"既知信号を複数の方向へ送信する送信部と、該送信部で送信された前記既知信号の反射波を受信して該反射波の受信強度を検出する受信部と、該受信部で検出された前記反射波の受信強度に基づいて通信相手宛の無線信号の送信方向を決定して該送信方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する制御部とをそなえる、ことを特徴とする、無線通信装置。前記制御部は、前記通信相手の方向へ送信した既知信号の反射波の受信強度が第1の閾値以上である場合、前記通信相手の方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する、ことを特徴とする、請求項1記載の無線通信装置。前記制御部は、前記通信相手の方向へ送信した既知信号の反射波の受信強度が前記第1の閾値未満である場合、受信強度が前記第1の閾値以上である反射波に対応する既知信号を送信した方向のうち、最も前記通信相手の方向に近い方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する、ことを特徴とする、請求項2記載の無線通信装置。前記受信部は、前記通信相手の方向から干渉信号を受信して該干渉信号の受信強度を検出し、前記制御部は、前記通信相手の方向へ送信した既知信号の反射波の受信強度が前記第1の閾値未満であり、且つ、前記通信相手の方向からの前記干渉信号の受信強度が第2の閾値未満である場合、前記通信相手の方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する、ことを特徴とする、請求項2記載の無線通信装置。前記制御部は、各反射波の受信強度の平均値が第3の閾値未満である場合、前記通信相手の方向へ送信した既知信号の反射波の受信強度に関わらず、前記通信相手の方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する、ことを特徴とする、請求項1記載の無線通信装置。前記既知信号の送信中は前記受信部での受信動作をオフにする一方、前記既知信号の送信が完了すると前記受信部での受信動作をオンにするスイッチ部をさらにそなえる、ことを特徴とする、請求項1~7のいずれか1項に記載の無線通信装置。アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、アダプティブアレーアンテナと、前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部とをそなえ、前記制御部は、複数の方向に前記送信ビームを方向付けて既知信号が送信される制御を行なうとともに、前記既知信号の反射波の受信強度に基づいて決定される方向に前記送信ビームを方向付けて通信相手の無線通信装置に対する無線信号が送信される制御を行なう、ことを特徴とする、無線通信装置。複数の方向へ送信された既知信号の反射波の受信強度に基づいて決定された送信方向に対して送信された無線信号を受信する受信部と、受信した前記無線信号について所定の受信処理を施す処理部とをそなえる、ことを特徴とする、無線通信装置。請求項1~7のいずれか1項に記載の無線通信装置と、請求項8記載の無線通信装置とをそなえる、ことを特徴とする、無線通信システム。既知信号を複数の方向へ送信し、送信した前記既知信号の反射波を受信し、受信した前記反射波の受信強度に基づいて干渉となり得る方向を検出する、ことを特徴とする、干渉方向検出方法。セルラ移動通信システムなどでは、無線基地局を設置する場合、主に通信事業者が電波環境等を実測したり、電波伝搬シミュレータにより電波環境等をシミュレートしたりすることにより、無線基地局間の干渉を抑圧するように置局位置を設定する。一方、建物内等の屋内へのカバレッジ拡大を目的として、フェムトセル基地局等の無線基地局を設置することがある。この場合、主に建物等の所有者が無線基地局を設置することとなるが、他の通信装置に対する干渉を考慮せずに無線基地局を設置すると、無線基地局から送信された無線信号が他の通信装置へ干渉を与えることがある。また、例えば、無線基地局へのアクセス権限が建物の所有者によって制限された状況では、当該無線基地局付近に位置する無線端末などは、当該無線基地局ではなく他の無線基地局に接続されることがある。このような場合、アクセス権限が制限されている無線基地局からの干渉によって、前記無線端末のパフォーマンスが著しく劣化することがある。干渉を低減する方法としては、例えば、前記無線端末の位置に送信ビームのヌル点を形成する方法ヌルステアリングが知られている。しかしながら、干渉となる位置に適切にヌル点を形成するためには、他の通信装置からの干渉電力などに基づいて干渉となる位置を算出し、算出した位置に対してヌル点が形成されるように、送信アンテナの位相及び振幅を制御する処理を行なうことが求められる。そのため、無線伝搬環境が時々刻々と変化する状況などでは、上述のようなヌル点形成のための処理が複雑化し、処理負荷が増大することがある。そこで、本発明は、干渉となり得る方向を容易に検出することを目的の1つとする。また、干渉の発生を簡易に低減することを目的の1つとする。なお、前記目的に限らず、後述する発明を実施するための形態に示す各構成により導かれる作用効果であって、従来の技術によっては得られない作用効果を奏することも本発明の他の目的の一つとして位置付けることができる。1第1の案として、既知信号を複数の方向へ送信する送信部と、該送信部で送信された前記既知信号の反射波を受信して該反射波の受信強度を検出する受信部と、該受信部で検出された前記反射波の受信強度に基づいて通信相手宛の無線信号の送信方向を決定して該送信方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する制御部とをそなえる、無線通信装置を用いることができる。2また、第2の案として、アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、アダプティブアレーアンテナと、前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部とをそなえ、前記制御部は、複数の方向に前記送信ビームを方向付けて既知信号が送信される制御を行なうとともに、前記既知信号の反射波の受信強度に基づいて決定される方向に前記送信ビームを方向付けて通信相手の無線通信装置に対する無線信号が送信される制御を行なう、無線通信装置を用いることができる。3さらに、第3の案として、複数の方向へ送信された既知信号の反射波の受信強度に基づいて決定された送信方向に対して送信された無線信号を受信する受信部と、受信した前記無線信号について所定の受信処理を施す処理部とをそなえる、無線通信装置を用いることができる。4また、第4の案として、上記1または2に記載の無線通信装置と、上記3に記載の無線通信装置とをそなえる、無線通信システムを用いることができる。