溶接ワイヤを予め定めたワイヤ送給速度で送給すると共に、予め定めた電極マイナス極性ベース期間Tn中は電極マイナス極性ベース電流設定値Inrに対応した電極マイナス極性ベース電流を通電し、予め定めた電極プラス極性ピーク期間Tp中はピーク電流設定値Iprに対応するピーク電流を通電し、予め定めた電極プラス極性ベース期間Tb中はベース電流設定値Ibrに対応するベース電流を通電し、これらの通電を1パルス周期として繰り返して溶接を行うパルスアーク溶接の出力制御方法において、第n回目のパルス周期の開始に際して、予め定めた溶接電圧設定値と溶接電圧の検出値との電圧誤差に応じて溶接電流変化量ΔIを算出し、配分比率α0≦α≦1及びベース期間配分比率β0≦β≦1を予め設定し、ピーク電流設定値変化量ΔIpr=ΔI×TnTpTb×α/Tpを算出し、この値を第n-1回目のパルス周期における前記ピーク電流設定値に加算して第n回目のパルス周期における前記ピーク電流設定値Iprを算出して前記ピーク電流を制御し、ベース電流設定値変化量ΔIbr=ΔI×TnTpTb×1-α×β/Tbを算出し、この値を第n-1回目のパルス周期における前記ベース電流設定値に加算して第n回目のパルス周期における前記ベース電流設定値Ibrを算出して前記ベース電流を制御し、電極マイナス極性ベース電流設定値変化量ΔInr=ΔI×TnTpTb×1-α×1-β/Tnを算出し、この値を第n-1回目のパルス周期における前記電極マイナス極性ベース電流設定値に加算して第n回目のパルス周期における前記電極マイナス極性ベース電流設定値Inrを算出して前記電極マイナス極性ベース電流を制御する、ことを特徴とするパルスアーク溶接の出力制御方法。前記配分比率α及び/又は前記ベース期間配分比率βが、前記ワイヤ送給速度に応じて変化する、ことを特徴とする請求項1記載のパルスアーク溶接の出力制御方法。前記溶接電圧の検出値が溶接電圧平滑値である、ことを特徴とする請求項1又は2記載のパルスアーク溶接の出力制御方法。前記溶接電圧の検出値がピーク電圧の検出値である、ことを特徴とする請求項1又は2記載のパルスアーク溶接の出力制御方法。上述した従来技術の電流値変調制御においては、電圧誤差ΔVに応じて算出される溶接電流変化量ΔIだけピーク電流Ip及びベース電流Ibが変化する。しかし、ピーク電流値Ipは400A以上の大電流であり、ベース電流値Ibは70A以下の小電流である。このために、同一値の溶接電流変化量ΔIだけ変化させると、ピーク電流Ipに比べてベース電流Ibが相対的に大きく変化することになるので、溶滴移行状態の安定性が悪くなる場合が生じる。特に、ワイヤ送給速度が低速であるとき、すなわち溶接電流平均値Iavが小電流域であるときは、溶接電流変化量ΔIが大きいと溶滴移行状態が不安定になりやすくなる。上記の問題を数値例を挙げて以下に説明する。電圧誤差ΔV=0.1Vであるとする。そして、増幅率G=100であるとすると、溶接電流変化量ΔI=0.1×100=10Aとなる。ここで、Ip=550A、Ib=50A、Tp=1ms、Tb=4msとすると、ピーク電流Ip=55010=560Aとなり、ベース電流Ib=5010=60Aとなる。この場合、溶接電流平均値Iavは溶接電流変化量ΔI=10Aだけ増加することになる。このように、ピーク電流Ipに比べてベース電流Ibの変化比率は大きくなるために、溶滴移行に与える影響が大きくなる。この問題を解決するために、ピーク電流Ipとベース電流Ibとに対する溶接電流変化量ΔIを異なった値にすることが考えられる。しかし、適正アーク長と現在のアーク長との誤差に比例する電圧誤差ΔVから溶接電流変化量ΔIを算出する増幅率Gには、アーク長制御電流値変調制御系の安定性及び過渡応答性を良好にするための適正値が存在する。このために、ピーク電流Ipとベース電流Ibに対する溶接電流変化量ΔIを適宜異なった値に設定すると、電圧誤差ΔVに対する溶接電流平均値Iavの変化量が適正値から外れることになり、アーク長制御系の安定性及び過渡応答性が悪くなることになる。