"表面にカーボン被覆膜が形成されたリン酸遷移金属リチウムに0.5~30.0質量の活性炭を含有させた正極活物質を用いるリチウムイオン二次電池用電極であって、カーボン被覆膜の被覆率が、リン酸遷移金属リチウム100質量に対して0.1~10質量であることを特徴とするリチウムイオン二次電池用電極。さらに、0.5~30質量の導電助材と、1~40質量のバインダとを含有させたことを特徴とする請求項1に記載のリチウムイオン二次電池用電極。集電体表面上に厚み0.1~50μmのプライマー層が形成され、プライマー層内の導電助剤が炭素粉末であることを特徴とする請求項1または2に記載のリチウムイオン二次電池用電極。プライマー層に用いられるバインダが、水系バインダであり、架橋されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のリチウムイオン二次電池用電極。集電体として、三次元基材を用いることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のリチウムイオン二次電池用電極。請求項1~5のいずれかに記載のリチウムイオン二次電池用電極を具備したことを特徴とするリチウムイオン二次電池。請求項6に記載のリチウムイオン二次電池を用いたことを特徴とする電気機器。二次電池の入出力特性を評価する指標として、放電レートおよび充電レートが知られている。放電レートとは、公称容量値の容量を有するセルを定電流放電して、1時間で完全放電となる電流値を1C率とすることを基準とした指標であり、例えば、5時間で完全放電となる電流値は0.2C率、10時間で完全放電となる電流値は0.1C率と表記される。一方、充電レートとは、公称容量値の容量を有するセルを定電流充電して、1時間で満充電となる電流値を1C率とすることを基準とした指標であり、例えば、1分で満充電となる電流値は60C率、6分で満充電となる電流値は10C率、5時間で満充電となる電流値は0.2C率、10時間で満充電となる電流値は0.1C率と表記される。なお、入出力特性は、使用温度によって変化するが、以下の説明ではいずれも30°Cにおける結果を示す。正極材料としては、現在、LiCoO2が多用されており、一部LiNiO2、LiMn2O4等が商品化され広く実用化に至っているが、Co、NiおよびMnは希少な遷移金属であるため、資源的制約をうけ、必然的にコストが上がる。また、これらの正極材料は高温時に酸素を発生し、発火または爆発する可能性があるため、安全面での問題が指摘される。一方、LiFePO4は資源的に豊富なFeを用いるので、資源的制約の面でも、コストの面でも問題がない。また、P-O結合リンと酸素の結合が強固であるため、高温時に酸素が発生することはなく安全性に優れている。しかし、リン酸系の正極材料LixMyPO4zは導電性が低く、またLiイオンの拡散速度が遅い。この問題は、LiFePO4についても同様である。そこで、LiFePO4の導電性を改善するため、カーボンと複合化したLiFePO4が用いられているが、それでもハイレート高い電流密度での充電放電により、容量が激的に下がるといった問題が残されている。例えば、質量比で、LiFePO4:KB:PVdF=83:5:12となるよう作製したLiFePO4正極電極厚さ:65μm、容量密度:0.8mAh/cm2は、5C率以下の放電レートに留まる。放電レートは、電流密度が小さいほど高いため、現状では、高い入出力特性を得るために電極厚さを薄くせざるを得ず、一つのセルあたりの電極容量が小さくなる。そこで、本発明者らが、LiFePO4に活性炭を含有させた電極質量比で、LiFePO4:活性炭:KB:PVdF=58:22:8:12、容量密度:0.4mAh/cm2についての入出力特性を調査したところ、入出力特性、特に、高い放電レートにおける入出力特性以下、高率充放電特性と呼ぶ。が大幅に改善され、10C率の放電レートでも、100mAh/gもの活物質容量を確保できることを確認した。発明者らは、Li3V2PO43に活性炭を含有させた電極質量比で、Li3V2PO43:活性炭:KB:PVdF=60:20:8:12、容量密度:0.4mAh/cm2についても、同様の優れた高率充放電特性が得られることを確認した。なお、活物質容量とは、活物質の単位質量あたりの容量であり、下記式から求められる値である。活物質容量=電極容量/電極質量-集電体質量×活物質と活性炭との質量比本発明者らは、更なる研究を重ね、下記の知見を得た。