誘電体コアと、前記誘電体コアに巻き付けられ、導電部を有するアンテナテープと、シャーシから延在するプリント回路基板と、を備えるアンテナ組立体であって、前記プリント回路基板と前記テープの導電部とが電気的に結合されることを特徴とするアンテナ組立体。前記誘電体コアは衝撃吸収材をさらに備え、前記誘電体コアは前記シャーシ内まで延在するように構成されることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ組立体。前記誘電体コアは第1の部分と第2の部分とを有し、前記第1の部分は前記アンテナテープを受け入れるように構成され、前記第2の部分は前記シャーシ内に挿入されるように構成されることを特徴とする請求項2に記載のアンテナ組立体。前記第1の部分は円形又は楕円形の断面を有し、前記第2の部分はD形の断面を有することを特徴とする請求項3に記載のアンテナ組立体。前記誘電体コアは、前記第2の部分に開口部を有し、前記第2の部分は、前記シャーシに前記誘電体コアを固定するための固定具を受け入れる少なくとも1つの穴を有することを特徴とする請求項4に記載のアンテナ組立体。導電部材が、前記プリント回路基板と前記導電部とを電気的に結合することを特徴とする請求項1に記載のアンテナ組立体。前記導電部材は、前記プリント回路基板と前記導電部との両方にはんだ付けされるワイヤからなることを特徴とする請求項6に記載のアンテナ組立体。前記誘電体コアを覆うように配置されるアンテナカバーと、前記誘電体コアと前記アンテナカバーとの間に配置される衝撃吸収部材とをさらに備えることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ組立体。前記プリント回路基板は前記シャーシから延在するタブに取り付けられ、接地素子により、前記プリント回路基板と前記タブとの電気的接触を得て、前記アンテナを接地することを特徴とする請求項1に記載のアンテナ組立体。前記接地素子はネジからなることを特徴とする請求項9に記載のアンテナ組立体。前記導電部は、前記誘電体コアの周りに二重らせんを形成する第1の導電部材と第2の導電部材とを備えることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ組立体。前記導電部は、前記誘電体コアの一端を覆うように配置される上部部材を備えることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ組立体。サウンドカプセルと、シャーシと、前記シャーシに接続されたアンテナ組立体と、を備える無線マイク組立体であって、前記アンテナ組立体は、前記シャーシ内まで延在する誘電体コアと、前記誘電体コアに巻き付けられ、導電部を有するアンテナテープと、前記シャーシから延在するプリント回路基板とを備え、前記プリント回路基板の少なくとも一部が前記シャーシ内に位置し、前記プリント回路基板と前記テープの導電部とが電気的に結合されることを特徴とする無線マイク組立体。前記プリント回路基板は、前記シャーシから延在するタブに固定されることを特徴とする請求項13に記載の無線マイク組立体。前記誘電体コアは第1の部分と第2の部分とを有し、前記第1の部分は前記アンテナテープを受け入れるように構成され、前記第2の部分は前記シャーシ内に挿入されるように構成されることを特徴とする請求項14に記載の無線マイク組立体。前記第1の部分は円形又は楕円形の断面を有し、前記第2の部分はD形の断面を有することを特徴とする請求項15に記載の無線マイク組立体。前記誘電体コアは、前記第2の部分に開口部を有し、前記第2の部分は、前記シャーシに前記誘電体コアを固定するための固定具を受け入れる少なくとも1つの穴を有することを特徴とする請求項16に記載の無線マイク組立体。導電部材が、前記プリント回路基板と前記導電部とを電気的に結合することを特徴とする請求項13に記載の無線マイク組立体。前記導電部材は、前記プリント回路基板と前記導電部との両方にはんだ付けされるワイヤからなることを特徴とする請求項18に記載の無線マイク組立体。前記誘電体コアを覆うように配置されるアンテナカバーと、前記誘電体コアと前記アンテナカバーとの間に配置される衝撃吸収部材とをさらに備えることを特徴とする請求項13に記載の無線マイク組立体。