"マイクロホンケースを受け入れてマイクロホンを保持するマウント部材と、上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、上記マイクロホンケースと接する上記マウント部材の内周面には植毛が施されているマイクロホンのショックマウント。弾性紐の表面にも植毛が施されている請求項1記載のマイクロホンのショックマウント。マウント部材は突状の弾性紐掛けを有し、この弾性紐掛けの表面にも植毛が施されている請求項1または2記載のマイクロホンのショックマウント。弾性紐はループ状に形成されていて、ループ状弾性紐がマウント部材と支持ベースに跨って架け渡されている請求項1、2または3記載のマイクロホンのショックマウント。支持ベースは、マウント部材されるマイクロホンの正面に対応する部分において円弧状の一部が切除されている請求項1乃至4のいずれかに記載のマイクロホンのショックマウント。本発明は、以上述べた従来技術の問題点を解消すること、すなわち、支持ベースとマウント部材に衝撃力が加わっても、弾性紐とマウント部材との間でスリップが発生しても、また、マイクロホンとマウント部材が相対的にずれたとしても、マイクロホンへの振動の伝達が抑制され、マイクロホンの出力信号に振動雑音が混入することをより一層効果的に抑制することができるマイクロホンのショックマウントを提供することを目的とする。本発明に係るマイクロホンのショックマウントは、マイクロホンケースを受け入れてマイクロホンを保持するマウント部材と、上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、上記マイクロホンケースと接する上記マウント部材の内周面には植毛が施されていることを最も主要な特徴とする。本発明に係るマイクロホンのショックマウントによれば、マイクロホンケースはマウント部材の内周の植毛面を介して保持されているため、支持ベースとマウント部材に衝撃力が加わっても、また、弾性紐とマウント部材との間でスリップが発生し、あるいは、マイクロホンとマウント部材が相対的にずれたとしても、マイクロホンへの振動の伝達が抑制され、マイクロホンの出力信号に振動雑音が混入することをより一層効果的に抑制することができる以下、本発明に係るマイクロホンのショックマウントの実施例を、図面を参照しながら説明する。図1乃至図5は、本発明に係るマイクロホンのショックマウントの第1の実施例を示す。図1乃至図5において、符号40はマイクロホンを示している。このマイクロホン40を支持するショックマウントは、主要な構成部品として、マウント部材10、支持ベース20、弾性紐30を有してなる。マウント部材10は全体として円筒形状の部材で、円筒形の内周面でマイクロホンケース41の外周面を保持するようになっている。マウント部材10の中心軸線方向図1、図2において上下方向両端には、図4に示すように周方向の4か所に弾性紐掛け13が形成されている。弾性紐掛け13は、ループ状に形成されている弾性紐30をマウント部材10の外周側から引っ掛けるためのもので、各弾性紐掛け13の両側に切欠き14を形成することにより、マウント部材10の中心軸線方向に突状に形成されている。弾性紐30は、上記弾性紐掛け13の両側の切欠き14を通して弾性紐掛け13に引っ掛けられる。弾性紐掛け13に引っ掛けられた弾性紐13がマウント部材10の内周面側に突き出ないように、弾性紐掛け13はマウント部材10の内周面から半径方向外側に向け後退させて形成されている。マウント部材10によって保持されるべきマイクロホン40の正面は、図4において上側であり、上記4か所の弾性紐掛け13は、上記マイクロホン40の正面側よりも背面側に偏って形成されている。マウント部材10には、その内周面および外周面はもとより、弾性紐掛け13、切欠き14の凹凸面を含む全面に植毛が施されている。植毛の手法は特に限定されないが、例えば静電植毛による加工方法を採用するとよい。図1、図2などにおいて、符号12は、マウント部材10の内周面に施されている植毛面を示している。この植毛面12を介してマイクロホンケース41が保持される。前記支持ベース20は、基本的にはリング状に形成されていればよいが、本実施例における支持ベース20は、図4に示すように円弧の一部が切除された部分円弧状に形成されている。図4において符号28は上記切除部を示していて、切除部28は、マウント部材10によって保持されるべきマイクロホン40の正面すなわち収音面側に対応している。円弧状の支持ベース20の内径はマウント部材10の外径よりも十分大きく、マウント部材10は支持ベース20の内周側に十分大きな空間をおいて位置することができるようになっている。支持ベース20の外周縁部には、以下のような切欠きが数箇所に形成されている。支持ベース20の周方向の中間部、すなわちマウント部材10によって保持されるべきマイクロホン40の背面に対応する位置には、周方向に所定の間隔をおいて一対の切欠き24が形成されている。支持ベース20の周方向両端近くには切欠き26が形成されている。