5さらに、第5の案として、既知信号を複数の方向へ送信し、送信した前記既知信号の反射波を受信し、受信した前記反射波の受信強度に基づいて干渉となり得る送信方向を検出する、干渉方向検出方法を用いることができる。干渉となり得る方向を容易に検出することが可能となる。また、干渉の発生を簡易に低減することが可能となる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。ただし、以下に示す実施の形態は、あくまでも例示に過ぎず、以下に示す各実施形態及び変形例で明示しない種々の変形や技術の適用を排除する意図はない。即ち、各実施形態及び変形例を、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施できることはいうまでもない。1一実施形態1.1無線通信システムの構成例図1は一実施形態に係る無線通信システムの構成の一例を示す図である。この図1に示す無線通信システムは、例示的に、無線基地局1と、無線端末2とをそなえる。なお、無線基地局1及び無線端末2の数は、図1に例示する数に限定されない。無線基地局1が建物などの屋内または屋外に設置される場合、図1に例示するように、無線基地局1の周囲には、コンクリートなどからなる壁3-1,3-2,3-3と、透明ガラスなどからなる窓4とが位置することがある。ここで、壁3-1,3-2,3-3は、電波を反射し得る反射物の一例であり、窓4は、電波を透過し得る透過物の一例である。ここで、無線基地局1は、送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置の一例であり、例えば、所定の方向へ送信ビームを形成することにより、自局1が提供するセルやセクタなどの無線エリア内に位置する無線端末2と無線通信することができる。無線端末2は、無線基地局1から送信される自局2宛の無線信号を受信して、受信した無線信号について所定の受信処理を施すことができる。なお、所定の受信処理には、ダウンコンバート及びアナログ/デジタル変換などの無線受信処理が含まれる。本例では、無線基地局1が、複数の方向へパイロット信号などの既知信号を送信する。例えば、アダプティブアレーアンテナを有する場合は、無線基地局1が、アダプティブアレーアンテナを構成する各アンテナ素子の送信アンテナウェイトを制御することで、送信ビームの形成される方向を変更して、既知信号を複数の方向へ送信することができる。また、例えば、可動式アンテナを有する場合は、無線基地局1が、可動式アンテナの向きを制御することにより、送信ビームの形成される方向を変更して、既知信号を複数の方向へ送信することができる。このとき、図1に例示するように、無線基地局1からθ1方向に送信された既知信号は、経路a1を伝搬した後、その一部が壁3-3で経路a2の方向へ反射される。同様に、壁3-3で反射された既知信号は、経路a2を伝搬した後、その一部が壁3-2で経路a3の方向へ反射される。そして、壁3-2で反射された既知信号は、経路a3を伝搬した後、その一部が壁3-3で反射されて経路a4を伝搬し、無線基地局1で受信される。また、無線基地局1からθ2方向に送信された既知信号は、経路b1を伝搬した後、その一部が壁3-2で反射されて経路b2を伝搬し、無線基地局1で受信される。さらに、無線基地局1からθ3方向に送信された既知信号は、経路cを伝搬し、一部は窓4で反射されるが、そのほとんどの成分が窓4を通過透過する。なお、既知信号が送信される方向によっては、既知信号が、壁3-1~3-3のいずれかで少なくとも1回反射された後、窓4を透過することもある。このように既知信号の送信方向に応じて、既知信号の帰趨は異なる。例えば、コンクリートの電波反射率は0.5である一方、透明ガラスの電波反射率は0.03しかないためである。ここで、窓4方向へ伝搬する無線信号はそのほとんどが窓4を透過するため、当該方向へ伝搬する無線信号は、無線基地局1の通信相手である無線端末2とは異なる他の通信装置に対して干渉を与えることがある。そこで、本例では、他の通信装置に対して干渉を与え得る方向以下、干渉方向ともいうで反射された反射波の無線基地局1における受信強度が、その他の方向からの反射波の受信強度に比して極めて小さくなることを利用して、干渉方向を検出する。具体的には例えば、無線基地局1が、複数の方向に既知信号が送信されるように送信ビーム走査を行ない、各方向に送信した既知信号の反射波の受信強度に基づいて、干渉方向を検出する。これにより、無線基地局1は、ヌル点形成のための従来の複雑な処理を行なうことなく、容易に干渉方向を検出することが可能となる。また、無線基地局1は、例えば、自局1の通信相手である無線端末2宛の無線信号を上記干渉方向とは異なる方向へ送信することができるので、他の通信装置への干渉の発生を簡易に低減させることができる。1.2無線基地局1の構成例図2は無線基地局1の構成の一例を示す図である。この図2に示す無線基地局1は、送信部5と、受信部6と、制御部7とをそなえる。送信部5は、パイロット信号などの既知信号を複数の方向へ送信する。また、送信部5は、無線端末2宛の無線信号を送信することができる。このため、送信部5は、送信処理部8と、重み付け処理部9-1,,9-nnは2以上の整数と、送信アンテナ10-1,,10-nとをそなえる。なお、以下では、重み付け処理部9-1,,9-nを区別しない場合、単に重み付け処理部9と表記し、送信アンテナ10-1,,10-nを区別しない場合、単に送信アンテナ10と表記する。送信処理部8は、パイロット信号などの既知信号を生成して重み付け処理部9へ出力する。また、送信処理部8は、通信相手である無線端末2と通信中には、無線端末2宛の下り信号を生成して重み付け処理部9へ出力してもよい。なお、送信処理部8が既知信号を生成するタイミングは、例えば、制御部7からの指示に基づく定期あるいは不定期のタイミングであってもよいし、無線基地局1の電源投入時などのイベントを契機としたタイミングであってもよい。また、送信処理部8は、ある方向に既知信号を送信してから当該既知信号の反射波が受信部6で受信されるのを待って、次の既知信号を異なる方向に順次送信するようにしてもよい。重み付け処理部9は、送信処理部8から各送信アンテナ10を介して送信される下り信号に送信アンテナウェイトをそれぞれ重畳する重み付け処理を行なう。なお、送信アンテナウェイトは、各送信アンテナ10についての位相などに関する情報であり、例えば、制御部7によって位相変位量などが制御される。送信アンテナウェイトが制御されることで、送信アンテナ10から放射される送信ビームの形成される方向が変化するので、送信部5は、複数の方向に既知信号を送信することができる。また、通信相手である無線端末2と通信中には、無線端末2宛の下り信号を所定の送信方向へ送信すべく、送信アンテナウェイトが制御される。