"非水溶媒と該非水溶媒に溶解される電解質とを含む非水系電解液において、下記一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、及び下記一般式2で示される化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物と、下記一般式3で示される化合物とを含むことを特徴とする非水系電解液。M1は、遷移金属、周期表の13族元素、14族元素、または15族元素である。X1、Y1は、それぞれ独立に-C=O-または-S=O2-である。Zは、周期表の1族元素、2族元素またはアルミニウムである。Rhは、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基またはハロゲン化アリール基である。R1は炭素数6以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。a、b、c及びdは1~3の整数、l1は1~3の整数、m1は0~6の整数、n1は0あるいは1の整数、を表す。R2は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。W2は炭素―窒素間多重結合を有する分子量50以下の官能基である。eは1~4の整数を表す。R3は、水素または炭素数10以下の炭化水素基である。R4は分岐していてもよい炭素数10以下の炭化水素基である。上記一般式3において、R4で示される炭化水素基が-CH2-CH2-、-CH2-CH2-CH2-、-CH=CH-あるいは下記構造式4に示す炭化水素基のうちのいずれかを表すことを特徴とする請求項1に記載の非水系電解液。上記一般式1で示される塩が、下記一般式5で示されるリチウム塩であることを特徴とする請求項1または2に記載の非水系電解液。M5は硼素あるいは燐である。X5、Y5は、それぞれ独立に-C=O-または-S=O2-である。l5は1~3の整数、m5は0、2あるいは4の整数、n5は0あるいは1の整数、を表す。上記アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩が、ビスフルオロスルホニルアミドリチウム塩、フルオロスルホニルトリフルオロメタンスルホニルアミドリチウム塩またはフルオロスルホン酸リチウム塩のうちの少なくとも1種であることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載の非水系電解液。上記一般式2で示される化合物が、下記一般式6で示される化合物であることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1項に記載の非水系電解液。W6-R6-W66R6は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。W6はシアノ基またはイソシアナト基である。上記一般式3において、R3が水素またはメチル基を表すことを特徴とする請求項1ないし5のいずれか1項に記載の非水系電解液。上記一般式3で示される化合物が、サクシンイミドであることを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1項に記載の非水系電解液。上記一般式5で示されるリチウム塩が、下記構造式7~11に示されるリチウム塩のいずれかを表すことを特徴とする請求項1ないし7のいずれか1項に記載の非水系電解液。上記一般式3で示される化合物を、非水系電解液中に0.001質量パーセント以上10質量パーセント以下含有することを特徴とする請求項1ないし8のいずれか1項に記載の非水系電解液。上記一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、一般式2で示される化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を、非水系電解液中に0.001質量パーセント以上10質量パーセント以下含有することを特徴とする請求項1ないし9のいずれか1項に記載の非水系電解液。少なくとも、リチウムイオンを吸蔵及び放出可能な正極と、リチウムイオンを吸蔵及び放出可能な負極と、非水系電解液とを備えた非水系電解液二次電池において、該非水系電解液が、請求項1ないし10のいずれか1項に記載の非水系電解液であることを特徴とする非水系電解液二次電池。しかしながら、近年のリチウム非水系電解液二次電池の特性改善への要求はますます高まっており、エネルギー密度、出力性能、寿命、高温耐性、低温特性等の全ての性能を高いレベルで併せ持つことが求められているが、未だ達成されていない。中でも、寒冷地における使用用途を著しく限定するという観点から、高温保存後の低温直流抵抗が高温保存前の低温直流抵抗に比べて十分に減少せず、場合によっては増加してしまうという問題と、高温保存後の低温出力が高温保存前の低温出力に比べて十分に増加しない、場合によっては低下してしまうという問題が特に懸念であった。一般に高温保存を行うサイクルを重ねるなど耐久試験を実施すると電池の容量は減少してしまい、出入力特性が劣化してくる。これを補うために、耐久試験後の直流抵抗が十分に減少し、また、出力が十分に増加することが好ましい。本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものである。即ち、リチウム非水系電解液二次電池に関して、高温保存後の低温直流抵抗を高温保存前の低温直流抵抗に比べて十分に減少させ、また、高温保存後の低温出力を高温保存前の低温出力に比べて十分に増加させることを目的とする。本発明の発明者は、鋭意検討を重ねた結果、特定の化合物を電解液中に含有させることによって、上記課題を解決できることを見出し、本発明の完成に至った。本発明の要旨は、以下に示す通りである。非水溶媒と該非水溶媒に溶解される電解質とを含む非水系電解液において、下記一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、及び下記一般式2で示される化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物と、下記一般式3で示される化合物とを含むことを特徴とする非水系電解液。M1は、遷移金属、周期表の13族元素、14族元素、または15族元素である。X1、Y1は、それぞれ独立に-C=O-または-S=O2-である。Zは、周期表の1族元素、2族元素またはアルミニウムである。Rhは、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基またはハロゲン化アリール基である。R1は炭素数6以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。a、b、c及びdは1~3の整数、l1は1~3の整数、m1は0~6の整数、n1は0あるいは1の整数、を表す。R2は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。W2は炭素―窒素間多重結合を有する分子量50以下の官能基である。eは1~4の整数を表す。R3は、水素または炭素数10以下の炭化水素基である。R4は分岐していてもよい炭素数10以下の炭化水素基である。また、上記一般式3において、R4で示される炭化水素基が-CH2-CH2-、-CH2-CH2-CH2-、-CH=CH-あるいは下記構造式4に示す炭化水素基のうちのいずれかを表すことが好ましい。また、上記一般式1で示される塩が下記一般式5で示されるリチウム塩であることが好ましい。M5は硼素あるいは燐である。X5、Y5は、それぞれ独立に-C=O-または-S=O2-である。l5は1~3の整数、m5は0、2あるいは4の整数、n5は0あるいは1の整数、を表す。また、上記アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩が、ビスフルオロスルホニルアミドリチウム塩、フルオロスルホニルトリフルオロメタンスルホニルアミドリチウム塩またはフルオロスルホン酸リチウム塩のうちの少なくとも1種であることが好ましい。また、上記一般式2で示される化合物が下記一般式6で示される化合物であることが好ましい。W6-R6-W66R6は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。W6はシアノ基またはイソシアナト基である。また、上記一般式3において、R3が水素またはメチル基を表すことがより好ましい。また、上記一般式3で示される化合物がサクシンイミドであることが特に好ましい。また、上記一般式5で示されるリチウム塩が、下記構造式7~11に示されるリチウム塩のいずれかを表すことがより好ましい。また、上記一般式3で示される化合物を非水系電解液中に0.001質量パーセント以上10質量パーセント以下含有することが好ましい。また、上記一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、一般式2で示される化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を非水系電解液中に0.001質量パーセント以上10質量パーセント以下含有することが好ましい。本発明の別な要旨は、少なくとも、リチウムイオンを吸蔵及び放出可能な正極と、リチウムイオンを吸蔵及び放出可能な負極と、非水系電解液とを備えた非水系電解液二次電池において、該非水系電解液が、上記の非水系電解液であることを特徴とする非水系電解液二次電池に存ずる。本発明によれば、電池を高温環境下に保存した場合においても、低温直流抵抗を保存前に比べて大きく減少させ、また、出力を保存前の低温出力に比べて大きく増加させることができる。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は、本発明の実施態様の一例代表例であり、本発明は、これらの具体的内容に限定はされず、その要旨の範囲内で種々変形して実施することができる。[1.非水系電解液]本発明の非水系電解液は、非水溶媒と該非水溶媒に溶解される電解質とを含む非水系電解液において、下記一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、下記一般式2で示される化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を含み、さらに、下記一般式3で示される化合物を含むことを特徴とする。M1は、遷移金属、周期表の13族元素、14族元素、または15族元素である。X1、Y1は、それぞれ独立に-C=O-または-S=O2-である。Zは、周期表の1族元素、2族元素またはアルミニウムである。Rhは、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基またはハロゲン化アリール基である。R1は炭素数6以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。a、b、c及びdは1~3の整数、l1は1~3の整数、m1は0~6の整数、n1は0あるいは1の整数、を表す。R2は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。W2は炭素―窒素間多重結合を有する分子量50以下の官能基である。eは1~4の整数を表す。R3は、水素または炭素数10以下の炭化水素基である。R4は分岐していてもよい炭素数10以下の炭化水素基である。<1-0.作用>本発明の、一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、一般式2で示される化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を含有し、同時に、一般式3で示される化合物を含有する非水系電解液を使用することで、非水系電解液二次電池が高温保存後の低温直流抵抗を保存前に比べて大きく減少させ、また、低温出力を保存前の低温出力に比べて大きく増加させることができる作用原理は明確ではないが、以下のように考えられる。ただし、本発明は、以下に記述する作用原理に限定されるものではない。後述する比較例2のように、一般式3で示される化合物を含有するだけでもある程度の高温保存後低温直流抵抗を減少させ、また、保存後低温出力を増加させることができるが、後述する比較例4、5,6,7に示すように単独添加すると、保存後低温直流抵抗や保存後低温出力を悪化させるアニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、または一般式2で示される化合物と併用することで、特筆すべきことに保存後低温直流抵抗や保存後低温出力がさらに向上する。また、比較例3に示すように単独添加においてもある程度保存後低温直流抵抗や保存後低温出力を改善させる一般式1で示される塩と併用することで、驚くべきことに保存後低温直流抵抗や保存後低温出力が圧倒的に向上する。この要因の一つとして、一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、一般式2で示される化合物が、一般式3で示される化合物の効果を補助しているものと考えられる。具体的には、一般式3で示される化合物は、電極との相互作用により、高温保存特性を向上させるに比較的好適な電極表面状態を構成するものと推測されるが、一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、一般式2で示される化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物と複合的に電極上で作用することで、電極活物質の表面状態を、電池特性を得るのにより好適なものとし、それを維持するものと考えられる。すなわち、電極上において、両者の協奏的な効果により電極保護効果に優れる皮膜状の構造物を形成して、電極の劣化を抑制し、加えて、表面状態をリチウムの電極への脱離/挿入に対して最適化することで、予想を上回る特異的な効果を発揮しているものと考えられる。<1-1.電解質>本発明の非水系電解液に用いる電解質は、特に限定されず、目的とする非水系電解液二次電池に応じて、任意に採用することができる。なお、本発明の非水系電解液を非水系電解液二次電池に用いる場合には電解質としてはリチウム塩を用いることが好ましい。電解質の具体例としては、例えば、LiClO4、LiAsF6、LiPF6、Li2CO3、LiBF4、LiAlF4等の無機リチウム塩;LiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiNCF3SO2C2F5SO2、LiNCF3SO2C3F7SO2、LiNCF3SO2C4F9SO2、リチウム環状1,2-エタンジスルホニルイミド、リチウム環状1,3-プロパンジスルホニルイミド、リチウム環状1,2-パーフルオロエタンジスルホニルイミド、リチウム環状1,3-パーフルオロプロパンジスルホニルイミド、リチウム環状1,4-パーフルオロブタンジスルホニルイミド、LiCCF3SO23、LiPF4CF32、LiPF4C2F52、LiPF4CF3SO22、LiPF4C2F5SO22、LiBF3CF3、LiBF3C2F5、LiBF2CF32、LiBF2C2F52、LiBF2CF3SO22、LiBF2C2F5SO22等の含フッ素有機リチウム塩等が挙げられる。これらのうち、LiPF6、LiBF4、LiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウム環状1,2-パーフルオロエタンジスルホニルイミドが好ましく、特にLiPF6、LiBF4またはLiNCF3SO22が好ましい。これらの電解質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。なかでも、無機リチウム塩の2種の併用、無機リチウム塩と含フッ素有機リチウム塩の併用が、連続充電時のガス発生又は高温保存後の劣化が効果的に抑制されるので好ましい。特に、LiPF6とLiBF4との併用や、LiPF6、LiBF4等の無機リチウム塩と、LiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22等の含フッ素有機リチウム塩との併用が好ましい。LiPF6とLiBF4とを併用する場合、電解質全体に占めるLiBF4の割合が、0.001質量以上、20質量以下であることが好ましい。この範囲内であると、LiBF4の解離度の低さのために、非水系電解液の抵抗が高くなることが抑制されうる。一方、LiPF6、LiBF4等の無機リチウム塩と、LiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22等の含フッ素有機リチウム塩とを併用する場合、電解質全体に占める無機リチウム塩の割合は、70質量以上、99.9質量以下であることが好ましい。この範囲内であると、一般に無機リチウム塩と比較して分子量が大きい含フッ素有機リチウム塩の割合が高くなりすぎて、非水系電解液全体に占める非水溶媒の比率が低下し、非水系電解液の抵抗が高くなることが抑制されうる。本発明の非水系電解液の最終的な組成中におけるリチウム塩等の電解質の濃度は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは0.5モル/L以上、3モル/L以下である。電解質濃度がこの下限以上であると、十分な非水系電解液の電気伝導率が得られやすく、上限以下であると、粘度が上昇しすぎることが避けられ、良好な電気伝導率と、本発明の非水系電解液を用いた非水系電解液二次電池の性能を確保しやすい。リチウム塩等の電解質の濃度は、より好ましくは0.6モル/L以上、更に好ましくは0.8モル/L以上、また、より好ましくは2モル/L以下、より好ましくは1.5モル/L以下の範囲である。特に、非水系電解液の非水溶媒がアルキレンカーボネートやジアルキルカーボネートといったカーボネート化合物を主体とする場合には、LiPF6を単独で用いてもよいが、LiBF4と併用すると連続充電による容量劣化が抑制されるので好ましい。これらを併用する場合のLiPF61モルに対するLiBF4の使用量は、0.005モル以上、0.4モル以下であることが好ましい。この上限以下であれば、高温保存後の電池特性が低下することが避けやすく、下限以上であれば、連続充電時のガス発生や容量劣化を避けやすい。LiBF4の使用量は、LiPF61モルに対して、好ましくは0.01モル以上、特に好ましくは0.05モル以上であり、好ましくは0.2モル以下である。<1-2.非水溶媒>本発明の非水系電解液が含有する非水溶媒は、電池とした時に電池特性に対して悪影響を及ぼさない溶媒であれば特に制限されないが、以下に掲げる非水溶媒の内の1種以上であることが好ましい。非水溶媒の例としては、鎖状及び環状カーボネート、鎖状及び環状カルボン酸エステル、鎖状及び環状エーテル、含リン有機溶媒、含硫黄有機溶媒、含硼素有機溶媒等が挙げられる。鎖状カーボネートの種類は、特に限定されず、例えば、ジアルキルカーボネートが挙げられ、なかでも構成するアルキル基の炭素数が、それぞれ1~5のものが好ましく、特に好ましくは1~4のものである。具体的には、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチル-n-プロピルカーボネート、エチル-n-プロピルカーボネート、ジ-n-プロピルカーボネート、等が挙げられる。これらの中でも、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネートが、工業的な入手性や非水系電解液二次電池における種々の特性がよい点で好ましい。