前記プリント回路基板は前記シャーシから延在するタブに取り付けられ、接地素子により、前記プリント回路基板と前記タブとの電気的接触が得られることを特徴とする請求項13に記載の無線マイク組立体。前記接地素子はネジからなることを特徴とする請求項21に記載の無線マイク組立体。前記導電部は、前記誘電体コアの周りに二重らせんを形成する第1の導電部材と第2の導電部材とを備えることを特徴とする請求項13に記載の無線マイク組立体。前記導電部は、前記誘電体コアの一端を覆うように配置される上部部材を備えることを特徴とする請求項13に記載の無線マイク組立体。導電部を有するアンテナテープを誘電体コアの周りに巻き付け、シャーシから離間した位置にて、前記プリント回路基板を前記シャーシに対して取り付け、前記プリント回路基板と前記導電部とを電気的に結合することを特徴とするアンテナ形成方法。さらに、前記誘電体コアを衝撃吸収材により形成し、前記誘電体コアを前記シャーシ内に配置することを特徴とする請求項25に記載の方法。さらに、固定具により前記誘電体コアを前記シャーシに固定することを特徴とする請求項25に記載の方法。さらに、前記誘電体コアに第1の部分と第2の部分とを形成し、前記第1の部分の周りに前記アンテナテープを巻き付け、前記第2の部分を前記シャーシ内に挿入することを特徴とする請求項25に記載の方法。さらに、前記プリント回路基板と前記導電部との両方に導電部材をはんだ付けし、前記プリント回路基板を接地素子により固定することを特徴とする請求項25に記載の方法。さらに、前記導電部に、前記誘電体コアの周りに二重らせんを形成する第1の部材と第2の部材とを形成することを特徴とする請求項25に記載の方法。さらに、前記導電部に、前記誘電体コアの一端を覆うように配置される上部部材を形成することを特徴とする請求項25に記載の方法。添付図面を参照して、本開示に係る種々の構成例を以下に説明するが、添付図面は本開示の一部であり、特許請求の範囲に記載される本発明の種々の構成を例示するものである。また、各部や各構成については、他の具体的な配置を用いることもでき、本開示の主旨を逸脱しない範囲で、構造的、機能的変形例が可能である。また、本明細書では、本開示の種々の特徴や構成要素の例を説明するために、上部、下部等の用語を用いるが、例えば、図中に示す方向や一般的な使用状況での方向に基づいて、説明の都合上、こうした用語を用いている。本明細書のいずれの部分においても、特許請求の範囲内に含まれるように各構造について特定の三次元的又は空間的方向付けを必要とするものではない。図1及び図2は、一般に、アンテナラップ又はテープ120を有する誘電体コア130と、プリント回路基板PCB110と、アンテナカバー114とを備えるアンテナ100を示す。アンテナ100は、ハンドヘルドマイクのシャーシ104に固定される。ハンドヘルドマイクは、無線送信のための無線送信器を備える。マイクは、一般に音声入力を受けるためのトランスデューサ素子又はサウンドカプセルを有する。トランスデューサ素子は、ダイナミック、コンデンサ、リボン、その他の既知のトランスデューサ素子であればよい。結合ワイヤ106又はフレキシブルケーブル図示せず等の導電素子は、アンテナテープ120の導電部122をPCB110に電気的に結合することができ、また、これら2つの構成部品の間の歪み緩和を行う接続インターフェースとして作用する。接地素子としてネジ112を用いることができるが、この接地素子を用いて、ワイヤ106付近でPCB110をシャーシ104に接続し、適切な接地基準を得ることができる。誘電体コア130は、PCB110付近でシャーシ104に取り付けることができる。PCB110は、シャーシ壁105を通り越して、ハンドヘルドマイクの開口部144内まで延在する。また、アンテナカバー114の内部領域と誘導体コア130の端部との間に、衝撃吸収発泡体の小片からなる衝撃吸収部材146を配置して、アンテナの取り扱いを誤った場合の落下衝撃時の衝撃エネルギーを吸収する衝撃吸収性能を付加することができる。一実施形態において、衝撃吸収部材146はポロンパッドにより形成することができる。