A導電性処理が施されたリン酸遷移金属リチウムLixMyPO4zを活物質とする電極に活性炭を含有させると、高率充放電特性が改善されるが、活性炭の含有量が過剰な場合には、活物質容量を低下させるとともに、かえって高率充放電特性が悪くなる。よって、適切な量、すなわち、0.5~30.0質量の活性炭を含有させることが重要である。B導電性処理が施されたLiFePO4を活物質とし、活性炭の形態および寸法、ならびに、バインダの種類を変更した電極について上記と同様の実験を行ったが、上記と同様の効果があることが確認された。導電性処理が施された活物質としてLiFePO4およびLi3V2PO43以外のリン酸遷移金属リチウムを使用した電極について上記と同様の実験を行ったが、いずれのリン酸遷移金属リチウムにおいても、上記と同様の効果があることが確認された。C導電性処理が施された活物質が、LiCoO2、LiNiO2、LiNi1/3Co1/3O2を用いた電極に上記と同様の実験を行ったが、これらの電極では、上記の効果が全く発現しなかった。本発明者らは、リン酸遷移金属リチウムに0.5~30.0質量の活性炭を含有させた正極活物質に電極の高率充放電特性をさらに向上させるべく、様々な実験を行った。例えば、特許文献3~5に記載される発明のように、正極活物質に、さらに、導電材アセチレンブラックや粉末状などの黒鉛を添加し、スラリー化して、それを焼成して、正極を得ることにより、活物質の導電性を向上させ、高率充放電特性を改善することも検討した。この方法は、もともと導電性がある特許文献3で例示されるリチウムニッケル酸化物、特許文献4で例示されるLiMnaNibCocmdO2、特許文献5で例示されるコバルト酸リチウムLiCoO2,ニッケル酸リチウムLiNiO2などの場合には、一定の効果がみられる。しかし、リン酸遷移金属リチウムのような導電性が乏しい材料を活物質とする場合には、入力特性を大きく改善するには至らなかった。また、導電材は、かさ密度が大きい材料であるため、電極容量密度の低下を招くというデメリットもある。本発明は、このような従来技術の問題を解決するためになされたものであり、高率充放電特性、すなわち、大電流での連続充放電特性放電効率および充電受け入れ効率が飛躍的に向上したリチウムイオン二次電池用電極を提供することを目的とする。本発明者らは、上記の問題を解決するために、鋭意研究を重ねた結果、予めリン酸遷移金属リチウムからなる活物質に導電性処理特に、活物質表面にカーボン被覆膜を形成する処理を施し、リン酸遷移金属リチウム自体の導電性を改善したうえで、活性炭と混合して電極を作製することにより、大電流での連続充放電特性放電効率および充電受け入れ効率、すなわち、電極の高率充放電特性が飛躍的に向上することを見出した。本発明者らは、さらに、この効果は、活性炭の種類出発原料や比表面積、細孔径、粒径、賦活処理などによらず得られ、特殊な活性炭を使用する必要がないことを確認した。このような特異な効果が発現する理由については必ずしも明確ではないが、リン酸遷移金属リチウムからなる活物質に導電性処理を行うことにより、活物質付近に形成した導電膜は、リチウムイオンの吸脱着反応場として作用する。そして、電解液中のリチウムイオンは、まず、活性炭に吸着され、さらに、この導電膜を介して活物質に吸蔵放出されることになり、活物質表面での充放電時の電流集中が防止されて、均一な反応が促進されるため、顕著に高率充放電特性が向上したと推測される。ところで、多くの非水電解液二次電池の電極には、電極合材中の成分活物質や導電材などを結着するために、主としてPVdFバインダが用いられている。しかし、PVdFは、N-メチルピロリドンNMP等の有機溶媒を使用するため、作業環境を悪化させる。そのため、近年の負極には、溶媒として水を使用することができるスチレンブタジエンコポリマーSBRバインダが使用される場合が多い。しかし、SBRバインダは、強い結着力を有するが、ブタジエンの二重結合が酸化されやすいためにサイクル寿命特性は悪い。このため、正極成分の結着には、依然としてPVdFが用いられている。ここで、SBRバインダを用いる際には、塗料の粘度調整のために、通常、増粘材としてカルボキシメチルセルロースCMCが用いられる。従来、CMC単独をバインダとして使用された例はない。しかし、本発明者らが、正極成分の結着に使用できる水系のバインダに関する検討の過程で、CMC単独のバインダについても調査した結果、十分な結着力を有するとともに、入出力特性においてPVdFを凌ぐ性能を付与できることが判明した。しかし、CMC単独をバインダとして採用すると集電体との密着性に欠け、1mAh/cm2を超える電極容量密度を得るのが困難になる。