容器を自転させる手段および公転させる手段を備え、該容器を回転させて該容器内に収容された材料の攪拌および脱泡の少なくとも一方を行う攪拌脱泡装置において、複数の容器を各々保持する複数の容器ホルダと、前記各容器ホルダに対して隣接して配設される複数の中間ローラと、前記各容器ホルダおよび前記各中間ローラを自転可能に支持すると共に、回転軸を中心に回転可能に設けられて、前記複数の容器を該回転軸の周りに公転させる公転部材と、前記公転部材を回転駆動する駆動手段と、前記公転部材の回転軸と同軸に回転可能に設けられた円形部材と、前記円形部材が回転可能状態回転不能状態となるように切替を行う切替手段と、を備え、前記中間ローラは、外周部が前記円形部材の外周部と当接するように配設され、前記容器ホルダは、外周部が前記中間ローラの外周部と当接するように配設され、前記公転部材が公転する際に、前記切替手段によって前記円形部材が回転不能状態に切替がなされている場合、非回転状態の前記円形部材から受ける力によって前記中間ローラが前記公転部材の回転方向と同方向に自転し、該自転状態の中間ローラから受ける力によって前記容器ホルダが前記公転部材の回転方向と逆方向に自転し、且つ前記公転部材の公転によって前記容器ホルダが前記回転軸の周りに公転し、前記切替手段によって前記円形部材が回転可能状態に切替がなされている場合、前記円形部材が回転する前記公転部材に伴って回転し、前記中間ローラが自転せず、前記容器ホルダが自転しないことを特徴とする攪拌脱泡装置。少なくとも前記容器、前記容器ホルダ、前記公転部材、前記円形部材、および前記中間ローラが配設されるケースを備え、前記切替手段として、前記ケースにスライド移動可能に配設されるストッパを有し、前記ストッパは、スライド移動によって前記円形部材に対して係合非係合の切替が可能に設けられて、該円形部材に対して係合状態であるとき、該円形部材が回転不能状態となり、該円形部材に対して非係合状態であるとき、該円形部材が回転可能状態となることを特徴とする請求項1記載の攪拌脱泡装置。前記ケースは、該ケース外方に向かって立設する嵌合突起を有し、前記ストッパは、前記ケース外方の後端部に前記嵌合突起と嵌合可能な嵌合孔が設けられたハンドル部を有すると共に、前記ケース内方の先端部にスライド方向と直交方向に突出する係合ピンを有し、スライド方向と直交する面内において回動可能であり、前記円形部材は、前記係合ピンと係合可能な係合溝を有し、前記ケースの嵌合突起と、前記ストッパのハンドル部とが離間した状態において、前記ストッパの係合ピンが、前記円形部材の係合溝内の入口部まで進入可能となり、前記ケースの嵌合突起と、前記ストッパのハンドル部の嵌合孔とが嵌合した状態において、前記ストッパの係合ピンが、前記円形部材の係合溝内の奥部まで進入可能となるように、該ケース、該ストッパ、および該円形部材が形成されていることを特徴とする請求項2記載の攪拌脱泡装置。前記容器ホルダは、内部に前記容器を保持した状態で密閉可能に形成され、前記容器ホルダ内を真空にする真空ポンプと、一端が前記容器ホルダに連通し、他端がロータリージョイントを介して前記真空ポンプに連通して、前記公転部材と共に回転可能な空気管路と、を備えることを特徴とする請求項3記載の攪拌脱泡装置。前記中間ローラの外周部と前記円形部材の外周部との当接は、該中間ローラの外周部に設けられた歯車と該円形部材の外周部に設けられた歯車との噛み合いによって行われ、前記中間ローラの外周部と前記容器ホルダの外周部との当接は、該中間ローラの外周部に設けられた歯車と該容器ホルダの外周部に設けられた歯車との噛み合いによって行われることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項記載の攪拌脱泡装置。前記中間ローラは、前記円形部材の外周部に設けられた歯車と噛み合う歯車としての第1歯車を有すると共に、前記容器ホルダの外周部に設けられた歯車と噛み合う歯車としての第2歯車を有し、前記第1歯車と前記第2歯車とは連結されて同軸で回転可能に設けられており、該第1歯車が該第2歯車よりも小径に形成されていることを特徴とする請求項5記載の攪拌脱泡装置。前記ケースは密閉可能に形成され、前記ケース内を真空にする真空ポンプと、前記ケース内の真空を保持しながら前記ストッパを該ケースに対してスライド移動させる気密保持ガイドと、を備えることを特徴とする請求項3記載の攪拌脱泡装置。前記ケースは、本体部と該本体部の上部に配設される蓋部とを有し、前記ストッパは、前記気密保持ガイドを介して前記蓋部にスライド移動可能に固定されていることを特徴とする請求項7記載の攪拌脱泡装置。前記蓋部は、透明な樹脂材料を用いて形成され、前記ケース内を密閉可能なように前記本体部に開閉可能に固定されていることを特徴とする請求項8記載の攪拌脱泡装置。前記中間ローラの外周部と当接する前記円形部材の外周部の全長が、該中間ローラの外周部と当接する前記容器ホルダの外周部の全長よりも長いことを特徴とする請求項1~9のいずれか一項記載の攪拌脱泡装置。前記容器は、内壁面に一または複数の凸状部を有することを特徴とする請求項1~10のいずれか一項記載の攪拌脱泡装置。従来より、製造コストの低減等を目的として容器の自転手段および公転手段が簡素な機構によって構成され、且つ、攪拌脱泡能力の高い攪拌脱泡装置が要請されていた。また、上記の攪拌脱泡装置100に例示されるように、混合材料の攪拌脱泡、あるいは遠心分離等の目的に応じて、容器を自転公転させる場合と、公転のみさせる場合との切替が可能となる装置は非常に有益である。しかし、切替を行うための手段として、複雑なクラッチ機構等を用いると、製造コストが上昇する等の課題があった。