"モータによって制御軸を駆動することにより吸気バルブの最大リフト量を機関運転状態に応じた量に変化させるリフト量可変機構と、前記モータの回転量を検出する回転量センサの出力値に基づいて前記制御軸の位置を算出するリフト量可変機構の制御装置であって、前記制御軸に設けられた検出部位を検出することにより前記制御軸の位置を検出する位置センサと、吸気通路内の吸気圧を検出する吸気圧センサとを備え、前記制御軸の移動に伴って前記検出部位が予め定められた特定位置に来たときの前記回転量センサの出力値に基づいて算出される前記制御軸の位置を特定位置センサ値として読み込み、前記特定位置と前記特定位置センサ値とのずれに基づいて前記制御軸の実位置を補正する補正量を算出する算出処理を実行し、所定の機関運転状態では、同一の機関運転状態における前記吸気圧及び推定吸気圧の乖離度合に応じて前記補正量を修正する修正処理を実行することを特徴とするリフト量可変機構の制御装置。前記推定吸気圧よりも前記吸気圧の方が高いときには、前記推定吸気圧と前記吸気圧との乖離度合が大きいほど前記最大リフト量が大きくなるように前記補正量を修正する請求項1に記載のリフト量可変機構の制御装置。前記推定吸気圧よりも前記吸気圧の方が低いときには、前記推定吸気圧と前記吸気圧との乖離度合が大きいほど前記最大リフト量が小さくなるように前記補正量を修正する請求項1または2に記載のリフト量可変機構の制御装置。前記修正処理は、前記最大リフト量が所定値よりも小さくなる機関運転状態のときに行われる請求項1~3のいずれか1項に記載のリフト量可変機構の制御装置。前記回転量センサは、検出対象の相対移動量を検出する相対位置センサであって、前記回転量センサの出力値に基づく前記制御軸の位置の算出は、予め定められた制御軸の基準位置からの相対移動量を算出することで行われるものであり、前記算出処理は、前記基準位置の学習が完了していることを条件に実行される請求項1~4のいずれか1項に記載のリフト量可変機構の制御装置。しかし、厳密には位置センサが取り付けられる部材の寸法誤差、位置センサの取付誤差、センサ自体の出力特性のばらつき、或いは制御軸に設けられた検出部位の寸法誤差や取付誤差等に起因して、位置センサで検出される制御軸の位置は必ずしも実際の位置に一致するとは限らない。このような誤差要因により、制御装置が認識している制御軸位置と実際の制御軸位置との間にずれが生じると、機関運転状態に基づいて設定される最大リフト量の目標値と実際値との間にもずれが生じるため、最大リフト量を機関運転状態に応じた適切な量に変更することができなくなるおそれがある。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、吸気バルブの最大リフト量を機関運転状態に応じた適切な量に変更することのできるリフト量可変機構の制御装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の発明は、モータによって制御軸を駆動することにより吸気バルブの最大リフト量を機関運転状態に応じた量に変化させるリフト量可変機構と、前記モータの回転量を検出する回転量センサの出力値に基づいて前記制御軸の位置を算出するリフト量可変機構の制御装置であって、前記制御軸に設けられた検出部位を検出することにより前記制御軸の位置を検出する位置センサと、吸気通路内の吸気圧を検出する吸気圧センサとを備え、前記制御軸の移動に伴って前記検出部位が予め定められた特定位置に来たときの前記回転量センサの出力値に基づいて算出される前記制御軸の位置を特定位置センサ値として読み込み、前記特定位置と前記特定位置センサ値とのずれに基づいて前記制御軸の実位置を補正する補正量を算出する算出処理を実行し、所定の機関運転状態では、同一の機関運転状態における前記吸気圧及び推定吸気圧の乖離度合に応じて前記補正量を修正する修正処理を実行することをその要旨とする。同構成によれば、制御軸の特定位置と特定位置センサ値とのずれに基づいて当該制御軸の実位置を補正する補正量が算出される。これにより制御装置が認識する制御軸の位置と実際の制御軸の位置とのずれがある程度抑えられる。他方、センサの検出に基づいて算出される上記補正量には、上述した誤差要因の影響が含まれている。そこで、同構成では、上述した誤差要因の影響を抑えるために、更に上記修正処理を実行するようにしている。