また、結合ワイヤ106により、PCB110とアンテナ100と間の歪みが緩和される。特に、結合ワイヤ106は、落下衝撃時に切断されることなく自在に動けるように、長さを長めにしてワイヤにゆとりを持たせればよい。これにより、アンテナが落下したり、取り扱いを誤ったりした場合や、アンテナ100がPCB110に対して相対的に移動した場合のアンテナ100の衝撃吸収性能が高くなる。アンテナ100を適切にフィードするために、無線周波数RF信号は、適切にグラウンドを基準とする必要がある。シャーシ104とPCB110との間に接地ネジ112を設けて、接地基準として作用させることができる。図3及び図4に示すように、シャーシ104には、シャーシ104から延在してPCB110を保持するためのL字型タブ又はフランジ116が設けられている。PCB110は、シャーシ104から離間した位置で、接地ネジ112によりタブ116に固定される。これにより、PCB110はマイクのシャーシ104のさらに外側に延在し、アンテナ100とPCB110との距離を短くすることができ、アンテナ100のRF送信が良好になる。また、シャーシ104には、スリーブ148のネジ筋と噛み合うネジ筋118を設けることができる。スリーブ148は、無線マイクの外部ハンドル又はグリップとして機能するとともに、マイクを動作させるためのバッテリを覆う外部収納部としても機能することができる。1以上のネジ140がネジ穴142と位置合わせされ、シャーシ104上においてアンテナカバー114と誘電体コア130とを適切な位置に保持する。なお、アンテナカバー114をシャーシ104に固定する方法として、他の方法も考えられる。図5及び図6は、誘電体コア130の一実施形態を示す。図5は、アンテナテープ120を巻き付ける前の誘電体コア130を示し、図6は、アンテナテープ120を巻き付けた後の誘電体コア130を示す。誘電体コア130は剛性がないので、落下応力を吸収して、アンテナ100のPCB110や電気接触部の保護に役立つ。誘電体コア130を形成する好適な材料は熱可塑性ウレタンTPUであり、アンテナ100の落下衝撃時の衝撃エネルギーを良好に吸収する。誘電体コア130は、第1の円筒部132と、第2の細長部134とを備えている。第1の円筒部132は、アンテナテープ120を受け入れるように構成され、第2の細長部134は、マイクのシャーシ104内に挿入されるように構成される。第1の円筒部132は、アンテナテープ120を受け入れる円形断面を有していればよい。第2の細長部134は、組み立て時に誘電体コア130がPCB110に干渉しないように、シャーシ104のL字型タブ116及びPCB110と連結する平坦面を有するD形の断面、あるいは、部分的曲面を有する形状であればよい。特に、D形状は、シャーシ104内の開口部144とタブ116とPCB110とにより形成されるシャーシ104内部形状に対応するので、シャーシ104内でタブ116とPCB110の周りに誘電体コア130を配置することができる。第2の細長部134を追加することにより、アンテナ100に良好な衝撃吸収特性を与えることができる。また、第2の細長部134は、第2の細長部134の全長にわたって設けられ、かつ、第1の円筒部132まで延在する開口部133を有する。また、第2の細長部134には、1以上のネジ140を介して誘電体コア130とアンテナカバー114とをシャーシ104に固定するための2つの穴136が設けられている。第2の細長部134におけるノッチ138は、接地ネジ112の一端と誘電体コア130との間に隙間を形成する凹部となる。これにより、接地ネジ112は、誘電体コア130に接触せずにシャーシ104内のタブ116を完全に通り越して延在することができるので、ネジ112はPCB110に対する誘電体コア130の位置決めに影響を与えることがない。2つの穴136は、ネジ140と噛み合うのに好適な形状とすることができる。ネジ140はタッピングネジとすることができる図3参照。これにより、シャーシ104に対する機械的噛合接続部分が低コストで得られる。なお、誘電体コア130を他の形状や構成に変更することもできる。例えば、図5Aに示すように、他の所要の機械的特徴に対応するように第1の部分132Aを楕円形に形成することもできる。