"洗剤組成物であって、Aα-スルホ脂肪酸アルキルエステル及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物を2.5質量以上40質量未満、及びB重量平均分子量1万超50万以下のカルボキシ基を有する高分子化合物及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物を0.1質量以上4質量以下含有し、当該洗剤組成物の1質量水溶液又は水分散液の25°CにおけるpHが5.5以上9.4以下である洗剤組成物。さらにCゼオライトを0.5質量以上30質量以下含有する、請求項1に記載の洗剤組成物。アルカリ金属の炭酸塩及びケイ酸塩から選ばれるアルカリ剤を含まない、請求項1又は2に記載の洗剤組成物。前記Aα-スルホ脂肪酸アルキルエステル及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物が、下記一般式a1で表される化合物である、請求項1~3のいずれか一項に記載の洗剤組成物。R1-CHSO3M-CO-O-R2...a1[式中、R1は炭素数6~20のアルキル基又はアルケニル基であり、R2は炭素数1~6のアルキル基であり、Mは水素原子又は対イオンである。]前記B重量平均分子量1万超50万以下のカルボキシ基を有する高分子化合物及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物が、ポリカルボン酸及びその塩、並びにカルボン酸変性多糖類及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物である、請求項1~4いずれか一項に記載の洗剤組成物。粒状である、請求項1~5のいずれか一項に記載の洗剤組成物。手洗い洗濯用である、請求項1~6のいずれか一項に記載の洗剤組成物。α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩は、上記の利点、特に高硬度水を用いた場合でも高い洗浄力を発揮する点耐硬水性の高さから、今後、洗濯に用いられる水の硬度が高い地域での利用の拡大が予想される。しかし、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩を配合した洗剤組成物は、泡性能が低い傾向があり、他のアニオン界面活性剤、たとえばLASを配合したものに比べて、洗濯時の泡立ちが少なく、また、その泡が消えやすい泡持続性が低い。これらの泡性能は、水の硬度が高いほど低くなる傾向がある。上記泡性能の低さは、洗濯を全自動洗濯機やドラム式洗濯機を用いて行う場合には有利に働くが、洗濯を手洗いで行う場合には不利に働く。つまり、手洗い洗濯の場合、特に同じ洗濯液を用いて繰り返し洗濯を行う場合、使用者が、泡立ちの良さやその泡の持続性で洗浄力を判断する傾向があるため、泡性能が低いと、洗浄力も低いとみなされるおそれがある。そのため、かかる用途においては泡性能の向上が求められる。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、高硬度水を用いて洗濯を行っても優れた洗浄力及び泡性能を発揮し、手洗い洗濯用として有用な洗剤組成物を提供することを目的とする。本発明者らは、鋭意検討の結果、アルカリ剤、特に前述したアルカリ金属の炭酸塩やケイ酸塩を除くことで、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩の泡性能を改善できることを見出した。この知見に基づきさらに検討を重ねた結果、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩と特定の高分子化合物とをそれぞれ特定量配合するとともに、前記アルカリ剤の量を従来よりも低減し、その1質量水溶液のpHを特定範囲内とすることにより上記課題が解決されることを見出し、本発明を完成させた。上記課題を解決する本発明は以下の態様を有する。[1]洗剤組成物であって、Aα-スルホ脂肪酸アルキルエステル及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物を2.5質量以上40質量未満、及びB重量平均分子量1万超50万以下のカルボキシ基を有する高分子化合物及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物を0.1質量以上4質量以下含有し、当該洗剤組成物の1質量水溶液又は水分散液の25°CにおけるpHが5.5以上9.4以下である洗剤組成物。[2]さらにCゼオライトを0.5質量以上30質量以下含有する、[1]に記載の洗剤組成物。[3]アルカリ金属の炭酸塩及びケイ酸塩から選ばれるアルカリ剤を含まない、[1]又は[2]に記載の洗剤組成物。[4]前記Aα-スルホ脂肪酸アルキルエステル及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物が、下記一般式a1で表される化合物である、[1]~[3]のいずれか一項に記載の洗剤組成物。R1-CHSO3M-CO-O-R2...a1[式中、R1は炭素数6~20のアルキル基又はアルケニル基であり、R2は炭素数1~6のアルキル基であり、Mは水素原子又は対イオンである。][5]前記B重量平均分子量1万超50万以下のカルボキシ基を有する高分子化合物及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物が、ポリカルボン酸及びその塩、並びにカルボン酸変性多糖類及びその塩から選ばれる少なくとも1種の化合物である、[1]~[4]いずれか一項に記載の洗剤組成物。[6]粒状である、[1]~[5]のいずれか一項に記載の洗剤組成物。[7]手洗い洗濯用である、[1]~[6]のいずれか一項に記載の洗剤組成物。本発明によれば、高硬度水を用いて洗濯を行っても優れた洗浄力及び泡性能を発揮し、手洗い洗濯用として有用な洗剤組成物を提供できる。<A成分:α-スルホ脂肪酸アルキルエステル及びその塩から選ばれる少なくとも1種>本発明の洗剤組成物は、A成分α-スルホ脂肪酸アルキルエステル及びその塩から選ばれる少なくとも1種を含有する。A成分としては、たとえば下記一般式a1で表される化合物が挙げられる。R1-CHSO3M-CO-O-R2...a1[式中、R1は炭素数6~20のアルキル基又はアルケニル基であり、R2は炭素数1~6のアルキル基であり、Mは水素原子又は対イオンである。]R1のアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。R1の炭素数は、洗浄力の観点から、6~20であり、8~18が好ましく、10~16がより好ましい。R1は1種の基であっても、又は2種以上の基が混合していてもよい。R2のアルキル基は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、その炭素数は、洗浄力の観点から、1~6であり、1~3が好ましく、1がより好ましい。Mの対イオンとしては、R1CHCOOR2SO3-とともに水溶性の塩を形成し得るものであればよく、たとえばアルカリ金属、アルカリ土類金属、プロトン化されたアミン、及びアンモニウム等が挙げられる。アルカリ金属としては、ナトリウム、及びカリウム等が挙げられる。アルカリ土類金属としては、カルシウム、及びマグネシウム等が挙げられる。プロトン化されたアミンにおいて、アミンは、1~3級のいずれであってもよく、総炭素数が1~6であることが好ましい。前記アミンは、ヒドロキシル基を有していてもよいし、有していなくてもよいが、洗浄時の低温溶解性、及び製剤化等の観点から、ヒドロキシ基を有していることが好ましい。このようなアミンとしては、たとえばアルカノールアミンが挙げられ、前記アルカノール基の炭素数は1~3が好ましい。アルカノールアミンの具体例としてはモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、及びトリエタノールアミン等が挙げられる。Mとしては、アルカリ金属又はアルカノールアミンが好ましく、アルカリ金属がより好ましい。洗剤組成物中に含まれるA成分は1種でも2種以上でもよい。洗剤組成物中のA成分の含有量は、当該洗剤組成物中の全量に対し、2.5質量以上40質量未満であり、3質量以上35質量以下が好ましく、5質量以上30質量以下がより好ましい。前記割合が2.5質量以上であるとA成分による効果が充分に発揮され、洗浄力に優れる。40質量未満であると、泡性能、及びすすぎ性等に優れる。A成分は、市販のものを用いてもよく、国際公開第2004-111166号パンフレット、国際公開2009-054406号パンフレット等に記載の公知の製造方法により製造したものを用いてもよい。たとえば、脂肪酸アルキルエステルをスルホン化することによりα-スルホ脂肪酸アルキルエステルを得ることができ、前記α-スルホ脂肪酸アルキルエステルのスルホ基をアルカリで中和することによりα-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩が得られる。中和に用いられるアルカリは、前記Mの対イオンに対応する。前記製造方法においては、必要に応じて、スルホン化後、中和の前に、メタノール等のアルコールを用い、エステル化を行ってもよい。エステル化工程を行うことにより、反応生成物中にSO3二分子付加体が残存する場合に、当該SO3二分子付加体のアルコキシ部分のエステル化が進行し、SO3の脱離がさらに促進される。その結果、副生物の生成が抑制され、反応生成物中のα-スルホ脂肪酸アルキルエステルの純度が向上する。