅値の奇数値分の1の値1/2x1を減じることで、他の搬送波成分を除去することを特徴とする請求項4に記載の同期検波装置。前記移動平均手段は、前記多重信号を、それぞれ、前記各搬送波の周期の4分の1の周期で順次移動平均し、前記検波処理手段は、前記移動平均手段により搬送波毎に得られた移動平均結果を、各搬送波の4分の1の周期だけ位相をずらして加算及び減算することで、同一周波数で位相が4分の1の周期だけずれた2種類の搬送波に対する同期検波を行い、該同期検波により得られた2種類の搬送波の振幅値の内、一方の振幅値を同相成分、他方の振幅値を直交成分として、該同相成分の二乗値と直交成分の二乗値との和の平方根を求めることで、位相が不明な搬送波の振幅値を算出することを特徴とする請求項4に記載の同期検波装置。前記多重信号に含まれる複数の搬送波に対応して、各搬送波の周期の4分の1の周期に同期した複数のクロック信号を発生するクロック生成手段を備え、前記移動平均手段は、入力信号である前記多重信号の信号レベルに応じた遅延時間で入力パルスを遅延させて出力する遅延ユニットが複数段縦続接続され、パルス信号を各遅延ユニットの遅延時間にて順次遅延しながら伝送させるパルス遅延手段と、前記クロック生成手段が発生する複数のクロック信号に同期して、それぞれ、前記パルス遅延手段内でのパルス位置を検知することにより、前記多重信号に含まれる複数の搬送波の4分の1の周期の移動平均値を算出する複数のパルス位置数値化手段と、を備えたことを特徴とする請求項3~請求項6の何れか1項に記載の同期検波装置。前記クロック生成手段は、前記多重信号に含まれる搬送波の内、周波数が最も低い搬送波と周期が同じクロック信号を基準クロックとし、該基準クロックを逓倍することで、前記移動平均値算出用の複数のクロック信号を生成することを特徴とする請求項7に記載の同期検波装置。前記クロック生成手段は、前記多重信号に含まれる搬送波の内、周波数が最も高い特定搬送波から、基準クロックの周波数に対する倍率が、前記特定搬送波の前記基準クロックの周波数に対する倍率kの2分の1の倍率に値1を加えた倍率k/21となる周波数を有する搬送波までの、高周波数側の搬送波毎に、各搬送波の周期の4分の1の周期に同期した複数のクロック信号を発生し、前記移動平均手段には、前記クロック生成手段が生成するクロック信号に対応して、前記パルス位置数値化手段が設けられていることを特徴とする請求項8に記載の同期検波装置。前記移動平均手段において、前記パルス遅延手段は複数備えられ、前記複数のパルス位置数値化手段は、前記複数のパルス遅延手段に分散して設けられており、前記各パルス遅延手段に設けられたパルス位置数値化手段毎に、各パルス遅延手段の遅延特性のばらつきによる数値化誤差を補正するための補正手段が設けられていることを特徴とする請求項7~請求項9の何れか1項に記載の同期検波装置。前記検波処理手段は、検波対象となる複数の搬送波の内、周波数が最も低い搬送波の周期と同じ一定周期を検波対象期間として、該検波対象期間の間、前記移動平均手段により得られた移動平均結果をそれぞれ加算及び減算することで、各搬送波の振幅値を検波することを特徴とする請求項3~請求項10の何れか1項に記載の同期検波装置。前記移動平均手段、前記検波処理手段、及び、前記不要成分除去手段からなる同期検波手段を複数備え、更に、該複数の同期検波手段にて得られた複数の搬送波の振幅値を、搬送波毎に加算若しくは平均化することで、前記複数の搬送波の振幅値を算出する演算手段を設けたことを特徴とする請求項3~請求項11の何れか1項に記載の同期検波装置。しかし、上記提案の同期検波装置において、同期検波が可能な多重信号は、周波数が最も低い基準搬送波に対して、2の累乗倍の周波数を有する搬送波を合成した多重信号に限定されてしまい、基準周波数に対し整数倍1,2,3,...倍の周波数を有する搬送波を合成した多重信号を同期検波することは困難であった。つまり、この種の多重信号を上記提案の同期検波装置を利用して同期検波すると、各搬送波の検波結果には、その搬送波の周波数を奇数値倍した搬送波成分が含まれてしまう。このため、上記提案の同期検波装置において、同期検波を正常に実施できるのは、基準周波数に対して2の累乗倍の周波数を有する搬送波を合成した多重信号に限定されてしまい、装置の用途が制限されてしまうという問題があった。また、このように、基準周波数に対して2の累乗倍の周波数を有する搬送波を合成した多重信号は、搬送波の波数が同じであれば、基準周波数に対し整数倍の周波数を有する搬送波を合成した多重信号に比べ、周波数帯域が大きくなる。このため、上記提案の同期検波装置を利用して通信を行う場合、単に周波数の利用効率が悪いだけでなく、周波数帯域の増加に伴う回路規模の増大、延いては、通信システム全体のコストアップを招き、また、周波数帯域の増加に伴いノイズの影響を受け易くなるため、通信品質が低下することも考えられる。本発明は、こうした問題に鑑みなされたものであり、基準周波数を整数倍した周波数を有する搬送波からなる多重信号を、時間A/D変換器を用いて正確に同期検波することのできる同期検波方法及び装置を提供することを目的とする。かかる目的を達成するためになされた請求項1に記載の同期検波方法によれば、上述した従来の同期検波方法と同様、周波数が異なる複数の搬送波からなる多重信号を、それぞれ、各搬送波の周期の2分の1又は4分の1の周期で順次移動平均し、その移動平均結果を、各搬送波の一周期の半周期では加算し、残りの半周期では減算することで、各搬送波の振幅値を検波する。