そこで、本発明者らが更なる研究を重ねたところ、集電体に、三次元基材発泡メタル、メッシュ、織布、不織布、エキスパンド等を用いることで高容量密度化を達成することができることが判明した。多くの工場に採用されている電極生産機は箔状フィルム状の集電体を用いることを前提として設計されているため、三次元基材の選択は電極生産機の改造を余儀なくされる。そのため、本発明者らは、従来形状箔状の集電体で、CMCを用いて、容量密度を上げる研究を行った。その結果、予め、集電体表面上にCMCと密着性の良好なプライマー層、具体的には、炭素粉末を導電助剤として用いたプライマー層を形成することで解決することができることがわかった。本発明は、下記1~5に示すリチウムイオン二次電池用電極を要旨とする。1表面にカーボン被覆膜が形成されたリン酸遷移金属リチウムに0.5~30.0質量の活性炭を含有させた正極活物質を用いるリチウムイオン二次電池用電極であって、カーボン被覆膜の被覆率が、リン酸遷移金属リチウム100質量に対して0.1~10質量であるリチウムイオン二次電池用電極。2さらに、0.5~30質量の導電助材と、1~40質量のバインダとを含有させた上記1のリチウムイオン二次電池用電極。3集電体表面上に厚み0.1~50μmのプライマー層が形成され、プライマー層内に含まれる導電助剤が炭素粉末である上記1または2のリチウムイオン二次電池用電極。4プライマー層に用いられるバインダが、水系バインダであり、架橋されている上記1~3のいずれかのリチウムイオン二次電池用電極。5集電体として、三次元基材を用いる上記1~4のいずれかのリチウムイオン二次電池用電極。6上記1~5のいずれかのリチウムイオン二次電池用電極を具備したリチウムイオン二次電池。7上記6のリチウムイオン二次電池を用いた電気機器。本発明によれば、高率充放電特性に優れたリチウムイオン二次電池用電極を提供することができる。本発明に係るリチウムイオン二次電池用電極には、リン酸遷移金属リチウムが用いられる。リン酸遷移金属リチウムは、導電性処理が施されたものであること、すなわち、熱処理によってリン酸遷移金属リチウムの表面にカーボン被覆膜を形成したものである必要がある。カーボン被覆膜は、高い導電性を有し、且つイオン導電性を有する薄膜であり、正極材料の導電性を改善する効果を有する。カーボン被覆膜の厚さについては、特に制約はないが、例えば、0.01~5μmの範囲とすることが好ましい。カーボン被覆膜の厚さが0.01μm未満では、導電性の改善が不十分であり、また、リチウムイオンの吸脱着反応場として作用が不十分であり、活物質表面での充放電時の電流集中が生じやすくなり、高率充放電特性を向上させることが困難となる。一方、カーボン被覆膜の厚さが5μmを超える場合には、電極容量密度の低下を招くおそれがある。カーボン被覆膜の被覆率は、リン酸遷移金属リチウム100質量に対して0.1~10質量である必要がある。被覆率が0.1質量未満では、導電性の改善が不十分であったり、活物質表面での充放電時の電流集中が生じやすくなり、高率充放電特性を向上させることが困難となる。また、リチウムイオンの吸脱着反応場として作用するしにくいという問題がある。一方、被覆率が10質量を超えると、電極容量密度の低下を招くという問題がある。被覆率の好ましい下限は、0.2質量であり、より好ましい下限は、0.5質量である。また、被覆率の好ましい上限は、5質量であり、より好ましい上限は、2質量である。活性炭は、集電体を除く電極材料全体の質量に対して、0.5~30.0質量の範囲で含有させる必要がある。活性炭の含有量が0.5質量未満では、高率充放電特性の改善効果が不十分である。一方、活性炭は、活物質に比べてかさ密度が高いため、30.0質量を超えて含有させると、放電容量を低下させるだけでなく、入出力特性も低下する。活性炭含有量の好ましい下限は、0.5質量であり、より好ましい下限は、1質量である。また、活性炭含有量の好ましい上限は、20質量であり、より好ましい上限は、10質量である。本発明による効果は、リン酸遷移金属リチウムの種類を問わず得られる。特に、活物質容量、サイクル寿命特性とコストの観点からは、LiFePO4またはLi3V2PO43を用いるのが良い。また、本発明で用いられるリン酸遷移金属リチウムとしては、単なるLixMyPO4zにとどまらない。例えば、LixMyPO4zのMの一部が他の遷移金属元素M’で置換されているようなLixM-M’yPO4zで示されるリン酸遷移金属リチウムであっても、Liの一部が他のアルカリ元素Aで置換されているようなLi-AxMyPO4zで示されるリン酸遷移金属リチウムであっても、フッ素元素Fが付加されているようなLixMyPO4zFで示されるリン酸遷移金属リチウムであってもよい。