"ホログラム記録媒体を、含む光学素子と、コヒーレント光が前記ホログラム記録媒体上を走査するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、を備え、前記照射装置から前記ホログラム記録媒体の各位置に前記コヒーレント光が一定の方向に沿って入射し、且つ、前記照射装置から前記ホログラム記録媒体の各位置に入射した前記コヒーレント光がそれぞれ前記ホログラム記録媒体で回折されて少なくとも一部分において互いに重なり合う領域を照明するように、前記照射装置および前記光学素子が配置されている、照明装置。前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光源からの前記コヒーレント光の光路を変化させて、当該コヒーレント光が前記ホログラム記録媒体上を走査するようにする走査デバイスと、を有し、前記走査デバイスは、前記コヒーレント光を反射する反射面であって少なくとも一つの軸線を中心として回動可能な反射面を有した反射デバイスと、前記反射デバイスで反射された光の進行方法を前記一定の方向に偏向させる偏向素子と、を有する、請求項1に記載の照明装置。前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光学素子に対する前記光源の配置が変化し得るように当該光源を保持する保持機構と、を有し、前記保持機構は、前記光学素子に対する前記光源の配置を変化させて、前記光源からの前記コヒーレント光が前記ホログラム記録媒体上を走査するようにする、請求項1に記載の照明装置。入射光の光路を変化させる光拡散素子を含む光学素子と、コヒーレント光が前記光拡散素子上を走査するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、を備え、前記照射装置から前記光拡散素子の各位置に前記コヒーレント光が一定の方向に沿って入射し、且つ、前記照射装置から前記光拡散素子の各位置に入射した前記コヒーレント光がそれぞれ前記光拡散素子によって光路を変化させられて少なくとも一部分において重なり合う領域を照明するように、前記照射装置および前記光学素子が配置されている、照明装置。前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光源からの前記コヒーレント光の光路を変化させて、当該コヒーレント光が前記光拡散素子上を走査するようにする走査デバイスと、を有し、前記走査デバイスは、前記コヒーレント光を反射する反射面であって少なくとも一つの軸線を中心として回動可能な反射面を有した反射デバイスと、前記反射デバイスで反射された光の進行方法を前記一定の方向に偏向させる偏向素子と、を有する、請求項4に記載の照明装置。前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光学素子に対する前記光源の配置が変化し得るように当該光源を保持する保持機構と、を有し、前記保持機構は、前記光学素子に対する前記光源の配置を変化させて、前記光源からの前記コヒーレント光が前記光拡散素子上を走査するようにする、請求項4に記載の照明装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の照明装置と、前記照明装置からのコヒーレント光によって照明される位置に配置された空間光変調器と、を備える投射装置。前記空間光変調器上に得られる変調画像をスクリーン上に投射する投射光学系を、さらに備える、請求項7に記載の投射装置。コヒーレント光の光路における前記照明装置から前記空間光変調器までの間に配置されたインテグレーターロッドを、さらに備える請求項7または8に記載の投射装置。コヒーレント光の光路における前記インテグレーターロッドから前記空間光変調器までの間に配置されたリレー光学系を、さらに備える請求項9に記載の投射装置。コヒーレント光の光路における前記照明装置から前記空間光変調器までの間に配置されたリレー光学系を、さらに備える請求項7または8に記載の投射装置。請求項7~11のいずれか一項に記載の投射装置と、前記空間光変調器上に得られる変調画像を投影されるスクリーンと、を備える、投射型映像表示装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の照明装置と、前記照明装置からのコヒーレント光によって照明される位置に配置されたスクリーンと、を備える、投射型映像表示装置。上述したとおり、コヒーレント光源を用いた投射装置および投射型映像表示装置において、スペックルを低減する技術が提案されているが、これまでに提案された手法では、スペックルを効率的かつ十分に抑制することはできていない。たとえば、前掲の特許文献2に開示されている方法では、レーザ光を散乱板に照射して散乱させてしまうため、一部のレーザ光は映像表示に全く貢献することなく浪費されてしまう。また、スペックル低減のために散乱板を回転させる必要があるが、そのような機械的な回転機構は比較的大型の装置となり、また、電力消費も大きくなる。更に、散乱板を回転させたとしても、照明光の光軸の位置は変わらないため、スクリーン上での拡散に起因して発生するスペックルを十分に抑制することはできない。また、スペックルは、投射装置や投射型映像表示装置に関する特有の問題ではなく、被照明領域にコヒーレント光を照明する照明装置を組み込んだ種々の装置において問題となっている。例えば、画像情報の読み取りを行うスキャナにも、読み取り対象となる対象物を照明する照明装置が組み込まれている。読み取り対象となる対象物を照明する光によってスペックルが生じた場合には、画像情報を正確に読み取ることができない。このような不都合を回避するため、コヒーレント光を利用したスキャナでは、画像補正等の特殊な処理を行う必要が生じている。本件発明者らは、以上の点を踏まえて鋭意研究を重ね、その結果として、コヒーレント光で被照明領域を照明する照明装置であって、スペックルを目立たなくさせることができる照明装置を発明するにいたった。すなわち、本発明は、スペックルを目立たなくさせることができる照明装置、この照明装置を含んでなる投射装置および投射型映像表示装置を提供することを目的とする。本発明による第1の照明装置は、散乱板の像を再生し得るホログラム記録媒体を、含む光学素子と、コヒーレント光が前記ホログラム記録媒体上を走査するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、を備え、前記照射装置から前記ホログラム記録媒体の各位置に前記コヒーレント光が一定の方向に沿って入射し、且つ、前記照射装置から前記ホログラム記録媒体の各位置に入射した前記コヒーレント光がそれぞれ被照明領域に重ねて像を再生するように、前記照射装置および前記光学素子が配置されている。本発明による第2の照明装置は、ホログラム記録媒体を、含む光学素子と、コヒーレント光が前記ホログラム記録媒体上を走査するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、を備え、前記照射装置から前記ホログラム記録媒体の各位置に前記コヒーレント光が一定の方向に沿って入射し、且つ、前記照射装置から前記ホログラム記録媒体の各位置に入射した前記コヒーレント光がそれぞれ前記ホログラム記録媒体で回折されて少なくとも一部分において互いに重なり合う領域を照明するように、前記照射装置および前記光学素子が配置されている。本発明による第1または第2の照明装置において、前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光源からの前記コヒーレント光の光路を変化させて、当該コヒーレント光が前記ホログラム記録媒体上を走査するようにする走査デバイスと、を有し、前記走査デバイスは、前記コヒーレント光を反射する反射面であって少なくとも一つの軸線を中心として回動可能な反射面を有した反射デバイスと、前記反射デバイスで反射された光の進行方法を前記一定の方向に偏向させる偏向素子と、を有していてもよい。本発明による第1または第2の照明装置において、前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光学素子に対する前記光源の配置が変化し得るように当該光源を保持する保持機構と、を有し、前記保持機構は、前記光学素子に対する前記光源の配置を変化させて、前記光源からの前記コヒーレント光が前記ホログラム記録媒体上を走査するようにしてもよい。