そして、上記移動平均結果の加算及び減算によって各搬送波の振幅値が検波されると、その検波された各搬送波の振幅値の内、検波対象となる搬送波よりも周波数が高い他の搬送波成分が含まれる振幅値の中から、他の搬送波成分を除去する不要成分除去処理を実施する。従って、本発明の同期検波方法によれば、基準周波数に対し整数倍1,2,3,...倍の周波数を有する搬送波を合成した多重信号を同期検波した際、同期検波により得られた搬送波の振幅値に、その搬送波の周波数を奇数値倍した搬送波の信号成分が含まれていても、不要成分除去処理によって、その不要信号成分を除去することができる。このため、本発明の同期検波方法によれば、多重信号が、基準周波数を整数倍した多数の搬送波にて構成されていたとしても、各搬送波の振幅値を正確に同期検波することができる。また、本発明の同期検波方法によれば、不要成分除去処理を実施する点以外は、上記特許文献1に記載の同期検波方法と同様の手順で同期検波を行うことから、上記特許文献1に記載のものと同様、時間A/D変換器を用いたデジタル信号処理にて換言すれば、オペアンプやアナログフィルタ等のアナログ回路を用いることなく実現できる。従って、本発明の同期検波方法を実施する際の装置構成を簡単にして、その装置を低コストで実現できる。また、本発明の同期検波方法を利用すれば、上述した従来のものに比べて、多重信号の周波数帯域を狭くすることができることから、多重信号を伝送する場合の周波数の利用効率を高め、同期検波のための回路規模を小さくすることができる。従って、本発明の同期検波方法を利用すれば、通信システム全体のコスト低減を図ることもできる。ここで、不要成分除去処理において、検波対象となる搬送波の振幅値から他の搬送波成分を除去するには、請求項2に記載のように、検波対象となる搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する他の搬送波の振幅値の奇数値分の1の値1/2x1を減じるようにするとよい。但し、xは正の整数1,2,3,...である。つまり、このようにすれば、多重信号を構成する各搬送波の検波結果振幅値から、各搬送波の周波数の奇数値3,5,7,...倍の周波数を有する搬送波の信号成分を簡単且つ確実に除去することができ、各搬送波の検波結果振幅値の精度を向上することができる。一方、請求項3~12に記載の発明は、請求項1,2に記載の本発明方法を実現するのに好適な同期検波装置に関する発明である。そして、請求項3に記載の同期検波装置においては、移動平均手段が、周波数が異なる複数の搬送波からなる多重信号を、それぞれ、各搬送波の周期の2分の1又は4分の1の周期で順次移動平均し、検波処理手段が、移動平均手段により得られた移動平均結果を、各搬送波の一周期の半周期では加算し、残りの半周期では減算することで、各搬送波の振幅値を検波する。そして、不要成分除去手段が、検波処理手段にて得られる各搬送波の振幅値の内、検波対象となる搬送波よりも周波数が高い他の搬送波成分が含まれる振幅値の中から、他の搬送波成分を除去する。従って、請求項3に記載の同期検波装置によれば、請求項1に記載の発明方法を実現することができ、請求項1と同様の効果を得ることができる。次に、請求項4に記載の同期検波装置においては、不要成分除去手段が、検波処理手段にて得られた検波結果つまり、検波対象となる搬送波の振幅値から、その搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する他の搬送波の振幅値の奇数値分の1の値1/2x1を減じることで、他の搬送波成分を除去する。従って、請求項4に記載の同期検波装置によれば、請求項2に記載の発明方法を実現することができ、請求項2と同様の効果を得ることができる。次に、請求項5に記載の同期検波装置によれば、移動平均手段は、多重信号をそれぞれ各搬送波の周期の4分の1の周期で順次移動平均し、検波処理手段は、その移動平均手段により搬送波毎に得られた移動平均結果を、各搬送波の4分の1の周期だけ位相をずらして加算及び減算することで、同一周波数で位相が4分の1の周期だけずれた正弦波及び余弦波からなる2種類の搬送波の同期検波を行う。そして、不要成分除去手段は、検波処理手段により得られた正弦波及び余弦波からなる2種類の搬送波の振幅値から、それぞれ、当該搬送波と位相が同じで当該搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する正弦波及び余弦波からなる他の搬送波の振幅値の奇数値分の1の値1/2x1を減じることで、他の搬送波成分を除去する。従って、請求項5に記載の同期検波装置によれば、多重信号が、一つの周波数毎に位相が90°ずれた2つの搬送波正弦波及び余弦波を有するOFDM信号直交周波数分割多重信号である場合に、OFDM信号を構成する各搬送波の振幅値を精度よく検波することができる。また次に、請求項6に記載の同期検波装置によれば、移動平均手段は、多重信号をそれぞれ各搬送波の周期の4分の1の周期で順次移動平均する。すると、検波処理手段は、移動平均手段により搬送波毎に得られた移動平均結果を、各搬送波の4分の1の周期だけ位相をずらして加算及び減算することで、同一周波数で位相が4分の1の周期だけずれた2種類の搬送波に対する同期検波を行い、その同期検波により得られた2種類の搬送波の振幅値の内、一方の振幅値を同相成分、他方の振幅値を直交成分として、同相成分の二乗値2と直交成分の二乗値2との和の平方根√22を求めることで、位相が不明な搬送波の振幅値を算出する。