"導電層11を持つ層組成物10の製造方法であって、a基板表面13を持つ基板12を準備する工程と、b前記基板表面13のうちの少なくとも一部の上に、導電性ポリマー15を含むポリマー層14を形成する工程と、c安定剤および液相を含む液体安定剤相を、工程bから得たポリマー層14に付与する工程であって、前記安定剤相は、前記安定剤相に基づいて、0.2重量未満の、前記導電性ポリマーを含む、工程とを含み、前記安定剤は、少なくとも2つのOH基を持つ芳香族化合物である、製造方法。工程cでの前記安定剤相の付与の後に、前記液相は、さらなる工程dにおいて少なくとも部分的に除去される、請求項1に記載の製造方法。前記安定剤は、ヒドロキシベンゼン、ヒドロキシナフタレン、没食子酸エステルおよびタンニンならびにこれらの誘導体からなる群から選択される化合物である、請求項1または請求項2に記載の製造方法。前記基板12は、電極材料2の電極体1を含み、誘電体3は、この電極材料2の表面4を少なくとも部分的に覆う、請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の製造方法。工程cにおける前記液相は、水もしくはアルコールまたはそれらの混合物を含む、請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の製造方法。工程cにおける前記安定剤相は、前記安定剤相に基づいて、0.1~50重量の範囲の濃度の前記安定剤を含む、請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の製造方法。前記導電性ポリマーは、少なくとも1つのポリチオフェン、ポリピロールもしくはポリアニリンもしくはそれらの誘導体のうちの1つ、またはこれらのうちの少なくとも2つの混合物を含む、請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の製造方法。前記導電性ポリマーは、一般式I、一般式IIもしくは一般式IIIまたはこれらのうちの少なくとも2つの組み合わせからなる群から選択される繰り返し単位を持つ少なくとも1つのポリチオフェン式中、Aは、置換されていてもよいC1-C5-アルキレンラジカルを表し、Rは、直鎖状もしくは分枝状の、置換されていてもよいC1-C18-アルキルラジカル、置換されていてもよいC5-C12-シクロアルキルラジカル、置換されていてもよいC6-C14-アリールラジカル、置換されていてもよいC7-C18-アラルキルラジカル、置換されていてもよいC1-C4-ヒドロキシアルキルラジカルまたはヒドロキシルラジカルを表し、xは0~8の整数を表し、複数のラジカルRがAに結合されている場合、これらは同一であってもよいし異なっていてもよいを含む、請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の製造方法。前記導電性ポリマーはポリ3,4-エチレンジオキシチオフェンである、請求項1から請求項8のいずれか1項に記載の製造方法。前記導電性ポリマーは、少なくとも1つの高分子アニオンをさらに含む、請求項1から請求項9のいずれか1項に記載の製造方法。前記高分子アニオンはポリスチレンスルホン酸である、請求項10に記載の製造方法。工程bにおけるポリマー層13の形成は、導電性ポリマーの粒子および分散剤を含む分散液の付与およびこの分散剤の少なくとも部分的な除去によって実施される、請求項1から請求項11のいずれか1項に記載の製造方法。工程bにおける前記分散液の前記粒子は70nm以下のサイズd50を有する、請求項12に記載の製造方法。工程bにおける導電性ポリマーの粒子を含む前記分散液は、前記分散剤として有機溶媒、水または有機溶媒と水との混合物を含む、請求項12または請求項13に記載の製造方法。前記電極材料はバルブ金属またはNbOである、請求項4から請求項14のいずれか1項に記載の製造方法。請求項1から請求項15のいずれか1項に記載の製造方法によって得ることができる層組成物10。層組成物10であって、S1基板表面12を持つ基板11と、S2前記基板表面12に重なるポリマー層13であって、導電性ポリマー14を含む、ポリマー層13と、S3ポリマー層14に重なる安定剤層15であって、少なくとも2つのOH基を持つ芳香族化合物である安定剤7を含む、安定剤層15とを含む、層組成物10。前記層組成物10はコンデンサである、請求項16または請求項17に記載の層組成物。導電手段または帯電防止手段としての、請求項16または請求項17に記載の層組成物の使用。電子部品における請求項16から請求項18のいずれか1項に記載の層組成物10の使用。コンデンサにおける請求項16から請求項18のいずれか1項に記載の層組成物10の使用。概して、本発明の目的は、先行技術から浮かび上がってくる不都合を解消または少なくとも軽減することであった。さらに、本発明の目的は、導電性ポリマーを用いて容易に製造することができかつコンデンサおよび他の用途、例えば帯電防止層組成物において良好な特性を呈することができる層組成物を提供することであった。さらには、とりわけ上述の用途において商業的に直ちに使用することができるこれらの層組成物の製造のためのプロセスが提供される。さらなる目的は、特にポリマー固体電解コンデンサとしてのこのような層組成物の熱的安定性を向上させることであった。さらには、本発明に係る目的は、特にコンデンサとして、有利な特性、例えば、できるだけ一定のキャパシタンスとともに、できるだけ少ない上昇を示す等価直列抵抗ESRおよび同様にできるだけ少ない上昇を示す誘電正接を呈する層組成物を提供することであった。層の場合には、表面抵抗の上昇ができるだけ低くされるべきであった。上述の目的のうちの少なくとも1つを成し遂げることに向けた寄与は、導電層を持つ層組成物の製造方法であって、a基板表面を持つ基板を準備する工程と、bこの基板表面のうちの少なくとも一部の上に、導電性ポリマーを含むポリマー層を形成する工程と、c安定剤および液相を含む液体安定剤相を、工程bから得たポリマー層に付与する工程であって、この安定剤相は、この安定剤相に基づいて、0.2重量未満の、上記導電性ポリマーを含有する、工程とを含み、当該安定剤は、少なくとも2つ、好ましくは少なくとも3つ、さらに好ましくは少なくとも4つ、さらにより好ましくは少なくとも6つのOH基を有する芳香族化合物である、製造方法によってなされる。まったく驚くべきことに、特にコンデンサにおいて、導電性ポリマーを含有する導電性ポリマー層に安定剤を付与することが、層またはそのコンデンサの熱的安定性の著しい向上を導くということが見出された。本発明に係るプロセスでは、工程cでの安定剤相の付与の後に、この液相が、さらなる工程dにおいて少なくとも部分的に除去されることが好ましい。本発明では、液相は、いずれの場合も工程cで用いられる液相の量に基づいて、少なくとも70重量の範囲まで、好ましくは少なくとも90重量、特に好ましくは少なくとも98重量の範囲まで除去されることが好ましい。この液相は、実質的に完全に除去されることも多い。安定剤に関しては、この安定剤が、110g/mol以上、好ましくは200g/mol以上、特に好ましくは300g/mol以上、極めて好ましくは500g/mol以上、なお特に好ましくは1,000g/mol以上、特定の実施形態では1,500g/mol以上の分子量を有することがさらに好ましい。稀なケースでのみ、この安定剤の分子量は10,000g/molを超える。このように、それぞれ110~200g/mol、200超~300g/mol、300超~700g/mol、700g/mol超~1,200g/molまたは1,200g/mol超~2,000g/molの分子量範囲を持つ複数の安定剤を持つ本発明に係る好ましい実施形態が生じる。さらには、この安定剤が、異なる分子量を持つ、好ましくは上記の分子量を持つ2以上の分子を含むことが可能である。