本発明による第3の照明装置は、入射光の光路を変化させるレンズアレイを含む光学素子と、コヒーレント光が前記レンズアレイ上を走査するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、を備え、前記照射装置から前記光学素子の各位置に前記コヒーレント光が一定の方向に沿って入射し、且つ、前記照射装置から前記光学素子の各位置に入射した前記コヒーレント光がそれぞれ前記レンズアレイによって光路を変化させられて被照明領域を照明するように、前記照射装置および前記光学素子が配置されている。本発明による第4の照明装置は、入射光の光路を変化させる光拡散素子を含む光学素子と、コヒーレント光が前記光拡散素子上を走査するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、を備え、前記照射装置から前記光拡散素子の各位置に前記コヒーレント光が一定の方向に沿って入射し、且つ、前記照射装置から前記光拡散素子の各位置に入射した前記コヒーレント光がそれぞれ前記光拡散素子によって光路を変化させられて少なくとも一部分において重なり合う領域を照明するように、前記照射装置および前記光学素子が配置されている。本発明による第3または第4の照明装置において、前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光源からの前記コヒーレント光の光路を変化させて、当該コヒーレント光が前記レンズアレイまたは前記光拡散素子上を走査するようにする走査デバイスと、を有し、前記走査デバイスは、前記コヒーレント光を反射する反射面であって少なくとも一つの軸線を中心として回動可能な反射面を有した反射デバイスと、前記反射デバイスで反射された光の進行方法を前記一定の方向に偏向させる偏向素子と、を有するようにしてもよい。本発明による第3または第4の照明装置において、前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光学素子に対する前記光源の配置が変化し得るように当該光源を保持する保持機構と、を有し、前記保持機構は、前記光学素子に対する前記光源の配置を変化させて、前記光源からの前記コヒーレント光が前記レンズアレイまたは前記光拡散素子上を走査するようにしてもよい。本発明による投射装置は、上述した本発明による第1~第4の照明装置のいずれかと、前記照明装置からのコヒーレント光によって照明される位置に配置された空間光変調器と、を備える。本発明による投射装置が、前記空間光変調器上に得られる変調画像をスクリーン上に投射する投射光学系を、さらに備えるようにしてもよい。本発明による投射装置が、コヒーレント光の光路における前記照明装置から前記空間光変調器までの間に配置されたインテグレーターロッドを、さらに備えるようにしてもよい。このような本発明による投射装置が、コヒーレント光の光路における前記インテグレーターロッドから前記空間光変調器までの間に配置されたリレー光学系を、さらに備えるようにしてもよい。本発明による投射装置が、コヒーレント光の光路における前記照明装置から前記空間光変調器までの間に配置されたリレー光学系を、さらに備えるようにしてもよい。本発明による第1の投射型映像表示装置は、上述した本発明による投射装置のいずれかと、前記空間光変調器上に得られる変調画像を投影されるスクリーンと、を備える。本発明による第2の投射型映像表示装置は、上述した本発明による第1~第4の照明装置のいずれかと、前記照明装置からのコヒーレント光によって照明される位置に配置されたスクリーンと、を備える。本発明によれば、被照明領域または映像を投射する面上でのスペックルを効果的に目立たなくさせることができる。以下、図面を参照して本発明の一実施の形態について説明する。なお、本件明細書に添付する図面においては、図示と理解のしやすさの便宜上、適宜縮尺および縦横の寸法比等を、実物のそれらから変更し誇張してある。図1~図11は、本発明の一実施の形態に係る照明装置、投射装置および投射型映像表示装置、並びに、その変形例を説明するための図である。このうち、図1~図5を参照して、一実施の形態に係る照明装置、投射装置および投射型映像表示装置について説明する。その後、図6~図11を適宜参照しながら、一実施の形態に係る照明装置、投射装置および投射型映像表示装置に対する変形の一例について説明する。構成まず、コヒーレント光を投射する照明装置および投射装置を含み且つスペックルを目立たなくさせることができる投射型映像表示装置の構成を、主として図1~図5を参照して説明する。図1に示す投射型映像表示装置10は、スクリーン15と、コヒーレント光からなる映像光を投射する投射装置20と、を有している。投射装置20は、仮想面上に位置する被照明領域LZをコヒーレント光で照明する照明装置40と、被照明領域LZと重なる位置に配置され照明装置40によってコヒーレント光で照明される空間光変調器30と、空間光変調器30からのコヒーレント光をスクリーン15に投射する投射光学系25と、を有している。空間光変調器30としては、例えば、透過型の液晶マイクロディスプレイを用いることができる。この場合、照明装置40によって面状に照明される空間光変調器30が、画素毎にコヒーレント光を選択して透過させることにより、空間光変調器30をなすディスプレイの画面上に変調画像が形成されるようになる。こうして得られた変調画像映像光は、投射光学系25によって、等倍で或いは変倍されてスクリーン15へ投射される。これにより、変調画像がスクリーン15上に等倍で或いは変倍通常、拡大されて表示され、観察者は当該画像を観察することができる。なお、空間光変調器30としては、反射型のマイクロディスプレイを用いることも可能である。この場合、空間光変調器30での反射光によって変調画像が形成され、空間光変調器30へ照明装置40からコヒーレント光が照射される面と、空間光変調器30から変調画像をなす映像光が進みでる面が同一の面となる。このような反射光を利用する場合、空間光変調器30としてDMDDigitalMicromirrorDeviceなどのMEMS素子を用いることも可能である。上述した特許文献2に開示された装置では、DMDが空間光変調器として利用されている。また、空間光変調器30の入射面は、照明装置40によってコヒーレント光を照射される被照明領域LZと同一の形状および大きさであることが好ましい。この場合、照明装置40からのコヒーレント光を、スクリーン15への映像の表示に高い利用効率で利用することができるからである。スクリーン15は、透過型スクリーンとして構成されていてもよいし、反射型スクリーンとして構成されていてもよい。スクリーン15が反射型スクリーンとして構成されている場合には、観察者は、スクリーン15で反射されるコヒーレント光によって表示される映像を、スクリーン15に関して投射装置20と同じ側から観察することになる。一方、スクリーン15が透過型スクリーンとして構成されている場合、観察者は、スクリーン15を透過したコヒーレント光によって表示される映像を、スクリーン15に関して投射装置20とは反対の側から観察することになる。ところで、スクリーン15に投射されたコヒーレント光は、拡散され、観察者に映像として認識されるようになる。この際、スクリーン上に投射されたコヒーレント光は拡散によって干渉し、スペックルを生じさせることになる。ただし、ここで説明する投射型映像表示装置10では、以下に説明する照明装置40が、時間的に角度変化するコヒーレント光で、空間光変調器30が重ねられている被照明領域LZを照明するようになっている。より具体的には、以下に説明する照明装置40は、コヒーレント光からなる拡散光で被照明領域LZを照明するが、この拡散光の入射角度が経時的に変化していく。この結果、スクリーン15上でのコヒーレント光の拡散パターンも時間的に変化するようになり、コヒーレント光の拡散で生じるスペックルが時間的に重畳されて目立たなくなる。以下、このような照明装置40について、さらに詳細に説明する。図1および図2に示された照明装置40は、コヒーレント光の進行方向を被照明領域LZへ向ける光学素子50と、光学素子50へコヒーレント光を照射する照射装置60と、を有している。光学素子50は、光拡散素子乃至光拡散要素として機能するホログラム記録媒体55、とりわけ、散乱板6の像5を再生し得るホログラム記録媒体55を含んでいる。図示する例では、光学素子50はホログラム記録媒体55から形成されている。図示する例で光学素子50をなしているホログラム記録媒体55は、照射装置60から照射されるコヒーレント光を再生照明光Laとして受けて、当該コヒーレント光を高効率で回折することができる。