従って、請求項6に記載の同期検波装置によれば、移動平均手段が、検波対象となる搬送波をその周期の4分の1の周期で移動平均する際、その移動平均のタイミングと多重信号に含まれる搬送波の位相とがずれていても、検波対象となる搬送波の振幅値を正確に検波することができる。次に、請求項7に記載の発明は、請求項3~請求項6に記載の同期検波装置において、移動平均手段を、上述した時間A/D変換器にて構成したことを特徴とするものである。つまり、本発明の同期検波装置には、多重信号に含まれる複数の搬送波に対応して、各搬送波の周期の4分の1の周期に同期した複数のクロック信号を発生するクロック生成手段が備えられている。また、移動平均手段には、入力信号である多重信号の信号レベルに応じた遅延時間で入力パルスを遅延させて出力する遅延ユニットが複数段縦続接続され、パルス信号を各遅延ユニットの遅延時間にて順次遅延しながら伝送させるパルス遅延手段と、クロック生成手段が発生する複数のクロック信号に同期して、それぞれ、パルス遅延手段内でのパルス位置を検知することにより、多重信号に含まれる複数の搬送波の4分の1の周期の移動平均値を算出する複数のパルス位置数値化手段とが備えられている。従って、請求項7に記載の同期検波装置によれば、上記特許文献1に記載の同期検波装置と同様、一つのパルス遅延手段を用いて、検波対象となる各搬送波の4分の1の周期毎に、そのパルス遅延手段内でのパルス位置を検知することにより、各搬送波の周期毎の移動平均値を求めることができる。よって、各搬送波の周期毎の移動平均値を、略一定の分解能にて精度よく求めることができ、しかも、移動平均値を求めるために入力信号を高速にA/D変換する必要がないので、高精度の同期検波を低コストで実現できる。ここで、クロック生成手段は、請求項8に記載のように、多重信号に含まれる搬送波の内、周波数が最も低い搬送波と周期が同じクロック信号を基準クロックとし、この基準クロックを逓倍することで、各搬送波の移動平均値算出用の複数のクロック信号を生成するようにするとよい。つまり、このようにすれば、各搬送波の移動平均値算出用の複数のクロック信号を共通の基準クロックに基づき生成できることから、各クロック信号の位相のずれによって各搬送波の検波精度が低下するのを防止することができる。また次に、請求項9に記載の同期検波装置において、クロック生成手段は、多重信号に含まれる搬送波の内、周波数が最も高い特定搬送波から、基準クロックの周波数に対する倍率が、特定搬送波の前記基準クロックの周波数に対する倍率kの2分の1の倍率に値1を加えた倍率k/21となる周波数を有する搬送波までの、高周波数側の搬送波毎に、各搬送波の周期の4分の1の周期に同期した複数のクロック信号を発生する。そして、移動平均手段には、このクロック生成手段が生成するクロック信号に対応して、パルス位置数値化手段が設けられている。つまり、請求項9に記載の同期検波装置においては、基準クロックの周波数をf0としたとき、検波対象となる全ての搬送波に対応してクロック信号を生成するのではなく、周波数がkf0となる特定搬送波から、周波数がk/21f0となる搬送波までの、高周波数側の複数の搬送波各搬送波が基準クロックの整数倍の周波数を有する場合、全搬送波の略半分に対応して、クロック信号を生成し、移動平均手段では、その生成されたクロック信号に対応して、入力信号多重信号を移動平均する。この結果、得られる移動平均値の数は、検波対象となる搬送波の数の略半分になるものの、移動平均値を求めるためのパルス位置数値化手段の数を少なくして、装置構成を簡単にすることができる。また、このようにしても、自身の周期に対し4分の1の周期を有するクロック信号が生成されない約半分の低周波数側の搬送波については、検波処理手段において、その搬送波の周波数の偶数値倍の周波数を有する搬送波に対し求められた移動平均値を加算及び減算することで、その搬送波の振幅値を検波することができる。よって、請求項9に記載の同期検波装置によれば、移動平均手段において、検波対象となる搬送波毎に移動平均値を求めるようにした場合に比べて、装置構成を簡単にして、コストダウンを図りつつ、従来技術に対し、同期検波の精度を高めることができる。なお、移動平均手段において、パルス遅延手段としては、全てのパルス位置数値化手段に対し共通のものを一つ設けるようにしてもよいが、請求項10に記載のように、例えば、パルス遅延手段に対するパルス位置数値化手段の配置例えば信号遅延が生じる配線の長さ等を一致させるために、パルス遅延手段を複数設け、その複数のパルス遅延手段に対し、複数のパルス位置数値化手段を分散して配置するようにしてもよい。但し、この場合、複数のパルス遅延手段は、パルス信号の遅延特性遅延時間にばらつきが生じることがあるので、請求項10に記載のように、各パルス遅延手段に設けられたパルス位置数値化手段毎に、各パルス遅延手段の遅延特性のばらつきによる数値化誤差を補正するための補正手段を設けるとよい。また次に、検波処理手段は、検波対象となる各搬送波の一周期毎に、移動平均手段により得られた移動平均結果を加算及び減算し、各搬送波の振幅値を検波するようにしてもよいが、このようにすると、各搬送波の振幅値が得られるタイミングが一致しなくなるので、請求項11に記載のようにしてもよい。