SiOx0.3≦x≦1.6で表されるケイ素酸化物からなる粒状体と、該粒状体の表面を被覆する炭化ケイ素SiC被膜と、からなることを特徴とするリチウムイオン二次電池用負極活物質。前記粒状体は、二酸化ケイ素SiO2相と、粒子状をなし該二酸化ケイ素相の内部に分散されているケイ素Si相と、を含む請求項1に記載のリチウムイオン二次電池用負極活物質。X線光電子分光分析により測定されたSi-Siピークの強度に対するSi-Cピークの強度の比は0.3以上8以下である請求項1または請求項2に記載のリチウムイオン二次電池用負極活物質。前記Si-Siピークの強度に対するSi-Cピークの強度の比は0.5以上1.5以下である請求項3に記載のリチウムイオン二次電池用負極活物質。請求項1~4の何れか一つに記載のリチウムイオン二次電池用負極活物質を含み形成されてなる負極を用いたことを特徴とするリチウムイオン二次電池。本発明は、上記した事情に鑑みてなされたものであり、SiOxを負極活物質として用い、かつ、リチウムシリケートの生成を抑制し得るリチウムイオン二次電池用負極活物質を提供するとともに、その負極活物質を用いたリチウムイオン二次電池を提供することにある。上記課題を解決する本発明のリチウムイオン二次電池用負極活物質は、SiOx0.3≦x≦1.6で表されるケイ素酸化物からなる粒状体と、該粒状体の表面を被覆する炭化ケイ素被膜と、からなることを特徴とする。また上記課題を解決する本発明のリチウムイオン二次電池は、本発明の負極活物質を含み形成されてなる負極を用いたことを特徴とする。なお、炭化ケイ素被膜は粒状体の表面全体を隈無く完全に被覆する場合に限らず、粒状体の表面において炭化ケイ素被膜に若干の隙間が生じている場合を含む。つまり、炭化ケイ素被膜は粒状体の表面に島状に形成されても良い。本発明のリチウムイオン二次電池用負極活物質は、SiOx0.3≦x≦1.6で表されるSiOxからなる粒状体と、該粒状体の表面を被覆する炭化ケイ素SiC被膜と、からなる。すなわち負極活物質である粒子の表面にLiに対する反応性の低いSiCの被膜が形成されているため、リチウムシリケートの生成が抑制される。したがって本発明のリチウムイオン二次電池によれば、負極の不可逆容量を低減することができ、初期効率が向上するとともにサイクル特性も向上する。本発明のリチウムイオン二次電池用負極活物質は、SiOx0.3≦x≦1.6で表されるケイ素酸化物からなる粒状体と、この粒状体の表面を被覆するSiC被膜と、からなる。このため、本発明のリチウムイオン二次電池用負極活物質は、被覆された粒状体が多数集合した粉末状をなす。この粒状体は、不均化反応によって微細なSiと、Siを覆うSiO2とに分解したSiOxからなる。xが下限値未満であると、Si比率が高くなるため充放電時の体積変化が大きくなりすぎてサイクル特性が低下する。またxが上限値を超えると、Si比率が低下してエネルギー密度が低下するようになる。0.5≦x≦1.5の範囲が好ましく、0.7≦x≦1.2の範囲がさらに望ましい。一般に、酸素を断った状態であれば800°C以上で、ほぼすべてのSiOが不均化して二相に分離すると言われている。具体的には、非結晶性のSiO粉末を含む原料酸化ケイ素粉末に対して、真空中または不活性ガス中などの不活性雰囲気中で800~1200°C、1~5時間の熱処理を行うことで、非結晶性のSiO2相および結晶性のSi相の二相を含むSiOx粉末が得られる。粒状体は、平均粒径1μm~10μmの範囲にあることが望ましい。平均粒径が10μmより大きいとリチウムイオン二次電池の充放電特性が低下し、平均粒径が1μmより小さいとSiC被膜を形成する際に凝集して粗大な粒子となる場合があるため、同様にリチウムイオン二次電池の充放電特性が低下する場合がある。なお、ここでいう平均粒径とは、レーザー光回折法による粒度分布測定における質量平均粒子径を指す。SiC被膜の形成方法すなわち、粒状体を炭化珪素で被覆する方法は特に問わないが、化学気相成長ChemicalVaporDeposition、CVD法、物理気相成長PhysicalVaporDeposition、PVD法等の既知の方法を用いれば良い。