また、フッ素原子を有する鎖状カーボネート類以下、フッ素化鎖状カーボネートと略記する場合があるも好適に用いることができる。フッ素化鎖状カーボネートが有するフッ素原子の数は、1以上であれば特に制限されないが、通常6以下であり、好ましくは4以下である。フッ素化鎖状カーボネートが複数のフッ素原子を有する場合、それらは互いに同一の炭素に結合していてもよく、異なる炭素に結合していてもよい。フッ素化鎖状カーボネートとしては、フッ素化ジメチルカーボネート誘導体、フッ素化エチルメチルカーボネート誘導体、フッ素化ジエチルカーボネート誘導体等が挙げられる。フッ素化ジメチルカーボネート誘導体としては、フルオロメチルメチルカーボネート、ジフルオロメチルメチルカーボネート、トリフルオロメチルメチルカーボネート、ビスフルオロメチルカーボネート、ビスジフルオロメチルカーボネート、ビストリフルオロメチルカーボネート等が挙げられる。フッ素化エチルメチルカーボネート誘導体としては、2-フルオロエチルメチルカーボネート、エチルフルオロメチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルメチルカーボネート、2-フルオロエチルフルオロメチルカーボネート、エチルジフルオロメチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチルメチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルフルオロメチルカーボネート、2-フルオロエチルジフルオロメチルカーボネート、エチルトリフルオロメチルカーボネート等が挙げられる。フッ素化ジエチルカーボネート誘導体としては、エチル-2-フルオロエチルカーボネート、エチル-2,2-ジフルオロエチルカーボネート、ビス2-フルオロエチルカーボネート、エチル-2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチル-2’-フルオロエチルカーボネート、ビス2,2-ジフルオロエチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチル-2’-フルオロエチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチル-2’,2’-ジフルオロエチルカーボネート、ビス2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート等が挙げられる。環状カーボネートの種類は、特に限定されず、例えば、アルキレンカーボネートが挙げられ、なかでも構成するアルキレン基の炭素数は2~6が好ましく、特に好ましくは2~4である。具体的には、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート2-エチルエチレンカーボネート、シス及びトランス2,3-ジメチルエチレンカーボネート等が挙げられる。これらの中でも、エチレンカーボネート又はプロピレンカーボネートが、非水系電解液非水系電解液二次電池における種々の特性がよい点で好ましい。また、フッ素原子を有する環状カーボネート類以下、フッ素化環状カーボネートと略記する場合があるも好適に用いることができる。フッ素化環状カーボネートとしては、炭素原子数2~6のアルキレン基を有する環状カーボネートの誘導体が挙げられ、例えばエチレンカーボネート誘導体である。エチレンカーボネート誘導体としては、例えば、エチレンカーボネート又はアルキル基例えば、炭素原子数1~4個のアルキル基で置換されたエチレンカーボネートのフッ素化物が挙げられ、中でもフッ素原子が1~8個のものが好ましい。具体的には、モノフルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、4-フルオロ-4-メチルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-メチルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-メチルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5-メチルエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-エチレンカーボネート、4-ジフルオロメチル-エチレンカーボネート、4-トリフルオロメチル-エチレンカーボネート、4-フルオロメチル-4-フルオロエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-5-フルオロエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5,5-ジメチルエチレンカーボネート等が挙げられる。中でも、モノフルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5ジフルオロエチレンカーボネート及び4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネートよりなる群から選ばれる少なくとも1種が、高イオン伝導性を与え、かつ好適に界面保護被膜を形成する点でより好ましい。尚、フッ素原子を有する環状カーボネートは、溶媒のみならず下記1-5に記載の添加剤としても有効な機能を発現する。フッ素原子を有する環状カーボネート溶媒兼添加剤として用いる場合の配合量に明確な境界は存在せず、前段落にて記載した配合量をそのまま踏襲できる。鎖状カルボン酸エステルの種類も特に限定されず、例えば、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸-n-プロピル、酢酸-i-プロピル、酢酸-n-ブチル、酢酸-i-ブチル、酢酸-t-ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸-n-プロピル、プロピオン酸-i-プロピル、プロピオン酸-n-ブチル、プロピオン酸-i-ブチル、プロピオン酸-t-ブチル、酪酸メチル、酪酸エチル等が挙げられる。これらの中でも、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、酪酸メチル、酪酸エチルが、工業的な入手性や非水系電解液二次電池における種々の特性がよい点で好ましい。さらに環状カルボン酸エステルについても特に限定されず、例えば、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、δ-バレロラクトン等が挙げられる。なかでも、γ-ブチロラクトンが、工業的な入手性や非水系電解液二次電池における種々の特性がよい点で好ましい。鎖状エーテルの種類に関しても特に限定されず、例えば、ジメトキシメタン、ジメトキシエタン、ジエトキシメタン、ジエトキシエタン、エトキシメトキシメタン、エトキシメトキシエタン等が挙げられる。なかでも、ジメトキシエタン、ジエトキシエタンが、工業的な入手性や非水系電解液二次電池における種々の特性がよい点で好ましい。また、環状エーテルも特に限定はされず、例えば、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン等が挙げられる。また、含リン有機溶媒に関しても特に限定されず、例えば、リン酸トリメチル、リン酸トリエチル、リン酸トリフェニル、亜リン酸トリメチル、亜リン酸トリエチル、亜リン酸トリフェニル、トリメチルホスフィンオキシド、トリエチルホスフィンオキシド、トリフェニルホスフィンオキシド等が挙げられる。含硫黄有機溶媒の種類は、特に限定されず、例えば、エチレンサルファイト、1,3-プロパンスルトン、1,4-ブタンスルトン、メタンスルホン酸メチル、ブスルファン、スルホラン、スルホレン、ジメチルスルホン、エチルメチルスルホン、ジフェニルスルホン、メチルフェニルスルホン、ジブチルジスルフィド、ジシクロヘキシルジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、N,N-ジメチルメタンスルホンアミド、N,N-ジエチルメタンスルホンアミド等を挙げることができる。含硼素有機溶媒の種類についても、特に限定されず、例えば、2,4,6-トリメチルボロキシン、2,4,6-トリエチルボロキシン等のボロキシン等が挙げられる。なかでも、鎖状及び環状カーボネート又は鎖状及び環状カルボン酸エステルが、非水系電解液非水系電解液二次電池における種々の特性がよい点で好ましく、それらのなかでも、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、トリフルオロメチルメチルカーボネート、ビス2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、酪酸メチル、酪酸エチル、γ-ブチロラクトンがより好ましく、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、トリフルオロメチルメチルカーボネート、ビス2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、酪酸エチルがより好ましい。これらの非水溶媒は1種を単独で用いても、2種類以上を併用してもよいが、2種以上の併用が好ましい。例えば、環状カーボネート類の高誘電率溶媒と、鎖状カーボネート類や鎖状エステル類等の低粘度溶媒とを併用するのが好ましい。非水溶媒の好ましい組合せの1つは、環状カーボネート類と鎖状カーボネート類を主体とする組合せである。なかでも、非水溶媒全体に占める環状カーボネート類と鎖状カーボネート類との合計が、好ましくは80容量以上、より好ましくは85容量以上、特に好ましくは90容量以上であり、かつ環状カーボネート類と鎖状カーボネート類との合計に対する環状カーボネート類の容量が、好ましくは5容量以上、より好ましくは10容量以上、特に好ましくは15容量以上であり、好ましくは70容量以下、より好ましくは50容量以下、特に好ましくは35容量以下のものである。これらの非水溶媒の組み合わせを用いて作製された電池では、サイクル特性と高温保存特性特に、高温保存後の残存容量及び高負荷放電容量のバランスがよくなるので好ましい。環状カーボネート類と鎖状カーボネート類の好ましい組み合わせの例としては、エチレンカーボネートと鎖状カーボネート類の組み合わせ、またはモノフルオロエチレンカーボネートと鎖状カーボネート類の組み合わせが挙げられ、例えば、エチレンカーボネートとジメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジエチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート等が挙げられる。これらのエチレンカーボネートと鎖状カーボネート類との組み合わせ、またはモノフルオロエチレンカーボネートと鎖状カーボネート類の組み合わせに、更にプロピレンカーボネートを加えた組み合わせも好ましい。プロピレンカーボネートを含有する場合、エチレンカーボネートまたはモノフルオロエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートの容量比は、99:1~40:60が好ましく、特に好ましくは95:5~50:50である。更に、非水溶媒全体に占めるプロピレンカーボネートの量を、0.1容量以上、10容量以下とすると、エチレンカーボネートと鎖状カーボネート類との組み合わせ、やモノフルオロエチレンカーボネートと鎖状カーボネート類の組み合わせの特性を維持したまま、更に、優れた放電負荷特性が得られるので好ましい。非水溶媒全体に占めるプロピレンカーボネートの量は、より好ましくは1容量、特に好ましくは2容量以上であり、また、より好ましくは8容量以下、特に好ましくは5容量以下である。これらの中で、鎖状カーボネート類として非対称鎖状カーボネート類を含有するものが更に好ましく、特に、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネートといったエチレンカーボネート又はモノフルオロエチレンカーボネートと対称鎖状カーボネート類と非対称鎖状カーボネート類を含有するもの、或いは更にプロピレンカーボネートを含有するものが、サイクル特性と放電負荷特性のバランスがよいので好ましい。特に、非対称鎖状カーボネート類がエチルメチルカーボネートであるものが好ましく、また、ジアルキルカーボネートを構成するアルキル基の炭素数が1~2であるものが好ましい。好ましい非水溶媒の他の例は、鎖状カルボン酸エステル類を含有するものである。特に、上記、環状カーボネート類と鎖状カーボネート類の混合溶媒に、鎖状カルボン酸エステル類を含有するものが、電池の放電負荷特性向上の観点から好ましく、この場合、鎖状カルボン酸エステル類としては、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、酪酸メチル、酪酸エチルが、特に好ましい。非水溶媒に占める鎖状カルボン酸エステル類の容量は、好ましくは5容量以上、より好ましくは8容量以上、特に好ましくは10容量以上であり、好ましくは50容量以下、より好ましくは35容量以下、特に好ましくは30容量以下、とりわけ好ましくは25容量以下である。<1-3.一般式1で示される塩、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、一般式2で示される化合物>本発明の非水系電解液は、下記一般式1で示される塩以下、特定塩化合物と称する場合がある、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、一般式2で示される化合物以下、特定CN化合物と称する場合があるからなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を必須成分として含有する。本発明の非水系電解液においては、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる化合物1種を用いても、2種以上の任意の併用でもよい。M1は、遷移金属、周期表の13族元素、14族元素、または15族元素である。X1、Y1は、それぞれ独立に-C=O-または-S=O2-である。Zは、周期表の1族元素、2族元素またはアルミニウムである。Rhは、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基またはハロゲン化アリール基である。R1は炭素数6以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。a、b、c及びdは1~3の整数、l1は1~3の整数、m1は0~6の整数、n1は0あるいは1の整数、を表す。R2は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。W2は炭素―窒素間多重結合を有する分子量50以下の官能基である。eは1~4の整数を表す。また、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物に関して、各々の製造方法にも特に制限はなく、公知の方法を任意に選択して製造することが可能である。非水系電解液中の特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物の割合は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、非水系電解液全体に対して、それらの合計で通常0.001質量以上であり、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.05質量以上、特に好ましくは0.1質量以上である。また、上限はそれらの合計で、通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは4質量以下、特に好ましくは3質量以下である。特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物の濃度が、上記範囲内であると電極界面での作用がより好適に進行するため、電池容量の低下を効果的に防ぐことが可能となる。特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物は、非水系電解液に含有させ実際に非水系電解液二次電池の作製に供すると、その電池を解体して再び非水系電解液を抜き出しても、その中の含有量が著しく低下している場合が多い。従って、電池から抜き出した非水系電解液から、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩または特定CN化合物が少量でも検出できるものは本発明に含まれるとみなされる。また、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物は、非水系電解液として実際に非水系電解液二次電池の作製に供すると、その電池を解体して再び抜き出した非水系電解液には特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩または特定CN化合物が含有されていなかった場合であっても、非水系電解液二次電池の他の構成部材である正極、負極若しくはセパレータ上で検出される場合も多い。従って、正極、負極、セパレータの少なくとも一構成部材から、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物が検出された場合も本発明に含まれるとみなされる。更に、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物は、作成される非水系電解液二次電池のセパレータ内又はセパレータの表面に予め含有させていてもよい。この場合、予め含有させた特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物の一部若しくは全てが非水系電解液中に溶解し、機能を発現することが期待され、本発明に含まれるものとみなされる。予めセパレータ内又はセパレータの表面に含有させる手段に関しては、特に限定されないが、具体的な例としては、セパレータ作成時に特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を混合させておく、あるいは非水系電解液二次電池を作成する前のセパレータに、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を任意の非水溶媒に予め溶解させて作成した溶液を塗布或いは含浸させた後、用いた溶媒を乾燥、除去することで含有させる等の方法が挙げられる。1-3-1.特定塩化合物本発明における下記一般式1で示される塩特定塩化合物の分子量に特に制限はなく、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは500以下、より好ましくは400以下が実用的である。上記分子量の範囲内にあると、非水系電解系に対する溶解性に優れ、より優れた効果を奏しやすくなる。M1は、遷移金属、周期表の13族元素、14族元素、または15族元素である。X1、Y1は、それぞれ独立に-C=O-または-S=O2-である。Zは、周期表の1族元素、2族元素またはアルミニウムである。Rhは、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基またはハロゲン化アリール基である。