"内外輪と、この内外輪の軌道面間に介在する複数の転動体と、前記内外輪間に形成される軸受空間を密封するシール部材とを備えた転がり軸受において、前記シール部材は、環状の芯金とこの芯金を覆う弾性部材とでなるシール部材本体を有し、このシール部材本体の基端が内外輪のいずれか一方の軌道輪に固定され、前記弾性部材に、芯金の先端側周縁よりも先端側に延びて他方の軌道輪に接するシールリップ部を一体に設け、このシールリップ部は、前記シール部材本体に続く基端部分と、この基端部分の先端縁における軸方向の一部から突出して前記他方の軌道輪に接する先端部分とを含み、少なくとも前記先端部分は、軸受を回転状態で使用することで摩耗して非接触となるかまたは接触圧が零と見なせる程度の軽接触となる高摩耗材であり、前記基端部分の軸方向厚さであるシールリップ腰幅L2を、シールリップ部における芯金の先端側周縁から前記先端部分の最先端に至る径方向長さaよりも大とし、前記先端部分は、先端面側が凸となる断面円弧形状としたことを特徴とする転がり軸受。請求項1において、前記シール部材本体の基端が外輪に固定され、前記シールリップ部が内輪に接するものとした転がり軸受。請求項1または請求項2において、前記シールリップ部のうち、基端部分の先端縁から先端部分の突出方向の最先端に至るシールリップ長さbを、前記先端部分における先端面の円弧の半径以下とした転がり軸受。請求項1ないし請求項3のいずれか1項において、前記基端部分のシールリップ腰幅L2を、シール部材本体の先端における軸方向厚さである芯金部シール幅L1よりも大とした転がり軸受。請求項1ないし請求項4のいずれか1項において、前記芯金の外側面から先端縁側に延びる基端部分の一部から、この基端部分の内側面に至る基端部分の肉厚L3を、芯金の厚さL4以上に大きくした転がり軸受。請求項1ないし請求項5のいずれか1項において、前記高摩耗材をゴム材または樹脂材とした転がり軸受。請求項6において、前記高摩耗材がゴム材であって、前記シール部材は、前記ゴム材を加硫成型して形成されたものである転がり軸受。請求項6において、前記高摩耗材が樹脂材であって、前記シール部材は、前記樹脂材を射出成形して形成されたものである転がり軸受。請求項1ないし請求項5のいずれか1項において、前記高摩耗材が、固体潤滑材、不織布、または軟鋼である転がり軸受。請求項1ないし請求項9のいずれか1項において、前記弾性部材は、芯金の全体または一部を覆うものとした転がり軸受。請求項1ないし請求項10のいずれか1項において、前記転がり軸受が、自動車のトランスミッションに用いられる転がり軸受。図7は、従来例の転がり軸受のシール部材等を拡大して示す断面図、図8は同シール部材の要部の拡大断面図である。シール部材50を早期に摩耗させるためには、シールリップ部51を、内輪52に対しリップ締代δをもって適当な押付力で接触させる必要があり、それはシール部材50の形状の影響を受ける。従来のシール部材50の形状では、リップ締代δに対してシールリップ部51の変形が大きく、図8に示すようにシールリップ部51が軸受軸方向外側に不所望に反ってしまう。この場合、シールリップ部51に強い接触力を与えられず、シールリップ部51が摩耗し難い場合があった。この発明の目的は、シールリップ部の締代による押付力のばらつきが少なく、この押付力を安定して負荷してシールリップ部を確実に摩耗させて、低トルク化を図ることができると共に、軸受の耐異物侵入性の向上を図ることができる転がり軸受を提供することである。