そこで、本発明では、電圧誤差ΔVに対する溶接電流平均値Iavの変化量をアーク長制御系が安定となる適正値に維持しながら、ピーク電流Ipの変化量とベース電流Ibの変化量とを異なった値に設定することができるパルスアーク溶接の出力制御方法を提供することを目的とする。上述した課題を解決するために、請求項1の発明は、溶接ワイヤを予め定めたワイヤ送給速度で送給すると共に、予め定めた電極マイナス極性ベース期間Tn中は電極マイナス極性ベース電流設定値Inrに対応した電極マイナス極性ベース電流を通電し、予め定めた電極プラス極性ピーク期間Tp中はピーク電流設定値Iprに対応するピーク電流を通電し、予め定めた電極プラス極性ベース期間Tb中はベース電流設定値Ibrに対応するベース電流を通電し、これらの通電を1パルス周期として繰り返して溶接を行うパルスアーク溶接の出力制御方法において、第n回目のパルス周期の開始に際して、予め定めた溶接電圧設定値と溶接電圧の検出値との電圧誤差に応じて溶接電流変化量ΔIを算出し、配分比率α0≦α≦1及びベース期間配分比率β0≦β≦1を予め設定し、ピーク電流設定値変化量ΔIpr=ΔI×TnTpTb×α/Tpを算出し、この値を第n-1回目のパルス周期における前記ピーク電流設定値に加算して第n回目のパルス周期における前記ピーク電流設定値Iprを算出して前記ピーク電流を制御し、ベース電流設定値変化量ΔIbr=ΔI×TnTpTb×1-α×β/Tbを算出し、この値を第n-1回目のパルス周期における前記ベース電流設定値に加算して第n回目のパルス周期における前記ベース電流設定値Ibrを算出して前記ベース電流を制御し、電極マイナス極性ベース電流設定値変化量ΔInr=ΔI×TnTpTb×1-α×1-β/Tnを算出し、この値を第n-1回目のパルス周期における前記電極マイナス極性ベース電流設定値に加算して第n回目のパルス周期における前記電極マイナス極性ベース電流設定値Inrを算出して前記電極マイナス極性ベース電流を制御する、ことを特徴とするパルスアーク溶接の出力制御方法である。請求項2の発明は、前記配分比率α及び/又は前記ベース期間配分比率βが、前記ワイヤ送給速度に応じて変化する、ことを特徴とする請求項1記載のパルスアーク溶接の出力制御方法である。請求項3の発明は、前記溶接電圧の検出値が溶接電圧平滑値である、ことを特徴とする請求項1又は2記載のパルスアーク溶接の出力制御方法である。請求項4の発明は、前記溶接電圧の検出値がピーク電圧の検出値である、ことを特徴とする請求項1又は2記載のパルスアーク溶接の出力制御方法である。本発明によれば、ベース期間の一部が電極マイナス極性に反転する交流パルスアーク溶接において、溶接電圧設定値と溶接電圧検出値との電圧誤差に応じて溶接電流変化量をを適正化することによってアーク長制御系の安定性及び過渡応答性を良好にすることができる。さらに、この溶接電流変化量を適正な配分比率でピーク電流とベース電流とに配分することによってベース電流への負担を軽くすることができ、溶滴移行状態を良好に保つことができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。以下の説明において、実施の形態1及び2は、本発明の参考となる実施の形態である。[実施の形態1]図1は、本発明の実施の形態1に係るパルスアーク溶接の出力制御方法を実施するための溶接電源のブロック図である。以下、同図を参照して各ブロックについて説明する。電源主回路PMは、3相200V等の商用電源図示は省略を入力として、後述する駆動信号Dvに従ってインバータ制御による出力制御を行い、溶接電流Iw及び溶接電圧Vwを出力する。