R1は炭素数6以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。a、b、c及びdは1~3の整数、l1は1~3の整数、m1は0~6の整数、n1は0あるいは1の整数、を表す。特定塩化合物は下記一般式5で示されるリチウム塩であることが好ましい。一般式5で示されるリチウム塩は、特定塩化合物の中でも特に、非水系電解液中にリチウム以外のカチオンを導入しない点や、アニオンが特に安定な構造である点で優れている。M5は硼素あるいは燐である。X5、Y5は、それぞれ独立に-C=O-または-S=O2-である。l5は1~3の整数、m5は0、2あるいは4の整数、n5は0あるいは1の整数、を表す。特定塩化合物の好ましい具体例としては、下記構造式7~12に示されるリチウム塩が挙げられ、中でも構造式7~11に示されるリチウム塩が好ましく、特に構造式8、構造式10に示されるリチウム塩が好ましい。1-3-2.アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩本発明におけるアニオン種にF-S=O2-構造を有する塩の分子量に特に制限はなく、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは500以下、より好ましくは400以下、特に好ましくは300以下が実用的である。上記分子量の範囲内にあると、非水系電解系に対する溶解性に優れ、また、同質量比率溶解させた際のモル濃度が大きくなるので、より優れた効果を奏しやすくなる。F-S=O2-構造を有する塩の好ましい具体例としては、ビスフルオロスルホニルアミドリチウム塩、フルオロスルホニルトリフルオロメタンスルホニルアミドリチウム塩、フルオロスルホニルペンタフルオロエタンスルホニルアミドリチウム塩、フルオロスルホニルヘプタフルオロプロパンスルホニルアミドリチウム塩またはフルオロスルホン酸リチウム塩が挙げられる。中でも、ビスフルオロスルホニルアミドリチウム塩、フルオロスルホニルトリフルオロメタンスルホニルアミドリチウム塩、フルオロスルホン酸リチウム塩は、F-S=O2-構造を有する塩の中でも特に、非水系電解液中にリチウム以外のカチオンを導入しない点や、アニオンが強酸の共役塩基であり解離能が高い点などで優れており、特に好ましい。1-3-3.特定CN化合物本発明における下記一般式2で示される化合物特定CN化合物の分子量に特に制限はなく、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、通常60以上、好ましくは70以上、より好ましくは75以上、また、通常500以下、好ましくは400以下、より好ましくは300以下、特に好ましくは270以下が実用的である。上記分子量の範囲内にあると、非水系電解系に対する溶解性に優れ、より優れた効果を奏しやすくなる。R2は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。W2は炭素―窒素間多重結合を有する分子量50以下の官能基である。eは1~4の整数を表す。特定CN化合物は下記一般式6で示される化合物であることが好ましい。下記一般式6で示される化合物は特定CN化合物の中でも特に、非水系電解液への溶解度、非水系電解液中での安定性等の点から好ましい。W6-R6-W66R6は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基である。W6はシアノ基またはイソシアナト基である。R6は炭素数15以下のヘテロ元素を有していてもよい炭化水素基であり、アルキレン基またはその誘導体、アルケニレン基またはその誘導体、シクロアルキレン基またはその誘導体、アルキニレン基またはその誘導体、シクロアルケニレン基またはその誘導体、アリーレン基またはその誘導体、カルボニル基またはその誘導体、スルホニル基またはその誘導体、スルフィニル基またはその誘導体、ホスホニル基またはその誘導体、ホスフィニル基またはその誘導体、アミド基またはその誘導体、イミド基またはその誘導体、エーテル基またはその誘導体、チオエーテル基またはその誘導体、ボリン酸基またはその誘導体、ボラン基またはその誘導体であることが好ましく、アルキレン基またはその誘導体、アルケニレン基またはその誘導体、シクロアルキレン基またはその誘導体、アルキニレン基またはその誘導体、アリーレン基またはその誘導体がより好ましい。特定CN化合物の好ましい具体例としては、マロノニトリル、サクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、スベロニトリル、アゼラニトリル、セバコニトリル、ウンデカンジニトリル、ドデカンジニトリル、メチルマロノニトリル、エチルマロノニトリル、イソプロピルマロノニトリル、tert-ブチルマロノニトリル、メチルサクシノニトリル、2,2-ジメチルサクシノニトリル、2,3-ジメチルサクシノニトリル、2,3,3-トリメチルサクシノニトリル、2,2,3,3-テトラメチルサクシノニトリル、2,3-ジエチル-2,3-ジメチルサクシノニトリル、2,2-ジエチル-3,3-ジメチルサクシノニトリル、ビシクロヘキシル-1,1-ジカルボニトリル、ビシクロヘキシル-2,2-ジカルボニトリル、ビシクロヘキシル-3,3-ジカルボニトリル、2,5-ジメチル-2,5-ヘキサンジカルボニトリル、2,3-ジイソブチル-2,3-ジメチルサクシノニトリル、2,2-ジイソブチル-3,3-ジメチルサクシノニトリル、2-メチルグルタロニトリル、2,3-ジメチルグルタロニトリル、2,4-ジメチルグルタロニトリル、2,2,3,3-テトラメチルグルタロニトリル、2,2,4,4-テトラメチルグルタロニトリル、2,2,3,4-テトラメチルグルタロニトリル、2,3,3,4-テトラメチルグルタロニトリル、マレオニトリル、フマロニトリル、1,4-ジシアノペンタン、2,6-ジシアノヘプタン、2,7-ジシアノオクタン、2,8-ジシアノノナン、1,6-ジシアノデカン、1,2-ジジアノベンゼン、1,3-ジシアノベンゼン、1,4-ジシアノベンゼン、3,3’-エチレンジオキシジプロピオニトリル、3,3’-エチレンジチオジプロピオニトリル、1,2,3-プロパントリカルボニトリル、1,3,5-ヘプタントリカルボニトリル、1,2,3-トリス2-シアノエトキシプロパン、トリス2-シアノエチルアミン、1,3,5-シクロヘキサントリカルボニトリル、7,7,8,8-テトラシアノキノジメタン、2,5-ジメチル-7,7,7,8-テトラシアノキノジメタン、2,5-ジフルオロ-7,7,8,8-テトラシアノキノジメタン、等のシアノ化合物、1,4-ジイソシアナトブタン、1,5-ジイソシアナトペンタン、1,6-ジイソシアナトヘキサン、1,7-ジイソシアナトヘプタン、1,8-ジイソシアナトオクタン、1,9-ジイソシアナトノナン、1,10-ジイソシアナトデカン、1,3-ジイソシアナトプロペン、1,4-ジイソシアナト-2-ブテン、1,4-ジイソシアナト-2-フルオロブタン、1,4-ジイソシアナト-2,3-ジフルオロブタン、1,5-ジイソシアナト-2-ペンテン、1,5-ジイソシアナト-2-メチルペンタン、1,6-ジイソシアナト-2-ヘキセン、1,6-ジイソシアナト-3-ヘキセン、1,6-ジイソシアナト-3-フルオロヘキサン、1,6-ジイソシアナト-3,4-ジフルオロヘキサン、トルエンジイソシアネート、キシレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、1,2-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、1,4-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、1,2-ジイソシアナトシクロヘキサン、1,3-ジイソシアナトシクロヘキサン、1,4-ジイソシアナトシクロヘキサン、ジシクロヘキシルメタン-11’-ジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-22’-ジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-33’-ジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-44’-ジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、1,6,11-トリイソシアナトウンデカン、4-イソシアナトメチル-1,8-オクタメチレンジイソシアネート、1,3,5-トリイソシアネートメチルベンゼン等のイソシアナト化合物が挙げられ、マロノニトリル、サクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、スベロニトリル、アゼラニトリル、セバコニトリル、ウンデカンジニトリル、ドデカンジニトリル、メチルマロノニトリル、エチルマロノニトリル、イソプロピルマロノニトリル、tert-ブチルマロノニトリル、メチルサクシノニトリル、2,2-ジメチルサクシノニトリル、2,3-ジメチルサクシノニトリル、2,3,3-トリメチルサクシノニトリル、2,2,3,3-テトラメチルサクシノニトリル、2,3-ジエチル-2,3-ジメチルサクシノニトリル、2,2-ジエチル-3,3-ジメチルサクシノニトリル、ビシクロヘキシル-1,1-ジカルボニトリル、ビシクロヘキシル-2,2-ジカルボニトリル、ビシクロヘキシル-3,3-ジカルボニトリル、2,5-ジメチル-2,5-ヘキサンジカルボニトリル、2,3-ジイソブチル-2,3-ジメチルサクシノニトリル、2,2-ジイソブチル-3,3-ジメチルサクシノニトリル、2-メチルグルタロニトリル、2,3-ジメチルグルタロニトリル、2,4-ジメチルグルタロニトリル、2,2,3,3-テトラメチルグルタロニトリル、2,2,4,4-テトラメチルグルタロニトリル、2,2,3,4-テトラメチルグルタロニトリル、2,3,3,4-テトラメチルグルタロニトリル、マレオニトリル、フマロニトリル、1,4-ジシアノペンタン、2,6-ジシアノヘプタン、2,7-ジシアノオクタン、2,8-ジシアノノナン、1,6-ジシアノデカン、1,2-ジジアノベンゼン、1,3-ジシアノベンゼン、1,4-ジシアノベンゼン、3,3’-エチレンジオキシジプロピオニトリル、3,3’-エチレンジチオジプロピオニトリル等のジニトリル類、1,4-ジイソシアナトブタン、1,5-ジイソシアナトペンタン、1,6-ジイソシアナトヘキサン、1,7-ジイソシアナトヘプタン、1,8-ジイソシアナトオクタン、1,9-ジイソシアナトノナン、1,10-ジイソシアナトデカン、1,3-ジイソシアナトプロペン、1,4-ジイソシアナト-2-ブテン、1,4-ジイソシアナト-2-フルオロブタン、1,4-ジイソシアナト-2,3-ジフルオロブタン、1,5-ジイソシアナト-2-ペンテン、1,5-ジイソシアナト-2-メチルペンタン、1,6-ジイソシアナト-2-ヘキセン、1,6-ジイソシアナト-3-ヘキセン、1,6-ジイソシアナト-3-フルオロヘキサン、1,6-ジイソシアナト-3,4-ジフルオロヘキサン、トルエンジイソシアネート、キシレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、1,2-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、1,4-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、1,2-ジイソシアナトシクロヘキサン、1,3-ジイソシアナトシクロヘキサン、1,4-ジイソシアナトシクロヘキサン、ジシクロヘキシルメタン-11’-ジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-22’-ジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-33’-ジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-44’-ジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート等のジイソシアネート類がより好ましい。これらのうち、マロノニトリル、サクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、スベロニトリル、アゼラニトリル、セバコニトリル、ウンデカンジニトリル、ドデカンジニトリル、フマロニトリル、1,4-ジイソシアナトブタン、1,5-ジイソシアナトペンタン、1,6-ジイソシアナトヘキサン、1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、ジシクロヘキシルメタン-44’-ジイソシアネートが保存特性向上の点から特に好ましい。通常、特定CN化合物は、分子量が小さいほど一分子におけるニトリル基またはイソシアナト基の量割合が大きくなり、分子の粘度が上昇する一方、分子量が大きくなるほど、化合物の沸点が上昇する。よって、作業効率の向上の点から、サクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、スベロニトリル、1,4-ジイソシアナトブタン、1,6-ジイソシアナトヘキサン、1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、ジシクロヘキシルメタン-44’-ジイソシアネートが極めて好ましい。<1-4.一般式3で示される化合物>本発明の非水系電解液は、下記一般式3で示される化合物以下、特定環状N化合物と称する場合があるを必須成分として含有する。本発明の非水系電解液においては、特定環状N化合物1種を用いても、2種以上の任意の併用でもよい。R3は、水素または炭素数10以下の炭化水素基である。R4は分岐していてもよい炭素数10以下の炭化水素基である。本発明における特定環状N化合物の分子量に特に制限はなく、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、通常85以上、好ましくは90以上、より好ましくは95以上、また、通常300以下、好ましくは250以下、より好ましくは230以下が実用的である。上記分子量の範囲内にあると、非水系電解系に対する溶解性に優れ、より効果的に優れた効果を奏しやすくなる。さらに、R4は分岐していてもよい炭素数10以下の炭化水素基であり、炭素数6以下の炭化水素基であることが好ましく、中でも、-CH2-CH2-、-CH2-CH2-CH2-、-CH=CH-あるいは下記構造式4に示す炭化水素基のうちのいずれかを表すことがより好ましい。R3は水素または炭素数10以下の炭化水素基であり、水素もしくは炭素数6以下の炭化水素基であることが好ましく、中でも、水素、炭素数1~5のアルキル基、もしくはフェニル基であることがより好ましく、水素またはメチル基であることが特に好ましい。特定環状N化合物の好ましい具体例としては、サクシンイミド、グルタルイミド、マレイミド、フタルイミド、N-メチルサクシンイミド、N-メチルグルタルイミド、N-メチルマレイミド、N-メチルフタルイミド、N-エチルサクシンイミド、N-エチルグルタルイミド、N-エチルマレイミド、N-エチルフタルイミド、N-フェニルサクシンイミド、N-フェニルグルタルイミド、N-フェニルマレイミド、N-フェニルフタルイミド、N-ベンジルサクシンイミド、N-ベンジルグルタルイミド、N-ベンジルマレイミド、N-ベンジルフタルイミド、N-シクロヘキシルサクシンイミド、N-シクロヘキシルグルタルイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、N-シクロヘキシルフタルイミド、テトラヒドロフタルイミド、2-メチルサクシンイミド、2-メチルサクシンイミド、2-エチルマレイミド、エトスクシミド、3,3-テトラメチレングルタルイミド、3,3-ジメチルグルタルイミド等が挙げられ、サクシンイミド、グルタルイミド、マレイミド、フタルイミド、N-メチルサクシンイミド、N-メチルグルタルイミド、N-メチルマレイミド、N-メチルフタルイミド、N-エチルサクシンイミド、N-エチルグルタルイミド、N-エチルマレイミド、N-エチルフタルイミド、N-フェニルサクシンイミド、N-フェニルグルタルイミド、N-フェニルマレイミド、N-フェニルフタルイミドが好ましく、サクシンイミド、グルタルイミド、マレイミド、フタルイミド、N-メチルサクシンイミド、N-メチルグルタルイミド、N-メチルマレイミド、N-メチルフタルイミドがより好ましく、サクシンイミドが特に好ましい。上記化合物が好ましい理由として、工業的な入手のし易さにより、電解液の製造コストが抑えられる点や、特定環状N化合物の中でも非水系電解液中に溶解し易い点が挙げられる。特定環状N化合物の製造方法にも特に制限はなく、公知の方法を任意に選択して製造することが可能である。非水系電解液中の特定環状N化合物の割合は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、非水系電解液全体に対して、それらの合計で0.001質量以上が好ましく、より好ましくは0.01質量以上、特に好ましくは0.05質量以上、更に好ましくは0.1質量以上である。また、上限はそれらの合計で、通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは4質量以下、更に好ましくは3質量以下である。特定環状N化合物の濃度が、上記範囲内であると電極界面での作用がより好適に進行するため、電池容量の低下を効果的に防ぐことが可能となる。特定環状N化合物は、非水系電解液として実際に非水系電解液二次電池の作製に供すると、その電池を解体して再び非水系電解液を抜き出しても、その中の含有量が著しく低下している場合が多い。従って、電池から抜き出した非水系電解液から、少なくとも1種の特定環状N化合物が少量でも検出できるものは本発明に含まれるとみなされる。また、特定環状N化合物は、非水系電解液として実際に非水系電解液二次電池の作製に供すると、その電池を解体して再び抜き出した非水系電解液には特定環状N化合物が含有されていなかった場合であっても、非水系電解液二次電池の他の構成部材である正極、負極若しくはセパレータ上で検出される場合も多い。従って、正極、負極、セパレータの少なくとも一構成部材から、少なくとも1種の特定環状N化合物が検出された場合も本発明に含まれるとみなされる。更に、特定環状N化合物は、作成される非水系電解液二次電池のセパレータ内又はセパレータの表面に予め含有させていてもよい。この場合、予め含有させた特定環状N化合物の一部若しくは全てが非水系電解液中に溶解し、機能を発現することが期待され、本発明に含まれるものとみなされる。予めセパレータ内又はセパレータの表面に含有させる手段に関しては、特に限定されないが、具体的な例としては、セパレータ作成時に特定環状N化合物を混合させておく、あるいは非水系電解液二次電池を作成する前のセパレータに、特定環状N化合物を任意の非水溶媒に予め溶解させて作成した溶液を塗布或いは含浸させた後、用いた溶媒を乾燥、除去することで含有させる等の方法が挙げられる。<1-5.添加剤>本発明の非水系電解液は、本発明の効果を著しく損なわない範囲において、各種の添加剤を含有していてもよい。添加剤は、従来公知のものを任意に用いることができる。添加剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。添加剤の例としては、過充電防止剤や、高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を改善するための助剤等が挙げられる。