上記製造方法においては、さらに、必要に応じて、上述した中和工程の前又は後に、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩の色調を白色に近い色にするために、例えば過酸化水素などの漂白剤を用い漂白処理を行ってもよい。上記中和工程後又は漂白工程後の生成物は、通常、固形分50~80質量程度のペースト状である。前記生成物に対し、さらに、必要に応じて、濃縮、又は粉体化等の処理を行ってもよい。粉体化は、捏和押出し造粒法捏和押出し粉砕、撹拌造粒法、又は転動造粒法等の公知の造粒法により実施できる。上述のような製造方法により得られるα-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩中には、通常、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩そのもののほかに、α-スルホ脂肪酸ジアルカリ塩たとえば上記一般式a1においてR2がMの対イオンで置換されたもの。以下、ジ塩ということがある。等が含まれることがある。ジ塩は、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩に比べてその機能は低いものの、界面活性剤としての機能を有している。したがって、上述のようにして製造されるα-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩において、界面活性剤としての有効成分AI含量は、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩純分とジ塩との合計の含量として求められる。前記α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩中のAI含量は、当該α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩の総質量に対して、10~80質量が好ましく、35~80質量がより好ましく、60~70質量がさらに好ましい。10質量以上であると製造効率が向上し、80質量以下であるとハンドリング性に優れる。また、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩中には、α-スルホ脂肪酸アルキルエステル塩及びジ塩の他に、メチルサルフェート、エチルサルフェート、プロピルサルフェート、低級中級カルボン酸又はそれらのエステル、ケトン、アルデヒド等の有機物質や、硫酸ナトリウム等の無機物質が副生物として含まれる。これらの副生物の量は通常、微量であり、本発明の効果には特に影響はない。<B成分:重量平均分子量1万超50万以下のカルボキシ基を有する高分子化合物及びその塩から選ばれる少なくとも1種>本発明の洗剤組成物は、前記A成分とともに、B成分重量平均分子量1万超50万以下のカルボキシ基を有する高分子化合物及びその塩から選ばれる少なくとも1種を含有する。B成分の重量平均分子量は、1.2万以上50万未満が好ましく、1.5万以上30万以下がより好ましく、1.5万以上10万以下がさらに好ましい。前記重量平均分子量が1万より大きいと、泡性能起泡力及び泡持続性、特に泡持続性に優れる。50万以下であると、洗剤組成物の水中への溶解性が良好となる。なお、本明細書において、重量平均分子量とは、ポリアクリル酸ナトリウム又はポリエチレングリコールを標準物質として用いたゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによる分析により求められる値を示す。なお、標準物質としては、B成分がカルボキシ基を有するモノマー不飽和カルボン酸等の重合体又はその塩の場合はポリアクリル酸ナトリウム、B成分がカルボン酸変性多糖類の場合はポリエチレングリコールを用いる。B成分として用いられる、カルボキシ基を有する高分子化合物又はその塩としては、重量平均分子量が上記範囲内であれば特に限定されず、公知のもののなかから適宜選択できる。前記高分子化合物として好ましいものとして、不飽和カルボン酸の重合体以下、ポリカルボン酸という。及びその塩、ポリグリオキシル酸等のポリアセタールカルボン酸及びその塩例えば、特開昭54-52196号公報に記載のもの、酸化多糖類及びその塩、並びにカルボン酸変性多糖類及びその塩等が挙げられる。これらの中でも、本発明の効果に優れることから、ポリカルボン酸及びその塩、並びにカルボン酸変性多糖類及びその塩から選ばれる少なくとも1種が好ましい。ポリカルボン酸において、不飽和カルボン酸としては、たとえばアクリル酸、メタクリル酸、ヒドロキシアクリル酸、ヒドロキシメタクリル酸、マレイン酸、フマル酸、及びイタコン酸等が挙げられる。ポリカルボン酸を構成する不飽和カルボン酸単位は1種でも2種以上でもよい。ここで、単位は当該重合体を構成する繰り返し単位を意味する。たとえばアクリル酸単位は、アクリル酸の不飽和二重結合が開裂して形成される繰り返し単位である。ポリカルボン酸は、不飽和カルボン酸以外の単量体単位を有していてもよい。不飽和カルボン酸以外の単量体としては、不飽和カルボン酸と共重合可能なものであればよく、たとえば無水マレイン酸、アクリル酸アミド、メタクリル酸アミド、アクリル酸アルキル、メタクリル酸アルキル、ビニルアルコール、及びアリルアルコール等が挙げられる。ポリカルボン酸として具体的には、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリマレイン酸、ポリヒドロキシアクリル酸、ポリフマル酸、及びアクリル酸-マレイン酸共重合体、アクリル酸-アクリル酸アミド共重合体、及びアクリル酸-アリルアルコール共重合体等が挙げられる。ポリカルボン酸としては、上記のなかでも、アクリル酸単位を有するものが好ましく、ポリアクリル酸アクリル酸の単独重合体、アクリル酸-マレイン酸共重合体が特に好ましい。また、ポリカルボン酸の塩としては、特に限定されず、たとえばアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、プロトン化されたアミン塩、及びアンモニウム塩等が挙げられる。アルカリ金属、アルカリ土類金属、及びプロトン化されたアミンとしては、それぞれ、前記式a1中のMとして挙げたものと同様のものが挙げられる。アクリル酸-マレイン酸共重合体は、マレイン酸単位の比率が高いほど、洗浄力が向上し、好ましい。ただしマレイン酸単位の比率が高すぎると、重量平均分子量を大きくすることが難しい。かかる観点から、アクリル酸-マレイン酸共重合体におけるマレイン酸単位/アクリル酸単位の比モル比は、20/80~80/20が好ましく、30/70~60/40がより好ましく、40/60~50/50がさらに好ましい。ポリカルボン酸は、市販のものを用いてもよく、公知の方法により合成したものを用いてもよい。たとえば具体的な商品名として、ソカラン登録商標PA40、ソカラン登録商標CP-7、ソカラン登録商標CP-9以上BASFジャパン株式会社、アクアリック登録商標TL-500アクアリック登録商標TL-400株式会社日本触媒製等を良好に用いることができる。酸化多糖類は、酸化処理によりカルボキシ基を導入した多糖類たとえば-CH2OHを酸化により-COOHに変換したものである。多糖類としては、たとえばセルロース、デンプン、アミロース、及びペクチン等が挙げられる。カルボン酸変性多糖類は、カルボン酸を用いた変性処理によりカルボキシ基を導入した多糖類である。変性処理に用いるカルボン酸としては、たとえばモノクロロ酢酸等のモノカルボン酸のハロゲン化物、及びメタアクリル酸等の不飽和カルボン酸等が挙げられる。多糖類としては、前記と同様のものが挙げられる。特に、本発明の効果に優れることから、セルロースが好ましい。カルボン酸変性セルロースとしては、たとえばカルボキシアルキルセルロース及びその塩等が挙げられる。これらのなかでも、洗浄力、及び泡性能等の観点から、カルボキシアルキルセルロース及びその塩から選ばれる少なくとも1種が好ましい。カルボキシアルキルセルロース又はその塩は、セルロース分子中の水酸基グルコピラノース環に直接結合した水酸基及びアルキレン基を介して結合した水酸基の一部又は全部が、エーテル化されて-O-R5-COOZ[R5はアルキレン基であり、Zは水素原子又は対イオンである。]とされたものであり、たとえば、パルプ等のセルロース原料を苛性ソーダで処理した後、モノクロル酢酸を反応させることにより調製できる。R5はアルキレン基としては、直鎖状又は分岐鎖状のアルキレン基が好ましく、その炭素数は1~3が好ましい。前記アルキレン基としてはメチレン基が特に好ましい。つまり、カルボキシアルキルセルロースとしてはカルボキシメチルセルロースが特に好ましい。Zにおける対イオンとしては、特に限定されず、たとえばアルカリ金属、アルカリ土類金属、プロトン化されたアミン、及びアンモニウム等が挙げられ、それぞれ、前記式a1中のMとして挙げたものと同様のものが挙げられる。カルボン酸変性セルロースとしては、市販のものを用いてもよく、公知の方法により合成したものを用いてもよい。たとえばカルボキシメチルセルロースの具体的な商品名として、CMCダイセル品番:1105ダイセル化学工業株式会社等が良好に用いることができる。カルボキシアルキルセルロース又はその塩のエーテル化度は、0.2~1.3が好ましく、0.2~0.8がさらに好ましい。なお、本発明において、エーテル化度とは、グルコピラノース環単位当たり、カルボキシアルキル基又はその塩-R5-COOZで置換された水酸基の平均個数を意味する。つまり、前記グルコピラノース環の持つ3つの水酸基のうち、いくつがカルボキシアルキル基又はその塩により置換されたかを示すもので、最大3となる。