この電源主回路PMは、図示は省略するが、商用電源を整流する1次整流器、整流された直流を平滑するコンデンサ、平滑された直流を上記の駆動信号Dvに従って高周波交流に変換するインバータ回路、高周波交流をアーク溶接に適した電圧値に降圧する高周波変圧器、降圧された高周波交流を整流する2次整流器、整流された直流を平滑するリアクトルから構成される。溶接ワイヤ1は、ワイヤ送給モータWMに結合された送給ロール5の回転によって溶接トーチ4内を送給されて、母材2との間にアーク3が発生して溶接が行われる。溶接電圧検出回路VDは、上記の溶接電圧Vwを検出して平滑し、溶接電圧検出信号Vdを出力する。溶接電圧設定回路VRは、予め定めた溶接電圧設定信号Vrを出力する。電圧誤差増幅回路EVは、上記の溶接電圧設定信号Vrと上記の溶接電圧検出信号Vdとの電圧誤差に予め定めた増幅率を乗じて算出された溶接電流変化量信号ΔIを出力する。配分比率設定回路HRは、予め定めた配分比率信号αを出力する。この配分比率信号αの値は、0≦α≦1.0の範囲である。ピーク電流設定回路IPRは、第n回目のパルス周期の開始時点において、この配分比率信号α、前周期におけるピーク電流設定信号Ipr及び上記の溶接電流変化量信号ΔIを入力として、ピーク電流設定値変化量ΔIpr=ΔI×TpTb×α/Tpを算出してピーク電流設定信号Ipr=IprΔIprを出力する。ここで、Tpはピーク期間の長さであり、Tbはベース期間の長さである。両値とも所定値である。ベース電流設定回路IBRは、第n回目のパルス周期の開始時点において、上記の配分比率信号α、前周期におけるベース電流設定信号Ibr及び上記の溶接電流変化量信号ΔIを入力として、ベース電流設定値変化量ΔIbr=ΔI×TpTb×1-α/Tbを算出してベース電流設定信号Ibr=IbrΔIbrを出力する。パルス周期タイマ回路TPBは、予め定めたピーク期間Tp中はHighレベルになり、予め定めたベース期間Tb中はLowレベルになるパルス周期信号Tpbを出力する。切換回路SWは、このパルス周期信号Tpb、上記のピーク電流設定信号Ipr及び上記のベース電流設定信号Ibrを入力として、パルス周期信号TpbがHighレベルピーク期間Tpのときは上記のピーク電流設定信号Iprを溶接電流設定信号Irとして出力し、Lowレベルベース期間Tb中は上記のベース電流設定信号Ibrを溶接電流設定信号Irとして出力する。溶接電流検出回路IDは、上記の溶接電流Iwを検出して、溶接電流検出信号Idを出力する。電流誤差増幅回路EIは、上記の溶接電流設定信号Irと溶接電流検出信号Idとの誤差を増幅して、電流誤差増幅信号Eiを出力する。駆動回路DVは、この電流誤差増幅信号Eiを入力として、パルス幅変調制御を行い、この結果に基づいて上記のインバータ回路を駆動するための駆動信号Dvを出力する。ワイヤ送給速度設定回路FRは、溶接ワイヤ1のワイヤ送給速度を設定するための、ワイヤ送給速度設定信号Frを出力する。送給制御回路FCは、このワイヤ送給速度設定信号Frを入力として、溶接ワイヤ1をワイヤ送給速度設定信号Frによって定まる速度で送給するための送給制御信号Fcを上記のワイヤ送給モータWMに出力する。上記のピーク電流設定回路IPR及びベース電流設定回路IBRで使用した演算式について、以下説明する。溶接電流変化量信号ΔIは、適正アーク長と現在のアーク長との誤差に比例っする電圧誤差に増幅率を乗じて算出される。この増幅率はアーク長制御系が安定となり、過渡応答性も良好になるように設定される。このときに積分要素及び微分要素を加えて一般的なPID制御器としても良い。また、溶接電圧平滑値の代わりに、ピーク電圧を使用することもできる。これは、ピーク電圧値がピーク期間Tp中のアーク長と比例するので、このアーク長を制御することによっても溶接状態を安定化することができるためである。この溶接電流変化量信号ΔIの値にTpTbを乗じることで、第n回目のパルス周期における溶接電流変化量の積分値が算出される。配分比率信号αは、この積分値をピーク期間に配分する比率を示す値である。