つまり、吸気バルブの最大リフト量が小さくなるほど、吸気ポートの開口面積が減少するため、吸気バルブを通過して燃焼室内に流入する吸気の量が少なくなる。そのため、同最大リフト量が小さくなるほど吸気通路内の圧力である吸気圧は高くなる大気圧に近づく、負圧が小さくなる。従って、制御装置が認識している制御軸の位置と実際の制御軸の位置制御軸の実位置とにずれがあり、吸気バルブの実際の最大リフト量が目標値よりも小さくなっているときには、機関運転状態から推定される推定吸気圧と実際の吸気圧との間に乖離が生じる。ここで、実際の吸気圧は、実際の制御軸の位置実際の最大リフト量に応じて変化するものであり、推定吸気圧は、制御装置が認識している制御軸の位置制御装置が認識している最大リフト量に応じて変更される値である。そのため、実際の吸気圧と推定吸気圧との乖離度合は、制御装置が認識している制御軸の位置と実際の制御軸の位置との間のずれ量に応じたものとなる。そこで、同構成では、上記修正処理の実行を通じて、同一の機関運転状態における吸気圧及び推定吸気圧の乖離度合に応じた補正量の修正を行うようにしており、これにより上述した誤差要因の影響が好適に抑制される。そのため、同構成によれば、制御装置が認識する制御軸の位置と実際の制御軸の位置とのずれをより適切に抑えることが可能となり、吸気バルブの最大リフト量を機関運転状態に応じた適切な量に変更することができるようになる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のリフト量可変機構の制御装置において、前記推定吸気圧よりも前記吸気圧の方が高いときには、前記推定吸気圧と前記吸気圧との乖離度合が大きいほど前記最大リフト量が大きくなるように前記補正量を修正することをその要旨とする。また、請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載のリフト量可変機構の制御装置において、記推定吸気圧よりも前記吸気圧の方が低いときには、前記推定吸気圧と前記吸気圧との乖離度合が大きいほど前記最大リフト量が小さくなるように前記補正量を修正することをその要旨とする。上述したように、吸気バルブの最大リフト量が小さくなるほど吸気圧は高くなる大気圧に近づく、負圧が小さくなる。従って、推定吸気圧よりも実際の吸気圧の方が高いときには、制御装置が認識している最大リフトよりも実際の最大リフト量は小さくなっている。逆に、推定吸気圧よりも実際の吸気圧の方が低いときには、制御装置が認識している最大リフトよりも実際の最大リフト量は大きくなっている。従って、上記乖離度合に応じた補正量の修正に際しては、請求項2や請求項3に記載の構成を採用することにより、補正量を適切に修正することができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか1項に記載のリフト量可変機構の制御装置において、前記修正処理は、前記最大リフト量が所定値よりも小さくなる機関運転状態のときに行われることをその要旨とする。制御装置が認識している最大リフトと実際の最大リフト量とのずれ、つまり実際の吸気圧及び推定吸気圧の乖離度合は、吸気バルブの最大リフト量が小さいときほど大きくなる傾向がある。従って、制御装置が認識している最大リフトと実際の最大リフト量とのずれは、最大リフト量が小さいときほど上記乖離度合によく反映される。そこで、同構成では、最大リフト量が所定値よりも小さくなる機関運転状態のときに上記修正処理を行うようにしており、これにより補正量を精度よく修正することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか1項に記載のリフト量可変機構の制御装置において、前記回転量センサは、検出対象の相対移動量を検出する相対位置センサであって、前記回転量センサの出力値に基づく前記制御軸の位置の算出は、予め定められた制御軸の基準位置からの相対移動量を算出することで行われるものであり、前記算出処理は、前記基準位置の学習が完了していることを条件に実行されることをその要旨とする。同構成によれば、回転量センサの出力値に基づいて算出される制御軸の位置についてその精度が好適に確保された後に、上記特定位置センサ値の読み込みが行われる。