とりわけ、ホログラム記録媒体55は、その各位置、言い換えると、その各点とも呼ばれるべき各微小領域に入射するコヒーレント光を回折することによって、散乱板6の像5を再生することができるようになっている。一方、照射装置60は、ホログラム記録媒体55のコヒーレント光が、光学素子50のホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50へコヒーレント光を照射する。したがって、ある瞬間に、照射装置60によってコヒーレント光を照射されているホログラム記録媒体55上の領域は、ホログラム記録媒体55の表面の一部分であって、とりわけ図示する例では、点と呼ばれるべき微小領域となっている。そして、照射装置60から照射されてホログラム記録媒体55上を走査するコヒーレント光は、ホログラム記録媒体55上の各位置各点または各領域以下、同じに、当該ホログラム記録媒体55の回折条件を満たすような入射角度で、入射するようになっている。照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55で回折されて少なくとも一部分において互いに重なり合う領域を照明する。とりわけここで説明する形態では、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55で回折されて同一の被照明領域LZを照明するようになっている。より詳細には、図2に示すように、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光が、それぞれ、被照明領域LZに重ねて散乱板6の像5を再生するようになっている。すなわち、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、光学素子50で拡散されて拡げられて、同一の被照明領域LZに入射するようになる。このようなコヒーレント光の回折作用を可能にするホログラム記録媒体55として、図示する例では、フォトポリマーを用いた反射型の体積型ホログラムが用いられている。このホログラム記録媒体55は、図3に示すように、実物の散乱板6からの散乱光を物体光Loとして用いて作製されている。図3には、ホログラム記録媒体55をなすようになる感光性を有したホログラム感光材料58に、互いに干渉性を有したコヒーレント光からなる参照光Lrと物体光Loとが露光されている状態が、示されている。参照光Lrは、例えば、特定波長域のレーザ光を発振するレーザ光源からのレーザ光が用いられており、平行光束として一定の方向に沿って進みホログラム感光材料58に入射する。一具体例として、レーザ光源から放出された直進光としてのレーザ光を、まず、スペイシャルフィルタ等で発散させ拡げて発散光束に変換し、次に、コリーメータを用いて、所定のビーム断面積を有する平行光束に変換し、その後、ホログラム感光材料58に入射させる。次に、物体光Loは、たとえばオパールガラスからなる散乱板6からの散乱光として、ホログラム感光材料58に入射する。ここでは作製されるべきホログラム記録媒体55が反射型なので、物体光Loは、参照光Lrとは反対側の面からホログラム感光材料58へ入射する。物体光Loは、参照光Lrと干渉性を有している必要がある。したがって、例えば、同一のレーザ光源から発振されたレーザ光を分割して、分割された一方を上述の参照光Lrとして利用し、他方を物体光Loとして使用することができる。図3に示す例では、散乱板6の板面への法線方向と平行な平行光束が、散乱板6へ入射して散乱され、そして、散乱板6を透過した散乱光が物体光Loとしてホログラム感光材料58へ入射している。この方法によれば、通常安価に入手可能な等方散乱板を散乱板6として用いた場合に、散乱板6からの物体光Loが、ホログラム感光材料58の全域に概ね均一な光量分布で入射することが可能となる。またこの方法によれば、散乱板6による散乱の度合いにも依存するが、ホログラム感光材料58の各位置に、散乱板6の出射面6aの全域から概ね均一な光量で参照光Lrが入射しやすくなる。このような場合には、得られたホログラム記録媒体55の各位置に入射した光が、それぞれ、散乱板6の像5を同様の明るさで再生すること、および、再生された散乱板6の像5が概ね均一な明るさで観察されることが実現され得る。以上のようにして、参照光Lrおよび物体光Loがホログラム記録材料58に露光されると、参照光Lrおよび物体光Loが干渉してなる干渉縞が生成され、この光の干渉縞が、何らかのパターン体積型ホログラムでは、一例として、屈折率変調パターンとして、ホログラム記録材料58に記録される。その後、ホログラム記録材料58の種類に対応した適切な後処理が施され、ホログラム記録材料55が得られる。図4には、図3の露光工程を経て得られたホログラム記録媒体55の回折作用再生作用が示されている。図4に示すように、図3のホログラム感光材料58から形成されたホログラム記録媒体55は、露光工程で用いられたレーザ光と同一波長の光であって、露光工程における参照光Lrの光路を逆向きに進む光によって、そのブラッグ条件が満たされるようになる。すなわち、図4に示すように、ホログラム感光材料58に対する平行光束としての参照光Lrの進行方向と同一の方向に沿って逆向きに進む平行光束は、再生照明光Laとして、当該ホログラム感光材料58と同一位置に配置されたホログラム記録媒体55に高効率で回折されるようになる。ホログラム記録媒体55で回折された再生光Lbは、露光工程時におけるホログラム感光材料58に対する散乱板6の相対位置図3参照と同一の位置関係をなすようになるホログラム記録媒体50に対する特定の位置に、散乱板6の再生像5を生成する。この際、散乱板6の再生像5を生成する再生光再生照明光Laをホログラム記録媒体55で回折してなる光Lbは、露光工程時に散乱板6からホログラム感光材料58へ向かって進んでいた物体光Loの光路を逆向きに進む光として散乱板6の像5の各点を再生する。そして、上述したように、また図3に示すように、露光工程時に散乱板6の出射面6aの各位置から出射する散乱光Loが、それぞれ、ホログラム感光材料58の概ね全領域に入射するように拡散している拡がっている。すなわち、ホログラム感光材料58上の各位置には、散乱板6の出射面6aの全領域からの物体光Loが入射し、結果として、出射面6a全体の情報がホログラム記録媒体55の各位置にそれぞれ記録されている。このため、図4に示された、再生照明光Laとして機能する平行光束をなす各光は、それぞれ単独で、ホログラム記録媒体55の各位置に入射して互いに同一の輪郭を有した散乱板6の像5を、互いに同一の位置被照明領域LZに再生することができる。一方、このようなホログラム記録媒体55からなる光学素子50にコヒーレント光を照射する照射装置60は、一定の方向dsに進むコヒーレント光を光学素子50のホログラム記録媒体55の各位置に照射するようになっている。言い換えると、照射装置60は、仮想の平行光束をなす一光線の光路に沿って、光学素子50のホログラム記録媒体55の各位置にコヒーレント光を照射するようになっている。具体的な構成として、図1、図2および図5に示された例において、照射装置60は、特定波長域のコヒーレント光を生成するレーザ光源61aと、レーザ光源61aからのコヒーレント光の光路を変化させる走査デバイス65と、を有している。走査デバイス65は、コヒーレント光の光路を経時的に変化させ、これにより、コヒーレント光が、ホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50に入射するようになる。図1、図2および図5に示された例において、照射装置60は、コヒーレント光を反射する反射面66aであって少なくとも一つの軸線RAを中心として回動可能な反射面を有した反射デバイス66と、反射デバイス66で反射された光の光路を一定の方向dsと平行な方向に偏向させる偏向素子67と、を有している。図示された本実施の形態において、反射デバイス66は、一つの軸線RA1を中心として回動可能な反射面66aとしてのミラーを有したミラーデバイスとして、構成されている。そして、図2および図5に示すように、このミラーデバイス66は、ミラー66aの配向を変化させることによって、レーザ光源61aからのコヒーレント光の進行方向を変化させるようになっている。この際、図2に示すように、ミラーデバイス66は、概ね、一定の位置基準位置SPにおいてレーザ光源61aからコヒーレント光を受けるようになっている。