"配線基板の一方の主表面をベース体、他方の主表面をカバー体でそれぞれ覆い、それらベース体とカバー体とを合体した基板ケースの内部の所定位置に前記配線基板を保持する基板固定構造であって、前記ベース体及びカバー体には、内部に収容された前記配線基板を挟み込んで所定位置に保持する1又は複数の突出部が、それぞれ対応する主表面に向けて突出形成され、前記ベース体及びカバー体に形成される前記突出部のうち少なくともいずれか1つの先端部は、前記配線基板の主表面を厚み方向に貫通し又は陥没させた被挿入部に突入するとともに、前記被挿入部への挿入状態においてその被挿入部の内周面又は内周縁に接触する挿入接触部に形成され、前記配線基板を内部に収容した状態で前記ベース体及びカバー体が合体するとき、前記挿入接触部が前記被挿入部に突入し前記内周面又は内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び主表面と平行な方向への前記配線基板の移動を阻止ないし抑制することを特徴とする基板固定構造。前記被挿入部は前記配線基板を厚み方向に貫通する断面円形状の貫通孔として形成される一方、前記突出部の挿入接触部は、前記配線基板の貫通孔に突入するとともに、その貫通孔への挿入状態において、その貫通孔の内周縁に対し斜め交差状に接触するように、挿入方向において連続的に径変化する径変化部として形成され、前記配線基板を内部に収容した状態で前記ベース体及びカバー体が合体するとき、前記径変化部が前記貫通孔に突入し前記内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び主表面と平行な方向への前記配線基板の移動を阻止ないし抑制する請求項1に記載の基板固定構造。前記径変化部は、前記貫通孔への挿入前の状態において、前記突出部の先端へ向かうにつれて連続的に縮径する縮径部である請求項2に記載の基板固定構造。前記縮径部は、前記ベース体の突出部及び前記カバー体の突出部にそれぞれ形成され、前記配線基板の貫通孔に対し軸線を一致させて、対応する主表面側からそれぞれ挿入される請求項3に記載の基板固定構造。前記径変化部は、前記貫通孔への挿入状態において、前記突出部の先端へ向かうにつれて軸線から遠ざかり花びら状に広がるように周方向に複数の接触片に分割して形成された拡径部である請求項2に記載の基板固定構造。前記被挿入部は前記配線基板を厚み方向に貫通する断面円形状の貫通孔として形成される一方、前記突出部の挿入接触部は、周方向に複数の接触片に分割して形成され、前記配線基板を内部に収容した状態で前記ベース体及びカバー体が合体するとき、前記複数の接触片は、前記貫通孔の内周面又は内周縁に接触して弾性変形により先端へ向かうにつれて軸線に近づくように縮径することによって前記貫通孔に突入し、かつ弾性復帰により前記内周面又は内周縁に係止することによって厚み方向及び主表面と平行な方向への前記配線基板の移動を阻止ないし抑制する請求項1に記載の基板固定構造。前記被挿入部及び挿入接触部は複数組設けられ、前記配線基板の厚み方向から見たとき、矩形状の外形を有する前記配線基板の対角線に沿って、又はいずれかの辺に沿って配置されている請求項1ないし6のいずれか1項に記載の基板固定構造。本発明の課題は、配線基板をベース体及びカバー体に保持する際、これらの有する寸法のバラツキを吸収して、配線基板にガタツキや過大な応力が発生するのを防止ないし減少することのできる基板固定構造を提供することにある。実施例1以下、本発明の実施の形態につき図面に示す実施例を参照して説明する。図1は本発明に係る基板固定構造の一例を模式的に示す平面断面図及び正面断面図である。図1に示す配線基板1は平面視でやや横長矩形状であり、第一主表面ここでは下面1aが下方に位置するベース体2、第二主表面ここでは上面1bが上方に位置するカバー体3でそれぞれ覆われ、それらベース体2とカバー体3とを合体した直方体形状の基板ケースCの内部における所定の位置に、以下に述べる基板固定構造によって保持されている。配線基板1は、例えば車両用ECU基板であり、その下面1a及び上面1bには、配線パターンが印刷され、種々のディスクリート回路が実装されている。ベース体2及びカバー体3は、平面視で配線基板1と相似なやや横長の矩形状であり、配線基板1はベース体2又はカバー体3基板ケースCの各側壁から所定距離離間して配置されている。