SiC被膜の膜厚、負極活物質のSiC被膜含有量等は特に限定しないが、SiC被膜量が過大であれば、粒状体の表面全体がSiC被膜で厚く覆われるため、Liが粒状体に到達できず、電池特性が悪化する可能性がある。また、負極全体に対する粒状体の量が低減して、電池特性が悪化する可能性もある。SiC被膜量が過小であれば、SiC被膜が負極活物質粒子の表面全体を被覆し難く、SiO2の露出量が過大になって、リチウムシリケートが生成し易くなる可能性がある。リチウムシリケートの生成抑制を考慮すると、粒状体全体がSiC被膜で覆われるのが好ましい。なお、リチウムシリケートの化学式には特に限定はなく、一例として、Li4SiO4、Li2SiO3等のLixSiyOzx4y-2z=0で表されるリチウムシリケートが挙げられる。SiC被膜の好ましい含有量は、粒状体に対するSiCの量で規定できる。具体的には、粒状体に含まれるSiO2と、SiC被膜に含まれるSiCと、に着目し、X線光電子分光分析X-rayPhotoelectronSpectroscop、XPSにより測定された負極活物質表面のSi-Siピークの強度とSi-Cピークの強度との比で規定すれば良い。XPSは光電子を分光することで試料表面の物質の化学状態を分析する分析手法である。物質にX線を照射すると、物質内の内殻あるいはフェルミ準位にある電子が叩き出される。叩き出された電子は光電子と呼ばれる。光電子の持つエネルギーは、物質の原子の化学状態によって変化する。Si原子の場合、Si原子がSi原子と結合している場合には、99eV程度のエネルギーを持ち、Si原子がC原子と結合している場合には、101eV程度のエネルギーを持つ。このようにして叩き出された光電子を分光して得られるスペクトルがXPSの測定結果である。Si-SiピークはSiO2中のSi粒子に起因するピークであり、Si-CピークはSiCに起因するピークである。なお、後述の図3において104eV程度の位置に現れるピークSi-Oピークは、Si原子とO原子の結合に起因するピークであると考えられ、SiO2に起因するピークであると推測される。つまり、粒状体に含まれるSiO2中に存在するSiはXPSのSi-Siピークに対応し、SiC被膜に含まれるSiCはXPSのSi-Cに対応する。そのため、Si-Siピークの強度とSi-Cピークの強度との比により、粒状体に対するSiCの量を規定できる。より具体的には、Si-Siピークの強度に対するSi-Cピークの強度の比つまり、Si-Siピークの強度を1としたときのSi-Cピークの強度が0.2を超え8.2未満であるのが良く、より好ましくは0.3以上8以下であるのが良く、さらに好ましくは0.5以上1.5以下であるのが良い。Si-Siピークの強度に対するSi-Cピークの強度の比が0.2以下であると、負極活物質におけるSiCの量が少なく、SiOxの表面を覆うSiC被膜の量が少ないために、リチウムシリケートの生成の抑制効果が小さくなる可能性がある。このため、リチウムイオン二次電池の不可逆容量を大きく低減できない可能性がある。本発明のリチウムイオン二次電池用負極に用いられる他の構成要素は、特に限定されず、公知のものが使用できる。本発明のリチウムイオン二次電池の負極は、上述した負極活物質を含む。この負極は、集電体と、集電体上に結着された活物質層と、を有する。活物質層は、負極活物質の他に、導電助剤、バインダー樹脂等の負極材料を構成する既知の材料を含み得る。本発明のリチウムイオン二次電池における負極は、これらの材料に有機溶剤を加えて混合しスラリーにしたものを、ロールコート法、ディップコート法、ドクターブレード法、スプレーコート法、カーテンコート法などの方法で負極活物質上に塗布し、バインダー樹脂を硬化させることによって作製することができる。この活物質層中には、負極活物質としての粒状体およびSiC被膜が含まれている。集電体としては、箔、板等の形状を採用することが出来るが、目的に応じた形状であれば特に限定されない。