また、送信アンテナ10は、アダプティブアレーアンテナとして構成され、制御部7によって制御された送信アンテナウェイトに基づく方向へ既知信号や無線端末2宛の無線信号を送出する。一方、受信部6は、送信部5が送信した既知信号の反射波を受信して当該反射波の受信強度を検出する。また、受信部6は、無線端末2からの上り信号を受信して、当該上り信号に基づいて、無線端末2の位置する方向を検出することができる。このため、受信部6は、受信処理部11と、重み付け処理部12-1,,12-mmは2以上の整数と、受信アンテナ13-1,,13-mとをそなえる。なお、以下では、重み付け処理部12-1,,12-mを区別しない場合、単に重み付け処理部12と表記し、受信アンテナ13-1,,13-mを区別しない場合、単に受信アンテナ13と表記する。受信アンテナ13は、送信部5によって送信された既知信号の反射波や、無線端末2から送信される上り信号を受信する。また、重み付け処理部12は、各受信アンテナ13で受信した信号に受信アンテナウェイトをそれぞれ重畳する重み付け処理を行なう。なお、受信アンテナウェイトは、各受信アンテナについての位相などに関する情報であり、例えば、制御部7によって位相変位量などが制御される。無線基地局1は、受信アンテナウェイトを走査することにより、無線端末2からの上り信号のアンテナゲインが最大となるような受信アンテナウェイトを検出でき、当該検出結果に基づいて無線端末2の方向を算出することができる。受信処理部11は、受信アンテナ13で受信した既知信号の反射波についての受信電力などの受信強度を検出する。また、受信処理部11は、受信アンテナ13で受信した無線端末2からの上り信号についてダウンコンバート,アナログ/デジタル変換,復調、復号処理などの無線受信処理を行なう。さらに、受信処理部11は、受信アンテナ13で受信され得る他の通信装置からの干渉信号の受信電力干渉電力を検出してもよい。ここで、制御部7は、上述したように送信アンテナウェイトや受信アンテナウェイトの制御を行なうほか、受信部6が検出した反射波の受信強度に基づいて、他の通信装置に対して干渉を与え得る方向干渉方向を検出する。また、制御部7は、受信部6が検出した反射波の受信強度に基づいて、通信相手である無線端末2宛の無線信号の送信方向を決定して当該送信方向へ前記無線信号が送信されるように送信部5を制御する。ここで、制御部7による干渉方向の検出動作について図3を用いて説明する。なお、ここでは説明を簡単にするために、無線基地局1が、水平方向のいずれかから干渉方向を検出する例について説明するが、後述するように、水平方向及び垂直方向からなる3次元方向のいずれかから干渉方向を検出してもよい。この図3に示すように、干渉方向の検出処理が開始されるとステップS10、制御部7は、θmin0°≦θmin<360°方向からθmax0°<θmax≦360°方向まで既知信号を用いてビーム走査を行なう。なお、干渉方向の検出処理は、無線端末2宛の無線信号を送信する前に開始されるのが望ましいが、制御部7の指示に基づく定期あるいは不定期のタイミングや、無線基地局1の電源投入時などのイベントを契機としたタイミングであってもよい。また、干渉方向の検出処理は、例えば、無線基地局1と無線端末2とが通信を行なっていない期間や、無線端末2からのアクセスがない期間に開始されるのが望ましい。通常の送受信処理のパフォーマンス低下を防ぐためである。まず、制御部7は、送信ビーム方向θがビーム走査方向の初期設定値θminとなるように送信部5を制御するステップS20。上述したように、制御部7によって、重み付け処理部9に与えられる送信アンテナウェイトが制御されることにより、既知信号の送信方向をθmin方向に設定することができる。なお、無線基地局1がアダプティブアレーアンテナとしての送信アンテナ10に代えて可動式アンテナを有する場合、既述のように、当該可動式アンテナの向きを制御することで、既知信号の送信方向を制御してもよい。そして、送信部5は、ステップS20で設定された送信ビーム方向θに既知信号を送信するステップS30。送信部5から送信された既知信号は、周囲の壁3-1~3-3や窓4などで少なくとも1回反射されて、受信部6で受信されるステップS40。受信部6は、受信した反射波の受信電力などの受信強度Pθを測定するステップS50。これにより、制御部7は、θmin方向に送信された既知信号の反射波の受信強度Pθminを取得することができ、無線基地局1は、θmin方向に送信された既知信号が、どの程度の強度を有する反射波として自局1に戻ってくるのかを把握することができる。θmin方向についての受信強度Pθの測定が完了すると、制御部7は、現在の送信ビーム方向θがビーム走査方向の最大設定値θmax以上であるかどうかを判定するステップS60。ここで、現在の送信ビーム方向θがビーム走査方向の最大設定値θmax未満であると判定した場合ステップS60のNoルート、制御部7は、送信ビーム方向に所定のステップ幅Δθ>0°を加えステップS70、上記ステップS30~S60の処理を繰り返す。一方、現在の送信ビーム方向θがθmax以上であると判定した場合ステップS60のYesルート、制御部7は、受信部6で検出した各受信強度Pθmin~Pθmaxに基づいて、第1の閾値Pthを算出するステップS80。この第1の閾値Pthは、無線基地局1から送信される無線信号が他の通信装置に対して干渉を与え得る方向干渉方向を検出するために用いられる。既知信号を用いたビーム走査により測定した各反射波の受信強度のうち相対的に小さい受信強度を少なくとも検出できればよいので、第1の閾値Pthは、例えば、反射波の受信強度Pθの平均値に基づいて決定される。この場合、第1の閾値Pthは、例えば、次式1で定めることができる。ここで、P0P0≧0は定数である。このP0は、干渉方向に送信された既知信号の反射波の受信強度と、それ以外の方向に送信された既知信号の反射波の受信強度との差とみることができる。例えば、壁3-1~3-3の材質がコンクリート電波反射率=0.5であり、窓4の材質が透明ガラス電波反射率=0.03である場合、P0は10dB程度に設定される。そして、無線基地局1は、Pθ<Pthを満たすθ方向を干渉方向として検出するステップS85。図4は、既知信号の送信ビーム方向θと、前記既知信号に対応する反射波の受信強度Pθとの関係の一例を示す図である。この図4に示すように、反射波の受信強度Pθが第1の閾値Pth未満であるθAθmin≦θA≦θmaxからθBθA≦θB≦θmaxの方向は、送信した既知信号がほとんど反射しなかったことを表している。そのため、無線基地局1は、当該方向を干渉方向として検出する。なお、壁3-1~3-3での反射回数が多いほど受信強度が小さくなることも考えられるが、例えば、コンクリートの反射率は0.5である一方、透明ガラスの反射率は0.03であり、両者の間には10倍以上の差がある。従って、窓4で1回反射された場合の受信強度と同じだけの受信強度となるには、壁3-1~3-3において、約5回以上の反射を繰り返す必要がある。