したがって、1-αは、積分値をベース期間に配分する比率を示す値となる。例えば、α=0.6のときは、積分値の60をピーク期間で負担し、残りの40をベース期間で負担することを意味している。このようにして、ピーク電流設定信号Ipr及びベース電流設定信号Ibrの各値が算出される。この場合、溶接電流平均値Iavの変化量はあくまでΔIと等しくなる。したがって、アーク長制御系の安定性及び過渡応答性は保証されたままの状態を維持することになる。以下、上記の演算を数値例によって説明する。Ipr=550A、Ibr=50A、Tp=1ms、Tb=4ms、ΔI=10A及びα=0.5とすると、Ipr=55010×5×0.5/1=575Aとなり、Ibr=5010×5×0.5/4=56.25Aとなる。このように、ベース電流への負担は従来技術のときの10Aよりも軽くなる。上記の数値例の場合よりもワイヤ送給速度を速くすると、通常、ピーク期間Tpの設定値はそのままであるが、ベース期間Tbの設定値は小さくする。すなわち、ワイヤ送給速度に応じてパルス周期を短くして周波数を高くする。そこで、Ipr=550A、Ibr=50A、Tp=1ms、Tb=2ms、ΔI=10A及びα=0.5とすると、Ipr=55010×3×0.5/1=565Aとなり、Ibr=5010×3×0.5/2=57.5Aとなる。このように、ベース電流への負担はやはり軽くなる。上述した実施の形態1によれば、溶接電圧設定値と溶接電圧検出値との電圧誤差に応じて溶接電流変化量をを適正化することによってアーク長制御系の安定性及び過渡応答性を良好にすることができる。さらに、この溶接電流変化量を適正な配分比率でピーク電流とベース電流とに配分することによってベース電流への負担を軽くすることができ、溶滴移行状態を良好に保つことができる。[実施の形態2]図2は、本発明の実施の形態2に係るパルスアーク溶接の出力制御方法を実施するための溶接電源のブロック図である。同図において上述した図1と同一のブロックには同一符号を付してそれらの説明は省略する。以下、同図を参照して図1とは異なる破線で示す第2配分比率設定回路HR2について説明する。第2配分比率設定回路HR2は、ワイヤ送給速度設定信号Frを入力として、予め定めた関数α=fFrに従って配分比率信号αを出力する。この関数の例を図3に示す。同図の横軸はワイヤ送給速度設定信号Frmminを示し、縦軸は配分比率信号αを示す。同図に示すように、関数fFrは、Fr=0mminのときα=0.6となり、Fr=20mminのときα=0.4となる右下がりの直線となっている。このようにすることによって、ワイヤ送給速度が低速であるとき、すなわち、溶接電流平均値が小さいときはよりベース電流への負担を軽くすることによって、小電流域での溶滴移行状態をさらに良好にしている。上述した実施の形態2によれば、実施の形態1の効果に加えて、ワイヤ送給速度に連動して配分比率を変化させることによって、小電流域から大電流域までの全電流域にわたって溶滴移行状態をさらに良好にすることができる。また、上記の配分比率αは、溶接法、溶接ワイヤの種類、母材材質等に応じて変化させても良い。[実施の形態3]図4は本発明の実施の形態3に係るパルスアーク溶接の出力制御方法を示す電流電圧波形図である。同図Aはアークを通電する溶接電流Iwを示し、同図Bは溶接ワイヤと母材との間の溶接電圧Vwを示す。同図は、ベース期間の一部が電極マイナス極性期間となる交流パルスアーク溶接の場合である。同図において、0A及び0Vよりも上側が電極プラス極性EPとなり、下側が電極マイナス極性ENとなる。以下、同図を参照して説明する。時刻t1~t2の予め定めた電極マイナス極性ベース期間Tn中は、同図Aに示すように、溶滴を形成しないようにするために定電流値の電極マイナス極性ベース電流Inが通電し、同図Bに示すように、電極マイナス極性電圧Vnが印加する。