合成樹脂製のベース体2には、底壁2aと一体成形された複数図では4個の突出部21が、配線基板1の下面1aに向けて例えば柱状に突出している。合成樹脂製のカバー体3には、天井壁3aと一体成形された複数図では4個の突出部31が、配線基板1の上面1bに向けて例えば半円筒状に突出している。カバー体3の突出部31とベース体2の突出部21とは、配線基板1を上下から挟み込んで所定の位置に保持する。具体的には、配線基板1には、厚み方向に貫通する断面円形状の貫通孔11丸孔が、角隅部に1個ずつ計4個突出部21,31に対応して形成されている。また、ベース体2側の突出部21の先端部は、円形状の断面を有するとともに、先端図では上端へ向かうにつれて連続的に縮径するすなわち先細になる縮径部としての円錐状リブ22に形成されている。この円錐状リブ22は、先端から配線基板1の貫通孔11に対し軸線を一致させて突入するとともに、貫通孔11への挿入状態装着状態において、貫通孔11の挿入側内周縁図では下側内周縁に対し斜め交差状に接触するように、挿入方向において連続的に径変化する径変化部でもある。したがって、円錐状リブ22は、被挿入部である貫通孔11の下側内周縁に接触して係止することにより、挿入接触部として、厚み方向図では上下方向及び主表面1a,1bと平行な方向図では水平方向への配線基板1の移動を阻止ないし抑制する機能を有する。なお、カバー体3側の突出部31の先端部は、配線基板1の上面1bにおいて貫通孔11の周囲すなわち上側外周縁部;ひいては円錐状リブ22の周辺を押圧することにより、配線基板1の移動阻止ないし抑制を補助する機能を有する。このように、円錐状リブ22及び突出部31による配線基板1の移動阻止機能によって、配線基板1とベース体2又はカバー体3との取り付けにビス等の締結部材が不要となる。さらに、ベース体2の上端部に小径部2b、カバー体3の下端部に大径部3bをそれぞれ全周にわたり形成し、これら小径部2bと大径部3bとを軸方向上下方向から嵌合して固定し、ベース体2とカバー体3とを合体して基板ケースCとする。このとき、大径部3bが径方向外側へ又は小径部2bが径方向内側へ弾性変形した後、弾性復帰して小径部2b又は大径部3bに嵌合すると、両者を締まり嵌め状態で固定することができる。このように、小径部2bと大径部3bとの嵌合固定手段を用いることによって、ベース体2とカバー体3との取り付けにビス等の締結部材が不要となる。このように、配線基板1に形成された貫通孔11に、ベース体2の突出部21に形成された円錐状リブ22が突入し、貫通孔11の下側内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び水平方向への配線基板1の移動を全方位的に阻止ないし抑制することができる。したがって、配線基板1をベース体2及びカバー体3に保持する際、これらが有する寸法のバラツキを貫通孔11及び円錐状リブ22で吸収して、配線基板1にガタツキや過大な応力が発生するのを防止ないし減少することができる。しかも、貫通孔11を配線基板1に形成するとともに、その貫通孔11に突入して下側内周縁に接触可能な円錐状リブ22を、ベース体2の突出部21の先端部に形成すればよいので、配線基板1の固定構造を安価に提供できる。さらに、図2に示すように、仕様変更等によって、配線基板1に形成された貫通孔11の孔径が変化拡大又は縮小した場合でも、円錐状リブ22の傾斜面テーパー面が貫通孔11の下側内周縁に接触して係止するので、配線基板1を水平状態に維持しつつ安定して保持できる。なお、図2では孔径がD1からD2に拡大した場合を示している。図1に戻り、貫通孔11と円錐状リブ22との組み合わせは、矩形状の配線基板1の四隅に位置しているので、上記組み合わせは、配線基板1の対角線に沿って配置されていると見ることもでき、あるいは配線基板1の各辺に沿って配置されていると見ることもできる。検査時の誤セットや製造時の誤組み付け防止のために、いずれか1個の組み合わせ又は個々の組み合わせにおいて、径の大きさを変えたり、配線基板1における配置位置を変えたりする場合がある。なお、基板検査時に配線基板1をセット位置決めするために設けられた、既存の貫通孔を基板固定構造に兼用共用することが可能であり、この場合には基板固定構造を一層安価に提供できる。