一の面に、光を吸収して定着される画像形成材料による画像が形成された記録媒体を第1方向に搬送する搬送部材と、前記一の面に光を照射する発光素子が2次元状に複数配置された第1発光領域を有する第1チップと、前記一の面に光を照射する発光素子が2次元状に複数配置され、前記第1発光領域との間隙が前記第1方向と非平行であり、前記第1方向において前記第1発光領域と一部重なる第2発光領域を有する第2チップとを有する定着装置。前記第1チップの発光素子及び前記第2チップの発光素子により前記一の面に照射される光の強度の、決められた時間における前記第1方向の積算値について、前記第1方向と直交する第2方向における分布が一定の範囲内にあることを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記第1発光領域及び前記第2発光領域は矩形であり、前記矩形は、第1辺と第2辺とを有し、前記第2辺は、前記第1方向に対して45°傾いており、前記間隙は、前記第1発光領域の前記第2辺と、前記第2発光領域の前記第2辺とにより挟まれた領域にあり、前記第1発光領域の4頂点の中で、前記第1方向の座標が最も小さい頂点と、前記第2発光領域の4頂点の中で、前記第1方向の座標が最も小さい頂点との、前記第1方向における座標が等しく、前記第1発光領域の4頂点の中で、前記第1方向の座標が最も大きい頂点と、前記第2発光領域の4頂点の中で、前記第2方向の座標が最も小さい頂点との、前記第2方向における座標が等しく、前記間隙の前記第1辺に沿った方向の長さ及び前記第1辺の長さを足した長さと、前記第2辺の長さとの比が1:2であることを特徴とする請求項1又は2に記載の定着装置。前記第1発光領域及び前記第2発光領域のうち、前記第1方向において重なる領域は、前記第1方向において重ならない領域よりも単位面積あたりの発光量が多いことを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記第1発光領域及び前記第2発光領域は平行四辺形であり、前記平行四辺形は、第1辺と第2辺とを有し、前記第2辺同士が隣接するように前記第1チップと前記第2チップとが並んでおり、かつ前記第1辺同士が同一直線上に位置することを特徴とする請求項1、2又は4に記載の定着装置。前記記録媒体に前記画像を転写する転写部と、請求項1乃至5のいずれか一項に記載の定着装置とを有する画像形成装置。本発明は、面型発光素子から光を照射して画像を定着する定着装置において、画像が記録媒体に定着するときのムラを低減することを目的とする。本発明の請求項1に係る定着装置は、一の面に、光を吸収して定着される画像形成材料による画像が形成された記録媒体を第1方向に搬送する搬送部材と、前記一の面に光を照射する発光素子が2次元状に複数配置された第1発光領域を有する第1チップと、前記一の面に光を照射する発光素子が2次元状に複数配置され、前記第1発光領域との間隙が前記第1方向と非平行であり、前記第1方向において前記第1発光領域と一部重なる第2発光領域を有する第2チップとを有する。本発明の請求項2に係る定着装置は、請求項1に記載の構成において、前記第1チップの発光素子及び前記第2チップの発光素子により前記一の面に照射される光の強度の、決められた時間における前記第1方向の積算値について、前記第1方向と直交する第2方向における分布が一定の範囲内にあることを特徴とする。本発明の請求項3に係る定着装置は、請求項1又は2に記載の構成において、前記第1発光領域及び前記第2発光領域は矩形であり、前記矩形は、第1辺と第2辺とを有し、前記第2辺は、前記第1方向に対して45°傾いており、前記間隙は、前記第1発光領域の前記第2辺と、前記第2発光領域の前記第2辺とにより挟まれた領域にあり、前記第1発光領域の4頂点の中で、前記第1方向の座標が最も小さい頂点と、前記第2発光領域の4頂点の中で、前記第1方向の座標が最も小さい頂点との、前記第1方向における座標が等しく、前記第1発光領域の4頂点の中で、前記第1方向の座標が最も大きい頂点と、前記第2発光領域の4頂点の中で、前記第2方向の座標が最も小さい頂点との、前記第2方向における座標が等しく、前記間隙の前記第1辺に沿った方向の長さ及び前記第1辺の長さを足した長さと、前記第2辺の長さとの比が1:2であることを特徴とする。