つまり、請求項11に記載の同期検波装置において、検波処理手段は、検波対象となる複数の搬送波の内、周波数が最も低い搬送波の周期と同じ一定周期を検波対象期間として、その検波対象期間の間、移動平均手段により得られた移動平均結果をそれぞれ加算及び減算することで、各搬送波の振幅値を検波する。従って、各搬送波の振幅値は、全て同一周期で算出されることになり、その算出タイミングがずれるのを防止できる。また、高周波側の搬送波の振幅値は、その搬送波の移動平均値を複数周期にわたって加算及び減算することで求められることから、ノイズによる誤検波を防止できる。一方、請求項12に記載の同期検波装置には、移動平均手段、検波処理手段、及び、不要成分除去手段からなる同期検波手段が複数備えられている。そして、請求項12に記載の同期検波装置においては、演算手段にて、これら複数の同期検波手段にて得られた複数の搬送波の振幅値を、搬送波毎に加算若しくは平均化することで、各搬送波の振幅値を算出する。このため、請求項12に記載の同期検波装置によれば、演算手段にて最終的に得られる各搬送波の振幅値の分解能を高め、各搬送波の同期検波の精度を更に高めることができる。以下に、本発明の実施形態を図面と共に説明する。[第1実施形態]図1は、本発明詳しくは、請求項1-5,7,8,11が適用された第1実施形態の同期検波装置の構成を入力信号と共に表すブロック図である。図1に示すように、本実施形態の同期検波装置には、基準クロックCK0の周波数f0を整数倍1,2,3,...k倍した周波数毎に、位相が90°異なる2種類の搬送波1s,2s,3s,...kssは正弦波sinを表す及び1c,2c,3c,...kccは余弦波cosを表すを生成し、これら各搬送波を振幅変調して合成したOFDM信号が、入力信号Vinとして入力される。そして、本実施形態の同期検波装置は、その入力信号Vinを取り込み、各搬送波1s,2s,3s,...ks、1c,2c,3c,...kc毎に同期検波することで、その振幅値Da1,Da2,Da3,...Dak,Db1,Db2,Db3,...Dbkを検波する。ここでまず、本実施形態の同期検波装置には、周波数f0の基準クロックCK0を逓倍することにより、上記各搬送波の周波数f0,2f0,3f0,...kf0をそれぞれ4倍した周波数4f0,8f0,12f0,...4kf0を有するk個のクロック信号CK1,CK2,CK3,...CKkを生成するクロック生成部30と、このクロック生成部30で生成されたk個のクロック信号CK1~CKkを用いて、上記各搬送波の4分の1の周期毎に入力信号Vinを移動平均する時間A/D変換器以下、単にTADともいう10と、が備えられている。図2に示すように、TAD10は、パルス信号を遅延させて出力する遅延ユニット図示せずを複数段リング状に接続してなるリング状パルス遅延回路以下、単にパルス遅延回路という12と、このパルス遅延回路12内でのパルス信号の周回回数をカウントするカウンタ14と、クロック生成部30にて生成されたk個のクロック信号CK1~CKkを受けて動作するk個のパルス位置数値化部161~16kとから構成される。パルス遅延回路12内でリング状に接続される遅延ユニットは、インバータ等からなるゲート回路にて構成されており、各遅延ユニットには、バッファを介して入力信号Vinが駆動電圧として印加される。このため、遅延ユニットの遅延時間は、入力信号Vinの電圧レベルに対応した時間となり、例えば、クロック信号CK1の一周期つまり、搬送波1s,1cの周期の4分の1の周期内にパルス遅延回路12内でパルス信号が通過する遅延ユニットの個数は、その周期内に入力信号Vinの電圧レベルを平均化した移動平均値となる。そして、パルス位置数値化部161~16kは、クロック生成部30から入力されるクロック信号CK1~CKkに基づき、各クロック信号CK1~CKkの一周期毎に、パルス遅延回路12内でパルス信号が通過した遅延ユニットの個数を検出し、その検出値を、上記各搬送波の周期の4分の1の周期毎に移動平均した移動平均値DT1~DTkとして出力する。すなわち、各パルス位置数値化部161~16kは、それぞれ、対応するクロック信号CK1~CKkの立上がり又は立下がりタイミングで動作するラッチエンコーダ20及びラッチ回路22,24,25,28を備える。そして、ラッチエンコーダ20は、上記タイミングで、パルス遅延回路12内でのパルス信号の到達位置を検出ラッチし、パルス信号の到達位置にある遅延ユニットが、カウンタ14がパルス信号をカウントする遅延ユニットの位置を基準0として何段目にあるかを表す所定ビットのデジタルデータに変換し、ラッチ回路22は、上記タイミングで、カウンタ14によるカウント値をラッチする。また、ラッチ回路24は、上記タイミングで、ラッチエンコーダ20から出力されているデジタルデータを下位のビットデータ、ラッチ回路22によりラッチされているカウント値を上位のビットデータとしてラッチし、ラッチ回路25は、上記タイミングで、ラッチ回路24から出力されているデジタルデータをラッチする。次に、これら各ラッチ回路24、25にてラッチされたデジタルデータは、減算器26に入力され、減算器26は、ラッチ回路24からのデジタルデータから、ラッチ回路25からのデジタルデータを減じることで、対応するクロック信号CK1~CKkの一周期内にパルス遅延回路12内でパルス信号が通過した遅延ユニットの数を算出する。そして、ラッチ回路28は、上記タイミングで、減算器26から出力されているデジタルデータをラッチし、そのデジタルデータつまり、対応するクロック信号CK1~CKkの一周期内にパルス信号が通過した遅延ユニットの数を表すデータを、対応するクロック信号CK1~CKkの一周期内で入力信号Vinを移動平均した移動平均値DT1~DTkとして出力する。