本発明は、上記事情に鑑みてなされ、特に容器の自転手段および公転手段、ならびに自転公転と公転との切替手段がきわめて簡素に構成され、攪拌脱泡能力の高い攪拌脱泡装置を提供することを目的とする。本発明は、以下に記載するような解決手段により、前記課題を解決する。この攪拌脱泡装置は、容器を自転させる手段および公転させる手段を備え、該容器を回転させて該容器内に収容された材料の攪拌および脱泡の少なくとも一方を行う攪拌脱泡装置において、複数の容器を各々保持する複数の容器ホルダと、前記各容器ホルダに対して隣接して配設される複数の中間ローラと、前記各容器ホルダおよび前記各中間ローラを自転可能に支持すると共に、回転軸を中心に回転可能に設けられて、前記複数の容器を該回転軸の周りに公転させる公転部材と、前記公転部材を回転駆動する駆動手段と、前記公転部材の回転軸と同軸に回転可能に設けられた円形部材と、前記円形部材が回転可能状態回転不能状態となるように切替を行う切替手段と、を備え、前記中間ローラは、外周部が前記円形部材の外周部と当接するように配設され、前記容器ホルダは、外周部が前記中間ローラの外周部と当接するように配設され、前記公転部材が公転する際に、前記切替手段によって前記円形部材が回転不能状態に切替がなされている場合、非回転状態の前記円形部材から受ける力によって前記中間ローラが前記公転部材の回転方向と同方向に自転し、該自転状態の中間ローラから受ける力によって前記容器ホルダが前記公転部材の回転方向と逆方向に自転し、且つ前記公転部材の公転によって前記容器ホルダが前記回転軸の周りに公転し、前記切替手段によって前記円形部材が回転可能状態に切替がなされている場合、前記円形部材が回転する前記公転部材に伴って回転し、前記中間ローラが自転せず、前記容器ホルダが自転しないことを要件とする。本発明によれば、特に容器の自転手段および公転手段、ならびに自転公転と公転との切替手段がきわめて簡素に構成され、攪拌脱泡能力の高い攪拌脱泡装置を実現することが可能となる。第一の実施形態以下、図面を参照して、本発明の実施形態について詳しく説明する。図1は、本発明の第一の実施形態に係る攪拌脱泡装置1の例を示す正面断面図概略図であり、図2は、その一部を拡大した斜視図概略図である。なお、各実施形態を説明するための全図において、同一の機能を有する部材には同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する場合がある。また、図の簡素化のために、一部のボルトナット類については図示を省略している。この攪拌脱泡装置1は、容器を自転させる手段および公転させる手段を備えると共に、容器を自転公転させる場合と、公転のみさせる場合との切替手段を備えて、容器を回転させて当該容器内に収容された単一材料混合材料の攪拌および脱泡の少なくとも一方以下、単に攪拌脱泡と記載するを行うための装置である。なお、容器を公転のみさせることによって、混合材料の遠心分離装置として用いることができるのはもちろんである。本実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、図1に示すように、撹拌脱泡される各種材料を収容可能な複数の容器2と、複数の容器2を各々保持する複数の容器ホルダ11と、容器ホルダ11を公転させる公転部材12と、公転部材12と同軸で回転非回転の切替が可能に設けられた円形部材13と、公転部材12を回転駆動する駆動手段本実施形態では、モータ3と、これらを制御する制御部不図示とを備える。本実施形体においては、容器ホルダ11と当該容器ホルダ11に保持された容器2、公転部材12、および円形部材13がケース20の内部に配設される。なお、構造材料として、一般構造材料金属材料、樹脂材料が用いられ、特に限定されるものではない他の構成に関しても同様が、強度部材にはジュラルミン等を用いると好適である。ここで、容器ホルダ11は、外周部に円環状の当接部11aを有し、軸受34を介して公転部材12に自転可能に固定されると共に、当接部11aが円形部材13の外周部ここではレール部13bと当接するように配設される。なお、当接部11aには、摩擦材が配設される。例えば、摩擦材として、ゴム材料一例として、硬度50のシリコンゴムが好適であるからなるOリング31が用いられる。あるいは、レール部13bに摩擦材を配設してもよい。また、本実施形体においては、4個の容器ホルダ11を備えて、4個の容器2を保持できる構造としているが、これに限定されるものではない。上記構成によれば、円形部材13が回転不能な状態に切替がなされている場合、公転部材12が公転する際に、容器ホルダ11の当接部11aと円形部材13レール部13bとの間の摩擦力によって、容器ホルダ11が自転する。したがって、容器ホルダ11および当該容器ホルダ11に保持された容器2が公転し且つ自転する作用が得られる。一方、円形部材13が回転可能な状態に切替がなされている場合、公転部材12が公転する際に、容器ホルダ11の当接部11aと円形部材13のレール部13bとの間の摩擦力によって、円形部材13が公転部材の回転に伴って回転する。したがって、容器ホルダ11および当該容器ホルダ11に保持された容器2が自転をせずに公転のみをする作用が得られる。ただし、円形部材13を支持する軸受33の摩擦抵抗が過大となれば、僅かながら容器ホルダ11の自転が生じ得る場合も考えられなくはない。このように、容器を自転させる手段、公転させる手段、および容器の自転且つ公転と公転との切替手段を、きわめて簡素な構造で実現することが可能となる。また、容器の自転且つ公転と公転との切替を適宜行うことで、容器内の材料に適した回転方法による効果的な撹拌脱泡が可能となる。なお、円形部材13が回転可能な状態と回転不能な状態となるように切替を行う切替手段については後述する。