本発明の請求項4に係る定着装置は、請求項1に記載の構成において、前記第1発光領域及び前記第2発光領域のうち、前記第1方向において重なる領域は、前記第1方向において重ならない領域よりも単位面積あたりの発光量が多いことを特徴とする。本発明の請求項5に係る定着装置は、請求項1、2又は4に記載の構成において、前記第1発光領域及び前記第2発光領域は平行四辺形であり、前記平行四辺形は、第1辺と第2辺とを有し、前記第2辺同士が隣接するように前記第1チップと前記第2チップとが並んでおり、かつ前記第1辺同士が同一直線上に位置することを特徴とする。本発明の請求項6に係る画像形成装置は、前記記録媒体に前記画像を転写する転写部と、請求項1乃至5のいずれか一項に記載の定着装置とを有する。請求項1及び6に係る発明によれば、第1発光領域と第2発光領域との間隙が第1方向と平行である場合と比較して、画像が記録媒体に定着するときのムラを低減することができる。請求項2に係る発明によれば、発光素子により照射される光の強度の積算値が一定の範囲内に収まらない場合と比較して、画像が記録媒体に定着するときのムラを低減することができる。請求項3に係る発明によれば、矩形の発光素子を並べることにより、第1発光領域と第2発光領域との間隙が第1方向と平行である場合と比較して、画像が記録媒体に定着するときのムラを低減することができる。請求項4に係る発明によれば、単位面積あたりの発光量が均一である場合と比較して、光が照射される時間の連続性に依存した画像形成材料の温度差が補償される。請求項5に係る発明によれば、発光素子により光の照射が開始されるタイミングを揃えることができる。図1は、本発明の一実施形態に係る画像形成装置1の内部構成の概略を示す図である。画像形成装置1は、複写機、プリンタ、スキャナ、及びファクシミリなどとして機能する装置である。画像形成装置1は、筐体100a内に、収容部10、供給ロール20、搬送ロール30、転写部40、定着部50、及び排出ロール60を有する。収容部10は、用紙P記録媒体の一例を収容する。供給ロール20は、収容部10に収容された用紙Pの1枚と接触し、用紙Pを搬送路鎖線P1に沿って供給する。搬送ロール30は、供給ロール20により供給された用紙Pを搬送する。搬送ロール30は、転写部40がトナー像を形成するタイミングに合わせて用紙Pを搬送する。転写部40は、搬送ロール30により搬送された用紙Pにトナー像を転写する。転写部40は、感光体41及び転写ロール42を有する。転写部40は、また、感光体41にトナー像を形成するために帯電、露光及び現像を行う構成を有する。転写ロール42は、感光体41に形成されたトナー像を用紙Pに転写する。以下では、用紙Pにおいてトナー像が転写される面感光体41と接触する面を用紙Pの表一の面の一例という。定着部50定着装置の一例は、転写部40により転写されたトナー像を用紙Pに定着させる。排出ロール60は、トナー像が定着した用紙Pを画像形成装置1から排出する。画像形成装置1は、また、図示せぬ制御部、通信部、記憶部及び電力供給部を有する。制御部は、上述した画像形成装置1の各部の動作を制御する。制御部は、CPUCentralProcessingUnitと、ROMReadOnlyMemoryと、RAMRandomAccessMemoryとを有する。通信部は、パーソナルコンピュータ又はファクシミリなどの外部装置と接続し、画像データの送受信を行う。記憶部は、制御部により用いられるデータ及びプログラムを記憶する装置、例えばHDDHardDiskDriveを有する。電力供給部は、画像形成装置1の各部を動作させるのに必要な電力を供給する。以上の構成により、画像形成装置1は、搬送路に沿って用紙Pを搬送する過程で用紙Pの表へのトナー像の形成及び定着を行う。以下では、用紙Pが搬送される方向を単に搬送方向第1方向の一例といい、搬送方向に直交する方向を幅方向第2方向の一例という。