本発明に係るリチウムイオン二次電池用電極は、リン酸遷移金属リチウムおよび所定含有量の活性炭を含むものであればよいが、さらに、0.5~30質量の導電助材と、1~40質量のバインダとを含むものが好ましい。導電助材は、活物質の導電性を向上させるために含有させるものであり、0.5以上含有させるのが良いが、30を超えて含有させると、正極活物質量が少なくなるため、電池容量の低下を招くという問題がある。導電助材には、例えば、アセチレンブラックAB、ケッチェンブラックKB、気相法炭素繊維VaporGrownCarbonFiber:VGCF、炭素繊維、黒鉛粉末、カーボンナノファイバー等などの一般に使用されるものを1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してよい。中でも、コストの観点から、アセチレンブラックAB、ケッチェンブラックKBを用いるのが良く、導電性の観点から、KBを用いるのが良い。バインダは、活物質、活性炭および導電助材をスラリー化するとき、および、これらを集電体に塗布するときに、接着剤としての働きをするものであり、1以上含有させるのが良いが、40を超えて含有させると、正極活物質量が少なくなるため、電池容量の低下を招くだけでなく、バインダの乏しい電子導電性から、入出力特性が低下するという問題がある。バインダには、例えば、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、CMCカルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、スチレンブタジエンゴムSBR、ポリビニルアルコールPVA、ポリアクリル、ポリイミドPIなどの一般に使用されるものを用いればよい。中でも、取り扱いが容易で、有機溶媒を使用しないCMCを用いるのが良い。バインダにCMCを用いることで高率充放電特性がさらに効果を増す。但し、CMC単独では、集電体との密着性にかけるので、CMCを主成分として、2種以上を併用することが好ましい。本発明に係るリチウムイオン二次電池用電極は、その製造方法に制約はないが、例えば、下記の製造方法を採用することができる。<導電性処理>導電性処理としては、熱処理によってリン酸遷移金属リチウムの表面にカーボン被覆膜を形成することができる方法であれば、特に制約はない。例えば、スパッタリング、蒸着法、MA法、ロータリーキルン法、無電解めっき法などの公知の技術を利用できる。特に、リン酸遷移金属リチウムと炭素前駆体とを混合し、非酸化性雰囲気下で加熱するなどの熱処理によって炭素による被覆を形成する方法によれば、大規模な装置を用いることなく、簡単な方法で均一性に優れた炭素による被覆を形成できる点で有利である。熱処理としては、例えば、ブタンガスなどのカーボン前躯体ガスを非酸化性ガス雰囲気下で400~1000°Cに保ったロータリーキルンなどの熱処理炉に0.1~5時間保持する処理を採用することができる。熱処理温度が、400°C未満では、カーボン化しにくく、リン酸遷移金属リチウムの導電性改善効果が少ないことがある。一方、1000°Cを超えると、装置も大掛かりなものとなり、コスト高になるばかりか、活物質にダメージを与えることがある。また、熱処理時間が0.1時間未満では、均一にカーボンを被覆しにくいことがある。一方、5時間を超えると、長時間にわたって熱源を駆動しなければならないため、コスト高になることがある。熱処理雰囲気は、ブタンガスに限らず、メタンガス、エタンガス、プロパンガス、または、それら混合ガスなどを採用でき、窒素、ヘリウム、ネオン、アルゴン、水素、二酸化炭素、または、それらの混合ガス等で希釈したカーボン前躯体ガスでもよい。また、ガスに限らず、液体、固体でもどんな物理状態であってもかまわない。<集電体>集電体については、特に制約はないが、アルミニウム、チタン、ステンレス鋼、ニッケル、ニオブ、タンタル、カーボン、導電性高分子、導電性ガラス等のほか、銅、鉄等の表面をアルミニウム、チタン、ステンレス鋼、ニッケル、カーボン等で被覆処理した物等の公知の集電体が利用できる。このうち、機械的強度、導電性、質量密度、コスト等を考慮すると、アルミニウムが好ましい。集電体の形状には、特に制約はないが、箔状基材、三次元基材などを用いることができる。