本発明の導電層は、とりわけ、低い電気伝導率をすでに有しかつ帯電防止層と呼ばれることも多い層も意味すると理解される。一般に、これらの層の電気伝導率は、これらの層が、好ましくは1μS/cm~10,000S/cmの範囲の電気伝導率を有するということを意味する。最初に、本発明に係るプロセスの工程aで、基板が準備される。基板は、例えば、紙、ポリマー、ガラスまたはセラミックから作製することができる。光学用途については、この基板は、透明または光透過性であることが好ましい。透明な基板は、ガラス、極めて薄いガラスフレキシブルガラスまたはプラスチック類から作製することができる。特に好適なプラスチック類は、ポリカーボネート、例えばPETおよびPENポリエチレンテレフタレートまたはポリエチレン-ナフタレンジカルボキシレートなどのポリエステル、コポリカーボネート類、ポリスルホン、ポリエーテルスルホンPES、ポリイミド、ポリエチレン、ポリプロピレンまたは環状ポリオレフィンまたは環状オレフィンコポリマーCOC、水素化されたスチレンポリマーまたは水素化されたスチレンコポリマーである。リジッド基板またはフレキシブル基板を使用することができる。例えばコンデンサにおける使用の特定の実施形態では、この基板が電極材料の電極体を含み、この電極材料の表面が、誘電体によって少なくとも部分的に覆われていることが好ましい。この場合には、誘電体でコーティングされた電極体は、アノード体と呼ばれる。アノード体は、この電極および誘電体に加えて、さらなる層を有することもできる。アノード体の表面誘電体であることが多く、任意にさらなる層を有してもよいは、本発明に関しては基板表面である。原則として、この電極体は、高表面積を持つバルブ金属粉末をプレスし焼結して大部分が多孔性の電極体を形成することによって製造することができる。好ましくは、例えばタンタルなどのバルブ金属で作製される電気接続ワイヤは、本発明でも、従来どおりこの電極体へとプレスされる。次いでこの電極体は、例えば電気化学的酸化によって誘電体、すなわち酸化物層でコーティングされる。あるいは、多孔性領域を持つアノード箔を得るために、金属箔をエッチングして電気化学的酸化によって誘電体でコーティングしてもよい。巻回型コンデンサの場合には、電極体を形成する多孔性領域を持つアノード箔、およびカソード箔は、セパレーターによって隔てられ、巻き上げられる。本発明に関しては、バルブ金属は、金属の酸化物層が両方向に等しく電流の流れを許容するわけではない、その金属を表すと理解される。電圧がアノードに印加されるときこのバルブ金属の酸化物層は電流の流れを遮断するが、他方、電圧がカソードに印加されるときその酸化物層を破壊する可能性がある大電流が発生する。バルブ金属としては、Be、Mg、Al、Ge、Si、Sn、Sb、Bi、Ti、Zr、Hf、V、Nb、TaおよびWならびにこれらの金属の少なくとも1つと他の元素との合金または化合物が挙げられる。バルブ金属の最も知られた代表例は、Al、TaおよびNbである。バルブ金属に匹敵する電気特性を有する化合物は、酸化することができかつその酸化物層が本願明細書にこれまでに記載された特性を有する、金属的な電気伝導率を呈する化合物である。例えばNbOは金属的な電気伝導率を呈するが、一般にはバルブ金属とは考えられない。しかしながら酸化されたNbOの層はバルブ金属酸化物層の典型的な特性を呈し、そのため、NbOまたはNbOと他の元素との合金もしくは化合物はバルブ金属に匹敵する電気特性を有するそのような化合物の典型例である。タンタル、アルミニウムから構成される電極材料、およびニオブまたは酸化ニオブに基づく電極材料が好ましい。アルミニウムは、電極材料として特に好ましい。多孔性領域を有することが多い電極体の製造のために、このバルブ金属は、例えば粉末形態で焼結されて、大部分が多孔性の電極体を得てもよく、または多孔性構造体が、金属体の上に刻み付けられる。後者は、例えば箔をエッチングすることにより行うことができる。簡単にするために、多孔性領域を有する物体は、以下では多孔性のとも呼ばれる。従って、例えば、多孔性領域を有する電極体は、多孔性電極体とも呼ばれる。一方で、多孔性の物体には複数のチャネルが広がっていてもよく、それゆえ多孔性の物体は海綿状であってもよい。これは、コンデンサの製造のためにタンタルが使用される場合に、よくあることである。さらには、表面だけが細孔を有し、表面細孔の下に続く領域が、構造的に中実であるということが可能である。このような状況は、コンデンサの製造のためにアルミニウムが使用される場合に、多く観察される。このようにして製造された多孔性であることが多い電極体は、次いで、誘電体を形成するために、例えばリン酸またはアジピン酸アンモニウムの水溶液などの好適な電解質の中で、電圧の印加によって酸化される。この形成電圧の大きさは、成し遂げられるべき酸化物層の厚さまたはコンデンサの、後の使用電圧に依存する。好ましい形成電圧は、1~2,000Vの範囲に、特に好ましくは30~1,900Vの範囲に、より特に好ましくは50~1,600Vの範囲に、より好ましくは100~1,500Vの範囲に、さらに好ましくは150~1,400Vにある。用いられる一般に多孔性の電極体は、好ましくは10~90、好ましくは30~80、特に好ましくは50~80の多孔性、および10~10,000nm、好ましくは、50~5,000nm、特に好ましくは100~3,000nmの平均孔径を有する。本発明に係る層組成物がアルミニウム巻回型コンデンサまたはその一部分である場合、以下のようにしてアノード体が基板として設けられる。工程aで、電極材料としての多孔性アルミニウム箔がアノード側に形成され、これにより酸化アルミニウム被膜が誘電体として形成される。このようにして得られたアルミニウム箔アノード箔は、次いで、接続ワイヤが設けられて、同じく接続ワイヤが設けられたさらなるアルミニウム箔カソード箔とともに巻き上げられ、これらの2つの箔は、例えばセルロースまたは好ましくは合成紙に基づく1以上のセパレーター紙によって互いに隔てられる。巻き上げられた後、このようにして得られるアノード体は、例えば接着テープによって固定される。このセパレーター紙は、オーブンの中で加熱することにより炭化することができる。アルミニウム巻回型コンデンサについてのアノード体の製造のこの方法および様態は、先行技術から十分に公知であり、例えば米国特許第7,497,879B2号明細書に記載されている。本発明に係るプロセスの工程bでは、導電性ポリマーを含むポリマー層が、次に、基板表面のうちの少なくとも一部の上に形成される。このために、導電性ポリマーの前駆体以下、前駆体という、導電性ポリマーの溶液、または導電性ポリマーの粒子を含む好ましくは、分散剤を伴う分散液が基板上に付与される。アノード体が基板として使用される場合、上記前駆体、溶液または分散液は、アノード体の多孔性領域へと導入される。分散剤に懸濁した導電性ポリマーの粒子を含む分散液の付与が好ましい。一般に、導電性ポリマーの粒子を含有する分散液が用いられることが好ましい。この前駆体、溶液または分散液は、公知の方法、例えば、浸漬、ディッピング、注ぎ込み、滴下、注入、噴霧、ミスト散布、ナイフコーティング、刷毛塗りブラッシングまたは印刷、例えば、インクジェット印刷、スクリーン印刷もしくはタンポン印刷、によって基板表面に付与される。アノード体については、この付与は、好ましくは、工程aで与えられたアノード体を分散液にディッピングし、これによりこの分散液でアノード体を含浸することによって実施される。分散液へのディッピングまたは分散液による含浸は、好ましくは、1秒~120分の範囲、特に好ましくは10秒~60分の範囲、最も好ましくは30秒~15分の範囲の時間、行われる。この分散液をアノード体に導入することは、例えば昇圧もしくは減圧、振動、超音波または熱によって促進されうる。