このため、第1の閾値Pthを適切に設定すれば、壁3-1~3-3で複数回の反射がなされた場合であっても、干渉方向の検出精度を高めることが可能である。なお、金属板の電波反射率は1.0、鉄筋コンクリートの電波反射率は0.7、無筋コンクリートの電波反射率は0.5、透明ガラスの電波反射率は0.03、磁器質タイルの電波反射率は0.03であることが知られている。このため、壁3-1~3-3の材質及び窓4の材質に基づいてP0の値を設定すれば、干渉方向の検出精度を更に高めることができる。次に、無線端末2宛の無線信号の送信方向θoptθmin≦θopt≦θmaxの設定処理について図5を用いて説明する。なお、ここでも説明を簡単にするために、無線基地局1が、水平方向のいずれかから送信方向θoptを設定する例について説明するが、後述するように、水平方向及び垂直方向からなる3次元方向のいずれかから無線信号の送信方向θoptを設定してもよい。この図5に示すように、干渉方向の検出処理後、無線信号の送信処理が開始されるとステップS90、制御部7は、通信相手である無線端末2の位置する方向φφ≧0°を算出するステップS100。無線端末2の方向φは、例えば、既述のように、無線端末2からの上り信号に基づいて算出される。上り信号に基づいて無線端末2の方向φを検出する場合、制御部7は、図6に例示するように、受信アンテナウェイトを制御して水平方向における受信ビーム方向セクタ方向ξについてのビーム走査を行なう。そして、制御部7は、上り信号の受信アンテナゲインが最大となる受信ビーム方向ξ=φを検出し、当該方向を無線端末2の方向φとして検出する。次に、制御部7は、無線端末2の方向φに送信した既知信号の反射波の受信強度Pφが、第1の閾値Pth以上かどうかを判定するステップS110。ここで、Pφが第1の閾値Pth以上であると判定した場合ステップS110のYesルート、制御部7は、無線端末2宛の無線信号の送信方向θoptをφに設定するステップS120。そして、送信部5は、θopt=φ方向に無線信号を送信するステップS140。一方、Pφが第1の閾値Pth未満であると判定した場合ステップS110のNoルート、他の通信装置に対して干渉を与える可能性が高いため、無線基地局1は、φ方向には無線信号を送信しない。その代わり、制御部7は、図7に例示するように、Pθ≧Pthを満たすθのうちで最もφ方向に近い方向θAに、無線端末2宛の無線信号の送信方向θoptを設定するステップS130。そして、送信部5は、Pθ≧Pthを満たし、且つ、最もφ方向に近い方向であるθopt=θA方向に無線信号を送信するステップS140。以上のように、本例によれば、無線基地局1が、複数の方向に送信した既知信号の各反射波の受信強度に基づいて干渉方向を検出するので、従来のヌル点検出処理よりも大幅に処理を単純化することが可能となる。その結果、無線基地局1における処理負荷を大幅に低減することが可能となる。また、検出した干渉方向に対しては無線端末2宛の無線信号を送信しないことにより、他の通信装置に与える干渉を大幅に低減することが可能となる。2第1変形例上述した例では、無線端末2の位置する方向φを無線端末2からの上り信号に基づいて算出したが、例えば、無線端末2から無線基地局1へ送信されるユーザ情報に含まれる端末位置情報に基づいて方向φを検出してもよい。端末位置情報は、無線端末2の位置を示す緯度,経度,高度などに関する情報を含む位置情報であり、例えば、無線端末2のGPSGlobalPositioningSystem機能により取得される。本例では、図8に例示する無線基地局1Aを用いることができる。この図8に例示する無線基地局1Aは、無線基地局1の受信部6に代えて、単一の受信アンテナ構成を有する受信部6Aをそなえる。受信部6Aでは、受信アンテナ13-1が無線端末2からのユーザ情報を受信し、受信処理部11Aがユーザ情報に含まれる端末位置情報を抽出して、自局1の位置と抽出した端末位置情報とに基づいて、無線端末2の位置する方向を算出する。なお、図8において図2と同一の符号を付した部位については、図2に示す部位と同様の機能を有するため、その説明を省略する。本例によれば、上記一実施形態と同様の効果が得られるほか、受信アンテナウェイトの制御による受信ビーム走査を省略することができるので、処理負荷を更に低減することが可能となる。3第2変形例上述した各例では、検出した干渉方向に無線端末2が位置する方向φが含まれる場合、φ方向には無線端末2宛の無線信号が送信されないので、無線基地局1での送信電力が増加することが考えられる。そこで、本例では、他の通信装置に干渉を与える可能性が低い場合には、無線端末2が位置する方向φが干渉方向に含まれる場合であっても、φ方向に無線端末2宛の無線信号を送信するようにして送信電力の増加を抑制する。本例の動作について図9を用いて説明する。この図9に例示するように、無線信号の送信処理が開始されるとステップS150、制御部7は、無線端末2の位置する方向φφ≧0°を算出するステップS160。次に、制御部7は、無線端末2の位置する方向φについての反射波の受信強度Pφが、上記第1の閾値Pth以上かどうかを判定するステップS170。ここで、Pφが第1の閾値Pth以上であると判定した場合ステップS170のYesルート、制御部7は、無線端末2宛の無線信号の送信方向θoptをφに設定しステップS180、θopt=φ方向に無線信号が送信されるように送信部5を制御して、無線信号を無線端末2へ送信するステップS220。一方、Pφが第1の閾値Pth未満であると判定した場合ステップS170のNoルート、制御部7は、無線端末2の位置する方向φから受信する他の通信装置からの干渉信号の受信電力PIφを検出するステップS190。そして、制御部7は、検出した干渉信号の受信電力PIφが第2の閾値PIth以上かどうかを判定するステップS200。他の通信装置に対して干渉を与える可能性を限りなく小さくすべく、第2の閾値PIthは、干渉方向における干渉電力の平均値よりも十分小さい値に設定される。例えば、第2の閾値PIthは、無線基地局1における装置ノイズを参考に決定することが考えられる。具体的には例えば、予め測定した熱雑音と上記装置ノイズノイズフィギュアとの和Ntotalの2倍程度の値や、dB表記にてNtotalより3dB以上大きな値など、Ntotalに対して有意な値を第2の閾値PIthとして設定することができる。ここで、検出した干渉信号の受信電力PIφが第2の閾値PIth以上であると判定した場合はステップS200のYesルート、制御部7は、他の通信装置へ干渉を与える可能性が高いと判断し、図7に例示するように、Pθ≧Pthを満たすθのうちで最もφ方向に近い方向θAに、無線端末2宛の無線信号の送信方向θoptを設定するステップS210。そして、制御部7は、Pθ≧Pthを満たし、且つ、最もφ方向に近い方向であるθopt=θA方向に無線信号が送信されるように送信部5を制御して、無線信号を無線端末2へ送信するステップS220。