"溶解槽における溶解対象物存在領域の上方の燃焼空間にガス燃料を噴出する燃料噴出部が、前記燃焼空間の横側箇所からガス燃料を噴出するように設けられ、前記燃焼空間に対して燃焼用空気を斜め下向きに供給する燃焼用空気供給部が、前記燃料噴出部の上部箇所に設けられた溶解炉用の燃焼装置であって、前記燃料噴出部として、燃料噴出長手方向視において、少なくとも特定方向に並ぶ第1燃料噴出部と第2燃料噴出部とを備えて構成され、前記第1燃料噴出部から噴出される第1噴出流と前記第2燃料噴出部から噴出される第2噴出流とが、噴出下流側で衝突するように構成されている溶解炉用の燃焼装置。前記第1燃料噴出部及び前記第2燃料噴出部夫々が単一の燃料噴出孔を備えて構成され、前記特定方向の一方に位置する第1燃料噴出孔から噴出される第1噴出流と、前記特定方向の他方に位置する第2燃料噴出孔から噴出される第2噴出流とが、噴出下流側で衝突するように構成されている請求項1記載の溶解炉用の燃焼装置。前記第1燃料噴出部及び前記第2燃料噴出部のそれぞれに、複数の燃料噴出孔を、前記燃料噴出長手方向視において前記特定方向に直交する直交方向に並ぶ状態で備え、前記特定方向で対を成す燃料噴出孔間で、対を成す一方に位置する第1燃料噴出孔と他方に位置する第2燃料噴出孔とに関して、前記第1燃料噴出孔から噴出される第1噴出流と前記第2燃料噴出孔から噴出される第2噴出流とが、噴出下流側で衝突するように構成されている請求項1記載の溶解炉用の燃焼装置。前記第1燃料噴出部に備えられる複数の前記第1燃料噴出孔及び前記第2燃料噴出部に備えられる複数の前記第2燃料噴出孔が、前記特定方向視において、噴出下流側で放射状に広がる、または所定範囲内に集束するように構成されている請求項3記載の溶解炉用の燃焼装置。前記特定方向で対を成す燃料噴出孔に対して、前記第1燃料噴出孔と前記第2燃料噴出孔との間の前記特定方向における中間位置に位置され、前記特定方向で対を成す燃料噴出孔に対して、前記燃料噴出長手方向視において前記特定方向に直交する直交方向で両側に位置する補助噴出孔を備えた請求項2~4の何れか一項記載の溶解炉用の燃焼装置。前記第1燃料噴出部及び前記第2燃料噴出部夫々が燃料噴出孔を備えて構成され、前記特定方向の一方に位置する第1燃料噴出孔から噴出される第1噴出流のガス燃料量と、他方に位置する第2燃料噴出孔から噴出される第2噴出流のガス燃料量とが、相互に又は独立に調整可能に構成されている請求項1~4の何れか一項記載の溶解炉用の燃焼装置。溶解槽における溶解対象物存在領域の上方の燃焼空間にガス燃料を噴出する燃料噴出部が、前記燃焼空間の横側箇所からガス燃料を噴出するように設けられ、前記燃焼空間に対して燃焼用空気を斜め下向きに供給する燃焼用空気供給部が、前記燃料噴出部の上部箇所に設けられ、ガス燃料の燃焼を行う溶解炉であって、請求項1記載の溶解炉用の燃焼装置を、炉壁に設けた溶解炉。前記燃料噴出部と、当該燃料噴出部から噴出するガス燃料に燃焼用空気を供給する前記燃焼用空気供給部を有する燃焼装置が、少なくとも一対設けられ、一方側の燃焼装置の前記燃料噴出部からガス燃料を供給し、燃焼用空気供給部から燃焼用空気を供給する状態で、他方側の燃焼装置の前記燃焼用空気供給部が、前記一方側の燃焼装置の燃焼により発生する排ガスを燃焼空間から受入れる排ガス導入部となり、対を成す前記燃焼装置間で、ガス燃料の燃焼と排ガスの受入を交互に繰返す交番燃焼を行う請求項7記載の溶解炉。前記溶解対象物の移動方向を挟んで、両側に、一対の前記燃焼装置が設けられ、前記一方側の燃焼装置の前記燃料噴出部から噴出するガス燃料の燃焼により形成される火炎の軸線方向先端側に、前記他方側の燃焼装置の燃焼用空気供給部が開口している請求項8記載の溶解炉。前記燃料噴出部が設けられる炉壁貫通孔において、炉壁貫通孔の断面積が前記燃料噴出部の先端から炉壁炉内側端面に向けて順次増加されており、前記第1燃料噴出部から噴出される第1噴出流と前記第2燃料噴出部から噴出される第2噴出流とが衝突する位置が、前記炉壁炉内側端面より炉壁内側に設定されている請求項7~9の何れか一項記載の溶解炉。今日、このような燃焼装置を採用する溶解炉として、その溶解槽が小型のものも現れつつある。このような小型の溶解槽を対象とする場合、例えば、図23に示すサイドポート型の溶解炉においては、溶解物の移動方向の両側図23の左右両側に位置する炉壁が近接することとなる。一方、エンドポート型の溶解炉においては、溶解物の移動方向の下手側図22の右側、燃焼用空気供給部及び燃料噴出部を備えた炉壁に対向する仕切壁図22の100の位置が、燃焼装置に近接することとなる。このような溶解炉では、火炎長手方向の燃焼空間に余裕がない燃焼空間において当該方向の距離が短いこととなり、従来型の例えば、特許文献1に示す燃焼装置では火炎を短くするためにガス噴出速度を上げる必要が生じる。このように、ガス噴出速度を上げると、火炎輝度低下による効率悪化が発生し、NOx生成量が増加する。さらに、サイドポート型の交番燃焼形式の溶解炉構造を採る場合、図23に示すように、一方の燃焼装置により形成される火炎が、他方の燃焼用空気供給口に侵入してしまうことがあり、火炎により発生される熱を充分に溶解対象物の溶解に利用できないとともに、図23のXで示す天井部位を加熱してしまい、炉を傷める可能性もある。本発明は、上記実情に鑑みて為されたものであって、その目的は、火炎長手方向の燃焼空間に余裕がない場合にも、火炎輝度低下による効率悪化やNOx生成量の増加を招来することがない燃焼装置を提供する点にある。上記目的を達成するための、溶解槽における溶解対象物存在領域の上方の燃焼空間にガス燃料を噴出する燃料噴出部が、前記燃焼空間の横側箇所からガス燃料を噴出するように設けられ、前記燃焼空間に対して燃焼用空気を斜め下向きに供給する燃焼用空気供給部が、前記燃料噴出部の上部箇所に設けられた溶解炉用の燃焼装置の特徴構成は、前記燃料噴出部として、燃料噴出長手方向視において、少なくとも特定方向に並ぶ第1燃料噴出部と第2燃料噴出部とを備えて構成され、前記第1燃料噴出部から噴出される第1噴出流と前記第2燃料噴出部から噴出される第2噴出流とが、噴出下流側で衝突するように構成されていることにある。