時刻t2~t3の電極プラス極性ピーク期間Tp中は、同図Aに示すように、溶接ワイヤから溶滴を移行させるために臨界電流値以上のピーク電流Ipが通電し、同図Bに示すように、溶接ワイヤと母材との間にピーク電圧Vpが印加する。時刻t3~t4の電極プラス極性ベース期間Tb中は、同図Aに示すように、溶滴を形成しないようにするために定電流値のベース電流Ibが通電し、同図Bに示すように、ベース電圧Vbが印加する。そして、時刻t4~t5の期間は、再び上記の電極マイナス極性ベース期間Tnに戻る。時刻t1~t4までの期間をパルス周期Tpbとして繰り返して溶接が行われる。したがって、時刻t3~t5のベース期間の一部時刻t4~t5が電極マイナス極性となり、交流パルスアーク溶接となっている。良好なパルスアーク溶接を行うためには、アーク長を適正値に維持することが重要である。アーク長を適正値に維持するために以下のような出力制御が行われる。アーク長は、同図Bで破線で示す溶接電圧平均値Vav溶接電圧Vwの絶対値の平均値と略比例関係にある。このために、溶接電圧平均値Vavを検出し、この検出値が適正アーク長に相当する溶接電圧設定値と等しくなるように同図Aの破線で示す溶接電流平均値Iav溶接電流Iwの絶対値の平均値を変化させる出力制御を行う。溶接電圧平均値Vavが溶接電圧設定値よりも大きいときはアーク長が適正値よりも長いときであるので、溶接電流平均値Iavを小さくしてワイヤ溶融速度を小さくしアーク長が短くなるようにする。他方、溶接電圧平均値Vavが溶接電圧設定値よりも小さいときはアーク長が適正値よりも短いときであるので、溶接電流平均値Iavを大きくしてワイヤ溶融速度を大きくしアーク長が長くなるようにする。上記において、溶接電流平均値Iavを変化させる手段として、上記の電極マイナス極性ベース電流In、上記のピーク電流Ip及び上記のベース電流Ibを変化させる電流値変調制御を行う。以下、実施の形態3に係る電流値変調制御について説明する。同図において、時刻t1~t4のパルス周期が第n回目のパルス周期であるとする。したがって、時刻t1以前は、第m-1回目のパルス周期となる。1第n回目のパルス周期の開始時点である時刻t1において、溶接電圧平均値Vavと予め定めた電圧設定値Vrとの電圧誤差を算出する。2この電圧誤差に基づいて溶接電流変化量ΔIを算出する。3この溶接電流変化量ΔIと予め定めた配分比率α及びベース期間配分比率βとを入力として以下の演算を行う。ピーク電流変化量ΔIp=ΔI×TnTpTb×α/Tpベース電流変化量ΔIb=ΔI×TnTpTb×1-α×β/Tb電極マイナス極性ベース電流変化量ΔIn=ΔI×TnTpTb×1-α×1-β/Tn4第n-1回目のパルス周期におけるピーク電流値、ベース電流値及び電極マイナス極性ベース電流値の各々に上記のピーク電流変化量ΔIp、ベース電流変化量ΔIb及び電極マイナス極性ベース電流変化量ΔInを加算して、第n回目のパルス周期におけるピーク電流値、ベース電流値及び電極マイナス極性ベース電流値を算出して通電する。図5は、上述した本発明の実施の形態3に係るパルスアーク溶接の出力制御方法を実施するための溶接電源のブロック図である。同図において上述した図1と同一のブロックには同一符号を付している。以下、同図を参照して各ブロックについて説明する。インバータ回路INVは、3相200V等の交流商用電源図示は省略を入力として、整流及び平滑した直流電圧を、後述する駆動信号Dvに従ってインバータ制御を行い、高周波交流を出力する。インバータトランスINTは、高周波交流電圧をアーク溶接に適した電圧値に降圧する。2次整流器D2a~D2dは、降圧された高周波交流を直流に整流する。電極プラス極性トランジスタPTRは後述する電極プラス極性駆動信号Pdによってオン状態になり、溶接電源の出力は電極プラス極性EPになる。電極マイナス極性トランジスタNTRは後述する電極マイナス極性駆動信号Ndによってオン状態になり、溶接電源の出力は電極マイナス極性ENになる。