この発明の転がり軸受は、内外輪と、この内外輪の軌道面間に介在する複数の転動体と、前記内外輪間に形成される軸受空間を密封するシール部材とを備えた転がり軸受において、前記シール部材は、環状の芯金とこの芯金を覆う弾性部材とでなるシール部材本体を有し、このシール部材本体の基端が内外輪のいずれか一方の軌道輪に固定され、前記弾性部材に、芯金の先端側周縁よりも先端側に延びて他方の軌道輪に接するシールリップ部を一体に設け、このシールリップ部は、前記シール部材本体に続く基端部分と、この基端部分の先端縁における軸方向の一部から突出して前記他方の軌道輪に接する先端部分とを含み、少なくとも前記先端部分は、軸受を回転状態で使用することで摩耗して非接触となるかまたは接触圧が零と見なせる程度の軽接触となる高摩耗材であり、前記基端部分の軸方向厚さであるシールリップ腰幅L2を、シールリップ部における芯金の先端側周縁から前記先端部分の最先端に至る径方向長さaよりも大とし、前記先端部分は、先端面側が凸となる断面円弧形状としたことを特徴とする。この構成によると、初期は接触タイプであったシール部材が、運転後、摩耗により非接触または軽接触タイプのシール部材となる。つまり軸受を回転状態で使用することで、シールリップ部の先端部分が摩耗する。このとき、シールリップ部の基端部分のシールリップ腰幅L2を、シールリップ部における芯金の先端側周縁から先端部分の最先端に至る径方向長さaよりも大としたため、従来のものよりシールリップ部の剛性を高めることができる。このため、シールリップ部が反るように変形することが回避され、シールリップ部の安定した姿勢を維持できる。またシールリップ部の先端部分は、先端面側が凸となる断面円弧形状であるため、シールリップ部が大きく変形することなく、このシールリップ部に安定して荷重を負荷させることができる。したがって、シールリップ部は、前記他方に軌道輪に押付力を安定して負荷してシールリップ部を確実に摩耗させて、低トルク化を図ることができる。これと共に、軸受の耐異物侵入性の向上を図ることができる。前記シール部材本体の基端が外輪に固定され、前記シールリップ部が内輪に接するものとしても良い。前記シールリップ部のうち、基端部分の先端縁から先端部分の突出方向の最先端に至るシールリップ長さbを、前記先端部分における先端面の円弧の半径以下としても良い。この場合、シールリップ部の変形をより確実に抑制することができる。前記基端部分のシールリップ腰幅L2を、シール部材本体の先端における軸方向厚さである芯金部シール幅L1よりも大としても良い。この場合、シールリップ部が反り難くなり、シールリップ部の姿勢を安定させることができる。前記芯金の外側面から先端縁側に延びる基端部分の一部から、この基端部分の内側面に至る基端部分の肉厚L3を、芯金の厚さL4以上に大きくしても良い。この場合、シールリップ部の剛性をより高めることができる。前記高摩耗材をゴム材または樹脂材としても良い。前記高摩耗材がゴム材であって、前記シール部材は、前記ゴム材を加硫成型して形成されたものであっても良い。前記高摩耗材が樹脂材であって、前記シール部材は、前記樹脂材を射出成形して形成されたものであっても良い。前記高摩耗材が、固体潤滑材、不織布、または軟鋼であっても良い。前記弾性部材は、芯金の全体または一部を覆うものとしても良い。前記転がり軸受が、自動車のトランスミッションに用いられるものであっても良い。この場合、軸受の運転により最適なラビリンスすきまが形成されるため、トランスミッション内におけるギヤの摩耗粉等の異物が、軸受内に侵入することを防止できる。またシールトルクの低減を図れるので、自動車の省燃費化を図ることが可能となる。この発明の転がり軸受は、内外輪と、この内外輪の軌道面間に介在する複数の転動体と、前記内外輪間に形成される軸受空間を密封するシール部材とを備えた転がり軸受において、前記シール部材は、環状の芯金とこの芯金を覆う弾性部材とでなるシール部材本体を有し、このシール部材本体の基端が内外輪のいずれか一方の軌道輪に固定され、前記弾性部材に、芯金の先端側周縁よりも先端側に延びて他方の軌道輪に接するシールリップ部を一体に設け、このシールリップ部は、前記シール部材本体に続く基端部分と、この基端部分の先端縁における軸方向の一部から突出して前記他方の軌道輪に接する先端部分とを含む。