このように、TAD10にてクロック信号CK1~CKkの一周期毎換言すれば各搬送波の4分の1の周期毎に生成される移動平均値DT1,DT2,DT3,...DTkは、検波処理部40に出力される。検波処理部40は、基準クロックCK0の一周期を検波対象期間として、検波対象期間の間に得られる各移動平均値DT1,DT2,DT3,...DTkを、それぞれ、図3に示す演算式に従い加算及び減算することで、各搬送波1s,2s,3s,...ks、1c,2c,3c,...kcの振幅値D1s,D2s,D3s,...Dks、D1c,D2c,D3c,...Dkcを算出する加減算回路421s,422s,423s,...42ks、421c,422c,423c,...42kcを備える。つまり、これら各加減算回路42は、図3に示す演算式に従い、対象となる搬送波の波形図において零クロスラインよりも正領域となる面積移動平均値と負領域となる面積値移動平均値とを加算し、その加算結果を、対象となる搬送波の振幅値として算出する。ところで、このように各搬送波1s~kcの振幅値D1s~Dkcを算出した場合、入力信号Vinに、対象となる搬送波の偶数倍の周波数の搬送波が含まれているときには、図3に示す演算式にて、その不要な搬送波成分を相殺することができるが、入力信号Vinに、対象となる搬送波の奇数倍の周波数の搬送波が含まれているときには、その不要な搬送波成分を相殺することができず、その搬送波成分の一部が振幅値に含まれてしまう。具体的には、入力信号Vinに、対象となる搬送波の3倍の周波数を有する搬送波が含まれている場合、その3倍の周波数の搬送波の振幅値の3分の1が不要成分として残り、入力信号Vinに、対象となる搬送波の5倍の周波数を有する搬送波が含まれている場合、その5倍の周波数の搬送波の振幅値の5分の1が不要成分として残る。つまり、入力信号Vinに、対象となる搬送波の周波数に対し奇数値2x1倍の周波数を有する他の搬送波が含まれている場合、検波処理部40にて得られる振幅値には、奇数値2x1倍の周波数を有する他の搬送波の振幅値の1/2x1が不要成分として残るのである但し、xは正の整数:1,2,3,...。そこで、本実施形態の同期検波装置には、検波処理部40にて算出された各搬送波1s~kcの振幅値D1s~Dkcから、こうした不要成分を除去するための不要成分除去部50が設けられている。この不要成分除去部50は、検波処理部40内の加減算回路421s,422s,423s,...42ks、421c,422c,423c,...42kcから出力される振幅値D1s,D2s,D3s,...Dks、D1c,D2c,D3c,...Dkcから不要成分を除去して、最終的な振幅値Da1,Da2,Da3,...Dak,Db1,Db2,Db3,...Dbkとして出力する、演算回路521s,522s,523s,...52ks、521c,522c,523c,...52kcから構成されている。そして、これら各演算回路521s~52kcは、それぞれ、図4に示す演算式に従い演算処理を実行することで、対象となる搬送波と位相が同じで当該搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する他の搬送波正弦波又は余弦波の振幅値の奇数値分の1の値1/2x1を減じることで、他の搬送波成分を除去する。なお、例えば、周波数が最も高い搬送波kcと位相が同じ余弦波で、周波数が搬送波kcの3分の1となる搬送波jcの場合、入力信号Vinに含まれる奇数値倍の搬送波は、搬送波kcだけであるので、この搬送波kcの振幅値Dbk{=Dkc}の3分の1が不要成分として除去されるが、対象となる搬送波の周波数が、この搬送波jcの周波数よりも高い場合には、除去すべき不要成分がないので、不要成分除去部50からは、検波処理部40にて算出された振幅値がそのまま最終的な振幅値として出力される。そして、不要成分除去部50において、検波処理部40からの振幅値をそのまま出力する演算回路は、所謂バッファとして設けられている。以上説明したように、本実施形態の同期検波装置によれば、位相が90°異なり、基準クロックCK0の周波数f0を整数倍1,2,3,...k倍した周波数を有する、2×k個の搬送波1s~ks、1c~kcが合成された入力信号OFDM信号Vinを同期検波するに当たって、1クロック生成部30にて、各搬送波の周波数の4倍の周波数を有するクロック信号CK1~CKkを生成し、2TAD10にて、その生成した各クロック信号CK1~CKkを用いて、入力信号Vinを各搬送波の周期の4分の1の周期で移動平均し、3検波処理部40にて、TAD10にて各クロック信号CK1~CKkを用いて生成された移動平均値DT1~DTkを順次加減算することで、各搬送波1s~ks、1c~kcの振幅値D1s~Dks、D1c~Dkcを求める。そして、このように得られる各搬送波1s~ks、1c~kcの振幅値D1s~Dks、D1c~Dkcの内、入力信号Vinに自身の周波数fを奇数値2x1:3,5,7...倍した周波数3f,5f,7f,...の搬送波が含まれている低周波側の搬送波1s~js、1c~jsの振幅値D1s~Djs、D1c~Djcについては、不要成分除去部50において、その奇数値倍した周波数3f,5f,7f,...