一方、検出した干渉信号の受信電力PIφが第2の閾値PIth未満であると判定した場合はステップS200のNoルート、制御部7は、他の通信装置へ干渉を与える可能性が低いと判断し、無線端末2宛の無線信号の送信方向θoptをφに設定するステップS180。そして、制御部7は、θopt=φ方向に無線信号が送信されるように送信部5を制御して、無線信号を無線端末2へ送信するステップS220。以上のように、本例によれば、無線端末2の位置する方向φが干渉方向に含まれる場合であっても、他の通信装置に干渉を与える可能性が低ければ、無線端末2の位置する方向φへ送信ビームを向けることができる。これにより、無線基地局1での送信電力の増加を抑制でき、無線リソースの効率的な利用が可能となる。なお、本例では、無線端末2の位置する方向φからの他の通信装置の干渉信号の受信電力を検出することにより、他の通信装置への干渉となりうるかを判定したが、例えば、無線基地局1が、他の通信装置が信号の送受信を行なうタイミングまたは期間を自局1に隣接する他の無線基地局などから通知されてもよい。この場合、無線基地局1は、隣接する他の無線基地局から通知されたタイミングまたは期間においては、無線端末2の位置する方向φが干渉方向に含まれる場合であっても、他の通信装置に干渉を与える可能性が低いと判断して、無線端末2の位置する方向φへ送信ビームを向けることができる。4第3変形例また、反射波の受信強度Pθは、その電波伝搬経路が長いほど、即ち伝搬遅延が大きいほど、小さくなる。例えば、図1に示すθ1方向に送信された既知信号の電波伝搬経路a1~a4は、図1に示すθ2方向に送信された既知信号の電波伝搬経路b1~b2よりも長いため、減衰が大きく、図10に例示するように、Pθ1はPθ2よりも小さくなる。このとき、第1の閾値Pthを反射波の受信強度の平均値に基づいて決定すると、第1の閾値PthがPθ1とPθ2との間に設定されることがあり、θ1方向を干渉方向として誤検出することがある。そこで、本例では、干渉方向をより正確に検出すべく、第1の閾値Pthを、既知信号の各送信方向における伝搬遅延時間に基づいて可変する。この場合、第1の閾値Pthは次式2に示すPthtdelayのように拡張される。ここで、Aは定数、tdelayは伝搬遅延時間である。伝搬遅延時間tdelayは、既知信号を送信したタイミングから、当該既知信号の反射波を受信したタイミングまでの時間を検出することで定めることができる。また、自由空間伝搬を考えると、電波伝搬距離の2乗、即ち伝搬遅延時間の2乗に従って反射波の受信強度は小さくなると考えられるため、係数Aの値としては、例えば2を用いることができる。以上のように、本例によれば、上記一実施形態と同様の効果が得られるほか、既知信号の電波伝搬経路長に応じて干渉方向検出に用いる閾値を変更できるので、より正確に干渉方向を検出することが可能となる。5第4変形例また、図11に例示するように、無線基地局1と壁3-1~3-3や窓4との距離が大きい場合、無線基地局1まで既知信号の反射波が戻ってこない場合がある。このような場合、無線基地局1が建物などの屋内に配置されていれば、屋外への干渉を考慮することなく無線信号の送信方向を決定してもよい。ここで、反射波の受信強度の平均値は、各方向に送信した既知信号が反射されて戻ってくる反射波の角度方向あたりの受信電力と見なすことができる。このため、反射波の受信強度の平均値を既知信号の送信電力と比較することにより、各方向に送信された既知信号のうち無線基地局1に戻ってくる反射波の割合を見積もることができる。そこで、本例では、次式3に示す判定式を満たす場合、制御部7は、Pφの値に関わらず、無線端末2の位置する方向φへ無線信号が送信されるように送信部5を制御する。ここで、Pは既知信号の送信電力を表し、Paveは反射波の受信強度の平均値を表し、Pth ́は第3の閾値を表す。第3の閾値Pth ́は、例えば、コンクリートの電波反射率と透明ガラスの電波反射率との差である10dBに設定することができる。一方、上記の式3の判定式を満たさない場合、無線基地局1は、図5や図9に示した動作を行なうようにしてもよい。以上のように、本例によれば、無線端末2の位置する方向φが干渉方向に含まれる場合であっても、他の通信装置に干渉を与える可能性が低ければ、無線端末2の位置する方向φへ送信ビームを向けることができる。これにより、無線基地局1での送信電力の増加を抑制でき、無線リソースの効率的な利用が可能となる。なお、制御部7は、各反射波の受信強度の平均値Paveが第3の閾値Pth ́未満である場合に、Pφの値に関わらず、無線端末2の位置する方向φへ無線信号が送信されるように送信部5を制御してもよい。6第5変形例また、無線基地局1が既知信号を送信した後に当該既知信号の直接波を受信してしまうと、干渉方向を正確に検出できないことがある。そこで、本例では、無線基地局1が、既知信号の直接波を受信することなく、確実に反射波を受信できるようにするために、送受信動作を時分割で切り替える。図12に本例の無線基地局1Bの構成の一例を示す。この図12に示すように、本例の無線基地局1Bは、図2に例示した無線基地局1の構成に加え、送信部5及び受信部6の動作を時分割で切り替えるスイッチSW部14をそなえる。SW部14は、受信部6の受信動作をオンオフスイッチングするスイッチ15と、送信部5の受信動作をオンオフスイッチングするスイッチ16とを有する。スイッチ15及び16は、制御部7Bによって制御される。例えば、既知信号の送信中においては、スイッチ15が受信部6の受信動作をオフにし、且つ、スイッチ16が送信部5の送信動作をオンにするように制御される。また、既知信号の送信が完了すると、スイッチ15が受信部6の受信動作をオンにし、且つ、スイッチ16が送信部5の送信動作をオフにするように制御される。このとき、送信動作から受信動作への切り替えまでの時間にはある程度余裕をもたせることで、切り替えまでは受信アンテナ13からの入力が無いことを利用して、無線基地局1Bの設置場所に直近の壁3-3からの反射による誤検出を防ぐことが可能となる。例えば、切り替えまでの時間を3ns程度としておけば、往復距離にしておよそ1m以下の範囲にある壁などからの反射波を無視することができる。また、本例で用いる既知信号は、例えば、図13に示すように、送信部5が既知信号の送信を開始してからSW部14が受信部6での受信動作をオンにするまでの時間よりも短い周期を有する短パルス信号などの信号を用いることが望ましい。これにより、SW部14によって送受信動作のスイッチングが行なわれるまでに、既知信号の送信を確実に完了させることができ、干渉方向の誤検出を防止することが可能となる。7第6変形例また、上記の各例で検出された干渉方向は、無線基地局1の位置や周囲の反射物の位置関係などの電波伝搬環境が大きく変わることが無い限り、変化することは無いと考えられる。