被検体が置かれる空間に静磁場を発生させる静磁場発生手段と、前記被検体に高周波磁場パルスを送信する送信手段と、前記被検体から発生する核磁気共鳴信号を受信する受信手段と、前記各磁気共鳴信号に位置情報を付加するための位相エンコード傾斜磁場を印加する傾斜磁場印加手段と、前記受信手段が受信した前記核磁気共鳴信号から画像を再構成する画像再構成手段と、前記送信手段と、前記受信手段と、前記傾斜磁場印加手段と、前記画像再構成手段との動作を制御して計測画像を取得する計測制御手段と、を備える磁気共鳴撮影装置であって、前記受信手段は、計測対象とする複数の物質の数以上の受信コイルを備え、受信した前記核磁気共鳴信号を前記受信コイル毎に異なるk空間に配置し、前記計測制御手段は、前記複数の物質をそれぞれ異なるシフト量だけ画像上で空間的にシフトさせて前記受信コイル毎に計測画像を取得するシフト計測手段と、前記各受信コイルの感度分布を用い、前記シフト計測手段で取得した計測画像を前記複数の物質毎の計測画像に分離する分離手段と、前記分離手段で分離後の物質毎の計測画像において、前記シフト量を補正するシフト補正手段と、を備えることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項1記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記シフト計測手段は、前記複数の物質それぞれについて、当該物質の縦磁化のみを強度変調する周波数選択パルスを照射するプリパルスシーケンスと本計測シーケンスとを含む撮影シーケンスを実行し、前記撮影シーケンスは、前記本計測シーケンスの位相エンコード毎に、前記プリパルスシーケンスにおいて、前記周波数選択パルスが、異なる2種のフリップ角で交互に照射されるよう制御することを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項2記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記周波数選択パルスの異なる2種のフリップ角は、極性が正負逆であり、かつ、当該周波数選択パルスで強度変調する物質の強度変調後の縦磁化の絶対値を等しくする値であることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項1記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記計測制御手段は、1つの物質の計測画像の信号に残留する他の物質の信号を除去する残留信号除去手段をさらに備えることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項1記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記シフト計測手段は、各物質を、SNRが最大となる方向にシフトさせて前記受信コイル毎の計測画像を取得し、前記シフトさせる方向は、前記各受信コイルの感度分布から算出されたSNRの指標となるgファクタマップを用いて決定されることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項1記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記シフト計測手段は、位相エンコードを間引いて計測し、前記分離手段は、前記各受信コイルの感度分布を用い、さらに、前記受信コイル毎の計測画像上の折り返しを除去することを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項2記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記周波数選択パルスの異なる2種のフリップ角は、0度と、当該周波数選択パルスで強度変調する物質の強度変調後の縦磁化を0とする値と、であることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項2記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記周波数選択パルスの異なる2種のフリップ角は、0度と180度と、であることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項6記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記位相エンコードを間引いて計測する軸は、前記各受信コイルの感度分布から算出される、SNRの指標となるgファクタマップを用いて決定されることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項1記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記分離手段は、前記シフト計測手段が取得した前記受信コイル毎の計測画像から前記感度分布を算出することを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項2記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記本計測シーケンスは、磁気共鳴スペクトロスコピックイメージングおよびエコープラナースペクトロスコピックイメージングシーケンスのいずれかであることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項1記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記複数の物質は、水と代謝物であり、前記代謝物のシフト量は0とすることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項1記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記分離手段が用いる感度分布は、前記計測対象物質それぞれのシフト量に応じて、当該計測対象物質の物質数だけ作成されることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項1記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記分離手段は、分離する際、前記受信コイル毎の計測画像を、各軸方向に倍の大きさを有する倍撮影視野に展開して物質毎の計測画像を算出し、シフト補正手段は、さらに、展開後の前記物質毎の計測画像から展開前の撮影視野に対応する画像を抽出し、前記受信手段は、分離する物質毎に展開して分離する領域数の受信コイルを少なくとも備えることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。請求項14記載の磁気共鳴撮影装置であって、前記分離手段が用いる感度分布は、計測対象物質の中で予め定めた基準物質の感度分布と、他の計測対象物質の感度分布とを備え、前記基準物質の感度分布は、予め作成された倍撮影視野の前記受信コイルの感度分布を、当該基準物質のシフト量に応じてシフトさせて作成され、他の計測対象物質の感度分布は、前記基準物質の感度分布から、撮影視野の感度分布を抽出し、当該抽出した感度分布を、各計測対象物質の、前記基準物質のシフト量に対する相対シフト量に応じてシフトさせた後、0パディングして倍撮影視野の感度分布として、当該他の計測対象物質数だけ作成されることを特徴とする磁気共鳴撮影装置。上述のとおり、MRS/MRSI計測では、渦電流補正や、生体内温度測定のために、代謝物だけでなく水信号も取得したいという要求がある。しかし、水信号と代謝物信号とをともに取得するためには、水信号を抑制する代謝物計測と水信号を抑制しない水信号計測とをそれぞれ実施する必要ある。特にMRSIでは、代謝物画像と同じマトリクス数の水画像を計測しなければならないため、実質的な計測時間が顕著に増大する。これは、水と代謝物に限らず、共鳴周波数が異なる複数の物質間でも同様で、互いの信号の影響を排除し、計測時間を延長せずに複数の物質の画像を、それぞれ別個に取得したいという要望がある。本発明は、上記事情に鑑みて成されたもので、計測時間を延長せずに、例えば、水画像と代謝物画像といった、化学シフトが異なる複数の物質の画像を取得する技術を提供することを目的とする。本発明は、例えば、水画像と代謝物画像といった化学シフトが異なる所望の複数の物質の画像を、1回の撮影シーケンスの実行で取得する。このとき、プリパルスを印加し、分離したいそれぞれの物質の信号が画像上でシフトするように計測し、分離する物質の数以上の受信コイルで受信する。シフトさせた信号から再構成した画像を、それぞれの受信コイルの感度分布を用いて、個々の物質の画像に分離する。そして、シフトさせた画像の位置を元に戻す補正を行う。さらに、計測および分離処理の誤差による他物質の残留信号を分離後のスペクトル画像を用いて除去する。具体的には、被検体が置かれる空間に静磁場を発生させる静磁場発生手段と、前記被検体に高周波磁場パルスを送信する送信手段と、前記被検体から発生する核磁気共鳴信号を受信する受信手段と、前記各磁気共鳴信号に位置情報を付加するための位相エンコード傾斜磁場を印加する傾斜磁場印加手段と、前記受信手段が受信した前記核磁気共鳴信号から画像を再構成する画像再構成手段と、前記送信手段と、前記受信手段と、前記傾斜磁場印加手段と、前記画像再構成手段との動作を制御して計測画像を取得する計測制御手段と、を備える磁気共鳴撮影装置であって、前記受信手段は、計測対象とする複数の物質の数以上の受信コイルを備え、受信した前記核磁気共鳴信号を受信コイル毎に異なるk空間に配置し、前記計測制御手段は、前記複数の計測対象物質をそれぞれ異なるシフト量だけ画像上で空間的にシフトさせて前記受信コイル毎に計測画像を取得するシフト計測手段と、前記各受信コイルの感度分布を用い、前記シフト計測手段で取得した計測画像を前記複数の物質毎の計測画像に分離する分離手段と、前記分離手段で分離後の物質毎の計測画像において、前記シフト量を補正するシフト補正手段と、を備えることを特徴とする磁気共鳴撮影装置を提供する。本発明によれば、計測時間を延長せずに、例えば、水画像と代謝物画像といった、化学シフトが異なる複数の物質の画像を取得できる。<<第一の実施形態>>以下、本発明を適用する第一の実施形態について図面を参照し説明する。以下、本実施形態では、二次元の水画像と代謝物画像を同時に取得する場合を例に挙げて説明する。まず、本実施形態の磁気共鳴撮影装置について説明する。図1は、本実施形態のMRI装置の外観図である。図1は、ソレノイドコイルで静磁場を生成するトンネル型磁石を用いた水平磁場方式のMRI装置100である。図1は、開放感を高めるために磁石を上下に分離したハンバーガー型の垂直磁場方式のMRI装置101である。また、図1は、図1と同じトンネル型磁石を用い、磁石の奥行を短くし且つ斜めに傾けることによって、開放感を高めたMRI装置102である。本実施形態では、これらの外観を有するMRI装置のいずれを用いることもできる。なお、これらは一例であり、本実施形態のMRI装置はこれらの形態に限定されるものではない。本実施形態では、装置の形態やタイプを問わず、公知の各種のMRI装置を用いることができる。以下、本実施形態では、水平磁場方式のMRI装置100を用いる場合を例にあげて説明する。また、静磁場方向をz方向、それに垂直な2方向のうち、測定対称の被検体を載置するベッド面に平行な方向をx方向、他方向をy方向とする座標系を用いる。まず、本実施形態のMRI装置の装置構成を説明する。図2は、本実施形態のMRI装置100の機能構成図である。