を有する2種類の搬送波正弦波s、余弦波cの内、正弦波s、余弦波cという種類が同じ換言すれば位相が同じ搬送波の振幅値を用いて補正する。従って、本実施形態の同期検波装置によれば、入力信号Vinが、基準周波数f0に対し整数倍1,2,3,...倍の周波数を有する搬送波を合成したOFDM信号直交周波数分割多重信号であっても、検波処理部40にて得られる各搬送波の振幅値から、その搬送波に対し奇数値倍の周波数を有する搬送波による不要信号成分を除去することができ、各搬送波の振幅値を正確に検波することが可能になる。また、本実施形態の同期検波装置は、不要成分除去部50以外は、特許文献1に記載の同期検波装置と略同様に構成することができ、TAD10を用いたデジタル信号処理により、オペアンプやアナログフィルタ等のアナログ回路を用いることなく、OFDM信号を同期検波することができる。また、不要成分除去部50は、図4に示す演算処理を実施するデジタル回路にて構成でき、アナログ回路を用いて構成する必要はない。従って、本実施形態の同期検波装置によれば、各種ゲート回路を用いて完全にデジタル化することができるので、同期検波装置をIC化する際の回路面積を小さくすることができ、同期検波装置の小型低コスト化を図ることができる。なお、本実施形態においては、TAD10が、本発明の移動平均手段に相当し、検波処理部40が、本発明の検波処理手段に相当し、不要成分除去部50が、本発明の不要成分除去手段に相当し、クロック生成部30が、本発明のクロック生成手段に相当する。また、TAD10を構成するパルス遅延回路12及びカウンタ14は、本発明のパルス遅延手段に相当し、パルス位置数値化部161~16kは、本発明のパルス位置数値化手段に相当する。[第2実施形態]次に、図5は、本発明詳しくは、請求項1-4,6,7,8,11が適用された第2実施形態の同期検波装置の構成を表すブロック図である。図5に示すように、本実施形態の同期検波装置には、基準クロックCK0の周波数f0を整数倍1,2,3,...k倍した周波数を有し、基準クロックCK0に対し位相φがずれた1~kの搬送波正弦波を振幅変調して合成したFDM信号周波数分割多重信号が、入力信号Vinとして入力される。そして、本実施形態の同期検波装置は、その入力信号Vinを取り込み、各搬送波1~kを同期検波することで、その振幅値Da1~Dakを検波する。本実施形態の同期検波装置には、第1実施形態の同期検波装置と同様、クロック生成部30、TAD10、検波処理部40、及び不要成分除去部50が備えられている。そして、クロック生成部30及びTAD10は、第1実施形態に記載のものと同様に構成されているので、これらの説明や省略し、次に、本実施形態の検波処理部40及び不要成分除去部50について説明する。本実施形態の検波処理部40には、第1実施形態の検波処理部40内の加減算回路と同様、基準クロックCK0の一周期を検波対象期間として、検波対象期間の間に得られる各移動平均値DT1,DT2,DT3,...DTkを、それぞれ、図3に示す演算式に従い加算及び減算することで、各搬送波1~kにおいてクロック信号CK1~CKkに同期した同相成分D1s~Dksと、同じくクロック信号CK1~CKkに対し位相が90°ずれた直交成分D1c~Dkcとを算出する、加減算回路421~42kが設けられている。また、検波処理部40には、これら各加減算回路421~42kにて算出された各搬送波1~kの同相成分D1s~Dksと直交成分D1c~Dkcとを用いて、各搬送波1~kの振幅値を算出する振幅値算出回路441~44kが備えられている。図5に示すように、この振幅値算出回路441~44kは、対象となる搬送波の同相成分の二乗値2と直交成分の二乗値2との和の平方根√22を、各搬送波1~kの振幅値D1~Dkと求める。つまり、本実施形態では、搬送波1~kがクロック信号CK1~CKkと同期していなくても、各搬送波1~kの振幅値D1~Dkと求めることができるように、加減算回路421~42kにて、各搬送波1~kの同相成分D1s~Dksと直交成分D1c~Dkcとを算出し、振幅値算出回路441~44kにて、これら各成分の二乗値の和の平方根を求めるようにしている。そして、不要成分除去部50には、検波処理部40の振幅値算出回路441~44kにて算出された各搬送波1~kの振幅値D1~Dkから、その搬送波の周波数を奇数値倍した搬送波成分を除去するための演算回路521~52kが設けられており、これら各演算回路521~52kから、各搬送波1~kの振幅値a1~akを表すデジタルデータD1~Dkが出力される。なお、各演算回路521~52kは、それぞれ、図6に示す演算式に従い演算処理を実行することで、対象となる搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する他の搬送波の振幅値の奇数値分の1の値1/2x1を減じることで、他の搬送波成分を除去する。また、不要成分除去部50に設けられる演算回路521~52kの内、対象となる搬送波の周波数が高く、その搬送波に対し奇数値2x1倍の周波数を有する搬送波が入力信号Vinに含まれていない搬送波の振幅値を出力する演算回路52は、検波処理部40の振幅値算出回路44にて算出された振幅値をそのまま出力する。つまり、この演算回路52は、第1実施形態と同様、所謂バッファとして設けられている。