洗剤組成物中に含まれるB成分は1種でも2種以上でもよい。B成分としては、アクリル酸単位を有するポリカルボン酸が好ましく、特にアクリル酸-マレイン酸共重合体が好ましい。洗剤組成物中のB成分の含有量は、当該洗剤組成物の全量に対し、0.1質量以上4質量以下であり、0.3質量以上3質量以下が好ましく、0.4質量以上2.5質量以下がより好ましく、0.5質量以上2質量以下がさらに好ましい。前記割合が0.1質量以上であると泡性能に優れる。4質量以下であると洗剤組成物の水中への溶解性等に優れる。A成分/B成分の比質量比が5/1~20/1の範囲内となる量が好ましい。前記比は、5/1~10/1がより好ましい。この範囲であると増泡効果と洗浄効果に優れる。<C成分:ゼオライト>本発明の洗剤組成物は、さらにCゼオライトを含有することが好ましい。この場合、洗剤組成物中のC成分の含有量は、当該洗剤組成物中の全量に対し、0.5質量以上30質量以下であることが好ましい。C成分を所定の割合で含有することにより、泡性能起泡力及び泡持続性がさらに向上する。前記C成分の含有量は、当該洗剤組成物中の全量に対し、5質量以上330質量以下がより好ましく、8質量以上30質量以下がさらに好ましい。ゼオライトは結晶性のアルミノケイ酸塩であり、A型ゼオライト、X型ゼオライト、Y型ゼオライト、及びP型ゼオライト等が挙げられる。これらはいずれもC成分として用いることができる。C成分としては、洗浄性能の点から、A型ゼオライトが好ましい。C成分の平均粒子径は、2~10μmが好ましく、3~8μmがより好ましい。平均粒子径が2μm以上であると洗浄性能が良好で、10μm以上であると洗浄性能が低下する。なお、本明細書において平均粒子径は下記測定方法により測定される値質量50径である。平均粒子径が149μmを超える場合は平均粒子径測定方法1、平均粒子径が149μm以下の場合は平均粒子径測定方法2を用いる。平均粒子径の測定方法1まず、測定対象物サンプルについて、目開き1680μm、1410μm、1190μm、1000μm、710μm、500μm、350μm、250μm、及び149μm、の9段の篩と受け皿を用いて分級操作を行う。分級操作は、受け皿上に目開きの小さな篩から目開きの大きな篩の順に積み重ね、最上部の1680μmの篩の上から100gのサンプルを入れ、蓋をしてロータップ型ふるい振盪機株式会社飯田製作所製、タッピング:156回/分、ローリング:290回/分に取り付け、温度25°C、相対湿度40の雰囲気条件下で10分間振動させた後、それぞれの篩及び受け皿上に残留したサンプルを篩目ごとに回収する操作を行う。この操作を繰返すことによって、1410~1680μm1410μm.on、1190~1410μm1190μm.on、1000~1190μm1000μm.on、1000~710μm710μm.on500~710μm500μm.on、350~500μm350μm.on、250~350μm250μm.on、149~250μm149μm.on、及び受け皿~149μm149μm.passの各粒子径の分級サンプルを得、質量頻度を算出する。次に、算出した質量頻度が50以上となる最初の篩の目開きをaμmとし、またaμmよりも一段大きい篩の目開きをbμmとし、受け皿からaμmの篩までの質量頻度の積算をc、またaμmの篩上の質量頻度をdとして、下記数式によって平均粒子径質量50径を求める。平均粒子径の測定方法2レーザー回折/散乱式粒度分布測定装置を用いて測定する。測定条件は、堀場製作所株製のLA-920の湿式法にて、測定温度:常温、分散媒:イオン交換水、循環速度:8、攪拌時間:5分、超音波強度:7、相対屈折率水:1.20である。洗剤組成物中に含まれるC成分は1種でも2種以上でもよい。洗剤組成物中のC成分の含有量は、当該洗剤組成物の全量に対し、0.5質量以上30質量以下が好ましく、1質量以上27質量以下がより好ましく、2質量以上25質量以下がさらに好ましい。前記割合が0.5質量未満であるとC成分による効果が充分に発揮されず、一方、30質量を超えると、泡性能や洗浄力が不充分となるおそれがある。<D成分:高級アルコール>本発明の洗剤組成物は、さらに、D高級アルコールを含有することが好ましい。これにより、起泡力がさらに向上する。本発明において高級アルコールは、炭素数10~16のアルコールである。D成分の炭素数は、12~14がより好ましい。D成分は、1価アルコールであってもよく、多価アルコールであってもよく、1価アルコールであることが好ましい。D成分のアルコールを構成する炭化水素基は、直鎖状、分岐鎖状、及び環状のいずれであってもよく、直鎖状又は分岐鎖状が好ましく、直鎖状がより好ましい。また、前記炭化水素基は、飽和であってもよく、不飽和であってもよく、飽和であることが好ましい。洗剤組成物中に含まれるD成分は1種でも2種以上でもよい。D成分としては、市販のものを用いてもよく、公知の方法により合成したものを用いてもよい。市販品として具体的には、コノール20P商品名、新日本理化株式会社製、直鎖C12高級アルコールラウリルアルコール、ダイヤドール13商品名、三菱化学株式会社製、C13高級アルコール炭素鎖が分岐のもの2-メチル体を含有しており、直鎖体は49、CO-1270商品名、PGChemicals社製、直鎖C12/14高級アルコール炭素数12のものが68-74質量、炭素数14のものが24-30質量、コノール1495商品名、新日本理化株式会社製、直鎖C14高級アルコールミリスチルアルコール等が挙げられる。洗剤組成物中のD成分の含有量は、当該洗剤組成物の全量に対し、0.1質量以上2質量未満が好ましく、0.2質量以上1.5質量以下がより好ましく、0.3質量以上0.7質量以下がさらに好ましい。前記割合が0.1質量以上であるとD成分による効果が充分に得られ、2質量以上であると、すすぎ性が不十分となるおそれがある。D成分/界面活性剤AEFの比質量比は、1/15~1/100の範囲内となる量が好ましく、1/40~1/30がより好ましい。この範囲であると増泡効果と洗浄効果に優れる。<E成分:A成分以外のアニオン界面活性剤>本発明の洗剤組成物は、必要に応じて、E成分前記A成分以外のアニオン界面活性剤を含有してもよい。A成分以外のアニオン界面活性剤としては、従来から洗剤に使用されているものであれば、特に限定されることなく、各種のアニオン界面活性剤を使用することができる。前記アニオン界面活性剤としては、例えば、以下のものが挙げられる。1炭素数8~18のアルキル基を有する直鎖又は分岐鎖のアルキルベンゼンスルホン酸LAS又はABS及びその塩。洗浄性能の観点から、アルキル基の炭素数は10~14が特に好ましい。2炭素数10~20のアルカンスルホン酸及びその塩。3炭素数10~20のα-オレフィンスルホン酸AOS及びその塩。4炭素数10~20のアルキル硫酸塩又はアルケニル硫酸AS及びその塩。洗浄性能、及び泡性能の観点から、アルキル基又はアルケニル基の炭素数は10~14が特に好ましい。5炭素数2~4のアルキレンオキサイドのいずれか、又はエチレンオキサイドとプロピレンオキサイドモル比EO/PO=0.1/9.9~9.9/0.1を、平均0.5~10モル付加した炭素数10~20の直鎖又は分岐鎖のアルキル又はアルケニル基を有するアルキル又はアルケニルエーテル硫酸AES及びその塩。6炭素数2~4のアルキレンオキサイドのいずれか、又はエチレンオキサイドとプロピレンオキサイドモル比EO/PO=0.1/9.9~9.9/0.1を、平均3~30モル付加した炭素数10~20の直鎖又は分岐鎖のアルキル又はアルケニル基を有するアルキル又はアルケニルフェニルエーテル硫酸及びその塩。7炭素数2~4のアルキレンオキサイドのいずれか、又はエチレンオキサイドとプロピレンオキサイドモル比EO/PO=0.1/9.9~9.9/0.1を、平均0.5~10モル付加した炭素数10~20の直鎖又は分岐鎖のアルキル又はアルケニル基を有するアルキル又はアルケニルエーテルカルボン酸及びその塩。8炭素数10~20のアルキルグリセリルエーテルスルホン酸のようなアルキル多価アルコールエーテル硫酸及びその塩。9長鎖モノアルキル、ジアルキル又はセスキアルキルリン酸及びその塩。10ポリオキシエチレンモノアルキル、ジアルキル又はセスキアルキルリン酸及びその塩。11炭素数10~20の高級脂肪酸及びその塩石鹸。これらの界面活性剤における塩の形態は、特に限定されず、たとえばアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、プロトン化されたアミン塩、及びアンモニウム塩等が挙げられる。アルカリ金属、アルカリ土類金属、及びプロトン化されたアミンとしては、それぞれ、前記式a1中のMとして挙げたものと同様のものが挙げられる。なかでも、アルカリ金属塩が好ましい。E成分はいずれか1種を単独で用いても2種以上を併用してもよい。上記の中でも、泡性能の向上、及び製剤化等の観点から、LAS及びASから選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましく、LASを含むことがより好ましい。洗剤組成物中のE成分の含有量は、本発明の効果を損なわない範囲であればよく、特に限定されないが、洗浄性能、及び泡性能の観点から、A成分/E成分の比質量比が10/0~1/9の範囲内となる量が好ましい。前記比は、8/2~2/8がより好ましく、5/5~1/2がさらに好ましい。洗剤組成物中のA成分及びE成分の合計量は、当該洗剤組成物の全量に対し、2.5質量以上であり、2.5質量以上45質量以下が好ましく、3.0質量以上42質量以下がより好ましく、5質量以上40質量以下がさらに好ましい。前記割合が2.5質量未満であると、洗浄力が不充分となるおそれがある。