本図に示すように本実施形態のMRI装置100は、静磁場発生磁石11と、傾斜磁場発生コイル12と、高周波磁場コイル系13と、制御装置14と、傾斜磁場電源15と、シンセサイザ16と、変調装置17と、増幅器18と、AD変換器19と、計算機20と、を備える。シンセサイザ16は高周波を発生し、変調装置17は、シンセサイザ16が発生させた高周波を波形整形、電力増幅し、高周波磁場コイル系13に電流を供給する。高周波磁場コイル系13は、供給された電流により測定対象10の核スピンを励起する高周波磁場を発生させ、測定対象10に照射する。傾斜磁場電源15は、傾斜磁場発生コイル12に電流を供給し、電流を供給された傾斜磁場発生コイル12は傾斜磁場を発生し、測定対象10からの磁気共鳴信号である高周波信号を空間的な位置に応じて変調する。高周波磁場コイル系13は、変調された高周波信号を受信する。増幅器18は、高周波磁場コイル系3が受信した高周波信号を増幅する。AD変換器19は、増幅された高周波信号をA/D変換し、計算機20に入力する。制御装置14は、計算機20からの指示に従って、各装置を動作させる。計算機20は、入力された信号をデータ処理し保存するとともに、予め保持されるタイムチャートに従って各装置が動作するように制御を行う。計算機20は、CPUとメモリと記憶装置とを備え、記憶装置に予め保持されたプログラムをメモリにロードして実行することにより、各種の演算処理、制御処理を実現する。本実施形態のMRI装置100は、以上の装置により、図3に示すように、測定対象10がおかれる空間に静磁場を発生させる静磁場発生部110と、測定対象に高周波磁場を照射するRFパルス送信部120と、RFパルス送信部120が送信した高周波磁場に起因する高周波信号を検出する信号受信部130と、高周波信号に空間情報を付与する傾斜磁場を印加する傾斜磁場印加部140と、信号受信部130が受信した高周波信号から画像を再構成する画像再構成部150と、RFパルス送信部120と傾斜磁場印加部140と信号受信部130と画像再構成部150との動作を制御する計測制御部160と、の各機能を実現する。静磁場発生部110は、静磁場発生磁石11により実現される。RFパルス送信部120は、高周波磁場コイル系13のうち高周波磁場の照射に係る部分と、シンセサイザ16と、変調装置17と、制御装置14のうち高周波磁場を印加するハードウェアおよび制御ソフトウェアとにより実現される。信号受信部130は、高周波磁場コイル系13のうち高周波磁場の検出に係る部分と、増幅器18と、AD変換器19と、制御装置14のうち高周波磁場を検出するハードウェアおよび制御ソフトウェアとにより実現される。傾斜磁場印加部140は、傾斜磁場発生コイル12と、傾斜磁場電源15と、制御装置14のうち傾斜磁場を印加するハードウェアおよび制御ソフトウェアにより実現される。計測制御部160は、制御装置14および計算機20の計測制御に係るハードウェアおよび制御ソフトウェアにより実現される。画像再構成部150は、計算機20のデータ処理に係るハードウェアおよび制御ソフトウェアにより実現される。なお、構成によっては、これらRFパルス送信部120、信号受信部130、傾斜磁場印加部140、計測制御部160、画像再構成部150は、ハードウェアやソフトウェアを共用し分離できない場合もある。例えば、高周波磁場コイル系13が高周波磁場の送信コイルと受信コイルを兼用する送受兼用コイルの高周波磁場コイルで構成される場合、この高周波磁場コイルはRFパルス印加部にも信号受信部130にも属する。また、高周波磁場の印加や検出、傾斜磁場による変調などは、それぞれ独立に動作するものではないため、各部に属する制御ソフトウェアには、それら動作を統合する部分が含まれる。なお、本構成は典型的な構成を示したもので、これに限るものでない。次に、高周波磁場コイル系13について詳述する。本実施形態では、異なる共鳴周波数の複数の物質の信号を同時に計測し、再構成画像において分離する。分離において、測定対象10から発生する磁気共鳴信号を受信するアンテナの感度分布を用いる。このため、本実施形態では、高周波磁場コイル系13において、受信コイルを複数備える。その数は、少なくとも、分離する物質の数以上とする。以下、本実施形態では、分離する物質を、水と任意の代謝物との2つとし、受信コイルを2つ備える場合を例にあげて説明する。図4は、本実施形態の高周波磁場コイル系13の構成を説明するための図である。本実施形態の高周波磁場コイル系13は、RFコイル21、22、23と、デチューニング回路24、25、26とを備える。RFコイル21はRFパルス印加部に属し、測定対象10に励起パルスを送信するアンテナとして機能する。以後、送信RFコイル21と呼ぶ。送信RFコイル21は、コイルとコンデンサとを備え、コイルのインダクタンスとコンデンサの容量とは、磁気共鳴信号の共振周波数に合致するよう調整される。RFコイル22およびRFコイル23は信号受信部130に属し、受信コイルとして機能する。受信コイル22および受信コイル23は、コイルとコンデンサとを備え、コイルインダクタンスとコンデンサ容量とは、送信RFコイル21と同様に、磁気共鳴信号の共振周波数に合致するよう調整される。受信コイル22および23はそれぞれ別の増幅器18に接続され、取得される高周波信号は別個に計算機20に渡される。なお、本実施形態では、受信コイル22および受信コイル23は、それぞれループコイルであり、その感度分布から算出する後述の感度行列Cが逆行列を持つように配置される。例えば、本図に示すように、xz平面にそのループ面が平行になるよう配置される。デチューニング回路24、25、26は、高周波磁場の送信時と受信時とに、それぞれ受信コイル22、23と送信RFコイル21とのLC共振周波数を磁気共鳴信号の周波数からずらし、コイル間の干渉を防ぐ。すなわち、励起パルス印加時には、制御装置14からの制御信号に基づき、デチューニング回路25、26を動作させて、受信コイル22、23がアンテナとして機能しないようにこれらのLC共振周波数を磁気共鳴信号の周波数からずらす。また、信号検出時には、制御装置14からの制御信号に基づき、デチューニング回路24を動作させて、送信RFコイル21がアンテナとして機能しないように送信RFコイル21のLC共振周波数を磁気共鳴信号の周波数からずらす。なお、本構成は典型的な例を示したもので、RFコイルの個数や形状、デチューニング回路などはこれに限られない。例えば、信号検出に使用する受信コイルの個数は3つ以上であってもよい。また、測定対象10の周囲を囲むよう配置されていてもよい。また、複数のRFコイルが送受信兼用であっても構わない。また、それぞれのRFコイルは、円形、四角形、鳥かご形、蝶型、鞍型など様々な形状でよく、コンデンサの配置も特に制限はない。また、図では簡単のため、デチューニング回路24、25、26はそれぞれ1箇所しか記されていないが、デチューニングの効果を高めるために複数箇所に設置してもよい。次に、計測制御部160の処理について詳述する。本実施形態の計測制御部160は、上述のように、RFパルス送信部120、信号受信部130、傾斜磁場印加部140、画像再構成部150の動作を制御し、MRI装置100で撮影を実行する。このとき、本実施形態の計測制御部160は、1回の画像取得シーケンスの実行により、水と代謝物質との画像を取得するよう各部を制御する。具体的には、水信号のみを画像上でシフトするように計測し、得られたエコー信号からスペクトル画像を再構成する。そして、複数の受信コイルの感度分布を用い、このスペクトル画像を、水信号がシフトしたスペクトル画像と代謝物スペクトル画像と、に分離する。分離後、水シフトスペクトル画像のシフトを補正して正しい位置に戻した水スペクトル画像を得る。さらに、代謝物スペクトル画像に残留した水信号を分離した水シフトスペクトル画像と水スペクトル画像とを用いて除去する。これを実現するため、本実施形態の計測制御部160は、図3に示すように、シフト計測部210と、分離処理部220と、シフト補正部230と、残留信号除去部240と、を備える。以下、各部の機能の詳細について説明する。シフト計測部210は、計測対象の複数の物質の信号を、それぞれ異なるシフト量でシフトさせてスペクトル画像を取得する、シフト計測処理を行う。本実施形態では、水と任意の代謝物との2つを計測対象としているため、水信号のみが計測画像上でシフトするように計測する。計測画像は、受信コイル22、23毎に取得したk空間二次元、時間一次元の三次元データを、それぞれ再構成し、受信コイル22、23毎に得る。以後、受信コイル22、23毎に取得したk空間二次元、時間一次元の三次元データを、単にk-tデータと呼ぶ。まず、本実施形態のシフト計測部210が上記k-tデータを収集するために実行するパルスシーケンスについて説明する。なお、このパルスシーケンスは、予め計算機20の記憶装置に保持される。シフト計測部210は、このパルスシーケンスに従って、RFパルス送信部120、信号受信部130、傾斜磁場印加部140を制御する。シフト計測部210が実行するパルスシーケンスは、水信号の縦磁化のみを所定の強度に変調するプリパルスシーケンスと、所望の領域からの信号を画像化する領域選択型MRSIパルスシーケンスとから構成される。まず、本計測パルスシーケンスについて説明する。この本計測パルスシーケンス300の一例を図5に示す。図5において、横軸に時間、縦軸に高周波磁場RF、x、y、z方向の傾斜磁場Gx、Gy、Gzをとり、それぞれの動作タイミングと強度とを表す。また、ADは信号取得期間を表す。以下、本明細書の各パルスシーケンスにおいて、同様とする。図5に示す本計測パルスシーケンス300は、公知のMRSIパルスシーケンスである。本実施形態の本計測パルスシーケンス300では、1つの励起パルスRF1と、2つの反転パルスRF2、RF3と、傾斜磁場パルスGs1、Gs1’、Gs2、Gs3とを用いて、所定の関心領域を選択的に励起し、この関心領域からのFID信号FID1を得る。なお、励起パルスRF1および、反転パルスRF2、RF3の各パルスの時間積分が1/2になるタイミングを、それぞれパルス中心301、302、303と呼ぶ。図5の本計測パルスシーケンス300による動作を、図6を用いて簡単に説明する。図6は、この本計測パルスシーケンス300によって励起される領域を説明するための図である。なお、図6、、は、それぞれ、位置決め用のトランス像410、サジタル像420、コロナル像430である。まず励起パルスRF1と傾斜磁場パルスGs1、Gs1’とを印加して、z方向の断面401を励起する。その後、反転パルスRF2と傾斜磁場Gs2とを印加し、z方向の断面401とy方向の断面402が交差する領域における核磁化のみを反転する。このとき、パルス中心301と302との時間差がTE/4となるように反転パルスRF2と傾斜磁場Gs2の印加タイミングを制御する。続いて、反転パルスRF3と傾斜磁場Gs3とを印加し、z方向の断面401、y方向の断面402およびx方向の断面403が交差する関心領域404における核磁化のみを反転する。このとき、パルス中心302と303との時間差がTE/2となるように反転パルスRF3と傾斜磁場Gs3の印加タイミングを制御する。その後ADを開始し、自由誘導減衰信号FID1を取得する。自由誘導減衰信号FID1の信号取得期間Tp1は、所望のスペクトル帯域とサンプリング点数を設定することにより決定する。傾斜磁場Gd1~Gd6および傾斜磁場Gd1’~Gd6’は励起パルスRF1で励起される核磁化の位相をリフェイズし、反転パルスRF2、RF3で励起される核磁化の位相をディフェイズするための傾斜磁場である。また、励起パルスRF1の後には、位相エンコード傾斜磁場Gp1、Gp2が印加される。位相エンコード傾斜磁場Gp1、Gp2は、その強度を1回の励起ごとに変化させて、関心領域404から発生する核磁気共鳴信号に位置情報を付与する。本実施形態では、例えば、Gp1をN1回、Gp2をN2回変化させるものとすると、Gp1を1変化させる毎にGp2をN2回変化させる。したがって、計測全体ではN1×N2回の組み合わせでGp1およびGp2を変化させる。