"動作命令及び停止命令に基づいてインバータが有するスイッチング素子に通電して3相モータの回転を制御する通電制御部と、前記停止命令に基づき、次の動作命令とは無関係に前記通電制御部に対して前記3相モータが有する3つの端子のうち予め設定された2つの端子間への通電及び当該通電の停止を指示する通電指示部と、を備えるモータ制御装置。前記2つの端子間への通電から当該通電の停止までの通電継続時間を変更する通電継続時間変更部を備えている請求項1に記載のモータ制御装置。前記停止命令があってから前記2つの端子間への通電指示までに待機時間が設けられている請求項1又は2に記載のモータ制御装置。前記待機時間を変更する待機時間変更部が備えられている請求項3に記載のモータ制御装置。特許文献1に記載の技術では、一旦、ロータを初期位置に移動させるので、起動が安定する。しかしながら、ロータを初期位置へ移動させるための通電は制御手段から動作命令があってから行うので、モータが定常運転を行うまでに時間のロスがある。本発明の目的は、上記問題に鑑み、3相モータをスムーズに且つ素早く起動することが可能なモータ制御装置を提供することにある。上記目的を達成するための本発明に係るモータ制御装置の特徴構成は、動作命令及び停止命令に基づいてインバータが有するスイッチング素子に通電して3相モータの回転を制御する通電制御部と、前記停止命令に基づき、次の動作命令とは無関係に前記通電制御部に対して前記3相モータが有する3つの端子のうち予め設定された2つの端子間への通電及び当該通電の停止を指示する通電指示部と、を備える点にある。このような特徴構成とすれば、3相モータの停止命令後に、2つの端子間に設けられたステータコイルに生じる磁束に基づき、3相モータのロータを起動し易い位置に移動させることができる。したがって、3相モータの起動命令があった場合には、3相モータをスムーズに起動することができる。また、停止命令後、次の動作命令がなされるまでにロータを起動し易い位置に移動しておくことができるので、次の動作命令があった場合でも3相モータの起動時間が遅くなることがない。したがって、3相モータを素早く起動することができる。また、前記2つの端子間への通電から当該通電の停止までの通電継続時間を変更する通電継続時間変更部を備えていると好適である。このような構成とすれば、ロータが互いに隣接する2つの起動し易い位置の間を移動するのに必要な回転角度に応じて通電継続時間を変更することができる。したがって、特定の通電制御に要する電力量を極力低減することができる。また、前記停止命令があってから前記2つの端子間への通電指示までに待機時間が設けられていると好適である。ここで、3相モータのロータは、停止命令があった場合でも、停止命令前の運転状況やロータの重量等に応じて惰性回転する。このような構成とすれば、惰性回転中は特定の通電制御を保留しておくことができるので、特定の通電制御に要する電力量を極力低減することができる。また、前記待機時間を変更する待機時間変更部が備えられていると好適である。このような構成とすれば、停止命令前の運転状況やロータの重量等に応じて待機時間を変更できる。したがって、確実に且つスムーズにロータを起動し易い位置に移動させることが可能となる。以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。本発明に係るモータ制御装置100は、3相モータの回転を制御すると共に、停止中の3相モータを起動し易くする機能を備えている。特に、本実施形態におけるモータ制御装置100は、3相モータの停止命令後、次の動作命令がされるまでにロータを予め設定された初期位置に移動しておき、その後の動作命令に応じて3相モータを起動し易くする。本実施形態では、ロータに永久磁石が備えられ、ステータにステータコイルが備えられているセンサレスブラシレス3相モータを例に挙げて説明する。図1は、本発明に係るモータ制御装置100の構成を示す概略図である。モータ制御装置100は、制御部1、インバータ6、3相モータ7、ロータ位置検出部8を備えて構成される。3相モータ7は、図示はしないが永久磁石を備えるロータと、当該ロータに回転力を与えるための磁束を発生させるステータとを備える。このステータは、U相、V相、W相の3相のステータコイル7U、7V、7Wを備える。各ステータコイルはΔ結線で接続され、インバータ6に接続される。インバータ6は3相モータ7を制御対象とし、直流電圧を交流電圧に変換する。このため、インバータ6は周波数変換部として機能する。直流電圧はインバータ6に接続される電源20から供給される。