ただし、三次元基材発泡メタル、メッシュ、織布、不織布、エキスパンド等を用いると、集電体との密着性に欠けるようなバインダであっても高い容量密度の電極が得られる。加えて、高率充放電特性も良好になる。なお、箔状の集電体であっても、予め、集電体表面上にプライマー層を形成することで高容量化を図ることができる。プライマー層は、活物質層と集電体との密着性が良好で、且つ導電性を有しているものであればよい。例えば、炭素系導電助剤を混ぜ合わせた結着材を集電体上に0.1μm~50μmの厚みで塗布することでプライマー層を形成できる。プライマー層用の導電助剤は、炭素粉末が好ましい。金属系の導電助剤であると、容量密度を上げることは可能だが、入出力特性が悪くなる。導電助剤が炭素系であればCMCを用いて容量密度を上げることが可能であり、且つ入出力特性がよくなる。炭素系導電助剤としては、KB、AB、VGCF、グラファイト、グラフェン、カーボンチューブ等が挙げられ、これらの一種を用いてもよいし、二種以上を併用してもよい。このうち、導電性とコストの観点から、KBまたはABが好ましい。結着剤は、炭素系導電助剤を結着できるものであれば、その種類は問わない。ただし、PVA、CMC、アルギン酸ナトリウム等の水系バインダを用いてプライマー層を形成すると、活物質層を形成する際に、プライマー層が溶け、効果が顕著に発揮されないことが多い。そのため、このような水系バインダを用いる際は、予めプライマー層を架橋するとよい。架橋材としては、ジルコニア化合物、ホウ素化合物、チタン化合物などが挙げられ、プライマー層用スラリー形成時にバインダ量に対して0.1~20質量添加するとよい。このようにして作製されたプライマー層は、箔状の集電体で、CMCを用いて容量密度を上げることが可能なだけでなく、高い電流で充放電を行っても、分極が小さくなり高率充放電特性が良好になる。なお、プライマー層は箔状の集電体だけに効果があるのではなく、三次元基材でも同様の効果がある。<電極の製造>上記のリン酸遷移金属リチウムと、活性炭と、導電助材と、バインダとを混合し、スラリー化したものを、集電体に塗布し、仮乾燥させた後、熱処理を行って電極を得ることができる。仮乾燥は、スラリー内の溶媒が揮発除去できれば特に限定されないが、例えば、大気中50~300°Cの温度雰囲気下で行うことができる。上記の熱処理は、減圧下で、50~300°Cに1~50時間保持することによって行うことができる。<二次電池の製造>このようにして得た電極は、ガラスフィルター、ポリオレフィンなどのセパレータを介して対極と接合され、電解液内に浸漬した状態で密閉され、二次電池となる。本発明の電極を用いて得られるリチウム二次電池の対極としては、特に制限はなく、黒鉛、ハードカーボン等の炭素系;Sn、Si、Cu3Sn等の金属又は合金系;SnO、SnO2、SnPO4、SiO、Li4Ti5O12等の酸化物系;LiN等の窒化物系;SnS、SnS2、CoS2、FeS2等の硫化物系等の公知のものが使用可能である。本発明の電極を用いて得られるリチウム二次電池は、リチウムイオンを含有する必要があることから、その電解質塩としてはリチウム塩が好適である。このリチウム塩としては、特に制限されないが、具体的には、ヘキサフルオロリン酸リチウム、過塩素酸リチウム、テトラフルオロホウ酸リチウム、トリフルオロメタンスルホン酸リチウム、トリフルオロメタンスルホン酸イミドリチウム、塩化リチウムなどが挙げられ、これらのうちから1種又は2種以上のものを用いることができる。上記のリチウム塩は、電気的陰性度が高くイオン化しやすいことから、充放電サイクル特性に優れ、二次電池の充放電容量を向上させることができる。また、上記電解質の溶媒としては、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトン等が挙げられ、1種又は2種以上のものを用いることができる。なかでも、プロピレンカーボネート単体、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとの混合物又はγ-ブチロラクトン単体が好適である。なお、上記エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとの混合物の混合比は10以上90以下の範囲で任意に調整することができる。上述の構造のリチウム二次電池によれば、高容量且つサイクル寿命の良好な二次電池として機能することができる。<二次電池の充電器>従来のリチウムイオン電池を用いた場合、大電流での連続充電特性が乏しいため、短時間で充電することができず、電極内部での電圧ムラが生じやすく、金属リチウムが析出し安全性に問題があるだけでなく、サイクル寿命特性も劣化していたが、本発明の電極を具備したリチウム二次電池であると短時間充電ができる。