ただ、窓4が開放されている状態では、他の通信装置への干渉となり得る方向であっても、窓4がシャッターなどで閉じられた状態では、他の通信装置への干渉とならない場合がある。つまり、図14に例示するように、時刻t1においては、θ3方向に送信された既知信号の反射波の受信強度Pθ3が大きく低下し、θ3方向が干渉方向として検出されることがあっても、時刻t2≠t1においては、θ3方向に送信された既知信号の反射波の受信強度Pθ3が落ち込まず、θ3方向が干渉方向として検出されないことがある。そこで、本例では、干渉方向の検出処理を定期あるいは不定期に複数回行ない、各時刻において取得した既知信号の送信方向θと反射波の受信強度Pθとの対応関係に基づいて、無線端末2宛の無線信号の送信方向を決定する。図15に本例に係る無線基地局1Cの構成の一例を示す。この図15に示すように、本例の無線基地局1Cは、図2に例示した無線基地局1の構成において、制御部7に代えて、制御部7Cをそなえる。制御部7Cは、干渉方向の検出処理を定期あるいは不定期に複数回行なう。このため、制御部7Cは、例えば、内部クロック生成部17と、トリガ生成部18とをそなえる。内部クロック生成部17は、例えば、無線基地局1Cの電源投入後から内蔵タイマのカウントを開始し、カウント結果をトリガ生成部18へ出力する。トリガ生成部18は、内部クロック生成部17でのカウント結果を所定の定数NN>0で剰余演算した結果が0となる場合に、送信処理部8に対して既知信号の生成を指示するトリガ信号を生成する。例えば、Nが1800秒=30分に設定された場合、無線基地局1Cは、無線基地局1Cの電源投入後から30分毎に干渉方向の検出処理を行ない、検出した干渉方向に基づいて無線端末2宛の無線信号の送信方向を決定する。以上のように、本例によれば、各時刻において電波伝播環境が変化するような場合であっても、干渉方向を正確に検出することが可能となる。8第7変形例また、上記の一実施形態で設定した第1の閾値Pthが適切でない場合、他の通信装置への干渉となり得る方向に対して、無線端末2宛の無線信号を送信してしまうことがある。このような場合には、他の通信装置などから干渉が発生している旨を通知されることにより、第1の閾値Pthを適切な値に修正することが望ましい。そこで、本例では、他の通信装置などから干渉が発生している旨を通知された場合には、当該通知がなくなるまで、徐々に第1の閾値Pthを大きくする。図16に本例に係る処理の一例を示す。この図16に示すように、無線信号の送信処理が開始されるとステップS230、制御部7は、無線端末2の位置する方向φφ≧0°を算出するステップS240。次に、制御部7は、無線端末2の位置する方向φについての反射波の受信強度Pφが、例えば、各反射波の受信強度の平均値に基づいて設定された最初の第1の閾値Pth以上かどうかを判定するステップS250。ここで、Pφが第1の閾値Pth以上であると判定した場合ステップS250のYesルート、制御部7は、無線端末2宛の無線信号の送信方向θoptをφに設定しステップS260、θopt=φ方向に無線信号が送信されるように送信部5を制御して、無線信号を無線端末2へ送信するステップS280。一方、Pφが第1の閾値Pth未満であると判定した場合ステップS250のNoルート、制御部7は、図7に例示するように、Pθ≧Pthを満たすθのうちで最もφ方向に近い方向θAに、無線端末2宛の無線信号の送信方向θoptを設定するステップS270。そして、制御部7は、Pθ≧Pthを満たし、且つ、最もφ方向に近い方向であるθopt=θA方向に無線信号が送信されるように送信部5を制御して、無線信号を無線端末2へ送信するステップS280。次に、制御部7は、受信部6によって、ステップS280で送信した無線信号が他の通信装置へ干渉を与えている旨を示す通知を他の通信装置から受信されるかどうかを判定するステップS290。ここで、他の通信装置から上記通知を受信したと判定した場合ステップS290のYesルート、無線基地局1は、上記設定した第1の閾値Pthの値が適切でなく、干渉方向を誤検出していると判断し、第1の閾値Pthを所定の制御幅ΔPth>0だけ増加させるステップS300。なお、制御幅ΔPthの設定値としては、例えば、1dB程度としておけばよい。そして、無線基地局1は、ステップS300で変更した閾値PthΔPthを用いて、上記ステップS250~S290の処理を繰り返し行ない、他の通信装置から上記通知が受信されなくなったと判定した場合ステップS290のNoルート、無線基地局1は、当該処理を終了する。以上のように、本例によれば、他の通信装置への干渉が発生している場合には、無線端末2宛の無線信号の送信方向を適切な方向に変更することができるので、より確実に干渉を低減することが可能となる。なお、上記の例では、他の通信装置への干渉がなくなるように、第1の閾値Pthを変更する例を説明したが、同様に、他の各閾値PIth,Pthtdelay,Pth ́についても、他の通信装置への干渉がなくなるように適宜変更してもよい。9第8変形例また、無線基地局1は、既知信号を送信する際、各送信方向に順次送信するのではなく、図17に例示するように、マルチビームを用いて既知信号を各方向に一斉送信してもよい。なお、本例では、OFDMOrthogonalFrequencyDivisionMultiplexing方式のマルチビームを用いて既知信号を一斉送信する例について説明するが、マルチビームの実現方式をこれに限定するものではない。OFDM方式では、サブキャリアごとに位相を与えることが可能である。図18にマルチビームによる既知信号の送受信例を示す。この図18では、各送信アンテナ10に対してOFDM信号が入力され、各送信アンテナ10に入力されるOFDM信号の各サブキャリア1~ssは2以上の整数に対し、異なる位相を付与することで、マルチビームを構成する各送信ビーム1~sと各サブキャリア1~sとを対応させている。そして、受信アンテナ13では、既知信号の各反射波に対応するサブキャリア毎の受信電力を検出することにより、複数の送信ビーム方向に一斉送信された各既知信号の反射波の受信電力を検出することが可能となっている。図18に示す例では、サブキャリア3の反射波の受信電力が他の反射波の受信電力よりも大きく、第1の閾値Pth以上であれば、送信ビーム3が送信された方向は干渉方向ではないと判断できる。図19に本例に係る処理の一例を示す。この図19に示すように、干渉方向の検出処理が開始されるとステップS320、無線基地局1は、送信ビーム1~sからなるマルチビームを用いて、各送信ビーム方向に対して既知信号をそれぞれ一斉送信するステップS330。なお、既述のように、干渉方向の検出処理が開始されるタイミングは、制御部7からの指示に基づく定期あるいは不定期のタイミングであってもよいし、無線基地局1の電源投入時などのイベントを契機としたタイミングであってもよい。