従って、上記特定位置と特定位置センサ値とのずれに基づき算出される制御軸の補正量についてその精度を向上させることができる。以下、この発明にかかるリフト量可変機構の制御装置を具体化した一実施形態について、図1~図5を参照して説明する。図1に示すように、本実施形態では、図示しない内燃機関に対して、その吸気バルブ10の最大リフト量VL及び作用角INCAMを連続的に可変とするリフト量可変機構12が設けられている。なお、吸気バルブの作用角とは、同吸気バルブの開弁期間に相当する値である。リフト量可変機構12の詳細な構造は、例えば特開2010-180865号公報に記載されており公知であるので、以下では概略のみを説明する。このリフト量可変機構12は、制御軸14や、制御軸14を軸方向に駆動するアクチュエータ16を有している。アクチュエータ16には、動力源としてのモータや、このモータの回転運動を直進運動に変換して制御軸14を往復動させる変換機構が設けられている。制御軸14とアクチュエータ16の出力軸16Aとは締結部材18を介して連結されている。制御軸14には、ローラーアーム20と、ローラーアーム20を挟んで両側に位置する一対の揺動カム22とが設けられている。ローラーアーム20のローラーには、図示しない吸気カムシャフトのカムが当接されており、その吸気カムシャフトが回転すると、ローラーアーム20は揺動される。この揺動カム22は、ローラーアーム20と共に揺動される。揺動カム22と吸気バルブ10との間には、ロッカーアーム24が配置されている。揺動カム22は、ロッカーアーム24に設けられたローラーに当接されている。揺動カム22が揺動すると、ロッカーアーム24が揺動して、ロッカーアーム24が吸気バルブ10を押圧することにより、吸気バルブ10が開弁される。ローラーアーム20及び揺動カム22の内周部には、互いに逆方向の螺旋状をなすヘリカルスプラインが形成されている。また、ローラーアーム20及び揺動カム22の内側には、上記ヘリカルスプラインと噛み合うスライダギヤが配設されている。このスライダギヤは、制御軸14と共に軸方向に移動する。制御軸14を軸方向に移動させると、上記ヘリカルスプラインとスライダギヤとの作用により、ローラーアーム20と揺動カム22との相対位相が変化する。その結果、吸気カムシャフトの回転に伴う揺動カム22の揺動範囲が変化することにより、吸気バルブ10の最大リフト量VL及び作用角INCAMが同期して変化する。このようにリフト量可変機構12では、アクチュエータ16によって制御軸14を一方向例えば図1中の左方向に移動させることにより、吸気バルブ10の作用角INCAM及び最大リフト量VLをともに連続的に縮小させる。一方、制御軸14を逆の方向例えば図1中の右方向に移動させることにより、吸気バルブ10の作用角INCAM及び最大リフト量VLをともに連続的に拡大させることができる。アクチュエータ16には、モータの回転量を検出する回転量センサ26が設けられている。また、制御軸14の近傍には、制御軸14の位置を検出する位置センサとしてのシャフトセンサ28が設置されている。シャフトセンサ28は、制御軸14に設けられたターゲット30検出部位の位置を非接触で検出する。アクチュエータ16のモータ、回転量センサ26、シャフトセンサ28は、電子制御装置50に接続されている。また、電子制御装置50には、クランク角センサ100によって検出された内燃機関の機関回転速度NE、エアフロメータ110によって検出された内燃機関の吸入空気量QA、スロットルセンサ120によって検出されたスロットル弁の開度スロットル開度TA、吸気圧センサ130によって検出された吸気通路内の吸気圧PMが入力される。図2に示すように、シャフトセンサ28には、例えばホール素子などの三つのセンサ素子28A,28B,28Cが内蔵されている。シャフトセンサ28の下をターゲット30が移動するときの各センサ素子28A,28B,28Cの出力波形に対して所定の信号処理を施すことにより、図3の下段に示すように、三つのエッジ出力が得られる。このようにして、シャフトセンサ28は、ターゲット30が特定の位置に来たときにエッジ出力を発する。図3の下段のエッジ出力に対して更に信号処理を施すことにより、図3の上段に示すような階段状の出力が得られる。この階段状の出力によれば、シャフトセンサ28からエッジ出力が発生したときに、そのエッジ出力がエッジ番号1から3のうちの何れであるかを判別することができる。