これらの中でも、高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を改善するための助剤として、不飽和結合及びハロゲン原子のうち少なくとも一方を有するカーボネート以下、特定カーボネートと略記する場合があるを加えることが好ましい。以下、特定カーボネートとその他添加剤に分けて説明する。1-5-1.特定カーボネート特定カーボネートは、不飽和結合及びハロゲン原子のうち少なくとも一方を有するカーボネートであるが、特定カーボネートは、不飽和結合のみを有していてもよく、ハロゲン原子のみを有していてもよく、不飽和結合及びハロゲン原子の双方を有していてもよい。特定カーボネートの分子量は、特に限定されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、50以上、250以下であるものが好ましい。この範囲であると、非水系電解液に対する特定カーボネートの溶解性が良好で、添加の効果を十分に発現することができる。特定カーボネートの分子量は、好ましくは80以上、150以下である。また、特定カーボネートの製造方法にも特に制限は無く、公知の方法を任意に選択して製造することが可能である。また、特定カーボネートは、本発明の非水系電解液中に、何れか1種を単独で含有させてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併有させてもよい。また、特定カーボネートを用いる場合、本発明の非水系電解液の特定カーボネートの配合量は、特に限定されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、本発明の非水系電解液に対して、好ましくは0.001質量以上、20質量以下である。特定カーボネートの配合量がこの下限以上であると、非水系電解液二次電池に、十分なサイクル特性向上効果をもたらすことができる。また、この上限以下であると、非水系電解液非水系電解液二次電池の高温保存特性及び連続充電特性の低下を避けることができ、ガス発生量が多くなったり、容量維持率が低下することも避けることができる。特定カーボネートの配合量は、より好ましくは0.1質量以上、特に好ましくは0.3質量以上、また、より好ましくは15質量以下、特に好ましくは10質量以下である。1-5-1-1.不飽和カーボネート特定カーボネートのうち、不飽和結合を有するカーボネート以下、不飽和カーボネートと略記する場合があるとしては、炭素-炭素二重結合や炭素-炭素三重結合等の炭素-炭素不飽和結合を有するカーボネートであれば、特に限定されず、任意の不飽和カーボネートを用いることができる。なお、芳香環を有するカーボネートも、不飽和結合を有するカーボネートに含まれるものとする。不飽和カーボネートの例としては、ビニレンカーボネート類、芳香環又は炭素-炭素不飽和結合を有する置換基で置換されたエチレンカーボネート類、フェニルカーボネート類、ビニルカーボネート類、アリルカーボネート類、プロパルギルカーボネート類等が挙げられる。ビニレンカーボネート類の具体例としては、ビニレンカーボネート、メチルビニレンカーボネート、4,5-ジメチルビニレンカーボネート、フェニルビニレンカーボネート、4,5-ジフェニルビニレンカーボネート、カテコールカーボネート等が挙げられる。芳香環又は炭素-炭素不飽和結合を有する置換基で置換されたエチレンカーボネート類の具体例としては、ビニルエチレンカーボネート、4,5-ジビニルエチレンカーボネート、エチニルエチレンカーボネート、プロパルギルエチレンカーボネートフェニルエチレンカーボネート、4,5-ジフェニルエチレンカーボネート等が挙げられる。フェニルカーボネート類の具体例としては、ジフェニルカーボネート、エチルフェニルカーボネート、メチルフェニルカーボネート、t-ブチルフェニルカーボネート等が挙げられる。ビニルカーボネート類の具体例としては、ジビニルカーボネート、メチルビニルカーボネートが挙げられる。アリルカーボネート類の具体例としては、ジアリルカーボネート、アリルメチルカーボネート等が挙げられる。プロパルギルカーボネート類の具体例としては、ジプロパルギルカーボネート、プロパルギルメチルカーボネート等が挙げられる。なかでも、ビニレンカーボネート類、芳香環又は炭素-炭素不飽和結合を有する置換基で置換されたエチレンカーボネート類が好ましく、特に、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、エチニルエチレンカーボネートは、安定な界面保護被膜を形成することができ、より好適に用いられる。1-5-1-2.ハロゲン化カーボネート特定カーボネートのうち、ハロゲン原子を有するカーボネート以下、ハロゲン化カーボネートと略記する場合があるとしては、ハロゲン原子を有するものであれば、特に限定されず、任意のハロゲン化カーボネートを用いることができる。ハロゲン化カーボネートに含まれるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられ、なかでも、好ましくはフッ素原子又は塩素原子であり、フッ素原子が特に好ましい。また、ハロゲン化カーボネートが有するハロゲン原子の数も、1個以上であれば特に限定されず、好ましくは6個以下であり、より好ましくは4個以下である。ハロゲン化カーボネートが複数のハロゲン原子を有する場合、それらは互いに同一でもよく、異なっていてもよい。ハロゲン化カーボネートの例としては、エチレンカーボネート誘導体類、ジメチルカーボネート誘導体類、エチルメチルカーボネート誘導体類、ジエチルカーボネート誘導体類等が挙げられる。エチレンカーボネート誘導体類の具体例としては、フルオロエチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、4,4-ジクロロエチレンカーボネート、4,5-ジクロロエチレンカーボネート、4-フルオロ-4-メチルエチレンカーボネート、4-クロロ-4-メチルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-メチルエチレンカーボネート、4,5-ジクロロ-4-メチルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-メチルエチレンカーボネート、4-クロロ-5-メチルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5-メチルエチレンカーボネート、4,4-ジクロロ-5-メチルエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-エチレンカーボネート、4-クロロメチル-エチレンカーボネート、4-ジフルオロメチル-エチレンカーボネート、4-ジクロロメチル-エチレンカーボネート、4-トリフルオロメチル-エチレンカーボネート、4-トリクロロメチル-エチレンカーボネート、4-フルオロメチル-4-フルオロエチレンカーボネート、4-クロロメチル-4-クロロエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-5-フルオロエチレンカーボネート、4-クロロメチル-5-クロロエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4-クロロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,5-ジクロロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,4-ジクロロ-5,5-ジメチルエチレンカーボネート等が挙げられる。ジメチルカーボネート誘導体類の具体例としては、フルオロメチルメチルカーボネート、ジフルオロメチルメチルカーボネート、トリフルオロメチルメチルカーボネート、ビスフルオロメチルカーボネート、ビスジフルオロメチルカーボネート、ビストリフルオロメチルカーボネート、クロロメチルメチルカーボネート、ジクロロメチルメチルカーボネート、トリクロロメチルメチルカーボネート、ビスクロロメチルカーボネート、ビスジクロロメチルカーボネート、ビストリクロロメチルカーボネートが挙げられる。エチルメチルカーボネート誘導体類の具体例としては、2-フルオロエチルメチルカーボネート、エチルフルオロメチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルメチルカーボネート、2-フルオロエチルフルオロメチルカーボネート、エチルジフルオロメチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチルメチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルフルオロメチルカーボネート、2-フルオロエチルジフルオロメチルカーボネート、エチルトリフルオロメチルカーボネート、2-クロロエチルメチルカーボネート、エチルクロロメチルカーボネート、2,2-ジクロロエチルメチルカーボネート、2-クロロエチルクロロメチルカーボネート、エチルジクロロメチルカーボネート、2,2,2-トリクロロエチルメチルカーボネート、2,2-ジクロロエチルクロロメチルカーボネート、2-クロロエチルジクロロメチルカーボネート、エチルトリクロロメチルカーボネート等が挙げられる。ジエチルカーボネート誘導体類の具体例としては、エチル-2-フルオロエチルカーボネート、エチル-2,2-ジフルオロエチルカーボネート、ビス2-フルオロエチルカーボネート、エチル-2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチル-2’-フルオロエチルカーボネート、ビス2,2-ジフルオロエチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチル-2’-フルオロエチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチル-2’,2’-ジフルオロエチルカーボネート、ビス2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート、エチル-2-クロロエチルカーボネート、エチル-2,2-ジクロロエチルカーボネート、ビス2-クロロエチルカーボネート、エチル-2,2,2-トリクロロエチルカーボネート、2,2-ジクロロエチル-2’-クロロエチルカーボネート、ビス2,2-ジクロロエチルカーボネート、2,2,2-トリクロロエチル-2’-クロロエチルカーボネート、2,2,2-トリクロロエチル-2’,2’-ジクロロエチルカーボネート、ビス2,2,2-トリクロロエチルカーボネート等が挙げられる。これらのハロゲン化カーボネートの中でも、フッ素原子を有するカーボネートが好ましく、フッ素原子を有するエチレンカーボネート誘導体類がより好ましく、特にフルオロエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-エチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネートは、安定な界面保護皮膜を形成することができ、より好適に用いられる。1-5-1-3.ハロゲン化不飽和カーボネート更に、特定カーボネートとしては、不飽和結合とハロゲン原子とを共に有するカーボネートこれを適宜ハロゲン化不飽和カーボネートと略記する場合がある。を用いることもできる。ハロゲン化不飽和カーボネートとしては、特に制限は無く、本発明の効果を著しく損なわない限り、任意のハロゲン化不飽和カーボネートを用いることができる。ハロゲン化不飽和カーボネートの例としては、ビニレンカーボネート誘導体類、芳香環又は炭素-炭素不飽和結合を有する置換基で置換されたエチレンカーボネート誘導体類、フェニルカーボネート誘導体類、ビニルカーボネート誘導体類、アリルカーボネート誘導体類等が挙げられる。ビニレンカーボネート誘導体類の具体例としては、フルオロビニレンカーボネート、4-フルオロ-5-メチルビニレンカーボネート、4-フルオロ-5-フェニルビニレンカーボネート、4-トリフルオロメチルビニレンカーボネートクロロビニレンカーボネート、4-クロロ-5-メチルビニレンカーボネート、4-クロロ-5-フェニルビニレンカーボネート、4-トリクロロメチルビニレンカーボネート等が挙げられる。芳香環又は炭素-炭素不飽和結合を有する置換基で置換されたエチレンカーボネート誘導体類の具体例としては、4-フルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-ビニルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4-クロロ-5-ビニルエチレンカーボネート、4,4-ジクロロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4,5-ジクロロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4-クロロ-4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4,5-ジクロロ-4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4-フェニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-フェニルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5-フェニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-フェニルエチレンカーボネート、4-クロロ-4-フェニルエチレンカーボネート、4-クロロ-5-フェニルエチレンカーボネート、4,4-ジクロロ-5-フェニルエチレンカーボネート、4,5-ジクロロ-4-フェニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジフェニルエチレンカーボネート、4,5-ジクロロ-4,5-ジフェニルエチレンカーボネート等が挙げられる。フェニルカーボネート誘導体類の具体例としては、フルオロメチルフェニルカーボネート、2-フルオロエチルフェニルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルフェニルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチルフェニルカーボネート、クロロメチルフェニルカーボネート、2-クロロエチルフェニルカーボネート、2,2-ジクロロエチルフェニルカーボネート、2,2,2-トリクロロエチルフェニルカーボネート等が挙げられる。ビニルカーボネート誘導体類の具体例としては、フルオロメチルビニルカーボネート、2-フルオロエチルビニルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルビニルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチルビニルカーボネート、クロロメチルビニルカーボネート、2-クロロエチルビニルカーボネート、2,2-ジクロロエチルビニルカーボネート、2,2,2-トリクロロエチルビニルカーボネート等が挙げられる。アリルカーボネート誘導体類の具体例としては、フルオロメチルアリルカーボネート、2-フルオロエチルアリルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルアリルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチルアリルカーボネート、クロロメチルアリルカーボネート、2-クロロエチルアリルカーボネート、2,2-ジクロロエチルアリルカーボネート、2,2,2-トリクロロエチルアリルカーボネート等が挙げられる。上述の特定カーボネートの中でも、単独で用いた場合に効果が高い、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、エチニルエチレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート及び4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、あるいはこれらの2種以上の併用が特に好ましい。1-5-2.その他添加剤特定カーボネート以外の添加剤としては、過充電防止剤、高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を改善するための助剤等が挙げられる。1-5-2-1.過充電防止剤過充電防止剤の具体例としては、トルエン、キシレン等のトルエン誘導体;ビフェニル、2-メチルビフェニル、3-メチルビフェニル、4-メチルビフェニル等の無置換又はアルキル基で置換されたビフェニル誘導体;o-ターフェニル、m-ターフェニル、p-ターフェニル等の無置換又はアルキル基で置換されたターフェニル誘導体;無置換又はアルキル基で置換されたターフェニル誘導体の部分水素化物;シクロペンチルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン等のシクロアルキルベンゼン誘導体;クメン、1,3-ジイソプロピルベンゼン、1,4-ジイソプロピルベンゼン等のベンゼン環に直接結合する第3級炭素を有するアルキルベンゼン誘導体;t-ブチルベンゼン、t-アミルベンゼン、t-ヘキシルベンゼン等のベンゼン環に直接結合する第4級炭素を有するアルキルベンゼン誘導体;ジフェニルエーテル、ジベンゾフラン等の酸素原子を有する芳香族化合物;等の芳香族化合物が挙げられる。更に、他の過充電防止剤の具体例としては、フルオロベンゼン、フルオロトルエン、ベンゾトリフルオリド、2-フルオロビフェニル、o-シクロヘキシルフルオロベンゼン、p-シクロヘキシルフルオロベンゼン等の前記芳香族化合物の部分フッ素化物;2,4-ジフルオロアニソール、2,5-ジフルオロアニソール、1,6-ジフルオロアニソール等の含フッ素アニソール化合物;等も挙げられる。なお、これらの過充電防止剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせで併用してもよい。また、任意の組合せで併用する場合にも上記に例示し同一の分類の化合物で併用してもよく、異なる分類の化合物で併用してもよい。過充電防止剤を配合する場合、過充電防止剤の配合量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、非水系電解液全体に対して、好ましくは0.001質量以上、10質量以下の範囲である。本発明の非水系電解液に過充電防止剤を、本発明の効果を著しく損なわない範囲で含有させることは、万が一、誤った使用法や充電装置の異常等の過充電保護回路が正常に動作しない状況になり過充電されたとしても、非水系電解液二次電池の安全性が向上するので好ましい。1-5-2-2.助剤一方、高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を改善するための助剤の具体例としては、次のようなものが挙げられる。