このため、コヒーレント光は、所定の角度範囲内において周期的に回動するミラーデバイス66によって進行方向を変えられた後、基準位置SPから発散する発散光束をなす光線の光路に沿って進むようになる。一方、本実施の形態における偏向素子67は、反射デバイス66の以上の構成に対応して、基準位置SPから発散する発散光束をコリメートして平行光束に変換し得るように、構成されている。具体的には、偏向素子67は、レンズとして構成され、基準位置SPから発散する発散光束をコリメートし得る位置に配置されている。このため、偏向素子67で光路を再生調整されたコヒーレント光は、平行光束の一光線をなす再生照明光Laとして、光学素子50のホログラム記録媒体55へ入射し得る。結果として、照射装置60からのコヒーレント光はホログラム記録媒体55上を走査するようになり、且つ、ホログラム記録媒体55上の各位置に入射したコヒーレント光が同一の輪郭を有した散乱板6の像を同一の位置被照明領域LZに再生するようになる。なお、図5は、図2に示された照明装置40の構成を斜視図として示している。図2および図5に示された反射デバイス66は、一つの軸線RA1に沿ってミラー66aを回動させるように、構成されている。このため、反射デバイス66で連続的に進行方向を変化させられるコヒーレント光の偏向素子67への入射点IP1は、反射デバイス66をなすレンズの入射面上の線状走査経路PW1を往復動するようになる。とりわけ図5に示された例では、反射デバイス66の回動軸線RA1は、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系つまり、XY平面がホログラム記録媒体55の板面と平行となるXY座標系のY軸と、平行に延びている。そして、反射面66aが、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のY軸と平行な軸線RA1を中心として周期的に回動することにより、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IP2が、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のX軸と平行な方向に往復動するようになっている。すなわち、図5に示された例では、照射装置60は、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を直線経路PW2に沿って走査するように、光学素子50にコヒーレント光を照射する。なお、光学素子50のホログラム記録媒体55へ入射するコヒーレント光の波長は、図3の露光工程記録工程で用いた光の波長と厳密に一致させる必要はなく、露光工程で用いた光の波長から多少ずれていても被照明領域LZに像5を実質的に再生することができる。そもそも、実際上の問題として、ホログラム記録媒体55を作成する際、ホログラム記録材料58が収縮する場合があり、このような場合には、むしろ、ホログラム記録材料58の収縮を考慮して、照射装置60から光学素子50に照射されるコヒーレント光の波長が調整されていた方が良い。このような点から、コヒーレント光源61aで生成するコヒーレント光の波長は、図3の露光工程記録工程で用いた光の波長と厳密に一致させる必要はなく、ほぼ同一となっていればよい。また、同様の理由から、光学素子50のホログラム記録媒体55の各位置へ入射する光の進行方向も、厳密に同一方向に沿った経路を取っていなくとも、被照明領域LZに像5を実質的に再生することができる。実際に、図2および図5に示す例では、反射デバイス66のミラー反射面66aは、必然的に、その回動軸線RA1からずれる。したがって、基準位置SPを通過しない回動軸線RA1を中心としてミラー66aを回動させた場合、反射デバイス66から偏向素子67へ向かうコヒーレント光は、厳密な意味で、基準位置SPからの発散光束をなす一光線とはならないことがあり、結果として、走査デバイス65から光学素子50へ向かうコヒーレント光は、厳密な意味で、常に同一の一定方向dsに進まないこともある。しかしながら、実際には、図示された構成の照射装置60から光学素子50をなすホログラム記録媒体55上の各位置へ入射するコヒーレント光によって、被照明領域LZに重ねて像5を実質的に再生することができる。このような点から、本明細書で用いる同一方向、一定方向平行等の幾何学的条件を特定する用語については、厳密な意味に縛られることなく、同様の光学的機能を期待し得る程度の誤差を含めて解釈することとする。作用効果次に、以上の構成からなる照明装置40、投射装置20および投射型映像表示装置10の作用について説明する。まず、照射装置60は、コヒーレント光が光学素子50のホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50へコヒーレント光を照射する。具体的には、レーザ光源61aで一定方向に沿って進む特定波長域のコヒーレント光が生成され、このコヒーレント光が走査デバイス65で進行方向を変えられる。走査デバイス65は、ホログラム記録媒体55上の各位置に、ブラッグ条件を満たす一定の方向dsから、つまり、一定の入射角度で、特定波長域のコヒーレント光を入射させる。この結果、各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55での回折により、被照明領域LZに重ねて散乱板6の像5を再生する。すなわち、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、光学素子50で拡散されて拡げられて、被照明領域LZの全域に入射するようになる。このようにして、照射装置60は、被照明領域LZをコヒーレント光で照明するようになる。図1に示すように、投射装置20においては、照明装置40の被照明領域LZと重なる位置に空間光変調器30が配置されている。このため、空間光変調器30は、照明装置40によって面状に照明され、例えば画素毎にコヒーレント光を選択して透過させることにより、映像を形成するようになる。この映像は、投射光学系25によってスクリーン15に投射される。スクリーン15に投射されたコヒーレント光は、拡散され、観察者に映像として認識されるようになる。ただし、この際、スクリーン15上に投射されたコヒーレント光は拡散によって干渉し、スペックルを生じさせることになる。しかしながら、ここで説明してきた照明装置40によれば、次に説明するように、スペックルを極めて効果的に目立たなくさせることができる。前掲の非特許文献1によれば、スペックルを目立たなくさせるには、偏光位相角度時間といったパラメータを多重化し、モードを増やすことが有効であるとされている。ここでいうモードとは、互いに無相関なスペックルパターンのことである。例えば、複数のレーザ光源から同一のスクリーンに異なる方向からコヒーレント光を投射した場合、レーザ光源の数だけ、モードが存在することになる。また、同一のレーザ光源からのコヒーレント光を、時間を区切って異なる方向から、スクリーンに投射した場合、人間の目で分解不可能な時間の間にコヒーレント光の入射方向が変化した回数だけ、モードが存在することになる。そして、このモードが多数存在する場合には、光の干渉パターンが無相関に重ねられて平均化され、結果として、観察者の目によって観察されるスペックルが目立たなくなるものと考えられている。上述した照射装置60では、コヒーレント光が、ホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50に照射される。また、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、同一の被照明領域LZの全域をコヒーレント光で照明するが、当該被照明領域LZを照明するコヒーレント光の照明方向は互いに異なる。そして、コヒーレント光が入射するホログラム記録媒体55上の位置が経時的に変化するため、被照明領域LZへのコヒーレント光の入射方向も経時的に変化する。被照明領域LZを基準にして考えると、被照明領域LZ内の各位置には絶えずコヒーレント光が入射してくるが、その入射方向は、図1に矢印A1で示すように、常に変化し続けることになる。結果として、空間光変調器30の透過光によって形成された映像の各画素をなす光が、図1に矢印A2で示すように経時的に光路を変化させながら、スクリーン15の特定の位置に投射されるようになる。なお、コヒーレント光はホログラム記録媒体55上を連続的に走査する。