これらの条件は、他の層組成物についても好ましい。当該前駆体、溶液または分散液の付与は、直接基板上に、または接着促進剤、例えば、シラン、例えば有機官能性シランもしくはその加水分解生成物、例えば、3-グリシドオキシプロピルトリアルコキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシランもしくはオクチルトリエトキシシラン、および/または1以上の他の機能層を使用して行うことができる。アノード体が基板として使用される場合、上記の付与の結果として、当該分散液が多孔性領域の細孔を覆う傾向がより少ないということが、好ましい。むしろ、この細孔の空洞の表面が、この分散液で少なくとも部分的にコーティングされる。従って、この分散液の中に存在する粒子は、細孔の開口部を覆う層を形成するだけでなく、細孔の表面の少なくとも一部すべての領域であることも多いも分散液の粒子の層で覆われ、その結果、これらの粒子がアノード体の中へと導入される。例えば、対応する単量体は、導電性ポリマーの調製のための前駆体として理解される。種々の前駆体の混合物も使用することができる。好適な単量体状前駆体は、例えば、置換されていてもよいチオフェン、ピロールまたはアニリン、好ましくは置換されていてもよいチオフェン、特に好ましくは置換されていてもよい3,4-アルキレンジオキシチオフェンである。用語ポリマーは、本発明に関して使用する場合、本発明に関しては、複数の同一のまたは異なる繰り返し単位を持つすべての化合物を包含する。用語導電性ポリマーは、本願明細書中では、特に、酸化または還元後に電気伝導率を有する、π共役ポリマーの化合物の部類を意味すると理解される。好ましくは、導電性ポリマーは、酸化後に少なくとも0.1Scm-1の程度の電気伝導率を有するπ共役ポリマーを意味すると理解される。当該導電性ポリマーは、好ましくは、少なくとも1つのポリチオフェン、ポリピロールまたはポリアニリンこれらは置換されていてもよいを含む。特に好ましくは、当該導電性ポリマーの粒子は、一般式I、一般式IIもしくは一般式IIIまたはそれらのうちの少なくとも2種の組み合わせからなる群から選択される繰り返し単位を持つ少なくとも1つのポリチオフェンを含む。以下の可能な変更態様では、当該導電性ポリマーは、一般式Iもしくは一般式IIもしくは一般式IIIの繰り返し単位または式IおよびIIの繰り返し単位もしくは式IおよびIIIの繰り返し単位もしくは式IIおよびIIIの繰り返し単位または式I、IIおよびIIIの繰り返し単位を持つ少なくとも1つのポリチオフェン式中、Aは、置換されていてもよいC1-C5-アルキレンラジカルを表し、Rは、直鎖状もしくは分枝状の、置換されていてもよいC1-C18-アルキルラジカル、置換されていてもよいC5-C12-シクロアルキルラジカル、置換されていてもよいC6-C14-アリールラジカル、置換されていてもよいC7-C18-アラルキルラジカル、置換されていてもよいC1-C4-ヒドロキシアルキルラジカルまたはヒドロキシルラジカルを表し、xは0~8の整数を表し、複数のラジカルRがAに結合されている場合、これらは同一であってもよいし異なっていてもよい。を含む。一般式IおよびIIは、x個の置換基RがアルキレンラジカルAに結合されていてもよいということを意味すると理解されるべきである。Aが置換されていてもよいC2-C3-アルキレンラジカルを表し、xが0または1を表す一般式IもしくはIIの繰り返し単位または一般式IおよびIIの繰り返し単位を持つポリチオフェンが、特に好ましい。置換されていてもよいポリ3,4-エチレンジオキシチオフェンは、当該導電性ポリマーとしてなお特に好ましい。本発明に関しては、接頭辞ポリは、当該ポリマーまたはポリチオフェンが複数の同一のまたは異なる繰り返し単位を含むということを意味すると理解される。このポリチオフェンは、合計n個の一般式Iもしくは一般式IIもしくは一般式IIIの繰り返し単位または一般式IおよびIIの繰り返し単位もしくは一般式IおよびIIIの繰り返し単位もしくは一般式IIおよびIIIの繰り返し単位または一般式I、IIおよびIIIの繰り返し単位を含み、nは2~2000、好ましくは、2~100の整数である。一般式Iもしくは一般式IIもしくは一般式IIIの繰り返し単位または一般式IおよびIIの繰り返し単位もしくは一般式IおよびIIIの繰り返し単位もしくは一般式IIおよびIIIの繰り返し単位または一般式I、IIおよびIIIの繰り返し単位は、いずれの場合も1つのポリチオフェンの中で、それぞれ、同一であってもよいしまたは異なってもよい。それぞれ同一の一般式Iもしくは一般式IIもしくは一般式IIIの繰り返し単位を持つか、またはそれぞれ同一の一般式IおよびII、もしくは一般式IおよびIII、もしくは一般式IIおよびIIIの繰り返し単位を持つか、またはそれぞれ同一の一般式I、IIおよびIIIの繰り返し単位を持つポリチオフェンが好ましい。それぞれ同一の一般式Iもしくは一般式IIの繰り返し単位を持つかまたはそれぞれ同一の一般式IおよびIIの繰り返し単位を持つポリチオフェンが特に好ましい。当該ポリチオフェンは、いずれの場合も各末端基に水素Hを有することが好ましい。本発明に関しては、C1-C5-アルキレンラジカルAは、好ましくは、メチレン、エチレン、n-プロピレン、n-ブチレンまたはn-ペンチレンである。C1-C18-アルキルラジカルRは、好ましくは、直鎖状もしくは分枝状のC1-C18-アルキルラジカル、例えばメチル、エチル、n-プロピルもしくはiso-プロピル、n-ブチル、iso-ブチル、sec-ブチルもしくはtert-ブチル、n-ペンチル、1-メチルブチル、2-メチルブチル、3-メチルブチル、1-エチルプロピル、1,1-ジメチルプロピル、1,2-ジメチルプロピル、2,2-ジメチルプロピル、n-ヘキシル、n-ヘプチル、n-オクチル、2-エチルヘキシル、n-ノニル、n-デシル、n-ウンデシル、n-ドデシル、n-トリデシル、n-テトラデシル、n-ヘキサデシルまたはn-オクタデシルを表し、C5-C12-シクロアルキルラジカルRは、例えば、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニルまたはシクロデシルを表し、C5-C14-アリールラジカルRは、例えば、フェニルまたはナフチルを表し、C7-C18-アラルキルラジカルRは、例えば、ベンジル、o-トリル、m-トリル、p-トリル、2,3-キシリル、2,4-キシリル、2,5-キシリル、2,6-キシリル、3,4-キシリル、3,5-キシリルまたはメシチルを表す。上記の一覧は、本発明を例で説明する働きをするが、排他的なものであると考えられるべきではない。本発明に関しては、ラジカルAおよび/またはラジカルRの任意のさらなる置換基として、多くの有機基が本発明の範囲内で考慮され、その例としては、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、ハロゲン基、エーテル基、チオエーテル基、ジスルフィド基、スルホキシド基、スルホン基、スルホネート基、アミノ基、アルデヒド基、ケト基、カルボン酸エステル基、カルボン酸基、カーボネート基、カルボキシレート基、シアノ基、アルキルシラン基およびアルコキシシラン基、ならびにカルボキシアミド基が挙げられる。ポリアニリンまたはポリピロールについての考慮される置換基は、例えば、上に列挙されたラジカルAおよびRならびに/または、例えばラジカルAおよびRのさらなる置換基である。非置換ポリアニリンが好ましい。本発明の範囲は、一般的であるかまたは好ましい範囲として、互いのあらゆる望ましい組み合わせとして、つまり、特定の範囲と好ましい範囲との組み合わせとして記載される、上で提示されたおよびこのあと記載されるラジカルの定義、パラメータおよび説明のすべてを包含する。