この溶解炉用の燃焼装置は、溶解炉に設置されるが、燃焼用空気供給部から燃焼空間に対して燃焼用空気が斜め下向きに供給され、燃料噴出部からガス燃料が、溶解槽における溶解対象物存在領域の上方の燃焼空間に噴出される。従って、燃料噴出部から噴出されるガス燃料は、燃焼空間で燃焼用空気と混合して、溶解槽上方で燃焼する。この燃料噴出部は、燃料噴出長手方向視において、少なくとも特定方向に並ぶ第1燃料噴出部と第2燃料噴出部とを備えて構成される。この燃焼により形成される火炎は、第1燃料噴出部から噴出される第1噴出流と第2燃料噴出部から噴出される第2噴出流とが、噴出下流側で衝突した状態で形成されるため、第1噴出流及び第2噴出流の燃料噴出部と衝突位置とを含む面内で特定方向に広がった火炎となる。即ち、火炎全体としては、その噴出方向において比較的短く、特定方向に開いた広がった火炎を容易に形成できる。結果、火炎長手方向の燃焼空間に余裕がない燃焼空間において当該方向の距離が短い場合にも、火炎輝度低下による効率悪化やNOx生成量の増加を招来することがない燃焼装置となる。上記の特徴構成を備えた溶解炉用の燃焼装置を構成するに、前記第1燃料噴出部及び前記第2燃料噴出部夫々が単一の燃料噴出孔を備えて構成され、前記特定方向の一方に位置する第1燃料噴出孔から噴出される第1噴出流と、前記特定方向の他方に位置する第2燃料噴出孔から噴出される第2噴出流とが、噴出下流側で衝突するように構成することが好ましい。このように構成することにより、最も単純な構成で、火炎長が比較的短く、特定方向において、充分に開いた広がった火炎を形成できる。従って、炉側壁の近傍においても天井、被加熱物の加熱を充分に行うことができる。また、この構成では、燃料噴出長手方向視において特定方向に直交する直交方向における火炎の広がりを、ある程度、抑制しやすい。上記の特徴構成を備えた溶解炉用の燃焼装置を構成するに、前記第1燃料噴出部及び前記第2燃料噴出部のそれぞれに、複数の燃料噴出孔を、前記燃料噴出長手方向視において前記特定方向に直交する直交方向に並ぶ状態で備え、前記特定方向で対を成す燃料噴出孔間で、対を成す一方に位置する第1燃料噴出孔と他方に位置する第2燃料噴出孔とに関して、前記第1燃料噴出孔から噴出される第1噴出流と前記第2燃料噴出孔から噴出される第2噴出流とが、噴出下流側で衝突するように構成することが好ましい。このように構成することにより、火炎長が比較的短く、特定方向において、充分に開いた広がった火炎を形成できる。従って、炉側壁の近傍においても天井、被加熱物の加熱を充分に行うことができる。さらに、この構成では、燃料噴出長手方向視において特定方向に直交する直交方向における火炎の広がりを、ある程度、確保することができる。上記の複数の燃料噴出孔を備える構成において、前記第1燃料噴出部に備えられる複数の前記第1燃料噴出孔及び前記第2燃料噴出部に備えられる複数の前記第2燃料噴出孔が、前記特定方向視において、噴出下流側で放射状に広がる、または所定範囲内に集束するように構成されていることが好ましい。放射状に広げる構成を採用することで、燃料噴出長手方向視において特定方向に直交する直交方向における火炎の広がりを、充分確保することができる。所定範囲内に集束するように構成を採用することで、燃料噴出長手方向視において特定方向に直交する直交方向における火炎の広がりを、充分抑制することができる。さらに、前記特定方向で対を成す第1燃料噴出孔及び第2燃料噴出孔を備えて構成される溶解炉用の燃焼装置において、これら前記特定方向で対を成す燃料噴出孔に対して、前記第1燃料噴出孔と前記第2燃料噴出孔との間の前記特定方向における中間位置に位置され、前記特定方向で対を成す燃料噴出孔に対して、前記燃料噴出長手方向視において前記特定方向に直交する直交方向で両側に位置する補助噴出孔を備えることが好ましい。このように上記直交方向両側に補助噴出孔を設けることで、これまで説明してきた火炎の上記直交方向からの制御が可能となるとともに、この補助噴出孔から噴出するガスにより、燃料噴出部、燃料噴出孔等を冷却し、保護することも可能となる。さらに、これまで説明してきた溶解炉用の燃焼装置において、前記第1燃料噴出部及び前記第2燃料噴出部夫々が燃料噴出孔を備えて構成され、前記特定方向の一方に位置する第1燃料噴出孔から噴出される第1噴出流のガス燃料量と、他方に位置する第2燃料噴出孔から噴出される第2噴出流のガス燃料量とが、相互に又は独立に調整可能に構成されていることが好ましい。このように、第1燃料噴出孔と、対応する第2燃料噴出孔との間で、互いに関連して相互に、或は独立に、燃料噴出孔から噴出するガス燃料の量を調整可能にすることにより、形成される火炎の火炎長特定方向での火炎の広がりの程度及び広がり方向さらには、火炎強さを調整できる。以上の説明では、本願発明に係る溶解炉用の燃焼装置について説明したが、本願発明に係る溶解炉は、以下の構成とすることで、本願発明の目的を達成できる。即ち、溶解槽における溶解対象物存在領域の上方の燃焼空間にガス燃料を噴出する燃料噴出部が、前記燃焼空間の横側箇所からガス燃料を噴出するように設けられ、前記燃焼空間に対して燃焼用空気を斜め下向きに供給する燃焼用空気供給部が、前記燃料噴出部の上部箇所に設けられ、ガス燃料の燃焼を行う溶解炉を構成するに、これまで説明してきた溶解炉用の燃焼装置を、炉壁に設けることで、火炎長手方向の燃焼空間に余裕がない場合にも、火炎輝度低下による効率悪化やNOx生成量の増加を招来することがない溶解炉を得ることができる。