前記割合が45質量超であると、泡性能、又はすすぎ性等が不充分となるおそれがある。<F成分:アニオン界面活性剤以外の界面活性剤>本発明の洗剤組成物は、必要に応じて、F成分アニオン界面活性剤以外の界面活性剤を含有してもよい。F成分としては、特に限定されず、ノニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、及び両性界面活性剤等の公知の界面活性剤のなかから適宜選択できる。[ノニオン界面活性剤]ノニオン界面活性剤としては、従来から洗剤に使用されているものであれば、特に限定されることなく、各種のノニオン界面活性剤を使用することができる。ノニオン界面活性剤としては、たとえば以下のものを挙げることができる。1炭素数10~18、好ましくは12~14の脂肪族アルコールに炭素数2~4のアルキレンオキサイドを平均3~30モル、好ましくは4~20モル、さらに好ましくは5~17モル付加したポリオキシアルキレンアルキル又はアルケニルエーテル。この中でも、ポリオキシエチレンアルキル又はアルケニルエーテル、及びポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキル又はアルケニルエーテルが好適である。ここで使用される脂肪族アルコールとしては、第1級アルコールや、第2級アルコールが挙げられる。また、そのアルキル基は、分岐鎖を有していてもよい。脂肪族アルコールとしては、第1級アルコールが好ましい。2ポリオキシエチレンアルキル又はアルケニルフェニルエーテル。3長鎖脂肪酸アルキルエステルのエステル結合間にアルキレンオキサイドが付加した脂肪酸アルキルエステルアルコキシレート。4ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル。5ポリオキシエチレンソルビット脂肪酸エステル。6ポリオキシエチレン脂肪酸エステル。7ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油。8グリセリン脂肪酸エステル。9脂肪酸アルカノールアミド。10ポリオキシエチレンアルキルアミン。11アルキルグリコシド。12アルキルアミンオキサイド。上記3の脂肪酸アルキルエステルアルコキシレートとしては、例えば下記一般式3-1で表されるものが挙げられる。R9COOAnOR103-1式3-1中、R9COは、炭素数6~22、好ましくは8~18の脂肪酸残基を示す。OAは、炭素数2~4、好ましくは2~3のアルキレンオキサイドの付加単位を示し、エチレンオキサイド、及びプロピレンオキサイド等が好ましい。nが2以上である場合、式中の2以上のOAはそれぞれ同じであってもよく、異なっていてもよい。nはアルキレンオキサイドの平均付加モル数を示し、一般に3~30、好ましくは5~20である。R10は水素原子又は置換基を有してもよい炭素数1~3のアルキル基を示す。これらのノニオン界面活性剤はいずれか1種を単独で用いても2種以上を併用してもよい。上記の中でも、洗浄力、及び製造性等の観点から、1のポリオキシアルキレンアルキル又はアルケニルエーテル及び3の脂肪酸アルキルエステルアルコキシレートから選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましい。なかでも好ましいものとして、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルケニルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルケニルエーテル、脂肪酸メチルエステルにエチレンオキサイドが付加した脂肪酸メチルエステルエトキシレート、及び脂肪酸メチルエステルにエチレンオキサイドとプロピレンオキサイドが付加した脂肪酸メチルエステルエトキシプロポキシレート等が挙げられる。ノニオン界面活性剤の融点は、50°C以下が好ましく、40°C以下がより好ましい。ここでの融点は、JISK0064-1992化学製品の融点及び溶融範囲測定方法に記載されている融点測定法によって測定された値である。また、ノニオン界面活性剤のHLBは7~16が好ましく、8~14がより好ましい。HLBは、Griffinの方法により求められた値である吉田、進藤、大垣、山中共編、新版界面活性剤ハンドブック、工業図書株式会社、1991年、第234頁参照。[カチオン界面活性剤]カチオン界面活性剤としては、従来から洗剤において使用されるものであれば、特に限定されることなく、各種のカチオン界面活性剤を使用することができる。カチオン界面活性剤としては、たとえば、長鎖好ましくは炭素数8以上炭化水素基を1~3個有するモノ、ジ、又はトリアルキルカチオンを用いることができる。特に、分子中に1~2個のエステル基と、1~2個の長鎖炭化水素基とを含むカチオン界面活性剤が好ましい。カチオン界面活性剤の具体例としては、炭素数8~22の長鎖アルキル基若しくはアルケニル基を1つ含むモノ長鎖アルキルトリメチルアンモニウムクロライド、炭素数8~22の長鎖アルキル基若しくはアルケニル基を2つ含むジ長鎖アルキルジメチルアンモニウムクロライド、炭素数8~22の長鎖アルキル基若しくはアルケニル基を3つ含むトリ長鎖アルキルメチルアンモニウムクロライド、炭素数8~22の長鎖アルキル基若しくはアルケニル基を1つ含むN-アシルオキシエチル-N,N-ジメチル-N-ヒドロキシエチルアンモニウムクロライド、及び炭素数8~22の長鎖アルキル基若しくはアルケニル基を2つ含むN,N-ジアシルオキシエチル-N,N-ジメチルアンモニウムクロライド等を用いることができる。[両性界面活性剤]両性界面活性剤としては、従来から洗剤において使用されるものであれば、特に限定されることなく、各種の両性界面活性剤を使用することができる。両性界面活性剤としては、たとえば、長鎖好ましくは炭素数8以上炭化水素基を1個又は2個有するスルホベタイン、及びカルボキシベタインを用いることができる。当該長鎖炭化水素基は、エステル基、アミド基又はエーテル基を含んでいてもよい。また、長鎖炭化水素基は、1鎖型であってもよく、2鎖型であってもよい。また、長鎖炭化水素基における飽和型/不飽和型の割合、炭素鎖長の分布、及び不飽和基のシス体/トランス体の比率などは、特に限定されるものではない。また、長鎖炭化水素基は、前述のカチオン界面活性剤の製造原料である脂肪酸あるいは脂肪酸メチルエステルから誘導されるものであってもよい。両性界面活性剤の具体例としては、N,N-ジアシルオキシエチル-N-メチルアンモニオエチルサルフェート、N,N-ジアシルオキシエチル-N-メチルアンモニオエチルカルボキシレートなどのベタイン類;N-アシルオキシエチル-N-ヒドロキシエチル-N-メチルアンモニオベタイン類;N-アシルアミドプロピル-N,N-ジメチルアンモニオベタイン類;及びN-アシルアミドプロピル-N,N’-ジメチル-N’-β-ヒドロキシプロピルアンモニオベタイン等が挙げられる。上記両性界面活性剤には、その窒素原子が4級化されてない化合物、原料であるアルカノールアミン、その中和物、又はその4級化物などのアミノベタインが含まれていてもよい。F成分は、いずれか1種を単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。上記のなかでも、洗浄性能に優れることから、F成分として、ノニオン界面活性剤を含有することが好ましい。洗剤組成物中のF成分の含有量は、A成分及びE成分の含有量を考慮して適宜設定すればよい。前記A成分、E成分及び当該F成分の合計量が、当該洗剤組成物中の全量に対し、5質量以上45質量以下となる量が好ましく、6質量以上43質量以下となる量がより好ましく、7質量以上42質量以下となる量がさらに好ましい。前記割合が5質量以上であると洗浄力が向上し、45質量超であるとすすぎ性が悪化する。またA成分及びE成分の合計に対するF成分の配合比質量比は、A成分及びE成分の合計/F成分=10/0~4/1が好ましく、50/1~4/1の範囲内であることが、泡性能の観点からより好ましい。<その他の任意成分>本発明の洗剤組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、上記成分A~F以外の他の成分を含有してもよい。前記他の成分としては、特に限定されず、従来、洗剤組成物に配合されている各種添加剤のなかから必要に応じて適宜選択できる。そのような添加剤としては、たとえば洗浄性ビルダー、香料、色素、蛍光増白剤、酵素、酵素安定剤、その他のポリマー類、ケーキング防止剤、還元剤、金属イオン捕捉剤、pH調整剤等、漂白剤、漂白活性化剤、漂白触媒、紫外線吸収剤、及び粘土鉱物が挙げられる。それらの具体例を以下に示す。[洗浄性ビルダー]洗浄性ビルダーは、アルカリ剤、その他の無機ビルダー及び有機ビルダーに大別される。これらはいずれか1種を単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて使用できる。本明細書及び本請求の範囲において、アルカリ剤とは、洗剤溶液のpHを上げる作用と、一定のpH緩衝作用を有する成分を意味する。アルカリ剤としては、アルカリ金属の炭酸塩又は重炭酸塩、アルカリ金属のケイ酸塩、及びアミン等が挙げられる。アルカリ金属の炭酸塩の具体例としては、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カリウムナトリウム、セスキ炭酸ナトリウム、及び炭酸水素ナトリウム等が挙げられる。アルカリ金属の重炭酸塩の具体例としては、重炭酸ナトリウム、及び重炭酸カリウム等が挙げられる。アルカリ金属のケイ酸塩の具体例としては、ケイ酸ナトリウム、層状ケイ酸ナトリウム、メタケイ酸ナトリウム、及びオルソケイ酸ナトリウム等が挙げられる。