リアクトルWLは、リップルのある出力を平滑する。溶接ワイヤ1は、ワイヤ送給モータWMに結合された送給ロール5の回転によって溶接トーチ4内を送給されて、母材2との間にアーク3が発生する。溶接電圧検出回路VDは、溶接電圧Vwを検出して、その絶対値を平滑し、溶接電圧検出信号Vdを出力する。溶接電圧設定回路VRは、予め定めた溶接電圧設定信号Vrを出力する。電圧誤差増幅回路EVは、上記の溶接電圧設定信号Vrと上記の溶接電圧検出信号Vdとの電圧誤差に予め定めた増幅率を乗じて算出された溶接電流変化量信号ΔIを出力する。第3配分比率設定回路HR3は、後述するワイヤ送給速度設定信号Frを入力として、予め定めた関数α=fFrに従って配分比率信号αを出力し、予め定めた関数β=gFrに従ってベース期間配分比率信号βを出力する。これらの関数の例を図6で後述する。この配分比率信号αの値は、0≦α≦1.0の範囲であり、このベース期間配分比率信号βの値は、0≦β≦1.0の範囲である。ピーク電流設定回路IPRは、第n回目のパルス周期の開始時点において、この配分比率信号α、前周期におけるピーク電流設定信号Ipr及び上記の溶接電流変化量信号ΔIを入力として、ピーク電流設定値変化量ΔIpr=ΔI×TnTpTb×α/Tpを算出してピーク電流設定信号Ipr=IprΔIprを出力する。ここで、Tnは電極マイナス極性ベース期間の長さであり、Tpは電極プラス極性ピーク期間の長さであり、Tbは電極プラス極性ベース期間の長さである。これらの値は所定値である。ベース電流設定回路IBRは、第n回目のパルス周期の開始時点において、上記の配分比率信号α、上記のベース期間配分比率信号β、前周期におけるベース電流設定信号Ibr及び上記の溶接電流変化量信号ΔIを入力として、ベース電流設定値変化量ΔIbr=ΔI×TnTpTb×1-α×β/Tbを算出してベース電流設定信号Ibr=IbrΔIbrを出力する。電極マイナス極性ベース電流設定回路INRは、第n回目のパルス周期の開始時点において、上記の配分比率信号α、上記のベース期間配分比率信号β、前周期における電極マイナス極性ベース電流設定信号Inr及び上記の溶接電流変化量信号ΔIを入力として、電極マイナス極性ベース電流設定値変化量ΔInr=ΔI×TnTpTb×1-α×1-β/Tnを算出して電極マイナス極性ベース電流設定信号Inr=InrΔInrを出力する。第2パルス周期タイマ回路TPB2は、予め定めた電極マイナス極性ベース期間Tn中はその値が1となり、それに続く予め定めた電極プラス極性ピーク期間Tp中はその値が2となり、それに続く予め定めた電極プラス極性ベース期間Tb中はその値が3となり、これらの動作を繰り返してパルス周期信号Tpbを出力する。第2切換回路SW2は、このパルス周期信号Tpb、上記のピーク電流設定信号Ipr、上記のベース電流設定信号Ibr及び上記の電極マイナス極性ベース電流設定信号Inrを入力として、パルス周期信号Tpb=1のとき上記の電極マイナス極性ベース電流設定信号Inrを溶接電流設定信号Irとして出力し、パルス周期信号Tpb=2のとき上記のピーク電流設定信号Iprを溶接電流設定信号Irとして出力し、パルス周期信号Tpb=3のとき上記のベース電流設定信号Ibrを溶接電流設定信号Irとして出力する。溶接電流検出回路IDは、溶接電流Iwを検出し、その絶対値に変換して溶接電流検出信号Idを出力する。電流誤差増幅回路EIは、上記の溶接電流設定信号Irと溶接電流検出信号Idとの誤差を増幅して、電流誤差増幅信号Eiを出力する。駆動回路DVは、この電流誤差増幅信号Eiを入力として、パルス幅変調制御を行い、この結果に基づいて上記のインバータ回路INVを駆動するための駆動信号Dvを出力する。ワイヤ送給速度設定回路FRは、溶接ワイヤ1のワイヤ送給速度を設定するための、ワイヤ送給速度設定信号Frを出力する。