コハク酸、マレイン酸、フタル酸等のジカルボン酸の無水物;エリスリタンカーボネート、スピロ-ビス-ジメチレンカーボネート等の特定カーボネートに該当するもの以外のカーボネート化合物;エチレンサルファイト等の環状サルファイト;1,3-プロパンスルトン、1,4-ブタンスルトン、1,3-プロペンスルトン、1,4-ブテンスルトン等の環状スルホン酸エステル;メタンスルホン酸メチル、ブスルファン等の鎖状スルホン酸エステル;スルホラン、スルホレン等の環状スルホン;ジメチルスルホン、ジフェニルスルホン、メチルフェニルスルホン等の鎖状スルホン;ジブチルジスルフィド、ジシクロヘキシルジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド等のスルフィド類;N,N-ジメチルメタンスルホンアミド、N,N-ジエチルメタンスルホンアミド等のスルホンアミド類等の含硫黄化合物;1-メチル-2-ピロリジノン、1-メチル-2-ピペリドン、3-メチル-2-オキサゾリジノン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン等の含窒素化合物;ヘプタン、オクタン、シクロヘプタン等の炭化水素化合物;フルオロベンゼン、ジフルオロベンゼン、ベンゾトリフルオライド等の含フッ素芳香族化合物等が挙げられる。なお、これらの助剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。本発明の非水系電解液がこれらの助剤を含有する場合、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、非水系電解液全体に対して、好ましくは0.001質量以上、10質量以下の範囲である。<1-6.非水系電解液の製造方法>本発明の非水系電解液は、前述の非水溶媒に、電解質と、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物と、さらに、特定環状N化合物と、必要に応じて前述の添加剤や助剤を溶解することにより調製することができる。非水系電解液を調製するに際しては、非水系電解液の各原料、すなわち、リチウム塩等の電解質、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物、特定環状N化合物、非水溶媒、添加剤、助剤等は、予め脱水しておくことが好ましい。脱水の程度としては、通常50ppm以下、好ましくは30ppm以下となるまで脱水することが望ましい。非水系電解液中の水分を除去することで、水の電気分解、水とリチウム金属との反応、リチウム塩の加水分解等が生じ難くなる。脱水の手段としては特に制限はないが、例えば、脱水する対象が非水溶媒等の液体の場合は、モレキュラーシーブ等の乾燥剤を用いればよい。また脱水する対象が電解質等の固体の場合は、分解が起きる温度未満で加熱して乾燥させればよい。[2.非水系電解液二次電池]本発明の非水系電解液二次電池は、リチウムイオンを吸蔵及び放出し得る負極及び正極と前記の本発明の非水系電解液とを備えるものである。<2-1.電池構成>本発明の非水系電解液二次電池は、非水系電解液以外の構成については、従来公知の非水系電解液非水系電解液二次電池と同様であり、通常は、本発明の非水系電解液が含浸されている多孔膜セパレータを介して正極と負極とが積層され、これらがケース外装体に収納された形態を有する。従って、本発明の非水系電解液二次電池の形状は特に制限されるものではなく、円筒型、角形、ラミネート型、コイン型、大型等の何れであってもよい。<2-2.非水系電解液>非水系電解液としては、上述の本発明の非水系電解液を用いる。なお、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、本発明の非水系電解液に対し、その他の非水系電解液を混合して用いることも可能である。<2-3.負極>以下に負極に使用される負極活物質としては、電気化学的にリチウムイオンを吸蔵放出可能なものであれば、特に制限はない。その具体例としては、炭素質材料、金属化合物系材料、リチウム含有金属複合酸化物材料等が挙げられる。これら1種を単独で用いてもよく、また2種以上を任意に組み合わせて併用してもよい。<2-3-1.炭素質材料>負極活物質として用いられる炭素質材料としては、特に限定されないが、下記ア~エから選ばれるものが、初期不可逆容量、高電流密度充放電特性のバランスがよく好ましい。ア天然黒鉛イ人造炭素質物質並びに人造黒鉛質物質を400から3200°Cの範囲で1回以上熱処理した炭素質材料ウ負極活物質層が少なくとも2種類以上の異なる結晶性を有する炭素質から成り立ち、かつ/又はその異なる結晶性の炭素質が接する界面を有している炭素質材料エ負極活物質層が少なくとも2種類以上の異なる配向性を有する炭素質から成り立ち、かつ/又はその異なる配向性の炭素質が接する界面を有している炭素質材料ア~エの炭素質材料は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。上記イの人造炭素質物質又は人造黒鉛質物質の具体例としては、天然黒鉛、石炭系コークス、石油系コークス、石炭系ピッチ、石油系ピッチ及びこれらピッチを酸化処理したもの、ニードルコークス、ピッチコークス及びこれらを一部黒鉛化した炭素材、ファーネスブラック、アセチレンブラック、ピッチ系炭素繊維等の有機物の熱分解物、炭化可能な有機物及びこれらの炭化物、並びに炭化可能な有機物をベンゼン、トルエン、キシレン、キノリン、n-へキサン等の低分子有機溶媒に溶解させた溶液状の炭化物等が挙げられる。炭素質材料の性質については、次に示す1~8の何れか1項目又は複数の項目を同時に満たしていることが望ましい。1X線パラメータ炭素質材料の学振法によるX線回折で求めた格子面002面のd値層間距離は、0.335nm以上であることが好ましく、また、通常0.360nm以下であり、0.350nm以下が好ましく、0.345nm以下がより好ましい。また、学振法によるX線回折で求めた結晶子サイズLcは、好ましくは1.0nm以上であり、より好ましくは1.5nm以上、更に好ましくは2nm以上である。2体積基準平均粒径炭素質材料の体積基準平均粒径は、レーザー回折散乱法により求めた体積基準の平均粒径メジアン径が、通常1μm以上であり、3μm以上がより好ましく、5μm以上が更に好ましく、7μm以上が特に好ましく、また、好ましくは100μm以下であり、50μm以下がより好ましく、40μm以下が更に好ましく、30μm以下が特に好ましく、25μm以下がとりわけ好ましい。体積基準平均粒径が上記範囲内であると、不可逆容量が増大しすぎることもなく、初期の電池容量の損失を招くことを回避しやすくなる。また、塗布により電極を作製する際に、均一に塗面しやすく、電池製作工程上望ましい。体積基準平均粒径を測定するには、界面活性剤であるポリオキシエチレン20ソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液約10mLに炭素質材料粉末を分散させて、レーザー回折散乱式粒度分布計堀場製作所社製LA-700を用いて行なう。該測定で求められるメジアン径を、炭素質材料の体積基準平均粒径と定義する。3ラマンR値、ラマン半値幅炭素質材料のラマンR値は、アルゴンイオンレーザーラマンスペクトル法を用いて測定した値が、好ましくは0.01以上であり、0.03以上がより好ましく、0.1以上が更に好ましく、また、好ましくは1.5以下であり、1.2以下がより好ましく、1以下が更に好ましく、0.5以下が特に好ましい。ラマンR値が上記範囲にあると、粒子表面の結晶性が適度な範囲となり、充放電に伴ってLiが層間に入るサイトの減少を抑制でき、充電受入性が低下し難くなる。また、集電体に塗布した後、プレスすることによって負極を高密度化した場合にも、負荷特性の低下を招き難くなる。さらに、効率の低下やガス発生の増加を招き難くなる。また、炭素質材料の1580cm-1付近のラマン半値幅は、特に限定されないが、10cm-1以上であり、15cm-1以上が好ましく、また、通常100cm-1以下であり、80cm-1以下が好ましく、60cm-1以下がより好ましく、40cm-1以下が特に好ましい。ラマン半値幅が上記範囲にあると、粒子表面の結晶性が適度な範囲となり、充放電に伴ってLiが層間に入るサイトの減少を抑制でき、充電受入性が低下し難くなる。また、集電体に塗布した後、プレスすることによって負極を高密度化した場合にも、負荷特性の低下を招き難くなる。さらに、効率の低下やガス発生の増加を招き難くなる。ラマンスペクトルの測定は、ラマン分光器日本分光社製ラマン分光器を用いて、試料を測定セル内へ自然落下させて充填し、セル内のサンプル表面にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、セルをレーザー光と垂直な面内で回転させることにより行なう。得られるラマンスペクトルについて、1580cm-1付近のピークPAの強度IAと、1360cm-1付近のピークPBの強度IBとを測定し、その強度比RR=IB/IAを算出する。該測定で算出されるラマンR値を、本発明における炭素質材料のラマンR値と定義する。また、得られるラマンスペクトルの1580cm-1付近のピークPAの半値幅を測定し、これを本発明における炭素質材料のラマン半値幅と定義する。また、上記のラマン測定条件は、次の通りである。アルゴンイオンレーザー波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:15~25mW分解能:10~20cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ラマンR値、ラマン半値幅解析:バックグラウンド処理スムージング処理:単純平均、コンボリューション5ポイント4BET比表面積炭素質材料のBET比表面積は、BET法を用いて測定した比表面積の値が、好ましくは0.1m2g-1以上であり、0.7m2g-1以上がより好ましく、1.0m2g-1以上が更に好ましく、1.5m2g-1以上が特に好ましく、また、好ましくは100m2g-1以下であり、25m2g-1以下がより好ましく、15m2g-1以下が更に好ましく、10m2g-1以下が特に好ましい。BET比表面積の値が上記範囲内にあると、負極材料として用いた場合の充電時にリチウム等のカチオンの受け入れ性がよく、リチウム等が電極表面で析出し難くなり、安定性が低下を回避しやすい。さらに。非水系電解液との反応性が抑制でき、ガス発生が少なく、好ましい電池が得られ易い。BET法による比表面積の測定は、表面積計大倉理研製全自動表面積測定装置を用いて、試料に対して窒素流通下350°Cで15分間、予備乾燥を行なった後、大気圧に対する窒素の相対圧の値が0.3となるように正確に調整した窒素ヘリウム混合ガスを用いて、ガス流動法による窒素吸着BET1点法によって行なう。該測定で求められる比表面積を、本発明における炭素質材料のBET比表面積と定義する。5円形度炭素質材料の球形の程度として円形度を測定した場合、以下の範囲に収まることが好ましい。なお、円形度は、円形度=粒子投影形状と同じ面積を持つ相当円の周囲長/粒子投影形状の実際の周囲長で定義され、円形度が1のときに理論的真球となる。炭素質材料の粒径が3~40μmの範囲にある粒子の円形度は1に近いほど望ましい。好ましくは0.1以上であり、0.5以上がより好ましく、0.8以上が更に好ましく、0.85以上が特に好ましく、0.9以上がとりわけ好ましい。高電流密度充放電特性は、一般に円形度が大きいほど向上する。従って、円形度が上記範囲を下回ると、負極活物質の充填性が低下し、粒子間の抵抗が増大して、短時間高電流密度充放電特性が低下する場合がある。炭素質材料の円形度の測定は、フロー式粒子像分析装置シスメックス社製FPIAを用いて行う。具体的には試料約0.2gを、界面活性剤であるポリオキシエチレン20ソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液約50mLに分散させ、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、検出範囲を0.6~400μmに指定し、粒径が3~40μmの範囲の粒子について測定する。該測定で求められる円形度を、本発明における炭素質材料の円形度と定義する。円形度を向上させる方法は、特に限定されないが、球形化処理を施して球形にしたものが、電極体にしたときの粒子間空隙の形状が整うので好ましい。球形化処理の例としては、せん断力、圧縮力を与えることによって機械的に球形に近づける方法、複数の微粒子をバインダー若しくは、粒子自身の有する付着力によって造粒する機械的物理的処理方法等が挙げられる。6タップ密度炭素質材料のタップ密度は、好ましくは0.1gcm-3以上であり、0.5gcm-3以上がより好ましく、0.7gcm-3以上が更に好ましく、1gcm-3以上が特に好ましい。また、2gcm-3以下が好ましく、1.8gcm-3以下がより好ましく、1.6gcm-3以下が特に好ましい。タップ密度が、上記範囲内であると、負極として用いた場合に充填密度を十分確保でき、高容量の電池を得ることができる。さらに、電極中の粒子間の空隙が少なくなり過ぎず、粒子間の導電性が確保され、好ましい電池特性が得易くなる。タップ密度の測定は、目開き300μmの篩を通過させて、20cm3のタッピングセルに試料を落下させてセルの上端面まで試料を満たした後、粉体密度測定器例えば、セイシン企業社製タップデンサーを用いて、ストローク長10mmのタッピングを1000回行なって、その時の体積と試料の質量からタップ密度を算出する。該測定で算出されるタップ密度を、本発明における炭素質材料のタップ密度として定義する。7配向比炭素質材料の配向比は、好ましくは0.005以上であり、0.01以上がより好ましく、0.015以上が更に好ましく、また、好ましくは0.67以下である。配向比が、上記範囲を下回ると、高密度充放電特性が低下する場合がある。なお、上記範囲の上限は、炭素質材料の配向比の理論上限値である。炭素質材料の配向比は、試料を加圧成型してからX線回折により測定することにより求める。具体的には、試料0.47gを直径17mmの成型機に充填し、58.8MNm-2で圧縮して得た成型体を、粘土を用いて測定用試料ホルダーの面と同一面になるようにセットしてX線回折を測定する。得られた炭素質材料の110回折と004回折のピーク強度から、110回折ピーク強度/004回折ピーク強度で表される比を算出する。該測定で算出される配向比を、本発明における炭素質材料の配向比と定義する。このときのX線回折測定条件は次の通りである。なお、2θは回折角を示す。ターゲット:CuKα線グラファイトモノクロメータースリット:発散スリット=0.5度受光スリット=0.15mm散乱スリット=0.5度測定範囲及びステップ角度/計測時間:110面:75度≦2θ≦80度1度/60秒004面:52度≦2θ≦57度1度/60秒8アスペクト比粉炭素質材料のアスペクト比は、通常1以上、また、通常10以下であり、8以下が好ましく、5以下がより好ましい。アスペクト比が、上記範囲を外れると、極板化時にスジ引きが起きたりし、均一な塗布面が得られず、高電流密度充放電特性が低下する場合がある。なお、上記範囲の下限は、炭素質材料のアスペクト比の理論下限値である。炭素質材料のアスペクト比の測定は、炭素質材料の粒子を走査型電子顕微鏡で拡大観察して行う。具体的には厚さ50ミクロン以下の金属の端面に固定した任意の50個の炭素質材料粒子を選択し、それぞれについて試料が固定されているステージを回転、傾斜させて、3次元的に観察した時の炭素質材料粒子の最長となる径Aと、それと直交する最短となる径Bを測定し、A/Bの平均値を求める。該測定で求められるアスペクト比A/Bを、本発明における炭素質材料のアスペクト比と定義する。<2-3-2.金属化合物系材料>負極活物質として用いられる金属化合物系材料としては、リチウムを吸蔵放出可能であれば、特に限定されず、リチウム合金を形成する単体金属若しくは合金、又はそれらの酸化物、炭化物、窒化物、珪化物、硫化物、リン化物等の化合物が挙げられる。このような金属化合物としては、Ag、Al、Ba、Bi、Cu、Ga、Ge、In、Ni、P、Pb、Sb、Si、Sn、Sr、Zn等の金属を含有する化合物が挙げられる。なかでも、リチウム合金を形成する単体金属若しくは合金であることが好ましく、周期表13族又は14族の金属半金属元素すなわち炭素を除くを含む材料あることがより好ましく、更には、ケイ素Si、スズSn又は鉛Pb以下、これら3種の元素をSSP金属元素という場合があるの単体金属若しくはこれら原子を含む合金、又は、それらの金属SSP金属元素の化合物であることが好ましい。これらは、1種を単独で用いてもよく、また2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。SSP金属元素から選ばれる少なくとも1種の原子を有する負極活物質の例としては、何れか1種のSSP金属元素の金属単体、2種以上のSSP金属元素からなる合金、1種又は2種以上のSSP金属元素とその他の1種又は2種以上の金属元素とからなる合金、並びに、1種又は2種以上のSSP金属元素を含有する化合物、又は、その化合物の酸化物、炭化物、窒化物、珪化物、硫化物、リン化物等の複合化合物が挙げられる。負極活物質としてこれらの金属単体、合金又は金属化合物を用いることで、電池の高容量化が可能である。また、これらの複合化合物が、金属単体、合金、又は非金属元素等の数種の元素と複雑に結合した化合物も例として挙げることができる。より具体的には、例えばケイ素やスズでは、これらの元素と負極として動作しない金属との合金を用いることができる。また例えばスズでは、スズとケイ素以外で負極として作用する金属と、更に負極として動作しない金属と、非金属元素との組み合わせで5~6種の元素を含むような複雑な化合物も用いることができる。これらの負極活物質の中でも、電池にしたときに単位質量当りの容量が大きいことから、何れか1種のSSP金属元素の金属単体、2種以上のSSP金属元素の合金、SSP金属元素の酸化物や炭化物、窒化物等が好ましく、特に、ケイ素及び/又はスズの金属単体、合金、酸化物や炭化物、窒化物等が、単位質量当りの容量及び環境負荷の観点から好ましい。また、金属単体又は合金を用いるよりは単位質量当りの容量には劣るものの、サイクル特性に優れることから、ケイ素及び/又はスズを含有する以下の化合物も好ましい。ケイ素及び/又はスズと酸素との元素比が通常0.5以上であり、好ましくは0.7以上、更に好ましくは0.9以上、また、通常1.5以下であり、好ましくは1.3以下、更に好ましくは1.1以下のケイ素及び/又はスズの酸化物。ケイ素及び/又はスズと窒素との元素比が通常0.5以上であり、好ましくは0.7以上、更に好ましくは0.9以上、また、通常1.5以下であり、好ましくは1.3以下、更に好ましくは1.1以下のケイ素及び/又はスズの窒化物。ケイ素及び/又はスズと炭素との元素比が通常0.5以上であり、好ましくは0.7以上、更に好ましくは0.9以上、また、通常1.5以下であり、好ましくは1.3以下、更に好ましくは1.1以下のケイ素及び/又はスズの炭化物。なお、上述の負極活物質は、何れか1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。<2-3-3.リチウム含有金属複合酸化物材料>負極活物質として用いられるリチウム含有金属複合酸化物材料としては、リチウムを吸蔵放出可能であれば特に限定はされないが、チタンを含むリチウム含有複合金属酸化物材料が好ましく、リチウムとチタンの複合酸化物以下、リチウムチタン複合酸化物と略記する場合がある。が特に好ましい。すなわち、スピネル構造を有するリチウムチタン複合酸化物を、リチウムイオン非水系電解液二次電池用負極活物質に含有させて用いると、出力抵抗が大きく低減するので特に好ましい。また、リチウムチタン複合酸化物のリチウムやチタンが、他の金属元素、例えば、Na、K、Co、Al、Fe、Ti、Mg、Cr、Ga、Cu、Zn及びNbからなる群より選ばれる少なくとも1種の元素で置換されているものも好ましい。