一方、回転量センサ26は、アクチュエータ16のモータの回転量に比例した連続的な信号を出力する。また、この回転量センサ26としては、検出対象の相対移動量を検出する相対位置センサが採用されている。吸気バルブ10の実際の作用角INCAMの変化は、制御軸14の軸方向の位置に比例し、この制御軸14の軸方向の位置は、アクチュエータ16のモータの回転量に比例する。そこで、電子制御装置50は、制御軸14を可動限界位置にまで移動させたときの回転量センサ26の出力信号に基づき、予め定められた制御軸14の基準位置Fを学習する。そして、この基準位置Fからの制御軸14の相対移動量を回転量センサ26の出力信号にて検出し、これにより制御軸14の位置を検出する。このようにして電子制御装置50は、制御軸14の位置や、最大リフト量VL及び作用角INCAMを認識する。リフト量可変機構12を備える内燃機関では、吸気バルブ10の最大リフト量VLを変化させることにより、スロットル弁によらず吸入空気量を制御することができる。この場合、電子制御装置50は、吸入空気量を制御するため、機関運転状態に応じて吸気バルブ10の目標作用角INCAMpを設定する。そして、回転量センサ26の出力に基づいて吸気バルブ10の作用角INCAMを把握し、その作用角INCAMが目標作用角INCAMpに一致するようにアクチュエータ16の駆動制御を行う。なお、本実施形態では、リフト量可変機構12の制御を行うに際して目標作用角INCAMpを算出するようにしているが、上述したようにリフト量可変機構12では作用角と最大リフト量とが同期して変化する。従って、目標作用角INCAMpに代えて最大リフト量VLの目標値を算出し、この目標値に基づいてリフト量可変機構12の制御を行うようにしてもよい。先の図3に示すように、シャフトセンサ28は、ターゲット30が所定の位置に来たとき、つまり制御軸14が予め定められた特定位置に来たときにエッジ出力を発する。例えば、最大リフト量VLが徐々に増大されていくときであって、制御軸14が最初の特定位置Cを通過すると、エッジ出力が発せられてエッジ番号は0から1に変更される。そして、制御軸14が次の特定位置Bを通過すると、再びエッジ出力が発せられてエッジ番号は1から2に変更される。そして制御軸14が次の特定位置Aを通過すると、再びエッジ出力が発せられてエッジ番号は2から3に変更される。このように制御軸14が予め定められた特定位置に来たときにエッジ出力が発せられるため、シャフトセンサ28がエッジ出力を発するときの吸気バルブ10の作用角は、制御軸14の特定位置に対応して決まっている。例えば、特定位置Cが作用角150°CAに、特定位置Bが作用角200°CAに、特定位置Aが作用角240°CAにそれぞれ対応している場合には、作用角が150°CA、200°CA、40°CAとなるたびにシャフトセンサ28からはエッジ出力が発せられる。そこで、本実施形態では、シャフトセンサ28からエッジ出力が発せられるべき制御軸14の位置における作用角の値以下、基準作用角といい、例えば上記150°CA、200°CA、240°CAがこの基準作用角に相当するをそれぞれ予め電子制御装置50に記憶しておく。そして、エッジ番号が変化したときの作用角INCAMを回転量センサ26から読み込み、そのときの基準作用角INCAMbと比較する。そして、エッジ出力が発生したときに読みこんだ作用角INCAMと基準作用角INCAMbとの間にずれ量Zが存在する場合には、電子制御装置50では、現在認識している制御軸14の位置と実際の制御軸14の位置との間にずれがあると判断し、そのずれを抑えるための処理を行う。以下、上記ずれを抑えるべく目標作用角INCAMpを補正する処理について図4、図5を参照して説明する。なお、この処理は、上述した基準位置Fの学習が完了していることを条件に実行される。本処理が開始されるとまず、シャフトセンサ28から検出信号が出力されたか、つまりシャフトセンサ28からエッジ出力が発生したか否かが判定されるS100。そして、検出信号が出力されるとS100:YES、回転量センサ26によって検出されている現在の作用角INCAMが読み込まれるS110。このステップS110で読み込まれる作用角INCAMは、上記の特定位置センサ値に相当する。