また、用紙Pの幅方向に沿った長さを用紙Pの幅という。図2は、本発明の一実施形態に係る定着部50の構成の概略を示す図である。定着部50は、搬送部材51及び発光部52を有する。搬送部材51は、転写部40によりトナー像が転写された用紙Pを発光部52に向かって矢印P11方向に搬送する。発光部52と対向している面が用紙Pの表である。発光部52は、トナー粒子を用紙Pに定着させるエネルギーを供給する光源である。用紙Pに転写されたトナー粒子に光が照射されると、トナー粒子は溶融し、用紙Pに定着する。発光部52は、搬送路との距離がd1の位置に設けられている。図3は、発光部52の構成を例示する図である。x軸は幅方向を、y軸は搬送方向を表す。発光部52は、基板521、複数のチップ522、及び駆動回路523を有する。複数のチップ522は、幅方向に沿って配置され、基板521にダイ付けされている。図3は、チップ522が隙間なく密着した状態で配置された例を示している。この例で、チップ522は、レーザアレイチップであり、複数の発光素子を有する。駆動回路523は、レーザアレイを駆動するための駆動信号を出力する。図4は、チップ522の構成の一例を示す図である。チップ522は、複数の発光素子5221を有する。この例で、発光素子5221は、半導体レーザ、より具体的にはVCSELVerticalCavitySurfaceEmittingLaserである。VCSELは、基板521の表面から垂直に光を放射する。複数の発光素子5221は、マトリクス状に二次元的に配置されて発光領域5222を形成している。発光領域とは、複数の発光素子の外接四角形に相当する領域である。外接四角形の4辺は、チップの辺に平行である。図4において、複数の発光素子5221の外接四角形の4辺は、それぞれ、チップ522の辺に平行である。図3及び図4の例では、発光領域5222は矩形の形状を有する。図5は、発光部52のX-X断面を示す図である。チップ522は、表面に電極E1を有する。一方、基板521は、電極E2を有する。電極E1と電極E2とは、ボンディングワイヤ5212によって接続されている。ボンディングワイヤ5212は、例えば、Al、Cu、又はAuなどの電気伝導体で形成されたワイヤである。電極E2は、基板521上に形成された配線図示略を介して駆動回路523に接続されている。駆動回路523から出力された駆動信号は、この配線、電極E2、及び電極E1を介して発光素子5221に供給される。図6は、比較例に係る発光部53の構成を示す図である。比較例では、隣り合う2つの発光領域5222の間隙g1が搬送方向と平行になるようにチップ522が配置されている。間隙とは、隣り合う2つの発光領域により挟まれた領域をいう。間隙には、発光領域の端部からその発光領域を有するチップの端部までの領域の他に、隣り合う2つのチップにより挟まれた領域が含まれる。図6では、間隙g1は、発光領域5222の端部からその発光領域5222を有するチップ522の端部までの領域g11の他に、隣り合う2つのチップ522により挟まれた領域g12が含まれている。図7は、発光領域5222の間隙g1を示す図である。図7aは、2つのチップ522が、短辺が同一直線上に位置するように配置された例を、図7bは、2つのチップ522が、短辺が同一直線上に位置しないように配置された例を、それぞれ示している。発光領域5222は短辺L1第1辺の一例及び長辺L2第2辺の一例を有する。間隙とは、隣り合う2つの発光領域の短辺の延長線、及び隣り合う2つの発光領域の向かい合う長辺により囲まれた領域をいう。図7において、間隙g1は、隣り合う2つの発光領域5222の短辺L1の延長線、及び隣り合う2つの発光領域5222の向かい合う長辺L2により囲まれた領域斜線で示された領域である。図8は、比較例において、用紙Pに照射される光の強度の積算値以下、積算強度というを示す図である。図の横軸は用紙Pの幅方向の位置を、縦軸は用紙Pに照射される光の搬送方向における積算強度を示す。用紙P上のある1点が搬送路のうち発光領域5222と向かい合う領域以下、被照射領域という。