さらに、本実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、ケース20内を真空にする真空ポンプ6を備える。当該真空ポンプ6による真空度は適宜設定することができ、一例として、ケース20内が大気圧~10[Pa]程度の真空状態とされる。これによれば、ケース20内を真空にして、攪拌脱泡を行うことで、より一層、脱泡作用を高めることが可能となる。ここで、容器2は図3に示すように、上部に開口部2aが設けられた有底円筒状の本体部2Aと、開口部2aに嵌合される中蓋2Bと、その外方から開口部2aに羅合される外蓋2Cとを備えて構成される。なお、図3は、本体部2A、中蓋2B、外蓋2Cが解離した状態として図示している。攪拌脱泡を行う対象物となる材料は、中蓋2Bおよび外蓋2Cを取り外した状態で、開口部2aから本体部2Aに入れられて、その後本体部2Aに中蓋2Bおよび外蓋2Cが嵌合および羅合される。なお、本実施形態においては、中蓋2Bおよび外蓋2Cには、それぞれ通気孔2bおよび2cが設けられているが、適宜、当該通気孔2b、2cを省略する構成としてもよい。また、適宜、中蓋2B、外蓋2Cを省略する構成としてもよい。容器2は、図1、図2に示すように、上部がカップ状に形成された容器ホルダ11の開口部に、底面側から進入させて嵌め込まれることによって、当該容器ホルダ11に保持される。その際に、容器2の本体部2Aの外周部に設けられている突起2d本実施形態においては、2箇所が、容器ホルダ11に設けられる溝11bに係合される。これによれば、容器ホルダ11が回転自転する際に、容器ホルダ11に対して容器2が周方向に回動することが防止され、容器ホルダ11の回転力が容器2に伝達されて、当該容器2を回転自転させる作用を得ることができる。なお、本実施形態においては、容器2と容器ホルダ11とを別体に形成しているが、一体に形成する構成とすることも考えられる。ここで、容器2の変形例を図4に示す。同図4に示すように、容器2は、内壁面2eに複数の凸状部2gを有する形状に形成される。これによれば、材料が収容された容器2を自転させた際に、凸状部2gが抵抗となり材料の攪拌が促進されるため、より一層、攪拌作用を高めることが可能となる。一方、図1に示すように、ケース20は、本体部21と当該本体部21の上部に配設される蓋部22とを備えて構成される。また、蓋部22は、ヒンジ25を用いて開閉可能なように本体部21に固定されると共に、本体部21に密着可能な構造に形成されることによって、ケース20内が密閉可能となる構造に形成されている。これによれば、蓋部22を開くことによって、容器ホルダ11への容器2の着脱が可能となる。一方、蓋部22を閉めることによって、ケース20内を真空状態とすることができ、その状態で、容器2を自転且つ公転もしくは公転させて容器2内の材料の攪拌脱泡を行うことが可能となる。一例として、蓋部22は、透明な樹脂材料を用いて形成される。公転部材12は、図1に示すように、ケース20の本体部21を貫通する回転軸12aを有し、当該回転軸12aはその周方向に回転可能で且つケース20内の真空保持が可能となる軸受本実施形態では、磁性流体軸受32を介してケース20の本体部21に固定されている。ここで、公転部材12の形状は、円板状、アーム状、もしくはそれらの組み合わせ等とする構造が考えられる。また、回転軸12aと、モータ3の回転軸3aとが、駆動力伝達手段を介して連結されている。なお、本実施形態では、駆動力伝達手段として、第1プーリー4a、第2プーリー4b、ベルト5を用いて構成しているが、これに限定されるものではなく、歯車等を用いて構成してもよい。これによれば、モータ3が作動し、その回転駆動力が駆動力伝達手段を介して回転軸12aへ伝達され、回転軸12aが回転すると、これに伴って公転部材12が周方向に回転する。したがって、公転部材12に固定された容器ホルダ11および容器ホルダ11に保持された容器2は、当該回転軸12aの中心軸を回転中心とする同一平面内の一定軌道上を周回する公転する。その際の公転速度回転速度は、材料に応じて適宜設定される。円形部材13は、図5に示すように、円板状の基部13aを有し、基部13aの外周部外周面が円環状のレール部13bとして構成されている。なお、本実施形態においては、基部13aは円板状に形成されているが、これに限定されるものではなく、例えば中心円柱円筒部と放射状のスポーク部とによって形成し、外周位置に円環状のレール部13bを設ける等の構造としてもよい不図示。前述の通り、容器ホルダ11の当接部11aと、非回転状態にある円形部材13のレール部13bとが当接し、その摩擦力によって容器ホルダ11の自転作用が得られる。その際に、容器2を所定角度傾斜させた状態に保持して回転させれば攪拌脱泡効果を高めることができる。そのため、本実施形態においては、容器2を保持する容器ホルダ11は、公転軌道面に対して所定角度傾斜させた状態で自転可能なように公転部材12に固定されている。これに伴い、容器ホルダ11の当接部11aと当接する円形部材13のレール部13bは、当接位置において容器ホルダの傾斜角度と同一もしくは略同一角度の傾斜面とされている。すなわち、円形部材13の基部13aは、図1に示すように、断面が台形状をなしている。なお、本実施形体においては、円形部材13におけるレール部13bの全長すなわち周方向長さが、容器ホルダ11における円環状の当接部11aの全長すなわち周方向長さよりも長くなるように形成している。これによれば、公転速度回転速度[rpm]に対して、自転速度回転速度[rpm]を高速化することが可能となり、攪拌能力を高めることができる。一例として、レール部13bの全長を、容器ホルダ11の当接部11aの全長の2倍に設定している。