このようにして得られたN1×N2の核磁気共鳴信号FID1をk空間上に配置することによって関心領域404からのk-tデータを得る。次に、本計測パルスシーケンス300に先立って実行されるプリパルスシーケンスについて説明する。本実施形態のプリパルスシーケンス310の一例を図7に示す。本実施形態のプリパルスシーケンス310は、水に含まれる核磁化のみを選択的に励起する高周波磁場パルスRFCと、水の横磁化をスポイルするための傾斜磁場Gsp1~Gsp3とから構成される。本実施形態の水選択パルスRFCは、例えば、水共鳴周波数を中心周波数とし、励起帯域を狭めたガウス型の高周波磁場パルスを用いる。また、水選択パルスRFC照射後にx軸、y軸、z軸方向のいずれか、または全てのスポイラー傾斜磁場Gsp1~Gsp3を印加する。本実施形態では、水に含まれる核磁化のみ選択的に励起するため、水選択パルスRFCとして2種の異なるパルス強度を持つRFパルスを用いる。これらをそれぞれ、水選択パルスRFC1、RFC2と呼ぶ。水選択パルスRFC1、RFC2は、代謝物の縦磁化をMm、水選択パルスRFC1によって強度変調された水の縦磁化をMw1、水の縦磁化Mw1を励起することによって得られる信号をS1、水選択パルスRFC2によって強度変調された水の縦磁化をMw2、水の縦磁化Mw2を励起することによって得られる信号をS2とすると、MmとMw1とが平行、MmとMw2とが反平行、S2=S1×expという条件を満たすよう調整する。各水選択パルスRFC1、RFC2のパルス強度は、予め算出され、計算機20に記憶される。なお、図7には、水選択パルスRFCの照射回数が1回のプリパルスシーケンス310を例示しているが、プリパルスシーケンス310内での水選択パルスRFCの照射回数はこれに限られない。2回以上の照射で上記条件を実現してもよい。本実施形態のシフト計測部210は、パルスシーケンスとして、本計測パルスシーケンス300の位相エンコード1ステップ毎に、水選択パルスRFC1およびRFC2が交互に照射されるよう、プリパルスシーケンス310を実行し、受信コイル毎のk-tデータを取得する。以下において、水信号の縦磁化のみを所定の強度に変調するプリパルスシーケンス310と本計測パルスシーケンス300とから成るパルスシーケンスを、水シフトシーケンスと呼び、水シフトシーケンスを用いてk-tデータを取得する計測を水シフト計測と呼ぶ。ここで、水シフトシーケンスによる水シフト計測の詳細を、図8および図9を用いて説明する。ここでは、水信号を画像上のx方向にシフトさせる場合を説明する。これらの図において、x、y方向の位相エンコード傾斜磁場をそれぞれGp1、Gp2とし、k空間上のkx方向、ky方向の座標をそれぞれkxn1、kyn2、これらに対応する位相エンコード傾斜磁場強度をそれぞれGpxn1、Gpyn2、各位相エンコードステップの総数をそれぞれN1、N2とする。なお、n1、n2、N1、N2は自然数であり、n1≦N1、n2≦N2とする。さらに、位相エンコード傾斜磁場Gpxn1、Gpyn2がそれぞれ0となるn1、n2をそれぞれv1、v2とした場合、k空間座標をk空間の中心と定義する。本実施形態のシフト計測部210は、n1が奇数であれば水選択パルスRFC1を、n1が偶数であれば水選択パルスRFC2を、それぞれプリパルスシーケンス310において照射するよう制御する。図8は、シフト計測部210による水シフト計測処理の処理フローである。シフト計測処理開始の指示を受け付けると、シフト計測部210は、位相エンコードステップのカウンタとしてn2およびn1を1とする。そして、n1の偶奇を判別し、奇数であれば、プリパルスシーケンス310において水選択パルスRFC1を照射する。一方、偶数であれば、プリパルスシーケンス310において水選択パルスRFC2を照射する。そして、シフト計測部210は、プリパルスシーケンス310の実行後、本計測パルスシーケンス300を実行し、それぞれの受信コイル22、23で信号を受信し、それぞれのk空間に配置する。これを、全てのn1および全てのn2に関して繰り返す。なお、本実施形態の水シフト計測では、k空間上の全ての計測点が上述の条件で計測できればよく、位相エンコードのステップの順序は問わない。また、水信号のみが画像上でシフトするように計測できれば、水選択パルスRFC1、RFC2を照射する組み合わせは上記のものに限られない。図9は、図8に示す手順で水シフトシーケンスを実行した場合に計測されるk-tデータの任意時間におけるk空間を表す。本図において、S1およびS2は、それぞれ、水選択パルスRFC1、RFC2によって強度変調された水の信号を示す。ここでは、kx、ky方向の座標kxn1、kyn2それぞれに対応して印加する位相エンコード傾斜磁場強度Gpxn1、Gpyn2を座標軸に示す。以上の水シフトシーケンスにより得られる任意時間のk-tデータは、本図に示すように、kx方向にはS1とS2とが交互に並び、ky方向には同じ信号強度の信号が並んだものとなる。本実施形態のシフト計測部210は、上記の水シフトシーケンスに従って水シフト計測を実行し、各位相エンコード傾斜磁場によって変調された信号S1、S2を受信コイル22、23でそれぞれ受信する。そして、各信号S1、S2を、受信コイル22、23毎に設けられたk-t空間上に、図9に示すように配置し、k-tデータを得る。ここで、受信コイル22で取得したkーtデータをkt22、受信コイル23で取得したk-tデータをkt23と呼ぶ。さらに、シフト計測部210は、水シフト計測で得られたk-tデータkt22、kt23をそれぞれフーリエ変換し、空間二次元、スペクトル1次元の三次元画像I22、I23をそれぞれ算出する。ここで得られた三次元画像I22、I23を単にスペクトル画像と呼ぶ。得られたスペクトル画像は、水信号のみがシフトしたものとなる。ここで、上記水シフトシーケンスによって得られたスペクトル画像I22、I23において、水信号のみが画像上でシフトすることを説明する。ここでは、FFT処理に離散的フーリエ変換を使用し、簡単のため、水信号を強度変調したx方向一次元のみを考える。x方向のデータ点数をN1、k空間データをK、KをDFTした後の実空間データをIとしたとき、DFTの原理より、以下の式に示す関係式が成り立つ。なお、iは虚数単位、F[]はDFT処理を表す演算子、Δdは画像シフト量である。本実施形態の水シフトシーケンスによって、k空間の各点で乗算される位相をφとしたとき、フーリエ変換後の画像における水のシフト量Δdは、以下の式により算出できる。本実施形態では、水の信号S1、S2は、S2=S1×expという条件を満たすように計測するため、k空間の各点で乗算される位相φはπとなる。従って、式より、水スペクトル画像のシフト量はN1/2となり、画像のx方向のデータ点数N1の1/2だけx方向にシフトする。なお、撮影視野外に移動した信号は反対側へ折り返される。以下、単に、画像の1/2だけx方向にシフトするという。一方、代謝物信号は水選択パルスRFC1、RFC2に影響されないため、代謝物のスペクトル画像はシフトしない。次に、本実施形態の分離処理部220について説明する。本実施形態の分離処理部220は、シフト計測部210で取得した計測画像を、各受信コイルの感度分布を用いて各計測対象物質の画像に分離する、分離処理を行う。分離処理は、受信コイル毎の感度分布から、コイル感度行例を算出し、コイル感度行列の逆行列を用い、スペクトル画像を、各計測対象物質のスペクトル画像に分離する。まず、受信コイル22、23で計測した各スペクトル画像I22、I23と各受信コイル22、23の感度分布との関係について、図10を用いて説明する。図10は、スペクトル画像I22を、図10は、スペクトル画像I23を説明するための図である。また、図10およびに示す水代謝物信号分布501は、関心領域404に実際に存在する水および代謝物信号の分布を模したものであり、水および代謝物は、関心領域404内に一様に分布しているものとする。図10に示す受信コイル22で取得する代謝物スペクトル画像522は、水代謝物信号分布501に受信コイル22の感度分布520が乗算されたものとして計測される。また、水シフトスペクトル画像523は、水代謝物信号分布501に感度分布520が乗算されたあと、水シフトシーケンスによって画像の1/2だけx方向にシフトされたものとして計測される。実際に計測されるスペクトル画像524は、水シフトスペクトル画像523と代謝物スペクトル画像522との和として計測される。図10も同様で、受信コイル23で取得する代謝物スペクトル画像532は、水代謝物信号分布501に受信コイル23の感度分布530が乗算されたものとして計測される。また、水シフトスペクトル画像533は、水代謝物信号分布501に感度分布530が乗算されたあと、水シフトシーケンスによって画像の1/2だけx方向にシフトされたものとして計測される。実際に計測されるスペクトル画像534は、水シフトスペクトル画像533と代謝物スペクトル画像532との和として計測される。ここで、受信コイル22で計測される水シフトスペクトル画像523は、図11に示す手順で得たものとしても解釈できる。すなわち、受信コイル22で計測された水シフトスペクトル画像523は、関心領域404の位置に実在する水代謝物信号分布501の中の水信号分布のみをx方向にシフトさせた水信号シフト分布541に、感度分布520をx方向にシフトさせたシフト感度分布540を乗算したものと解釈できる。従って、スペクトル画像524は、水代謝物信号分布501に感度分布520を乗算したものと、水信号シフト分布541にシフト感度分布540を乗算したものとの和と解釈できる。受信コイル23で計測される水シフトスペクトル画像533も同様に、水信号シフト分布に、感度分布530をx方向にシフトさせたシフト感度分布を乗算したものと解釈できる。そして、スペクトル画像534は、水代謝物信号分布501に感度分布530を乗算したものと、水信号シフト分布にシフト感度分布を乗算したものとの和と解釈できる。従って、感度分布520、530を代謝物感度分布Cm、代謝物感度分布Cmをx方向にシフトさせた感度分布を水感度分布Cwと定義し、代謝物スペクトル画像をm、画像上でx方向に1/2だけシフトした水シフトスペクトル画像をwsとし、計測したスペクトル画像524、534の任意のボクセルにおける、受信コイル22、23の代謝物感度分布Cmを、それぞれCm、Cm、水感度分布Cwを、それぞれCw、Cw、代謝物信号をm、画像上でx方向に1/2だけシフトした水シフト信号をwsとすると、スペクトル画像I22、I23における任意のボクセルの信号強度I22、I23は、以下の式で表される。ここで、式において、感度分布Cm、Cwからなる行列を感度行列Cと呼ぶ。本実施形態の分離処理部220は、各受信コイルにおける任意ボクセルの水感度分布と代謝物感度分布との感度比の違いを利用し、代謝物の信号と水の信号とを分離する。従って、代謝物スペクトル画像m、水シフトスペクトル画像wsの各座標点における代謝物信号m、水シフト信号wsは、感度行列Cの行列式が0でない場合、その逆行列C-1を用い、以下の式により算出される。本実施形態の分離処理部220は、上記式を用い、各受信コイル22、23で得た各スペクトル画像I22、I23を、任意のボクセルの信号値がそれぞれ、mの代謝物スペクトル画像と、wsの水シフトスペクトル画像とに分離する。なお、分離処理に用いる感度分布は、一般的に知られる感度分布算出法と同様の手法で算出する。例えば、RFパルス送信部120に属する送信RFコイル21が空間的に均一な感度分布を持つ場合、送信RFコイル21で送受信して得た画像と、送信RFコイル21を送信、受信コイル22、23を受信に使用して得た画像との強度比から、受信コイル22、23それぞれの感度分布を計算する。また、送信RFコイル21を送信、受信コイル22、23を受信に使用して得た画像の二乗和画像と各々の画像との強度比から、受信コイル22、23それぞれの感度分布を計算してもよい。