少なくとも前記先端部分は、軸受を回転状態で使用することで摩耗して非接触となるかまたは接触圧が零と見なせる程度の軽接触となる高摩耗材である。前記基端部分の軸方向厚さであるシールリップ腰幅L2を、シールリップ部における芯金の先端側周縁から前記先端部分の最先端に至る径方向長さaよりも大とし、前記先端部分は、先端面側が凸となる断面円弧形状としたため、シールリップ部の締代による押付力のばらつきが少なく、この押付力を安定して負荷してシールリップ部を確実に摩耗させて、低トルク化を図ることができると共に、軸受の耐異物侵入性の向上を図ることができる。この発明の第1の実施形態を図1ないし図4と共に説明する。この実施形態に係る転がり軸受は、例えば、自動車のトランスミッションに用いられる。図1に示すように、この転がり軸受は、軌道輪である内外輪1,2の軌道面1a,2aの間に複数の転動体3を介在させている。これら内外輪1,2および転動体3は、例えば、SUJ2等の高炭素クロム軸受鋼や、マルテンサイト系のステンレス鋼等からなる。但し、これらの鋼に限定されるものではない。これら転動体3を保持する保持器4を設け、内外輪1,2間に形成される環状の軸受空間の両端をそれぞれシール部材5で密封している。この軸受内にはグリースが初期封入される。この転がり軸受は、転動体3を玉とした深溝玉軸受であり、この例では内輪1を回転輪とし、外輪2を固定輪とした内輪回転タイプとしている。ただし転がり軸受としてアンギュラ玉軸受を適用することも可能である。また、内輪1を固定輪とし、外輪2を回転輪とした外輪回転タイプとすることも可能である。図2Aに示すように、外輪2の内周面には、シール部材5を嵌合固定するシール取付溝2bが形成されている。シール部材5は、環状の芯金6と、この芯金6を覆い芯金6に一体に固着される弾性部材7とでなるシール部材本体8を有する。前記弾性部材7に、芯金6の先端側周縁6sよりも先端側に延びて内輪1に接するシールリップ部9を一体に設けている。シール部材5の全体は、例えば、ゴム材を加硫成形して形成され、この加硫成形時に芯金6が弾性部材7に接着される。前記芯金6は、外径側から順次、円筒部6aと、立板部6bと、傾斜部6cとを有する。立板部6bが内外輪1,2の端面よりも軸方向内側で同端面と略平行に配置される。この立板部6bの基端に、円筒部6aが繋がり、これら立板部6bと円筒部6aとで断面L字形状を成す。円筒部6aと、この円筒部6aの外周面に設けられる弾性部材7の一部とで成るシール部材本体8の基端が、外輪2のシール取付溝2bに嵌合固定される嵌合部となる。立板部6bの先端には、内径側に向かうに従って軸方向内側に至る断面傾斜状に形成された傾斜部6cが繋がっている。芯金6における、立板部6bの外表面は均一な覆い部7aで覆われ、傾斜部6cの内外表面は覆い部7b,7bで覆われる。これら覆い部7a,7bは、それぞれ弾性部材7の一部を成す。覆い部7bの内径側先端にシールリップ部9が設けられる。図2Bに示すように、シールリップ部9は、シール部材本体8に続く基端部分10と、先端部分11とを含む。先端部分11は、基端部分10の先端縁10aにおける軸方向の一部から突出して内輪外周面1bに摺接する、つまりラジアル接触するように構成されている。図3Aに示すように、このシールリップ部9の先端部分11は、シール装着状態で内輪1に対し締め代をもった状態で接触している。先端部分11は、先端面側が凸となる断面円弧形状である。前記断面は、シール部材5を軸受軸心L図1を含む平面で切断して見た断面である。図2Bに示すように、基端部分10の軸方向厚さであるシールリップ腰幅L2は、シールリップ部9の径方向長さaよりも大きくしている。