そして、一つの切欠き24の形成位置と一つの切欠き26の形成位置との中間部および他の一つの切欠き24の形成位置と他の一つの切欠き26の形成位置との中間部には、それぞれ一対の切欠き25が形成され、一対の切欠き25の間に突状の弾性紐掛け23が形成されている。支持ベース20からは、一対の切欠き24間においてアーム70が半径方向外側に向かって突出している。アーム70には図示されないマイクロホンスタンドとの連結金具が結合される。支持ベース20には、上記切欠き24,25,26、弾性紐掛け23を形成する凹凸面を含む全面に、静電植毛など適宜の加工法により植毛が施されている。図5は弾性紐30を展開した状態で示す。弾性紐30はゴム紐のような伸縮性のある紐を芯材として有していて、上記伸縮性のある紐の表面全面には静電植毛など適宜の加工法により植毛が施されている。弾性紐30はループ状に形成されるとともに、ループの中央が結束金具31によって結束され、二つのループが結束金具31の両側に均等の長さで形成されている。弾性紐30は、次に説明するように支持ベース20とマウント部材10に架け渡され、マウント部材10が弾性紐30の介在のもとに支持ベース20の内周側において支持ベース20から離間させて支持されている。図4に示すように、支持ベース20の一対の切欠き24間に弾性紐30の結束金具31を位置させ、弾性紐30の二つのループを左右に振り分ける。いま、図5に示す弾性紐30の右側のループの上辺について説明すると、このループの上辺は、支持ベース20の切欠き24、マウント部材10の弾性紐掛け13、支持ベース20の弾性紐掛け23、マウント部材10の周方向端部寄りの弾性紐掛け13、支持ベース20の切欠き26の順に架け渡される。ここまでの弾性紐30の架け渡しは、マウント部材10と支持ベース20の上半部において行われる。続いて、弾性紐30は上記切欠き26の位置で折り返され、上記右側のループの下辺が、マウント部材10と支持ベース20の下半部において上記の順序とは逆に、弾性紐掛け13、弾性紐掛け23、弾性紐掛け13、切欠き24の順に架け渡される。弾性紐30の左側のループについても上述の手順と同様の手順で架け渡される。このようにして、弾性紐30は支持ベース20とマウント部材10に左右対称に、かつ、適度の張力が与えられた状態で架け渡され、マウント部材10は、弾性紐30により、支持ベース20の内周側において、かつ、マウント部材10の軸方向中間部に位置する支持ベース20により、この支持ベース20から離間して支持されている。上記のようにして支持されているマウント部材10は、その内周面にマイクロホンケースを受け入れてマイクロホン保持するようになっている。図1はマイクロホン40をマウント部材10で受け入れている状態を示している。図1において、符号42はマイクロホン40の正面の収音部を、符号41はマイクロホンケースを示している。マイクロホンケース41は、収音部42の下方がグリップ部になっていて、このグリップ部の外径が収音部42の外径よりも多少小径に形成されて、グリップ部と収音部42との間に段部43が形成されている。マウント部材10はマイクロホンケース41のグリップ部を受け入れてマイクロホン40を保持している。マイクロホン40の段部43がマウント部材10の上端に当接し、マウント部材10に対してマイクロホン40が位置決めされている。マウント部材10の内周の植毛面12がマイクロホンケース41の上記グリップ部に接している。図1、図2において、マウント部材10で保持されているマイクロホン40の下端面には押さえ部材50がねじ60によって締結される。押さえ部材50は、下面が緩やかなテーパー面になっている円形の部材であって、マイクロホンケース41の下端面から下方に突出しているマイクロホンコネクタ44に対する逃げ孔51を有し、外径がマウント部材10の内径よりも多少大きくなっている。押さえ部材50は上記ねじ60を通す孔52を有していて、この孔52に通したねじ60をマイクロホンケース41にねじ込むことにより、押さえ部材50がマイクロホンケース41に締結される。押さえ部材50の上面の外周縁部がマウント部材10の下端内周縁部に当たり、マイクロホンケース41を押さえ部材50側に引き付ける力が働き、この引き付け力でマイクロホンケース41の段部43がマウント部材10の上端内周縁部に押しつけられる。このようにしてマイクロホンケース41がマウント部材10に位置決めされるとともに、各弾性紐掛け13に掛け止められている弾性紐30が弾性紐掛け13から脱落することを上記段部43と押さえ部材50で防止している。以上説明した第1の実施例によれば、従来知られているショックマウントと同様に、外部の振動がマイクロホン40に伝わるのを弾性紐30が遮断することができるほか、以下のような上記実施例特有の効果を得ることができる。マイクロホンケース41は、マウント部材10の内周の植毛面12によって保持されているため、マイクロホンケース41とマウント部材10が相対的にずれて摩擦振動が生じても、摩擦振動のレベルはごく小さく、マイクロホンによる電気音響変換信号に混入する雑音のレベルを極めて低くすることができる。