また、この構成の溶解炉を構成するに、前記燃料噴出部と、当該燃料噴出部から噴出するガス燃料に燃焼用空気を供給する前記燃焼用空気供給部とを有する燃焼装置が、少なくとも一対設けられ、一方側の燃焼装置の前記燃料噴出部からガス燃料を供給し、燃焼用空気供給部から燃焼用空気を供給する状態で、他方側の燃焼装置の前記燃焼用空気供給部が、前記一方側の燃焼装置の燃焼により発生する排ガスを燃焼空間から受入れる排ガス導入部となり、対を成す前記燃焼装置間で、ガス燃料の燃焼と排ガスの受入を交互に繰返す交番燃焼を行う構成を採用することが好ましい。溶解対象物の加熱溶解を効率的、且つ、安定して行うことができる交番燃焼方式を採用する溶解炉においても、本願発明に係る燃焼装置を、炉壁に設けることで、火炎長手方向の燃焼空間に余裕がない場合にも、火炎輝度低下による効率悪化やNOx生成量の増加を招来することがない交番燃焼形態の溶解炉を得ることができる。このような交番燃焼を行う溶解炉で、前記溶解対象物の移動方向を挟んで、両側に、一対の前記燃焼装置が設けられる、所謂、サイドポート型の溶解炉に関して、前記一方側の燃焼装置の前記燃料噴出部から噴出するガス燃料の燃焼により形成される火炎の軸線方向先端側に、前記他方側の燃焼装置の燃焼用空気供給部が開口していることが好ましい。本願発明に係る燃焼装置により形成される火炎は、その火炎長が短く、特定方向の火炎幅が大きくなる。結果、一方側の燃焼装置の燃料噴出部から噴出するガス燃料の燃焼により形成される火炎の軸線方向先端側に、他方側の燃焼装置の燃焼用空気供給部が開口している構造の交番燃焼を行う溶解炉においても、火炎が他方側の燃焼装置の燃焼用空気供給部に侵入することがなく、溶解対象物の溶解、炉内の加熱を直接火炎により効率的に行うことができる溶解炉を得ることができる。さらに、これまで説明してきた溶解炉において、前記燃料噴出部が設けられる炉壁貫通孔において、炉壁貫通孔の断面積が前記燃料噴出部の先端から炉壁炉内側端面に向けて順次増加されており、前記第1燃料噴出部から噴出される第1噴出流と前記第2燃料噴出部から噴出される第2噴出流とが衝突する位置が、前記炉壁炉内側端面より炉壁内側に設定されていることが好ましい。このような構成を採用することにより、燃料噴出部の昇温を抑えて、この部位に設けられるノズルを良好に保護できる。実施形態以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。本実施形態では、燃料噴出長手方向を図5の紙面奥行き方向図1では、左右方向とし、燃料噴出長手方向視における特定方向を図5の上下方向図1では、上下方向とし、燃料噴出長手方向視における特定方向に直交する直交方向を図5の左右方向図1では、紙面奥行き方向とした例について説明する。なお、燃料噴出長手方向視とは、ガス燃料の総轄的な流れ方向視、例えば、ガス燃料の下流側から上流側方向を見た状態をいう。図1及び図2に示すように、溶解炉としてのガラス溶解炉は、天井がアーチ型に形成された炉本体1の下部に、平面視上下方向視にて矩形状の溶解槽2を備え、溶解槽2を区画形成する炉壁4における前面部に、溶解対象物としてのガラス原料を投入する投入口4iが形成され、炉壁4における後面部に、溶解ガラスを取り出す取出口4eが形成されている。また、ガラス溶解炉は、取出口4eを形成した炉壁部分の外部に、取出口4eにて溶解槽2と連通する作業槽3が設けられ、溶解槽2における溶解対象物存在領域の上方の燃焼空間にてガス燃料を燃焼させる溶解炉用の燃焼装置Nが、溶解槽2の両横側部に設けられている。これにより、投入口4iから投入したガラス原料を、溶解槽2にて溶解させながら作業槽3に向かって流動させて、取出口4eを通して清浄な溶解ガラスを作業槽3に導くように構成されている。燃焼装置Nは、図1に示すように、溶解槽2の左右両横側部の夫々に、投入口4iと取出口4eとが並ぶ方向ガラス原料の流動方向であり、図5の左右方向に沿って、3個ずつ並ぶ状態で設けられている。そして、図1において、左側の3個の燃焼装置Nと、右側の3個の燃焼装置Nとが、一定時間例えば、約15~30分毎に、交互に燃焼するように構成されている。図1に示すように、炉本体1の左右の横外側部の夫々に、溶解槽前後方向図5の左右方向に延びる蓄熱室Tが設けられている。燃焼装置Nは、後述の如く、蓄熱室Tを通って高温1000~1300°Cに予熱された燃焼用空気Aにてガス燃料を燃焼させるように構成されている。蓄熱室Tは、燃焼装置Nによる燃焼が行われた後の排ガスEが通過することにより、その排ガスEが保有する熱を蓄熱するように構成されている。燃焼装置Nの夫々は、図5にも示すように、燃焼空間の横側箇所からガス燃料を燃焼空間に噴出する燃料供給部Wと、その燃料供給部Wの上方箇所に設けられて、燃焼空間に対して燃焼用空気Aを斜め下向きに供給する燃焼用空気供給部Kとを備えている。燃焼用空気供給部Kは、炉壁4に開口した空気口5と、蓄熱室Tと空気口5とを連通する空気供給路6とから構成され、上述の如く、蓄熱室Tを通って高温に予熱された燃焼用空気Aを、ガス燃料の燃焼域に供給するように構成されている。尚、燃焼用空気Aの供給速度は、例えば、8~15m/sである。空気供給路6の断面形状及びその先端の空気口5の形状は、図5に示すように、下縁が直線状で且つその直線状の下縁の両端を結ぶ上方に突出する湾曲状の上縁を備える状態に形成されたカマボコ状ドーム状である。そして、空気供給路6の下縁部分は、側面視図1の紙面奥行き方向視にて、水平方向図1の左右方向に対して10度下向きに傾斜し、空気供給路6の上縁の頂部部分は、側面視図1の紙面奥行き方向視にて、水平方向図1の左右方向に対して20度下向きに傾斜するように形成されている。図1に示すように、送風機Sの空気を左右の蓄熱室Tの一方に供給し且つ他方の蓄熱室Tから排出される排ガスEを外部に排出する状態と、送風機Sの空気を左右の蓄熱室Tの他方に供給し且つ一方の蓄熱室Tから排出される排ガスを外部に排出する状態とに切換える流路切換機構Vが設けられている。