例えば、本発明例55のリチウム二次電池では2分間で満充電が可能であった。<二次電池の用途>本発明の電極を具備したリチウム二次電池は、大電流での連続充放電特性放電効率および充電受け入れ効率が非常に良好であるため、大きな出力が必要とされる電動工具、自動車等の電源として使用ができるだけでなく、短時間で充電ができることから、電気機器、電気製品、または、乗り物等の用途での使用が可能となる。また、バックアップ用の電源としても使用可能である。電気機器、電気製品、または、乗り物には、例えば、エアコン、洗濯機、テレビ、冷蔵庫冷凍庫、冷房機器、ノートパソコン、パソコンキーボード、パソコン用ディスプレイ、デスクトップ型パソコン、ノート型パソコン、CRTモニター、パソコンラック、プリンター、一体型パソコン、マウス、ハードディスク、パソコン周辺機器、アイロン、衣類乾燥機、ウインドウファン、トランシーバー、送風機、換気扇、テレビ、音楽レコーダー、音楽プレーヤー、オーブン、レンジ、洗浄機能付便座、温風ヒーター、カーコンポ、カーナビ、懐中電灯、加湿器、携帯カラオケ機、換気扇、乾燥機、乾電池、空気清浄器、携帯電話、非常用電灯、ゲーム機、血圧計、コーヒーミル、コーヒーメーカー、こたつ、コピー機、ディスクチェンジャー、ラジオ、シェーバー、ジューサー、シュレッダー、浄水器、照明器具、除湿器、食器乾燥機、炊飯器、ステレオ、ストーブ、スピーカー、ズボンプレッサー、掃除機、体脂肪計、体重計、ヘルスメーター、ムービープレーヤー、電気カーペット、電気釜、炊飯器、電気かみそり、電気スタンド、電気ポット、電子ゲーム機、携帯ゲーム機、電子辞書、電子手帳、電子レンジ、電磁調理器、電卓、電動カート、電動車椅子、電動工具、電動歯ブラシ、あんか、散髪器具、電話機、時計、インターホン、エアサーキュレーター、電撃殺虫器、複写機、ドラヤー、ホットプレート、トースター、ドライヤー、電動ドリル、給湯器、パネルヒーター、粉砕機、はんだごて、ミシン、ビデオカメラ、ビデオデッキ、ファクシミリ、ファンヒーター、フードプロセッサー、布団乾燥機、ヘッドホン、電気ポット、ホットカーペット、ホットプレート、マイク、マッサージ機、豆電球、ミキサー、ミシン、もちつき機、床暖房パネル、ランタン、リモコン、冷温庫、冷水器、冷凍ストッカー、冷風器、ワープロ、泡だて器、電子楽器、オートバイ、おもちゃ類、芝刈り機、うき、自転車、自動車、ハイブリッド自動車、電気自動車、鉄道、船、飛行機、非常用蓄電池などが挙げられる。以下、本発明を実施するための形態について説明する。以下の実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。表1および表2に示す成分比で、リチウム含有遷移金属酸化物、活性炭、カーボンケッチンブラックKBおよびポリフッ化ビニリデンPVDFを混合し、各種のスラリー状合剤を調整した。表3には、実験に用いた活性炭の種類を示した。これらの合剤を厚さ18μmのアルミニウム箔上に塗布し、仮乾燥した後、加熱処理減圧中、140°C、5時間以上して試験電極正極を得た。対極として、試験電極計算容量の約100倍以上の容量を有している金属リチウム箔を用い、セパレータとしてガラスフィルター、電解液として1mol/LのLiPF6/EC:DEC50:50volを備えるコイン型セルCR2032を作製した。なお、本発明例1~26および比較例5~15については、予め、リチウム含有遷移金属酸化物をロータリーキルン700°C、1時間、ブタンガス雰囲気に装入して、導電薄膜カーボン被覆膜を形成したものを用いた。導電被膜の被覆率は、得られたリチウム含有遷移金属酸化物を酸素雰囲気下で熱処理し、熱処理前後の質量差に基づいて求めた。得られた二次電池について、0.5C率のレートで充電し、その後の所定電流で放電し、高率充放電特性を調査した。その結果を表1および表2に併記した。なお、正極の容量密度は、0.5mAh/cm2である。また、カットオフ電位は、本発明例1~23ならびに比較例5および16では2.5-4.2V、本発明例24ならびに比較例6および17では3.0-4.8V、本発明例25および26ならびに比較例7、18および19では2.5-4.4V、比較例1、8および12では3.0-4.2V、比較例2、9および13では2.5-4.3V、比較例3、10および14では2.7-4.5V、比較例4、11および15では3.5-4.4Vに設定した。