を通過する期間決められた時間の一例において、その点に照射される光の積算強度は、幅方向の位置によって異なっている。例えば、用紙Pのうち、発光部53の間隙g1に対向する部分g13については、光の積算強度が他の部分よりも低い。光の積算強度のばらつき最大値と最小値の差が大きいと、トナー粒子が溶融する度合いも変わる。そのため、図6に示した比較例に係る発光部53によれば、トナー粒子の用紙Pへの定着にムラが生じる場合がある。再び図3を参照する。本実施形態に係る発光部52において、発光領域5222は短辺L1及び長辺L2を有する長方形である。チップ522は、長辺L2が搬送方向に対して45°傾いた状態で配置される。なお、長辺L2と搬送方向とのなす角度は、厳密に45°でなく、45°を基準とした誤差範囲内に収まっていればよい。この誤差範囲は、トナー粒子の用紙Pへの定着において生じるムラがユーザに視認できない程度であれば問題ない。長辺L2が搬送方向に対して45°で配置されることにより、間隙g1は、搬送方向と非平行になる。図9は、発光部52における、隣り合う2つのチップ522の位置関係を示す図である。この例では、隣り合う2つのチップ522のうちx座標の値が小さい方をチップ522A第1チップの一例、x座標の値が大きい方をチップ522B第2チップの一例と定義する。チップ522A及びチップ522Bは、それぞれ発光領域5222A第1発光領域の一例及び5222B第2発光領域の一例を有する。発光領域5222Aと発光領域5222Bとは、y軸方向において一部が重なるように配置される。ここでは、発光領域5222A及び5222Bの4頂点を、それぞれa1~a4及びb1~b4で表す。頂点a1及びb1は、頂点a1~a4又は頂点b1~b4の中で、y座標の値が最も小さい。頂点a2及びb2は、頂点a1~a4又は頂点b1~b4の中で、x座標の値が最も大きい。頂点a3及びb3は、頂点a1~a4又は頂点b1~b4の中で、y座標の値が最も大きい。頂点a4及びb4は、頂点a1~a4又は頂点b1~b4の中で、x座標の値が最も小さい。チップ522A及びチップ522Bは、以下の条件を満たすように配置される。以下では、短辺L1の長さを長さL1、長辺L2の長さを長さL2と表現する。1長辺L2がy軸に対して45°傾いている。2チップ522Aの長辺L2とチップ522Bの長辺L2とにより挟まれた領域に間隙g1が生じる。3頂点a1と頂点b1とのy座標の値が等しい。又は、頂点a3と頂点b3とのy座標の値が等しい。4頂点a3と頂点b4とのx座標の値が等しい。又は、頂点a2と頂点b1とのx座標の値が等しい。5間隙g1の短辺L1に沿った方向の長さL3及び長さL1を足した長さL4と、長さL2との比が1:2になる。条件1において、45°には、角度が厳密に45°である場合だけでなく、45°を基準とした誤差範囲内に収まっている場合も含まれる。条件3及び4において、等しいには、座標が完全に一致している場合だけでなく、2つの頂点の座標の差が誤差範囲内に収まっている場合も含まれる。条件5において、1:2には、長さL4と長さL2との比が厳密に1:2である場合だけでなく、1:2を基準とした誤差範囲内に収まっている場合も含まれる。これらの条件を満たしてチップ522が配置された場合、図3のw0で示される範囲において、光の積算強度が均等になる。図3では、説明の便宜上、4枚のチップ522が並べられた状態を示したが、実際には、w0が、用紙Pの幅よりも長くなるように数百枚のチップ522が並べられる。図10は、本発明に係る定着装置において、用紙Pに照射される光の搬送方向における積算強度を示す図である。図3及び図9に示した状態でチップ522が配置されると、図3のw0で示された範囲内において、用紙P上における幅方向に沿って分布した各点が、被照射領域を移動する距離は均等になる。そのため、用紙P上における各点では、図10に示すように被照射領域を通過した期間における光の積算強度のばらつきが、一定の範囲内になり図8の比較例と比べて低減し、トナー粒子の用紙Pへの定着のムラが低減される。一定の範囲内は、光の積算強度が一致することを基準として設計した場合の誤差範囲内である。