これらの方法で感度分布を算出する場合、受信コイル22、23の感度は空間的に滑らかに変化することが多いので、低周波領域のみ取得することで計測時間を短縮し、体動アーティファクトを抑えることができる。また、感度分布は、測定対象の構造や組成に依存するため、感度分布算出のための計測は、実際の測定対象10を用いて行うことが望ましい。この場合、前述のシフト計測を実行する前に、感度分布算出用の撮影シーケンスを実行し、得られたMRI画像から算出するよう構成してもよい。しかしながら、模擬試料を用いた予備計測結果から算出した感度分布を用いてもよい。この場合、算出した感度分布は、計算機20の記憶装置に保存しておく。また、本実施形態における水感度分布Cwは、水シフト計測によってシフトさせる水のシフト量だけ代謝物感度分布Cmをシフトさせることにより得る。次に、本実施形態のシフト補正部230について説明する。本実施形態のシフト補正部230は、分離処理部220が分離した計測画像の中の、シフト計測部210がシフトさせて取得した計測画像の各信号を、もとの位置に戻すシフト補正処理を行う。上記式によって算出された水シフトスペクトル画像wsは、当該スペクトル画像を構成する各信号がx方向にシフトした状態であるため、本実施形態のシフト補正部230は、各信号を、水シフトシーケンスでシフトしたシフト量分逆方向に移動させ、もとの画像位置に戻すシフト補正を行い、水スペクトル画像wを得る。シフト補正は、水シフトスペクトル画像ws上で行ってもよいし水シフトスペクトル画像wsをフーリエ変換し、式を用いてk空間上で行ってもよい。画像上でシフト補正処理を行う場合、シフト量分、シフト方向と逆方向に各画素を移動させる。このとき、水シフト計測において、k空間中心k0で水選択パルスRFC2を照射した場合は、シフト量分、シフト方向と逆方向に各画素を移動させた後、-1を乗算する。一方、k空間上で行う場合、式を用いてkx方向の各点で位相-φを乗算する。このようにして算出した水スペクトル画像をwとする。次に、本実施形態の残留信号除去部240について説明する。本実施形態の残留信号除去部240は、計測および分離処理の誤差により残留した、他物質の信号を除去する残留信号除去処理を行う。算出された代謝物スペクトル画像mには、計測および分離処理が包含する誤差によって水信号が残留する。この残留水信号が生じる主な要因は、水シフトシーケンスにおける水強度変調による誤差、感度行列を用いた分離処理による誤差の二つがある。まず、上記の要因による誤差について図12~を用いて説明する。なお、図12は代謝物スペクトル画像m、は分離処理によって算出した水シフトスペクトル画像ws、は水シフトスペクトル画像wsをシフト補正した水スペクトル画像wであり、各画像における所定のボクセルVAの水の信号強度を、それぞれmVA、wsVA、wVAとする。上述したように、水選択パルスRFC1のみで水信号を強度変調して計測したときのボクセルVAの水信号はS1、水選択パルスRFC2のみで水信号を強度変調して計測したときのボクセルVAの水信号はS2であるため、代謝物スペクトル画像mにおける残留水信号mVAおよび、水スペクトル画像wにおける水信号wVAは、以下の式、式でそれぞれ表される。mVA=/2wVA=/2水信号S1と水信号S2とが上記S2=S1×exp=-S1の条件を満たす理想的な状態では、式および式は、それぞれ、以下の式、式で表される。mVA=0wVA=S1すなわち、代謝物スペクトル画像mにおいて、残留水信号mVAは0となり、水信号は残留しない。しかし、実際には、静磁場不均一や送信RFの不均一に起因して、水選択パルスRFC1、RFC2による水強度変調に空間的なムラが生じ、上記の条件は必ずしも満たされない。実際の水信号S1と水信号S2との強度比をp’とすると、S2=p’×S1×exp=-p’×S1となるため、式および式は、それぞれ式および式で表される。mVA=/2=×S1/2wVA=/2=×S1/2さらに、/=pとすると、式、を用いて以下の式を導出できる。mVA=p×wVA以上より、代謝物スペクトル画像mのボクセルVAにおける残留水信号mVAは、水スペクトル画像wのボクセルVAにおける水信号wVAに比例することがわかる。次に上記の要件について、図12、を用いて説明する。理想的には、式による分離処理によって算出される代謝物スペクトル画像mの、ボクセルVAにおける残留水信号mVAは0である。しかし、感度分布に含まれるノイズ成分や、測定対象10の無い位置における感度分布に含まれる誤差によって、水信号mVAが残留する場合がある。この分離処理の誤差によって残留する水信号の割合をqとする場合、代謝物スペクトル画像mのボクセルVAにおける残留水信号mVAは、式で表される。mVA=q×wsVA以上より、水シフトシーケンスにおける水信号の強度変調による誤差、感度行列を用いた分離処理による誤差、の両者が生じる場合、代謝物スペクトル画像mのボクセルVAにおける残留水信号mVAは、式および式を用いて以下の式で表される。mVA=p×wVAq×wsVA従って、式における比例定数pおよびqを求めれば、代謝物スペクトル画像mに含まれる残留水信号mVAの値がわかり、これを除去できる。図13を用い、上記原理を用いた、本実施形態の残留信号除去部240による残留水信号除去処理の流れを説明する。まず、残留信号除去部240は、代謝物スペクトル画像m、水スペクトル画像w、水シフトスペクトル画像wsそれぞれをスペクトル方向にフーリエ変換し、実空間二次元、時間一次元の三次元画像mt、wt、wstを、それぞれ算出する。次に、残留信号除去部240は、各FID画像mt、wt、wstの各ボクセルの、比例定数pおよびqを、それぞれ最小二乗法で算出する。ここで、時間方向の計測点数をTとしたとき、式より、各ボクセルのFID画像mt、wt、wstの関係は連立1次方程式で表される。よって、残留信号除去部240は、式から導出される式を用いて、wt、wstを基底関数とした最小二乗法によって比例定数p、qを算出する。なお、Hは転置複素共役を表す記号である。次に、残留信号除去部240は、算出した比例定数pおよびqを用いて各ボクセルVAにおける残留水信号mVAを算出し、式から得たFID画像mtからmVAを差し引いて、残留信号除去後のFID画像mctを算出する。残留信号除去部240は、残留信号除去後のFID画像mctに対しフーリエ変換を行うことで、残留水信号mVAを除去した代謝物スペクトル画像を得る。なお、の要因およびの要因によって発生した残留水信号が代謝物ピークに重畳し、代謝物スペクトル画像に影響を及ぼさないほど小さい時、残留信号除去処理は、行わなくても良い。この場合は、残留信号除去部240は備えなくてもよい。以上、本実施形態の計測制御部160の各機能の処理の詳細を説明した。なお、本実施形態では、分離処理部220、シフト補正部230、残留信号除去部240を、計測制御部160が備える場合を例にあげて説明しているが、これに限られない。例えば、画像再構成部150がこれらの各部を備えてもよい。次に、本実施形態の各受信コイル22、23の配置と水シフト計測におけるシフト方向とについて説明する。本実施形態の計測制御部160が計測処理を行う際の、測定対象10、本計測パルスシーケンス300によって領域選択される関心領域404、受信コイル22、23の位置関係の一例を図14に示す。上述したように、本実施形態の分離処理部220は、代謝物の信号と水の信号とを分離するために、各受信コイル22、23における任意ボクセルの水感度分布と代謝物感度分布との感度比の違いを利用する。従って、受信コイル22および受信コイル23の配置と水シフト計測におけるシフト方向とは、式において、感度行列Cの行列式|C|≠0を満たすよう設定する必要がある。一般にループコイルの感度分布は、ループ面に水平な方向に関しては、ループの中心からの距離に応じて単調に減少、ループ面に垂直な方向に関しては、ループ面からの距離に応じて単調に減少する。従って、本実施形態のように水信号をx方向にシフトさせる水シフトシーケンスで水シフト計測を行う場合、受信コイル22、23は、図14に示すように、ループ面をスライス面に対して直交し、かつ、x方向にアレイ状に並ぶよう配置する。逆に、受信コイル22、23を、ループ面をスライス面に対して直交し、かつ、x方向にアレイ状に並ぶよう配置する場合、水シフトシーケンスおける水のシフト方向をx方向に設定する。なお、両受信コイル22、23の配置およびシフト方向はこれに限られない。行列式|C|≠0を満たすよう設定すればよい。次に、以上の各部を備える本実施形態の計測制御部160による、計測処理の流れを説明する。図15は、本実施形態の計測処理の処理フローである。計測開始の指示を受け付けると、シフト計測部210は、水シフト計測を実行し、受信コイル毎のk-tデータを得る。そして、シフト計測部210は、得られたk-tデータにFFTを施し、受信コイル毎のスペクトル画像を得る。次に、分離処理部220は、各受信コイルの感度分布から、受信コイル毎のコイル感度行列を算出する。そして、コイル感度行列を用い、スペクトル画像を水シフトスペクトル画像と代謝物スペクトル画像とに分離する。シフト補正部230は、分離後との水シフトスペクトル画像に対し、シフト補正処理を行い、水スペクトル画像を得る。必要に応じて、残留信号除去部240は、残留信号除去処理を行う。以上説明したように、本実施形態によれば、1の画像取得シーケンスの実行により、水画像と代謝物画像とを取得できる。すなわち、計測時間の延長無しに水画像と代謝物画像とを取得できる。なお、本実施形態では、受信コイル数を2つとした場合を例にあげて説明しているが、受信コイルは2つに限られない。3つ以上であってもよい。例えば、受信コイルの数を3つにした場合、感度行列Cは2行3列の行列となる。この場合、一般的な行列の解法である行列の正規化を経て、2行2列の正則行列に変換し、その逆行列を求めるといった手法で解くことができる。また、各受信コイルのノイズ成分を計測し、各受信コイルのノイズの分散共分散行列を用いて重み付けした逆行列を求めてもよい。また、本実施形態では、受信コイルとして、xy平面に対して垂直かつx方向にアレイ状に並べた二つの受信コイル22、23を用いる場合を例にあげて説明したが、用いる受信コイルはこれに限られない。例えば、測定対象10を中心に円筒径に並べた2つ以上の受信コイルを用いてもよい。この場合の一例を図16に示す。本例では、4つの受信コイル31、32、33、34は、xy平面上の断面において、それぞれ略1/4の円弧形状を有し、全体で円筒形を成すように構成される。それぞれの受信コイル31、32、33、34は増幅器18に別個に接続され、計測された高周波信号は別個に取得される。なお、本図では、簡単のため、送信用のRFコイルやデチューニング回路を省略する。また、この例では4つの受信コイル31、32、33、34が重ならないように表示されているが、実際には円筒形の側面において、隣り合う受信コイルの一部が重なるよう配置される。これらの受信コイル31、32、33、34の形状や配置は、これら4つの受信コイル31、32、33、34に基づいて算出される感度行列Cに逆行列が存在すればよく、図16に示すものに限られず、様々な変形が可能である。なお、図16に示す受信コイル31、32、33、34を用いる計測では、各受信コイル31、32、33、34の感度分布から得られる感度行列Cは2行4列の行列となる。このため、逆行列演算には、LU分解やSingularValueDecompositionなどの高次行列の逆行列演算に使用する解法を用いる。また、本実施形態におけるシフト計測部210による水シフト計測では、水信号をx方向にシフトさせる場合を例にあげて説明したが、シフト方向はこれに限られない。上記感度行列の行列式が0とならなければよく、y方向へのシフト、xy方向へのシフトなど、位相エンコード傾斜磁場を印加する任意の軸に対して実現可能である。