負極活物質としての上記金属酸化物としては、下記一般式5で表されるリチウムチタン複合酸化物であり、一般式5中、0.7≦x≦1.5、1.5≦y≦2.3、0≦z≦1.6であることが、リチウムイオンのドープ脱ドープの際の構造が安定であることから好ましい。LixTiyMzO45一般式5中、Mは、Na、K、Co、Al、Fe、Ti、Mg、Cr、Ga、Cu、Zn及びNbからなる群より選ばれる少なくとも1種の元素を表す。上記の一般式5で表される組成の中でも、a1.2≦x≦1.4、1.5≦y≦1.7、z=0b0.9≦x≦1.1、1.9≦y≦2.1、z=0c0.7≦x≦0.9、2.1≦y≦2.3、z=0の構造が、電池性能のバランスが良好なため特に好ましい。上記化合物の特に好ましい代表的な組成は、aではLi4/3Ti5/3O4、bではLi1Ti2O4、cではLi4/5Ti11/5O4である。また、z≠0の構造については、例えば、Li4/3Ti4/3Al1/3O4が好ましいものとして挙げられる。本発明における負極活物質としてのリチウムチタン複合酸化物は、上記した要件に加えて、更に、下記の[1]~[8]に示した物性及び形状等の特徴の内、少なくとも1項目を満たしていることが好ましく、複数の項目を同時に満たすことが特に好ましい。[1]BET比表面積負極活物質として用いられるリチウムチタン複合酸化物のBET比表面積は、BET法を用いて測定した比表面積の値が、0.5m2g-1以上が好ましく、0.7m2g-1以上がより好ましく、1.0m2g-1以上が更に好ましく、1.5m2g-1以上が特に好ましく、また、200m2g-1以下が好ましく、100m2g-1以下がより好ましく、50m2g-1以下が更に好ましく、25m2g-1以下が特に好ましい。BET比表面積が、上記範囲内であると、負極材料として用いた場合の非水系電解液と接する反応面積が減少し難く、出力抵抗が増加を防げる。さらに、チタンを含有する金属酸化物の結晶の表面や端面の部分の増加を抑え、これに起因する、結晶の歪も生じ難くなるのため、好ましい電池が得易くなる。リチウムチタン複合酸化物のBET法による比表面積の測定は、表面積計大倉理研製全自動表面積測定装置を用いて、試料に対して窒素流通下、350°Cで15分間、予備乾燥を行なった後、大気圧に対する窒素の相対圧の値が0.3となるように正確に調整した窒素ヘリウム混合ガスを用いて、ガス流動法による窒素吸着BET1点法によって行なう。該測定で求められる比表面積を、本発明におけるリチウムチタン複合酸化物のBET比表面積と定義する。[2]体積基準平均粒径リチウムチタン複合酸化物の体積基準平均粒径一次粒子が凝集して二次粒子を形成している場合には二次粒子径は、レーザー回折散乱法により求めた体積基準の平均粒径メジアン径で定義される。リチウムチタン複合酸化物の体積基準平均粒径は、0.1μm以上が好ましく、0.5μm以上がより好ましく、0.7μm以上が更に好ましく、また、50μm以下が好ましく、40μm以下がより好ましく、30μm以下が更に好ましく、25μm以下が特に好ましい。リチウムチタン複合酸化物の体積基準平均粒径の測定は具体的には、界面活性剤であるポリオキシエチレン20ソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液10mLにリチウムチタン複合酸化物粉末を分散させて、レーザー回折散乱式粒度分布計堀場製作所社製LA-700を用いて行なう。該測定で求められるメジアン径を、リチウムチタン複合酸化物の体積基準平均粒径と定義する。リチウムチタン複合酸化物の体積平均粒径が、上記範囲内であると、負極作製時にバインダーの量を抑えることでき、結果的に電池容量が低下を防ぎ易くなる。さらに、負極極板化時に、均一な塗面になりやすく、電池製作工程上望ましい。[3]平均一次粒子径一次粒子が凝集して二次粒子を形成している場合においては、リチウムチタン複合酸化物の平均一次粒子径は、0.01μm以上が好ましく、0.05μm以上がより好ましく、0.1μm以上が更に好ましく、0.2μm以上が特に好ましく、また、2μm以下が好ましく、1.6μm以下がより好ましく、1.3μm以下が更に好ましく、1μm以下が特に好ましい。体積基準平均一次粒子径が、上記範囲内であると、球状の二次粒子を形成し易く、比表面積を確保し易くなるために、出力特性等の電池性能の低下を防ぎ易い。なお、リチウムチタン複合酸化物の一次粒子径は、走査型電子顕微鏡SEMを用いた観察により測定される。具体的には、粒子が確認できる倍率、例えば10000~100000倍の倍率の写真で、水平方向の直線に対する一次粒子の左右の境界線による切片の最長の値を、任意の50個の一次粒子について求め、平均値をとることにより求められる。[4]形状リチウムチタン複合酸化物の粒子の形状は、従来用いられるような、塊状、多面体状、球状、楕円球状、板状、針状、柱状等のいずれでもよいが、中でも一次粒子が凝集して、二次粒子を形成して成り、その二次粒子の形状が球状ないし楕円球状であるものが好ましい。通常、電気化学素子はその充放電に伴い、電極中の活物質が膨張収縮をするため、そのストレスによる活物質の破壊や導電パス切れ等の劣化がおきやすい。そのため一次粒子のみの単一粒子の活物質であるよりも、一次粒子が凝集して、二次粒子を形成したものである方が膨張収縮のストレスを緩和して、劣化を防ぐことができる。また、板状等軸配向性の粒子であるよりも、球状又は楕円球状の粒子の方が、電極の成形時の配向が少ないため、充放電時の電極の膨張収縮も少なく、また電極を作製する際の導電材との混合においても、均一に混合されやすいため好ましい。[5]タップ密度リチウムチタン複合酸化物のタップ密度は、0.05gcm-3以上が好ましく、0.1gcm-3以上がより好ましく、0.2gcm-3以上が更に好ましく、0.4gcm-3以上が特に好ましく、また、2.8gcm-3以下が好ましく、2.4gcm-3以下が更に好ましく、2gcm-3以下が特に好ましい。リチウムチタン複合酸化物のタップ密度が、上記範囲内であると、負極として用いた場合に十分な充填密度を確保でき、また粒子間の接触面積を確保できるため、粒子間の抵抗が増加し難く、出力抵抗が増加を防ぎ易い。さらに、電極中の粒子間の空隙も適度なため、非水系電解液の流路を確保できるため、出力抵抗の増加を防ぎ易い。リチウムチタン複合酸化物のタップ密度の測定には、目開き300μmの篩を通過させて、20cm3のタッピングセルに試料を落下させてセルの上端面まで試料を満たした後、粉体密度測定器例えば、セイシン企業社製タップデンサーを用いて、ストローク長10mmのタッピングを1000回行なって、その時の体積と試料の質量から密度を算出する。該測定で算出されるタップ密度を、本発明におけるリチウムチタン複合酸化物のタップ密度として定義する。[6]円形度リチウムチタン複合酸化物の球形の程度として、円形度を測定した場合、以下の範囲に収まることが好ましい。なお、円形度は、円形度=粒子投影形状と同じ面積を持つ相当円の周囲長/粒子投影形状の実際の周囲長で定義され、円形度が1のときに理論的真球となる。リチウムチタン複合酸化物の円形度は、1に近いほど望ましい。好ましくは、0.10以上であり、0.80以上がより好ましく、0.85以上が更に好ましく、0.90以上が特に好ましい。高電流密度充放電特性は、一般に円形度が大きいほどが向上する。従って、円形度が上記範囲内であると、負極活物質の充填性が低下することなく、粒子間の抵抗の増大を防ぎ、短時間高電流密度充放電特性の低下を予防することができる。リチウムチタン複合酸化物の円形度の測定は、フロー式粒子像分析装置シスメックス社製FPIAを用いて行なう。具体的には試料約0.2gを、界面活性剤であるポリオキシエチレン20ソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液約50mLに分散させ、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、検出範囲を0.6~400μmに指定し、粒径が3~40μmの範囲の粒子について測定する。該測定で求められる円形度を、本発明におけるリチウムチタン複合酸化物の円形度と定義する。[7]アスペクト比リチウムチタン複合酸化物のアスペクト比は、1以上が好ましく、また、5以下が好ましく、4以下がより好ましく、3以下が更に好ましく、2以下が特に好ましい。アスペクト比が、上記範囲内であると、極板化時にスジ引きが発生し難くなり、均一な塗布面が得ら易いため、短時間高電流密度充放電特性の低下を予防することができる。なお、上記範囲の下限は、リチウムチタン複合酸化物のアスペクト比の理論下限値である。リチウムチタン複合酸化物のアスペクト比の測定は、リチウムチタン複合酸化物の粒子を走査型電子顕微鏡で拡大観察して行なう。厚さ50μm以下の金属の端面に固定した任意の50個のリチウムチタン複合酸化物粒子を選択し、それぞれについて試料が固定されているステージを回転、傾斜させて、3次元的に観察した時の粒子の最長となる径Aと、それと直交する最短となる径Bを測定し、A/Bの平均値を求める。該測定で求められるアスペクト比A/Bを、本発明におけるリチウムチタン複合酸化物のアスペクト比と定義する。[8]リチウムチタン複合酸化物の製造法リチウムチタン複合酸化物の製造法としては、本発明の要旨を超えない範囲で特には制限されないが、いくつかの方法が挙げられ、無機化合物の製造法として一般的な方法が用いられる。例えば、酸化チタン等のチタン原料物質と、必要に応じ他の元素の原料物質とLiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源を均一に混合し、高温で焼成して活物質を得る方法が挙げられる。特に球状又は楕円球状の活物質を作成するには種々の方法が考えられる。一例として、酸化チタン等のチタン原料物質と、必要に応じ他の元素の原料物質を水等の溶媒中に溶解ないし粉砕分散して、攪拌をしながらpHを調節して球状の前駆体を作成回収し、これを必要に応じて乾燥した後、LiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源を加えて高温で焼成して活物質を得る方法が挙げられる。また、別の例として、酸化チタン等のチタン原料物質と、必要に応じ他の元素の原料物質を水等の溶媒中に溶解ないし粉砕分散して、それをスプレードライヤー等で乾燥成型して球状ないし楕円球状の前駆体とし、これにLiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源を加えて高温で焼成して活物質を得る方法が挙げられる。更に別の方法として、酸化チタン等のチタン原料物質と、LiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源と、必要に応じ他の元素の原料物質とを水等の溶媒中に溶解ないし粉砕分散して、それをスプレードライヤー等で乾燥成型して球状ないし楕円球状の前駆体とし、これを高温で焼成して活物質を得る方法が挙げられる。また、これらの工程中に、Ti以外の元素、例えば、Al、Mn、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、C、Si、Sn、Agを、チタンを含有する金属酸化物構造中及び/又はチタンを含有する酸化物に接する形で存在していることも可能である。これらの元素を含有することで、電池の作動電圧、容量を制御することが可能となる。<2-3-4.負極の構成、物性、調製方法>上記活物質材料を含有する負極電極及び電極化手法、集電体、非水電解液二次電池については、次に示すi~viの何れか1項目又は複数の項目を同時に満たしていることが望ましい。i負極作製負極の製造は、本発明の効果を著しく制限しない限り、公知の何れの方法をも用いることができる。例えば、負極活物質に、バインダー、溶媒、必要に応じて、増粘剤、導電材、充填材等を加えてスラリーとし、これを集電体に塗布、乾燥した後にプレスすることによって形成することができる。ii集電体負極活物質を保持させる集電体としては、公知のものを任意に用いることができる。負極の集電体としては、例えば、アルミニウム、銅、ニッケル、ステンレス鋼、ニッケルメッキ鋼等の金属材料が挙げられるが、加工し易さとコストの点から特に銅が好ましい。また、集電体の形状は、集電体が金属材料の場合は、例えば、金属箔、金属円柱、金属コイル、金属板、金属薄膜、エキスパンドメタル、パンチメタル、発泡メタル等が挙げられる。中でも、好ましくは金属薄膜、より好ましくは銅箔であり、更に好ましくは圧延法による圧延銅箔と、電解法による電解銅箔があり、どちらも集電体として用いることができる。また、銅箔の厚さが25μmよりも薄い場合、純銅よりも強度の高い銅合金リン青銅、チタン銅、コルソン合金、Cu-Cr-Zr合金等を用いることができる。iii集電体と負極活物質層の厚さの比集電体と負極活物質層の厚さの比は特には限定されないが、非水系電解液の注液工程の直前の片面の負極活物質層厚さ/集電体の厚さの値が、150以下が好ましく、20以下がより好ましく、10以下が特に好ましく、また、0.1以上が好ましく、0.4以上がより好ましく、1以上が特に好ましい。集電体と負極活物質層の厚さの比が、上記範囲を上回ると、高電流密度充放電時に集電体がジュール熱による発熱を生じる場合がある。また、上記範囲を下回ると、負極活物質に対する集電体の体積比が増加し、電池の容量が減少する場合がある。iv電極密度負極活物質を電極化した際の電極構造は、特には限定されず、集電体上に存在している負極活物質の密度は、1gcm-3以上が好ましく、1.2gcm-3以上がより好ましく、1.3gcm-3以上が更に好ましく、また、4gcm-3以下が好ましく、3gcm-3以下がより好ましく、2.5gcm-3以下が更に好ましく、1.7gcm-3以下が特に好ましい。集電体上に存在している負極活物質の密度が、上記範囲内であると、負極活物質粒子が破壊されにくく、初期不可逆容量の増加や、集電体/負極活物質界面付近への非水電解液の浸透性低下による高電流密度充放電特性悪化を防ぎ易くなる。さらに、負極活物質間の導電性を確保することができ、電池抵抗が増大することなく、単位容積当たりの容量を稼ぐことができる。vバインダー溶媒等負極活物質層を形成するためのスラリーは、通常、負極活物質に対して、バインダー結着剤、増粘剤等を溶媒に加えて調製される。負極活物質を結着するバインダーとしては、非水系電解液や電極製造時に用いる溶媒に対して安定な材料であれば、特に制限されない。具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、芳香族ポリアミド、セルロース、ニトロセルロース等の樹脂系高分子;SBRスチレンブタジエンゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、フッ素ゴム、NBRアクリロニトリルブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム等のゴム状高分子;スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物;EPDMエチレンプロピレンジエン三元共重合体、スチレンエチレンブタジエンスチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物等の熱可塑性エラストマー状高分子;シンジオタクチック-1,2-ポリブタジエン、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニル共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体等の軟質樹脂状高分子;ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、フッ素化ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素系高分子;アルカリ金属イオン特にリチウムイオンのイオン伝導性を有する高分子組成物等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。スラリーを形成するための溶媒としては、負極活物質、バインダー、並びに必要に応じて使用される増粘剤及び導電材を溶解又は分散することが可能な溶媒であれば、その種類に特に制限はなく、水系溶媒と有機系溶媒のどちらを用いてもよい。水系溶媒の例としては水、アルコール等が挙げられ、有機系溶媒の例としてはN-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、アクリル酸メチル、ジエチルトリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、テトラヒドロフランTHF、トルエン、アセトン、ジエチルエーテル、ジメチルアセトアミド、ヘキサメチルホスファルアミド、ジメチルスルフォキシド、ベンゼン、キシレン、キノリン、ピリジン、メチルナフタレン、ヘキサン等が挙げられる。特に水系溶媒を用いる場合、増粘剤に併せて分散剤等を含有させ、SBR等のラテックスを用いてスラリー化することが好ましい。なお、これらの溶媒は、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。負極活物質に対するバインダーの割合は、0.1質量以上が好ましく、0.5質量以上がより好ましく、0.6質量以上が更に好ましく、また、20質量以下が好ましく、15質量以下がより好ましく、10質量以下が更に好ましく、8質量以下が特に好ましい。負極活物質に対するバインダーの割合が、上記範囲内であると、電池容量に寄与しないバインダー割合が多くならないので、電池容量の低下を招き難くなる。さらに、負極電極の強度低下も招き難くなる。特に、SBRに代表されるゴム状高分子を主要成分に含有する場合には、負極活物質に対するバインダーの割合は、0.1質量以上が好ましく、0.5質量以上がより好ましく、0.6質量以上が更に好ましく、また、5質量以下が好ましく、3質量以下がより好ましく、2質量以下が更に好ましい。また、ポリフッ化ビニリデンに代表されるフッ素系高分子を主要成分に含有する場合には、負極活物質に対するバインダーの割合は、1質量以上が好ましく、2質量以上がより好ましく、3質量以上が更に好ましく、また、15質量以下が好ましく、10質量以下がより好ましく、8質量以下が更に好ましい。増粘剤は、通常、スラリーの粘度を調整するために使用される。増粘剤としては、特に制限はないが、具体的には、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、エチルセルロース、ポリビニルアルコール、酸化スターチ、リン酸化スターチ、カゼイン及びこれらの塩等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。増粘剤を用いる場合、負極活物質に対する増粘剤の割合は、通常0.1質量以上であり、0.5質量以上が好ましく、0.6質量以上がより好ましい。また、通常5質量以下であり、3質量以下が好ましく、2質量以下がより好ましい。負極活物質に対する増粘剤の割合が、上記範囲内にあると、塗布性が良好となる。さらに、負極活物質層に占める負極活物質の割合も適度なものとなり、電池容量が低下する問題や負極活物質間の抵抗が増大する問題が生じ難くなる。vi負極板の面積負極板の面積は、特に限定されないが、対向する正極板よりもわずかに大きくして、正極板が負極板から外にはみ出すことがないように設計することが好ましい。