この流路切換機構Vにより、左側の3個の燃焼装置Nに燃焼用空気Aを供給する状態と、右側の3個の燃焼装置Nに燃焼用空気Aを供給する状態とに切換えることにより、上述の如く、左側の3個の燃焼装置Nを燃焼させる状態と右側の3個の燃焼装置Nを燃焼させる状態とに切換えるように構成されている。図6に示すように、燃料供給部Wが、ガス燃料供給源からガス燃料が供給されるガス供給管部10、そのガス供給管部10の先端に接続されたガス供給室部11、及び、そのガス供給室部11の先端に接続されて、燃焼空間にガス燃料を噴出する燃料噴出ノズル12を備えて構成されている。つまり、燃料供給部Wは、ガス供給管部10、ガス供給室部11、及び、燃料噴出ノズル12を一体的に組み付けたユニット状に構成され、そして、燃料噴出ノズル12を炉壁4の炉壁貫通孔4sに挿入させた状態で、炉壁4に取り付けられている。ちなみに、燃料供給部Wは、ガス供給管部10の長手方向が、水平方向図5の紙面奥行き方向に対して5~15度上向きに傾斜するように取り付けられることになる。尚、本実施形態の例示図においては、10度上向きに傾斜している。燃料噴出ノズル12には、図6、図7にも示すように、2つの燃料噴出部F1、F2が、燃料噴出長手方向視図5の紙面奥行き方向視において上下方向図5の上下方向に並べて形成され、その2つの燃料噴出部F1、F2の夫々は、燃料噴出長手方向視図5の紙面奥行き方向視において複数この例では3個の燃料噴出孔13、14を水平方向図5の左右方向に並ぶ状態で備えている。図7は、同図左側に、ガス供給管部10、ガス供給室部11、及び、燃料噴出ノズル12の側面視図図5の左右方向視図としての図7aを示し、同図右上方に、ガス供給室部11、及び、燃料噴出ノズル12の平面視図図5の上下方向視図としての図7cを示し、同図右下方に、燃料噴出ノズル12の正面視図図5の紙面奥行き方向視図としての図7bを示している図11、図12、図13において同じ。そして、2つの燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14が、側面視図5の左右方向視において、各燃料噴出孔13、14からの噴出流が噴出下流側で衝突するように形成されている。ここで、燃料噴出部F1、F2及び燃料噴出孔13、14に関して、燃料噴出部F1及び燃料噴出孔13は、鉛直方向上方特定方向の一方に位置するため、本発明における上方燃料噴出部第1燃料噴出部の一例及び上方燃料噴出孔第1燃料噴出孔の一例を構成する。燃料噴出部F2及び燃料噴出孔14は、鉛直方向下方特定方向の他方に位置するため、本発明における下方燃料噴出部第2燃料噴出部の一例及び下方燃料噴出孔第2燃料噴出孔の一例を構成する。また、2つの燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14の燃料噴出方向が、燃料噴出部F1及び燃料噴出孔13に関して、斜め下方とされており、燃料噴出部F2及び燃料噴出孔14に関して、斜め上方となる状態に形成されている。また、図7に示すように、2つの燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14の燃料噴出長手方向が、平面視図5の上下方向視にて、並行に並ぶ状態に形成されている。2つの燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14は、それらの孔径が同一とされるとともに、孔の長さが孔の直径よりも2倍以上になるように形成されている。ガス供給室部11は、図6及び図7に示すように、燃料噴出ノズル12における2つの燃料噴出部F1、F2に対して、共通の燃料供給室Gを備える状態に形成されている。具体的には、円筒状の本体部11Aの先端開口が、燃料噴出ノズル12の背面部に接続され、円筒状の本体部11Aの背部には、ガス供給管部10が接続される背壁部11Bが設けられている。ガス供給管部10は、その基端側でガス供給管図示せずの接続部に接続する構造が採用されており、その先端側がガス供給室部11における燃料供給室Gに接続される構成が採用されている。ガス供給管部10の基端には、流量調整用の操作レバー21を備えた流量調整弁Rが配設されている。この流量調整弁Rは、燃料噴出ノズル12における2つの燃料噴出部F1、F2から噴出するガス燃料量を変更調節する流量変更調節手段Hを構成する。そして、溶解槽2の左右両横側部の夫々に3個ずつ並ぶ状態で設けられる燃焼装置Nの燃料噴出ノズル12における2つの燃料噴出部F1、F2からのガス流量が、流量変更調節手段Hによって、下記の如く設定される。つまり、投入口4iと取出口4eとが並ぶ方向ガラス原料の流動方向であり、図5の左右方向に沿って並べて設けられる3つの燃焼装置Nに供給されるガス燃料の量は、投入口4iに近い側から取出口4eに近づくにつれて、順に増加するように設定される。したがって、図1~図4に示すように、投入口4iに近い燃焼装置Nによって形成される火炎が、投入口4iと取出口4eとの間の中間の燃焼装置Nに形成される火炎よりも短く、その中間の燃焼装置Nに形成される火炎が、取出口4eに近い燃焼装置Nに形成される火炎よりも短くなるように、各燃焼装置Nにて形成される火炎の長さが変わることになる。投入口4iに近い箇所では、溶解前の溶解対象物ガラス原料が上下方向に凹凸する状態で存在するため、燃焼炎が溶解対象物ガラス原料に接触することを回避すべく、基本的に、燃焼炎が斜め上方側に伸びることが好ましいものとなる。本実施形態では、投入口4iに近い燃焼装置Nにて、ガス燃料量の調整により、斜め上方側に伸びる状態となる燃焼炎を形成できる。また、取出口4eに近い箇所では、基本的に、溶解された溶解対象物ガラス原料が上面を平坦状とする状態で存在するため、燃焼炎にて溶解対象物ガラス原料の全体を均一に加熱できるようにすべく、燃焼炎が溶解対象物の上面に沿って大きく伸びることが好ましいものとなる。本実施形態では、取出口4eに近い燃焼装置Nにて、水平方向図4の左右方向に向かう長さが大きくなる状態の燃焼炎を形成できる。