したがって、公転速度が800[rpm]に設定された場合、レール部13bの全長と当接部11aの全長との比ここでは2:1に応じて、自転速度が1600[rpm]に設定されることとなる。このように、公転速度と自転速度とを別々に駆動制御する必要が無いため、回転駆動機構および制御機構をきわめて簡素にすることができる。これにより、製造コストの低減が可能となり、故障発生率を低減させる観点からも好適である。また、本実施形体においては、円形部材13レール部13bと当接する容器ホルダ11の当接部11aを、当該容器ホルダ11の下部位置最下部位置近傍に設ける構成としている。これによれば、装置全体を大きくすることなく、円形部材13を大径化することができる。したがって、レール部13bの全長を長く形成することができるため、容器ホルダ11の自転速度を高速化することが可能となり、攪拌能力を高めることができる。また、円形部材13には、後述のストッパ14の先端部の係合ピン14cと係合可能な係合溝13dが設けられる。本実施形態においては、図5に示すように、基部13aの中心部に立設される軸部13cの上端部において、すり割り状に係合溝13dを形成する構造としている。係合溝13dは、軸部13cの軸線方向と平行な方向に伸びる長溝形状に形成されている。なお、軸部13cの軸線方向は、公転部材12の回転軸12aの軸線方向と平行な方向であり、また、後述のストッパ14のスライド移動方向と平行な方向である。なお、円形部材13と、ストッパ14の係合ピン14cとの係合構造は上記に限定されるものではなく、すり割り状の係合溝13dに代えて、軸部13cの上端部に軸線方向に立設される突起部を形成して、係合ピン14cと係合させる構造によっても同様の作用効果を得ることができる不図示。円形部材13は、図1に示すように、軸受33を介して公転部材12ここでは回転軸12aによって支持されている。この構造により、円形部材13は、公転部材12と同軸で、すなわち同一の回転中心軸によって回転可能となる。ここで、本実施形態に係る攪拌脱泡装置1に特徴的な構成として、円形部材13がケース20に対して回転可能な状態と回転不能な状態となるように切替を行う切替手段が設けられる。当該切替手段は、ストッパ14を備えて構成される。図1に示すように、ストッパ14は、ケース20を挿通してスライド移動可能に設けられると共に、当該スライド移動によって円形部材13に対して係合非係合の切替が可能に設けられる詳細は後述。これによれば、ストッパ14が、円形部材13に対して係合状態であるとき、円形部材13がケース20に対して回転不能な状態となり、非係合係合状態であるとき、円形部材13がケース20に対して回転可能な状態となる作用が得られる。このように、円形部材13がケース20に対して回転可能な状態と回転不能な状態とに切替を行うことが可能となることによって、前述の通り、容器ホルダ11および容器2の自転且つ公転と、公転との切替が可能となる。ストッパ14は、より具体的には、図1、図2および図6に示すように、ケース20ここでは蓋部22を挿通する円柱状円筒状であってもよいの本体部14aと、ケース20の外方となる本体部14aの後端部に設けられるハンドル部14bと、ケース20の内方となる本体部14aの先端部に設けられる係合ピン14cとを備えて構成される。ここで、係合ピン14cは、ストッパ14のスライド方向と直交方向に突出する直交方向成分を有していればよい趣旨であり、なす角が90度の場合のみに限定されない形状であって、円形部材13の係合溝13dに係合可能な形状に形成される。なお、本体部14a、ハンドル部14b、および係合ピン14cは、本実施形態のように別体に形成してもよく、あるいは一体に形成してもよい。ストッパ14は、ケース20の蓋部22によって支持される本体部14aが円柱状に形成されているため、スライド方向と直交する面内において回動可能となる作用が得られる。また、ストッパ14のハンドル部14bには、スライド方向に平行な方向に貫通する嵌合孔14dが設けられる。嵌合孔14dは、ケース20において当該ケース20の外方に向かって立設する嵌合突起23と嵌合可能に形成されている。これによれば、ケース20の嵌合突起23と、ストッパ14のハンドル部14bの嵌合孔14dとが嵌合した状態となったときに、ストッパ14が、スライド方向と直交する面内において回動しないように、ケース20によって固定される作用が得られる。また、これによって、ストッパ14と係合される円形部材13が、ストッパ14を介してケース20に固定されて回転不能な状態となる作用が得られる。ここで、ストッパ14と円形部材13との位置関係を定める各部寸法について、図7A~図7Cを用いて説明する。図7Aは、ストッパ14が係合溝13dおよび嵌合突起23のいずれとも係合嵌合しない位置まで引き上げられた状態である。なお、このとき、気密保持ガイド24のOリングとの摩擦抵抗によって、ストッパ14が落下しないように保持されるが、例えば、当該位置でストッパ14が落下しないように固定するスペーサ不図示をハンドル部14bとケース20あるいは気密保持ガイド24との間に設ける構成としてもよい。次に、図7Bに示すように、ストッパ14がケース20の内方方向に所定量スライド移動して、ケース20の嵌合突起23と、ストッパ14のハンドル部14bとが離間している状態において、ストッパ14の係合ピン14cが、円形部材13の係合溝13dの入口部まで進入可能となるように、当該ケース20、ストッパ14、および円形部材13の各部寸法が設定されて構成される。次に、図7Cに示すように、ストッパ14がさらにケース20の内方方向に所定量スライド移動して、ケース20の嵌合突起23と、ストッパ14のハンドル部14bの嵌合孔14dとが嵌合した状態において、ストッパ14の係合ピン14cが、円形部材13の係合溝13dの奥部まで進入可能となるように、当該ケース20、ストッパ14、および円形部材13の各部寸法が設定されて構成される。