また、充放電を繰り返したサイクルの寿命や高温保存による劣化を抑制する観点から、できる限り正極に等しい面積に近づけることが、より均一かつ有効に働く電極割合を高めて特性が向上するので好ましい。特に、大電流で使用される場合には、この負極板の面積の設計が重要である。<2-4.正極>以下に本発明の非水系電解液二次電池に使用される正極について説明する。<2-4-1.正極活物質>以下に正極に使用される正極活物質について説明する。1組成正極活物質としては、電気化学的にリチウムイオンを吸蔵放出可能なものであれば特に制限はないが、例えば、リチウムと少なくとも1種の遷移金属を含有する物質が好ましい。具体例としては、リチウム遷移金属複合酸化物、リチウム含有遷移金属リン酸化合物、リチウム含有遷移金属ケイ酸化合物、リチウム含有遷移金属ホウ酸化合物が挙げられる。リチウム遷移金属複合酸化物の遷移金属としてはV、Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu等が好ましく、具体例としては、LiCoO2等のリチウムコバルト複合酸化物、LiNiO2等のリチウムニッケル複合酸化物、LiMnO2、LiMn2O4、Li2MnO4等のリチウムマンガン複合酸化物、これらのリチウム遷移金属複合酸化物の主体となる遷移金属原子の一部をAl、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、Si、Nb、Mo、Sn、W等の他の金属で置換したもの等が挙げられる。置換されたものの具体例としては、例えば、LiNi0.5Mn0.5O2、LiNi0.85Co0.10Al0.05O2、LiNi0.33Co0.33Mn0.33O2、LiMn1.8Al0.2O4、LiMn1.5Ni0.5O4等が挙げられる。リチウム含有遷移金属リン酸化合物の遷移金属としては、V、Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu等が好ましく、具体例としては、例えば、LiFePO4、Li3Fe2PO43、LiFeP2O7等のリン酸鉄類、LiCoPO4等のリン酸コバルト類、これらのリチウム遷移金属リン酸化合物の主体となる遷移金属原子の一部をAl、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、Si、Nb、Mo、Sn、W等の他の金属で置換したもの等が挙げられる。リチウム含有遷移金属ホウ酸化合物の遷移金属としては、V、Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu等が好ましく、具体例としては、例えば、LiFeBO3等のホウ酸鉄類、LiCoBO3等のホウ酸コバルト類、これらのリチウム遷移金属ホウ酸化合物の主体となる遷移金属原子の一部をAl、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、Si、Nb、Mo、Sn、W等の他の金属で置換したもの等が挙げられる。2表面被覆上記の正極活物質の表面に、主体となる正極活物質を構成する物質とは異なる組成の物質以後、適宜表面付着物質というが付着したものを用いることもできる。表面付着物質の例としては酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ホウ素、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の酸化物、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸アルミニウム等の硫酸塩、炭酸リチウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩、炭素等が挙げられる。これら表面付着物質は、例えば、溶媒に溶解又は懸濁させて正極活物質に含浸添加させた後に乾燥する方法、表面付着物質前駆体を溶媒に溶解又は懸濁させて正極活物質に含浸添加させた後に加熱等により反応させる方法、正極活物質前駆体に添加して同時に焼成する方法等により、正極活物質表面に付着させることができる。なお、炭素を付着させる場合には、炭素質を、例えば、活性炭等の形で後から機械的に付着させる方法も用いることができる。正極活物質の表面に付着している表面付着物質の質量は、正極活物質の質量に対して、好ましくは0.1ppm以上であり、1ppm以上がより好ましく、10ppm以上が更に好ましい。また、好ましくは20以下であり、10以下がより好ましく、5以下が更に好ましい。表面付着物質により、正極活物質表面での非水系電解液の酸化反応を抑制することができ、電池寿命を向上させることができる。また、付着量が上記範囲内にあると、その効果を十分に発現することができ、リチウムイオンの出入りを阻害することなく抵抗も増加し難くなる。3形状正極活物質粒子の形状は、従来用いられるような、塊状、多面体状、球状、楕円球状、板状、針状、柱状等が用いられる。また、一次粒子が凝集して、二次粒子を形成して成り、その二次粒子の形状が球状又は楕円球状であってもよい。4タップ密度正極活物質のタップ密度は、好ましくは0.5gcm-3以上であり、1.0gcm-3以上がより好ましく、1.5gcm-3以上が更に好ましい。また、好ましくは4.0gcm-3以下であり、3.7gcm-3以下がより好ましい。タップ密度の高い金属複合酸化物粉体を用いることにより、高密度の正極活物質層を形成することができる。正極活物質のタップ密度が上記範囲内にあると、正極活物質層形成時に必要な分散媒の量が適度なものとなるため、導電材やバインダーの量も適量となるため、正極活物質層への正極活物質の充填率が制約されることなく、電池容量への影響も少なくなる。正極活物質のタップ密度の測定は、目開き300μmの篩を通過させて、20cm3のタッピングセルに試料を落下させてセル容積を満たした後、粉体密度測定器例えば、セイシン企業社製タップデンサーを用いて、ストローク長10mmのタッピングを1000回行なって、その時の体積と試料の質量から密度を算出する。該測定で算出されるタップ密度を、本発明における正極活物質のタップ密度として定義する。5メジアン径d50正極活物質の粒子のメジアン径d50一次粒子が凝集して二次粒子を形成している場合には二次粒子径は、レーザー回折/散乱式粒度分布測定装置を用いて測定することができる。メジアン径d50は、好ましくは0.1μm以上であり、0.5μm以上がより好ましく、1μm以上が更に好ましく、3μm以上が特に好ましく、また、好ましくは30μm以下であり、20μm以下がより好ましく、16μm以下が更に好ましく、15μm以下が特に好ましい。メジアン径d50が上記範囲内であると、高嵩密度品を得易くなくなり、さらに、粒子内のリチウムの拡散に時間がかかるらないため、電池特性が低下し難くなる。また、電池の正極作成すなわち活物質と導電材やバインダー等を溶媒でスラリー化し、薄膜状に塗布する際には、スジ引き等も生じ難くなる。なお、異なるメジアン径d50をもつ正極活物質を2種類以上、任意の比率で混合することで、正極作成時の充填性を更に向上させることもできる。正極活物質のメジアン径d50の測定は、0.1質量ヘキサメタリン酸ナトリウム水溶液を分散媒として用い、粒度分布計例えば、堀場製作所社製LA-920を用いて、正極活物質の分散液に対して5分間の超音波分散後に測定屈折率1.24に設定して測定する。6平均一次粒子径一次粒子が凝集して二次粒子を形成している場合、正極活物質の平均一次粒子径は、好ましくは0.01μm以上であり、0.05μm以上がより好ましく、0.08μm以上が更に好ましく、0.1μm以上が特に好ましく、また、好ましくは3μm以下であり、2μm以下がより好ましく、1μm以下が更に好ましく、0.6μm以下が特に好ましい。上記範囲内であると、球状の二次粒子を形成し易くなり、粉体充填性が適度なものとなり、比表面積を十分確保できるため、出力特性等の電池性能の低下を抑制することができる。なお、正極活物質の平均一次粒子径は、走査型電子顕微鏡SEMを用いた観察により測定される。具体的には、10000倍の倍率の写真で、水平方向の直線に対する一次粒子の左右の境界線による切片の最長の値を、任意の50個の一次粒子について求め、平均値をとることにより求められる。7BET比表面積正極活物質のBET比表面積は、BET法を用いて測定した比表面積の値が、好ましくは0.2m2g-1以上であり、0.3m2g-1以上がより好ましく、0.4m2g-1以上が更に好ましく、また、好ましくは4.0m2g-1以下であり、2.5m2g-1以下がより好ましく、1.5m2g-1以下が更に好ましい。BET比表面積の値が、上記範囲内であると、電池性能の低下を防ぎ易い。さらに、十分なタップ密度を確保でき、正極活物質形成時の塗布性が良好となる。正極活物質のBET比表面積は、表面積計例えば、大倉理研製全自動表面積測定装置を用いて測定する。具体的には、試料に対して窒素流通下150°Cで30分間、予備乾燥を行なった後、大気圧に対する窒素の相対圧の値が0.3となるように正確に調整した窒素ヘリウム混合ガスを用いて、ガス流動法による窒素吸着BET1点法によって測定する。該測定で求められる比表面積を、本発明における正極活物質のBET比表面積と定義する。8正極活物質の製造法正極活物質の製造法としては、本発明の要旨を超えない範囲で特には制限されないが、いくつかの方法が挙げられ、無機化合物の製造法として一般的な方法が用いられる。特に球状ないし楕円球状の活物質を作製するには種々の方法が考えられるが、例えばその1例として、遷移金属硝酸塩、硫酸塩等の遷移金属原料物質と、必要に応じ他の元素の原料物質を水等の溶媒中に溶解ないし粉砕分散して、攪拌をしながらpHを調節して球状の前駆体を作製回収し、これを必要に応じて乾燥した後、LiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源を加えて高温で焼成して活物質を得る方法が挙げられる。また、別の方法の例として、遷移金属硝酸塩、硫酸塩、水酸化物、酸化物等の遷移金属原料物質と、必要に応じ他の元素の原料物質を水等の溶媒中に溶解ないし粉砕分散して、それをスプレードライヤー等で乾燥成型して球状ないし楕円球状の前駆体とし、これにLiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源を加えて高温で焼成して活物質を得る方法が挙げられる。更に別の方法の例として、遷移金属硝酸塩、硫酸塩、水酸化物、酸化物等の遷移金属原料物質と、LiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源と、必要に応じ他の元素の原料物質とを水等の溶媒中に溶解ないし粉砕分散して、それをスプレードライヤー等で乾燥成型して球状ないし楕円球状の前駆体とし、これを高温で焼成して活物質を得る方法が挙げられる。<2-4-2.正極構造と作製法>以下に、本発明に使用される正極の構成及びその作製法について説明する。正極の作製法正極は、正極活物質粒子とバインダーとを含有する正極活物質層を、集電体上に形成して作製される。正極活物質を用いる正極の製造は、公知の何れの方法で作製することができる。例えば、正極活物質とバインダー、並びに必要に応じて導電材及び増粘剤等を乾式で混合してシート状にしたものを正極集電体に圧着するか、又はこれらの材料を液体媒体に溶解又は分散させてスラリーとして、これを正極集電体に塗布し、乾燥することにより、正極活物質層を集電体上に形成させることにより正極を得ることができる。正極活物質の正極活物質層中の含有量は、好ましくは60質量以上であり、70質量以上がより好ましく、80質量以上が更に好ましく、また、好ましくは99.9質量以下であり、99質量以下がより好ましい。正極活物質の含有量が、上記範囲内であると、電気容量を十分確保できる。さらに、正極の強度も十分なものとなる。なお、本発明における正極活物質粉体は、1種を単独で用いてもよく、異なる組成又は異なる粉体物性の2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。導電材導電材としては、公知の導電材を任意に用いることができる。具体例としては、銅、ニッケル等の金属材料;天然黒鉛、人造黒鉛等の黒鉛グラファイト;アセチレンブラック等のカーボンブラック;ニードルコークス等の無定形炭素等の炭素質材料等が挙げられる。なお、これらは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。正極活物質層中の導電材の含有量は、好ましくは0.01質量以上であり、0.1質量以上がより好ましく、1質量以上が更に好ましく、また、好ましくは50質量以下であり、30質量以下がより好ましく、15質量以下が更に好ましい。含有量が上記範囲内であると、導電性を十分確保できる。さらに、電池容量の低下も防ぎやすい。バインダー正極活物質層の製造に用いるバインダーは、非水系電解液や電極製造時用いる溶媒に対して安定な材料であれば、特に限定されない。塗布法の場合は、電極製造時に用いる液体媒体に対して溶解又は分散される材料であれば特に限定されないが、具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、芳香族ポリアミド、セルロース、ニトロセルロース等の樹脂系高分子;SBRスチレンブタジエンゴム、NBRアクリロニトリルブタジエンゴム、フッ素ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム等のゴム状高分子;スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物、EPDMエチレンプロピレンジエン三元共重合体、スチレンエチレンブタジエンエチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物等の熱可塑性エラストマー状高分子;シンジオタクチック-1,2-ポリブタジエン、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニル共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体等の軟質樹脂状高分子;ポリフッ化ビニリデンPVdF、ポリテトラフルオロエチレン、フッ素化ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素系高分子;アルカリ金属イオン特にリチウムイオンのイオン伝導性を有する高分子組成物等が挙げられる。なお、これらの物質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。正極活物質層中のバインダーの含有量は、好ましくは0.1質量以上であり、1質量以上がより好ましく、3質量以上が更に好ましく、また、好ましくは80質量以下であり、60質量以下がより好ましく、40質量以下が更に好ましく、10質量以下が特に好ましい。バインダーの割合が、上記範囲内であると、正極活物質を十分保持でき、正極の機械的強度を確保できるため、サイクル特性等の電池性能が良好となる。さらに、電池容量や導電性の低下を回避することにもつながる。液体媒体正極活物質層を形成するためのスラリーの調製に用いる液体媒体としては、正極活物質、導電材、バインダー、並びに必要に応じて使用される増粘剤を溶解又は分散することが可能な溶媒であれば、その種類に特に制限はなく、水系溶媒と有機系溶媒のどちらを用いてもよい。水系媒体の例としては、例えば、水、アルコールと水との混合媒等が挙げられる。有機系媒体の例としては、ヘキサン等の脂肪族炭化水素類;ベンゼン、トルエン、キシレン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類;キノリン、ピリジン等の複素環化合物;アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類;酢酸メチル、アクリル酸メチル等のエステル類;ジエチレントリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン等のアミン類;ジエチルエーテル、テトラヒドロフランTHF等のエーテル類;N-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド類;ヘキサメチルホスファルアミド、ジメチルスルフォキシド等の非プロトン性極性溶媒等を挙げることができる。なお、これらは、1種を単独で用いてもよく、また2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。増粘剤スラリーを形成するための液体媒体として水系媒体を用いる場合、増粘剤と、スチレンブタジエンゴムSBR等のラテックスを用いてスラリー化するのが好ましい。増粘剤は、通常、スラリーの粘度を調製するために使用される。増粘剤としては、本発明の効果を著しく制限しない限り制限はないが、具体的には、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、エチルセルロース、ポリビニルアルコール、酸化スターチ、リン酸化スターチ、カゼイン及びこれらの塩等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。増粘剤を使用する場合には、正極活物質に対する増粘剤の割合は、好ましくは0.1質量以上であり、0.5質量以上がより好ましく、0.6質量以上が更に好ましく、また、好ましくは5質量以下であり、3質量以下がより好ましく、2質量以下が更に好ましい。上記範囲内であると、塗布性が良好となり、さらに、正極活物質層に占める活物質の割合が十分なものとなるため、電池の容量が低下する問題や正極活物質間の抵抗が増大する問題を回避し易くなる。圧密化集電体への上記スラリーの塗布、乾燥によって得られた正極活物質層は、正極活物質の充填密度を上げるために、ハンドプレス、ローラープレス等により圧密化することが好ましい。正極活物質層の密度は、1gcm-3以上が好ましく、1.5gcm-3以上が更に好ましく、2gcm-3以上が特に好ましく、また、4gcm-3以下が好ましく、3.5gcm-3以下が更に好ましく、3gcm-3以下が特に好ましい。正極活物質層の密度が、上記範囲内であると、集電体/活物質界面付近への非水系電解液の浸透性が低下することなく、特に高電流密度での充放電特性が良好となる。さらに、活物質間の導電性が低下し難くなり、電池抵抗が増大し難くなる。集電体正極集電体の材質としては特に制限は無く、公知のものを任意に用いることができる。具体例としては、アルミニウム、ステンレス鋼、ニッケルメッキ、チタン、タンタル等の金属材料;カーボンクロス、カーボンペーパー等の炭素質材料が挙げられる。中でも金属材料、特にアルミニウムが好ましい。集電体の形状としては、金属材料の場合、金属箔、金属円柱、金属コイル、金属板、金属薄膜、エキスパンドメタル、パンチメタル、発泡メタル等が挙げられ、炭素質材料の場合、炭素板、炭素薄膜、炭素円柱等が挙げられる。これらのうち、金属薄膜が好ましい。なお、薄膜は適宜メッシュ状に形成してもよい。集電体の厚さは任意であるが、好ましくは1μm以上であり、3μm以上がより好ましく、5μm以上が更に好ましく、また、好ましくは1mm以下であり、100μm以下がより好ましく、50μm以下が更に好ましい。集電体の厚さが、上記範囲内であると、集電体として必要な強度を十分確保することができる。さらに、取り扱い性も良好となる。集電体と正極活物質層の厚さの比は特には限定されないが、非水系電解液注液直前の片面の活物質層厚さ/集電体の厚さが、好ましくは150以下であり、20以下がより好ましく、10以下が特に好ましく、また、好ましくは0.1以上であり、0.4以上がより好ましく、1以上が特に好ましい。