したがって、照射装置60から被照明領域LZへのコヒーレント光の入射位置が連続的に変化し、これにともなって、投射装置20からスクリーン15へのコヒーレント光の入射方向も連続的に変化する。ここで、投射装置20からスクリーン15へのコヒーレント光の入射方向が僅か例えば0.数°だけ変化すれば、スクリーン15上に生じるスペックルのパターンも大きく変化し、無相関なスペックルパターンが十分に重畳されることになる。加えて、走査デバイス65の反射デバイス66はMEMSミラーやポリゴンミラー等から構成されるが、実際に市販されているMEMSミラーやポリゴンミラー等の反射デバイス66の周波数は通常数百Hz以上であり、数万Hzにも達する反射デバイス66も珍しくない。以上のことから、上述してきた本実施の形態によれば、映像を表示しているスクリーン15上の各位置において時間的にコヒーレント光の入射方向が変化していき、且つ、この変化は、人間の目で分解不可能な速さであり、結果として、人間の目には、相関の無いコヒーレント光の散乱パターンが多重化されて観察されることになる。したがって、各散乱パターンに対応して生成されたスペックルが重ねられ平均化されて、観察者に観察されることになる。これにより、スクリーン15に表示されている映像を観察する観察者に対して、スペックルを極めて効果的に目立たなくさせることができる。なお、人間によって観察される従来のスペックルには、スクリーン15上でのコヒーレント光の散乱を原因とするスクリーン側でのスペックルだけでなく、スクリーンに投射される前におけるコヒーレント光の散乱を原因とする投射装置側でのスペックルも発生し得る。この投射装置側で発生したスペックルパターンは、空間光変調器30を介してスクリーン15上に投射されることによって、観察者に認識され得るようにもなる。しかしながら、上述してきた本実施の形態によれば、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を連続的に走査し、そしてホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光が、それぞれ、空間光変調器30が重ねられた被照明領域LZの全域を照明するようになる。すなわち、ホログラム記録媒体55が、スペックルパターンを形成していたそれまでの波面とは別途の新たな波面を形成し、複雑且つ均一に、被照明領域LZ、さらには、空間光変調器30を介してスクリーン15を照明するようになる。このようなホログラム記録媒体55での新たな波面の形成により、投射装置側で発生するスペックルパターンは不可視化されることになる。ところで、前掲の非特許文献1には、スクリーン上に生じたスペックルの程度を示すパラメータとして、スペックルコントラスト単位という数値を用いる方法が提案されている。このスペックルコントラストは、本来は均一の輝度分布をとるべきテストパターン映像を表示した際に、スクリーン上に実際に生じる輝度のばらつきの標準偏差を、輝度の平均値で除した値として定義される量である。このスペックルコントラストの値が大きければ大きいほど、スクリーン上のスペックル発生程度が大きいことを意味し、観察者に対して、斑点状の輝度ムラ模様がより顕著に提示されていることを示す。図1~図5を参照しながら説明してきた投射型映像表示装置10について、スペックルコントラストを測定したところ、3.0となった条件1。また、上述の光学素子50として、反射型の体積型ホログラムに代えて、特定の再生照明光を受けた場合に散乱板6の像5を再生し得るように計算機を用いて設計された凹凸形状を有する計算機合成ホログラムCGHとしてのレリーフ型ホログラムを用いた場合についてのスペックルコントラストは3.7となった条件2。HDTV高精細テレビの映像表示用途にて、観察者が肉眼観察した場合に輝度ムラ模様がほとんど認識できないレベルとして、スペックルコントラスト6.0以下という基準たとえば、WO/2001/081996号公報参照が示されているが、上述してきた本実施の形態はこの基準を十分に満たしている。また、実際に肉眼観察したところ、視認され得る程度の輝度ムラ明るさのムラは発生していなかった。一方、レーザ光源からのレーザ光を単なる平行光束として空間光変調器30を照明した場合、すなわち、図1に示された投射型映像表示装置10の空間光変調器30に、走査デバイス65や光学素子50を介さず、レーザ光源61aからのコヒーレント光を平行光束に整形して入射させた場合、スペックルコントラストは20.7となった条件3。この条件下では、肉眼観察により、斑点状の輝度ムラ模様がかなり顕著に観察された。また、光源61aを緑色のLED非コヒーレント光源に交換し、このLED光源からの光を空間光変調器30に入射させた場合、すなわち、図1に示された投射型映像表示装置10の空間光変調器30に、走査デバイス65や光学素子50を介さず、LED光源からの非コヒーレント光を平行光束として入射させた場合、スペックルコントラストは4.0となった条件4。この条件下では、肉眼観察で視認され得る程度の輝度ムラ明るさのムラは発生していなかった。条件1および条件2の結果が、条件3の結果よりも極めて良好であり、さらに、条件4の測定結果と比較しても良好となった。既に述べたとおり、スペックルの発生という問題は、実用上、レーザ光などのコヒーレント光源を用いた場合に生じる固有の問題であり、LEDなどの非コヒーレント光源を用いた装置では、考慮する必要のない問題である。加えて、条件1および条件2では、条件4と比較して、スペックル発生の原因となり得る光学素子50が追加されている。これらの点から、条件1および条件2によれば、スペックル不良に十分に対処することができたと言える。加えて、上述してきた本実施の形態によれば、次の利点を享受することもできる。上述してきた本実施の形態によれば、照射装置60から照射されたコヒーレント光からなる再生照明光Laは、光学素子50に向けて一定の方向dsに沿って進み、当該光学素子50のホログラム記録媒体55の各位置へ入射する。すなわち、照射装置60から照射されたコヒーレント光からなる再生照明光Laは、平行光束をなす光線の光路を辿って、当該光学素子50のホログラム記録媒体55の各位置へ入射するようになる。したがって、ホログラム記録媒体55は、平行光束としての再生照明光Laによってそのブラッグ条件が満たされるようになっていればよい。このような本実施の形態によるホログラム記録媒体55によれば、以下のように再生照明光Laの取り扱いが格段に容易化され得る。本実施の形態とは異なり、発散光束としての再生照明光によってそのブラッグ条件が満たされるようになるホログラム記録媒体を用いた場合、すなわち、発散光束をなす光線の光路を辿って進む再生照明光によってそのブラッグ条件が満たされるようになるホログラム記録媒体を用いた場合、照射装置からのコヒーレント光が、当該発散光束をなす光線の光路に沿って、ホログラム記録媒体に入射するようにしなければならない。この場合、当該発散光束の発散点発散中心をホログラム記録媒体に対して位置決めする必要が生じるが、本実施の形態では、コヒーレント光の進行方向dsのみをホログラム記録媒体55に対して調節すればよく、この点において再生照明光の取り扱いを簡略化することができる。また、発散光束は、発散点から離間するにつれて、光路幅がしだいに拡がっていくが、平行光束の光路幅は拡大しない。さらに、平行光束は、ミラー等の簡易な手段によって、光路を変更され得る。これらの点から、本実施の形態によれば、再生照明光の取り扱いを格段に容易化することができ、また、照明装置40を小型化することも可能となる。さらに、平行光束としての再生照明光Laによってそのブラッグ条件が満たされる本実施の形態によるホログラム記録媒体55は、平行光束を参照光Lrとして用いた上述の干渉露光法によって、作製され得る。平行光束からなる参照光Lrを用いてホログラム感光材料58を露光する場合、収束光束や発散光束からなる参照光を用いる場合と比較して、上述した再生照明光Laの取り扱いを容易化できるのと同様の理由で、参照光Lrの取り扱いを格段に容易化することができる。この点から、本実施の形態によれば、ホログラム記録媒体55の設計および大量複製を容易化することもできる。また、上述してきた本実施の形態によれば、スペックルを目立たなくさせるための光学素子50が、照射装置60から照射されるコヒーレント光のビーム形態を整形および調整するための光学部材としても機能し得る。したがって、光学系を小型且つ簡易化することができる。さらに、上述してきた本実施の形態によれば、ホログラム記録媒体55の各位置に入射するコヒーレント光が、互いに同一の位置に、散乱板6の像5を生成するとともに、当該像5に重ねて空間光変調器30が配置されている。