次に、現在の作用角INCAMから今回のエッジ出力に対応した基準作用角INCAMbが減算されてずれ量Zが算出されるS120。例えば、現在の作用角INCAMが210°CA、今回のエッジ出力に対応した基準作用角INCAMbが240°CAの場合には、ずれ量Zとして-30°CAが算出される。この場合には、電子制御装置50が認識している最大リフト量VLに対して、現在の最大リフト量VLが作用角換算で30°CAの分だけ小さくなる方向にずれていることになる。言い換えれば、電子制御装置50が認識している制御軸14の位置に対して、現在の実際の制御軸14の位置は作用角換算で30°CAの分だけ最大リフト量VLが小さくなる方向にずれていることになる。次に、ずれ量Zに対応した補正量Hの算出が行われるS130。この補正量Hは、目標作用角INCAMpを補正する値であるが、ずれ量Zに対応して目標作用角INCAMpが変更されることにより、補正前の目標作用角INCAMpに対して制御軸14の位置が変化して同制御軸14の実位置は補正される。つまり補正量Hによって制御軸14の実位置が補正されることになる。ここで、シャフトセンサ28の位置検出精度はそれほど高くなく、エッジ出力の発生タイミングが変化すると、その変化に合わせて上記特定位置センサ値の読み込みタイミングも変化する。従って、上記ずれ量Zの信頼性はそれほど高くなく、ずれ量Zをそのまま補正量Hとして設定してしまうと、場合によって各種の不都合を招く過剰補正となるおそれがある。そこで、本実施形態では、ずれ量Zの絶対値が大きいときほど補正量Hの絶対値も大きくなるように可変設定しているが、ずれ量Zの絶対値よりも補正量Hの絶対値は小さくなるようにしている。例えば、ずれ量Zが-30°CAのときには、補正量Hは15に、ずれ量Zが-20°CAのときには、補正量Hは5になるように、ずれ量Zが-19°CAのときには、補正量Hは0にされる。ちなみに、例えば現在の作用角INCAMが210°CA、今回のエッジ出力に対応した基準作用角INCAMbが240°CA、ずれ量Zが-30°CA、補正量Hが15°CAとなる場合には、ステップS190により目標作用角INCAMpに対して補正量H=15°CAが加算される。これにより実際の制御軸14の位置は作用角換算で15°CAの分だけ最大リフト量VLが大きくなる方向に移動する。従って、実際の制御軸14の位置が作用角換算で30°CAの分だけ最大リフト量VLが小さくなる方向にずれていたものが、作用角換算で15°CAの分だけ最大リフト量VLが大きくなる方向に移動することになる。そのため電子制御装置50が認識している制御軸14の位置と実際の制御軸14とのずれ量は-30°CAから-15°CAに改善されることになる。なお、ステップS100~S130の処理は上記算出処理を構成している。次に、ステップS130で算出された今回の補正量Hの絶対値が前回設定された補正量Hの絶対値以上であるか否かが判定されるS140。そして、今回の補正量Hの絶対値が前回設定された補正量Hの絶対値以上である場合にはS140:YES、補正量Hとして今回算出された補正量Hが設定されるS150。一方、今回の補正量Hの絶対値が前回設定された補正量Hの絶対値未満である場合にはS140:NO、補正量Hとして前回算出された補正量Hが設定されるS155。これらステップS140、S150、S155の実行により、補正量Hの絶対値は、算出される補正量Hのうちで最も大きい値に維持される。このように補正量Hの絶対値が最も大きい値に維持されると、制御軸14の実際の位置は最大リフト量VLが大きくなる方向に補正されやすくなる。従って、最大リフト量VLが小さくなる方向に制御軸14の実際の位置がずれている場合には吸入空気量の不足によるエンジンストールの発生等が懸念されるが、補正量Hによる補正が行われることで最大リフト量VLは大きくなる方向に補正されるため、吸入空気量の不足を抑えることができる。次に、現在の作用角INCAMが判定値α未満であるか否かが判定されS160、現在の作用角INCAMが判定値α以上のときにはS160:NO、ステップS190にて目標作用角INCAMpの補正が行われる補正後の目標作用角INCAMp←補正前の目標作用角INCAMp補正量H。一方、現在の作用角INCAMが判定値α未満であるときにはS160:YES、次に吸気圧PMが安定しているか否かが判定されるS170。