前記シールリップ部9の径方向長さaとは、シールリップ部9における芯金6の先端側周縁6sから先端部分11の最先端に至る径方向の距離である。基端部分10のシールリップ腰幅L2は、シール部材本体8の先端における軸方向厚さである芯金部シール幅L1よりも大としている。この芯金部シール幅L1は、芯金における傾斜部6cの軸方向厚さに、この傾斜部6cの内外表面を覆う覆い部7b,7bの軸方向厚さをそれぞれ加えた幅寸法を指す。シールリップ部9のうち、基端部分10の先端縁10aから先端部分11の突出方向の最先端に至るシールリップ長さbを、先端部分11における先端面11aの円弧の半径Ra以下としている。先端部分11の前記突出方向は、傾斜部6cの延び方向と同一方向である。先端部分11は、この先端部分11における基端縁11bから内径側に向かうに従って軸方向内側に至る断面傾斜状に形成されている。なお、先端面11aの円弧の曲率中心は、シールリップ部9の撓みが生じても変化しないか、または変化が少ない位置であることが望ましい。また、芯金6の外側面から先端縁側に延びる基端部分10の一部から、前記突出方向に垂直な方向で基端部分10の内側面に至る基端部分10の肉厚L3を、芯金6の厚さL4以上に大きくしている。図3Bに示すように、先端部分11は、この軸受を回転状態で使用することで、前記先端部分11が摩耗して非接触となるか接触圧が零と見なせる程度の軽接触となる高摩耗材である。高摩耗材は、この例では、シールリップ部9のうち先端部分11のみに設けているが、この例に限定されるものではない。例えば、先端部分11および基端部分10にわたるシールリップ部9全体が高摩耗材であっても良い。高摩耗材は例えば高摩耗ゴム材からなる。高摩耗材を構成する他の材料として、樹脂材、固体潤滑材、不織布、軟鋼等を適用しても良い。前記樹脂材を用いる場合、図示外の射出成形金型を用いて樹脂材を射出成形してシール部材5を形成することができる。図4に示すように、前記シール部材5を成形するシール成形型12は、例えば、組合わされる2個の金型13,14を有する。これら金型13,14のうち一方の金型13は、シール部材5の内側面部分を成形する環状のキャビティ部分15を有し、他方の金型14は、同シール部材5の外側面部分を成形する環状のキャビティ部分16を有する。これら2個の金型13,14を互いに組合わせた状態で、シール部材5を成形するキャビティ17が形成される。シール成形型12において、キャビティ17の外周側部分、内周側部分に隣接して、弾性部材7の材料を前記キャビティ17に注入する環状のゲート18a,18bがそれぞれ設けられている。前記高摩耗ゴム材が適用されるシールリップ部9の先端部分11と、ゴム材が適用される弾性部材7の他の部位とは、シール成形型12により、例えば、二色成形により成形される。先ず、キャビティ17の外周側部分に隣接するゲート18aからゴム材を注入し、一次側となる弾性部材7の前記他の部位を成形する。次に、キャビティ17の内周側部分に隣接するゲート18bから高摩耗ゴム材を流し込み、二次側となるシールリップ部9の先端部分11を成形する。なお、先にキャビティ17の内周側部分に隣接するゲート18bから高摩耗ゴム材を流し込み、先端部分11を成形した後、キャビティ17の外周側部分に隣接するゲート18aからゴム材を注入し、先端部分11以外の部位を成形しても良い。いずれにしても、同一のシール成形型12により、高摩耗材から成る先端部分11と、ゴム材から成るその他の部位とを一体に成形し得る。作用効果について説明する。この構成によると、図3Aに示すように、運転初期には接触タイプであったシール部材5が、運転後、図3Bに示すように、摩耗により非接触または軽接触タイプのシール部材5となる。つまり軸受を回転状態で使用することで、シールリップ部9の先端部分11が摩耗する。