このため、ホログラム記録媒体55で回折された光を、高効率で、映像形成のために利用することが可能となり、光源61aからの光の利用効率の面においても優れる。変形図1~5に例示された一具体例に基づいて説明してきた一実施の形態に対して、種々の変更を加えることが可能である。以下、図面を参照しながら、変形の一例について説明する。以下の説明で用いる図面では、上述した実施の形態における対応する部分に対して用いた符号と同一の符号を用いており、重複する説明を省略する。照明装置上述した形態によれば、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。ただし、この作用効果は、主として照明装置40に起因したものである。したがって、この照明装置40を種々の態様で有用に使用することができる。例えば、照明装置40を単なる照明として用いることができ、この場合、明るさのムラ輝度ムラ、ちらつきを目立たなくさせることができる。また、上述した照明装置40をスキャナ一例として、像読み取り装置用の照明として用いてもよい。このような例においては、照明装置40の被照明領域LZ上にスキャンされるべき対象物を配置することにより、当該対象物上に生じるスペックルを目立たなくさせることができる。結果として、従来必要であった像補正手段等を不要にすることもできる。照明装置40がスキャナに組み込まれる場合には、照明装置40による被照明領域LZが、上述した形態と同様に、面であってもよい。あるいは、照明装置40による被照明領域LZが一方向に延びる細長い領域線状とも呼ばれるような領域であってもよい。この場合、スキャナに組み込まれた照明装置40が、前記一方向と直交する方向に沿って、対象物に対して相対移動することにより、二次元的な像情報を読み取ることも可能となる。またさらに、図6に示すように、光学素子50が、重ならないようにして並べて配置された複数のホログラム記録媒体55-1,55-2,を含んでいても良い。図6に示された各ホログラム記録媒体55-1,55-2,は、それぞれ短冊状に形成され、その長手方向と直交する方向に、隙間無く並べて配列されている。また、各ホログラム記録媒体55-1,55-2,は、互いに同一の仮想面上に位置している。各ホログラム記録媒体55-1,55-2,は、それぞれ、重ならないようにして並べて配置された被照明領域LZ-1,LZ-2,に散乱板6の像5を生成する、言い換えると、被照明領域LZ-1,LZ-2,にコヒーレント光を照明するようになっている。各被照明領域LZ-1,LZ-2,は、一方向に延びる細長い領域線状とも呼ばれるような領域として形成され、その長手方向と直交する方向に、隙間無く並べて配列されている。また、各被照明領域LZ-1,LZ-2,は、互いに同一の仮想面上に位置している。図6に示された例では、次のようにして、被照明領域LZ-1,LZ-2,を照明するようにしてもよい。まず、照射装置60は、コヒーレント光が第1のホログラム記録媒体55-1の長手方向前記一方向に沿った経路PW2を繰り返し走査するように、光学素子50の第1のホログラム記録媒体55-1へ当該コヒーレント光を照射する。第1のホログラム記録媒体55-1の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、第1の照明領域LZ-1に重ねて線状あるいは細長状の散乱板6の像5を再生し、当該第1の照明領域LZ-1をコヒーレント光で照明するようになる。所定の時間が経過すると、照射装置60は、第1のホログラム記録媒体55-1に隣接する第2のホログラム記録媒体55-2上にコヒーレント光を照射し、第1の被照明領域LZ-1に代えて、第1の被照明領域LZ-1に隣接する第2の被照明領域LZ-2をコヒーレント光で照明する。以下、順に各ホログラム記録媒体にコヒーレント光を照射して、当該ホログラム記録媒体に対応する被照明領域をコヒーレント光で照明していく。このような方法によれば、照明装置を移動させることなく、二次元的な像情報を読み取ることが可能となる。空間光変調器、投射光学系、スクリーン上述した形態によれば、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。ただし、この作用効果は、主として照明装置40に起因したものである。そして、この照明装置40を、種々の既知な空間光変調器、投射光学系、スクリーン等と組み合わせても、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。この点から、空間光変調器、投射光学系、スクリーンは、例示したものに限られず、種々の既知な部材、部品、装置等を用いることができる。上述した形態において、照明装置40が、ホログラム記録媒体やレンズアレイ等からなる光拡散素子55を含む光学素子50を有し、光拡散素子55でプロファイルが整形されたコヒーレント光が空間光変調器30に直接入射する例を示した。しかしながら、このような構成に限られることなく、照明装置40および空間光変調器30を含む投射装置20の構成を適宜変更することができる。一例として、図10に示された例では、コヒーレント光の光路における照明装置40から空間光変調器30までの間に、インテグレーターロッド22およびリレー光学系23が、この順番で配置されている。また、図11に示された別の例では、コヒーレント光の光路における照明装置40から空間光変調器30までの間に、リレー光学系23のみが配置されている。従来の多くの投射装置や投射表示装置、典型的には従来の大型の投射装置や投射表示装置では、空間光変調器よりも上流側に、照度分布を均一化させるためのインテグレーターロッドと、ある位置を進む光の断面情報を別の位置に伝達し得るリレー光学系と、が設けられている。上述した形態で説明した照明装置40は、このような従来の投射装置や投射表示装置にも適用することができ、一例として、図10に示すように、インテグレーターロッド22およびリレー光学系23をそのまま利用すること、或いは、図11に示すように、インテグレーターロッド22を取り除いてリレー光学系23をそのまま利用することが可能となる。なお、図11に示す例においては、リレー光学系23は、図10においてインテグレーターロッド22の入射面22aが配置されていた面VPでの光の断面情報を空間光変調器30に伝達し得るようになっている。すなわち、図11に示された例におけるリレー光学系23の光学素子50に対する相対位置は、図10における光学素子50に対するインテグレーターロッド22の入射面22aの相対位置と一致している。投射型映像表示装置また、ホログラム記録媒体55が、空間光変調器30の入射面に対応した形状を有した平面状の散乱板6を用いて、干渉露光法により作製される例を示したが、これに限られず、ホログラム記録媒体55が、何らかのパターンを有した散乱板を用いて、干渉露光法により作製されてもよい。この場合、ホログラム記録媒体55によって、何らかのパターンを持った散乱板の像が再生されるようになる。言い換えると、光学素子50ホログラム記録媒体55は、何らかのパターンを持った被照明領域LZを照明するようになる。この光学素子50を用いる場合、空間光変調器30を、さらには投射光学系25をも上述の一実施の形態における投射型映像表示装置10から省き、スクリーン15を被照明領域LZと重なる位置に配置することによって、スクリーン15上にホログラム記録媒体55に記録された何らかのパターンを表示することが可能となる。この表示装置においても、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査するように、照射装置60が光学素子50にコヒーレント光を照射することによって、スクリーン15上でのスペックルを目立たなくさせることができる。図7には、このような変形の一具体例が開示されている。図示する例において、光学素子50は、第1~第3のホログラム記録媒体55-1,55-2,55-3を含んでいる。第1~第3のホログラム記録媒体55-1,55-2,55-3は、互いに重ならないように位置をずらして、光学素子50の入射面と平行な面上に配置されている。各ホログラム記録媒体55-1,55-2,55-3は、矢印の輪郭を有した像5を再生することができる、言い換えると、矢印の輪郭を有した被照明領域LZ-1,LZ-2,LZ-3をコヒーレント光で照明することができるようになっている。各ホログラム記録媒体55-1,55-2,55-3にそれぞれ対応した第1~第3の被照明領域LZ-1,LZ-2,LZ-3は、同一の仮想面上に、互いに重ならないように配置されている。