また、カバー体3側の突出部31も矩形状の配線基板1の四隅に位置しているので、突出部31は、配線基板1の対角線に沿って配置されていると見ることもでき、あるいは配線基板1の各辺に沿って配置されていると見ることもできる。変形例1-1図3は図1の第1変形例を模式的に示す正面断面図及び底面断面図である。この変形例では、カバー体3側の突出部31の先端部が、円形状の断面を有するとともに、先端図では下端へ向かうにつれて連続的に縮径するすなわち先細になる縮径部としての円錐状リブ32に形成されている。この円錐状リブ32は、先端から配線基板1の貫通孔11に対し軸線を一致させて突入するとともに、貫通孔11への挿入状態装着状態において、貫通孔11の挿入側内周縁図では上側内周縁に対し斜め交差状に接触するように、挿入方向において連続的に径変化する径変化部でもある。したがって、円錐状リブ32は、被挿入部である貫通孔11の上側内周縁に接触して係止することにより、挿入接触部として、厚み方向図では上下方向及び主表面1a,1bと平行な方向図では水平方向への配線基板1の移動を阻止ないし抑制する機能を有する。なお、ベース体2側の突出部21の先端部は、配線基板1の下面1aにおいて貫通孔11の周囲すなわち下側外周縁部;ひいては円錐状リブ22の周辺を押圧することにより、配線基板1の移動阻止ないし抑制を補助する機能を有する。円錐状リブ32及び突出部21による配線基板1の移動阻止機能によって、配線基板1とベース体2又はカバー体3との取り付けにビス等の締結部材が不要となる。このように、配線基板1に形成された貫通孔11に、カバー体3の突出部31に形成された円錐状リブ32が突入し、貫通孔11の上側内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び水平方向への配線基板1の移動を全方位的に阻止ないし抑制することができる。したがって、配線基板1をベース体2及びカバー体3に保持する際、これらが有する寸法のバラツキを貫通孔11及び円錐状リブ32で吸収して、配線基板1にガタツキや過大な応力が発生するのを防止ないし減少することができる。しかも、貫通孔11を配線基板1に形成するとともに、その貫通孔11に突入して上側内周縁に接触可能な円錐状リブ32を、カバー体3の突出部31の先端部に形成すればよいので、配線基板1の固定構造を安価に提供できる。上記した通り、貫通孔11に突入する円錐状リブがカバー体3側の突出部31に設けられる場合であっても、ベース体2側の突出部21に設けられる場合と同等な移動阻止機能を有し、同様の作用効果が得られる。すなわち、円錐状リブがベース体2側、カバー体3側のいずれに設けられるかは、本発明において本質的な限定事項ではない。変形例1-2図4は図1の第2変形例を模式的に示す平面断面図及び正面断面図である。この変形例では、ベース体2及びカバー体3は、図1と同様に平面視でやや横長矩形状であるが、配線基板1は平面視でやや縦長の矩形状である。したがって、ベース体2又はカバー体3基板ケースCのいずれかの側壁と配線基板1との離間距離は、他の側壁と配線基板1との離間距離よりも相当大きくなる。しかし、配線基板1の形状、あるいはベース体2及びカバー体3の形状が変化しても、図4に示す基板固定構造は実施例1図1と同様である。すなわち、配線基板1、ベース体2、カバー体3の個々の形状は、本発明において本質的な限定事項ではない。変形例1-3図5は図1の第3変形例を模式的に示す平面断面図及び正面断面図である。この変形例では、貫通孔11と円錐状リブ22との組み合わせは、矩形状の配線基板1の一方の対角線に沿って2ヶ所配置されている。そして、矩形状の配線基板1の他方の対角線が通る2ヶ所の角隅部には、ベース体2の底壁2aから立設された基板受け部2cが配置されている。この基板受け部2cは、配線基板1の下面1a及び外周面を下側から保持することにより、主として配線基板1の厚み方向への移動を阻止ないし抑制する機能を有する。なお、カバー体3側の突出部31も、貫通孔11と円錐状リブ22との組み合わせの配置位置近傍に2ヶ所設けられている。しかし、貫通孔11と円錐状リブ22との組み合わせ個数が変化しても、図5に示す基板固定構造は実施例1図1と同様である。すなわち、貫通孔11と円錐状リブ22との組み合わせ個数は、本発明において本質的な限定事項ではない。変形例1-4図6は図1の第4変形例を模式的に示す正面断面図である。