本発明に従って用いられるポリチオフェンは、電荷を帯びていなくてもよいし、またはカチオン性であってもよい。好ましい実施形態では、それらはカチオン性である。カチオン性は、単にこのポリチオフェン主鎖上に存在する電荷のみに関する。ラジカルR上の置換基に応じて、当該ポリチオフェンは正電荷および負電荷をその構造単位の中に有することができ、この場合、この正電荷は当該ポリチオフェン主鎖上に存在し、負電荷は、存在する場合、スルホネート基またはカルボキシレート基によって置換されたラジカルR上に存在する。これに関して、当該ポリチオフェン主鎖の正電荷は、ラジカルRに任意に存在するアニオン性基によって部分的にまたは完全に均衡がとられていてもよい。全体的に見ると、このポリチオフェンは、これらの場合にはカチオン性であってもよく、電荷を帯びていなくてもよく、またはアニオン性でさえあってもよい。とはいうものの、本発明に関しては、それらは、すべてカチオン性ポリチオフェンであると考えられる。なぜなら、このポリチオフェン主鎖上の正電荷が決定因子だからである。この正電荷は、上記式の中には示されていない。なぜなら、それらの正確な数および位置は明確に特定できないからである。しかしながら正電荷の数は、少なくとも1であり、多くともnであるnは、このポリチオフェン内のすべての同じまたは異なる繰り返し単位の総数である。任意にスルホネートまたはカルボキシレートで置換された、従って負に帯電したラジカルRによってすでにこの正電荷と均衡がとられていない限りでは、この正電荷と均衡をとるために、このカチオン性ポリチオフェンは対イオンとしてアニオンを必要とする。対イオンは単量体状アニオンまたは高分子アニオンであってもよい。高分子アニオンは、以降ではポリアニオンとも呼ばれる。単量体状アニオンよりも高分子アニオンは好ましい。なぜなら、高分子アニオンは膜の形成に寄与し、その分子サイズのため、熱的により安定な導電性の膜を導くからである。本発明における高分子アニオンは、例えば、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸もしくはポリマレイン酸などの高分子カルボン酸のアニオン、またはポリスチレンスルホン酸およびポリビニルスルホン酸などの高分子スルホン酸のアニオンであることができる。これらのポリカルボン酸およびポリスルホン酸は、ビニルカルボン酸およびビニルスルホン酸と他の重合性単量体、例えばアクリル酸エステルおよびスチレンとのコポリマーであることもできる。好ましくは、上記の粒子は、高分子カルボン酸またはスルホン酸のアニオンを高分子アニオンとして含有する。ポリチオフェン、とりわけポリ3,4-エチレンジオキシチオフェンが使用される場合に、先行技術から公知のPEDOT/PSS錯体の形態で錯体として結合して存在することが好ましいポリスチレンスルホン酸PSSのアニオンは、高分子アニオンとして特に好ましい。このような錯体は、ポリスチレンスルホン酸の存在下での、水溶液中でのチオフェン単量体、好ましくは、3,4-エチレンジオキシチオフェンの酸化重合によって得ることができる。上記ポリアニオンを与えるポリ酸の分子量は、好ましくは、1,000~2,000,000、特に好ましくは2,000~500,000である。このポリ酸またはそのアルカリ金属塩は、例えば、ポリスチレンスルホン酸およびポリアクリル酸のように市販されているか、または公知のプロセスを使用して調製することもできる例えば、HoubenWeyl、MethodenderorganischenChemie、第E20号、MakromolekulareStoffe、Part2、1987年、1141頁以降を参照。高分子アニオンおよび導電性ポリマーは、とりわけ、0.5:1~50:1、好ましくは1:1~30:1、特に好ましくは2:1~20:1の重量比で存在してもよい。これに関して当該導電性ポリマーの重量は、重合の際に完全変換が起こると仮定して、使用された単量体の重量に対応する。使用される単量体状アニオンは、例えば、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、プロパンスルホン酸、ブタンスルホン酸もしくは高級スルホン酸、例えばドデカンスルホン酸などのC1-C20-アルカンスルホン酸の単量体状アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸、ペルフルオロブタンスルホン酸もしくはペルフルオロオクタンスルホン酸などの脂肪族ペルフルオロスルホン酸の単量体状アニオン、2-エチルヘキシルカルボン酸などの脂肪族C1-C20-カルボン酸の単量体状アニオン、トリフルオロ酢酸もしくはペルフルオロオクタン酸などの脂肪族ペルフルオロカルボン酸の単量体状アニオン、ならびにベンゼンスルホン酸、o-トルエンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸もしくはドデシルベンゼンスルホン酸などの、C1-C20-アルキル基で置換されていてもよい芳香族スルホン酸の単量体状アニオン、ならびにカンファースルホン酸などのシクロアルカンスルホン酸の単量体状アニオン、またはテトラフルオロホウ酸アニオン、ヘキサフルオロリン酸アニオン、過塩素酸アニオン、ヘキサフルオロアンチモン酸アニオン、ヘキサフルオロヒ酸アニオンまたはヘキサクロロアンチモン酸アニオンである。p-トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸またはカンファースルホン酸のアニオンは、単量体状アニオンとして好ましい。カチオン性ポリチオフェンは電荷補償のための対イオンとしてアニオンを含有するが、このカチオン性ポリチオフェンは、当該技術分野でポリチオフェン/ポリアニオン錯体と呼ばれることも多い。当該導電性ポリマーは、基板に付与された導電性ポリマー前駆体の重合によりインサイツで調製することもできる。このために、対応する単量体および酸化剤は、一緒にまたは連続して基板に付与されることが好ましい。チオフェン、アニリンまたはピロールの酸化重合に好適である、当業者に公知のすべての金属塩を、酸化剤として使用することができる。好適な金属塩は、元素周期表の主族または亜族金属の金属塩であり、亜族金属の金属塩は、以下では遷移金属塩とも呼ばれる。好適な遷移金属塩は、特に、例えば鉄III、銅II、クロムVI、セリウムIV、マンガンIV、マンガンVIIおよびルテニウムIIIなどを含む、無機酸もしくは有機酸、または有機ラジカルを含む遷移金属の無機酸の塩である。好ましい遷移金属塩は鉄IIIの塩である。p-トルエンスルホン酸鉄III、o-トルエンスルホン酸鉄IIIまたはp-トルエンスルホン酸鉄IIIおよびo-トルエンスルホン酸鉄IIIの混合物は、金属塩としてなお特に好ましい。この導電性ポリマーは、好ましくは、基板に溶液または分散液の形態で付与される。分散液からの付与が、なお特に好ましい。当該導電性ポリマーを含む分散液の粒子、特に導電性ポリマーの粒子は、コンデンサにおいて層組成物として使用されるとき、好ましくは、100S/cm超の比電気伝導率を有する。これに関して、当該粒子の比電気伝導率は、分散液の乾燥の際に当該粒子から生成する乾燥状態にある膜の比電気伝導率である。好ましくは、150S/cm超、特に好ましくは250S/cm超、なお特に好ましくは400S/cm超、極めて好ましくは750S/cm超の比電気伝導率を有する粒子を含む分散液が使用される。ある場合には、最大で5,000S/cmの比電気伝導率を持つ粒子も用いられる。本発明に係るプロセスの特定のバリエーションでは、当該分散液における当該粒子、とりわけ導電性ポリマーの粒子は、1~70nmの範囲、好ましくは1~40nm未満の範囲、好ましくは1~35nmの範囲、特に好ましくは1~30nmの範囲、なお特に好ましくは5~25nmの範囲の直径d50を有する。