また、干渉方向の検出処理は、無線基地局1と無線端末2とが通信を行なっていない期間や、無線端末2からのアクセスがない期間に開始されてもよい。送信された各既知信号は、周囲の壁3-1~3-3や窓4などで反射されて、無線基地局1で受信されるステップS340。次いで、無線基地局1は、受信した各反射波の受信強度Pθを測定するステップS350。これにより、無線基地局1は、各送信ビーム方向に送信された既知信号が、どの程度の強度を有する反射波として自局1に戻ってくるのかを把握することが可能となる。次に、無線基地局1は、検出した各反射波の受信強度Pθに基づいて、第1の閾値Pthを算出するステップS360。そして、無線基地局1は、Pθ<Pthを満たすθ方向を干渉方向として検出しステップS365、既述のような無線信号の送信処理を行なうことができる。以上のように、本例によれば、既知信号を複数の方向に対して一斉に送信することができるので、無線基地局1での干渉方向の検出処理をより高速化することができる。10その他なお、上述した無線基地局1,1A,1B,1C及び無線端末2などの各構成及び各機能は、必要に応じて取捨選択されてもよいし、適宜組み合わせて用いられてもよい。即ち、上述した本発明の機能を発揮できるように、上記の各構成及び各機能は取捨選択されたり、適宜組み合わせて用いられたりしてもよい。また、上記実施形態及び各変形例では、無線通信装置の一例としての無線基地局1,1A,1B,1Cが干渉方向の検出処理や無線信号の送信処理を行なう例について説明したが、例えば、無線信号の中継機能を有する無線端末2などが、上述した干渉方向の検出処理や無線信号の送信処理のための構成を有し、各処理を行なうようにしてもよい。さらに、上記実施形態及び各変形例では、水平方向について干渉方向の検出処理及び無線信号の送信処理を行なう例について説明したが、もちろん、水平方向及び垂直方向からなる3次元方向について干渉方向の検出処理及び無線信号の送信処理を行なってもよい。この場合、無線基地局1は、例えば図20に示すように、3次元アレー状に構成された重み付け処理部9N,NNは2以上の整数,12N,Nと、送信アンテナ10N,Nと、受信アンテナ13N,Nとをそなえて構成される。なお、図20では、水平方向に設置される重み付け処理部9,12,送信アンテナ10,受信アンテナ13の数と、垂直方向に設置される重み付け処理部9,12,送信アンテナ10,受信アンテナ13の数とが等しい例を示しているが、各構成の数はこの例に限定されない。このとき、無線基地局1は、図21に例示するような干渉方向の検出処理を行なうことができる。図21に示すように、まず、干渉方向の検出処理が開始されるとステップS370、制御部7は、水平方向についての送信ビーム方向θがビーム走査方向の初期設定値θminとなるように送信部5を制御するステップS380。次いで、制御部7は、垂直方向についての送信ビーム方向ψがビーム走査方向の初期設定値ψmin0°≦ψmin<360°となるように送信部5を制御するステップS390。そして、送信部5は、ステップS380及びS390で設定された送信ビーム方向θ,ψに既知信号を送信するステップS400。送信部5から送信された既知信号は、周囲の壁3-1~3-3や窓4などで少なくとも1回反射されて、受信部6で受信されるステップS410。受信部6は、受信した反射波の受信電力などの受信強度Pθ,ψを測定するステップS420。これにより、制御部7は、θmin,ψmin方向に送信された既知信号の反射波の受信強度Pθmin,ψminを取得することができ、無線基地局1は、θmin,ψmin方向に送信された既知信号が、どの程度の強度を有する反射波として自局1に戻ってくるのかを把握することができる。θmin,ψmin方向についての受信強度Pθmin,ψminの測定が完了すると、制御部7は、現在の垂直方向についての送信ビーム方向ψがビーム走査方向の最大設定値ψmax0°<ψmax≦360°以上であるかどうかを判定するステップS430。ここで、現在の垂直方向についての送信ビーム方向ψがビーム走査方向の最大設定値ψmax未満であると判定した場合ステップS430のNoルート、制御部7は、送信ビーム方向ψに所定のステップ幅Δψ>0°を加えステップS440、上記ステップS400~S430の処理を繰り返す。一方、現在の垂直方向についての送信ビーム方向ψがψmax以上であると判定した場合ステップS430のYesルート、制御部7は、現在の水平方向についての送信ビーム方向θがビーム走査方向の最大設定値θmax以上であるかどうかを判定するステップS450。ここで、現在の水平方向についての送信ビーム方向θがビーム走査方向の最大設定値θmax未満であると判定した場合ステップS450のNoルート、制御部7は、送信ビーム方向θに所定のステップ幅Δθを加えステップS460、上記ステップS390~S450の処理を繰り返す。一方、現在の水平方向についての送信ビーム方向θがθmax以上であると判定した場合ステップS450のYesルート、制御部7は、受信部6で検出した各受信強度Pθmin,ψmin~Pθmax,ψmaxに基づいて、第1の閾値Pthを算出するステップS470。そして、無線基地局1は、Pθ,ψ<Pthを満たすθ,ψ方向を干渉方向として検出するステップS480。また、上り信号に基づいて無線端末2の方向を検出する場合、制御部7は、図6及び図22に例示するように、受信アンテナウェイトを制御して水平方向における受信ビーム方向セクタ方向ξ及び垂直方向における受信ビーム方向チルト方向ψについてのビーム走査を行なう。そして、制御部7は、上り信号の受信アンテナゲインが最大となる受信ビーム方向ξ,ψ{=φ,ω}を検出し、当該方向を無線端末2の方向として検出する。このとき、無線端末2からの上り信号の水平面到来方向をφ、アンテナの水平指向方向をξ、端末信号の垂直面到来方向をψ、アンテナの垂直指向方向をω、受信アンテナ利得をGφ,ξ,ψ,ωとし、図20に示す重み付け処理部12によって受信アンテナ13に与えられる受信アンテナウェイトwx,yx=1~N,y=1~Nをとすると、受信アンテナ利得Gφ,ξ,ψ,ωは、次のように表すことができる。ここで、Gφ,ξ,ψ,ωは、φ=ξ、ψ=ωのとき、即ち、受信アンテナの指向方向と無線端末2の方向が一致するときに最大となる関数である。これは、当該関数が最大値を示す受信アンテナウェイトを検出することで、無線端末2の方向を検出可能であることを示している。11ハードウェア構成の一例についてここで、図23に無線基地局1,1A,1B,1Cのハードウェア構成の一例を示す。アンテナ10,13は、無線信号を送信あるいは受信するための装置である。無線IF20は、無線端末2と無線通信を行なうためのインタフェース装置である。プロセッサ21は、データを処理する装置であり、例えばCPUCentralProcessingUnitやDSPDigitalSignalProcessor等を含む。