本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、種々の変形実施が可能である。以下、変形例をいくつか説明する。以下で説明する変形例のうち、2つ以上のものが組み合わされて用いられてもよい。1変形例1再び図9において、用紙P上の領域I内にある点以下、点iとする。と領域K内にある点以下、点kとする。とが搬送路に沿って被照射領域を通過する場合を考える。このとき、点iは、被照射領域を通過する過程において、チップ522Aの発光領域5222Aによる被照射領域のみを通過する。これに対して、点kは、被照射領域を通過する過程において、チップ522Aの発光領域5222Aによる被照射領域及びチップ522Bの発光領域5222Bによる被照射領域を通過する。この場合、点kは、間隙g1に相当する領域を通過する。間隙g1に相当する領域を通過している期間は、光が照射されないため、点kが2つの被照射領域を通過する間に、光の照射が一時中断されることになる。図11は、点iと点kにおけるトナー粒子の温度変化を例示する図である。図の横軸は時間を、縦軸はトナー粒子の温度を示している。点iにおいては、光の照射が継続して行われるため、トナー粒子の温度は継続的に上昇する。これに対して、点kにおいては、光の照射が一時中断される期間taの間、温度の変化率が低下する温度-時間曲線の傾きが緩くなる。すなわち、光の積算強度が均等であっても、光が照射される時間の連続性に依存して、点kが被照射領域を通過し終わる時刻t1に到達する温度Tkは、点iが時刻t1に到達する温度Tiよりも低くなる場合がある。この温度差が、ムラを生じさせる場合がある。図12は、変形例1に係るチップ542を示す図である。発光領域5422kは、チップ542A及びチップ542Bの発行領域5422のうち、y軸方向において重なる領域である。発行領域5422iは、チップ542A及びチップ542Bの発行領域5422のうち、y軸方向において重ならない領域である。図12において、発光領域5422kの発光素子5221の密度発光素子5221の発光面の面積密度は、発光領域5422iの発光素子5221の密度よりも高くなっている。すなわち、領域5422kは、領域5422iよりも単位面積あたりの発光量が多い。このように、発光素子の密度を、発光領域の領域ごとに異ならせることにより、光が照射される時間の連続性に依存したトナー粒子の温度差が補償される。図13は、変形例1に係るチップ552を示す図である。発光領域5522kは、チップ552A及びチップ552Bの発行領域5522のうち、y軸方向において重なる領域である。発行領域5522iは、チップ552A及びチップ552Bの発行領域5522のうち、y軸方向において重ならない領域である。図13において、発光領域5522kの発光素子5521の大きさ発光素子5221の発光面の面積は、領域5522iの発光素子5221の大きさよりも大きくなっている。すなわち、領域5522kは、領域5522iよりも単位面積あたりの発光量が多い。このように、発光素子の大きさを発光領域の領域ごとに異ならせることにより、光が照射される時間の連続性に依存したトナー粒子の温度差が補償される。なお、変形例1において、発光素子の密度又は大きさは、発光領域5422k又は5522kの内部で均一である必要はなく、x座標の値に応じて単位面積あたりの発光量が異なるようにされてもよい。2変形例2図14は、変形例2に係るチップ522の配置を示す図である。図14に示すように、チップ522は、隣り合うチップ522と密着せずに並べられてもよい。この場合においても、チップ522A及びチップ522Bは、上述の条件1から5を満たすように配置される。この場合、チップ522が密着せずに並べられても、用紙P上における幅方向に沿って分布した各点が、被照射領域を移動する距離は均等になる。3変形例3図15は、変形例3に係る発光領域の形状の別の例を示す図である。発光領域は、矩形でなくてもよい。図15において、チップ562は、平行四辺形の発光領域5622を有している。発光領域5622は、短辺L1及び長辺L2を有する。