表1および表2に示すように、本発明例1~26の正極はいずれも、放電レートが20C率でも大きな容量を維持ししており、高率充放電特性が良好であることがわかる。中でも、リン酸鉄リチウムLiFePO4を用いた正極は、特に効果が顕著であることを示した。図1および図2は、最も効果が顕著であった本発明例5および24についての高率放電曲線をそれぞれ示している。図1および図2に示すように、本発明例5および24の正極を用いた試験セルについては、放電レートが20C率でも約70mAh/g以上の容量を維持しており、高率放電が可能であることがわかる。特に、図1に示すように、本発明例5の試験セルについては、40C率でも約30mAh/gの容量を維持しており、極めて高い電流での放電が可能であることがわかった。本発明例5および15~23は、活性炭の細孔径、表面積、粒径、賦活処理等が異なり、その他の条件は共通する例であるが、いずれの種類の活性炭を用いても、出力特性が大幅に改善され、活性炭の種類には大きく影響されないことがわかった。本発明例5、13および14ならびに比較例16は、リン酸遷移金属リチウムへの導電薄膜の有無および被覆率が異なり、その他の条件は共通する例である。これらの例を比較すれば明らかなように、薄膜を被覆しなければ、放電レートが20C率での容量が得られず、少なくとも0.5質量の薄膜を被覆すれば、出力特性を大きく改善できることが分かった。この結果は、予めリン酸遷移金属リチウムに導電性処理を施すことと、そのようなリン酸遷移金属リチウムに活性炭をバインドすることの両方があって、より顕著に出力特性が改善されることを示している。活性炭の有無およびその含有量の影響を検討するべく、本発明例1、2、5、8、10、11および12と、活性炭を含有していない比較例5と比較すると図3も併せて参照、活性炭が含まれる本発明例では、いずれも高率充放電特性が向上していることが分かる。特に、活性炭が2~10質量の本発明例2、5および8の高率充放電特性は良好であり、さらに、活性炭が5質量の本発明例5が最も良好な特性を示していた。図4は、10C率、20C率、30C率、40C率での放電における容量をプロットした図である。図4に示すように、活性炭の含有率には最適な範囲が存在し、活性炭を含有しないと0質量であると、高率充放電特性は乏しく、逆に30質量を超えると、放電容量が低下するだけでなく、高率充放電特性も悪くなることがわかる。上記で得られたコイン型セルCR2032について、0.5C率のレートで充電し、その後の所定電流で放電し、高率充電特性を調査した。その結果を表4および表5に示す。また、カットオフ電位は、本発明例1~23ならびに比較例5および16では2.5-4.2V、本発明例24ならびに比較例6および17では3.0-4.8V、本発明例25および26ならびに比較例7、18および19では2.5-4.4V、比較例1、8および12では3.0-4.2V、比較例2、9および13では2.5-4.3V、比較例3、10および14では2.7-4.5V、比較例4、11および15では3.5-4.4Vと設定した。表4および表5に示すように、本発明例1~26の正極はいずれも、充電レートが20C率でも大きな容量を維持ししており、高率充放電特性が良好であることがわかる。中でも、リン酸鉄リチウムLiFePO4を用いた正極は、特に効果が顕著であることを示した。図5および図6には、最も効果が顕著であった本発明例5および24についての高率充電曲線をそれぞれ示している。図5および図6に示すように、本発明例5および24の正極を用いた試験セルについては、充電レートが20C率でも約70mAh/g以上の容量を維持しており、高率充電が可能であることがわかる。特に、図5に示すように、本発明例5の試験セルについては、40C率でも約40mAh/gの容量を維持しており、極めて高い電流での充電が可能であることがわかる。次に、集電体を代えたことおよび容量密度を0.9mAh/cm2に変更したことを除き、本発明例11と同様の構成で、上記と同様の方法によりコイン型セルCR2032を作製した。集電体の種類を表6に示す。また、図7には、集電体に発泡Cr-Ni合金を用いた本発明例27の高率充放電特性を示す。表6および図7に示すように、集電体をアルミニウム箔から、三次元基材の一種である発泡金属にすることで、電極容量密度を向上させると同時に、出力特性が大幅に向上していることがわかる。他方、カーボンを被覆したアルミニウム箔を用いることでも出力特性を向上させることができることがわかった。