インバータ6は電源20の正端子側に接続されたハイサイドのトランジスタQ1、Q3、Q5と、電源20の負端子側に接続されたローサイドのトランジスタQ2、Q4、Q6と、の合計6つのトランジスタQ1-Q6で構成される。例えば、トランジスタQ1及びトランジスタQ4のみを同時にオンさせると、3相モータ7が有する3つの端子のうち2つの端子間への通電が行われる。3つの端子とは、U相端子41、V相端子42、及びW相端子43である。トランジスタQ1及びトランジスタQ4のみを同時にオンさせた場合に係る2つの端子とは、V相端子42及びW相端子43である。したがって、トランジスタQ1及びトランジスタQ4のみを同時にオンさせると、V相端子42とW相端子43との間に通電される。この通電により、電源20から第1電源ライン21、トランジスタQ1、ステータコイル7V、トランジスタQ4を介して第2電源ライン22に電流が流れると共に、電源20から第1電源ライン21、トランジスタQ1、ステータコイル7U、ステータコイル7W、トランジスタQ4を介して第2電源ライン22に電流が流れる。一方、トランジスタQ3及びトランジスタQ2のみを同時にオンさせると、V相端子42とW相端子43との間に通電される。この通電により、電源20から第1電源ライン21、トランジスタQ3、ステータコイル7V、トランジスタQ2を介して第2電源ライン22に電流が流れると共に、電源20から第1電源ライン21、トランジスタQ3、ステータコイル7W、ステータコイル7U、トランジスタQ2を介して第2電源ライン22に電流が流れる。ここで、トランジスタQ1及びトランジスタQ4のみをオンさせた場合と、トランジスタQ3及びトランジスタQ2のみをオンさせた場合とでは、各ステータコイルに流れる電流の方向が異なる。そのため、各ステータコイルには電流の流れる方向に応じた磁束が生じ、当該磁束とロータが備える永久磁石との間で引力及び斥力が発生することとなる。したがって、トランジスタQ1-Q6の中から選択されたハイサイドのトランジスタとローサイドのトランジスタとで形成される上下対トランジスタを順次オンさせることにより、ロータが回転力を得ることができる。具体的には、トランジスタQ1-Q6は、図2に示されるパターンで駆動される。図2においては、オンさせるトランジスタに○が付されている。まず、トランジスタQ2及びトランジスタQ5のみをオンさせるステップ01。これにより、U相端子41とV相端子42との間に通電され、ステータコイル7UにU点からV点に向けて電流が流れると共に、ステータコイル7W及びステータコイル7VにU点、W点、V点を介して電流が流れる。ここで、全てのステータコイルはインピーダンス及び巻き数が同じであるとすると、ステータコイル7W及びステータコイル7Vよりもステータコイル7Uの方が大きな電流が流れる。このため、ステータコイル7W及びステータコイル7Vに生じる磁束の磁束密度よりもステータコイル7Uに生じる磁束の磁束密度の方が大きくなる。したがって、ステップ01においては、ステータコイル7W及びステータコイル7Vの磁束よりもステータコイル7Uの磁束の方が支配的となるので、ステータコイル7Uに生じる磁束に応じて当該ステータコイル7Uと永久磁石とが対向するようにロータが回転する。図2においては、上記通電によってステータコイル7Uの一端にN極が生じているとし、上記のように支配的となるので理解を容易にするためにハッチングを付している。次に、トランジスタQ2及びトランジスタQ3のみをオンさせるステップ02。これにより、W相端子43とV相端子42との間に通電され、ステータコイル7VにW点からV点に向けて電流が流れると共に、ステータコイル7W及びステータコイル7UにW点、U点、V点を介して電流が流れる。この場合、ステータコイル7W及びステータコイル7Uの磁束よりもステータコイル7Vの磁束の方が支配的となるので、ステータコイル7Vに生じる磁束に応じて当該ステータコイル7Vと永久磁石とが対向するようにロータが回転する。そして、トランジスタQ3及びトランジスタQ6のみをオンさせるステップ03。これにより、W相端子43とU相端子41との間に通電され、ステータコイル7WにW点からU点に向けて電流が流れると共に、ステータコイル7V及びステータコイル7UにW点、V点、U点を介して電流が流れる。この場合、ステータコイル7V及びステータコイル7Uの磁束よりもステータコイル7Wの磁束の方が支配的となるので、ステータコイル7Wに生じる磁束に応じて当該ステータコイル7Wと永久磁石とが対向するようにロータが回転する。その後、トランジスタQ1及びトランジスタQ6のみをオンさせるステップ04。