図7A~7Cは、アンテナ100及び誘電体コア130とともに使用されるアンテナテープ120A、120B、120Cを示す。図8A~8Cは、それぞれ、誘電体コア130の周りに巻き付けられ図7A~7Cのアンテナテープを示す。図7A~7Cに示すように、アンテナテープ120A、120B、120Cは、導電部122A、122B、122Cと、基板部124A、124B、124Cとを備えている。導電部122A、122B、122Cは銅箔により形成することができ、基板部124A、124B、124Cは、粘着性の裏張りを有するポリエステル材料により形成することができる。また、他の材料も考えられる。アンテナテープ120A、120B、120Cは、既知の方法により導電部122A、122B、122Cを基板部124A、124B、124Cに取り付けることにより形成することができる。導電部122A、122B、122Cの寸法、長さ、方向、形状等は、アンテナ性能を最適にするように構成されればよい。図7Aに示すように、導電部122Aには、第1の水平部126Aと、傾斜部128Aと、第2のほぼ水平な上部129Aとが形成され、適切な送信特性を得ることができる。他の実施形態を図7Bに示す。本実施形態は、導電部122Bが、第1の水平部126Bと、傾斜部128Bと、第2のほぼ水平な上部129Bとを備える点については図7Aの実施形態と同様である。しかし、導電部122Bには、第1の水平部126Bに対してほぼ直角に形成された垂直部125Bと、第2のほぼ水平な上部129Bから突出した位置で円形に形成された上部部材127Bとが設けられている。このようなアンテナテープの設計により、低周波数域の送信においてマイク性能を高めることができる。図7A及び図7Bに示す各実施形態では、径の大きい上部部材127Bを除いて、導電部122A、122Bの幅を1インチ又は2.54mmとすることができる。なお、それ以外の寸法であっても、アンテナ100の適切な性能が得られる。図7Cに示す他の実施形態において、導電部122Cには、いずれもほぼ直線状に傾斜した第1の導電部材123Cと第2の導電部材125Cとを形成することができる。第1の導電部材123Cと第2の導電部材125Cは、アンテナテープ120Cの下部で交差することができる。また、導電部122Cには、第1の導電部材123Cと第2の導電部材125Cとの交差部付近に、アンテナテープ120Cに対してほぼ直角に形成された垂直部126Cが設けられている。アンテナテープ120Cを誘電体コア130に巻き付けるときに第1の導電部材123Cと第2の導電部材125Cとの接続部を形成するように、アンテナテープ120Cに対してほぼ直角に2つの垂直部127Cを形成することができる。また、他の実施形態では、第1の導電部材123Cと第2の導電部材125Cとの接続部を形成するように、これら2つの部材の上部付近に、図7Bに示す上部部材127Bと同様の丸形の上部部材図示せずを形成することもできる。他の実施形態において、アンテナ100は、1枚のフレキシブルPCB上に形成され、あるいは、PCB110の一部として形成され、PCB110をシャーシ104に組み付けた後に誘電体コア130に巻き付けられる。特に、アンテナテープ120の導電部122は特定の長さとピッチの線部にすぎないので、PCB110の一部として製造することができる。本実施形態では、アンテナテープ120Cに粘着性の裏張りを付加して、アンテナテープを誘電体コア130に巻き付けることができるようにする。これにより、PCB110及び導電部122にワイヤ106を接続する際のはんだ作業と、それにかかるコストがなくなるが、PCB材料の利用にコストがかかることもある。図8Aは、誘電体コア130の第1の円筒部132に巻き付けられた図7Aのアンテナテープ120Aを示す。図8Aに示すように、導電部122Aは、誘電体コア130の周りを2回半周回して巻き付けられている。図8Bは、誘電体コア130の第1の円筒部132に巻き付けられたアンテナテープ120Bを示す。図8Bに示すように、導電部122Bは、誘電体コア130の周りを2回半周回して巻き付けられている。