アミンの具体例としては、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、及びトリエタノールアミン等が挙げられる。アルカリ剤は、1種単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて用いることができる。ただし本発明においては、アルカリ金属の炭酸塩及びケイ酸塩は、泡性能に悪影響を与えることから、アルカリ金属の炭酸塩及びケイ酸塩から選ばれるアルカリ剤の配合量は少ないほど好ましく、前記アルカリ剤を含まないことが特に好ましい。前記無機ビルダーとしては、従来、衣料用等の洗浄剤組成物に使用されているものであれば、特に限定されず、たとえば、非晶質アルミノケイ酸塩;オルソリン酸塩、ピロリン酸塩、トリポリリン酸塩、メタリン酸塩、ヘキサメタリン酸塩、フィチン酸塩等のリン酸塩;並びに結晶性ケイ酸塩、及び炭酸塩と非晶質アルカリ金属ケイ酸塩との複合体が挙げられる。塩の形態は、特に限定されず、たとえばアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、プロトン化されたアミン塩、及びアンモニウム塩等が挙げられる。アルカリ金属、アルカリ土類金属、及びプロトン化されたアミンとしては、それぞれ、前記式a1中のMとして挙げたものと同様のものが挙げられる。なかでも、アルカリ金属塩が好ましい。これらの無機ビルダーは、1種を単独で、又は2種以上を併用することができる。前記有機ビルダーとしては、例えばニトリロトリ酢酸塩、エチレンジアミンテトラ酢酸塩、β-アラニンジ酢酸塩、アスパラギン酸ジ酢酸塩、メチルグリシンジ酢酸塩、イミノジコハク酸塩等のアミノカルボン酸塩;セリンジ酢酸塩、ヒドロキシイミノジコハク酸塩、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸塩、及びジヒドロキシエチルグリシン塩等のヒドロキシアミノカルボン酸塩;ヒドロキシ酢酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩、及びグルコン酸塩等のヒドロキシカルボン酸塩;ピロメリット酸塩、ベンゾポリカルボン酸塩、及びシクロペンタンテトラカルボン酸塩等のシクロカルボン酸塩;カルボキシメチルタルトロネート、カルボキシメチルオキシサクシネート、オキシジサクシネート、及び酒石酸モノ又はジサクシネート等のエーテルカルボン酸塩;並びに重量平均分子量1万以下のカルボキシ基を有するポリマー等が挙げられる。前記ポリマーとしては、重量平均分子量1万以下である以外は、前記A成分と同様のものが挙げられる。これらの有機ビルダーは、1種を単独で、又は2種以上を併用することができる。洗浄性ビルダーとしては、特に、前記無機ビルダーが好ましく、中でも洗浄性能の点から、リン酸塩が好ましく、トリポリリン酸塩が特に好ましい。洗剤組成物中、トリポリリン酸の含有量は、前記C成分との比質量比が、C成分/トリポリリン酸=19/1~1/19の範囲内となる量が好ましい。前記比は、3/1~1/9が好ましく、13/7~3/17がより好ましい。洗剤組成物中の前記洗浄性ビルダーの含有量は、当該洗剤組成物中の全量に対し、5質量以上25質量以下が好ましく、6質量以上20質量以下がより好ましい。前記洗浄性ビルダーの含有量が上記範囲の下限値以上であると、泡性能等が向上する。また、上限値以上であると、洗剤組成物の水中への溶解性が悪化する。[香料]香料としては、特に限定されず、たとえば特開2002-146399号公報や特開2003-89800号公報記載の香料成分や香料組成物が用いることができる。なお、香料組成物とは、香料成分、溶剤、及び香料安定化剤等からなる混合物である。香料としては1種を単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて使用できる。洗浄剤組成物中に香料を配合する場合、その配合量は、洗浄剤組成物の全量に対し、0.001~10質量が好ましく、0.01~5質量がより好ましい。[色素]洗剤組成物の外観を良好にするために、各種色素を配合できる。色素としては、染料、及び顔料のいずれも使用できる。保存安定性の点から、顔料が好ましく、酸化物等、耐酸化性を有する化合物が特に好ましい。かかる化合物としては、酸化チタン、酸化鉄、銅フタロシアニン、コバルトフタロシアニン、群青、紺青、シアニンブルー、及びシアニングリーン等が挙げられる。色素としては1種を単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて使用できる。[蛍光増白剤]蛍光増白剤としては、たとえば4,4’-ビス-2-スルホスチリル-ビフェニル塩、4,4’-ビス-4-クロロ-3-スルホスチリル-ビフェニル塩、2-スチリルフェニルナフトチアゾール誘導体、4,4’-ビストリアゾール-2-イルスチルベン誘導体、及びビス-トリアジニルアミノスチルベンジスルホン酸誘導体等の蛍光増白剤が挙げられる。市販の蛍光増白剤としては、例えばホワイテックス登録商標SA、ホワイテックス登録商標SKC以上、商品名;住友化学株式会社製、チノパール登録商標AMS-GX、チノパール登録商標DBS-X、チノパール登録商標CBS-X以上、商品名;チバスペシャルティケミカルズ社製、LemoniteCBUS-3B以上、商品名;KhyatiChemicals社製等が挙げられる。これらの中ではチノパール登録商標CBS-X、チノパール登録商標AMS-GXが好ましい。蛍光増白剤としては1種を単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて使用できる。蛍光増白剤の配合量は、洗浄剤組成物の全量に対し、0.001質量以上1質量以下が好ましい。[酵素]酵素としては、酵素の反応性から分類すると、ハイドロラーゼ類、オキシドレダクターゼ類、リアーゼ類、トランスフェラーゼ類、及びイソメラーゼ類が挙げられ、本発明においてはいずれも適用できる。中でも、プロテアーゼ、エステラーゼ、リパーゼ、ヌクレアーゼ、セルラーゼ、アミラーゼ、及びペクチナーゼ等が好ましい。プロテアーゼとしては、ペプシン、トリプシン、キモトリプシン、コラーゲナーゼ、ケラチナーゼ、エラスターゼ、スプチリシン、パパイン、プロメリン、カルボキシペプチターゼA又はB、アミノペプチターゼ、及びアスパーギロペプチターゼA又はB等が挙げられる。プロテアーゼの市販品としては、サビナーゼ登録商標、アルカラーゼ登録商標、カンナーゼ登録商標、エバラーゼ登録商標、デオザイム登録商標以上、商品名;ノボザイムズ社製;API21商品名;昭和電工株式会社製;マクサカル、マクサペム以上、商品名;ジェネンコア社製;プロテアーゼK-14又はK-16特開平5-25492号公報に記載のプロテアーゼ等を挙げることができる。エステラーゼとしては、ガストリックリパーゼ、バンクレアチックリパーゼ、植物リパーゼ類、ホスホリパーゼ類、コリンエステラーゼ類、ホスホターゼ類等が挙げられる。リパーゼとしては、リポラーゼ登録商標、ライペックス登録商標以上、商品名;ノボザイムズ社製、リポサム商品名;昭和電工株式会社製等の市販のリパーゼ等を挙げることができる。セルラーゼとしては、セルザイム商品名;ノボザイムズ社製;アルカリセルラーゼK、アルカリセルラーゼK-344、アルカリセルラーゼK-534、アルカリセルラーゼK-539、アルカリセルラーゼK-577、アルカリセルラーゼK-425、アルカリセルラーゼK-521、アルカリセルラーゼK-580、アルカリセルラーゼK-588、アルカリセルラーゼK-597、アルカリセルラーゼK-522、CMCアーゼI、CMCアーゼII、アルカリセルラーゼE-II、及びアルカリセルラーゼE-III以上、特開昭63-264699号公報に記載のセルラーゼ等が挙げられる。アミラーゼとしては、市販のステインザイム登録商標、ターマミル登録商標、デュラミル登録商標以上、商品名;ノボザイムズ社製等を挙げることができる。上記酵素は、1種単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて用いることができる。なお、酵素は、別途安定な粒子として造粒したものを、洗剤生地粒子にドライブレンドした状態で使用することが好ましい。洗剤組成物中、酵素の配合量は、洗浄剤組成物の全量に対し、0.05質量以上5質量以下が好ましい。[酵素安定剤]酵素安定剤としては、たとえばカルシウム塩、マグネシウム塩、ポリオール、蟻酸、及びホウ素化合物等を配合することができる。これらの中では、4ホウ酸ナトリウム、及び塩化カルシウム等が好ましい。酵素安定剤としては1種を単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて使用できる。酵素安定剤の配合量は、洗浄剤組成物の全量に対し、0.05質量以上2質量以下が好ましい。[その他のポリマー類]前記界面活性剤含有粒子を高密度化する場合におけるバインダーや粉末物性剤として、さらには疎水性微粒子に対する再汚染防止効果を付与するため、ポリエチレングリコール、及びポリビニルアルコール等を配合することができる。また、汚れ放出剤として、テレフタル酸とエチレングリコール及び/又はプロピレングリコール単位とのコポリマー又はターポリマー等を配合することができる。また、色移り防止効果を付与するため、ポリビニルピロリドン等を配合することができる。上記の中では、ポリエチレングリコールが好ましい。その平均分子量は200~200,000が好ましく、1500~7000がより好ましい。ここで、ポリエチレングリコールの平均分子量は、GPCにより測定される値である。