上記構成によれば、円形部材13の停止位置に関わらず、円形部材13を回転可能状態から回転不能状態に切替を行うことができる。より具体的には、先ず、ハンドル部14bを引き上げてストッパ14をケース20の外方方向にスライド移動させることにより、ストッパ14の係合ピン14cが円形部材13の係合溝13dに係合しない状態、すなわち、円形部材13が回転可能状態にあるとする図7A参照。その状態において、ハンドル部14bは自在に回動させることができるため、円形部材13の停止位置に関わらず、ストッパ14の係合ピン14cと円形部材13の係合溝13dとが係合できる位置となるように、周方向の位置合せをすることができる。当該周方向位置において、ハンドル部14bを押し下げてストッパ14をケース20の内方方向にスライド移動させ、係合ピン14cが円形部材13の係合溝13dの入口部まで進入した状態でスライド移動を停止させる図7B参照。これにより、係合ピン14cと係合溝13dとが係合し、且つ、ハンドル部14bの嵌合孔14dとケース20の嵌合突起23とが嵌合していない状態となる。したがって、この状態でハンドル14bを回動させれば、円形部材13を手動で任意に回動させることができる。さらに、その状態で、ハンドル部14bを回動させることにより円形部材13も回動される、ハンドル部14bの嵌合孔14dとケース20の嵌合突起23とが嵌合できる位置となるように、周方向の位置合せをすることができる。当該周方向位置において、ハンドル部14bを押し下げてストッパ14をケース20の内方方向にスライド移動させる図7C参照。これにより、ハンドル部14bの嵌合孔14dとケース20の嵌合突起23とを嵌合することができる円形部材13が非回転状態となる。なお、このとき、係合ピン14が円形部材13の係合溝13dの最奥部に当接することなく進入できるように、当該係合溝13dの長さ深さを長く深く設定しておく必要がある。以上のように、本実施形態に係る攪拌脱泡装置1によれば、円形部材13の停止位置に関わらず、円形部材13を回転可能状態から回転不能状態に切替を行うことができる。すなわち、きわめて簡素な機構によって、自転且つ公転と、公転のみとの切替可能とし、且つ、円形部材13の停止位置制御を不要とするという顕著な効果を奏するものである。いずれも、製造コストの低減、および故障発生率の低減に大きく寄与するものである。なお、本実施形態においては、蓋部22が透明な樹脂材料を用いて形成されているため、蓋部22を閉めたまま、すなわち、ケース20内を真空状態に保持したまま、ストッパ14の先端部の係合ピン14cの位置を視認することができると共に、同位置を視認しながらストッパ14をスライド移動回動させることができる。ここで、本実施形態においては、ストッパ14は、気密保持ガイド24を介して蓋部22にスライド移動可能に固定されている。気密保持ガイド24は、図1、図2に示すように、蓋部22に固定されて設けられ、ストッパ14の本体部14aが挿通可能な円筒部を有し、当該円筒部内には、本体部14aとの摺接部本実施形態では、上下2箇所に気密を保持しつつ摺動を可能とするゴム製のOリングが配設される構造となっている。これによれば、ケー20ス内の真空を保持しながらストッパ14をケース20に対してスライド移動させることが可能となる。すなわち、ケース20内の真空を保持しながら容器ホルダ11および容器2の自転且つ公転と、公転のみとの切替を行うことが可能となる。また、本実施形態に係る攪拌脱泡装置1には、回転公転速度、回転時間、真空圧力等を設定する操作盤不図示が設けられ、この操作盤から制御部不図示に指令を出すことによって、公転部材12の回転速度、回転時間、および真空ポンプ6により真空にされるケース20内の圧力等が制御される。なお、前述の通り、公転部材12の回転速度に応じて、容器2の自転速度も自動的に設定されるため、複雑な制御機構が不要となり、製造コストの低減が達成される。第二の実施形態続いて、本発明の第二の実施形態に係る攪拌脱泡装置1について説明する。第二の実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、前述の第一の実施形態と基本的な構成は同様であるが、特に真空を発生させる部位、機構等において相違点を有する。図8に第二の実施形態に係る攪拌脱泡装置1の例を示す。前述の第一の実施形態においては、複数の容器2が収容されるケース20内全体を真空にする構造であった。これに対し、本実施形態においては、個々の容器2が保持される個々の容器ホルダ11内を密閉可能な構造に形成して、当該容器ホルダ11内を真空にすることができる構造としている。より具体的には、一端が容器ホルダ11の内部に連通し、他端がロータリージョイント40を介して真空ポンプ6に連通して、公転部材12と共に回転可能な空気管路41が設けられている。また、容器ホルダ11は、軸受35、36によって公転部材12に対して軸支されており、軸受35として磁性流体軸受が用いられている。これによって、容器ホルダ11内すなわち容器2内を真空状態とすることができる。ここで、本実施形態においては、容器ホルダ11が公転部材12に対して回転自転を行う回転軸の位置容器ホルダ11の中央部を挿通させて空気管路41が設けられている。これによれば、容器ホルダ11の上部に空気管路を設けない構造が実現でき、これによって、公転部材12および円形部材13の中心軸上方にストッパ14を配設する構造を実現することができる。なお、本実施形態においては、ケース20内を密閉する必要がないため、前述の第一の実施形態のような蓋部22、気密保持ガイド24を設けなくてもよい。