さらに、垂直部125Bが誘電体コア130の下部を覆うように折れ曲がり、上部部材127Bが誘電体コア130の第1の円筒部132の上部を覆うように折れ曲がっている。図8Cは、誘電体コア130の第1の円筒部132に巻き付けられたアンテナテープ120Cを示す。誘電体コア130の周りにアンテナテープ120Cを巻き付けるとき、第1及び第2の部材123C、125Cは誘電体コア130を取り囲む二重らせんを形成する。第1の導電部材123Cと第2の導電部材125Cは、それぞれ、誘電体コア130の周りを約2回周回して巻き付けられている。これにより、第1の導電部材123Cに対応して誘電体コア130に上向きに巻き付き、さらには、2つの上部垂直部127Cを介して誘電体コア130の上面を通るヘリカルアンテナと、そして、第2の導電部材125Cに対応して誘電体コア130に下向きに巻き付く第2のヘリカルとが形成される。また、第1の方向に上向きヘリカル巻きを形成する第1の導電部材123Cと、反対方向に下向きヘリカル巻きを形成する第2の導電部材125Cは、いずれもPCB110からのRFフィードにて終わる。第1の導電部材123Cと第2の導電部材125Cは、いずれも、動作時にはPCB110のRFフィードに接続されることが可能である。これは、導電部材122CがPCB110のRFフィードに戻って終わることから、図7A及び図7Bに示す実施形態とは異なる。あるいは、他の実施形態において、第2の導電部材125Cを、PCB110のRFフィードに接続するのではなく、接地させることもできる。アンテナを組み立てるには、誘電体コア130にアンテナテープ120を巻き付ける。次に、ネジ112により、PCB110をシャーシ104のL字型タブ116に固定する。接地ネジ112を取り付けるとき、このネジが、塗料又は仕上げ剤がマスキングされているL字型タブ116の導電領域に対して、PCB110の導電領域を押し付け、PCB110とシャーシ104とのRF接地を行うための電気接地接続部を形成している。PCB110とシャーシ104との接触を高めるために、ネジ穴付近のはんだマスクを除去し、ペーストを付加することで、接触領域を大きくし、接地基準の一貫性を高めることができる。そして、PCB110上の銅パッド又は銅メッキしたスルーホールにより、結合ワイヤ106又はフレキシブルケーブルをPCB110にはんだ付けすればよい。そして、ワイヤ106又はフレキシブルケーブルをアンテナテープ120の導電部122にはんだ付けすればよい。次に、誘電体コア130をシャーシ104内に挿入し、アンテナカバー114を誘電体コア130に被せる。誘電体コア130とアンテナカバー114は、いずれも、アンテナカバー114を通って、誘電体コア130の第2の細長部134の穴136内に挿入されるタッピングネジ140によって、シャーシ104に固定される。他の実施形態において、PCB110から延在するリジッドフレックス基板を用いることもでき、このリジッドフレックス基板の端部を銅メッキすることもできる。そして、このメッキ済みリジッドフレックス基板をアンテナの導電部に直接はんだ付けすれば、結合ワイヤ106の必要がなくなり、結合ワイヤ106又はフレキシブルケーブルをアンテナ100及びPCB110にはんだ付けする必要がなくなる。本開示のアンテナの各実施形態は、小型マイクシャーシに取り付ける際に導電体の長さを変更することでチューニングを行い、470~950MHzにわたって13の比帯域幅を達成することができる。また、本開示の各実施形態は、将来的にいかなるハンドヘルド無線装置においても実施できる。このような装置として、金属シャーシとアンテナカバーを用い、同様の周波数帯域で動作する装置が考えられるが、これらに限定されるものではない。本明細書の読み手は、これらの各例は本発明を例示するための記載にすぎず、本発明を限定するものではないことを理解すべきである。本発明から逸脱しない範囲で、上述の具体的な構造について多数の変更を行うことができる。本発明について、現段階で好ましい実施形態を含む具体例を用いて詳細に説明したが、当該分野の技術者は、上述のシステム及び方法について多数の変更や置換を行えることがわかるであろう。したがって、本発明の精神と主旨は、添付の特許請求の範囲に記載されるように広く解釈されるべきである。