これにより、V相端子42とU相端子41との間に通電され、ステータコイル7UにV点からU点に向けて電流が流れると共に、ステータコイル7W及びステータコイル7VにV点、W点、U点を介して電流が流れる。この場合、ステータコイル7W及びステータコイル7Vの磁束よりもステータコイル7Uの磁束の方が支配的となるので、ステータコイル7Uに生じる磁束に応じて当該ステータコイル7Uと永久磁石とが対向するようにロータが回転する。次に、トランジスタQ1及びトランジスタQ4のみをオンさせるステップ05。これにより、V相端子42とW相端子43との間に通電され、ステータコイル7VにV点からW点に向けて電流が流れると共に、ステータコイル7U及びステータコイル7WにV点、U点、W点を介して電流が流れる。この場合、ステータコイル7U及びステータコイル7Wの磁束よりもステータコイル7Vの磁束の方が支配的となるので、ステータコイル7Vに生じる磁束に応じて当該ステータコイル7Vと永久磁石とが対向するようにロータが回転する。そして、トランジスタQ4及びトランジスタQ5のみをオンさせるステップ06。これにより、U相端子41とW相端子43との間に通電され、ステータコイル7WにU点からW点に向けて電流が流れると共に、ステータコイル7U及びステータコイル7VにU点、V点、W点を介して電流が流れる。この場合、ステータコイル7U及びステータコイル7Vの磁束よりもステータコイル7Wの磁束の方が支配的となるので、ステータコイル7Wに生じる磁束に応じて当該ステータコイル7Wと永久磁石とが対向するようにロータが回転する。尚、図1に示されるように、トランジスタQ1-Q6には、コレクタ端子にカソード端子が、またエミッタ端子にアノード端子が接続されるように夫々ダイオードD1-D6が配設されている。ここで、各ステータコイルには、通電中にエネルギーが蓄えられるが、これらのダイオードD1-D6は各ステータコイルの通電を停止した際に当該エネルギーに起因して発生する逆起電力によって周辺部品に悪影響を及ぼさないようにするために配設されるものである。このようなトランジスタQ1-Q6に対する一連の制御は、制御部1により行われる。制御部1は、通電制御部50及び通電指示部10を備えて構成される図1参照。通電制御部50は、例えば上位システムとしての制御手段200からの動作命令及び停止命令に基づいてインバータ6が有するスイッチング素子に通電して3相モータ7の回転を制御する。特に通電制御部50はインバータ6が有するスイッチング素子をPWMPulseWidthModulation制御によって制御する。インバータ6が有するスイッチング素子とは、本実施形態では上述のトランジスタQ1-Q6が相当する。したがって、通電制御部50は、インバータ6が有するトランジスタQ1-Q6をPWM制御によって動作させる。制御部1は、例えば、2.5Vや3.3V等の低電圧で動作するマイクロコンピュータによって構成される。そのため、通電制御部50から出力されるPWM信号は、トランジスタQ1-Q6に流れる電流やトランジスタQ1-Q6の電気的特性によっては、トランジスタQ1-Q6をオンさせるためのドライブ能力が不足する虞がある。したがって、通電制御部50とインバータ6との間には、PWM信号のドライブ能力を上げるドライバ図示せずを配設することが可能である。尚、ドライバは、ドライバICで構成しても良いし、トランジスタで組まれたプッシュプル回路で構成しても良い。もちろん、通電制御部50から出力されるPWM信号のドライブ能力が高い場合には、ドライバを備えずに構成することも当然に可能である。ロータ位置検出部8は、3相モータ7の回転に伴い、各ステータコイル7U,7V,7Wに発生する逆起電圧と、予め設定された基準電圧との比較結果に基づきロータの位置検出を行う。より具体的には、ロータ位置検出部8は、ロータが予め設定された位置に達したことを検出する。この検出については、公知の技術を用いることが可能である。よって、ここでは説明は省略する。ロータ位置検出部8は、得られた検出結果を制御部1に伝達する。通電制御部50は、ロータ位置検出部8から伝達される検出結果に基づきPWM制御を行う。ここで、本発明に係るモータ制御装置100は、停止命令があってから次回の起動がスムーズに行えるように、停止命令後、次回の動作命令がなされるまでにロータRを位置検出し易い規定の初期位置に移動させる。この初期位置への移動が完了するまで次回の動作命令が無視される。初期位置に移動されたロータRは、動作命令があるまで初期位置で停止される。以下、ロータRをこのような初期位置へ移動させる制御について説明する。ここで、上述したように通電制御部50は図2に示されるパターンでトランジスタQ1-Q6に通電し、3相モータ7の回転を制御する。