とりわけ図示する例では、各被照明領域LZ-1,LZ-2,LZ-3をなす矢印によって示される向きがすべて同一で、この向きに沿って第1~第3被照明領域LZ-1,LZ-2,LZ-3が順に位置している。例えば、照射装置60からのコヒーレント光が第1ホログラム記録媒体55-1上を走査している場合には、最も後方に位置する第1の被照明領域LZ-1が照明される。一例として次に、図7に示すように、照射装置60からのコヒーレント光が第2ホログラム記録媒体55-2上を走査するようになり、真ん中に位置する第2の被照明領域LZ-2が照明される。その後、照射装置60からのコヒーレント光が第3ホログラム記録媒体55-3上を走査するようになると、最も前方に位置する第3の被照明領域LZ-3が照明される。照射装置上述した形態では、照射装置60が、レーザ光源61aと、走査デバイス65と、を有する例を示した。走査デバイス65が、コヒーレント光の進行方向を反射によって変化させる一軸回動型の反射デバイス66と、反射デバイス66からの種々の進行方向へ進むコヒーレント光の進行方向を同一の方向dsに偏向させる偏向素子67と、を有する例を示したが、これに限られない。走査デバイス65の反射デバイス66は、図8に示すように、反射デバイス66のミラー反射面66aが、第1の回動軸線RA1だけでなく、第1の回動軸線RA1と交差する第2の回動軸線RA2を中心としても回動可能となっていてもよい。図8に示された例では、ミラー66aの第2の回動軸線RA2は、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のY軸と平行に延びる第1回動軸線RA1と、直交している。そして、ミラー66aが、第1軸線RA1および第2軸線RA2の両方を中心として回動可能なため、反射デバイス66からのコヒーレント光の偏向素子67の表面への入射点IP1は、二次元方向に移動可能となる。結果として、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IP2は、ホログラム記録媒体55の板面上で二次元方向に移動可能となる。一例として図8に示されているように、コヒーレント光の偏向素子67への入射点IP1が円周走査経路PW1上を移動するようにすることもでき、また、コヒーレント光の光学素子50への入射点IP2が円周走査経路PW2上を移動するようにすることもできる。また、走査デバイス65が、二以上の反射デバイスミラーデバイス66を含んでいてもよい。この場合、各反射デバイス66の反射面ミラー66aが、単一の軸線を中心としてのみ回動可能であっても、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IP2を、ホログラム記録媒体55の板面上で二次元方向に移動させることができる。なお、走査デバイス65に含まれる反射デバイス66の具体例としては、MEMSミラー、ポリゴンミラー等を挙げることができる。また、走査デバイス65は、反射によってコヒーレント光の進行方向を変化させる反射デバイス一例として、上述してきたミラーデバイス66以外のデバイスを含んで構成されていてもよい。例えば、走査デバイス65が、屈折プリズムやレンズ等を含んでいていてもよい。一方、走査デバイス65に含まれる偏向素子67の具体例としては、上述した樹脂製やガラス製のレンズの他に、フレネルレンズ、ホログラムレンズ、回折光学素子DOE:DiffractiveOpticalElement等を挙げることができる。そもそも、走査デバイス65は必須ではなく、照射装置60の光源61aが、光学素子50に対して変位可能移動、揺動、回転に構成され、光源61aの光学素子に対する変位によって、光源61aから照射されたコヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査するようにしてもよい。すなわち、光源61aから放出されたコヒーレント光の光路を連続的に変化させることに加えて、あるいは、光源61aから放出されたコヒーレント光の光路を連続的に変化させることに代えて、光源61aの配向配置や向き等を変化させて、光源61aからコヒーレント光の放出方向を変化させるようにしてもよい。一具体例として、図9に示すように、照射装置60が、コヒーレント光を生成する光源61aと、光学素子50に対する光源61aの配置が変化し得るように当該光源61aを保持する保持機構69と、を有するようにしてもよい。この保持機構69は、光学素子50に対する光源61aの配置を変化させて、光源61aからのコヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査するようにしている。図9に示す例においても、ホログラム記録媒体55の各位置に入射するコヒーレント光の進行方向は一定の方向dsとなっている。そして、保持機構69は、当該コヒーレント光の進行方向と直交する方向に光源61aを並進平行に移動させるように構成されている。さらに、照射装置60の光源61aが、線状光線として整形されたレーザ光を発振する前提で説明してきたが、これに限られない。とりわけ、上述した形態では、光学素子50の各位置に照射されたコヒーレント光は、光学素子50によって、被照明領域LZの全域に入射するようになる光束に整形される。したがって、照射装置60の光源61aから光学素子50に照射されるコヒーレント光は精確に整形されていなくとも不都合は生じない。このため、光源61aから発生されるコヒーレント光は、発散光束であってもよい。また、光源61aから発生されるコヒーレント光の断面形状は、円でなく、楕円等であってもよい。さらには、光源61aから発生されるコヒーレント光の横モードがマルチモードであってもよい。なお、光源61aが発散光束を発生させる場合、コヒーレント光は、光学素子50のホログラム記録媒体55に入射する際に、点ではなくある程度の面積を持った領域に入射することになる。この場合、ホログラム記録媒体55で回折されて被照明領域LZの各位置に入射する光は、角度を多重化されることになる。言い換えると、各瞬間において、被照明領域LZの各位置には、或る程度の角度範囲の方向からコヒーレント光が入射する。このような角度の多重化によって、スペックルをさらに効果的に目立たなくさせることができる。その一方で、ホログラム記録媒体やレンズアレイからなる光拡散素子55を用いて、より正確に整形された光で空間光変調器30を照明する観点からは、図2に二点鎖線で示すように、光源61aから走査デバイス65までの光路中にレンズ62を配置してもよい。このレンズ62は、当該レンズ62の光軸が光源61aから放射されるコヒーレント光の光軸と揃うように、位置決めされている。このようなレンズ62によれば、光源61aからの発散光を基準位置SP図5参照に集光して照射することが可能となる。この場合、コヒーレント光が、光学素子50の光拡散素子55の各位置に、より正確に予定した方向から入射することが可能となり、結果として、空間光変調器30を、より正確に、予定した方向から照明することが可能となる。これにより、光量損失を効果的に抑制しながら、上述してきた作用効果を奏することが可能となる。上述した形態では、照射装置60が単一のレーザ光源61aのみを有する例を示したが、これに限られない。例えば、照射装置60が、同一波長域の光を発振する複数の光源を含んでいても良い。この場合、照明装置40は、被照明領域LZをより明るく照明することが可能となる。また、異なる固体のレーザ光源からのコヒーレント光は、互いに干渉性を有しない。したがって、無相関なスペックルパターンの多重化がさらに進み、スペックルをさらに目立たなくさせることができる。また、照射装置60が、異なる波長域のコヒーレント光を発生させる複数の光源を含んでいてもよい。この例によれば、単一レーザ光では表示することが困難な色を加法混色によって生成し、当該色で被照明領域LZを照明することができる。また、この場合、投射装置20または投射型映像表示装置10において、空間光変調器30が、例えばカラーフィルタを含んでおり、各波長域のコヒーレント光毎に変調画像の形成が可能である場合には、複数色で映像を表示することが可能となる。あるいは、空間光変調器30がカラーフィルタを含んでいなくとも、照射装置60が各波長域のコヒーレント光を時分割的に照射し、且つ、空間光変調器30が、照射されている波長域のコヒーレント光に対応した変調画像を形成するように時分割的に作動する場合にも、複数色で映像を表示することが可能となる。