支持ベース20やマウント部材10などを通じて外部から伝達される振動も、上記植毛面12によってマイクロホンに伝わることを遮断することができ、外部振動を要因とする雑音のレベルも極めて低くすることができる。前述のとおり、弾性紐30が長さ方向にずれて弾性紐30の張力が場所により不均一となっている状態で支持ベース20側から振動が加わると、マイクロホン40がマウント部材10とともに首を振るようにして振動し、弾性紐30がマウント部材10に対し上記張力の不均一をなくす向きに相対移動する。このとき弾性紐30がマウント部材10との間で摩擦振動を発生するが、この摩擦振動も上記植毛面12で遮断されてマイクロホン40に伝達されることがなく、マイクロホンの出力信号に混入する振動雑音のレベルを極めて小さいレベルに抑制することができる。また、弾性紐30も全面が植毛面になっているため、弾性紐30とマウント部材10との間で生じる摩擦振動自体が極めて小さいレベルに抑制される。支持ベース20は完結したリング状であっても差し支えない。しかし、図示の第1実施例のように、正面側すなわちマイクロホン40の収音面42に対応する部分が切除部28になっていると、収音面42を音源に接近させることができ、信号対雑音比の良好なマイクロホン出力を得ることができる。マウント部材10と支持ベース20との間の弾性紐30の架け渡し手順および架け渡し形態は任意であって、上記実施例の架け渡し手順および架け渡し形態に限定されるものではない。次に、図6乃至図8に示す第2の実施例について説明する。第1の実施例における部品および構成部分に対応する部分には、第1の実施例に付した符号に100を加えた符号を付している。図6乃至図8において、マイクロホン140のショックマウントは、主要な構成部品として、マウント部材110、支持ベース120、弾性紐130を有してなる。支持ベース120は完結したリング状の部材で、外周側の周方向4箇所に等間隔で弾性紐掛け123が突設されている。マウント部材110は、円筒形の部材の周壁に軽量化のための窓孔を形成したもので、中心軸線方向すなわち図6、図7において上下方向両端寄りに弾性紐130を通すための複数の孔が形成されている。弾性紐130は予め上記各孔に引き通され、支持ベース120の弾性紐掛け123に引っ掛けるための折り返し部を形成するだけの余裕を持たせて弾性紐130の両端部が適宜の結束金具で結束されている。したがって、弾性紐130は結果的にはループを形成する。弾性紐130は1本でもよいが、マウント部材110の上端部と支持ベース120に架け渡す弾性紐130とマウント部材110の下端部と支持ベース120に架け渡す弾性紐130の2本でもよい。マウント部材110から余裕を持って引き出されている弾性紐130の上記折り返し部は、支持ベース120の弾性紐掛け123に引っ掛けられる。支持ベース120の各弾性紐掛け123には、マウント部材110の上下両端近くから引き出されている弾性紐30の上記折り返し部が適度の張力を付与されて引っ掛けられるため、マウント部材110は弾性紐130を介して支持ベース120に支持されている。マウント部材110の外径は支持ベース120の内径よりも十分に小さく、マウント部材110の外周と支持ベース120の内周との間には十分な空間が生じ、マウント部材110は支持ベース120から離間している。マイクロホン140は、第1の実施例について説明したマイクロホンと実質的に変わりがなく、マイクロホンケースの下側の約半部がグリップ部となっていて、このグリップ部がマウント部材110の内周側で受け入れられるようになっている。また、マイクロホンケースがマウント部材110に受け入れられている状態でマイクロホンケースの下端に押さえ部材150が締結されることにより、マイクロホン140がマウント部材110に位置決めされている。本実施例においても、マウント部材110の全面あるいは少なくとも内周面が植毛面112図8参照となっていて、植毛面112を介してマイクロホンケースの外周面が保持されている。また、弾性紐130の表面および支持ベース120の表面にも植毛が施されている。マウント部材110、支持ベース120および弾性紐130に対する植毛は、静電植毛による加工によって形成するとよい。マウント部材110の内周面を植毛面112とする効果および弾性紐130の表面に植毛を施すことによる効果は、前記第1の実施例について説明した効果と同じである。次に、図9乃至図14に示す第3の実施例について説明する。この第3の実施例が第1の実施例と異なるのは、マウント部材と支持ベースへの弾性紐の架け渡し形態であり、その他の構成はほぼ第1の実施例と同じである。なお、第1の実施例における部品および構成部分に対応する部分には、第1の実施例に付した符号に200を加えた符号を付している。図9乃至図14において、マイクロホン240のショックマウントは、主要な構成部品として、マウント部材210、支持ベース220、弾性紐230を有してなる。