集電体として、例えば銅箔やアルミニウム箔等を好適に用いることができる。導電助剤は、電極の導電性を高めるために添加される。導電助剤として、炭素質微粒子であるカーボンブラック、黒鉛、アセチレンブラックAB、ケッチェンブラックKB、気相法炭素繊維VaporGrownCarbonFiber:VGCF等を単独でまたは二種以上組み合わせて添加することが出来る。導電助剤の使用量については、特に限定的ではないが、一般的には、負極活物質100質量部に対して、20~100質量部程度とすることができる。なお、本発明の負極活物質に含まれるSiC被膜は、炭素を含有するために、比較的導電性に優れる。このため、場合によっては導電助剤を添加しなくても良い。また、上述したように、充放電に伴うSiの体積変化を考慮すると、Siの体積変化を緩衝し得る黒鉛を導電助剤として配合しても良い。バインダー樹脂は、負極活物質及び導電助剤を集電体に結着するための結着剤として用いられる。バインダー樹脂はなるべく少ない量で負極活物質等を結着させることが求められる。バインダー樹脂の配合量は、負極活物質、導電助剤、及びバインダー樹脂の合計量を100質量としたときに、0.5~50質量であるのが好ましい。バインダー樹脂量が0.5質量未満では電極の成形性が低下し、50質量を超えると電極のエネルギー密度が低くなる。バインダー樹脂の種類は限定的ではないが、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等のフッ素系ポリマー、スチレンブタジエンゴムSBR等のゴム、ポリイミド等のイミド系ポリマー、アルコキシルシリル基含有樹脂、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリイタコン酸などが例示される。上記した負極を用いる本発明のリチウムイオン二次電池は、特に限定されない公知の正極、電解液、セパレータを用いることが出来る。正極は、リチウムイオン二次電池で使用可能なものであれば良い。正極は、集電体と、集電体上に結着された正極活物質層とを有する。正極活物質層は、正極活物質と、バインダーとを含み、さらには導電助剤を含んでも良い。正極活物質、導電助材およびバインダーは、特に限定はなく、リチウムイオン二次電池で使用可能なものであれば良い。正極活物質としては、金属リチウム、LiCoO2、LiNi1/3Co1/3Mn1/3O2、Li2MnO2、Sなどが挙げられる。集電体は、アルミニウム、ニッケル、ステンレス鋼など、リチウムイオン二次電池の正極に一般的に使用されるものであれば良い。導電助剤は上記の負極で記載したものと同様のものが使用できる。電解液は、有機溶媒に電解質であるLi金属塩を溶解させたものである。電解液は、特に限定されない。有機溶媒として、非プロトン性有機溶媒、たとえばプロピレンカーボネートPC、エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC等から選ばれる一種以上を用いることができる。また、溶解させる電解質としては、LiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiI、LiClO4、LiCF3SO3等の有機溶媒に可溶なLi金属塩を用いることができる。例えば、エチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネートなどの有機溶媒にLiClO4、LiPF6、LiBF4、LiCF3SO3等のLi金属塩を0.5mol/L~1.7mol/L程度の濃度で溶解させた溶液を使用することが出来る。セパレータは、リチウムイオン二次電池に使用されることが出来るものであれば特に限定されない。セパレータは、正極と負極とを分離し電解液を保持するものであり、ポリエチレン、ポリプロピレン等の薄い微多孔膜を用いることができる。本発明のリチウムイオン二次電池は、形状に特に限定はなく、円筒型、積層型、コイン型等、種々の形状を採用することができる。