表7および表8に示す成分比で、リン酸鉄リチウム、活性炭、カーボンケッチンブラックKBおよび水系バインダを混合し、各種のスラリー状合剤を調整した。これらの合剤を厚さ18μmのアルミニウム箔上に塗布し、仮乾燥した後、加熱処理減圧中、160°C、5時間以上して試験電極正極を得た。対極として、試験電極計算容量の約100倍以上の容量を有している金属リチウム箔を用い、セパレータとしてガラスフィルター、電解液として1mol/LのLiPF6/EC:DEC50:50volを備えるコイン型セルCR2032を作製した。なお、本発明例31~50および比較例20~24については、予め、リチウム含有遷移金属酸化物をロータリーキルン700°C、1時間、ブタンガス雰囲気に装入して、導電薄膜カーボン被覆膜を形成したものを用いた。導電被膜の被覆率は、得られたリチウム含有遷移金属酸化物を酸素雰囲気下で熱処理し、熱処理前後の質量差に基づいて求めた。得られた二次電池について、0.5C率のレートで充電し、その後の所定電流で放電し、高率充放電特性を調査した。その結果を表7および表8に併記した。なお、正極の容量密度は、0.5mAh/cm2である。また、カットオフ電位は、2.5-4.2Vと設定した。表7および表8に示すように、本発明例31~50の正極はいずれも、放電レートが30C率でも大きな容量を維持ししており、高率充放電特性が良好であることがわかる。バインダとしてPVdFを用いた正極と比較して、CMCを用いた正極は、より高率放電特性に優れた正極が得られることを示した。図8は、最も効果が顕著であった本発明例35についての高率放電曲線をそれぞれ示している。図8に示すように、本発明例35の正極を用いた試験セルについては、放電レートが40C率でも約50mAh/gの容量を維持しており、また、60C率でも約30mAh/gの容量を維持しており、極めて高い電流での放電が可能であることがわかった。上記で得られたコイン型セルCR2032について、0.5C率のレートで充電し、その後の所定電流で放電し、高率充電特性を調査した。その結果を表9および表10に示す。また、カットオフ電位は、2.5-4.2Vと設定した。表9および表10に示すように、本発明例31~50の正極はいずれも、放電レートが20C率でも大きな容量を維持ししており、高率充放電特性が良好であることがわかる。図9には、最も効果が顕著であった本発明例35についての高率充電曲線をそれぞれ示している。図9に示すように、本発明例35の正極を用いた試験セルについては、充電レートが40C率でも約30mAh/g以上の容量を維持しており、極めて高い電流での充電が可能であることがわかる。集電体を変更したことを除き、本発明例33と同様の構成で、ラミネートセルを作製した。集電体は、厚さ18μmのアルミニウム箔上に厚み1μmのプライマー層を形成した。プライマー層の組成は、AB47質量、CMC52質量、及び塩基性硝酸ジルコニウム1質量である。得られたラミネートセル本発明例51について、高率充放電特性を調査した。図10には放電特性を、図11には充電特性をそれぞれ示している。図10に示すように、集電体にカーボン被覆したアルミニウム箔を用いた本発明例51は、放電レートが50C率でも約100mAh/gの容量を維持しており、極めて高い電流での放電が可能であることがわかった。図11に示すように、集電体にカーボン被覆したアルミニウム箔を用いた正極は、放電レートが50C率でも約110mAh/gの容量を維持している。すなわち、72秒で約70もの容量を充電することが可能であり、2分以内で満充電が可能であることを意味している。次に、本発明例5を正極とし、SnOを負極とし、ガラスフィルターをセパレータとし、1mol/LのLiPF6/EC:DEC50:50volを電解液として具備した正極規制のラミネートセルN/P=1.5を作製した本発明例52。なお、SnO負極は、SnOを負極材料として用いた負極の活物質層上に10μmの金属リチウム箔を圧着した後、50°Cの電解液1mol/LのLiPF6/EC:DEC50:50vol中で2時間熱処理し、不可逆容量分のリチウムをドープしたものと用いた。また、負極の容量密度は1.5mAh/cm2であり、正極の容量密度は1mAh/cm2であり、カットオフ電位は、4.0-2.0Vと設定した。得られたラミネートセルについて、高率充放電特性を調査した。図12には放電特性を、図13には充電特性をそれぞれ示している。図12および図13に示すように、本発明の正極を用いた二次電池は、SnOを用いた負極であっても正常に動作することを確認した。同時に、高率充放電特性と高率充電特性も良好であることがわかる。"