さらに、投入口4iと取出口4eとの間の中間箇所では、基本的に、溶解途中の溶解対象物ガラス原料が投入口4iに近い箇所よりも大きくはないものの、上下方向に凹凸する状態で存在するものとなる。そのため、投入口4iに近い箇所より大きく上向きにする必要はないものの、燃焼炎が溶解対象物ガラス原料に接触することを回避すべく、燃焼炎が斜め上方側に伸びることが好ましいものとなる。本実施形態では、ガス燃料量の調整により、投入口4iと取出口4eとの間の中間の燃焼装置Nにて、投入口4iに近い燃焼装置Nにて形成される燃焼炎よりも大きく上方に向かないものの、斜め上方側に伸びる状態の燃焼炎を形成でき、且つ、取出口4eに近い燃焼装置Nにて形成される燃焼炎よりも長くはならないものの、ほぼ水平方向図3の左右方向に向かう長さが大きくなる状態の燃焼炎を形成できる。要するに、溶解槽2における原料を投入する投入口4iと溶解物を取り出す取出口4eとが並ぶ方向図5の左右方向に沿って並ぶ3つの燃焼装置Nの夫々が、その溶解炉において望まれる燃焼炎を形成することになる。さらに、図6から判明するように、燃料噴出ノズル12が設けられる炉壁貫通孔4sにおいて、炉壁貫通孔4sの断面積が燃料噴出ノズル12の先端から炉壁炉内側端面に向けて順次増加されており、燃料噴出部F1上方燃料噴出部から噴出される上方噴出流と燃料噴出部F2下方燃料噴出部から噴出される下方噴出流とが衝突する位置が、炉壁炉内側端面より炉壁内側に設定されている。さらに、図4等から明らかなように、燃焼噴出部Wに関して、一方側の燃焼装置Nの燃料噴出部Wから噴出するガス燃料の燃焼により形成される火炎の軸線方向先端側実際上は、燃料噴出部Wの軸線先端には、他方側の燃焼装置Nの燃焼用空気供給部6が開口している。実験結果について次に、上記実施形態で述べた燃焼噴出部Wを、実験用加熱炉に装備し燃焼させた場合の実験結果を説明する。実験用加熱炉は、奥行きDが8.8mであり、高さYが1.6mであり、そして、横幅Lが1.8mとした。燃焼用空気Aを供給する空気口及びその空気口に続く空気供給路の断面形状は、横長の長方形状である。具体的には、横幅が0.9mであり、高さが0.45mであり、空気供給路の下面が、水平方向図1の左右方向に対して10度下向きに傾斜し、上面が水平方向図1の左右方向に対して20度下向きに傾斜している。この構造は、図5に示す炉要部形状に対して、空気口の開口形状が異なることを示している。燃焼用空気Aとしては、1000°Cの空気が、4m/sで供給されるものとした。燃焼排ガスが流れる煙道には、排気抵抗を調節するダンパが設けられ、また、加熱炉の底部は単なる床面に形成されている。このような実験設備において、燃料供給部Wに備えるノズルを種々変更した場合の結果を図8、図9、図10に基づいて説明する。図8に、検討の対象とした種々のノズルの種類、正面視図5の紙面奥行き方向の孔形状、形成される火炎形状上方視図5の上下方向視、及び側方視図5の左右方向視を示した。ここで、上方視の火炎形状は図8の上側が火炎先端側、側方視の火炎形状は図8の左側が火炎先端側である。ノズルの種類としては、丸孔ノズル、水平方向図5の左右方向に長軸を有する楕円孔ノズル、水平方向図5の左右方向に複数の小径孔を有するノズルを上下二段に配設した扁平炎ノズル、及び、水平方向図5の左右方向に3個の中径孔を有するノズルを上下二段に配設した本発明に係る衝突噴流ノズルとした。検討の結果、図8に示すように、丸孔ノズルでは、上方視、側方視ともに、火炎長軸方向に直線状に伸びる火炎が形成され、楕円孔ノズルでは、上方視から判明するように水平方向に扁平に広がり、側方視から判明するように、上下方向には広がることがない火炎が形成される。これらノズルに対して、扁平炎ノズルでは、水平方向及び上下方向に共に広がった火炎が形成されるのに対して、本願発明に係る衝突噴流ノズルでは、水平方向図5の左右方向においては、比較的、その収束状態が守られるのに対して、上下方向図5の上下方向では火炎を広げることが可能となっていた。さらに、各ノズルについて、実験用加熱炉の天井温度、床温度を計測したところ、図9~図10の結果となった。ここで、図9に示す、油ノズルは、従来、ガラス溶解炉に採用されてきた、重油等の液体燃料を燃料とするノズルである。この実験結果にて、本発明に係る衝突噴流ノズルが、天井温度、床温度の点で、ノズルから最も近い位置炉に設置した状態では、炉壁から最も近い位置を適切に加熱することが分かった。尚、煙道を流動する排ガスのNOxを計測した結果、許容できる濃度となる結果も得た。燃料供給部の別実施形態次に、燃料供給部Wの別実施形態を説明する。図11及び図12に示すように、この別実施形態においては、上記実施形態と同様に、対を成す燃料噴出部F1、F2が、上下方向燃料噴出長手方向視における特定方向の一例に並べて形成され、そして、対を成す燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14が、側面視図5の左右方向視において、噴流下流側で噴流が衝突する状態に形成され、かつ、燃料噴出孔13、14が夫々3個形成されている点において、上記実施形態と同様である。上記実施形態と異なる点は、各燃料噴出部F1、F2において、それぞれ設けられている3個の燃料噴出孔13、14が、図11で示す例では、平面図図5の上下方向視図としての図11cに示すように、放射状に噴出側に広がる構成が採用されており、図12で示す例では、平面図図5の上下方向視図としての図12cに示すように、噴出側で所定の範囲内に集束する構成が採用されている点である。図13に示すように、この別実施形態においては、上記実施形態と同様に、対を成す燃料噴出部F1、F2が、上下方向燃料噴出長手方向視における特定方向の一例に並べて形成され、そして、対を成す燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14が、側面視図5の左右方向視において、噴流下流側で噴流が衝突する状態に形成されている点において、上記実施形態と同様である。