いずれの形状を採る場合であっても、正極および負極にセパレータを挟装させ電極体とし、正極集電体および負極集電体から外部に通ずる正極端子および負極端子までの間を、集電用リード等を用いて接続した後、この電極体を電解液とともに電池ケースに密閉して電池となる。以下、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明する。実施例1<リチウムイオン二次電池用負極の作製>先ずSiO粉末シグマアルドリッチジャパン社製、平均粒径5μmを900°Cで2時間熱処理し、平均粒径5μmのSiOx粉末を調製した。この熱処理によって、SiとOとの比が概ね1:1の均質な固体のSiOであれば、固体の内部反応によりSi相とSiO2相の二相に分離する。分離して得られるSi相は非常に微細である。すなわち得られたSiOx粉末は、図1のaに示すSiOx粒子1の集合体であり、このSiOx粒子1は、SiO210のマトリックス中に微細なSi粒子11が分散した構造となっている。なお、このSiOx粒子1は、本発明における粒状体に相当する。Si粒子11は本発明におけるSi相に相当し、SiO210は本発明におけるSiO2相に相当する。次に、図1bに示すように、既知のCVD処理により、SiOx粒子1の表面全体にSiC被膜20を形成した。この工程によって、図1bに示すように、SiOx粒子1の表面がSiC被膜20で覆われた負極活物質2を得た。N-メチル-2-ピロリドンNMPにポリアミドイミドPAIを溶解させたものを準備した。このPAI溶液と上述した負極活物質とを混合しスラリーを調製した。スラリー中の各成分固形分の組成比は、負極活物質:PAI=85:15質量部であった。このスラリーを、厚さ20μmの電解銅箔集電体の表面にドクターブレードを用いて塗布し、銅箔上に負極活物質層を形成した。その後、80°Cで20分間乾燥し、負極活物質層から有機溶媒を揮発させて除去した。乾燥後、ロールプレス機により、電極密度を調整した。これを200°Cで2時間加熱硬化させて、負極活物質層の厚さが15μm程度の負極を形成した。なお、負極としてLiがドーピングされている負極を用いても良い。<リチウムイオン二次電池の作製>上記の手順で作製した電極を評価極として用い、評価用のリチウムイオン二次電池を作製した。対極は、金属リチウム箔厚さ500μmとした。対極をφ13mm、評価極をφ11mmに裁断し、セパレータヘキストセラニーズ社製ガラスフィルターおよびcelgard2400を両者の間に挟装して電極体電池とした。この電極体電池を電池ケース宝泉株式会社製CR2032コインセルに収容した。また、電池ケースには、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとを1:1体積比で混合した混合溶媒にLiPF6を1Mの濃度で溶解した非水電解質を注入し、電池ケースを密閉して、リチウムイオン二次電池を得た。比較例実施例で用いた粒状体と、上述したPAI溶液と、KBとを混合してスラリーを調製した。スラリー中の各成分固形分の組成比は、負極活物質:KB:PI=80:5:15質量部であった。得られたスラリーを用い、実施例と同じ方法で、負極を作製した。この負極を用い、実施例と同じ方法で、リチウムイオン二次電池を作製した。参考例熱処理SiO粉末およびFeSi2粉末福田金属箔粉工業株式会社製を準備した。熱処理SiO粉末は、非晶質SiO粉末を真空中において1100°Cで5時間熱処理することで不均化させたものである。熱処理SiO粉末を31μm以下、FeSi2粉末を15μm以下にそれぞれ分級した後、熱処理SiO粉末を3.67g、FeSi2粉末を1.33g秤量し、熱処理SiO粉末とFeSi2粉末とを7:1モル比で含む原料粉末を得た。原料粉末5gをZrO2製でφ12mmのボールが100個入ったZrO2製容器容量45mlに投入し、遊星型ボールミルフリッチュジャパン株式会社製P-7を用いてミリングして、複合粉末を得た。ミリングは、Arガス雰囲気において容器の回転数700rpmで10時間行った。