そして、吸気圧PMが安定していないときにはS170:NO、ステップS190にて目標作用角INCAMpの補正が行われる。一方、吸気圧PMが安定しているときにはS170:YES、吸気圧PMと推定吸気圧PMsとの差ΔPMに基づいて補正量Hがさらに修正されS180、この修正された補正量Hに基づいて目標作用角INCAMpの補正が行われるS190。ステップS180の処理は、以下の理由により行われる。すなわちセンサの検出に基づいて算出される補正量Hには、上述したように誤差要因の影響が含まれている。そこで、誤差要因の影響を抑えるために、ステップS180では補正量Hの修正処理が実行される。まず、吸気バルブ10の最大リフト量VLが小さくなるほど、吸気ポートの開口面積が減少するため、吸気バルブ10を通過して燃焼室内に流入する吸気の量が少なくなる。そのため、最大リフト量VLが小さくなるほど吸気圧PMは高くなる大気圧に近づく、負圧が小さくなる。従って、電子制御装置50が認識している制御軸14の位置と実際の制御軸14の位置とにずれがあり、吸気バルブ10の実際の最大リフト量VLが目標値目標作用角INCAMpに対応する最大リフト量よりも小さくなっているときには、機関運転状態から推定される推定吸気圧PMsと実際の吸気圧PMとの間に乖離が生じる。ここで、実際の吸気圧PMは、実際の制御軸14の位置実際の最大リフト量VLに応じて変化するものであり、推定吸気圧PMsは、電子制御装置50が認識している制御軸14の位置電子制御装置50が認識している最大リフト量VLに応じて変更される値である。そのため、実際の吸気圧PMと推定吸気圧PMsとの乖離度合は、電子制御装置50が認識している制御軸14の位置と実際の制御軸14の位置との間のずれ量に応じたものとなる。そこで、ステップS180では、同一の機関運転状態における吸気圧PM及び推定吸気圧PMsの乖離度合に応じて補正量Hの修正を行うようにしており、これにより上述した誤差要因の影響が抑制される。ここで、上述したように、吸気バルブ10の最大リフト量VLが小さくなるほど吸気圧は高くなる大気圧に近づく、負圧が小さくなる。従って、推定吸気圧PMsよりも実際の吸気圧PMの方が高いときには、電子制御装置50が認識している最大リフト量VLよりも実際の最大リフト量VLは小さくなっている。逆に、推定吸気圧PMsよりも実際の吸気圧PMの方が低いときには、電子制御装置50が認識している最大リフト量VLよりも実際の最大リフト量VLは大きくなっている。そこで、ステップS180では、推定吸気圧PMsよりも吸気圧PMの方が高いときには、推定吸気圧PMsと吸気圧PMとの乖離度合差ΔPMが大きいほど、最大リフト量VLが大きくなるように補正量Hが修正される。また、推定吸気圧PMsよりも吸気圧PMの方が低いときには、推定吸気圧PMsと吸気圧PMとの乖離度合差ΔPMが大きいほど、最大リフト量VLが小さくなるように補正量Hが修正される。ちなみに推定吸気圧PMsは、吸入空気量QA、機関回転速度NE、スロットル開度TA、回転量センサ26の検出値から算出される作用角INCAM最大リフト量VLの現状値に基づいて推定される。また、電子制御装置50が認識している最大リフト量VLと実際の最大リフト量VLとのずれ、つまり実際の吸気圧PM及び推定吸気圧PMsの乖離度合は、吸気バルブ10の最大リフト量VLが小さいときほど大きくなる傾向がある。従って、電子制御装置50が認識している最大リフト量VLと実際の最大リフト量VLとのずれは、最大リフト量VLが小さいときほど上記乖離度合によく反映される。そこで、本実施形態では、ステップS160での判定処理を通じて、作用角INCAMが判定値α未満に小さいとき、つまり最大リフト量VLが所定値よりも小さくなる機関運転状態のときに上記修正処理であるステップS180の処理を行うようにしており、これにより補正量Hの修正が精度よく行われる。また、上記算出処理を含む目標作用角INCAMpの補正処理は、上記基準位置Fの学習が完了していることを条件に実行される。そのため、回転量センサ26の出力値に基づいて算出される制御軸14の位置作用角INCAMについてその精度が確保された後に、ステップS110では作用角INCAM特定位置センサ値の読み込みが行われる。