この粒子の直径は、本願明細書中に記載される方法による超遠心測定によって決定される。本発明に係るプロセスの好ましいバリエーションでは、分散液における粒子、特に導電性ポリマーの粒子は、好ましくは、100nm未満、特に好ましくは70nm未満、なお特に好ましくは50nm未満の直径分布のd90値を有する。本発明に係るプロセスの好ましいバリエーションでは、分散液における粒子、特に導電性ポリマーの粒子は、1nm超、特に好ましくは3nm超、なお特に好ましくは5nm超の直径分布のd10値を有する。当該分散液は、好ましくは、国際公開第2010/003874A2号パンフレット、第6頁、第10~29行に記載されているような、金属および遷移金属に関する純度を有する。分散液の中での低濃度の金属は、コンデンサ用に使用されるとき、固体電解質の形成のあいだ、およびコンデンサのそのあとの動作のあいだに誘電体が損傷を受けないという点で大きい利点を有する。当該導電性ポリマーの溶液または分散液は、1以上の溶媒または分散剤を含み、好ましい溶媒または分散剤は、水、有機溶媒または有機溶媒と水との混合物である。溶媒または分散剤としては、例えば、以下の溶媒を挙げてもよい:メタノール、エタノール、i-プロパノールおよびブタノールなどの脂肪族アルコール;アセトンおよびメチルエチルケトンなどの脂肪族ケトン;酢酸エチルおよび酢酸ブチルなどの脂肪族カルボン酸エステル;トルエンおよびキシレンなどの芳香族炭化水素;ヘキサン、ヘプタンおよびシクロヘキサンなどの脂肪族炭化水素;塩化メチレンおよびジクロロエタンなどの塩素化炭化水素;アセトニトリルなどの脂肪族ニトリル;ジメチルスルホキシドおよびスルホランなどの脂肪族スルホキシドおよびスルホン;メチルアセトアミド、ジメチルアセトアミドおよびジメチルホルムアミドなどの脂肪族カルボン酸アミド;ジエチルエーテルおよびアニソールなどの脂肪族エーテルおよび芳香族脂肪族エーテル。さらに、水または水と上述の有機溶媒との混合物も溶媒または分散剤として使用することができる。当該導電性ポリマー含む好ましい溶媒および分散剤は、水、またはアルコール、例えばメタノール、エタノール、i-プロパノールおよびブタノールなどの他のプロトン性溶媒、ならびに水とこれらのアルコールとの混合物であり、水は、特に好ましい溶媒および分散剤である。当該導電性ポリマー含む溶液または分散液は、表面活性物質、例えばイオン性界面活性剤および非イオン性界面活性剤、または例えば有機官能性シランもしくはそれらの加水分解生成物、例えば3-グリシドオキシプロピルトリアルコキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシランもしくはオクチルトリエトキシシランなどの接着促進剤、メラミン化合物、マスクしたイソシアネート、官能性シラン-例えばテトラエトキシシラン、例えばテトラエトキシシランに基づくアルコキシシラン加水分解生成物、エポキシシラン、例えば3-グリシドオキシプロピルトリアルコキシシラン-ポリウレタン、ポリアクリレートまたはポリオレフィン分散液などの架橋剤などのさらなる成分をさらに含むことができる。好ましくは、当該導電性ポリマー含む溶液または分散液は、例えばテトラヒドロフランなどのエーテル基を含む化合物、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトンなどのラクトン基を含む化合物、カプロラクタム、N-メチルカプロラクタム、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチルアセトアミド、N,N-ジメチルホルムアミドDMF、N-メチルホルムアミド、N-メチルホルムアニリド、N-メチルピロリドンNMP、N-オクチルピロリドン、ピロリドンなどのアミド基またはラクタム基を含む化合物、例えばスルホランテトラメチレンスルホン、ジメチルスルホキシドDMSOなどのスルホンおよびスルホキシド、例えばスクロース、グルコース、フルクトース、ラクトースなどの糖または糖誘導体、例えばソルビトール、マンニトールなどの糖アルコール、フラン誘導体、例えば2-フランカルボン酸、3-フランカルボン酸、ならびに/または例えばエチレングリコール、グリセロール、ジエチレングリコールおよびトリエチレングリコールなどの二価アルコールもしくは多価アルコールなどの、電気伝導率を上昇させるさらなる添加剤を含む。テトラヒドロフラン、N-メチルホルムアミド、N-メチルピロリドン、エチレングリコール、ジメチルスルホキシドまたはソルビトールが、電気伝導率を上昇させる添加剤として、特に好ましく用いられる。当該導電性ポリマーを含む溶液または分散液は、好ましくは、いずれの場合も溶液または分散液の総重量に基づき0.2重量未満、特に好ましくは0.1重量未満、なお特に好ましくは0.01重量未満の安定剤の含有量を有する。極めて好ましくは、この溶液または分散液は安定剤を含有しない。当該分散液の中の安定剤は、当該導電性ポリマーを含む分散液の、望ましくない保存安定性の低下を導きやすい。当該導電性ポリマーを含む溶液または分散液は、国際公開第2009/141209A1号パンフレットの第12頁、第16~34行に記載のもののような、有機溶媒に可溶の1以上の有機結合剤をさらに含むこともできる。この溶液または分散液はpH値1~14を有することができ、pH値1~8が好ましい。当該分散液がコンデンサにおいて用いられるとき、例えば酸化アルミニウムまたは酸化ニオブなどの腐食を受けやすい誘電体については、その誘電体を損傷させることを回避するために、2.5~8のpH値を持つ分散液が好ましい。pHを調整するために、例えば、国際公開第2010/003874A2号パンフレットの第4頁、第13~32行に記載のように、塩基または酸を、当該導電性ポリマーを含む溶液または分散液に加えることができる。分散液の膜形成を損なわずかつより高温においても、例えばはんだ付け温度においても揮発性ではなく、これらの条件下で固体電解質の中に留まるような添加剤、例えば塩基である2-ジメチルアミノエタノール、2,2’-イミノジエタノールまたは2,2’,2-ニトリロトリエタノールおよび酸であるポリスチレンスルホン酸、が好ましい。当該導電性ポリマーを含む溶液または分散液の粘度は、付与の方法に応じて、0.1~1,000mPasであることができる20°Cおよび100s-1のせん断速度でレオメーターを用いて測定される。好ましくは、粘度は1~500mPas、特に好ましくは10~200mPas、なお特に好ましくは40~150mPasである。工程bで用いられる溶液または分散液の固形分含量は、いずれの場合も分散液の総重量に基づき、好ましくは、0.1~20重量の範囲、特に好ましくは0.5~10重量の範囲、最も好ましくは1~5重量の範囲にある。この固形分含量は、分散剤を除去するのに十分高いが上記固体物質を分解しない温度で分散液を乾燥することにより決定される。対応する単量体またはそれらの誘導体は、国際公開第2010/003874A2号パンフレットの第17頁、第29行~第20頁、第24行に記載されているように、当該分散液における粒子の導電性のポリチオフェンの調製のための前駆体として理解される。当該分散液における粒子の粒径、特に微粒子導電性ポリマーの粒子の直径は、例えば、高圧ホモジナイザーによって小さくすることができる。この操作は、この効果を高めるために繰り返されてもよい。特に、粒径を顕著に小さくするために、100~2,000barの圧力が有利であることが判明した。ポリチオフェン/ポリアニオン錯体の調製およびそのあとの1以上の溶媒への分散または再分散も可能である。コンデンサの場合に、アノード体が上記の分散液で含浸された後、分散液の中に含まれる分散剤は少なくとも部分的に除去または硬化され、その結果、固体電解質がポリマー層として形成され、この固体電解質が誘電体を完全にまたは部分的に覆う。