ここで、シフト方向をxy方向とした場合の水シフト計測の詳細を図17、図18を用いて説明する。これらの図において、x、y方向の位相エンコード傾斜磁場をそれぞれGp1、Gp2とし、k空間上のkx方向、ky方向の座標をそれぞれkxn1、kyn2、これらに対応する位相エンコード傾斜磁場強度をそれぞれGpxn1、Gpyn2、各位相エンコードステップの総数をそれぞれN1、N2とする。なお、n1、n2、N1、N2は自然数であり、n1≦N1、n2≦N2とする。さらに、位相エンコード傾斜磁場Gpxn1、Gpyn2がそれぞれ0となるn1、n2をそれぞれv1、v2とした場合、k空間座標をk空間の中心と定義する。本変形例においても、シフト計測部210は、n1、n2がともに偶数、または、n1、n2がともに奇数のときに水選択パルスRFC1を照射し、それ以外の場合は、水選択パルスRFC2を照射するよう制御し、水シフトシーケンスを実行する。図17は、シフト計測部210による計測処理の処理フローである。シフト計測処理開始の指示を受け付けると、シフト計測部210は、位相エンコードステップのカウンタとしてn2およびn1を1とする。そして、n1およびn2の偶奇を判別し、ともに奇数またはともに偶数であれば、プリパルスシーケンス310において水選択パルスRFC1を照射する。また、いずれか一方が奇数で他方が偶数であれば、プリパルスシーケンス310において水選択パルスRFC2を照射する。そして、シフト計測部210は、プリパルスシーケンス310の実行後、本計測パルスシーケンス300を実行し、複数の受信コイルそれぞれで信号を受信し、それぞれ、受信コイル毎のk空間に配置する。これを、全てのn1および全てのn2に関して繰り返す。なお、本変形例の水シフト計測では、k空間上の全ての計測点が上述の条件で計測できれば、位相エンコードのステップの順序は問わない。図18は、水シフトシーケンスを図17に示す手順で実行した場合に計測される、受信コイル毎のk-tデータの任意時間におけるk空間を表す。本図において、S1およびS2は、それぞれ、水選択パルスRFC1、RFC2によって強度変調された水の信号を示す。ここでは、kx、ky方向の座標kxn1、kyn2それぞれに対応して印加する位相エンコード傾斜磁場強度Gpxn1、Gpyn2を座標軸に示す。以上の水シフトシーケンスにより得られる任意時間のk-tデータは、本図に示すように、kx方向およびky方向にS1とS2とが交互に並んだものとなる。そして、このk-tデータをフーリエ変換して得たスペクトル画像において、水信号は、画像の1/2だけx方向およびy方向にシフトする。このときの水信号のシフトの様子を図19、に示す。図19は、撮像視野600上の、シフトのない場合の水信号分布610、図19は上記水シフトシーケンスによって取得される、撮像視野600上でx方向に1/2、y方向に1/2だけシフトした水シフトスペクトル画像620である。水信号がシフトすることによって、水信号分布610上のボクセルVB、VC、VD、VEは、水シフトスペクトル画像620上のVBs、VCs、VDs、VEsにそれぞれシフトする。また、シフト方向をxy方向とした場合、水感度分布Cwも代謝感度分布Cmをxy方向にそれぞれ1/2シフトさせて算出する。このときの代謝物感度分布Cmを図19に、水感度分布Cwを図19に示す。また、水信号のシフト方向を、gファクタ分布を用いて代謝物スペクトル画像のSNRが最大となる方向に決定してもよい。gファクタ分布とは、水代謝物分離処理によって算出される水および代謝物スペクトル画像のSNRを評価するための指標であり、感度行列Cを用い、以下の式により定義される。ここで、diag[]は、[]内の行列の対角成分を表す。nは自然数であり、n=1のとき代謝物スペクトル画像のgファクタ分布gm、n=2のときは、水シフトスペクトル画像のgファクタ分布gwsを表す。また、gwsをシフト補正することによって水スペクトル画像におけるgファクタ分布gwが算出できる。なお、代謝物gファクタ分布gmと水シフトgファクタ分布gwsとは等価である。このgファクタは1以上の値を持ち、算出される代謝物および水スペクトル画像の各ボクセルにおけるSNRは、gファクタ値に反比例する。このgファクタ分布を用いてシフト方向を決定する場合、例えば、x方向、y方向、xy方向の3パターンの水感度分布を用いた場合のgファクタ分布をそれぞれ算出し、最大gファクタ値がもっとも小さくなるシフト方向を水シフト計測を実施する。なお、上述したように、式におけるCHCの代わりに感度行列Cの逆行列を求める際と同様、各RFコイルのノイズ相関行列Ψを用いて重み付けした正則化行列CHΨ-1Cを用いてもよい。また、本実施形態では、水シフトシーケンスの本計測パルスシーケンス300として位相エンコードがx、y方向の二次元のパルスシーケンスを用いる場合を例にあげて説明したが、用いる本計測パルスシーケンス300は、位相エンコードがx、y、z方向の三次元のパルスシーケンスであってもよい。このとき選択できる水信号のシフト方向は、x、y、z、xy、yz、zx、xyz方向の7パターンとなる。この場合も、gファクタ分布からSNRが最大となるシフト方向を決定してもよい。また、上記実施形態では、各受信コイルの感度分布を予め撮影したMRI画像から算出しているが、これに限られない。例えば、シフト計測部210が水シフトシーケンスによって取得した、水信号のみがシフトしたFID画像そのものから算出するよう構成してもよい。この場合、このFID画像の時間方向の任意の点から、水感度分布Cwを算出し、その後、水感度分布Cwをシフトさせて代謝物感度分布Cmを算出する。また、上記実施形態では、水と任意の代謝物との画像を分離する場合を例にあげて説明したが、計測対象物質はこれに限られない。脂肪と代謝物、異なる代謝物など、化学シフトが異なる複数の物質であってもよい。また、分離する物質は2種に限られない。3以上であってもよい。本実施形態は、化学シフトが異なる所定の物質を、画像上で選択的にシフトすることができる場合に適用可能である。<<第二の実施形態>>次に、本発明を適用する第二の実施形態について説明する。本実施形態で用いるMRI装置100は、基本的に第一の実施形態と同様の構成を有する。第一の実施形態では、所望の画像マトリクスと等しい点数の信号を計測し、k-tデータを得る。一方、本実施形態では、水シフト方向と異なる位相エンコード軸の計測点を間引いて計測し、k-tデータを得る。そして、RFコイル感度を用いて、スペクトル画像上で折り返される信号を戻すとともに水代謝物の信号を分離する。したがって、第二の実施形態は、第一の実施形態に比べて計測時間をより短縮できる。以下、本実施形態について、第一の実施形態と異なる構成に主眼をおいて説明する。本実施形態の計測制御部162は、図20に示すように基本的に第一の実施形態と同様の構成を備える。ただし、本実施形態では、上述のようにk-tデータを取得するにあたり位相エンコード軸の計測点を間引いて計測するため、シフト計測部212、分離処理部222および残留信号除去部242の機能が異なる。以下、本実施形態の計測制御部162の各部の詳細を説明する。ここでは、第一の実施形態同様、計測対象物質を水と代謝物とする。また、本実施形態の高周波磁場コイル系13のRFコイルの構成は、図16に示す4つの受信コイル31~34とする。まず、本実施形態のシフト計測部212によるシフト計測処理について説明する。第一の実施形態同様、本実施形態のシフト計測部212は、予め保持するパルスシーケンスに従って、RFパルス送信部120、信号受信部130、傾斜磁場印加部140を動作させ、画像再構成部150に画像再構成処理を行わせることにより、このシフト計測処理を実現する。本実施形態のシフト計測処理で実行されるパルスシーケンスは、基本的に第一の実施形態と同様であり、水信号の縦磁化のみを所定の強度に変調するプリパルスシーケンス310と、所望の領域からの信号を画像化する領域選択型MRSIパルスシーケンスによる本計測パルスシーケンス300とから構成される水シフトシーケンスである。本実施形態のシフト計測部212は、この水シフトシーケンスを、第一の実施形態同様、本計測パルスシーケンス300の位相エンコードのステップ毎に、プリパルスシーケンス310の水選択励起パルスRFCとして、RFC1とRFC2とを交互に照射するよう制御し、水シフト計測を実行する。例えば、x、y方向の位相エンコード傾斜磁場をそれぞれGp1、Gp2とし、k空間上のkx方向、ky方向の座標をそれぞれkxn1、kyn2、これらに対応する位相エンコード傾斜磁場強度をそれぞれGpxn1、Gpyn2、第一の実施形態における各位相エンコードステップの総数をそれぞれN1、N2とする。ここで、n1、n2、N1、N2は自然数であり、n1≦N1、n2≦N2とする。さらに、位相エンコード傾斜磁場Gpxn1、Gpyn2がそれぞれ0となるn1、n2をそれぞれv1、v2とした場合、k空間座標をk空間の中心と定義する。第一の実施形態では、シフト計測部210は、kx方向については、n1が奇数のときに水選択パルスRFC1を照射し、n1が偶数のときに水選択パルスRFC2を照射するよう制御する。また、ky方向については特に変化を加えずに計測し、受信コイル31~34毎にk-tデータを得る。このとき得られるk-tデータの、任意時間におけるk空間を図21に示す。ここで、S1およびS2は、水選択パルスRFC1、RFC2によって強度変調された水の信号をそれぞれ表す。一方、本実施形態では、シフト計測部212は、kx方向については、n1が奇数のときに水選択パルスRFC1を照射し、n1が偶数のときに水選択パルスRFC2を照射するよう制御する。また、ky方向については、例えばn2が偶数番目の計測点を間引いて計測する。そして、受信コイル31~34毎にk-tデータを得る。このとき得られるk-tデータの、任意時間におけるk空間を図21に示す。ここで、S1およびS2は、水選択パルスRFC1、RFC2によって強度変調された水の信号をそれぞれ表す。また、印加する位相エンコード傾斜磁場強度Gpxn1、Gpyn2を座標軸に示す。このように、本実施形態の水シフトシーケンスにより得られる任意時間のk-tデータは、図21に示すようにkx方向にはS1とS2とが交互に並び、ky方向には同じ信号強度の信号が1ステップおきに間引かれて並んだものとなる。なお、本実施形態においても、シフト計測部212は、水シフト計測により得られたk-tデータにそれぞれFFTを施し、受信コイル31~34毎のスペクトル画像を得る。次に、本実施形態の分離処理部222の分離処理について説明する。分離処理の説明に先立ち、本実施形態のシフト計測部212が取得する本実施形態のスペクトル画像について図22を用いて説明する。図22において、画像711および画像712は代謝物スペクトル画像710の上部および下部、画像721および画像722は水シフトスペクトル画像720の上部および下部をそれぞれ表す。計測されるスペクトル画像730は、画像711、712、721、722の和として算出される。つまり、本実施形態のシフト計測部212により計測されるスペクトル画像730は、水シフト計測によって水信号がx方向にシフトされ、さらにky方向を間引いて計測することによってy方向に画像が折り返される。したがって、スペクトル画像730上のボクセルVJは、各画像711、712、721、722における同一位置のボクセルVF、VG、VH、VIの和となる。本実施形態の分離処理部222は、分離処理として、第一の実施形態と同様の、水と代謝物質との信号の分離とともに、折り返された信号間の分離も行う。これにより、ボクセルVJからボクセルVM、VN、VO、VPの各信号を分離し、最終的には、代謝物スペクトル画像710および水シフトスペクトル画像720を算出する。算出は、水感度分布Cwと代謝物感度分布Cmとを用いて行う。この水感度分布Cwは、第一の実施形態と同様、各受信コイル31~34の感度分布をx方向に1/2だけシフトさせることで算出される。