従って、制御軸14の特定位置と特定位置センサ値とのずれに基づき算出される制御軸14の補正量Hについてその精度が向上するようになる。図5に、上記補正処理による補正量Hの設定態様についてその一例を示す。まず、時刻t1において制御軸14が可動限界位置にまで移動されると基準位置Fの学習が開始され、時刻t2において基準位置Fの学習が完了すると、機関運転状態に応じた作用角INCAM及び最大リフト量VLの可変設定が行われる。そして、制御軸14が上述した特定位置A、B、Cを通過する毎に補正量Hの算出及び目標作用角INCAMpの補正が行われる時刻t3、t4、t5。さらに作用角INCAMが判定値α未満となっており、吸気圧PMが安定している変動量が所定値以下と判定されると時刻t6、差ΔPMによる補正量Hの修正と、その修正された補正量Hによる目標作用角INCAMpの補正が行われる。以上説明したように、本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。1制御軸14の特定位置基準作用角INCAMbと特定位置センサ値ステップS100にて肯定判定されたときにステップS110にて読み込まれる作用角INCAMとのずれ量Zに基づいて当該制御軸14の実位置を補正する補正量Hを算出するようにしている。これにより電子制御装置50が認識する制御軸14の位置と実際の制御軸14の位置とのずれがある程度抑えられるようになる。他方、センサの検出に基づいて算出される上記補正量Hには、上述した誤差要因、すなわちシャフトセンサ28が取り付けられる部材の寸法誤差、シャフトセンサ28の取付誤差、シャフトセンサ28自体の出力特性のばらつき、或いはターゲット30の寸法誤差や取付誤差等の影響が含まれている。そこで、それら誤差要因の影響を抑えるために、同一の機関運転状態における吸気圧PM及び推定吸気圧PMsの乖離度合差ΔPMに応じて上記補正量Hを修正する修正処理をステップS180では実行するようにしている。これにより上述した誤差要因の影響が好適に抑制される。そのため、電子制御装置50が認識する制御軸14の位置と実際の制御軸14の位置とのずれをより適切に抑えることが可能となり、吸気バルブ10の最大リフト量VLを機関運転状態に応じた適切な量に変更することができるようになる。2ステップS180では、推定吸気圧PMsよりも吸気圧PMの方が高いときには、推定吸気圧PMsと吸気圧PMとの乖離度合差ΔPMが大きいほど、最大リフト量VLが大きくなるように補正量Hを修正するようにしている。従って、補正量Hを適切に修正することができる。3また、ステップS180では、推定吸気圧PMsよりも吸気圧PMの方が低いときには、推定吸気圧PMsと吸気圧PMとの乖離度合差ΔPMが大きいほど、最大リフト量VLが小さくなるように補正量Hを修正するようにしている。従って、補正量Hを適切に修正することができる。4作用角INCAMが判定値α未満のときに、すなわち最大リフト量VLが所定値よりも小さくなる機関運転状態のときに上記修正処理を行うようにしている。そのため、補正量Hを精度よく修正することができる。5上記算出処理を含む目標作用角INCAMpの補正処理を、上記基準位置Fの学習が完了していることを条件に実行するようにしている。従って、上記特定位置と特定位置センサ値とのずれに基づき算出される制御軸14の補正量Hについてその精度を向上させることができる。なお、上記実施形態は、以下のように変更して実施することもできる。図4に示したステップS140~S155の処理を省略するようにしてもよい。基準位置Fの学習が完了していなくても、回転量センサ26の出力に基づく制御軸14の位置算出が精度よく行えるときには、基準位置Fの学習完了を待たずに目標作用角INCAMpの補正処理を行ってもよい。電子制御装置50が認識している最大リフト量VLと実際の最大リフト量VLとのずれが十分に把握できるのであれば、ステップS160における判定処理を省略してもよい。リフト量可変機構12は、制御軸14を軸方向に駆動することにより吸気バルブ10の最大リフト量VLを変更する機構であったが、この他の態様で最大リフト量VLを変更する機構であってもよい。例えば、モータによって制御軸を回転させることにより吸気バルブ10の最大リフト量VLを変更するリフト量可変機構であってもよい。上記実施形態で説明した具体的な数値は一例であり、他の値を設定するようにしてもよい。"