集電体と正極活物質層の厚さの比が、上記範囲内であると、高電流密度充放電時に集電体がジュール熱による発熱を生じ難くなる。さらに、正極活物質に対する集電体の体積比が増加し難くなり、電池容量が低下を防ぐことができる。電極面積高出力かつ高温時の安定性を高める観点から、正極活物質層の面積は、電池外装ケースの外表面積に対して大きくすることが好ましい。具体的には、非水系電解液二次電池の外装の表面積に対する前記正極の電極面積の総和を、面積比で20倍以上とすることが好ましく、更に40倍以上とすることがより好ましい。外装ケースの外表面積とは、有底角型形状の場合には、端子の突起部分を除いた発電要素が充填されたケース部分の縦と横と厚さの寸法から計算で求める総面積をいう。有底円筒形状の場合には、端子の突起部分を除いた発電要素が充填されたケース部分を円筒として近似する幾何表面積である。正極の電極面積の総和とは、負極活物質を含む合材層に対向する正極合材層の幾何表面積であり、集電体箔を介して両面に正極合材層を形成してなる構造では、それぞれの面を別々に算出する面積の総和をいう。放電容量本発明の非水系電解液を用いる場合、非水系電解液二次電池の1個の電池外装に収納される電池要素のもつ電気容量電池を満充電状態から放電状態まで放電したときの電気容量が、1アンペアーアワーAh以上であると、低温放電特性の向上効果が大きくなるため好ましい。そのため、正極板は、放電容量が満充電で、好ましくは3Ahアンペアアワーであり、より好ましくは4Ah以上、また、好ましくは20Ah以下であり、より好ましくは10Ah以下になるように設計する。上記範囲内であると、大電流の取り出し時に電極反応抵抗による電圧低下が大きくなり過ぎず、電力効率の悪化を防ぐことができる。さらに、パルス充放電時の電池内部発熱による温度分布が大きくなり過ぎず、充放電繰り返しの耐久性が劣り、また、過充電や内部短絡等の異常時の急激な発熱に対して放熱効率も悪くなるといった現象を回避することができる。正極板の厚さ正極板の厚さは、特に限定されないが、高容量かつ高出力、高レート特性の観点から、集電体の厚さを差し引いた正極活物質層の厚さは、集電体の片面に対して、10μm以上が好ましく、20μm以上がより好ましく、また、200μm以下が好ましく、100μm以下がより好ましい。<2-5.セパレータ>正極と負極との間には、短絡を防止するために、通常はセパレータを介在させる。この場合、本発明の非水系電解液は、通常はこのセパレータに含浸させて用いる。セパレータの材料や形状については特に制限は無く、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のものを任意に採用することができる。中でも、本発明の非水系電解液に対し安定な材料で形成された、樹脂、ガラス繊維、無機物等が用いられ、保液性に優れた多孔性シート又は不織布状の形態の物等を用いるのが好ましい。樹脂、ガラス繊維セパレータの材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、アラミド樹脂、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエーテルスルホン、ガラスフィルター等を用いることができる。中でも好ましくはガラスフィルター、ポリオレフィンであり、更に好ましくはポリオレフィンである。これらの材料は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。上記セパレータの厚さは任意であるが、好ましくは1μm以上であり、5μm以上がより好ましく、10μm以上が更に好ましく、また、好ましくは50μm以下であり、40μm以下がより好ましく、30μm以下が更に好ましい。セパレータの厚さが、上記範囲内であると、絶縁性や機械的強度が良好なものとなる。さらに、レート特性等の電池性能の低下を防ぐことができ、非水系電解液二次電池全体としてのエネルギー密度の低下も防ぐことができる。更に、セパレータとして多孔性シートや不織布等の多孔質のものを用いる場合、セパレータの空孔率は任意であるが、好ましくは20以上であり、35以上がより好ましく、45以上が更に好ましく、また、好ましくは90以下であり、85以下がより好ましく、75以下が更に好ましい。空孔率が、上記範囲内であると、、膜抵抗が大きくなり過ぎず、レート特性の悪化を抑制できる。さらに、セパレータの機械的強度も適度なものなり、絶縁性の低下も抑制できる。また、セパレータの平均孔径も任意であるが、好ましくは0.5μm以下であり、0.2μm以下がより好ましく、また、好ましくは0.05μm以上である。平均孔径が、上記範囲内であると、短絡が生じ難くなる。さらに、膜抵抗も大きくなり過ぎず、レート特性が低下を防ぐことができる。一方、無機物の材料としては、例えば、アルミナや二酸化ケイ素等の酸化物類、窒化アルミや窒化ケイ素等の窒化物類、硫酸バリウムや硫酸カルシウム等の硫酸塩類が用いられ、粒子形状若しくは繊維形状のものが用いられる。セパレータの形態としては、不織布、織布、微多孔性フィルム等の薄膜形状のものが用いられる。薄膜形状では、孔径が0.01~1μm、厚さが5~50μmのものが好適に用いられる。前記の独立した薄膜形状以外に、樹脂製のバインダーを用いて前記無機物の粒子を含有する複合多孔層を正極及び/又は負極の表層に形成させてなるセパレータを用いることができる。例えば、正極の両面に90粒径が1μm未満のアルミナ粒子を、フッ素樹脂をバインダーとして多孔層を形成させることが挙げられる。<2-6.電池設計>電極群電極群は、前述の正極板と負極板とを前述のセパレータを介してなる積層構造のもの、及び前述の正極板と負極板とを前述のセパレータを介して渦巻き状に捲回した構造のものの何れでもよい。電極群の体積が電池内容積に占める割合以下、電極群占有率と称するは、好ましくは40以上であり、50以上がより好ましく、また、好ましくは95以下であり、90以下がより好ましい。電極群占有率が、上記範囲内であると、電池容量が小さくり難くなる。また、適度な空隙スペースを確保できるため、電池が高温になることによって部材が膨張したり電解質の液成分の蒸気圧が高くなったりして内部圧力が上昇し、電池としての充放電繰り返し性能や高温保存等の諸特性を低下させたり、更には、内部圧力を外に逃がすガス放出弁が作動する場合を回避することができる。集電構造集電構造は特に限定されるものではないが、本発明の非水系電解液による放電特性の向上をより効果的に実現するには、配線部分や接合部分の抵抗を低減する構造にすることが好ましい。この様に内部抵抗を低減させた場合、本発明の非水系電解液を使用した効果は特に良好に発揮される。電極群が前述の積層構造のものでは、各電極層の金属芯部分を束ねて端子に溶接して形成される構造が好適に用いられる。1枚の電極面積が大きくなる場合には、内部抵抗が大きくなるので、電極内に複数の端子を設けて抵抗を低減することも好適に用いられる。電極群が前述の捲回構造のものでは、正極及び負極にそれぞれ複数のリード構造を設け、端子に束ねることにより、内部抵抗を低くすることができる。保護素子保護素子として、異常発熱や過大電流が流れた時に抵抗が増大するPTCPositiveTemperatureCoefficient、温度ヒューズ、サーミスター、異常発熱時に電池内部圧力や内部温度の急激な上昇により回路に流れる電流を遮断する弁電流遮断弁等が挙げられる。前記保護素子は高電流の通常使用で作動しない条件のものを選択することが好ましく、保護素子がなくても異常発熱や熱暴走に至らない設計にすることがより好ましい。外装体本発明の非水系電解液二次電池は、通常、上記の非水系電解液、負極、正極、セパレータ等を外装体外装ケース内に収納して構成される。この外装体に制限は無く、本発明の効果を著しく損なわない限り公知のものを任意に採用することができる。外装ケースの材質は用いられる非水系電解液に対して安定な物質であれば特に限定されるものではない。具体的には、ニッケルめっき鋼板、ステンレス、アルミニウム又はアルミニウム合金、マグネシウム合金、ニッケル、チタン等の金属類、又は、樹脂とアルミ箔との積層フィルムラミネートフィルムが用いられる。軽量化の観点から、アルミニウム又はアルミニウム合金の金属、ラミネートフィルムが好適に用いられる。上記金属類を用いる外装ケースでは、レーザー溶接、抵抗溶接、超音波溶接により金属同士を溶着して封止密閉構造とするもの、又は、樹脂製ガスケットを介して上記金属類を用いてかしめ構造とするものが挙げられる。上記ラミネートフィルムを用いる外装ケースでは、樹脂層同士を熱融着することにより封止密閉構造とするもの等が挙げられる。シール性を上げるために、上記樹脂層の間にラミネートフィルムに用いられる樹脂と異なる樹脂を介在させてもよい。特に、集電端子を介して樹脂層を熱融着して密閉構造とする場合には、金属と樹脂との接合になるので、介在する樹脂として極性基を有する樹脂や極性基を導入した変成樹脂が好適に用いられる。また、外装ケースの形状も任意であり、例えば円筒型、角形、ラミネート型、コイン型、大型等の何れであってもよい。以下、実施例及び比較例を挙げて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、その要旨を超えない限り、これらの実施例に限定されるものではない。[非水系電解液二次電池の作製]<正極の作製>第一の正極活物質としてのマンガン酸リチウムLi1.1Mn1.9Al0.1O472質量部、第二の正極活物質としてのリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物Li1.15Ni0.45Mn0.45Co0.10O218質量部、導電剤としてのカーボンブラックを5質量部、結着剤としてのポリフッ化ビニリデンPVdFを5質量部とを、N-メチル-2-ピロリドン中で混合スラリー化し、これを厚さ15μmのアルミニウム箔に均一に塗布、乾燥した後、ロールプレスを行い正極とした。<負極の作製>グラファイト粉末98質量部に、増粘剤としてカルボキシメチルセルロースナトリウムの水性ディスパージョンカルボキシメチルセルロースナトリウムの濃度1質量100質量部と、バインダーとしてスチレン-ブタジエンゴムの水性ディスパージョンスチレン-ブタジエンゴムの濃度50質量2質量部を加え、ディスパーザーで混合してスラリー化した。得られたスラリーを厚さ12μmの銅箔に均一に塗布して乾燥し、ロールプレスして負極とした。<非水系電解液二次電池の製造>上記の正極、負極、及びポリオレフィン製セパレータを、負極、セパレータ、正極の順に積層した。こうして得られた電池要素をアルミニウムラミネートフィルムで包み込み、後述する電解液を注入した後で真空封止し、シート状の非水系電解液二次電池を作製した。[非水系電解液二次電池の評価]初期充放電25°Cの恒温槽中、シート状の非水系電解液二次電池を0.1C1時間率の放電容量による定格容量を1時間で放電する電流値を1Cとする。以下同様。で4.2Vまで定電流-定電圧充電した後、0.1Cで3.0Vまで放電した。続いて0.33Cで4.2Vまで定電流-定電圧充電した後、0.33Cで3.0Vまで放電した。これを2サイクル、合計3サイクル行って非水系電解液二次電池を安定させた。その後電池を60°Cに24時間保持しエージングを実施した。その後、0.33Cで充放電を行って初期容量を測定し、この初期容量のちょうど半分の容量まで充電して、充電状態50の電池を得た。この時の電池電圧をVとする。初期交流インピーダンス測定初期充放電を実施した後、充電状態50に調整した非水系電解液二次電池について、25°Cにおいて交流インピーダンス測定を行った。2Hzの時のインピーダンスの絶対値を電池の初期常温抵抗とした。初期低温充放電試験初期交流インピーダンス測定を実施した後、非水系電解液二次電池を、-30°Cの低温環境下において、各々0.33C、0.5C、1.0C、1.5C、2.0C、2.5Cで10秒間放電させ、その10秒目の電圧を測定した。その電圧を電流値に対してプロットした折れ線において、3.0Vの時の電流値をIとする。ここで、V-3.0/I[Ω]という式で算出される値を、電池の初期低温直流抵抗とした。また、3.0×I[W]という式で算出される値を、電池の初期低温出力とした。高温保存試験高温保存試験は、非水系電解液二次電池の実使用上限温度と目される75°Cの高温環境下にて実施した。上記初期低温出力測定を行った電池に対して、25°Cにおいて0.33Cで4.2Vまで定電流-定電圧充電した後、75°Cにおいて3日間保持した。3日後の電圧を測定し、保存後OCVとした。高温保存後交流インピーダンス測定高温保存を実施した後、0.33Cで充放電を行って保存後容量を測定し、この保存後容量に基づいて充電状態50とした。充電状態50に調整した電池について、25°Cにおいて交流インピーダンス測定を行った。2Hzの時のインピーダンスの絶対値を電池の高温保存後常温抵抗とした。高温保存後低温出力測定試験高温保存後交流インピーダンス測定を実施した後、初期低温充放電試験と同様に-30°Cの低温環境下において測定し、得られた値を、電池の高温保存後低温直流抵抗及び高温保存後低温出力とした。[実施例1]乾燥アルゴン雰囲気下、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネートとの混合物容量比3:3:4に、十分に乾燥したLiPF6を1モル/L非水系電解液中の濃度として溶解させ、更に十分に乾燥させたサクシンイミドSucIを0.5質量非水系電解液中の濃度としてと十分に乾燥させた構造式8のリチウム塩LiBOBを1質量非水系電解液中の濃度として溶解させ、非水系電解液を調製した。この非水系電解液を用いて上述の方法で電池を作成し、上記評価を実施した。[実施例2]非水系電解液に構造式8のリチウム塩LiBOBの代わりにビスフルオロスルホニルアミドリチウム塩LiFSIを1質量溶解させた以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[実施例3]非水系電解液に構造式8のリチウム塩LiBOBの代わりにフルオロスルホン酸リチウム塩LFSを0.5質量溶解させた以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[実施例4]非水系電解液に構造式8のリチウム塩LiBOBの代わりにサクシノニトリルSNを1.5質量溶解させた以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[実施例5]非水系電解液に構造式8のリチウム塩LiBOBの代わりに1,6-ジイソシアナトヘキサンDIHを0.2質量溶解させた以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[比較例1]非水系電解液にサクシンイミドSucI及び構造式8のリチウム塩LiBOBを溶解させなかった以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[比較例2]非水系電解液に構造式8のリチウム塩LiBOBを溶解させなかった以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[比較例3]非水系電解液にサクシンイミドSucIを溶解させなかった以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[比較例4]非水系電解液にサクシンイミドSucIを溶解させず、構造式8のリチウム塩LiBOBの代わりにビスフルオロスルホニルアミドリチウム塩LiFSIを1質量溶解させた以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[比較例5]非水系電解液にサクシンイミドSucIを溶解させず、構造式8のリチウム塩LiBOBの代わりにフルオロスルホン酸リチウム塩LFSを0.5質量溶解させた以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[比較例6]非水系電解液にサクシンイミドSucIを溶解させず、構造式8のリチウム塩LiBOBの代わりにサクシノニトリルSNを1.5質量溶解させた以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。[比較例7]非水系電解液にサクシンイミドSucIを溶解させず、構造式8のリチウム塩LiBOBの代わりに1,6-ジイソシアナトヘキサンDIHを0.2質量溶解させた以外は実施例1と同様に電池を作成し、上記評価を実施した。下記表1に、高温保存後低温直流抵抗-初期低温直流抵抗/初期低温直流抵抗で算出される、負の大きな値が好ましい低温抵抗変化率と、高温保存後低温出力-初期低温出力/初期低温出力で算出される、正の大きな値が好ましい低温出力変化率を示す。表1から明らかなように、非水系電解液中に、特定塩化合物、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩、特定CN化合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物と、特定環状N化合物とを含有する本発明の非水系電解液を用いて作成した非水系電解液二次電池では、これら化合物の一方を含有する、又は、これら化合物の両方を含有しない非水系電解液を用いて作成した非水系電解液二次電池と比較すると、各々の電池において低温抵抗変化率及び低温出力変化率が大きく向上している。表1からは、個々の添加剤の作用効果を単純に組合せた結果ではなく、それ以上の効果を奏していることを示していることがわかる。また、非水系電解液中に、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩と、特定環状N化合物とを同時に含有させることで、高温保存後のOCVを高く保つという効果もある。下記表2に、各々の保存後OCV-比較例1の保存後OCV[V]で算出される、比較例1の値を0とした、高温保存後のOCVを示す。表2から明らかなように、非水系電解液中に、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩と、特定環状N化合物とを含有する本発明の非水系電解液を用いて作成した非水系電解液二次電池では、これら化合物の一方を含有する、又は、これら化合物の両方を含有しない非水系電解液を用いて作成した非水系電解液二次電池と比較すると、高温保存後のOCVが改善されている。また、特定環状N化合物のみを含有する非水系電解液を用いて作成した非水系電解液二次電池では、保存後のOCVはむしろ悪化しており、アニオン種にF-S=O2-構造を有する塩と組合せて使用することによって初めて得られる効果である。また、非水系電解液中に、特定塩化合物と、特定環状N化合物とを同時に含有させることで、高温保存後の常温抵抗増加を抑制するという効果もある。下記表3に、高温保存後常温抵抗-初期常温抵抗/初期常温抵抗で算出される、負の大きな値が好ましい常温抵抗変化率を示す。表3から明らかなように、非水系電解液中に、特定塩化合物と、特定環状N化合物とを含有する本発明の非水系電解液を用いて作成した非水系電解液二次電池では、これら化合物の一方を含有する、又は、これら化合物の両方を含有しない非水系電解液を用いて作成した非水系電解液二次電池と比較すると、常温抵抗変化率が大きく改善され、高温保存後に常温抵抗が減少していることがわかる。また、特定塩化合物のみ、もしくは、特定環状N化合物のみを含有する非水系電解液、これら化合物の両方を含有しない非水系電解液を用いて作成した非水系電解液二次電池では、高温保存後常温抵抗が保存前常温抵抗よりも大きくなってしまうことが示されており、両者の同時使用によって初めて得られる効果である。"