これに関して、固体電解質による誘電体の被覆は、好ましくは少なくとも50、特に好ましくは少なくとも70、最も好ましくは少なくとも80に及ぶことが好ましく、この際、誘電体の被覆は、独国特許出願公開第102005043828A号明細書に記載のように、120°Cにおける乾式条件および湿式条件でのコンデンサのキャパシタンスの測定により決定することが可能である。上記分散剤の除去または硬化は、好ましくは、アノード体を分散液から取り出してこれを乾燥することにより実施され、この際、この乾燥は、好ましくは、20°C~200°Cの範囲、特に好ましくは50°C~175°Cの範囲、より好ましくは80°C~150°Cの範囲の温度で行われる。誘電体上に堆積される固体電解質の層の厚さ、またはアノード体の中の電解質の充填の度合いをこのようにして特定の要求事項に適合させるために、工程bおよび上記除去または硬化は、1回または数回繰り返されてもよい。当該安定剤相は、公知のプロセス、例えば、浸漬、ディッピング、注ぎ込み、滴下、噴霧、ミスト散布、ナイフコーティング、刷毛塗りまたは印刷、例えば、インクジェット印刷、スクリーン印刷もしくはタンポン印刷、によって、工程bから得たポリマー層へと付与される。コンデンサについて使用される場合、好ましくは、この付与は、工程bで与えられたアノード体を安定剤相に浸漬し、従ってこのアノード体を安定剤で含浸させることにより、実施される。この安定剤相への浸漬または安定剤相による含浸は、好ましくは、1秒~120分の範囲、特に好ましくは10秒~60分の範囲、最も好ましくは30秒~15分の範囲の時間、実施される。この安定剤を含む安定剤相をコンデンサ体に付与することは、例えば昇圧もしくは減圧、振動、超音波または熱によって促進されうる。また、安定剤相で使用される液相に関連して、導電性ポリマーに対して使用するための、上記の段落に記載された溶媒および分散剤を使用することが好ましい。これは、その段落で触れた液体についても好ましいとして当てはまる。従って、工程cにおける液相が水もしくはアルコールまたはそれらの混合物を含有することが好ましい。一般に、これらの安定剤および液相は互いに異なる。対応する安定剤が溶解または分散することができ、好ましくは溶解することができ、かつ当該コンデンサ体を含浸することができる当業者に公知のすべての溶媒を、液相として使用することができる。水もしくはアルコールまたはそれらの混合物を液相として使用することが、本発明によれば特に好ましい。当該安定剤相の中の安定剤の濃度は、いずれの場合も安定剤相に基づいて、0.01~99重量の範囲、好ましくは0.1~50重量の範囲、特に好ましくは1~25重量の範囲、最も好ましくは2~10重量の範囲にあることが多い。この安定剤相は、好ましくは、いずれの場合も安定剤相の重量に基づいて0.5重量未満、好ましくは0.1重量未満、特に好ましくは0.01重量未満、なお特に好ましくは0重量の導電性ポリマーを含有する。安定剤相の中に導電性ポリマーが存在すると、その安定剤相の保存安定性が低下する。当業者にとってこの目的のために好適と思われるすべての安定剤を、安定剤として考慮することができ、少なくとも2つのOHを含む基芳香族化合物、少なくとも2つのOH、および炭素とは異なるヘテロ原子を有する1つのさらなる官能基を含む芳香族化合物、またはそれらのうちの少なくとも2種の組み合わせが好ましい。従って、エステル基を、ヘテロ原子を有する官能基の例として挙げることができる。単独のまたは2以上を組み合わせた下記の有機化合物が、安定剤として特に好ましい。ヒドロキシベンゼン類およびヒドロキシナフタレン類ならびにそれらの誘導体、特に1,3-ジヒドロキシベンゼン、1,4-ジヒドロキシベンゼン、2,3-ジヒドロキシベンゼン、ジヒドロキシアルキルベンゼン類、ジヒドロキシナフタレン、トリヒドロキシベンゼンピロガロールが、まず挙げられるべきである。3,4,5-トリヒドロキシ安息香酸エステル没食子酸エステル、特にアルキルエステル、アルケニルエステル、シクロアルキルエステル、シクロアルケニルエステル、アリールエステルいずれの場合も、これらのエステルのアリール基またはアルキル基の中の炭素原子の数が1~15であることが好ましいが、さらに挙げられるべきである。糖でエステル化された没食子酸のエステルタンニンまたはガロタンニン類と呼ばれることが多いRoemppChemie、第10版、1999年、第4391頁を参照も、好ましくは、少なくとも2つのOH基およびヘテロ原子を有する1つのさらなる官能基を含む芳香族化合物として挙げられるべきであり、この場合のヘテロ原子を有する官能基はエステル基である。さらなる実施形態では、このヘテロ原子を有する1つのさらなる官能基は、エステル基、カルボキシル基、アミド基である。好ましい例は、ジヒドロキシアセトフェノン類、ジヒドロキシベンゾフェノン類、ジヒドロキシジフェニルスルホン類、テトラヒドロキシジフェニルスルホン類、テトラメチルジヒドロキシジフェニルスルホン類、ヒドロジヒドロキシナフタレンジカルボン酸、ジヒドロキシナフタレンカルボン酸および塩、フェニルジヒドロキシナフタレンカルボン酸、ジヒドロキシナフタレンジスルホン酸および塩、ジヒドロキシベンゼンジスルホン酸および塩、トリヒドロキシアセトフェノン、トリヒドロキシベンゾフェノン、トリヒドロキシベンズアルデヒド、トリヒドロキシアントラキノン、テトラヒドロキシベンゾキノン、テトラヒドロキシアントラキノン、ポリヒドロキシ安息香酸類、特にジヒドロキシ安息香酸、ジヒドロキシ安息香酸エステルメチルエステル、エチルエステル、プロピルエステル、トリヒドロキシ安息香酸、トリヒドロキシ安息香酸エステルメチルエステル、エチルエステル、プロピルエステルである。特に好ましい安定剤は、スルホン酸またはカルボキシル基を有する上述の化合物である。さらなるアミド基を含む化合物は、例えば、2,4-ジヒドロキシ安息香酸バニリルアミド、2,4-ジヒドロキシ安息香酸N-4-ヒドロキシ-3-メトキシベンジルアミド、2,4,6-トリヒドロキシ安息香酸N-4-ヒドロキシ-3-メトキシベンジルアミド、2-ヒドロキシ安息香酸N-4-ヒドロキシ-3-メトキシベンジルアミド、4-ヒドロキシ安息香酸N-4-ヒドロキシ-3-メトキシベンジルアミド、2,4-ジヒドロキシ安息香酸N-4-ヒドロキシ-3-メトキシベンジルアミド一ナトリウム塩、2,4-ジヒドロキシ安息香酸N-2-4-ヒドロキシ-3-メトキシフェニルエチルアミド、2,4-ジヒドロキシ安息香酸N-4-ヒドロキシ-3-エトキシベンジルアミド、2,4-ジヒドロキシ安息香酸N-3,4-ジヒドロキシベンジルアミドおよび2-ヒドロキシ-5-メトキシ-N-[2-4-ヒドロキシ-3-メトキシフェニルエチル]アミドなどのヒドロキシ安息香酸アミドであってもよい。上述の化合物群および個々の化合物に加えて、フラボノイド例えばケルセチンを、上記の化合物とともに、または単独ででも、安定剤として用いることができる。特に好ましい安定剤は、ヒドロキシベンゼン類、ヒドロキシナフタレン類、没食子酸エステル類およびタンニン類、ならびにそれらの誘導体である。タンニン類およびその誘導体が最も好ましい。本発明に係るプロセスの特定の実施形態によれば、工程cで付与される液体安定剤相は、50重量未満、特に好ましくは10重量未満、さらにより好ましくは1重量未満、さらにより好ましくは0.1重量未満、なおより好ましくは0.01重量未満の、米国特許出願公開第2010/0136329A1号明細書に開示されるものなどの三価のリン化合物を含み、最も好ましくは、液体安定剤相はこのような三価のリン化合物を含まない。好ましくは、本発明に係るプロセスでは、安定剤相が工程cで用いられた後、さらなる工程dで、この液相は少なくとも部分的に除去される。