実施形態において、外接四角形の4辺がチップの辺に平行な例を説明したが、変形例3においては、外接四角形の辺のうち長辺L2のみがチップの辺と平行で、短辺L1は、長辺L2とあらかじめ決められた角をなす辺として定義される。短辺L1と長辺L2のなす角θ1は、θ1=90°-θ2である。ここで、θ2は、搬送方向とチップの長辺のなす角である。間隙g2は、隣り合う2つの発光領域5622の短辺L1の延長線、及び隣り合う2つの発光領域5622の向かい合う長辺L2により囲まれた領域斜線で示された領域である。図16は、変形例3に係る隣り合うチップ562の位置関係を示す図である。この例では、隣り合うチップ562のうちx座標の値が最も小さいチップをチップ562A、x座標の値がチップ562Aの次に小さいチップをチップ562Bと定義する。チップ562A及びチップ562Bは、それぞれ発光領域5622A及び5622Bを有する。発光領域5622Aと発光領域5622Bとは、y軸方向において一部が重なるように配置される。チップ562A及びチップ562Bは、以下の条件を満たすように配置される。ア短辺L1が、x軸に平行。イ発光領域5622A及び5622Bの短辺L1同士が同一直線上に位置する。ウ発光領域5622A及び5622Bの長辺L2同士が隣接する。条件アにおいて、平行には、短辺L1がx軸に平行である場合だけでなく、短辺L1がx軸となす角度が、誤差範囲通常の製造で変動する範囲を誤差範囲とする内に収まっている場合を含め、ここでは平行としている。条件イにおいて、同一直線上に位置するには、5622Aの短辺L1と5622Bの短辺L1とが厳密に同一の直線上に位置している場合だけでなく、直線上の位置を基準とした誤差範囲内に収まっている場合も含まれる。これらの条件を満たしてチップ562が配置された場合、用紙P上における幅方向に沿って分布した各点が、被照射領域を移動する距離は均等になる。変形例3によれば、間隙g2と対向する点を除いて、同じタイミングで光の照射が開始される。なお、チップ562が密着せずに配置されても、条件アからウを満たすことにより、用紙P上における幅方向に沿って分布した各点が、被照射領域を移動する距離は均等になる。4変形例4図17は、変形例4に係るチップの形状の別の例態を示す図である。チップは、矩形でなくてもよい。図17では、チップ572は平行四辺形である。この例で、チップ572は、平行四辺形の発光領域5722を有している。この場合においても、変形例3の条件アからウを満たしてチップ572が配置されれば、用紙P上における幅方向に沿って分布した各点が、被照射領域を移動する距離は均等になる。チップ572は、条件アからウを満たせば、密着せずに配置されてもよい。5変形例5発光素子は、VCSELに限定されない。発光素子は、端面発光型の半導体レーザなど、VCSEL以外の発光素子が用いられてもよい。また、発光素子は、マトリクス状に配置されていなくてもよく、不規則に配置されていてもよい。別の例で、チップは、一次元のアレイチップであってもよい。6変形例6駆動回路523は、複数の発光素子の各々に対して個別の駆動信号を出力してもよい。駆動回路523は、発光素子5221に対して個々に駆動信号を出力し、光の積算強度が決められた値例えば、搬送方向における光の積算強度が、用紙P上における幅方向に沿って分布した各点で均等になる値になるように制御してもよい。このような制御をすれば、変形例5のように発光素子が不規則に配置されていても、光の積算強度が均等になる。7その他本明細書において、均等とは、光の積算強度又は被照射領域を移動する距離のばらつきが予め定めた範囲に収まっていることをいう。実施形態において、x軸は図3及び図9で示した方向に限らない。間隙が用紙Pの搬送方向と非平行であれば、発光領域及びチップは、矩形その他の平行四辺形以外のいかなる形状であってもよい。また、画像形成材料の例としてトナーを挙げたが、インクでも構わない。この場合、インクは光照射により乾燥することで画像が定着される。さらに、発光チップは第1の方向および/または第2の方向に多数並べられることは言うまでもない。