以上説明したように、本実施形態の同期検波装置によれば、基準クロックCK0の周波数f0を整数倍1,2,3,...k倍した周波数を有する搬送波1~kが合成された入力信号FDM信号Vinを同期検波するに当たって、1クロック生成部30にて、各搬送波1~kの周波数の4倍の周波数を有するクロック信号CK1~CKkを生成し、2TAD10にて、その生成した各クロック信号CK1~CKkを用いて、入力信号Vinを各搬送波の周期の4分の1の周期で移動平均し、3検波処理部40の加減算回路421~42kにて、TAD10から出力される移動平均値DT1~DTkを順次加減算することで、各搬送波1~kの同期成分D1s~Dksと直交成分D1c~Dkcとを求め、4検波処理部40の振幅値算出回路441~44kにて、各搬送波1~kの同期成分D1s~Dksと直交成分D1c~Dkcとに基づき、各搬送波1~kの振幅値D1~Dkを算出する。そして、このように得られる各搬送波1~kの振幅値D1~Dkの内、入力信号Vinに自身の周波数fを奇数値2x1:3,5,7...倍した周波数3f,5f,7f,...の搬送波が含まれている低周波側の搬送波1~jの振幅値D1~Djについては、不要成分除去部50内の演算回路52にて、その奇数値倍した周波数3f,5f,7f,...を有する搬送波の振幅値を用いて補正する。従って、本実施形態の同期検波装置によれば、第1実施形態の同期検波装置と同様、入力信号Vinが、基準周波数f0に対し整数倍1,2,3,...倍の周波数を有する搬送波を合成したFDM信号周波数分割多重信号であっても、検波処理部40にて得られる各搬送波の振幅値から、その搬送波に対し奇数値倍の周波数を有する搬送波による不要信号成分を除去することができ、各搬送波の振幅値を正確に検波することが可能になる。よって、本実施形態の同期検波装置は、第1実施形態の同期検波装置と同様の効果を得ることができる。また、本実施形態の同期検波装置は、振幅値算出回路441~44kによる演算動作によって、搬送波1~kがクロック信号CK1~CKkと位相同期していなくても、各搬送波1~kの振幅値を求めることができるので、同期検波装置の用途を拡大できる。変形例ここで、上記各実施形態では、TAD10には、全てのパルス位置数値化部161~16kに共通のパルス遅延回路12とカウンタ14とが設けられるものとして説明したが、図7に示すように、TAD10には、これらパルス遅延回路12とカウンタ14とからなる複数の遅延回路15a~15z但し、z<kを設け、パルス位置数値化部161~16kを各遅延回路15a~15zに分散して接続するようにしてもよい。そして、このようにすれば、各遅延回路15a~15zに対し接続されるパルス位置数値化部161~16kの信号線を容易に配置でき、しかも、その信号線の長さを揃えることができる。但し、このようにすると、遅延回路15a~15zを構成するパルス遅延回路12内の遅延ユニットの遅延時間のばらつき等によって、異なる遅延回路15a~15zに接続されたパルス位置数値化部16の間で、移動平均処理の結果換言すれば移動平均値にばらつきが生じることが考えられる。そこで、図7に示すように、TAD10に複数の遅延回路15a~15z若しくはパルス遅延回路12を設けた場合には、各遅延回路15a~15zに接続されるパルス位置数値化部16毎に、移動平均値DTの精度のばらつきを補正するための感度補正回路17a~17zを設けることが望ましい。なお、感度補正回路17a~17zは、本発明請求項10に記載の補正手段に相当するものであり、その補正特性は、遅延回路15a~15z間の遅延特性のばらつきに基づき、実験若しくはシミュレーション等によって予め設定しておけばよい。[第3実施形態]次に、上記各実施形態では、移動平均手段としてのTAD10、検波処理手段としての検波処理部40、不要成分除去手段としての不要成分除去部50は、それぞれ、同期検波装置に一つ設けるものとして説明した。これに対し、本実施形態の同期検波装置には、図8に示すように、TAD10、検波処理部40、及び不要成分除去部50からなる複数の検波部60a~60yと、これら各検波部60a~60yにて得られた各搬送波の振幅値を搬送波毎に加算して出力する加算回路70が設けられている。そして、同期検波装置をこのように構成すれば、加算回路70から出力される各搬送波の振幅値は、複数の検波部60a~60yにて同時に得られる振幅値を平均化したものと同等になるため、その振幅値の精度を高めることができる。なお、図8に示すように、各検波部60a~60y内のTAD10を動作させるのに必要なクロック信号CK1~CKkは、各検波部60~60yに共通の一つのクロック生成部30にて生成し、このクロック生成部30から、各検波部60a~60y内のTAD10に、クロック信号CK1~CKkを供給するようにすればよい。つまり、このようにすれば、各検波部60a~60yでの同期検波のタイミングを一致させることができ、より正確に各搬送波の振幅値を求めることができるようになる。なお、本実施形態において、加算回路70は、本発明請求項12に記載の演算手段に相当する。そして、この加算回路70は、各検波部60a~60yにて得られた各搬送波の振幅値を搬送波毎に加算するだけでなく、その加算値を検波部60a~60yの数で除算することにより、各検波部60a~60yにて得られた各搬送波の振幅値を、搬送波毎に平均化するようにしてもよい。[第4実施形態]次に、図9は第4実施形態の同期検波装置を構成するクロック生成部30とTAD10の構成を表し、図10は第4実施形態の同期検波装置を構成する検波処理部40と不要成分除去部50の構成を表す。