制御部1は、制御手段200図1参照から動作命令がなされた場合は、図2のステップ01から制御を行う。ここで、例えばロータRがステップ02にて通電した場合に到達する位置図4a参照にあると、通電制御部50が制御手段200からの動作命令に基づき、ステップ01に係る通電をした場合でもロータRの位置を素早く検出し、回転させることができない。一方、ロータRが例えばステップ06にて通電した場合に到達する位置図4b参照にあると、通電制御部50が制御手段200からの動作命令に基づき、ステップ01に係る通電をするとロータRの位置を素早く検出し、回転させることができる。このようなロータRの位置図4bの位置が、上述の初期位置に相当する。ロータRの初期位置への移動は、3相モータ7が有する3つ端子のうち予め設定された2つの端子間への通電及び当該通電の停止により行われる。3つの端子とは、U相端子41、V相端子42、及びW相端子43である。本実施形態では、ロータRを初期位置に移動する際に通電される2つの端子は、U相端子41及びW相端子43として予め設定されている。したがって、本実施形態ではこのような2つの端子間への通電は、図2のステップ06による通電が相当する。このようなロータRを初期位置に移動させるような指示は、通電指示部10図1参照により行われる。通電指示部10は、3相モータ7の停止命令に基づき、次の動作命令とは無関係に通電制御部50に対して予め設定された2つの端子である、U相端子41及びW相端子43間への通電及び当該通電の停止を指示する。図3には、ロータRを初期位置に移動させる際の通電制御以下、初期通電とするに係るタイムチャートを模式的に示した図である。図3aには、横軸を時間軸として、制御手段200からの動作命令及び停止命令と、通電指示部10からの初期通電命令とが示される。初期通電命令は初期通電を行うべく通電指示部10から指示される命令である。このような動作命令、停止命令、及び初期通電命令に基づき、通電制御部50は3相モータ7の回転を制御する。図3bは、3相モータ7の駆動状態を模式的に示した図である。図3に示されるように、通電制御部50に停止命令が入力されると、通電制御部50によるステータコイルへの通電が停止され、ロータRの惰性回転後、3相モータ7は停止する。係る場合、通電指示部10は、通電制御部50に対して初期通電を指示する。これにより、通電制御部50は図2におけるステップ06の通電を所定時間行う。この通電は、例えば数百m秒の間行われる。これにより、ロータRは初期位置に向けて回転される。その後、通電指示部10は初期通電の停止を指示する。これにより、通電制御部50は初期通電を停止し、ロータRが初期位置で停止した状態とされる。通電制御部50は次の動作命令がなされるまで待機状態となる。このように、停止命令後、次の動作命令がなされるまでに、ロータRを位置検出し易い規定の初期位置に停止した状態にすることができるので、次回の動作命令があった場合にスムーズに3相モータ7を回転させることができる。ここで、図3bに示されるように、停止命令があってから2つの端子U相端子41及びW相端子43間への通電指示までに待機時間が設けられている。停止命令とは、動作中の3相モータ7を停止させるために、制御手段200から通電制御部50に入力される命令である。本実施形態における初期通電は、停止命令があってから所定の待機時間が経過した後、行われる。この待機時間は、図3bにおいて符号t1を付して示される。この待機時間t1は、予め設定され例えば数百m秒とすると好適である。また、通電指示部10は、2つの端子間への通電から当該通電の停止までの通電継続時間を指定して通電制御部50に対して指示する。通電継続時間とは、初期通電を行う、すなわち図2におけるステップ06を行う時間である。このような時間は、通電継続時間は、図3bにおいて符号t2を付して示される。この通電継続時間t2は、予め設定され例えば数百m秒とすると好適である。図4は、ロータRとステータSとの関係を示す模式図である。回転中の3相モータ7に対して停止命令がなされると、ステータコイルへの通電が停止される。したがって、ステータコイルと永久磁石PMとの間の引力及び斥力が作用しなくなるので、ロータRは惰性で回転し、その後停止する。この停止位置は制御することができず、回転中の速度やロータRの重量により一義的に定まるものではない。このような状況下において、例えば図4のaで示されるような位置にロータRが停止すると、図2のステップ01に係る通電制御を行っても、ステータコイルと永久磁石PMとの間で適切に引力及び斥力が作用し難く、次の動作命令に応じたロータRの起動に時間が係る場合がある。