上記実施形態と異なる点は、各燃料噴出部F1、F2において、それぞれ設けられている燃料噴出孔13、14の数が、図13で示す例では、単一個である点である。図14に示すように、この実施形態では、図13に示す実施形態同様に、対を成す燃料噴出部F1、F2が、上下方向燃料噴出長手方向視における特定方向の一例に並べて形成され、そして、対を成す燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14が、側面視図5の左右方向視において、噴流下流側で噴流が衝突する状態に形成されている。さらに、各燃料噴出部F1、F2において、それぞれ設けられている燃料噴出孔13、14の数が、図14で示す例では、単一個である点である点において同様である。上記図13に示す実施形態と異なる点は、各燃料噴出部F1、F2において、上下方向燃料噴出長手方向視における特定方向で対を成す燃料噴出孔13、14に対して、燃料噴出孔13上方燃料噴出孔と燃料噴出孔14下方燃料噴出孔との間の上下方向燃料噴出長手方向視における特定方向における中間位置に位置され、上下方向燃料噴出長手方向視における特定方向で対を成す燃料噴出孔13、14に対して、水平方向燃料噴出長手方向視において特定方向に直交する直交方向で両側に位置する補助噴出孔23、23を備えた点にある。この補助噴出孔23、23も、ガス供給管部図示省略、ガス供給室部図示省略からガス燃料の供給を受ける。この補助噴出孔23、23は、そのガス燃料の噴出方向を上下中間方向図14において紙面表裏方向で、上側、下側のいずれにも傾かない方向とされており、燃料噴出孔13上方燃料噴出孔及び燃料噴出孔14下方燃料噴出孔から噴出する噴出流の衝突位置の水平方向図14の左右方向における左右位置に、並行に、その炎孔径を燃料噴出孔13、14より小径として設けられ、ガス燃料が噴出される。結果、燃料供給部Wの先端を冷却することができる。このような補助噴出孔は、図13に示す実施形態に対して設けるのみならず、これまで説明してきた実施形態に対して設けることができる。これまで説明してきた実施形態では、単一のガス供給管部、単一のガス供給室部から、燃料噴出部F1上方燃料噴出部及び燃料噴出部F2下方燃料噴出部、換言すると、燃料噴出孔13上方燃料噴出孔と燃料噴出孔14下方燃料噴出孔との両方にガス燃料を供給する構成としていた。この構成の場合、両燃料噴出部F1,F2或いは燃料噴出孔13、14から噴出するガス燃料の量は、ほぼ同量となる。従って、形成される火炎の形状は、或いは、方向は、基本的に燃料供給部Wの傾き方向に支配される。このような構成に対して、燃料噴出部F1上方燃料噴出部及び燃料噴出部F2下方燃料噴出部、換言すると、燃料噴出孔13上方燃料噴出孔と燃料噴出孔14下方燃料噴出孔との間で、各々供給される、或いは噴出するガス燃料の流量を調整可能に構成しておくと、衝突後の噴流の方向、換言すると火炎の形成方向を調整することができる。このような燃料供給部Wの一実施例を図15に示した。図6に示す実施形態との差異点に関して説明すると、この実施形態では、流量変更調整手段Hは、単一共通の基端側管部10Aと一対の管路部分10Bとの間に配設された流量調整弁R1、R2を用いて構成されている。つまり、一対の流量調整弁R1、R2が連結軸20にて一体的に同時に開閉されるように連係され、それら流量調整弁R1、R2を一体的に同時に開閉操作する往復揺動操作式の操作レバー21が設けられる。さらに、一対の流量調整弁R1、R2が、操作レバー21を一方側に揺動させるほど、一方側の開度が大きくなって他方側の開度が小さくなり、且つ、操作レバー21を他方側に揺動させるほど、他方側の開度が大きくなって一方側の開度が小さくなるように、開度が逆方向に変更されるように構成されている。このような構成を採用することで、燃料噴出部F1上方燃料噴出部及び燃料噴出部F2下方燃料噴出部、換言すると、燃料噴出孔13上方燃料噴出孔と燃料噴出孔14下方燃料噴出孔との間で、各々供給される、或いは噴出するガス燃料の流量を調整可能となる。先にも示したように、投入口4iに近い箇所では、溶解前の溶解対象物ガラス原料が上下方向に凹凸する状態で存在するため、燃焼炎が溶解対象物ガラス原料に接触することを回避すべく、燃焼炎が斜め上方側に伸びることが好ましい。また、取出口4eに近い箇所では、溶解された溶解対象物ガラス原料が上面を平坦状とする状態で存在するため、燃焼炎にて溶解対象物ガラス原料の全体を均一に加熱できるようにすべく、燃焼炎が溶解対象物の上面に沿って大きく伸びることが好ましい。さらに、投入口4iと取出口4eとの間の中間箇所では、溶解途中の溶解対象物ガラス原料が投入口4iに近い箇所よりも大きくはないものの、上下方向に凹凸する状態で存在するものとなるため、投入口4iに近い箇所より大きく上向きにする必要はないものの、燃焼炎が溶解対象物ガラス原料に接触することを回避すべく、燃焼炎が斜め上方側に伸びることが好ましい。このような投入口4i近傍、取出口4e近傍、或いはそれらの中間位置における火炎位置の調整を、ガス燃料量を個別に、又は、相互に関連して調整可能な燃料供給部Wを採用することで、各燃料噴出部F1、F2、各燃料噴出孔13、14へのガス燃料の供給量の調整で良好に実行することができる。上記の実施形態では、燃料噴出部F1、F2が、上下対を成す構成を示したが、図16に示す例では、燃料噴出部F1、F2、F3、F4を上下方向図5の上下方向に4段設け、燃料噴出部F1、F2、F3、F4に対応して燃料噴出孔13、14、15、16を設け、上方2段と下方2段からの噴流が衝突するように構成するとともに、各燃料噴出部F1、F2、F3、F4、各燃料噴出孔13、14、15、16へのガス燃料の供給量を個別に設定可能とすることもできる。