とりわけ、投射装置20または投射型映像表示装置10において、照射装置60が、赤色光に対応する波長域のコヒーレント光を発生する光源と、緑色光に対応する波長域のコヒーレント光を発生する光源と、青色光に対応する波長域のコヒーレント光を発生する光源と、を含んでいる場合には、フルカラーで映像を表示することが可能となる。なお、光学素子50に含まれるホログラム記録媒体55は、波長選択性を有している。したがって、照射装置60が異なる波長域の光源を含んでいる場合には、ホログラム記録媒体55が、各光源で発生されるコヒーレント光の波長域にそれぞれ対応したホログラム要素を、積層した状態で、含むようにしてもよい。各波長域のコヒーレント光用のホログラム要素は、例えば、図3および図4を参照しながら既に説明した方法において、露光用の光参照光Lrおよび物体光Loとして、対応する波長域のコヒーレント光を用いることにより、作製され得る。また、各波長域のホログラム要素を積層してホログラム記録媒体55を作製することに代え、各波長域のコヒーレント光からなる物体光Loおよび参照光Lrを、それぞれ同時にホログラム感光材料58に露光して、単一のホログラム記録媒体55によって、複数の波長域の光をそれぞれ回折するようにしてもよい。光学素子上述した形態において、光学素子50が、フォトポリマーを用いた反射型の体積型ホログラム55からなる例を示したが、これに限られない。既に説明したように、光学素子50は複数のホログラム記録媒体55を含んでいてもよい。また、光学素子50は、銀塩材料を含む感光媒体を利用して記録するタイプの体積型ホログラムを含んでもよい。さらに、光学素子50は、透過型の体積型ホログラム記録媒体を含んでいてもよいし、レリーフ型エンボス型のホログラム記録媒体を含んでいてもよい。レリーフエンボス型ホログラムは、表面の凹凸構造によってホログラム干渉縞の記録が行われる。しかしながら、このレリーフ型ホログラムの場合、表面の凹凸構造による散乱が、新たなスペックル生成要因となる可能性があり、この点において体積型ホログラムの方が好ましい。体積型ホログラムでは、媒体内部の屈折率変調パターン屈折率分布としてホログラム干渉縞の記録が行われるため、表面の凹凸構造による散乱による影響を受けることはない。もっとも、体積型ホログラムでも、銀塩材料を含む感光媒体を利用して記録するタイプのものは、銀塩粒子による散乱が新たなスペックル生成要因となる可能性がある。この点において、ホログラム記録媒体55としては、フォトポリマーを用いた体積型ホログラムの方が好ましい。また、図3に示す露光工程では、いわゆるフレネルタイプのホログラム記録媒体が作成されることになるが、レンズを用いた記録を行うことにより得られるフーリエ変換タイプのホログラム記録媒体を作成してもかまわない。ただ、フーリエ変換タイプのホログラム記録媒体を用いる場合には、像再生時にもレンズを使用してもよい。また、ホログラム記録媒体55に形成されるべき縞状パターン屈折率変調パターンや凹凸パターンは、現実の物体光Loおよび参照光Lrを用いることなく、予定した再生照明光Laの波長や入射方向、並びに、再生されるべき像の形状や位置等に基づき計算機を用いて設計されてもよい。このようにして得られたホログラム記録媒体55は、計算機合成ホログラムとも呼ばれる。また上述した変形例のように波長域の互いに異なる複数のコヒーレント光が照射装置60から照射される場合には、計算機合成ホログラムとしてのホログラム記録媒体55は、各波長域のコヒーレント光にそれぞれ対応して設けられた複数の領域に平面的に区分けされ、各波長域のコヒーレント光は対応する領域で回折されて像を再生するようにしてもよい。さらに、上述した形態において、光学素子50が、各位置に照射されたコヒーレント光を拡げて、当該拡げたコヒーレント光を用いて被照明領域LZの全域を照明する光拡散素子乃至光拡散要素として、ホログラム記録媒体55を、有している例を示したが、これに限られない。光学素子50は、ホログラム記録媒体55に代えて或いはホログラム記録媒体55に加えて、各位置に照射されたコヒーレント光の進行方向を変化させるとともに拡散させて、被照明領域LZの全域をコヒーレント光で照明する光拡散素子としてのレンズアレイを有するようにしてもよい。光拡散素子として機能するレンズアレイの具体例として、拡散機能を付与された全反射型または屈折型のフレネルレンズやフライアイレンズ等を挙げることができる。このような照明装置40においても、照射装置60が、レンズアレイからなる光拡散素子上をコヒーレント光が走査するようにして、光学素子50にコヒーレント光を照射するようにし、且つ、照射装置60から光学素子50の各位置に入射したコヒーレント光が、光拡散素子をなすレンズアレイによって進行方向を変化させられて被照明領域LZを照明するよう、照射装置60および光学素子50を構成しておくことにより、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。また、光学素子50がレンズアレイを含む態様においては、光学素子50がホログラム記録媒体55を含む態様と同様に、その他の構成、例えば照射装置60、空間光変調器30、投射光学系25およびスクリーン15に対して種々の変形修正変更を行うことが可能である。照明方法上述した形態において、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体55やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55が各位置に照射されたコヒーレント光を二次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、照明装置40が二次元的な被照明領域LZを照明する例を示した。ただし、既に説明してきたように、このような例に限定されることはなく、例えば、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を二次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体55やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55が各位置に照射されたコヒーレント光を二次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、照明装置40が二次元的な被照明領域LZを照明してもよい図8を参照しながら、既に説明した態様。また、既に言及しているように、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体55やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55が各位置に照射されたコヒーレント光を一次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、照明装置40が一次元的な被照明領域LZを照明するようにしてもよい。この態様において、照射装置60によるコヒーレント光の走査方向と、光学素子のホログラム記録媒体55やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55の拡散方向拡げる方向と、が平行となるようにしてもよい。さらに、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向または二次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体55やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55が各位置に照射されたコヒーレント光を一次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成されていてもよい。この態様において、既に説明したように、光学素子50が複数の光拡散素子55を有し、各光拡散素子55に対応した被照明領域LZを順に照明していくことによって、照明装置40が二次元的な領域を照明するようにしてもよい。この際、各被照明領域LZが、人間の目では同時に照明されているかのような速度で、順に照明されていってもよいし、あるいは、人間の目でも順番に照明していると認識できるような遅い速度で、順に照明されていってもよい。変形例の組み合わせなお、以上において上述した実施の形態に対するいくつかの変形例を説明してきたが、当然に、複数の変形例を適宜組み合わせて適用することも可能である。"