コンロ本体の上面を覆う天板から露出して外周に多数の炎孔が設けられたコンロバーナと、該コンロバーナの外側から該コンロバーナの中心方向に向って延出させた複数の五徳爪を有する五徳と、前記コンロバーナの中央部から上下動自在に突出する感熱ヘッドを有し、前記五徳に載置される調理容器の底面に感熱ヘッドを弾発的に当接させることにより該調理容器の温度を検出する鍋底温度センサとを備えるガスコンロにおいて、前記鍋底温度センサと五徳との間に配設されて該鍋底温度センサの感熱ヘッドと同期して上下動し、該鍋底温度センサの外周に沿って所定間隔を存して3箇所以上が調理容器の底面に当接する当接部材を備えることを特徴とする鍋底温度センサ付きガスコンロ。前記当接部材は、前記五徳爪の延出方向に沿った延長線に平面視において一致するようにして前記鍋底温度センサから放射状に延びる複数のアーム部と、該アーム部の上面に形成されて調理容器の底面に当接する当接部とを備えることを特徴とする請求項1記載の鍋底温度センサ付きガスコンロ。前記当接部材は、前記鍋底温度センサの感熱ヘッドに着脱自在に設けられていることを特徴とする請求項1又は2記載の鍋底温度センサ付きガスコンロ。ところで、図5bに示すように、容量が比較的小さく軽量な片手鍋Pを用いて少量の湯沸し等を行うとき、この片手鍋Pを五徳6上に載置すると、感熱ヘッド11が十分に押し下げられずに、片手鍋Pが傾く場合がある。一般には、感熱ヘッド11を付勢するコイルばね等は必要最小限の弾性力に設定されているが、鍋本体P1が極めて軽量に形成されている片手鍋Pの場合は、一方に延びる取っ手P2の偏荷重が影響して取っ手P2の方向に傾き易く、感熱ヘッド11が片手鍋Pの鍋本体P1を押し上げた状態になると、片手鍋Pが傾いて安定性が得られない。上記の点に鑑み、本発明は、小容量で軽量な片手鍋等の調理容器を用いても該調理容器の傾きを防止して調理を行うことができる鍋底温度センサ付きガスコンロを提供することを目的とする。かかる目的を達成するために、本発明は、コンロ本体の上面を覆う天板から露出して外周に多数の炎孔が設けられたコンロバーナと、該コンロバーナの外側から該コンロバーナの中心方向に向って延出させた複数の五徳爪を有する五徳と、前記コンロバーナの中央部から上下動自在に突出する感熱ヘッドを有し、前記五徳に載置される調理容器の底面に感熱ヘッドを弾発的に当接させることにより該調理容器の温度を検出する鍋底温度センサとを備えるガスコンロにおいて、前記鍋底温度センサと五徳との間に配設されて該鍋底温度センサの感熱ヘッドと同期して上下動し、該鍋底温度センサの外周に沿って所定間隔を存して3箇所以上が調理容器の底面に当接する当接部材を備えることを特徴とする。前記当接部材を設けたことにより、調理容器を五徳に載置するとき、調理容器の底面に感熱ヘッドが当接すると同時にその周囲に前記当接部材が当接する。これによれば、調理容器の荷重が当接部材を介して荷重が確実に感熱ヘッドに付与され、軽量な片手鍋等の調理容器であっても、感熱ヘッドを確実に押し下げることができる。従って、調理容器の傾きを防止して調理を行うことができる。更に、調理容器が極度に軽量である場合には、感熱ヘッドの押し下げが不十分になることも考えられるが、この場合にも、調理容器が当接部材上に安定して支持されていることにより、調理容器が傾くことを防止することができる。また、本発明の前記当接部材は、前記五徳爪の延出方向に沿った延長線に平面視において一致するようにして前記鍋底温度センサから放射状に延びる複数のアーム部と、該アーム部の上面に形成されて調理容器の底面に当接する当接部とを備えることが好ましい。これによれば、各アーム部が五徳爪と同一直線上に揃い、外観上、五徳との一体感が得られるため、当接部材を設けたことによる外観の低下を防止することができる。ところで、コンロバーナにおいては、五徳爪に対応する位置に、混合ガスの噴出量が他の炎孔よりも小さい小炎孔が設けられている場合がある。この小炎孔により、五徳爪に対応する位置の火炎が小さく、五徳爪の炙りが軽減される。そして、小炎孔を備えるコンロバーナに前記アーム部を備える当接部材を設けたとき、各アーム部の位置が五徳爪に対応するので、各アーム部の炙りが軽減でき、赤火やCOの発生によるコンロバーナの燃焼性能の悪化が抑制できる。また、前記当接部材は、前記鍋底温度センサの感熱ヘッドに着脱自在に設けられていることが好ましい。これによれば、感熱ヘッドから当接部材を取り外して掃除等の手入れが容易に行え、或いは、軽量の鍋を使用しない等により当接部材が不要となる場合には当接部材を感熱ヘッドから取り外して調理を行うことができる。本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。本実施形態のガスコンロ1は、図1a及び図1bに一部を示すように、コンロ本体2と、コンロ本体2の上面を覆う天板3と、天板3から露出するコンロバーナ4とを備えている。コンロバーナ4の外周には、燃料ガスと一次空気とが混合されてなる混合ガスが噴出する多数の炎孔5が形成されている。天板3上には五徳6が載置されており、五徳6が備える複数の五徳爪7がコンロバーナ4の中心方向に向って延びている。五徳爪7はその上面で調理容器Pを支持する。コンロバーナ4は、環状に形成されており、その内方空間の中央部には鍋底温度センサ8が設けられている。鍋底温度センサ8には、調理容器Pの底面に当接する後述の当接部材9が取り付けられている。