前記ポリマー類は1種を単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて使用できる。洗浄剤組成物中に前記ポリマー類を配合する場合、その配合量は、洗浄剤組成物の全量に対し、0.05質量以上5質量以下が好ましい。[ケーキング防止剤]ケーキング防止剤としては、たとえばパラトルエンスルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、酢酸塩、スルホコハク酸塩、タルク、微粉末シリカ、粘土、及び酸化マグネシウム等が挙げられる。ケーキング防止剤としては1種を単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて使用できる。[還元剤]還元剤としては、例えば、亜硫酸ナトリウム、及び亜硫酸カリウム等が挙げられる。[金属イオン捕捉剤]金属イオン捕捉剤は、水道水中の微量金属イオン等を捕捉し、金属イオンの繊維被洗浄物への吸着を抑制する効果を有する。洗剤組成物に配合することができる金属イオン捕捉剤としては、前記洗浄性ビルダーに包含されるものの他に、エチレンジアミン四酢酸、ニトリロ三酢酸、及びグリコールエチレンジアミン6酢酸等のアミノポリ酢酸類;1-ヒドロキシエタン-1,1-ジホスホン酸HEDP-H、エタン-1,1-ジホスホン酸、エタン-1,1,2-トリホスホン酸、ヒドロキシエタン-1,1,2-トリホスホン酸、エタン-1,2-ジカルボキシ-1,2-ジホスホン酸、ヒドロキシメタンホスホン酸、エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸、ニトリロトリメチレンホスホン酸、2-ヒドロキシエチルイミノジメチレンホスホン酸、ヘキサメチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸、及びジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸等の有機ホスホン酸誘導体又はその塩;ジグリコール酸、酒石酸、シュウ酸、及びグルコン酸等の有機酸類又はその塩等が挙げられる。上記金属イオン捕捉剤は、1種単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて用いることができる。洗剤組成物中の金属イオン捕捉剤の含有量は、性能を損なわない範囲で用いるよう配慮が必要となる。[pH調整剤]本発明の洗剤組成物は、後述するように、固形分濃度1質量の水溶液又は水分散液とした際の25°CにおけるpHが5.5以上9.4以下であるため、前記pHを所望の値とするために、必要に応じてpH調整剤を配合してもよい。ただし上述した各成分のみで前記pHが所望の値となる場合は、pH調整剤は必ずしも配合しなくてもよい。pH調整剤としては、前記洗浄性ビルダーとして挙げたアルカリ剤たとえばモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、及びトリエタノールアミン等のアルカノールアミン、その他、水酸化ナトリウム、及び水酸化カリウム等のアルカリ性化合物;前記金属イオン捕捉剤、リン酸2水素カリウム等のアルカリ金属リン酸2水素塩、乳酸、コハク酸、リンゴ酸、グルコン酸、硫酸、塩酸、クエン酸、及び直鎖アルキルベンゼンスルホン酸等の酸性化合物;が挙げられる。また、洗浄時に繊維の汚れに由来する酸成分によるpHの低下を防止するための緩衝剤の使用も可能である。これらのpH調整剤は、1種単独で、又は2種以上を適宜組み合わせて用いることができる。<pH>本発明の洗剤組成物は、1質量水溶液又は水分散液当該洗剤組成物の1gを99gの水に溶解又は分散させたものの25°CにおけるpHが5.5以上9.4以下であり、6.0~9.2が好ましく、6.5~9.1がより好ましい。前記pHが5.5以上であることにより、洗浄力が良好となる。また9.4以下であることにより、泡性能が良好となり、また、手洗い洗濯を行う際の洗液が手肌にマイルドなものとなる。本発明における1質量水溶液又は水分散液当該洗剤組成物の1gを99gの水に溶解又は分散させたものの25°CにおけるpHが5.5以上9.4以下とは、25°Cの温度を基準とした時の、1質量水溶液又は水分散液当該洗剤組成物の1gを99gの水に溶解又は分散させたもののpHが前記範囲内であることを意味する。すなわち、前記水溶液又は水分散液が25°C以外の温度に調製される場合は、かかる温度に応じて前記pHの範囲は補正される。このように補正されたpHの範囲の前記水溶液又は水分散液も、本発明の範囲に含まれる。換言すれば、仮にある温度におけるpHが5.5以上9.4以下の範囲でなくとも、25°Cを基準としたときに、pHが5.5以上9.4以下の範囲に補正される前記水溶液又は水分散液は、本発明の範囲に含まれる。本発明の洗剤組成物の形態は、粒状粉末、及び顆粒、タブレット、ブリケット、シート又はバー等の固体であってもよく、液体であってもよい。好ましくは固体であり、より好ましくは粒状である。本発明の洗剤組成物の形態が粒状である場合、洗剤組成物の平均粒子径は200~1500μmであることが好ましく、300~800μmであることがより好ましく、400~700μmであることがさらに好ましい。平均粒子径が下限値以上であると、使用時の粉立ちが抑制され、上限値以下であると、水への溶解性が良好である。また、前記洗剤組成物の嵩密度は、0.3~1.5g/cm3が好ましく、0.4~1.0g/cm3がより好ましい。なお、嵩密度はJIS3362:1998により測定される値である。また粒状洗剤組成物の場合、水分量10.0質量未満が好ましい。本発明の洗剤組成物の製造方法は、特に限定されず、製造しようとする洗剤組成物の形態に応じ、常法に準じて製造できる。たとえば洗剤組成物が粒状である場合の製造方法としては、たとえば、洗剤原料を含むスラリーを調製して噴霧乾燥する方法;噴霧乾燥した粉と洗剤原料を、捏和押出し造粒法捏和押出し粉砕、撹拌造粒法、又は転動造粒法等により造粒する方法;及び粉体状の洗剤原料を機械的に混合粉体混合して製造する方法;等が挙げられる。これらの方法は、いずれか1種を単独で用いてもよく、2種以上を適宜組み合わせてもよい。生産効率の観点から、洗剤組成物に配合される成分のうち、少なくともA成分は、単独で粉体状とした後、他の粉体状の洗剤原料と粉体混合することが好ましい。好ましい製造方法の例として、たとえば、A成分以外の洗剤原料の一部又は全部を水と共に均一に混合してスラリーを調製し、前記スラリーを噴霧乾燥して得られた噴霧乾燥粒子と、粉体状のA成分と、残りの洗剤原料粉体状のものとを粉体混合する方法;A成分以外の成分の一部又は全部を混合し、撹拌造粒法、破砕造粒法捏和押出し粉砕、又は転動造粒法などにより造粒し、得られた造粒物と、粉体状のA成分と、残りの原料粉体状のものとを粉体混合する方法;及び各成分として粉体状のものを使用し、それらを粉体混合する方法;等が挙げられる。各方法において、粉体混合後、さらに、粒子の表面をC成分、ノニオン界面活性剤、香料、又は色素等により被覆する工程を行ってもよい。洗剤組成物がタブレットの場合、上記のようにして得た粒状の洗剤組成物を、打錠機を用いて打錠することにより製造できる。洗剤組成物が液体の場合、上述した各成分を、必要に応じて水とともに混合することにより調製できる。上記本発明の洗剤組成物は、高硬度水を用いて洗濯を行っても優れた洗浄力及び泡性能を発揮する。そのため、高硬度水たとえば10°DHでの洗濯用として有用である。また、高い泡性能を有することから、手洗い洗濯用として有用である。また、1水溶液又は水分散液のpHが上記範囲内であることにより、手洗い洗濯を行う際の洗液が手肌にマイルドなものとなり、この点からも手洗い洗濯用として有用である。A成分とB成分を組み合わせることで、特に高硬度下においても高い洗浄性能、及び泡性能が発揮される理由として、A成分が高硬度下でも析出しにくく活性剤として働くため高い洗浄性能を有すること、またB成分が生じた泡の膜を安定化させ、泡持続性を向上させること等が考えられる。さらに、C成分は、泡膜に存在する液体の排水速度を低下させることによる泡沫安定化効果により泡持続性を向上させると考えられる。また、D成分は、泡膜の安定化によって起泡力を向上させると考えられる。また、LASやASといったE成分と併用することで、手洗い時の良好な泡立ちや布すべり性を発現する。本発明の洗剤組成物による洗濯対象としては、一般的に洗剤組成物による洗濯の対象被洗濯物とされているものと同様であってよく、たとえば衣料、布巾、シーツ、及びカーテン等の繊維製品が挙げられる。本発明の洗剤組成物を用いた洗濯方法としては、特に制限されず、公知の洗濯方法と同様であってよい。具体例として、洗剤組成物を水中に投入し、前記水洗濯液中で被洗濯物を洗濯する方法が挙げられる。このときの投入量は、A成分及びその他の界面活性剤の配合量によっても異なるが、通常、洗濯液中の洗剤組成物の濃度が、手洗い洗濯の場合は0.1~10質量より好ましくは0.2~1質量、洗濯機使用の場合は0.01~2質量より好ましくは0.02~1質量であることが好ましい。被洗濯物の洗濯は、手洗い洗濯であっても、洗濯機二槽式洗濯機、全自動洗濯機、及びドラム式洗濯機等による洗濯であってもよいが、本発明の有効性の点から、例えば桶に水を投入し、洗剤組成物を溶かして衣類を洗浄する手洗い洗濯が好ましい。本発明について、実施例を示してさらに具体的に説明する。ただし本発明はこれらの限定されるものではない。本実施例において、は特に言及しない限り質量である。以下の各例で用いた測定方法及び原料を以下に示す。