代謝物スペクトル画像をm、画像上でx方向に1/2だけシフトした水シフトスペクトル画像をwsとし、受信コイル31~34で計測して得た各スペクトル画像上の任意のボクセルにおける代謝物感度分布をそれぞれCm、Cm、Cm、Cm、水感度分布をそれぞれCw、Cw、Cw、Cw、代謝物信号をm、水シフト信号をws、y方向の画像点数をN2とすると、各受信コイル31~34で計測したエコー信号から再構成されるスペクトル画像におけるボクセルの信号強度I、I、I、Iは、以下の式で表される。従って、代謝物スペクトル画像m、水シフトスペクトル画像wsの、各座標点における代謝物信号m、水シフト信号wsは、感度行列Cの行列式が0でない場合、その逆行列C-1を用い、以下の式により算出される。ここで、m、mは代謝物スペクトル画像mの上部、下部をそれぞれ表す。また、ws、wsは水シフトスペクトル画像wsの上部、下部をそれぞれ表す。得られた代謝物スペクトル画像mの上部と下部とをy方向に結合することで、代謝物スペクトル画像mを、水シフトスペクトル画像wsの上部と下部とをy方向に結合することで、水シフトスペクトル画像wsを算出する。なお、本実施形態では、分離処理部222は、以下の式のように、ノイズ相関行列Ψを用いた重み付け演算によって、それぞれ、代謝物スペクトル画像mおよび水シフトスペクトル画像wsを算出してもよい。本実施形態のシフト補正部230は、第一の実施形態同様、算出した水シフトスペクトル画像wsに対し、水シフト計測によってシフトした移動量分だけ位置を補正するシフト補正を実施し、水信号分布wを算出する。本実施形態では、画像のx方向に1/2だけシフトすることで、算出する。次に、本実施形態の残留信号除去部242の残留水信号除去処理について説明する。本実施形態においても、残留信号除去部242は、第一の実施形態と同様、残留信号除去処理を実施する。本実施形態の残留信号除去部242による残留信号除去処理の手順は、基本的に図13に示す第一の実施形態の残留信号除去処理と同様である。ただし、除去処理ステップS1203で用いる連立方程式が異なる。まず、本実施形態における残留水信号について、図23を用いて説明する。図23は代謝物スペクトル画像m、図23は分離処理によって算出した水シフトスペクトル画像ws、図23は水シフトスペクトル画像wsをシフト補正した水スペクトル画像wである。また、各スペクトル画像におけるボクセルVKの水の信号強度をそれぞれmVK、wVK、wsVK、水シフトスペクトル画像wsおよび水スペクトル画像wにおけるボクセルVLの水の信号強度をそれぞれwVL、wsVLとする。第一の実施形態で説明したように、代謝物スペクトル画像mのボクセルVKにおける残留水信号mVKには、計測および分離処理の誤差によって水信号が残留する。特に本実施形態では、分離処理部223は、水信号と代謝物信号との分離だけでなくy方向に折り返された信号の分離も行うため、代謝物スペクトル画像mのボクセルVKにおける残留水信号mVKには、ボクセルVKだけでなく、折り返されたボクセルVLの水信号も混入する。従って、代謝物スペクトル画像mのボクセルVKにおける残留水信号mVKは、比例定数をp、q、r、sとして、以下の式で表わされる。mVK=p×wVKq×wsVKr×wVLs×wsVL従って、式における比例定数p、q、r、sを求めれば、代謝物スペクトル画像631の残留水信号mVKの大きさがわかり、それを除去できる。これらの比例定数p、q、r、sは、第一の実施形態同様、代謝物スペクトル画像m、水スペクトル画像w、水シフトスペクトル画像wsをスペクトル方向にFFTすることにより得たFID画像mt、wt、wstから、ボクセル毎に、最小二乗法で算出する。ここで、時間方向の計測点数をTとしたとき、各ボクセルのFID画像mt、wt、wstの関係は、連立1次方程式で表される。なお、yi≦N2/2のとき、yj=yiN2/2、yi>N2/2のとき、yj=yi-N2/2である。本実施形態の残留信号除去部242は、以上のように比例定数p、q、r、sを算出する。そして、算出した比例定数p、q、r、sを用いて、ボクセルVKにおける残留水信号mVKを算出し、式から得たFID画像mtから算出した残留水信号mVKを差し引いて、残留信号除去後のFID画像mctを算出する。そして、残留信号除去部242は、残留信号除去後のFID画像mctに対しフーリエ変換を行うことで、残留水信号mVKを除去した代謝物スペクトル画像を得る。なお、本実施形態においても、この残留信号除去部242は備えなくてもよい。また、本実施形態の上記計測制御部162の各部による計測制御処理の処理の流れは、第一の実施形態と同様である。以上説明したように、本実施形態によれば、第一の実施形態と同様の効果が得られる。さらに、本実施形態では、水シフト方向と異なる位相エンコード軸の計測点を間引いて計測し、k-tデータを得る。このため、計測時間が、第一の実施形態に比べ、1/2に短縮される。従って、より高速に、化学シフトが異なる複数の物質の画像を取得することができる。第一の実施形態の変形例は、本実施形態にも適用できる。例えば、受信コイル数は4以上であればよい。また、受信コイルの形状、配置は、受信コイルに基づいて算出される感度行列に逆行列が存在する限り、問わない。また、水信号のシフト方向も、第一の実施形態同様、上記感度行列に逆行列が存在する限り、問わない。このとき、シフト方向は、gファクタ分布を用いて決定してもよい。また、各計測対象物質のシフト量もこれに限られない。また、パルスシーケンスは、位相エンコードが三次元のパルスシーケンスであってもよい。各受信コイルの感度分布は、予め撮影したMRI画像からだけでなく、水信号のみがシフトしたFID画像から算出してもよい。計測対象物質の種類、数も、それぞれ、化学シフトが異なる限り、制約はない。<<第三の実施形態>>次に、本発明を適用する第三の実施形態について説明する。本実施形態で用いるMRI装置100は、基本的に第二の実施形態と同様の構成を有する。第二の実施形態では、水シフト方向と異なる位相エンコード軸の計測点を間引いて計測し、k-tデータを得る。一方、本実施形態では、水シフト方向と同じ方向の位相エンコード軸の計測点を間引いて計測し、k-tデータを得る。そして、RFコイル感度を用いて、スペクトル画像上で折り返される信号をもどすとともに水代謝物の信号を分離する。以下、第二の実施形態と異なる構成に主眼をおいて説明する。本実施形態の計測制御部163は、図24に示すように基本的に第二の実施形態と同様の構成を備える。ただし、本実施形態では、上述のようにk-tデータを取得するにあたり、計測点を間引いて計測する位相エンコード軸の方向が異なるため、シフト計測部213、分離処理部223、およびシフト補正部233の機能が異なる。以下、各部の詳細を説明する。ここでは、第二の実施形態同様、計測対象物質を水と代謝物とする。また、本実施形態の高周波磁場コイル系13のRFコイルの構成は、図16に示す4つの受信コイル31~34とする。まず、本実施形態のシフト計測部213によるシフト計測処理について説明する。第二の実施形態同様、本実施形態のシフト計測部213は、予め保持する撮影パルスシーケンスに従って、RFパルス送信部120、信号受信部130、傾斜磁場印加部140を動作させ、画像再構成部150に画像再構成処理を行わせることにより、このシフト計測処理を実現する。なお、本実施形態のシフト計測処理で実行されるパルスシーケンスは、基本的に第二の実施形態と同様であり、水信号の縦磁化のみを所定の強度に変調するプリパルスシーケンス310と、所望の領域からの信号を画像化する領域選択型MRSIパルスシーケンスによる本計測パルスシーケンス300とから構成される水シフトシーケンスである。本実施形態のシフト計測部213は、この水シフトシーケンスを、第一の実施形態同様、本計測パルスシーケンス300の位相エンコードのステップ毎に、プリパルスシーケンス310の水選択励起パルスRFCとして、RFC1とRFC2とを交互に照射するよう制御し、水シフト計測を実行する。例えば、x、y方向の位相エンコード傾斜磁場をそれぞれGp1、Gp2とし、k空間上のkx方向、ky方向の座標をそれぞれkxn1、kyn2、これらに対応する位相エンコード傾斜磁場強度をそれぞれGpxn1、Gpyn2、第一の実施形態における各位相エンコードステップの総数をそれぞれN1、N2とする。n1、n2、N1、N2は自然数であり、n1≦N1、n2≦N2とする。さらに、位相エンコード傾斜磁場Gpxn1、Gpyn2がそれぞれ0となるn1、n2をそれぞれv1、v2とした場合、k空間座標をk空間の中心と定義する。第一の実施形態では、シフト計測部210は、kx方向については、n1が奇数のときに水選択パルスRFC1を照射し、n1が偶数のときに水選択パルスRFC2を照射するよう制御する。また、ky方向については特に変化を加えずに計測し、受信コイル31~34毎にk-tデータを得る。このとき得られるk-tデータの、任意時間におけるk空間を図25に示す。ここで、S1およびS2は、水選択パルスRFC1、RFC2によって強度変調された水の信号をそれぞれ表す。一方、本実施形態では、シフト計測部213は、kx方向については、特に変化を加えずに計測し、ky方向に関して、例えば、n2が偶数となる計測点を間引いた上で、n2が1、5、9、、4n2-3、のときに水選択パルスRFC1を照射し、n2が3、7、11、、4n2-1、のときに水選択パルスRFC2を照射して計測し、受信コイル31~34毎のk-tデータを得る。このとき得られるk-tデータの、任意時間におけるk空間を図25に示す。ここで、S1およびS2は、水選択パルスRFC1、RFC2によって強度変調された水の信号をそれぞれ表す。また、印加する位相エンコード傾斜磁場強度Gpxn1、Gpyn2を座標軸に示す。このように、本実施形態の水シフトシーケンスにより得られる任意時間のk-tデータは、図25に示すようにky方向には1ステップおきに間引かれてS1とS2とが交互に並び、kx方向には同じ信号強度の信号が並んだものとなる。なお、本実施形態においても、シフト計測部213は、水シフト計測により得られたk-tデータにそれぞれFFTを施し、受信コイル31~34毎のスペクトル画像を得る。次に、本実施形態の分離処理部223の分離処理について説明する。分離処理の説明に先立ち、本実施形態のシフト計測部213が上記手順で取得した本実施形態のスペクトル画像について図26を用いて説明する。図26において、画像811および画像812は代謝物スペクトル画像810の上部および下部、画像821および画像822は水シフトスペクトル画像820の上部および下部をそれぞれ表す。計測されるスペクトル画像830は、画像811、812、821、822の和として算出される。つまり、本実施形態のシフト計測部213により計測されるスペクトル画像830は、ky方向を間引いて計測することによってy方向で画像が折り返され、さらに水シフト計測によって水信号がy方向にシフトする。したがって、スペクトル画像830上のボクセルVQは、各画像811、812、821、822における同一位置のボクセルVM、VN、VO、VPの和となる。本実施形態の分離処理部223は、第二の実施形態同様、分離処理として、水と代謝物質との信号の分離とともに、折り返された信号間の分離も行う。これにより、ボクセルVQからボクセルVM、VN、VO、VPの各信号を分離し、最終的には、代謝物スペクトル画像810および水シフトスペクトル画像820を算出する。算出は、水感度分布Cwと代謝物感度分布Cmとを用いて行う。この水感度分布Cwは、各受信コイル31~34の感度分布をy方向に-1/4だけシフトさせることで算出される。