一例として、ケース20の上部に梁部材26を設けて、当該梁部材26に、ストッパ14をスライド移動および回動可能に固定する構造としている。例えば、梁部材26に、ストッパ14を挿通させる貫通孔を設ける構造が考えられる図8参照。なお、嵌合突起23、ストッパ14、円形部材13の形状作用は、前述の第一の実施形態と同様である図5~7参照。上記の構成によれば、ケース20内全体ではなく、個々の容器ホルダ11内のみを真空状態とすればよいため、真空圧に耐え得る高い強度を有する大型のケースが必要なく、真空ポンプ6が小型低出力のもので足り、装置コストの低減および装置重量の低減を図ることができる。したがって、特に、容器2を大型化する場合に好適な構造であると言える。前述の第一の実施形態と同様に、容器2内を真空にして、攪拌脱泡を行うことで、より一層、材料の脱泡作用を高めることが可能となることは言うまでもない。なお、本実施形態における容器2の基本的な構成は、前述の第一の実施形態と同様であるが、密閉可能な形状の容器ホルダ11図8参照の内部に収容取出を行い易くするために、外周部に突起がなく、容器2の上部本体部2Aの上部、中蓋2B、外蓋2Cが中央部および下部よりも小径に形成されている図9参照。なお、符号2fは本体部2Aの底面に設けられた回り止めであり、容器ホルダ11の回転力を容器2に伝達する作用をなす。さらに、容器2の変形例を図10に示す。同図10に示すように、容器2は、内壁面2eに一または複数本実施形態では4個の凸状部2gを有する形状に形成される。これによれば、材料が収容された容器2を自転させた際に、凸状部2gが抵抗となり材料の攪拌が促進されるため、より一層、攪拌作用を高めることが可能となる。本実施形態における凸状部2gは、内壁面2eの上下方向に延びる細長の突起状に形成されている。なお、当該凸状部2gは外壁面側から見れば凹状部として現れるため、当該凹状部は真空引きをする際の空気流路となる作用も得られる。第三の実施形態続いて、本発明の第三の実施形態に係る攪拌脱泡装置1について説明する。第三の実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、前述の第二の実施形態と基本的な構成は同様であるが、特に中間ローラ51詳細は後述を備える点において相違する。以下、図面を参照して、本実施形態について当該相違点を中心に詳しく説明する。なお、公転部材12、ストッパ14の構成は、前述の第二の実施形態と同様であるため、繰り返しの説明を省略する。図11は、本発明の第三の実施形態に係る攪拌脱泡装置1の例を示す正面断面図概略図であり、図12は、その一部を拡大した斜視図概略図である。なお、図の簡素化のために、一部のボルトナット類について図示を省略している。本実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、特徴的な構成として中間ローラ51を備えている。中間ローラ51は、図11、図12に示すように、公転部材12によって自転可能に支持され、それぞれの本実施形態では4個の容器ホルダ11に隣接して複数本実施形態では4個設けられている。ここで、中間ローラ51の外周部51bが、円形部材13の外周部と当接するように配設され、且つ、各容器ホルダ11の外周部が当該容器ホルダ11に対応して隣接している中間ローラ51の外周部51bと当接するように配設されている。本実施形態においては、中間ローラ51の外周部と円形部材13の外周部との当接は、中間ローラ51の外周部51bと円形部材13の外周部に設けられたレール部13bここではOリング30との面接触によって行われる。また、中間ローラ51の外周部と容器ホルダ11の外周部との当接は、中間ローラ51の外周部51bと容器ホルダ11の外周部に設けられた当接部11aここではOリング31との面接触によって行われる。本実施形態に係る中間ローラ51は、図11、12、13に示すように、公転部材12上に固定された支持部51cと、軸受52を介して当該支持部51cによって回転可能に支持された円板状の基部51aとを備えて構成されている。ここで、基部51aの径方向の外周面が、容器ホルダ11の当接部11aおよび円形部材13のレール部13bと当接ここでは面接触する外周部51bとして構成されている。攪拌脱泡効果を高めるに、本実施形態においては、容器2を保持する容器ホルダ11は、公転軌道面に対して所定角度傾斜させた状態で自転可能なように公転部材12に固定されている。これに伴い、容器ホルダ11の当接部11aと当接する中間ローラ51の外周部51bは、当接位置において容器ホルダの傾斜角度と同一もしくは略同一角度の傾斜面とされている。すなわち、中間ローラ51の基部51aは、図11に示すように、断面が台形状をなしている。ここで、容器ホルダ11の当接部11aには、摩擦材が配設される。例えば、摩擦材として、ゴム材料からなるOリング31が用いられる。あるいは、変形例として、中間ローラ51の外周部51bに摩擦材を配設してもよい不図示。円形部材13は、図14に示すように、円板状の基部13aを有し、基部13aの外周部外周面が円環状のレール部13bとして構成されている。なお、前記同様に、基部13aは円板状に限定されるものではない。本実施形態では、円形部材13の基部13aと、中間ローラ51の基部51aとが、同一平面内で回転するように配設されている。したがって、当接位置において、円形部材13のレール部13bの傾斜面と、中間ローラ51の外周部51bの傾斜面とが平行になるように形成されている。すなわち、中間ローラ51の基部51aは、図11に示すように、断面が逆台形状をなしている。ここで、前述の実施形態と相違して、円形部材13のレール部13bには、摩擦材が配設される。例えば、摩擦材として、ゴム材料からなるOリング30が用いられる。