そこで、本モータ制御装置100は、停止命令後、待機時間t1が経過した後、初期通電図2のステップ06に係る通電を通電継続時間t2が経過するまで行う。これにより、図4のbで示されるような位置初期位置にロータRを移動させることができる。ここで、通電継続時間t2は、停止命令後のロータRの位置がいずれの位置であってもロータRを初期位置に移動可能な時間として設定される。上記通電継続時間t2が経過すると、通電制御部50は初期通電を停止する。これにより、ロータRを位置検出し易い規定の初期位置に停止させておくことができる。この状態で、通電制御部50に対して制御手段200から動作命令がなされると、通電制御部50は図2のステップ01から通電制御を開始する。これにより、ステータコイルと永久磁石PMとの間の引力及び斥力に基づき、図4bの位置から図4cの位置を介してロータRをスムーズに回転させることが可能となる。このように本発明に係るモータ制御装置100によれば、3相モータ7の停止命令後に、2つの端子間に設けられたステータコイルに生じる磁束に基づき、3相モータ7のロータRを起動し易い位置に移動させることができる。したがって、3相モータ7の起動命令があった場合には、3相モータ7をスムーズに起動することができる。また、停止命令後、次の動作命令がなされるまでにロータRを起動し易い位置に移動しておくことができるので、次の動作命令があった場合でも3相モータ7の起動時間が遅くなることがない。したがって、3相モータ7を素早く起動することができる。その他の実施形態上記実施形態では、3相モータ7のステータコイルがΔ結線されている場合の例を挙げて説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。3相モータ7のステータコイルがY結線されている場合でも本発明を適用することは当然に可能である。この場合には、初期通電により、Y結線されたステータコイルのうち2つのステータコイルに通電することになる。より具体的には、Y結線の場合の通電パターンが図5に示される。まず、トランジスタQ2及びトランジスタQ5をオンすることによりステータコイル7U及びステータコイル7Vに通電される。図5では、ステータコイル7Uの一端にN極が現れ、ステータコイル7Vの一端にS極が現れる場合の例が示されている。係る場合、図示はしないがステータコイル7U及びステータコイル7Wの間に永久磁石PMが位置するようロータRが回転する。以下、同様に通電される。また、Y結線の場合でも、通電指示部10による初期通電命令に応じてステップ06による初期通電が行われる。これにより、ロータRが初期位置に移動し、次の動作命令がなされるまで初期位置で待機状態とされる。このため、Y結線であっても、Δ結線の場合と同様に、ロータRを初期位置に移動させつつ、スムーズに、且つ、素早く3相モータ7を起動することが可能である。上記実施形態では、待機時間t1が数百m秒であり、通電継続時間t2が数百m秒であるとして説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。数百m秒は単なる例示であり、他の時間で設定することは当然に可能である。上記実施形態では、待機時間t1と通電継続時間t2とは予め設定されているとして説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。通電継続時間t2を変更する通電継続時間変更部及び待機時間t1を変更する待機時間変更部の一方又は双方を備えてモータ制御装置100を構成することも可能である。通電継続時間変更部を備える場合には、停止命令後、適当な時間が経過した後、通電制御部50が初期通電を行う形態とすることができる。また、ステータコイルに通電を停止した場合でもロータRが回転することによりステータコイルに励磁電流が流れる。この励磁電流がゼロになったことを検知するまで待機し、その後、初期通電を行う構成とすることも当然に可能である。ここで、モータ制御装置100により駆動する3相モータ7をポンプの動力源として用いる場合には、ポンプで流通させる液体の粘性によりロータRの停止時間が異なる。このため、停止命令後、待機時間t1を、液体の粘性を考慮して設定すると好適である。更には、ポンプで流通させる液体の粘性が、当該液体の温度に依存することがある。係る場合、液体の温度を検出する温度センサからの検出結果を待機時間変更部が取得し、当該検出結果に基づいて待機時間t1を設定する構成や、通電継続時間変更部が通電継続時間t2を設定する構成とすることも可能である。本発明は、モータの回転を制御するモータ制御装置に用いることが可能である。"