マウント部材210の構成は、第1の実施例におけるマウント部材10の構成と実質的には同じで、上下両端に、周方向の適宜の複数個所に弾性紐掛け213が形成され、この弾性紐掛け213の両側に弾性紐230を通す切欠きが形成されている。ただし、上記弾性紐掛け213はマウント部材210の周方向にほぼ均等に設けられていて、この点が第1の実施例におけるマウント部材10の構成と異なっている。本実施例におけるマイクロホン240も第1の実施例におけるマイクロホン40の構成と同じで、マイクロホンケース241の上半部に収音面242を有し、下半部がグリップ部となっており、収音面242とグリップ部との間に段部243が形成されている。弾性紐230と支持ベース220は第1の実施例と異なっている。弾性紐230は、図13、図14に示すように、同じ長さの2本の弾性紐230を折り返し、2本の弾性紐230の両端部を束ね、この束ねた部分を結束金具231によって結束している。ループ状の2本の弾性紐230が重なり、図13bに示すように、結束金具231の端面に4つの弾性紐230の各端面が現れている。このようにして一体化された弾性紐230が本実施例では2組用いられる。2組の弾性紐230の結束金具231はそれぞれ外殻部材225に嵌められている。支持ベース220はリング状に形成されていて、図9、図10に示すように、対蹠位置に上記外殻部材225を受け入れる穴222が形成されている。支持ベース220の外周にはまた、マウント部材210の上下両端に架け渡す弾性紐230を中継しかつ周方向の位置決めをする切欠きが形成されている。一つの組をなす弾性紐230は、結束金具231が外殻部材225に嵌められ、外殻部材225は支持ベース220の穴222に支持ベース220の半径方向内側に向けて挿入される。図11、図12に示すように、一つの組をなす2本の弾性紐230は左右に振り分けられ、左右の弾性部材230は、マウント部材210の上下両端の弾性紐掛け213に架け渡され、また、支持ベース220の上記切欠きを中継することにより位置決めされている。他の一つの組をなす2本の弾性紐230も図11、図12に示す面と反対側の面で同様にマウント部材210と支持ベース220に架け渡され、それぞれの弾性紐230に適宜の張力が付与されていることによって、マウント部材210が支持ベース220から離間して弾性支持されている。マウント部材210はマイクロホンケース241のグリップ部を受け入れ、マイクロホンケース241の下端面には押さえ部材250がねじ260で締結されている。押さえ部材250とマイクロホンケース241の段部243でマウント部材210を上下から挟み込み、マイクロホンケース241および弾性紐230が脱落することを防止している。マイクロホンケース241の下端からはマイクロホンコネクタ244が押さえ部材250の中心孔を貫いて突出している。図12に示すように、マイクロホンコネクタ244にはケーブルコネクタ280が結合され、マイクロホン240の出力信号がマイクロホンケーブルを介して外部回路に向けて出力されるようになっている。本実施例においても、マウント部材210の全面あるいは少なくとも内周面が植毛面212図9、図10参照となっていて、植毛面212を介してマイクロホンケース241の外周面が保持されている。また、弾性紐230の表面および支持ベース220の表面にも植毛が施されている。マウント部材210、支持ベース220および弾性紐230に対する植毛は、静電植毛による加工によって形成するとよい。マウント部材210の内周面を植毛面212とする効果および弾性紐230の表面に植毛を施すことによる効果は、前記第1の実施例について説明した効果と同じである。図12に示すように、マイクロホンコネクタにケーブルコネクタを介して結合されているマイクロホンケーブルは、外部に向けて引き回されているため、ケーブルに足など人体の一部を引っ掛けてマイクロホンに衝撃を与えることがしばしば生じる。その場合でも、本願各実施例によれば、マウント部材の内周面を静電植毛などにより植毛面とし、この植毛面を介してマイクロホンを保持しているため、上記のような衝撃が加わっても、マイクロホンに加わる衝撃力を植毛面で軽減することができ、マイクロホンが受けるダメージおよび雑音の発生を抑制することができる。かかるダメージおよび雑音発生の抑制効果は、弾性紐の表面を静電植毛などにより植毛することによって、より一層大きくなる。マウント部材に突状の弾性紐掛けを形成するとマウント部材に凹凸ができ、突部の角が鋭角的に露呈していると、稀に、上記角に人体が接触したとき人体にダメージを与えることがあり得る。その点、本発明の各実施例によれば、マウント部材の表面に植毛を施しているため、植毛面が緩衝面になって人体へのダメージを軽減することができる。なお、図示の実施例では、マイクロホンがマウント部材210に対して上向きに保持されているが、マイクロホンの使用現場においては、マイクロホンが下向きに保持される場合もある。"