[測定方法]pHpH測定はJISZ8802-1984に準拠して、東亜ディーケーケー株式会社製のpHメーターHM-30Sを用いて各種洗剤組成物1溶液25°CのpHを測定した。カルボキシ基を有する高分子化合物の重量平均分子量の測定カルボキシ基を有する高分子化合物の重量平均分子量は、ポリエチレングリコールを標準物質としてゲルパーミエーションクロマトグラフィー法により測定した。平均粒子径の測定方法まず、測定対象物サンプルについて、目開き1680μm、1410μm、1190μm、1000μm、710μm、500μm、350μm、250μm、及び149μm、の9段の篩と受け皿を用いて分級操作を行った。分級操作は、受け皿上に目開きの小さな篩から目開きの大きな篩の順に積み重ね、最上部の1680μmの篩の上から100gのサンプルを入れ、蓋をしてロータップ型ふるい振盪機株式会社飯田製作所製、タッピング:156回/分、ローリング:290回/分に取り付け、温度25°C、相対湿度40の雰囲気条件下で10分間振動させた後、それぞれの篩及び受け皿上に残留したサンプルを篩目ごとに回収する操作を行った。この操作を繰返すことによって、1410~1680μm1410μm.on、1190~1410μm1190μm.on、1000~1190μm1000μm.on、1000~710μm710μm.on500~710μm500μm.on、350~500μm350μm.on、250~350μm250μm.on、149~250μm149μm.on、及び受け皿~149μm149μm.passの各粒子径の分級サンプルを得、質量頻度を算出した。次に、算出した質量頻度が50以上となる最初の篩の目開きをaμmとし、またaμmよりも一段大きい篩の目開きをbμmとし、受け皿からaμmの篩までの質量頻度の積算をc、またaμmの篩上の質量頻度をdとして、下記数式によって平均粒子径質量50径を求めた。水分含有量の測定方法水分含有量は、Kettを用いて測定した。サンプル量は5gとし、140°C、20分加熱後の重量変化を水分量とした。[原料]α-スルホ脂肪酸メチルエステル塩以下、MESと記すこともある。の原料パルミチン酸メチル:商品名パステルM-16、ライオン株式会社製。ステアリン酸メチル:商品名パステルM-180、ライオン株式会社製。メタノール:工業グレード水分500ppm以下、住友化学工業株式会社製。35過酸化水素:35工業用過酸化水素、三菱ガス化学株式会社製。水酸化ナトリウム:苛性ソーダ、工業グレード、ダイソー株式会社製。アニオン界面活性剤A成分を除くラウリル硫酸エステルナトリウム以下、AS-Naと記すこともある。:商品名SLS、PEPMACOMANUFACTURINGCORPORATION製。直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム以下、LAS-Naと記すこともある:直鎖アルキル炭素数10~14ベンゼンスルホン酸以下、LAS-Hと記すこともある商品名ライポンLH-200、ライオン株式会社製、純分96を、噴霧乾燥用スラリー調製時又は造粒時にNaOHで中和したもの。表1~3中の配合量はLAS-Naとしての質量を示す。ノニオン界面活性剤ポリオキシエチレンアルキルエーテル以下、AEと記すこともある:炭素数12~16のアルキル基をもつアルコール商品名CO-1214、PGChemicals製の酸化エチレン平均9モル付加体純分90、ライオン株式会社製。ゼオライト、その他の洗浄性ビルダーゼオライト:A型ゼオライト、商品名ゼオライトNa-4A、THAISILICATECHEMICALS製。トリポリリン酸ナトリウム以下、STPPと記すこともある。:セントラル硝子株式会社製。炭酸ナトリウム:粒灰、旭硝子株式会社製。ケイ酸ナトリウム:ケイ酸ナトリウム1号/ケイ酸ナトリウム2号の質量比46:54の混合物、日本化学工業株式会社製。硫酸ナトリウム:中性無水芒硝、日本化学工業株式会社製。カルボキシ基を有する高分子化合物高分子ポリマー1:粉末状のアクリル酸/マレイン酸共重合体のナトリウム塩、商品名ソカラン登録商標CP-7GranulesNL、重量平均分子量50000、BASFジャパン株式会社製。高分子ポリマー2:アクリル酸/マレイン酸共重合体のナトリウム塩、商品名アクアリック登録商標TL-500、重量平均分子量15000、株式会社日本触媒製。高分子ポリマー3:ポリアクリル酸ナトリウム、商品名ソカラン登録商標PA40、重量平均分子量15000、BASFジャパン株式会社製。高分子ポリマー4:ポリアクリル酸ナトリウム、商品名ソカラン登録商標PA25、重量平均分子量4000、BASFジャパン株式会社製。高分子ポリマー5:カルボキシメチルセルロースナトリウム、商品名CMCダイセル、品番:1105、重量平均分子量60000、エーテル化度0.6~0.8、ダイセル化学工業株式会社製。その他の成分高級アルコール:炭素数12~16のアルキル基をもつアルコール混合物、商品名CO-1214、PGChemicals製。CBS:蛍光増白剤、商品名チノパール登録商標CBS-X、チバスペシャルティケミカルズ社製。AMS:蛍光増白剤、商品名チノパール登録商標AMS-GX、チバスペシャルティケミカルズ社製。酵素:プロテアーゼサビナーゼ登録商標12T/アミラーゼステインザイム登録商標12T/リパーゼLIPEX登録商標100T/セルラーゼセルクリーン4500T/グルコシダーゼマンナウェイ4.0T以上、すべてノボザイムズジャパン株式会社製=6/2/2/1/4質量比の混合物。香料:特開2002-146399号公報[表11]~[表18]に示す香料組成物A。色素:群青、大日精化工業株式会社製、UltramarineBlue。<製造例1:MES洗剤用粒子の製造>1.ペースト状のMESの製造攪拌機付きの容量1kLの反応装置に、脂肪酸メチルエステル混合物パルミチン酸メチル商品名パステルM-16、ライオン株式会社製と、ステアリン酸メチル商品名パステルM-180、ライオン株式会社製を9:1の質量比になるように予め混合した混合物330kgを注入し、撹拌しながら、着色抑制剤として無水硫酸ナトリウムを前記脂肪酸メチルエステル混合物に対して5質量投入した。その後、攪拌を継続しながら、反応温度80°Cで、窒素ガスで4容量に希釈したSO3ガススルホン化ガス110kg前記脂肪酸メチルエステル混合物に対して1.2倍モルをバブリングしながら3時間かけて等速で吹き込み、引き続き、80°Cに保ちながら30分間熟成を行った。その後、低級アルコールとしてメタノールを14kg供給し、エステル化を行った。エステル化温度は80°C、熟成時間は30分であった。ついで、反応装置から抜き出したエステル化物を、ラインミキサーを用いて当量の水酸化ナトリウム水溶液を添加することにより連続的に中和した。ついで、この中和物を漂白剤混合ラインに注入し、35過酸化水素水を純分換算で、アニオン界面活性剤濃度α-スルホ脂肪酸メチルエステルナトリウム塩MES-Naとα-スルホ脂肪酸ジナトリウム塩di-Na塩との合計濃度に対して1を供給、及び混合し、80°Cに保ち漂白を行い、ペースト状のMESを得た。2.MESペーストの濃縮上で得られたMESペーストを、回転数1,060rpm、羽根先端速度約11m/sで回転している真空薄膜蒸発機伝熱面:0.5m2、筒状の処理部の内径:205mm、伝熱面と掻き取り手段である羽根先端とのクリアランス:3mm、商品名エクセバ登録商標、神鋼パンテック株式会社製に35kg/hで導入し、内壁加熱温度伝熱面の温度135°C、真空度処理部内の圧力0.007~0.014MPaの条件で濃縮を行った。得られた濃縮物の温度は115°Cであり、水分含有量は2.5であった。3.MES固形物の製造濃縮により得られたMESペーストを、投入プーリー間クリアランスを2mmに調整した日本ベルティング株式会社製ダブルベルト式ベルトクーラーNR3-Lo.クーラーに連続的に222kg/hで供給し、冷却した。この際のベルト移動速度は6m/sとし、また、冷却水の流量は上ベルト側1500L/hベルト裏面上に向流方式で流下して冷却、下ベルト側1800L/hベルト裏面に噴霧して冷却とし、冷却水供給温度は20°Cであった。冷却ベルトから排出されて得られた界面活性剤含有物シートを排出プーリー付近に設置された付属の解砕機にて200rpmの回転数で解砕し、25°Cのフレーク状のMES固形物を得た。4.MES洗剤用粒子の製造得られたフレーク状のMES固形物温度は25°Cを、スクリュ押出式造粒機ホソカワミクロン株式会社製、エクストルードオーミックスEM-6型、主軸回転数70rpmの原料投入口から、100kg/hの速度で連続的に供給した。そして、スクリュ軸を回転させ第一及び第二パドルを100rpmで回転させることによって、MES固形物を混練すると共に第三オリフィスプレートの孔から押出して、ヌードル状のMES固形物を得た。このヌードルを室温にて30°Cまで冷却した後、ゼオライト後述する実施例及び比較例のうち、ゼオライト未配合組成で用いるMES洗剤用粒子の場合は添加しない。と共に粉砕機岡田精工株式会社製、スピードミルND-10型、ブレード回転数840rpm、スクリーンφ4mmに1kg/minの速度で投入して解砕し、平均粒子径500μmのMES洗剤用粒子を得た。得られたMES洗剤粒子は以下の性状を有していた。ゼオライトを配合した場合:MES純分86.6、ゼオライト4、水分3.4、硫酸ナトリウム2.2、メチルサルフェート3.8。ゼオライトを配合しなかった場合:MES純分91.1、水分2.5、硫酸ナトリウム2.4、メチルサルフェート4.0。<実施例1~14、16、比較例1~4>下記製造方法Aにより、表1~2に示す組成の粒状洗剤組成物を製造した。表1~2中、硫酸ナトリウムのBalは、バランス量当該粒状洗剤組成物の全量が100となる量を示す。