鍋底温度センサ8は、コンロバーナ4の中央部の筒状空間に立設された支柱10と、図2aに示すように、支柱10の上端部に設けられて上下動自在の感熱ヘッド11とを備えている。感熱ヘッド11は、図示しないが、調理容器Pの底面の温度を検出するサーミスタ等の温度検出素子が内蔵されている。また、感熱ヘッド11は、図示しないが、支柱10に対して上方に付勢するバネが内蔵されている。当接部材9は、図2aに示すように、感熱ヘッド11に着脱自在に装着する筒状部12と、図3aに示すように、筒状部12から放射状に延びる3つのアーム部13とで構成されている。アーム部13は、図3aに示すように、平面視において五徳爪7の延出方向に沿った延長線に一致するように設けられている。筒状部12は、図2aに示すように、内面に係止溝14が形成されており、感熱ヘッド11の外周に突設された突部15に係止溝14が係止して、回り止めされている。これにより、五徳爪7に対するアーム部13の位置ずれが防止される。なお、筒状部12は、図2aに示すように感熱ヘッド11を覆うことにより、感熱ヘッド11は、筒状部12を介して調理容器Pの底面に当接されるが、それ以外に、図2bに示すように、上端に開口部16を形成し、この開口部16から感熱ヘッド11の上端面を露出させて、調理容器Pの底面に感熱ヘッド11を直接接触させるようにしてもよい。これによれば、感熱ヘッド11と調理容器Pの底面との間に筒状部12が介在しないから、調理容器Pの底面からの熱を感熱ヘッド11に効率よく伝達することができる。また、詳しくは図示していないが、コンロバーナ4の炎孔5のうち、五徳爪7が上方に臨む位置にある炎孔5は、他の炎孔5よりも混合ガスの噴出量が小さい小炎孔とされている。五徳爪7が臨む位置にある炎孔5が小炎孔とされていることにより、五徳爪7が臨む位置の火炎が小さく形成され、五徳爪7の炙りが軽減され、燃焼性能の悪化が抑制される。当接部材9の各アーム部13は、図3aに示すように、上述したように平面視において五徳爪7の延出方向に沿った延長線に一致するように設けられているので、各アーム部13が臨む位置の火炎が小さく形成され、五徳爪と同様にしてアーム部13の炙りも軽減される。また、各アーム部13が五徳爪7と同一直線上に揃うことにより、外観上、五徳6との一体感が得られ、当接部材9を設けたことによる外観の低下を防止することができる。なお、アーム部13は3つ以上設けられていればよく、図3bに示すように、五徳爪7と同数設けてもよい。また、図1a及び図1bに示すように、各アーム部13には、その上面に突出して、調理容器Pの底面に当接する当接部17が設けられている。当接部17は、鍋底温度センサ8と五徳との間に位置し、好ましくは、各アーム部13の先端部に設けられる。アーム部13上に突出する当接部17を設けたことにより、調理容器Pからアーム部13への熱の伝達を比較的小とすることができ、感熱ヘッド11による調理容器Pの底面の検出温度への影響を低減することができる。次に、当接部材9の作用について説明する。図1aに示すように、調理容器Pを五徳6に載置するとき、調理容器Pの底面が当接部材9の筒状部12感熱ヘッド11及び感熱ヘッド11の外側においてアーム部13の当接部17に当接する。これにより、調理容器Pが図示するような比較的小容量で軽量な片手鍋であっても、調理容器Pの底面を各アーム部13が支持し、調理容器Pは水平姿勢に維持される。このとき、各アーム部13を介して筒状部12の感熱ヘッド11に調理容器Pの荷重が確実に付与される。そして、図1bに示すように、感熱ヘッド11は確実に押し下げられ、調理容器Pは安定良く五徳6に載置された状態となる。このように、当接部材9が設けられていることにより、小容量で軽量な片手鍋等の調理容器Pを用いても、図5bに示したような調理容器Pの傾きを防止することができ、調理容器Pを安定良く五徳6に載置した状態で調理を行うことができる。なお、当接部材9のアーム部13は、図1a及び図1bに示す形状に限定されない。即ち、図4aに示すように、当接部材9の各アーム部13に複数図示では2つの当接部18を設けてもよい。こうすることにより、調理容器Pへの当接箇所が増加するので、調理容器Pの安定性を向上させることができる。また、図4bに示すように、当接部材9の筒状部12の下端側から斜め上方に延びるアーム部19を設けてもよい。これにより、感熱ヘッド11の上端からアーム部19が離間するので、調理容器Pからアーム部13への熱の伝達を抑制することができ、感熱ヘッド11による検出温度への影響を極めて小とすることができる。また、図4cに示すように、当接部材9のアーム部20の全長にわたる上面を当接部21とし調理容器Pの底面に当接するように形成してもよい。この場合には、調理容器Pの底面からの熱がアーム部20の全長に伝達されて感熱ヘッド11による検出温度への影響が僅かに生じるおそれがあるが、調理容器Pの安定性を向上させることができると共に、五徳6に対する調理容器Pの位置ずれが生じても、調理容器Pの水平姿勢を確実に維持させることができる。また、上記実施形態においては、当接部材9を鍋底温度センサ8に着脱自在に設けて、不要な場合には当接部材9を感熱ヘッド11から取り外して調理を行うことができるようになっている。一方それ以外には、感熱ヘッド11に一体に各アーム部13を設けて当接部材を構成してもよい。これにより部品点数を削減することができる。