送給制御回路FCは、このワイヤ送給速度設定信号Frを入力として、溶接ワイヤ1をワイヤ送給速度設定信号Frによって定まる速度で送給するための送給制御信号Fcを上記のワイヤ送給モータWMに出力する。2次側駆動回路DVSは、上記のパルス周期タイマ信号Tpb=1のとき上記の電極マイナス極性駆動信号Ndを出力し、パルス周期タイマ信号Tpb=2又は3のとき上記の電極プラス極性駆動信号Pdを出力する。これによって、電極マイナス極性ベース期間中は電極マイナス極性になり、電極プラス極性ピーク期間中及び電極プラス極性ベース期間中は電極プラス極性になる。上記のピーク電流設定回路IPR、ベース電流設定回路IBR及び電極マイナス極性ベース電流設定回路INRで使用した演算式について、以下説明する。溶接電流変化量信号ΔIは、適正アーク長と現在のアーク長との誤差に比例する電圧誤差に増幅率を乗じて算出される。この増幅率はアーク長制御系が安定となり、過渡応答性も良好になるように設定される。このときに積分要素及び微分要素を加えて一般的なPID制御器としても良い。また、溶接電圧平滑値の代わりに、ピーク電圧を使用することもできる。これは、ピーク電圧値が電極プラス極性ピーク期間Tp中のアーク長と比例するので、このアーク長を制御することによっても溶接状態を安定化することができるためである。この溶接電流変化量信号ΔIの値にTnTpTbを乗じることで、第n回目のパルス周期における溶接電流変化量の積分値が算出される。配分比率信号αは、この積分値を電極プラス極性ピーク期間に配分する比率を示す値である。したがって、1-αは、積分値をベース期間に配分する比率を示す値となる。例えば、α=0.6のときは、積分値の60をピーク期間で負担し、残りの40をベース期間で負担することを意味している。さらに、ベース期間配分比率信号βは、ベース期間に配分された積分値を電極プラス極性ベース期間と電極マイナス極性ベース期間とに配分する比率を示す値である。例えば、α=0.6及びβ=0.7のときは、積分値の60が電極プラス極性ピーク期間で負担され、40×70=28が電極プラス極性ベース期間で負担され、残りの12が電極マイナス極性ベース期間で負担されることになる。このようにして、ピーク電流設定信号Ipr、ベース電流設定信号Ibr及び電極マイナス極性ベース電流設定信号Inrの各値が算出される。この場合、溶接電流平均値Iavの変化量はあくまでΔIと等しくなる。したがって、アーク長制御系の安定性及び過渡応答性は保証されたままの状態を維持することになる。その上で、溶接状態が安定かするように配分比率α及びベース期間配分比率βを設定すれば良い。また、上記の配分比率α及びベース期間配分比率ベータは、溶接法、溶接ワイヤの種類、母材材質等に応じて変化させても良い。図6は、上述した関数α=fFr及びβ=gFrを例示する図である。同図の横軸はワイヤ送給速度設定信号Frmminを示し、縦軸は配分比率信号α及びベース期間配分比率信号βを示す。同図に示す関数fFrは上述した図3の関数と同一であり、Fr=0mminのときα=0.6となり、Fr=20mminのときα=0.4となる右下がりの直線となっている。同図に示すように、関数gFrは、Fr=0mminのときβ=0.4となり、Fr=20mminのときβ=0.6となる右上がりの直線となっている。このようにすることによって、ワイヤ送給速度が低速であるとき、すなわち、溶接電流平均値が小さいときは、αの値によってピーク電流への負担を大きくし、かつ、βの値によって電極マイナス極性ベース電流への負担を大きくし、よりベース電流への負担を軽くすることによって、小電流域での溶滴移行状態をさらに良好にしている。同図の関数は、あくまで一例であり、曲線状又は階段状に変化するようにしても良い。上述した実施の形態3によれば、本発明を交流パルスアーク溶接に適用することができ、実施の形態1及び2と同様の効果を奏することができる。