即ち、図16に示すように、この実施形態では、4つの燃料噴出部F1、F2、F3、F4が、上下方向図5の上下方向に並べて形成され、4つの燃料噴出部F1、F2、F3、F4の夫々は、燃料噴出長手方向視図5の紙面奥行き方向視において複数の燃料噴出孔13、14、15、16を水平方向図5の左右方向に並ぶ状態で備えている。説明を加えると、燃料供給部F1は、燃料噴出長手方向視において水平方向に並ぶ複数の燃料噴出孔13を備え、同様に、燃料供給部F2は複数の燃料噴出孔14を備え、燃料供給部F3は複数の燃料噴出孔15を備え、燃料供給部F4は複数の燃料噴出孔16を備えている。そして、4つの燃料噴出部F1、F2、F3、F4の燃料噴出孔13~16が、側面視図5の左右方向視において、上方2段と下方2段からの噴流が衝突するように構成されている。また、この実施形態においては、4つの管部分10Bが設けられ、ガス供給室部11が、4つの燃料室G1、G2、G3、G4に区画され、そして、流量変更調整手段Hを構成する4つの流量調整弁R1、R2、R3、R4が、各別に操作自在な状態で、上記した4つの管部分10Bの夫々に対応させて設けている。さらに、燃料供給部Wの別実施形態を説明する。図17、図18に示すように、この別実施形態においては、上記実施形態と同様に、対を成す燃料噴出部F1、F2が、燃料噴出長手方向視における特定方向に並べて形成され、そして、対を成す燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14が、噴流下流側で噴流が衝突する状態に形成され、かつ、燃料噴出孔13、14が夫々3個形成されている点において、上記実施形態と同様である。上記実施形態と異なる点は、各燃料噴出部F1、F2が並べて配置される燃料噴出長手方向視における特定方向を、図17及び図18に示す例では、図17の左右方向図1の紙面奥行き方向とし、燃料噴出長手方向視における特定方向に直交する直交方向を、図17の上下方向図1の上下方向とする構成が採用されている点である。すなわち、図5で示した各燃料噴出部F1、F2を、燃料噴出ノズル12の中心軸を中心として、燃料噴出長手方向視で右回り或いは左回りに90度回転させた位置に各燃料噴出部F1、F2を位置させるように配置されている。具体的には、この別実施形態の燃料噴出ノズル12には、図18にも示すように、2つの燃料噴出部F1、F2が、燃料噴出長手方向視図17の紙面奥行き方向視において左右方向図17の左右方向に並べて形成され、その2つの燃料噴出部F1、F2の夫々は、燃料噴出長手方向視図17の紙面奥行き方向視において複数この例では3個の燃料噴出孔13、14を上下方向図17の上下方向に並ぶ状態で備えている。図18は、同図上側に、ガス供給管部10、ガス供給室部11、及び、燃料噴出ノズル12の平面視図図17の上下方向視図としての図18aを示し、同図右下方に、ガス供給室部11、及び、燃料噴出ノズル12の側面視図図17の左右方向視図としての図18cを示し、同図左下方に、燃料噴出ノズル12の正面視図図17の燃料噴出長手方向視図としての図18bを示している図19、図20、図21において同じ。そして、2つの燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14が、平面視図17の上下方向視において、各燃料噴出孔13、14からの噴出流が噴出下流側で衝突するように形成されている。ここで、燃料噴出部F1、F2及び燃料噴出孔13、14に関して、燃料噴出部F1及び燃料噴出孔13は、図18bに示すように、左右方向燃料噴出長手方向視における特定方向の一例の左方特定方向の一方に位置するため、本発明における左方燃料噴出部第1燃料噴出部の一例及び左方燃料噴出孔第1燃料噴出孔の一例を構成する。燃料噴出部F2及び燃料噴出孔14は、左右方向の右方特定方向の他方に位置するため、本発明における右方燃料噴出部第2燃料噴出部の一例及び右方燃料噴出孔第2燃料噴出孔の一例を構成する。また、2つの燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14の燃料噴出方向が、燃料噴出部F1及び燃料噴出孔13に関して、斜め右方とされており、燃料噴出部F2及び燃料噴出孔14に関して、斜め左方となる状態に形成されている。さらに、図18に示すように、2つの燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14の燃料噴出長手方向が、側面視図17の左右方向視にて、並行に並ぶ状態に形成されている。図19及び図20に示すように、この別実施形態においては、上記別実施形態と同様に図17、図18参照、対を成す燃料噴出部F1、F2が、左右方向燃料噴出長手方向視における特定方向の一例に並べて形成され、そして、対を成す燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14が、上面視図17の上下方向視において、噴流下流側で噴流が衝突する状態に形成され、かつ、燃料噴出孔13、14が夫々3個形成されている点において、上記別実施形態と同様である。上記別実施形態と異なる点は、各燃料噴出部F1、F2において、それぞれ設けられている3個の燃料噴出孔13、14が、図19で示す例では、側面図図17の左右方向視図としての図19cに示すように、放射状に噴出側に広がる構成が採用されており、図20で示す例では、側面図図17の左右方向視図としての図20cに示すように、噴出側で所定の範囲内に集束する構成が採用されている点である。図21に示すように、この別実施形態においては、上記別実施形態と同様に図17、図18参照、対を成す燃料噴出部F1、F2が、左右方向燃料噴出長手方向視における特定方向の一例に並べて形成され、そして、対を成す燃料噴出部F1、F2の燃料噴出孔13、14が、上面視図17の上下方向視において、噴流下流側で噴流が衝突する状態に形成されている点において、上記別実施形態と同様である。