あるいは、変形例として、中間ローラ51の外周部51bに摩擦材を配設してもよい不図示。また、図11に示すように円形部材13は、軸受33を介して公転部材12ここでは回転軸12aによって支持されている。この構造により、円形部材13は、公転部材12と同軸で、すなわち同一の回転中心軸によって回転可能となる。なお、本実施形体においては、円形部材13におけるレール部13bの全長すなわち周方向長さと、容器ホルダ11における円環状の当接部11aの全長すなわち周方向長さとの比を、1:1に設定している。このとき、容器11の公転速度回転速度[rpm]と、容器11の自転速度回転速度[rpm]とが同じになる。ただし、1:1の設定に限定されるものではない。また、本実施形体においては、中間ローラ51の外周部51bと当接する容器ホルダ11の当接部11aを、当該容器ホルダ11の下部位置最下部位置近傍に設ける構成としている。これによれば、装置全体を大きくすることなく、中間ローラ51を介して容器ホルダ11と当接する円形部材13を大径化することができる。したがって、レール部13bの全長を長く形成することができるため、容器ホルダ11の自転速度を高速化することが可能となり、攪拌能力を高めることができる。以上説明した構成によれば、ストッパ14を備えて構成される切替手段によって円形部材13が回転不能状態に切替がなされている場合、公転部材12が公転する際に、非回転状態の当該円形部材13レール部13bから受ける力ここでは面接触による摩擦力によって中間ローラ51が公転部材12の回転方向と同方向に自転する。これに伴って、当該自転状態の中間ローラ51から受ける力ここでは面接触による摩擦力によって容器ホルダ11および容器2が公転部材12の回転方向と逆方向に自転し、且つ公転部材12の公転によって当該容器ホルダ11および容器2が回転軸12aの周りに公転する作用が得られる。一方、当該切替手段によって円形部材13が回転可能状態に切替がなされている場合、公転部材12が公転する際に、円形部材13が回転する公転部材12に伴って回転するため、中間ローラ51が自転せず、容器ホルダ11が自転しない。したがって、容器ホルダ11および当該容器ホルダ11に保持された容器2が自転をせずに公転のみをする作用が得られる。第一、第二の実施形態と同様に、容器2を自転させる手段、公転させる手段、および容器2の自転且つ公転と公転との切替手段を、きわめて簡素な構造で実現することが可能となる。また、容器2の自転且つ公転と公転との切替を適宜行うことで、容器2内の材料に適した回転方法による効果的な撹拌脱泡が可能となる。一方、第一、第二の実施形態と相違して、公転部材12の公転方向すなわち容器ホルダ11および当該容器ホルダ11に保持された容器2の公転方向と、容器ホルダ11および当該容器ホルダ11に保持された容器2の自転方向を逆方向とすることが可能となる。その結果、容器ホルダ11容器2の公転方向と自転方向とが同方向である場合と比較して、容器2内の材料の攪拌効果を格段に向上させることが可能となる。なお、この効果はグリス等の高粘度攪拌材料を用いた比較実験の結果、実証されたものである。本実施形態に係る攪拌脱泡装置1が奏するその他の効果は、第一、第二の実施形態で述べたものと同様であるため、繰り返しの説明を省略するが、特に、前述の実施形態と同様に、円形部材13の停止位置に関わらず、切替手段を用いて円形部材13を回転可能状態から回転不能状態に切替を行うことができる。すなわち、きわめて簡素な機構によって、自転且つ公転と、公転のみとの切替を可能とし、且つ、円形部材13の停止位置制御を不要とするという顕著な効果が奏される。第四の実施形態続いて、本発明の第四の実施形態に係る攪拌脱泡装置1について説明する。第四の実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、前述の第三の実施形態と基本的な構成は同様であり、以下、図面を参照して、本実施形態について相違点を中心に詳しく説明する。図15は、本発明の第四の実施形態に係る攪拌脱泡装置1の例を示す正面断面図概略図である。なお、図の簡素化のために、一部のボルトナット類について図示を省略している。本実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、特徴的な構成として中間ローラ51を備えている。中間ローラ51は、図15に示すように、公転部材12によって自転可能に支持され、それぞれの本実施形態では4個の容器ホルダ11に隣接して複数本実施形態では4個設けられている。ここで、中間ローラ51の外周部が、円形部材13の外周部と当接するように配設され、且つ、各容器ホルダ11の外周部が当該容器ホルダ11に対応して隣接している中間ローラ51の外周部と当接するように配設されている。本実施形態においては、中間ローラ51の外周部と円形部材13の外周部との当接は、中間ローラ51の外周部に設けられた歯車後述の第1歯車51Aと円形部材13の外周部に設けられた歯車後述の第3歯車13Aとの噛み合いによって行われる。また、中間ローラ51の外周部と容器ホルダ11の外周部との当接は、中間ローラ51の外周部に設けられた歯車後述の第2歯車51Bと容器ホルダ11の外周部に設けられた歯車後述の第4歯車11Aとの噛み合いによって行われる。本実施形態に係る中間ローラ51の概略構成を図16に示す。図15、16に示すように、中間ローラ51は、前述の第三の実施形態と相違して、外周部に二つの歯車第1歯車51A、第2歯車51Bが設けられている。当該第1歯車51A、第2歯車51Bは、回転軸の軸線方向に併設されて連結されており、且つ、公転部材12上に固定された支持部51cに、同軸で回転可能に支持されている図15参照。