この変形例では、配線基板1の主表面1a,1bを厚み方向に貫通する断面円形状の貫通孔の代わりに、配線基板1の下面1a第一主表面を厚み方向に陥没させてくぼみ形成された断面円形状の凹部12が設けられている。したがって、円錐状リブ22は、被挿入部である凹部12の下側内周縁に接触して係止することにより、挿入接触部として、厚み方向図では上下方向及び主表面1a,1bと平行な方向図では水平方向への配線基板1の移動を阻止ないし抑制する機能を有する。なお、カバー体3側の突出部31の先端部は、配線基板1の上面1b下方に位置する円錐状リブ22の周辺を押圧することにより、配線基板1の移動阻止ないし抑制を補助する機能を有する。この変形例においても、円錐状リブ22及び突出部31による配線基板1の移動阻止機能によって、配線基板1とベース体2又はカバー体3との取り付けにビス等の締結部材が不要となる。このように、配線基板1に形成された凹部12に、ベース体2の突出部21に形成された円錐状リブ22が軸線を一致させて突入し、凹部12の下側内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び水平方向への配線基板1の移動を全方位的に阻止ないし抑制することができる。したがって、配線基板1をベース体2及びカバー体3に保持する際、これらが有する寸法のバラツキを凹部12及び円錐状リブ22で吸収して、配線基板1にガタツキや過大な応力が発生するのを防止ないし減少することができる。しかも、凹部12を配線基板1に形成するとともに、その凹部12に突入して下側内周縁に接触可能な円錐状リブ22を、ベース体2の突出部21の先端部に形成すればよいので、配線基板1の固定構造を安価に提供できる。上記した通り、円錐状リブ22が凹部12に突入する場合であっても、貫通孔に突入する場合と同等な移動阻止機能を有し、同様の作用効果が得られる。すなわち、被挿入部が厚み方向に貫通形成された貫通孔であるか、厚み方向に窪み形成された凹部であるかは、本発明において本質的な限定事項ではない。実施例2図7は本発明に係る基板固定構造の他の例を模式的に示す平面断面図及び正面断面図である。図7は、柱状に突出するベース体2側の突出部21の先端部に円錐状リブ22が形成されるとともに、柱状に突出するカバー体3側の突出部31の先端部にも円錐状リブ32が形成される、いわゆる両側円錐状リブタイプ又は双頭円錐状リブタイプの基板固定構造を示している。具体的には、ベース体2側の突出部21の先端部は、円形状の断面を有するとともに、先端図では上端へ向かうにつれて連続的に縮径するすなわち先細になる縮径部としての円錐状リブ22に形成されている。この円錐状リブ22は、先端から配線基板1の貫通孔11に対し軸線を一致させて突入するとともに、貫通孔11への挿入状態装着状態において、貫通孔11の挿入側内周縁図では下側内周縁に対し斜め交差状に接触するように、挿入方向において連続的に径変化する径変化部でもある。一方、カバー体3側の突出部31の先端部は、円形状の断面を有するとともに、先端図では下端へ向かうにつれて連続的に縮径するすなわち先細になる縮径部としての円錐状リブ32に形成されている。この円錐状リブ32は、先端から配線基板1の貫通孔11に対し軸線を一致させて突入するとともに、貫通孔11への挿入状態装着状態において、貫通孔11の挿入側内周縁図では上側内周縁に対し斜め交差状に接触するように、挿入方向において連続的に径変化する径変化部でもある。したがって、円錐状リブ22,32は、被挿入部である貫通孔11の上下両側の内周縁に接触して係止することにより、挿入接触部として、厚み方向図では上下方向及び主表面1a,1bと平行な方向図では水平方向への配線基板1の移動を阻止ないし抑制する機能を有する。このように、円錐状リブ22,32による配線基板1の移動阻止機能によって、配線基板1とベース体2又はカバー体3との取り付けにビス等の締結部材が不要となる。このように、配線基板1に形成された貫通孔11に、ベース体2の突出部21に形成された円錐状リブ22と、カバー体3側の突出部31に形成された円錐状リブ32とが軸線を一致させてほぼ同時に突入し、貫通孔11の上下両側の内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び水平方向への配線基板1の移動を全方位的に確実に阻止ないし抑制することができる。