[粒状洗剤組成物の製造方法A:噴霧乾燥]まず攪拌装置を装備したジャケット付き混合槽に水を入れ、温度を50°Cに調整した。これに硫酸ナトリウム、蛍光増白剤CBS、AMSを添加し、10分間撹拌した。続いて、アニオン界面活性剤LAS-NaLAS-HをNaOHで中和したもの、AS-Na、洗浄性ビルダーSTPP、炭酸ナトリウム、及びケイ酸ナトリウム、高級アルコール、及び高分子ポリマー1~5を添加した後、10分間撹拌し、粉末A型ゼオライトの一部を添加した。そして、さらに30分間撹拌して噴霧乾燥用スラリーを調製した。得られた噴霧乾燥用スラリーの温度は50°Cであった。この噴霧乾燥用スラリーを、圧力噴霧ノズルを具備した向流式噴霧乾燥装置で噴霧乾燥して噴霧乾燥粒子を得た。得られた噴霧乾燥粒子と、粉末A型ゼオライトの一部と、酵素プロテアーゼ、アミラーゼ、リパーゼ、セルラーゼ、及びグルコシダーゼとをVブレンダーで混合し、さらにMES洗剤用粒子を添加した後、香料とノニオン界面活性剤AEを噴霧し、噴霧乾燥粒子の一部を着色するためにベルトコンベアで0.5m/sの速度で移送しつつベルトコンベア上の噴霧乾燥粒子層の高さ30mm、層幅300mmその表面に色素の20質量水分散液を噴霧し、水分量6の粒状洗剤組成物を得た。得られた粒状洗剤組成物の1水溶液を調製し、そのpHを測定した。その結果を表1~2に示す。<実施例15、比較例5>下記製造方法Bにより、表2に示す組成の粒状洗剤組成物を製造した。表2中、硫酸ナトリウムのBalは、バランス量当該粒状洗剤組成物の全量が100となる量を示す。[粒状洗剤組成物の製造方法B:粉体ブレンド]深江工業製FS-1200高速ミキサー/造粒機を用いて、表2に示す組成に従って以下の手順で洗剤を製造した。STPP、硫酸ナトリウム、蛍光増白剤CBS、及びAMS、及びゼオライトの一部をミキサーにより、撹拌機速度100rpm、剪断機速度2000rpmで60秒間ドライブレンドした。水0.375質量相当量を加え、ミキサーを同じ撹拌機速度及び剪断機速度で90秒間作動させた。温度は、通水した冷却ジャケットで50°C以下に維持した。結合剤としての水1.4質量相当量とノニオン界面活性剤AEと高分子ポリマー1とをミキサーに加え、撹拌機速度100rpm、剪断機速度2000rpmで180秒間粒状化処理した。温度は通水した冷却ジャケットにより50°C以下に維持した。このステップで得られた生成物は粒状固体であった。ミキサーの剪断機を停止させ、撹拌機を速度90rpmで120秒間撹拌しながら、酵素、及びMES洗剤用粒子を添加して、さらにゼオライト2質量相当量を添加して表面改質し香料を噴霧して界面活性剤含有粒子を得た。得られた界面活性剤含有粒子の一部を着色するために、製造方法Aと同様な方法で色素の20質量水分散液を噴霧し、水分量を4に調整した粒状洗剤組成物を得た。得られた粒状洗剤組成物の1水溶液を調製し、そのpHを測定した。その結果を表2に示す。なお、実施例13、及び比較例4のみ、洗剤組成物を製造する際に、中和剤として用いる水酸化ナトリウム量を調整することで当該粒状洗剤組成物の1水溶液のpHが表中のpHとなるようにした。得られた実施例1~16及び比較例1~5の粒状洗剤組成物について、以下の評価を行った。その結果を表1~2に併記する。[評価方法]手洗い洗濯時の起泡力の評価洗いおけ内径30cmφ、深さ10cmを用意し、その中へ、硬度、及び温度調整済みの水3Lを入れた。水の硬度は、まず塩化カルシウム2水和物262.5gを10Lのイオン交換水に溶解させ1000°DH硬水を作成し、その後表1~2の硬度となるようにイオン交換水を用い希釈し調整した1°DH=10mg酸化カルシウム/L水。また、前記水の温度は30°Cとした。前記水中に、粒状洗剤組成物を所定量粒状洗剤組成物の濃度が表1~2に示す洗剤使用量g/Lとなる量を入れ、30秒間手で攪拌した。次に、試験布として、下記組成の汚垢油を綿肌シャツに対し01重量で含浸したものを1枚約150g入れ、前記試験布を両手に持って前後に20回擦って、1分間手洗いを行った。その後、手洗いした試験布を絞り、洗いおけ水面の泡の高さを標線付き試験管で測定した。測定は3箇所行い、その平均値を泡高とした。一枚目の試験布洗浄後の泡高mmを起泡力値とし、前記泡高35mm以上を合格とした。また、測定された泡高について、比較例1の泡高に対する比率実施例1~16及び比較例1~5のいずれかの泡高/比較例1の泡高×100を算出した。その結果を増泡率として表1~2に併記する。手洗い洗濯時の泡持続性の評価前記手洗い洗濯時の起泡力の評価において、試験布を手洗いする工程を、1回毎に試験布を新しいものに取り替えて繰り返し、洗浄後の泡高が3mmであった時点を終点とし、その時洗浄できた試験布枚数を泡持続性として評価した。なお、試験布8枚以上洗える泡持続性を合格とした。汚垢油の組成オレイン酸:45トリオレイン:25コレステロールオレート:19.5流動パラフィン:4スクワレン:4コレステロール:2.5洗浄性能の評価油化協布未汚れ布に人工汚垢を含浸して作製した人工汚垢布洗濯科学協会製を、5×5cmに裁断したものを汚染布とした。Terg-O-tometerUNITEDSTATESTESTING社製を洗浄試験器として用いた。粒状洗剤組成物の濃度及び水の硬度がそれぞれ表1~2に示す洗剤使用量g/L及び硬度°DHである洗濯液900mL温度30°Cを調製した。洗浄試験器に、前記洗濯液と、上記の汚染布10枚と、洗浄メリヤス布とを入れ、浴比30倍に合わせて、120rpm、30°Cで10分間洗浄した。その後、二槽式洗濯機三菱電機株製、品番:CW-C30A1-H1に移し、1分間脱水後、水道水15°C、4 ゚DH30L中で3分間濯ぎ、風乾した。未洗浄の汚染布及び洗浄後の汚染布について、それぞれ反射率を日本電色社製の色差計製品名:SE200型で測定し、洗浄率を以下の式で算出した。洗浄率=洗浄前の汚染布のK/S-洗浄後の汚染布のK/S/洗浄前の汚染布のK/S-未汚れ布のK/S×100[式中、K/S=1-R/1002/2R/100であり、Rは反射率である。]汚染布10枚について洗浄率を算出し、その平均値が75を超える洗剤組成物を合格とした。表1~2に示すように、実施例1~16の粒状洗剤組成物は、起泡力、泡持続性、及び洗浄性能のすべての評価で合格ライン起泡力泡高35mm以上、泡持続性8枚以上、及び洗浄率75以上をクリアしていた。特にゼオライトを配合した実施例1では、ゼオライトを配合していない以外は同じ組成の実施例3に比べて、起泡力、及び泡持続性及び洗浄性能が高かった。実施例4と5との対比においても同様の結果が確認できた。また、高級アルコールを配合した実施例10は、それ以外は同じ組成の実施例1に比べて、起泡力が向上した。一方、1水溶液のpHがそれぞれ11.1、10.9の比較例1、2及び重量平均分子量が4000の高分子ポリマー4を配合した比較例3、高分子ポリマー1の配合量が5質量の比較例5は、それぞれ、洗浄性能は良好であったものの、起泡力、泡持続性ともに不合格であった。また、1水溶液のpHが4.8の比較例4は、起泡力、泡持続性、及び洗浄性能のすべての評価が不合格であった。<実施例17~23、比較例6~8>下記製造方法Cにより、表3に示す組成の粒状洗剤組成物を製造した。表3中、硫酸ナトリウムのBalは、バランス量当該粒状洗剤組成物の全量が100となる量を示す。[粒状洗剤組成物の製造方法C:撹拌造粒]LAS-Na、STPP、硫酸ナトリウム、蛍光増白剤、ケイ酸ナトリウム、高級アルコール、高分子ポリマー1~3及び5、並びにゼオライトの一部を水に溶解若しくは分散させた水分38質量のスラリーを調製した後、向流式噴霧乾燥塔を用いて熱風温度300°Cの条件で噴霧乾燥し噴霧乾燥粒子を得た。得られた噴霧乾燥粒子を、鋤刃状ショベルを装備し、ショベル-壁面間クリアランスが5mmのレーディゲミキサー株式会社マツボー製、M20型に投入充填率50容積し、主軸200rpm、チョッパー200rpmの撹拌を開始した。そこにノニオン界面活性剤AEを2分間かけて投入し、その後に5分間撹拌した後、粉末A型ゼオライトの一部1質量相当量を投入して2分間撹拌することによって界面活性剤含有粒子を得た。得られた界面活性剤含有粒子と、粉末A型ゼオライトの一部2質量相当量と、酵素と、MES洗剤用粒子とをVブレンダーで混合し、香料を噴霧し、得られた界面活性剤含有粒子の一部を着色するために製造方法Aと同様な方法で色素の20質量水分散液を噴霧し、水分量を7に設定した粒状洗剤組成物を得た。得られた粒状洗剤組成物の1水溶液を調製し、そのpHを測定した。その結果を表3に示す。得られた粒状洗剤組成物について、実施例1と同様の評価起泡力、泡持続性、及び洗浄性能を行った。ただし、起泡力評価における増泡率については、比較例1ではなく比較例6の泡高に対する比率を求めた。その結果を表3に併記する。表3に示すように、実施例17~23の粒状洗剤組成物は、起泡力、泡持続性、及び洗浄性能のすべての評価で合格ライン起泡力泡高35mm以上、泡持続性8枚以上、及び洗浄率75以上をクリアしていた。特にゼオライトを配合した実施例17では、それ以外は同じ組成の実施例18に比べて、起泡力、泡持続性及び洗浄性能が高かった。また、高級アルコールを配合した実施例23は、それ以外は同じ組成の実施例16に比べて、起泡力が向上した。一方、1水溶液のpHが10.5の比較例6は、洗浄性能は良好であったものの、起泡力、及び泡持続性ともに不合格であった。また、高分子ポリマーを配合しなかった比較例7は、起泡力、泡持続性、及び洗浄性能のすべての評価が不合格であった。また、MESを配合せず、かわりにLAS-Naを配合した比較例8は、起泡力、及び泡持続性は良好であったものの、洗浄性能が不合格であり、高硬度水を用いた洗濯には適していなかった。"