メモリ22は、データを記憶する装置であり、例えばROMReadOnlyMemoryやRAMRandomAccessMemory等を含む。移相器23は、アンテナ10,13にアンテナウェイトを与えるための装置である。論理回路24は、論理演算を行なう電子回路であり、例えばLSILargeScaleIntegrationやFPGAField-ProgrammableGateArray等を含む。有線IF25は、携帯電話システムの網側のネットワークいわゆるバックホールネットワークに接続された無線基地局等や、外部システム等と有線通信を行なうためのインタフェース装置である。なお、一例として、図2に例示する無線基地局1の各構成と図23に例示する無線基地局1の各構成との対応関係は、例えば次の通りである。無線IF20,移相器23は、例えば、重み付け処理部9,12に対応する。プロセッサ21,メモリ22及び論理回路24は、例えば、制御部7,送信処理部8,受信処理部11に対応する。有線IF25については、図2では図示を省略されている。また、図24に無線端末2のハードウェア構成の一例を示す。アンテナ30は、無線信号を送信あるいは受信するための装置である。無線IF31は、無線基地局1と無線通信を行なうためのインタフェース装置である。プロセッサ32は、データを処理する装置であり、例えばCPUやDSP等を含む。メモリ33は、データを記憶する装置であり、例えばROMやRAM等を含む。論理回路34は、論理演算を行なう電子回路であり、例えばLSIやFPGA等を含む。入力IF35は、入力を行なう装置であり、例えば操作ボタンやマイク等を含む。出力IF36は、出力を行なう装置であり、例えばディスプレイやスピーカ等を含む。ここで、アンテナ30は、無線基地局1によって、上述のように決定された送信方向に対して送信された無線信号を受信する受信部の一例として機能する。また、無線IF31,プロセッサ32及び論理回路34は、アンテナ30で受信した無線信号について所定の受信処理を施す処理部の一例として機能する。以上の実施形態及び各変形例に関し、さらに以下の付記を開示する。12付記付記1既知信号を複数の方向へ送信する送信部と、該送信部で送信された前記既知信号の反射波を受信して該反射波の受信強度を検出する受信部と、該受信部で検出された前記反射波の受信強度に基づいて通信相手宛の無線信号の送信方向を決定して該送信方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する制御部とをそなえる、ことを特徴とする、無線通信装置。付記2前記制御部は、前記通信相手の方向へ送信した既知信号の反射波の受信強度が第1の閾値以上である場合、前記通信相手の方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する、ことを特徴とする、付記1記載の無線通信装置。付記3前記制御部は、前記通信相手の方向へ送信した既知信号の反射波の受信強度が前記第1の閾値未満である場合、受信強度が前記第1の閾値以上である反射波に対応する既知信号を送信した方向のうち、最も前記通信相手の方向に近い方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する、ことを特徴とする、付記2記載の無線通信装置。付記4前記受信部は、前記通信相手の方向から干渉信号を受信して該干渉信号の受信強度を検出し、前記制御部は、前記通信相手の方向へ送信した既知信号の反射波の受信強度が前記第1の閾値未満であり、且つ、前記通信相手の方向からの前記干渉信号の受信強度が第2の閾値未満である場合、前記通信相手の方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する、ことを特徴とする、付記2記載の無線通信装置。付記5前記第1の閾値は、各反射波の受信強度の平均値に基づく値である、ことを特徴とする、付記2~4のいずれか1項に記載の無線通信装置。付記6前記第1の閾値は、前記送信部によって前記既知信号が送信されてから当該既知信号の反射波が前記受信部によって受信されるまでの時間に基づく値である、ことを特徴とする、付記2~5のいずれか1項に記載の無線通信装置。付記7前記制御部は、各反射波の受信強度の平均値が第3の閾値未満である場合、前記通信相手の方向へ送信した既知信号の反射波の受信強度に関わらず、前記通信相手の方向へ前記無線信号が送信されるように前記送信部を制御する、ことを特徴とする、付記1記載の無線通信装置。付記8前記既知信号の送信中は前記受信部での受信動作をオフにする一方、前記既知信号の送信が完了すると前記受信部での受信動作をオンにするスイッチ部をさらにそなえる、ことを特徴とする、付記1~7のいずれか1項に記載の無線通信装置。付記9前記既知信号は、前記送信部が当該既知信号の送信を開始してから前記スイッチ部が前記受信部での受信動作をオンにするまでの時間よりも短い周期を有する信号である、ことを特徴とする、付記8記載の無線通信装置。付記10前記受信部は、送信した前記無線信号が前記通信相手とは異なる他の通信装置への干渉を与えていることを示す通知を前記他の通信装置から受信し、前記制御部は、前記通知に基づいて前記第1の閾値を大きくする、ことを特徴とする、付記2~9のいずれか1項に記載の無線通信装置。付記11前記送信部は、ある方向に送信した前記既知信号の反射波が前記受信部で受信されるのを待って、次の既知信号を異なる方向に順次送信する、ことを特徴とする、付記1~10のいずれか1項に記載の無線通信装置。付記12前記送信部は、前記複数の方向に対応する複数の送信ビームを形成して、当該送信ビームを用いて前記既知信号を一斉送信する、ことを特徴とする、付記1~10のいずれか1項に記載の無線通信装置。付記13アダプティブアレーアンテナを用いて送信ビームの方向を制御可能な無線通信装置において、アダプティブアレーアンテナと、前記アダプティブアレーアンテナから放射される前記送信ビームが形成される方向を制御する制御部とをそなえ、前記制御部は、複数の方向に前記送信ビームを方向付けて既知信号が送信される制御を行なうとともに、前記既知信号の反射波の受信強度に基づいて決定される方向に前記送信ビームを方向付けて通信相手の無線通信装置に対する無線信号が送信される制御を行なう、ことを特徴とする、無線通信装置。付記14複数の方向へ送信された既知信号の反射波の受信強度に基づいて決定された送信方向に対して送信された無線信号を受信する受信部と、受信した前記無線信号について所定の受信処理を施す処理部とをそなえる、ことを特徴とする、無線通信装置。付記15付記1~13のいずれか1項に記載の無線通信装置と、付記14記載の無線通信装置とをそなえる、ことを特徴とする、無線通信システム。付記16既知信号を複数の方向へ送信し、送信した前記既知信号の反射波を受信し、受信した前記反射波の受信強度に基づいて干渉となり得る方向を検出する、ことを特徴とする、干渉方向検出方法。"