ミリングして得られた複合粉末からなる負極活物質を用いた電極負極を作製した。詳しくは、複合粉末と、導電助剤としてのKBとを混合して混合粉末を得た。また、NMPに結着剤としてのPAIを溶解させた。この溶液と混合粉末複合粉末とKBとの混合物とを混合してスラリーを調製した。複合粉末、KBおよび結着剤固形分の配合比は、質量比で80.75:4.25:15であった。<XPSによる負極活物質の表面分析>XPSにより、実施例、比較例および参考例の負極活物質の表面分析を行った。装置としては、島津社AXISULTRAを用いた。X線源は単色AlKα線15kV、10mAであった。XPSにより測定された負極活物質表面の分析結果を図2~4に示す。図2は実施例の負極活物質を分析した結果であり、図3は比較例の負極活物質を分析した結果であり、図4は参考例の負極活物質を分析した結果である。XPSで得た実測値を基に、ガウス関数で波形分離することで、各ピークのピーク強度を算出した。その結果、実施例の負極活物質については、Si-SiピークとSi-Cピークとの強度比は1:1.2であった。比較例の負極活物質については、Si-SiピークとSi-Cピークとの強度比は1:0.2であった。参考例の負極活物質については、Si-SiピークとSi-Cピークとの強度比は1:8.2であった。これらの結果から、実施例の負極活物質および参考例の負極活物質にはSiC被膜が形成されていることがわかる。なお比較例の負極活物質については、そのSi-Siピーク強度に対するSi-Cピーク強度の比が非常に小さいことから、比較例ではSiC被膜が殆ど形成されていないことがわかる。<リチウムイオン二次電池の充放電特性>上述した実施例、比較例、および参考例のリチウムイオン二次電池について充放電試験を行った。充放電試験の結果を図5および表1に示す。なお充放電試験は、25°Cの温度環境のもと、金属Li基準で放電終止電圧0.01Vまで0.05mAの定電流で充電を行った後、充電終止電圧2Vまで0.05mAの定電流で放電を行った。充電は評価極の活物質がLiを吸蔵する方向、放電は評価極の活物質がLiを放出する方向、である。図5は実施例と比較例のリチウムイオン二次電池の1サイクル目の充放電曲線である。図5を基に、初期放電容量、初期充電容量、不可逆容量、初期効率を算出した。このうち初期放電容量、初期充電容量、不可逆容量は、SiOxの単位質量あたりの容量mAh/gである。初期効率は、初期放電容量を初期充電容量で除した値の百分率であり、初期放電容量/初期充電容量×100で求められる値である。表1に示すように、実施例および参考例のリチウムイオン二次電池は、比較例のリチウムイオン二次電池に比べて不可逆容量が小さく、初期効率が高い。これは、比較例のリチウムイオン二次電池で負極に生成したリチウムシリケート量に比べ、実施例および参考例のリチウムイオン二次電池で負極に生成したリチウムシリケート量が少ないまたはリチウムシリケートが生成していないためと考えられる。この結果から、負極活物質であるSiOxの表面をSiCで覆うことで、リチウムシリケートの生成を抑制でき、リチウムイオン二次電池の不可逆容量を低減できることがわかる。さらに、参考例のリチウムイオン二次電池は、実施例および比較例のリチウムイオン二次電池に比べて、初期放電容量および初期充電容量が小さい。これは、各負極活物質に含まれるSiC量の違いによるものと考えられる。すなわち、参考例のリチウムイオン二次電池における負極活物質は、実施例のリチウムイオン二次電池における負極活物質に比べて、SiC被膜が厚く形成されているため、リチウムイオンの移動が制限され、放電容量および充電容量が低下したと考えられる。この結果から、負極活物質におけるSiC被膜の量には最適な範囲が存在することがわかる。具体的には、X線光電子分光分析により測定されたSiーSiピークの強度に対するSi-Cピークの強度の比が0.2を超え8.2未満の範囲で、より好ましくは、0.3以上8以下の範囲であり、さらに好ましくは0.5以上1.5以下となる範囲である。