本実施形態の同期検波装置は、第1実施形態の同期検波装置と同様、基準クロックCK0の周波数f0を整数倍した周波数を有し、位相が90°異なる2種類の搬送波1s~ks及び1c~kcからなるOFDM信号を入力信号Vinとして取り込み、各搬送波1s~ks及び1c~kcの振幅値Da1~Dak,Db1~Dbkを検波するためのものであり、図9に示すクロック生成部30及びTAD10と、図10に示す検波処理部40及び不要成分除去部50と、を備える。図9に示すように、本実施形態のクロック生成部30は、入力信号Vinに含まれる搬送波の内、周波数が最も高い特定搬送波ks、kcから、基準クロックCK0の周波数に対する倍率が、特定搬送波ks、kcの周波数kf0の倍率kの2分の1の倍率m=k/2に値1を加えた倍率m1となる周波数m1f0を有する搬送波m1s、m1cまでの搬送波に対応して、これら各搬送波の周期の4分の1の周期に同期した複数のクロック信号CKk~CKm1を発生する。なお、これら複数のクロック信号CKk~CKm1の周波数は、4kf0~4m1f0となる。そして、TAD10には、クロック生成部30から出力されるクロック信号CKk~CKm1を受けて、各クロック信号CKk~CKm1の周期毎に入力信号Vinの移動平均値DTk~DTm1を求めるパルス位置数値化部16k~16m1が設けられている。なお、TAD10に設けられるパルス位置数値化部16k~16m1の数は、搬送波1s~kcの周波数の数kが偶数の場合にはk/2個となり、周波数の数kが奇数の場合にはk/21個となる。一方、図10又は図11に示すように、検波処理部40及び不要成分除去部50は、第1実施形態のものと同様、各搬送波1s~kcに対応した2k個の加減算回路421s~42kcが設けられているが、TAD10からは搬送波ks,kc~m1s,m1cに対応したk/2個k:偶数の場合若しくはk/21個k:奇数の場合の移動平均値DTk~DTm1が出力されることから、第1実施形態のように、検波処理部40内の全ての加減算回路421s~42kcに、各搬送波1s~kcに対応したk/2個k:偶数の場合若しくはk/21個k:奇数の場合の移動平均値DTk~DT1を入力することができない。そこで、本実施形態では、図10又は図11に示すように、検波処理部40を構成する加減算回路42m1s、42m1cから加減算回路42ks、42kcまでの加減算回路には、TAD10から入力される移動平均値DTm1~DTkを入力し、加減算回路421s、421cから加減算回路42ms、42mcまでの加減算回路には、加減算の対象となる搬送波1s、1c~ms、mcの2倍の周波数を有する搬送波に対応した移動平均値DTm1~DTkkが偶数の場合、若しくは、DTm1~DTk-1kが奇数の場合を入力する。この結果、本実施形態の同期検波装置においても、第1実施形態の同期検波装置と同様の同期検波結果が得られることになる。そして、本実施形態の同期検波装置によれば、TAD10に設けるパルス位置数値化部16の数を、第1実施形態の数の1/2若しくは1/21にすることができ、TAD10の構成を簡単にして、コストダウンを図ることができる。変形例なお、本実施形態は、第1実施形態の同期検波装置に請求項9に記載の発明を適用することにより、TAD10の構成を簡素化した場合について説明したが、請求項9に記載の発明は、第2実施形態の同期検波装置に対しても、本実施形態と同様に適用することができる。つまり、第2実施形態の同期検波装置において、クロック生成部30及びTAD10を図9に記載のものに変更すれば、本実施形態と同様の効果を得ることができる。但し、第2実施形態の検波処理部40には、1~kの搬送波毎に、加減算回路421~42kが設けられることから、図12に示すように、加減算回路42m1から加減算回路42kまでの加減算回路には、TAD10から入力される移動平均値DTm1~DTkを入力し、加減算回路421から加減算回路42mまでの加減算回路には、加減算の対象となる搬送波1~mの2倍の周波数を有する搬送波に対応した移動平均値DTm1~DTkを入力するようにすればよい。但し、図12は、kが偶数の場合を表しており、kが奇数の場合には、加減算回路421から加減算回路42mまでの加減算回路には、加減算の対象となる搬送波1~mの2倍の周波数を有する搬送波に対応した移動平均値DTm1~DTk-1を入力するようにすればよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内にて、種々の態様をとることができる。例えば、上記実施形態では、クロック生成部30は、検波対象となる搬送波の周期の4分の1の周期を有するクロック信号CK1~CKkを生成するものとして説明したが、入力信号Vinが、基準周波数f0の整数倍の周波数を有する搬送波正弦波だけで構成されており、各搬送波が基準クロックCK0と同期している場合には、クロック生成部30にて、検波対象となる各搬送波の周期の2分の1の周期を有するクロック信号CK1~CKkを生成するようにしてもよい。そしてこの場合、TAD10にて、各クロック信号CK1~CKkの前半部分0~180°と後半部分180°~360°とで入力信号Vinを移動平均し、検波処理部40内の加減算回路42にて、TAD10から入力される移動平均値DT1~DTkを加算詳しくはその絶対値を加算するようにすれば、各搬送波1~kの振幅値を求めることができるようになる。そして、このようにしても不要成分除去部50で不要な搬送波成分を除去することで、各搬送波1~kの振幅値を正確に求めることができる。"