なお、変形例として、上記の第1歯車および第2歯車を一つの歯車として設けて共用する構成も考えられる不図示。次に、本実施形態に係る円形部材13の概略構成を図17に示す。図15、17に示すように、円形部材13は、外周部本実施形態では基部13aの外周部に第3歯車13Aが設けられている。当該円形部材13の第3歯車13Aと、中間ローラ51の第1歯車51Aとが噛み合うように配設されて、円形部材13と中間ローラ51との間で回転力の伝達が可能となる図15参照。次に、本実施形態に係る容器ホルダ11の概略構成を図18に示す。図15、18に示すように、容器ホルダ11は、外周部に第4歯車11Aが設けられている。当該容器ホルダ11の第4歯車11Aと、中間ローラ51の第2歯車51Bとが噛み合うように配設されて、容器ホルダ11と中間ローラ51との間で回転力の伝達が可能となる図15参照。本実施形態における各歯車第1歯車51A、第2歯車51B、第3歯車13A、第4歯車11Aは、一般的な構造材料である金属材料もしくは樹脂材料を用いて形成される。なお、本実施形態においては、第2歯車51Bおよび第4歯車11Aに、かさ歯車を採用している。ただし、かさ歯車に限定されるものではない。また、本実施形態においては、第1歯車51Aが第2歯車51Bよりも小径に形成されている。これによれば、第1歯車および第2歯車を一つの歯車として設けて共用する構成と比較して、公転部材12の公転速度回転速度[rpm]に対応する容器ホルダ11の自転速度回転速度[rpm]を高速化することが可能となり、攪拌能力を高めることができる。なお、本実施形態の変形例不図示として、中間ローラ51の外周部と円形部材13の外周部との当接、もしくは、中間ローラ51の外周部と容器ホルダ11の外周部との当接のいずれか一方に、前述の第三の実施形態における当接構造面接触による当接構造を採用する構成が考えられる。例えば、本実施形態における中間ローラ51の第2歯車51Bに代えて、第三の実施形態における中間ローラ51の当接部51bを採用し、本実施形態における容器ホルダ11の第4歯車11Aに代えて、第三の実施形態における容器ホルダ11の当接部11aを採用する構成等である。以上説明した構成によれば、ストッパ14を備えて構成される切替手段によって円形部材13が回転不能状態に切替がなされている場合、公転部材12が公転する際に、非回転状態の当該円形部材13第3歯車13Aから受ける力ここでは歯車の噛み合いによる回転伝達力によって中間ローラ51が公転部材12の回転方向と同方向に自転する。これに伴って、当該自転状態の中間ローラ51から受ける力ここでは歯車の噛み合いによる回転伝達力によって容器ホルダ11および容器2が公転部材12の回転方向と逆方向に自転し、且つ公転部材12の公転によって当該容器ホルダ11および容器2が回転軸12aの周りに公転する作用が得られる。一方、当該切替手段によって円形部材13が回転可能状態に切替がなされている場合、公転部材12が公転する際に、円形部材13が回転する公転部材12に伴って回転するため、中間ローラ51が自転せず、容器ホルダ11が自転しない。したがって、容器ホルダ11および当該容器ホルダ11に保持された容器2が自転をせずに公転のみをする作用が得られる。本実施形態によれば、前述の第三の実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに、本実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、中間ローラ51の外周部と円形部材13の外周部との当接構造、あるいは、中間ローラ51の外周部と容器ホルダ11の外周部との当接構造に、歯車同士の噛み合いによる当接構造を採用しているため、次のような効果が得られる。すなわち、第三の実施形態に係る攪拌脱泡装置1における当接構造面接触による当接構造において生じ得る、接触面でのスリップおよび当該スリップに起因する回転速度のバラツキを解消することができる。また、当接部の摩擦材例えばゴム製のOリングが脱落、切損する等の課題も解決できる。特に、装置が大型の場合、すなわち容器2と容器ホルダ11が大型であって攪拌材料を入れた状態での質量が大きい場合例えば、容器単位での合計質量が数十[kg]以上の場合において、上記効果が顕著となる。第五の実施形態続いて、本発明の第五の実施形態に係る攪拌脱泡装置1について説明する。第五の実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、前述の第一の実施形態に対して第三の実施形態における中間ローラを適用した構成であり、それぞれの構成については前述の通りであるため、繰り返しの説明および図示を省略する。第六の実施形態続いて、本発明の第六の実施形態に係る攪拌脱泡装置1について説明する。第六の実施形態に係る攪拌脱泡装置1は、前述の第一の実施形態に対して第四の実施形態における中間ローラを適用した構成であり、それぞれの構成については前述の通りであるため、繰り返しの説明および図示を省略する。以上、説明した通り、本発明に係る攪拌脱泡装置によれば、容器を自転させる手段、容器を公転させる手段、および、容器の自転且つ公転と公転との切替を行う手段を、きわめて簡素な構造で実現することが可能となる。これにより、特に、製造コストの低減、および故障発生率の低減において、顕著な効果が達成される。また、容器の設置個数の増減に対応する設計変更をきわめて容易に行うことができる。また、容器ホルダすなわち公転部材の停止位置制御を行う必要がないため、制御機構の簡素化が可能となる。また、容器2の自転方向と公転方向とが逆方向となる構成とすれば、攪拌効果をより一層向上させることが可能となる。なお、本発明は、以上説明した実施例に限定されることなく、本発明を逸脱しない範囲において種々変更可能である。