代謝物スペクトル画像をm、画像上でy方向に-1/4だけシフトした水シフトスペクトル画像をwsとし、受信コイル31~34で計測して得た各スペクトル画像上の任意のボクセルにおける代謝物感度分布をそれぞれCm、Cm、Cm、Cm、水感度分布をそれぞれCw、Cw、Cw、Cw、代謝物信号をm、水シフト信号をws、y方向の画像点数をN2とすると、代謝物スペクトル画像m、画像上でy方向に-1/4だけシフトした水シフトスペクトル画像wsの各座標点における代謝物信号m、水シフト信号wsは、感度行列Cの行列式が0でない場合、その逆行列C-1を用い、各受信コイル31~34で計測したエコー信号から再構成されるスペクトル画像におけるボクセルの信号強度I、I、I、Iから、第二の実施形態と同様、式または式より算出できる。本実施形態のシフト補正部233は、第一の実施形態同様、算出した水シフトスペクトル画像wsに対し、水シフト計測によってシフトした移動量分だけ位置を補正するシフト補正を実施し、水信号分布wを算出する。ただし、本実施形態のシフト補正は、画像上でシフト補正処理を行う場合、画像のy方向に1/4だけシフトさせる。このとき、水シフト計測において、k空間中心k0で水選択パルスRFC2を照射した場合は、画像のy方向に1/4だけシフトさせた後、-1を乗算する。一方、k空間上でシフト補正処理を行う場合、式を用いてky方向の各点で位相π/2を乗算する。また、本実施形態の残留信号除去部243による残留信号除去処理は、第二の実施形態と同様である。また、上記各実施形態と同様に、残留信号除去部は備えなくてもよい。また、本実施形態の上記計測制御部163の各部による計測制御処理の処理の流れも上記各実施形態と同様である。以上説明したように、本実施形態によれば、第二の実施形態と同様の効果が得られる。さらに、本実施形態は、例えば、本計測パルスシーケンス300に、EPSIといった位相エンコード方向が限られるパルスシーケンスを用いる場合であっても適用できる。従って、本実施形態は、本計測に用いるパルスシーケンスによらず、第二の実施形態と同様の効果を得ることができる。第一の実施形態の変形例は、本実施形態にも適用できる。例えば、受信コイル数は4以上であればよい。また、受信コイルの形状、配置は、受信コイルに基づいて算出される感度行列に逆行列が存在する限り、問わない。また、水信号のシフト方向も、第一の実施形態同様、上記感度行列に逆行列が存在する限り、問わない。このとき、シフト方向は、gファクタ分布を用いて決定してもよい。また、各計測対象物質のシフト量もこれに限られない。また、パルスシーケンスは、位相エンコードが三次元のパルスシーケンスであってもよい。各受信コイルの感度分布は、予め撮影したMRI画像からだけでなく、水信号のみがシフトしたFID画像から算出してもよい。計測対象物質の種類、数も、それぞれ、化学シフトが異なる限り、制約はない。なお、上記各実施形態では、本計測パルスシーケンス300として、図5に示す基本的なMRSIパルスシーケンスを用いる場合を例にあげて説明した。しかし、本計測パルスシーケンス300に用いるパルスシーケンスはこれに限られない。例えば、FSE系の高速MRSI、振動傾斜磁場系高速MRSIなどのパルスシーケンスであってもよい。図27に、この振動傾斜磁場系高速MRSIパルスシーケンス320の例を示す。本図に示す振動傾斜磁場系高速MRSIパルスシーケンス320では、図5に示すMRSIパルスシーケンス300の位相エンコード傾斜磁場Gp2の代わりに、振動傾斜磁場Gr1を印加する。振動傾斜磁場Gr1を印加しながら信号を受信することで、印加軸方向に周波数エンコードされた信号SE1を、時系列に取得する。ただし、本計測パルスシーケンス300として振動傾斜磁場系高速MRSIパルスシーケンス320を用いる場合、位相エンコード傾斜磁場の印加軸が一軸であるため、水信号をシフトする方向はxまたはy方向の2方向に制限される。例えば、第一の実施形態で説明したように、gファクタ分布を算出し、x方向またはy方向のうち、SNRが最大となる方向を位相エンコードと設定し計測する。なお、図27に示す振動傾斜磁場系高速MRSIパルスシーケンス320は、位相エンコード方向がx方向の二次元のパルスシーケンスの例であるが、位相エンコードがx、y、z方向のいずれか二方向の三次元計測の振動傾斜磁場系高速MRSIパルスシーケンスを本計測に用いてもよい。この場合、選択できる水信号のシフト方向は、x、y、z、xy、yz、zx方向の6パターンとなる。この場合も、gファクタ分布からSNRが最大となるシフト方向を決定してもよい。また、第一から第三の実施形態では、シフトさせる計測対象物質のシフト量を、画像の各方向のデータ点数の半分とする場合を例にあげて説明したが、各計測対象物質のシフト量はこれに限られない。分離可能とするため、それぞれのシフト量が異なっていればよい。以上説明したように、上記第一から第三の実施形態では、信号受信部は、少なくとも分離する物質の数以上の受信コイルを備え、受信した前記核磁気共鳴信号を受信コイル毎に異なるk空間に配置し、計測制御部は、複数の計測対象物質をそれぞれ異なるシフト量だけ画像上で空間的にシフトさせて受信コイル毎に計測画像を取得するシフト計測部と、各受信コイルの感度分布を用い、シフト計測部で取得した計測画像を複数の物質毎の計測画像に分離する分離処理部と、分離処理部で分離後の物質毎の計測画像において、シフト量を補正するシフト補正部と、を備える。例えば、シフト計測部は、複数の物質の縦磁化をそれぞれ、当該物質の縦磁化のみを強度変調する周波数選択パルスを照射するプリパルスシーケンスを含む撮影シーケンスを実行し、撮影シーケンスにおいて、本計測シーケンスの位相エンコード毎に、前記周波数選択パルスを、異なる2種のフリップ角で交互に照射するよう制御してもよい。例えば、周波数選択パルスの異なる2種のフリップ角は、極性が正負逆であり、かつ、当該周波数選択パルスで強度変調する物質の強度変調後の縦磁化の絶対値を等しくする値としてもよい。例えば、計測制御部は、1つの物質の計測画像の信号に残留する他の物質の信号を除去する残留信号除去部をさらに備えてもよい。例えば、シフト計測部は、各物質を、SNRが最大となる方向にシフトさせて受信コイル毎の計測画像を取得し、シフトさせる方向は、前記各受信コイルの感度分布から算出される、SNRの指標となるgファクタマップを用いて決定してもよい。また、例えば、周波数選択パルスの異なる2種のフリップ角は、0度と、当該周波数選択パルスで強度変調する物質の強度変調後の縦磁化を0とする値としてもよい。また、例えば、分離処理部が用いる感度分布は、計測対象物質それぞれのシフト量に応じて、計測対象物質の物質数だけ作成されてもよい。<<第四の実施形態>>次に、本発明を適用する第四の実施形態について説明する。第一の実施形態では、水シフト計測によって得たスペクトル画像の撮影視野と同じ撮影視野の水スペクトル画像および代謝物スペクトル画像を算出する。一方、本実施形態では、第一の実施形態と同様の水シフト計測によって得たスペクトル画像の撮影視野に対して、撮影視野を各軸方向に倍以後、単に倍と呼ぶに展開するとともに水と代謝物の信号を分離し、倍の撮影視野の水スペクトル画像および代謝物スペクトル画像を算出する。例えば、水と代謝物を分離するにあたり、皮下脂肪のような大きな信号を有する物質が在る場合、分離後の代謝物スペクトル画像に、水シフト計測の撮影視野外に存在する皮下脂肪の信号が折り返されて混入することがある。折り返されて混入する撮影視野外の信号は、撮影視野を倍に展開することにより除去できる。このため、本実施形態は、水シフト計測の撮影視野の外に存在する信号が折り返されて混入するとき、この折り返された信号を除去しつつ水と代謝物の信号を分離することができる。本実施形態の説明に先立ち、水シフト計測の撮影視野の外に存在する信号が折り返されて混入する現象について、図28を用いて説明する。図28における破線901は皮下脂肪を、点線902は関心領域を、実線903は撮影視野を、それぞれ表す。また、ボクセルVAAは関心領域902内に位置するボクセルを、ボクセルVABは皮下脂肪901に位置するボクセルを、それぞれ表す。なお、ここでは簡単のため、この折り返し現象を、本実施形態の水シフト計測ではなく、水を十分に抑制して計測する通常の領域選択型MRSI計測を例として説明する。領域選択型MRSI計測において関心領域902を励起する際、RFパルスの照射時間が有限のため、励起プロファイルは完全な矩形とはならず、立ち上がりが緩やかかつサイドローブが生じた励起プロファイルとなる。このサイドローブによってボクセルVABに位置する皮下脂肪901もわずかに励起される。図28は、撮影視野903で領域選択型MRSI計測を実施した時の模式図である。図28に示すように、ボクセルVABの信号が折り返されてボクセルVAAに混入する。通常、代謝物の信号強度に対して、皮下脂肪の信号強度は数100~数1000倍高いため、励起プロファイルのサイドローブが小さくても混入する皮下脂肪信号の信号強度は代謝物の信号に影響を及ぼすほど大きくなる。従って、励起プロファイルが完全な矩形でない場合、大きな信号強度の皮下脂肪信号が混入し、診断能を低下させる。本実施形態では、撮影視野内に折り返された脂肪信号を倍の撮影視野に展開して水と代謝物とに分離する。従って、このような励起プロファイルの不正確性によって、撮影視野外の皮下脂肪信号が励起され混入する場合であっても、診断に不要な皮下脂肪信号の混入を防ぐことができ、診断能が向上する。以下、本実施形態について、第一の実施形態と異なる構成に主眼をおいて説明する。本実施形態で用いるMRI装置100は、基本的に第一の実施形態と同様の構成を有する。また、図29に示すように、本実施形態の計測制御部164の構成も第一の実施形態と基本的に同様である。ただし、本実施形態では、上述のように、計測対象物質を分離する際、倍の視野への展開も行う。従って、分離処理部224の処理が第一の実施形態と異なる。また、これに伴い、シフト補正部234の処理も、第一の実施形態と異なる。また、本実施形態の高周波磁場コイル系13は、基本的に第一の実施形態同様、異なる共鳴周波数の複数の物質の信号を同時に計測し、再構成画像において分離する。さらに、本実施形態では、折り返されて重なる領域も分離する。本実施形態においても、これらの分離において、受信コイルの感度分布を用いる。このため、本実施形態では、少なくとも、分離する物質毎に、分離する領域数分の受信コイルを必要とする。以下、本実施形態の計測制御部164の各部の詳細を説明する。ここでは、第一の実施形態同様、計測対象物質を水と代謝物とする。まず、本実施形態のシフト計測部210によるシフト計測処理について説明する。本実施形態のシフト計測部210は、複数の計測対象物質をそれぞれ異なるシフト量だけ画像上で空間的にシフトさせて受信コイル毎に計測画像を取得する。第一の実施形態同様、本実施形態のシフト計測部210は、予め保持するパルスシーケンスに従って、RFパルス送信部120、信号受信部130、傾斜磁場印加部140を動作させ、画像再構成部150に画像再構成処理を行わせることにより、このシフト計測処理を実現する。本実施形態のシフト計測処理で実行されるパルスシーケンスは、第一の実施形態と同様であり、水信号の縦磁化のみを所定の強度に変調するプリパルスシーケンス310と、所望の領域からの信号を画像化する領域選択型MRSIパルスシーケンスによる本計測パルスシーケンス300とから構成される水シフトシーケンスである。本実施形態のシフト計測部210は、この水シフトシーケンスを、第一の実施形態同様、本計測パルスシーケンス300の位相エンコードのステップ毎に、プリパルスシーケンス310の水選択励起パルスRFCとして、RFC1とRFC2とを交互に照射するよう制御し、水シフト計測を実行する。以下、本実施形態では、シフト計測部210が、図17、図18に示すシフト方向をxy方向とした水シフト計測を行う場合を例にあげて説明する。なお、本実施形態においても、シフト計測部210は、水シフト計測により得られたk-tデータにそれぞれFFTを施し、複数備える受信コイル毎のスペクトル画像を得る。次に、本実施形態のシフト計測部210が取得するスペクトル画像について図30を用いて説明する。