このとき、図2Bに示す基端部分10のシールリップ腰幅L2を、シールリップ部9における芯金6の先端側周縁6sから先端部分11の最先端に至る径方向長さaよりも大としたため、従来のものよりシールリップ部9の剛性を高めることができる。このため、シールリップ部9が反るように変形することが回避され、シールリップ部9の安定した姿勢を維持できる。またシールリップ部9の先端部分11は、先端面側が凸となる断面円弧形状であるため、シールリップ部9が大きく変形することなく、このシールリップ部9に安定して荷重を負荷させることができる。この例では、特にシールリップ部9のうち、基端部分10の先端縁10aから先端部分11の突出方向の最先端に至るシールリップ長さbを、前記先端部分11における先端面11aの円弧の半径Ra以下としたため、シールリップ部9の変形をより確実に抑制することができる。このようにシールリップ部9の剛性を従来のものより高め、シールリップ部9の変形を抑制することで、シールリップ部9は、内輪1に押付力を安定して負荷してシールリップ部9を確実に摩耗させて、図3Bに示す最適なラビリンスすきまδsを形成し得る。このラビリンスすきまδsが形成されることで、以下の効果が得られる。シールトルクが低減される。従来品に対して、軸受の自己昇温が下がる。軸受の自己昇温が下がることで、従来使用していたオイルよりもさらに低粘度のオイルを選択できる。トランスミッション全体の損失低減が見込める。ラビリンスすきまδsのため、軸受寿命に影響するような粒径の大きい異物が、軸受内に侵入することを防げる。シールリップ部9のうち、基端部分10のシールリップ腰幅L2を、シール部材本体8の先端における軸方向厚さである芯金部シール幅L1よりも大としたことで、シールリップ部9が反り難くなり、シールリップ部9の姿勢を安定させることができる。シールリップ部9のうち、基端部分10の肉厚L3を、芯金6の厚さL4以上に大きくしたことで、シールリップ部9の剛性をより高めることができる。他の実施形態について説明する。図5に示すように、シール部材5Aの弾性部材7が、芯金6Aの一部を覆うように構成しても良い。この芯金6Aは、金属製薄板状の鋼板から成り、屈曲部6Aa、円筒部6Ab、第1の立板部6Ac、第1の傾斜部6Ad、第2の立板部6Ae、および第2の傾斜部6Afを含む。前記弾性部材7は、第2の立板部6Aeの内径側部分および第2の傾斜部6Afを覆う。屈曲部6Aaおよび円筒部6Abを、外輪シール溝2b図2Aに加締めて固定する。その他第1の実施形態と同様の構成となっている。この場合、弾性部材7が芯金全体を覆うものより、シール部材5A全体の剛性を高めることができ、内輪1に押付け力をより安定して与えることが可能となる。図6は、いずれかの実施形態に係る転がり軸受を、自動車のトランスミッションに組み込んだ一例を示す概略図である。同図はオートマチックトランスミッションの例である。ケース23の軸方向両端に転がり軸受BR1,BR1の各外輪が嵌合され、これら軸受BR1,BR1の内輪に、メインシャフト23の両端がそれぞれ回転自在に支持されている。ケース23に、カウンターシャフト25が前記メインシャフト24と平行に設けられている。このカウンターシャフト25は、メインシャフト24のギア部に噛み合うギア部を有し、前記ケース23に軸受を介して回転自在に支持されている。このように転がり軸受BR1,BR1を、自動車のトランスミッションに組み込んだ場合、軸受の運転により最適なラビリンスすきまが形成されるため、トランスミッション内におけるギヤの摩耗粉等の異物が、軸受内に侵入することを防止できる。またシールトルクの低減を図れるので、自動車の省燃費化を図ることが可能となる。なお、いずれかの実施形態に係る転がり軸受を、無断変速式トランスミッションや、手動変速式トランスミッションに用いても良い。"