例えば、コンデンサの場合、この除去は、好ましくは、当該ポリマー層を含むコンデンサ体をその安定剤相から取り出してこのコンデンサ体を乾燥することにより、実施される。この乾燥は、好ましくは、20°C~200°Cの範囲、特に好ましくは50°C~175°Cの範囲、最も好ましくは75°C~150°Cの範囲の温度で、1分間~120分間の範囲、特に好ましくは5分間~90分間の範囲、最も特に好ましくは10分間~60分間の範囲の時間、行われる。これらの条件は、他の層組成物についても好ましい。当該安定剤がこのようにしてコンデンサ体へと導入された後、電解コンデンサを、当業者に公知のようにして仕上げることができる。タンタル電解コンデンサの場合には、独国特許出願公開第102005043828A号明細書から公知のように、コンデンサ体が、例えばグラファイト層および銀層で覆われてもよく、他方で、アルミニウム巻回型コンデンサの場合には、米国特許第7,497,879B2号明細書の教示に従って、コンデンサ体は、アルミニウムビーカーに組み込まれ、封止用ののぞき窓が設けられ、圧着によりしっかりと機械的に閉じられる。次いで、このコンデンサを、エージングにより、公知の様式で誘電体の中に欠陥がないものにすることができる。本発明へのさらなる寄与は、層組成物であって、S1基板表面を持つ基板と、S2この基板表面に重なるポリマー層であって、導電性ポリマーを含むポリマー層と、S3このポリマー層に重なる安定剤層であって、少なくとも2つのOH基を持つ芳香族化合物である安定剤を含む、安定剤層とを含む層組成物によってなされる。本発明において、そして一般に、領域、特に層は、互いに直接重なることができるし、またはさらなる層によって間隔を空けられて間接的に重なることもできる。さらに、本願明細書の上記の記載はこの層組成物にも当てはまるということに留意されたい。この層組成物がコンデンサであることが好ましい。この場合、当該ポリマー層はアノード体上に存在する。本発明に係る層組成物は、電子部品としての、特に導電手段または帯電防止手段としての、透明な加熱手段としての、任意に透明電極としての、有機発光ダイオードにおける正孔注入層または正孔伝導層としての、回路基板のスルーホール接続のための、または電解コンデンサにおける固体電解質としての使用に極めて好適である。本発明に係る層組成物が透明であることが有利である場合がある。本発明に係る層組成物は、例えば膜上に存在してもよい電子部品として、電子部品の梱包材料として、プラスチックの仕上げフィルム用に、およびコーティングスクリーン用に、用いることができる。本発明に係る層組成物は、コンデンサにおけるカソード材料として、例えばディスプレイにおける透明電極として、例えば酸化インジウムスズ電極の代替物として、または高分子エレクトロニクスにおける電気伝導体として、さらに使用することができる。さらなる可能性がある用途は、センサ、バッテリ、太陽電池、エレクトロクロミック型窓スマートウィンドウおよびディスプレイおよび防食である。本発明に係る層組成物は、好ましくは、コンデンサで使用される。このようなコンデンサは、好ましくは、電子回路において、例えばフィルターコンデンサまたはデカップリングコンデンサとして用いられる。コンピューターデスクトップ、ラップトップ、サーバーの中に、コンピューター周辺機器例えばPCカードの中に、携帯用電子装置、例えば携帯電話、デジタルカメラまたは娯楽用電子デバイスの中に、娯楽用電子機器の中に、例えばCD/DVDプレーヤおよびコンピューターゲーム用コンソールの中に、ナビゲーションシステムの中に、電気通信設備の中に、家電製品の中に、医療技術、例えば除細動器用の医療技術の中に、再生可能エネルギーに基づく電力供給装置などの電力供給装置の中に、または例えばハイブリッド自動車もしくは電気自動車用などの自動車用電子機器の中に、見出されるものなどの電子回路が好ましい。本発明は、このあと、限定を意図しない図面および実施例を用いてより詳細に説明される。測定方法:粒径の決定:分散液の平均粒径は、超遠心によって決定した。測定方法および正確な手順は、W.ScholtanおよびH.LangeによってKolloid-Z.u.Z.Polymere250、782-7961972に記載されている。この記載と異なるところは、測定前にポリマー分散液を純水で希釈して測定吸光度を1としたことである。分散液の中で膨潤する粒子の場合には、粒径は膨潤状態で測定する。粒子の直径分布は、粒子の直径に依存する分散液の中の粒子の重量分布に基づく。このとき、直径分布のd10値は、分散液の中の導電性ポリマーのすべての粒子の総重量の10が、d10値以下の直径を有する粒子に当てはまりうるということを示す。d50値は、分散液の中の導電性ポリマーのすべての粒子の総重量の50が、d50値以下の直径を有する粒子に当てはまりうるということを示す。直径分布のd90値は、分散液の中の導電性ポリマーのすべての粒子の総重量の90が、d90値以下の直径を有する粒子に当てはまりうるということを示す。表面抵抗:分散液でコーティングしたポリエステルフィルムの上に、導電性の銀電極対Leitsilber200、Demetronを、刷毛を使用して、中央の2つの異なる場所に塗布した。この電極対は、幅およそ2mm、長さ20mmおよび対間隔20mmを有していた。電極を取り付けた後、このフィルムを、空気中、室温で1時間乾燥した。この後、このフィルムを、導電性の銀電極の2つの端部の各々で、これらと垂直に切断した。これにより、2つの電極が互いに向かい合っている正方形の測定範囲を形成した。市販のオーム計例えばGossenMetrawattGmbH製のMetraHit12Sを用いて表面抵抗を測定した。示された抵抗値はΩ/squareで表示した表面抵抗に相当した。2回の個々の測定値の平均を測定値として記載した。電気伝導率:分散液の一部分を、スピンコーターChematTechnologyKW-4Aを用いて顕微鏡スライドガラス26mm×26mm×1mm上にスピンコーティングした。この試料を120°Cで10分間乾燥した。このあと、この顕微鏡スライドの2つの向かい合った端を導電性の銀でコーティングした。この導電性の銀が乾燥した後、この2つの銀の細片を接触させ、Keithley199マルチメーターを使用して表面抵抗R□を測定した。層の厚さを、TencorAlphaStep500表面形状測定装置を用いて決定した。表面抵抗および層の厚さdから、次式に従って比電気伝導率σを求めた:σ=1/R□×d。粘度:分散液の粘度は、100Hzのせん断速度および20°Cで、レオメーターDG43ダブルギャップシリンダーシステムを具えるHaake型式RotoVisco1を用いて求めた。固形分含量:固形分含量を決定するために、5gの分散液を100°Cで14時間乾燥し、重量差によって固形分含量を求めた。キャパシタンスおよび誘電正接DF:キャパシタンスマイクロファラドで表示およびDF表示は、LCRメーターAgilent4284Aを用いて、20°Cにおいて120Hzで測定した。等価直列抵抗ESR:ESRミリオームで表示は、LCRメーターAgilent4284Aを用いて、20°Cにおいて100Hzで測定した。平均:本願明細書中に特段の記載がない限り、平均は算術平均である。実施例1:導電性ポリマーの分散液の調製868gの脱イオン水、330gの、平均分子量が70000であり固形分含量が3.8重量であるポリスチレンスルホン酸水溶液を、撹拌機および内部温度計を具える2Lの3つ口フラスコの中に最初に導入した。反応温度を20~25°Cに保った。5.1gの3,4-エチレンジオキシチオフェンを、撹拌しながら加えた。この溶液を30分間撹拌した。このあと、0.03gの硫酸鉄IIIおよび9.5gの過硫酸ナトリウムを加え、この溶液をさらに24時間撹拌した。