図30において、画像3011、3012、3013、3014は、水シフト計測の撮影視野の倍の撮影視野を持つ代謝物スペクトル画像3010の、右上の領域、右下の領域、左上の領域、左下の領域をそれぞれ表す。また、画像3021、3022、3023、3024は、水シフト計測の撮影視野の倍の撮影視野を持つ水シフトスペクトル画像3020の右上部、右下部、左上部、左下部をそれぞれ表す。以下、水シフト計測の撮影視野を単に撮影視野、水シフト計測の撮影視野の倍の撮影視野を倍撮影視野と呼ぶ。計測されるスペクトル画像3030は、図30に示すように、画像3011、3012、3013、3014、3021、3022、3023、3024の和である。つまり、本実施形態のシフト計測部210により計測されるスペクトル画像3030上のボクセルVCCは、各画像3011、3012、3013、3014、3021、3022、3023、3024における同一位置のボクセルVAC、VAD、VAE、VAF、VBC、VBD、VBE、VBFの和となる。本実施形態の分離処理部224は、後述する分離処理として、折り返された信号間の分離を行うとともに、第一の実施形態と同様の水と代謝物質との信号の分離も行う。これにより、本実施形態の分離処理部224は、ボクセルVCCからボクセルVAC、VAD、VAE、VAF、VBC、VBD、VBE、VBFの各信号を分離し、最終的には、倍撮影視野を持つ代謝物スペクトル画像3010および水シフトスペクトル画像3020を算出する。このように、本実施形態では、4つの領域を分離する。また、水と代謝物という2種の物質を分離する。従って、本実施形態の高周波磁場コイル系13では、少なくとも、4×2の8個の受信コイルを備える。ここで、本実施形態の高周波磁場コイル系13の受信コイルの構成を説明する。ここでは、高周波磁場コイル系13は、図31に示す8つの受信コイル41、42、43、44、45、46、47、48を備えるものとする。これらの8つの受信コイル41~48は、xy平面上の断面において、それぞれ略1/8の円弧形状を有し、全体で円筒形を成すよう配置される。それぞれの受信コイル41~48は、増幅器18に別個に接続され、計測された高周波信号は別個に取得される。なお、本図では、簡単のため、送信用のRFコイルやデチューニング回路を省略する。また、この例では8つの受信コイル41~48の隣り合う受信コイルにおいて、構成する導体が一致または接するよう構成されているが、本構成に限られない。例えば、受信コイル41~48が構成する円筒形の側面において、隣り合う受信コイルの一部が重なるよう配置されていてもよい。これらの受信コイル41~48の形状や配置は、図31に示すものに限られない。これら8つの受信コイル41~48に基づいて算出される感度行列Cに逆行列が存在すればよく、様々な変形が可能である。次に、本実施形態の分離処理部224による分離処理について説明する。本実施形態の分離処理部224は、第一の実施形態同様、各受信コイルの感度分布を用い、前記シフト計測部210で取得した計測画像を複数の物質毎の計測画像に分離する。そして、本実施形態では、分離する際、前記受信コイル毎の計測画像を、撮影視野の、各軸方向に倍のサイズの撮影視野。この代謝物感度分布Cmは、上述のように、第一の実施形態と同様、一般的に知られる感度分布算出法と同様の手法で算出する。この代謝物感度分布Cmを、図33に示す。次に、代謝物感度分布Cmを水シフト計測の撮影視野3101に切り取り、撮影視野3101を有する感度分布Cm1を算出する。得られた感度分布Cm1を図33に示す。次に、感度分布Cm1を水シフト計測によってシフトさせる水のシフト量だけ感度分布Cm1をシフトさせることにより、水シフト計測のシフト量に合わせてシフトした、シフト後の感度分布Cw1を算出する。本実施形態の例では、感度分布Cm1を、x方向、y方向にそれぞれ水シフト計測の撮影視野3101の1/2だけシフトさせる。得られた感度分布Cw1を図33に示す。最後に、倍撮像視野3102の、感度分布Cw1の撮影視野3101外の領域をゼロ詰めし、倍撮影視野3102を有する水感度分布Cwを算出する。得られた倍撮影視野の水感度分布Cwを図33に示す。同様の計算を他の受信コイル42、43、44、45、46、47、48でも行い、受信コイル毎に、倍撮像視野3102を有する、代謝物感度分布と水感度分布とを得る。次に、分離処理部224による水感度分布Cwと代謝物感度分布Cmとを用いた分離処理について説明する。上述のように、各受信コイル41~48で計測したエコー信号から再構成されるスペクトル画像における任意のボクセルの信号強度は、各分離対象物質それぞれの倍撮影視野に展開後の4領域の信号に各受信コイル41~48の感度による重みを乗算したものを加算したものである。すなわち、それぞれ倍撮影視野を持つ代謝物スペクトル画像をM、水シフトスペクトル画像をWsとし、各受信コイル41~48で計測して得た各スペクトル画像上の任意のボクセルr1における代謝物感度分布を、それぞれCm、Cm、Cm、Cm、Cm、Cm、Cm、Cm、水感度分布をそれぞれCw、Cw、Cw、Cw、Cw、Cw、Cw、Cw、代謝物信号をM、水シフト信号をWsとし、水シフト計測のx方向、y方向の画像点数をそれぞれN1、N2とする。各受信コイル41~48で計測したエコー信号から再構成されるスペクトル画像におけるボクセルr1の信号強度I、I、I、I、I、、I、Iは、以下の式で表される。従って、倍撮影視野を持つ代謝物スペクトル画像M、水シフトスペクトル画像Wsの、各座標点における代謝物信号M、水シフト信号Wsは、感度行列Cの行列式が0でない場合、その逆行列C-1を用い、以下の式により算出される。ここで、M、M、M、Mは、それぞれ、倍撮影視野を持つ代謝物スペクトル画像Mの左上部、左下部、右上部、右下部を表す。また、Ws、Ws、Ws、Wsは、それぞれ、倍撮影視野を持つ水シフトスペクトル画像Wsの左上部、左下部、右上部、右下部を表す。得られた代謝物スペクトル画像Mの左上部と左下部と右上部と右下部とをx方向、y方向にそれぞれ結合することで、倍撮影視野を持つ代謝物スペクトル画像Mを、水シフトスペクトル画像Wsの左上部と左下部と右上部と右下部とをx方向、y方向にそれぞれ結合することで、倍撮影視野を持つ水シフトスペクトル画像Wsを算出する。なお、倍撮影視野を持つ代謝物スペクトル画像Mおよび水シフトスペクトル画像Wsの算出は、上記手法に限られない。例えば、以下の式に示すノイズ相関行列Ψを用いた重み付け演算により算出してもよい。次に本実施形態のシフト補正部234によるシフト補正処理ついて説明する。本実施形態のシフト補正部234は、第一の実施形態同様、分離処理部224で分離後の物質毎の計測画像において、シフト量を補正する。このとき、本実施形態では、さらに、前記展開後の計測画像から展開前の撮影視野に対応する画像を抽出する。すなわち、本実施形態のシフト補正部234は、まず、得られた倍撮影視野を持つ代謝物スペクトル画像Mおよび水シフトスペクトル画像Wsを、撮影視野で切り出す撮影視野切り出し処理を実施する。この撮影視野切り出し処理を実施することで、本実施形態のシフト補正部234は、代謝物スペクトル画像mおよび水シフトスペクトル画像wsを算出する。その後、第一の実施形態同様、算出した水シフトスペクトル画像wsに対し、水シフト計測によってシフトした移動量分だけ位置を補正するシフト補正を実施し、水信号分布wを算出する。本実施形態では、画像のx方向、y方向にそれぞれ1/2だけシフトする。なお、本実施形態のシフト補正部234の撮影視野切り出し処理を分離処理部224で実施してもよい。このとき、シフト補正部234は、第一の実施形態のシフト補正部230と同様に、シフト量の補正のみを行う。なお、本実施形態においても、第一の実施形態同様、残留信号除去部240を備え、残留水信号を除去するよう構成してもよい。また、同様に、この残留信号除去部240は備えなくてもよい。本実施形態の計測制御部164の他の構成は、第一の実施形態と同様である。従って、本実施形態の計測制御部164の各部による計測制御処理の処理の流れは、第一の実施形態と同様である。以上説明したように、本実施形態によれば、信号受信部130は、少なくとも分離する物質の数以上の受信コイルを備え、受信した前記核磁気共鳴信号を受信コイル毎に異なるk空間に配置し、計測制御部164は、複数の計測対象物質をそれぞれ異なるシフト量だけ画像上で空間的にシフトさせて受信コイル毎に計測画像を取得するシフト計測部210と、各受信コイルの感度分布を用い、シフト計測部210で取得した計測画像を複数の物質毎の計測画像に分離する分離処理部224と、分離処理部220で分離後の物質毎の計測画像において、シフト量を補正するシフト補正部234と、を備える。従って、第一の実施形態と同様の効果が得られる。さらに、本実施形態では、分離処理部224は、分離する際、前記受信コイル毎の計測画像を撮影視野の倍の視野に展開して物質毎の計測画像を算出し、シフト計測部234は、さらに、前記展開後の計測画像から展開前の撮影視野に対応する画像を抽出し、信号受信部130は、分離する物質の数毎に、展開して分離する領域数の受信コイルを少なくとも備える。従って、本実施形態では、領域選択型MRSIにおいて、励起プロファイルの不正確性によって、撮影視野外の信号であって、計測対象物質の信号に影響を及ぼすほど大きな信号を有する物質の信号が励起されるとき、撮影視野内に折り返された、その大きな信号を、倍撮影視野に展開することで除去することができ、得られる画像の質を向上させ、診断能を高めることができる。撮影視野外の信号であって、計測対象物質の信号に影響を及ぼすほど大きな信号を有する物質の信号は、例えば、計測対象が代謝物の場合、皮下脂肪信号である。この場合、撮影視野内に折り返された脂肪信号を倍撮影視野に展開することで診断に不要な皮下脂肪信号の混入を防ぎ、診断能を向上させることができる。第一の実施形態の変形例は、本実施形態にも適用できる。例えば、水信号のシフト方向は、第一の実施形態同様、上記感度行列に逆行列が存在する限り、問わない。シフト方向を、gファクタ分布を用いて決定してもよい。また、パルスシーケンスは、位相エンコードが三次元のパルスシーケンスであってもよい。各受信コイルの感度分布は、予め撮影したMRI画像からだけでなく、水信号のみがシフトしたFID画像から算出してもよい。また、本実施形態においても、計測対象物質が水と代謝物質である場合を例にあげて説明したが、計測対象物質はこれに限られない。また、計測対象物質数もこれに限られない。さらに、本実施形態では、代謝物質のシフト量を0、水のシフト量を、画像の各方向のデータ点数の半分とする場合を例にあげて説明したが、各計測対象物質のシフト量もこれに限られない。なお、計測対象物質数が3以上の場合、基準とする計測物質を1つ特定し、基準とする計測物質の感度分布に、図33で示すように、公知の手法で作成した倍撮影視野の感度分布を用いる。ただし、基準とする計測物質がシフトされている場合、公知の手法で作成した倍撮影視野の感度分布を、同シフト量、シフトさせる。また、他の計測物質については、基準とする計測物質の感度分布を、図33の感度分布とし、そこから、それぞれ、図33で説明した手法で作成する。このとき、シフト量は、基準とする計測物質のシフト量に対する相対的なシフト量を用いる。すなわち、分離処理部224が用いる感度分布は、計測対象物質の物質数だけ作成される。そして、計測対象物質の中から基準物質を決定する。この基準物質の感度分布である基準物質感度分布は、予め作成された倍撮影視野の感度分布を、当該基準物質のシフト量に応じてシフトさせて作成する。他の計測対象物質の感度分布は、基準物質感度分布から、撮影視野の感度分布を抽出し、当該抽出した感度分布を、各計測対象物質の、前記基準物質のシフト量に対する相対シフト量に応じてシフトさせた後、0パディングすることにより倍撮影視野の感度分布として作成される。