上記別実施形態と異なる点は、各燃料噴出部F1、F2において、それぞれ設けられている燃料噴出孔13、14の数が、図21で示す例では、単一個である点である。なお、図示しないが、上記実施形態で示した補助噴出孔23、23を、各燃料噴出部F1、F2において、左右方向燃料噴出長手方向視における特定方向で対を成す燃料噴出孔13、14に対して、燃料噴出孔13左方燃料噴出孔と燃料噴出孔14右方燃料噴出孔との間の左右方向燃料噴出長手方向視における特定方向における中間位置に位置させ、左右方向燃料噴出長手方向視における特定方向で対を成す燃料噴出孔13、14に対して、上下方向燃料噴出長手方向視において特定方向に直交する直交方向で両側に位置するように配置しても良い。この補助噴出孔23、23は、そのガス燃料の噴出方向を左右中間方向例えば、図21において紙面表裏方向で、右側、左側のいずれにも傾かない方向とされており、燃料噴出孔13左方燃料噴出孔及び燃料噴出孔14右方燃料噴出孔から噴出する噴出流の衝突位置の上下方向例えば、図21の左右方向における上下位置に、並行に、その炎孔径を燃料噴出孔13、14より小径として設けられ、ガス燃料が噴出される。結果、燃料供給部Wの先端を冷却することができる。別実施形態次に別実施形態を説明する。1本発明の溶解炉用の燃焼装置は、上記の実施形態において例示した如く、溶解槽の横側部に、原料を投入する投入口と溶解物を取り出す取出口とが並ぶ方向ガラス原料の流動方向に沿って並べて設けることサイドポート型が好適であるが、必ずしもこのような形態で設ける必要はなく、種々の形態の溶解炉に適用できるものである。図22に示す実施形態では、所謂、エンドポート型とし、図22の表裏方向となる方向で、同図の左側である溶解槽2の原料の投入口4i側に、対を成す燃焼装置を設け、一方の燃焼装置N図22表面側にある燃焼装置をガス燃料の燃焼側として使用し、他方の燃焼装置N図22裏面側にある燃焼装置を燃焼により発生する燃焼排ガスの受入側としてすることもできる。図22では、火炎の燃焼に必要な燃焼用酸素含有ガスの流れ方向を実線で、燃焼排ガスの流れ方向を一点鎖線で示している。さらに、ガラス原料の流動方向を破線で示している。2本発明の溶解炉用の燃焼装置は、上記の実施形態で例示したガラス溶解炉に適用するほか、ガラス原料以外の金属を溶解させる溶解炉等、種々の溶解炉における燃焼装置として用いることができるものである。3上記実施形態では、溶解炉用の燃料装置が、溶解槽の横側部に、原料を投入する投入口と溶解物を取り出す取出口とが並ぶ方向ガラス原料の流動方向に沿って3個並べて設けられる場合を例示した。しかしながら、2個の溶解炉用の燃焼装置を、原料を投入する投入口と溶解物を取り出す取出口とが並ぶ方向ガラス原料の流動方向に沿って並べて設けてもよく、また、4個以上の溶解炉用の燃焼装置を、原料を投入する投入口と溶解物を取り出す取出口とが並ぶ方向ガラス原料の流動方向に沿って並べて設けてもよい。尚、2個の溶解炉用の燃焼装置を、原料を投入する投入口と溶解物を取り出す取出口とが並ぶ方向ガラス原料の流動方向に沿って並べて設ける場合には、投入口に近い燃焼装置においては上向きの燃焼炎を形成するようにし、取出口に近い燃焼装置においては溶解対象物の上面に沿って大きく伸びる燃焼炎を形成するようにする。また、4個以上の溶解炉用の燃焼装置を、原料を投入する投入口と溶解物を取り出す取出口とが並ぶ方向ガラス原料の流動方向に沿って並べて設ける場合には、燃焼装置を3個並べる場合と同様に、投入口に近い燃焼装置においては、斜め上方側に伸びる状態となる燃焼炎を形成し、取出口に近い燃焼装置においては、水平方向例えば、図1の左右方向に向かう長さが大きくなる状態の燃焼炎を形成し、投入口と取出口との間の中間に位置する燃焼装置においては、投入口に近い燃焼装置にて形成される燃焼炎よりも大きく上方に向かないものの、斜め上方側に伸びる状態で、且つ、取出口に近い燃焼装置にて形成される燃焼炎よりも長くはならないものの、水平方向例えば、図1の左右方向に向かう長さが大きくなる状態の燃焼炎を形成するとよい。4上記実施形態では、燃料噴出ノズルに、2個、又は4個の燃料噴出部を燃料噴出長手方向視における特定方向としての上下方向或いは左右方向に並べて備える場合を例示したが、5個以上の燃料噴出部を備えるようにしてもよい。また、当該特定方向を当該上下方向及び当該左右方向の2方向に設定し、燃料噴出部として、上方燃料噴出部、下方燃料噴出部、左方燃料噴出部、右方燃料噴出部の4つの燃料噴出部とする構成を採用することもできる。この場合、対となる上方燃料噴出部、下方燃料噴出部からそれぞれ噴出される噴出流が、噴出下流側で衝突し、対となる左方燃料噴出部、右方燃料噴出部からそれぞれ噴出される噴出流が、噴出下流側で衝突するように構成される。さらに、当該特定方向としては、上記上下方向や左右方向に限らず、燃料噴出長手方向視で、円筒状の燃料噴出ノズル12の中心軸を通る任意の直径方向に設定することができる。すなわち、例えば、図5で示した各燃料噴出部F1、F2を、燃料噴出ノズル12の中心軸を中心として、燃料噴出長手方向視で右回り或いは左回りに任意の回転角度だけ回転させた位置に各燃料噴出部F1、F2を位置させるように配置し、各燃料噴出部F1、F2から噴出される噴出流が噴出下流側で衝突するように構成することもできる。また、各燃料噴出部について、水平方向例えば、図5の左右方向に並べて備えさせる燃料噴出孔の数は、種々変更できるものであり、そして、各燃料噴出部について備えさせる燃料噴出孔の数は、必ずしも同じにする必要はなく、変更することができる。5上記実施形態では、交番燃焼用の燃焼装置において、対を成すガス燃料の噴出部から噴出する噴出流を先端側で衝突させる構成に関して説明したが、所謂、リジェネバーナやレキュペバーナにおいても、同様の構造を採用することで、火炎長及び特定方向である上下方向或いは左右方向での火炎の広がりの程度を調整することができる。"