この反応が完結すると、無機塩を除去するために100mLの強酸性のカチオン交換体LewatitS100、LanxessAGおよび250mLの弱塩基性のアニオン交換体LewatitMP62、LanxessAGを加えて、この溶液をさらに2時間撹拌した。このイオン交換体を濾別した。実施例2:導電性ポリマーの配合物の調製100gの実施例1から得た分散液および4gのジメチルスルホキシドDMSOをガラスのビーカーの中で撹拌機を用いて激しく撹拌した。実施例3:導電性ポリマーの均質化した分散液の調製実施例1から得たポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン/ポリスチレンスルホン酸分散液を、高圧ホモジナイザーを用いて、1,500barの圧力下で5回均質化した。その後、この分散液を、ロータリーエバポレーターで2.5の固形分含量まで濃縮し、次いでさらに、高圧ホモジナイザーを用いて、1,500barの圧力下でさらに5回均質化した。実施例4:導電性ポリマーの配合物の調製44gの実施例3から得た分散液、52gの蒸留水および4gのジメチルスルホキシドDMSOを、ガラスのビーカーの中で撹拌機を用いて激しく撹拌した。実施例5:導電性ポリマーの配合物の調製100gの実施例3から得た分散液および10gのエチレングリコールをガラスのビーカーの中で撹拌機を用いて激しく撹拌し、その後、アンモニア水を用いて3のpHに調整した。このようにして得られた分散液から16nmの粒径d10、20nmの粒径d50、および36nmの粒径d90が求められた。上記の方法によって求めた分散液の電気伝導率は455S/cmであった。比較例1:タンニンを伴う導電性ポリマーの分散液の調製0.5重量、1重量および2重量のタンニンAldrich-CAS番号1401-55-4を、いずれの場合も10gの実施例4から得た分散液に、ガラスのビーカーの中で激しく撹拌しながら加えた。これらの分散液の粘度および実施例4から得た分散液の粘度を求めた保存前の粘度。このあと、すべての4つの分散液を、40°Cで21日間、密閉したガラスのビーカーの中で保存し、そのあと、これらの分散液の粘度を再度求めた保存後の粘度。これらの粘度は、表1に示されている。安定剤を添加しなかった分散液の粘度は保存によって変化しない。他方、安定剤を添加した分散液の粘度は、保存の間に著しく上昇した。比較例1は、比較的少量の安定剤の添加でさえも、当該分散液の保存安定性の著しい低下を導くということを示す。実施例6:層組成物の製造サイズが15×20cm2のポリエステルフィルムの小片に、螺旋棒ErichsonKHANDCOATER620K棒の6番を用いて、実施例2から得た分散液の一部分をナイフコーティングした。このコーティングを空気循環乾燥機の中で、130°Cで20分間乾燥した。次いでこのコーティングしたポリエステルフィルムを、各々、安定剤の溶液に1分間浸漬し、そのあと、空気循環乾燥機の中で、130°Cで20分間乾燥した。使用した安定剤溶液すべてAldrichは、表2に示されている。これらの安定剤溶液は、激しく撹拌しながら、安定剤を対応する溶媒に加えることにより、調製した。これらのコーティングの表面抵抗を、保存の前、および空気中、150°Cで192時間行った保存の後で求めた。保存前の表面抵抗および保存後の表面抵抗の上昇、すなわち保存前の表面抵抗に対する保存後の表面抵抗の比、は表2に示されている。比較例2:層組成物の製造実施例6と同様にして分散液からコーティングを製造し、測定したが、安定剤溶液への浸漬は行わなかった。結果を表2に示す。比較例3:層組成物の製造0.1gのタンニンAldrich-CAS番号1401-55-4を、激しく撹拌しながら、10gの実施例2から得た分散液に加えた。このようにして得られるこの分散液から、実施例6と同様にしてコーティングを製造し、測定したが、安定剤溶液への含浸は行わなかった。結果を表2に示す。表の結果が示すように、安定剤を用いた後処理は、未処理の試料比較例2と比べて、表面抵抗の熱的安定性の著しい上昇を導く実施例6-1~6-7。実施例6-5と比較例3との比較から、熱的安定性は、安定剤を分散液に加えることに起因するよりも安定剤を用いた後処理に大きく起因して向上するということがさらに示される。実施例7:インサイツ重合による層の製造0.5gの3,4-エチレンジオキシチオフェン3.5mmol、4.5gのトシル酸鉄III7.9mmolおよび6.75gのブタノール91mmolからなる溶液を調製し、この溶液の一部分を、スピンコーターを用いて、2枚の顕微鏡スライドガラスの上へと、2,000rpmで5秒間スピンコーティングした。この試料を130°Cで15分間乾燥し、次いで水で15分間洗浄した。乾燥後、この顕微鏡スライドの2つの向かい合った端を導電性の銀でコーティングした。この導電性の銀が乾燥した後、この2つの銀の細片を接触させた。次いで、このコーティングした顕微鏡スライドを、各々、5重量タンニン水溶液に1分間浸漬し、その後、130°Cで15分間乾燥した。表面抵抗を、保存の前、および空気中、130°Cで93時間行った保存の後で、Keithley199マルチメーターを用いて求めた。保存前の表面抵抗および保存後の表面抵抗の上昇、すなわち保存前の表面抵抗に対する保存後の表面抵抗の比、は表3に示されている。比較例4:インサイツ重合による層の製造実施例7と同様にしてコーティングを製造し、測定したが、タンニン溶液への含浸は行わなかった。結果を表3に示す。比較例5:インサイツ重合による層の製造0.5gの3,4-エチレンジオキシチオフェン3.5mmol、4.5gのトシル酸鉄III7.9mmol、6.75gのブタノール91mmolおよび0.05gのタンニンAldrichからなる溶液を調製した。この溶液の中に直ちに沈殿が生じ、それゆえ、これはコーティングの製造には好適ではなかった。表3の結果は、安定剤で後処理したインサイツ層は、未処理の層よりも熱安定性が著しく高いということを示す。比較例5によって、上記反応性インサイツ溶液から製造される層の熱的安定性を高めるために安定剤をその反応性インサイツ溶液に添加することはできないということが明らかになる。実施例8:コンデンサ8.1.酸化された電極体の製造:170mm×5mmの寸法を持つ多孔性アルミニウム箔アノード箔を、アジピン酸アンモニウムの9水溶液の中で92Vの形成電圧を用いて酸化した。このアノード箔および200mm×5mmの寸法を持つ多孔性アルミニウム箔カソード箔に、それぞれ接続ワイヤを設け、次いで、2つのセルロースセパレーター紙と一緒に巻きとり、接着テープを用いて固定した。5個のこれらの酸化された電極体を製造した。この酸化された電極体のセパレーター紙を300°Cのオーブンの中で炭化させた。8.2固体電解質の製造8.1から得た酸化された電極体を、実施例5から得た分散液に15分間浸漬した。このあと、120°Cで20分間、150°Cで20分間、最後に260°Cで3分間、乾燥を実施した。次いでこれらのコンデンサを、5重量のタンニンAldrichを含有する水溶液に15分間含浸した。このあと、120°Cで20分間、および150°Cで20分間、乾燥を実施した。上記のようにして製造した5つのコンデンサの電気値を、固体電解質の製造および空気中、乾燥機の中で、125°Cで576時間の保存した後に、測定した。平均の電気値およびそれらの値の相対的変化492時間の保存後の値および最初の値の割合を表4に示す。比較例6:コンデンサ実施例8のようにしてコンデンサを製造し、測定したが、固体電解質の製造の間、タンニン溶液への含浸は実施しなかった。この5つのコンデンサの平均電気値、および576時間の保存後の相対的変化を表4に示す。本発明に従って製造した実施例8から得たコンデンサは、高温下での保存の際に、比較例6から得たコンデンサよりも、電気値の安定性が著しく高い。安定剤を用いた固体電解質の後処理は、結果的に、これらのコンデンサの熱的安定性を著しく向上させる。"