したがって、配線基板1をベース体2及びカバー体3に保持する際、これらが有する寸法のバラツキを貫通孔11及び円錐状リブ22,32で吸収して、配線基板1にガタツキや過大な応力が発生するのを防止ないし減少することができる。しかも、貫通孔11を配線基板1に形成するとともに、その貫通孔11に突入して上下両側の内周縁に接触可能な円錐状リブ22,32を、ベース体2の突出部21の先端部及びカバー体3の突出部31の先端部に形成すればよいので、配線基板1の固定構造を安価に提供できる。変形例2-1図8は図7の第1変形例を模式的に示す平面断面図及び正面断面図である。この変形例では、ベース体2及びカバー体3は、図7と同様に平面視でやや横長矩形状であるが、配線基板1は平面視でやや縦長の矩形状である。したがって、ベース体2又はカバー体3基板ケースCのいずれかの側壁と配線基板1との離間距離は、他の側壁と配線基板1との離間距離よりも相当大きくなる。しかし、配線基板1の形状、あるいはベース体2及びカバー体3の形状が変化しても、図8に示す基板固定構造は実施例2図7と同様である。すなわち、配線基板1、ベース体2、カバー体3の個々の形状は、本発明において本質的な限定事項ではない。変形例2-2図9は図7の第2変形例を模式的に示す平面断面図及び正面断面図である。この変形例では、貫通孔11と円錐状リブ22,32との組み合わせは、矩形状の配線基板1の一方の対角線に沿って2ヶ所配置されている。そして、矩形状の配線基板1の他方の対角線が通る2ヶ所の角隅部には、ベース体2の底壁2aから立設された基板受け部2cが配置されている。この基板受け部2cは、配線基板1の下面1a及び外周面を下側から保持することにより、主として配線基板1の厚み方向への移動を阻止ないし抑制する機能を有する。しかし、貫通孔11と円錐状リブ22,32との組み合わせ個数が変化しても、図9に示す基板固定構造は実施例2図7と同様である。すなわち、貫通孔11と円錐状リブ22,32との組み合わせ個数は、本発明において本質的な限定事項ではない。変形例2-3図10は図7の第3変形例を模式的に示す正面断面図である。この変形例では、配線基板1の主表面1a,1bを厚み方向に貫通する断面円形状の貫通孔の代わりに、配線基板1の下面1a第一主表面及び上面1b第二主表面をそれぞれ厚み方向に陥没させ、軸線を一致させてくぼみ形成された断面円形状の凹部12,12が設けられている。したがって、円錐状リブ22は、被挿入部である凹部12,12の上下両側の内周縁に接触して係止することにより、挿入接触部として、厚み方向図では上下方向及び主表面1a,1bと平行な方向図では水平方向への配線基板1の移動を阻止ないし抑制する機能を有する。この変形例においても、円錐状リブ22,32による配線基板1の移動阻止機能によって、配線基板1とベース体2又はカバー体3との取り付けにビス等の締結部材が不要となる。このように、配線基板1に形成された凹部12,12に、ベース体2の突出部21に形成された円錐状リブ22と、カバー体3の突出部31に形成された円錐状リブ32とが軸線を一致させてほぼ同時に突入し、凹部12,12の上下両側の内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び水平方向への配線基板1の移動を全方位的に確実に阻止ないし抑制することができる。したがって、配線基板1をベース体2及びカバー体3に保持する際、これらが有する寸法のバラツキを凹部12,12及び円錐状リブ22,32で吸収して、配線基板1にガタツキや過大な応力が発生するのを防止ないし減少することができる。しかも、凹部12,12を配線基板1に形成するとともに、その凹部12,12に突入して上下両側の内周縁に接触可能な円錐状リブ22,32を、ベース体2の突出部21の先端部及びカバー体3の突出部31の先端部に形成すればよいので、配線基板1の固定構造を安価に提供できる。上記した通り、円錐状リブ22,32が凹部12,12に突入する場合であっても、貫通孔に突入する場合と同等な移動阻止機能を有し、同様の作用効果が得られる。すなわち、被挿入部が厚み方向に貫通形成された貫通孔であるか、厚み方向に窪み形成された凹部であるかは、本発明において本質的な限定事項ではない。実施例3図11は本発明に係る基板固定構造のさらに他の例を模式的に示す平面断面図及び正面断面図である。図11は、ベース体2側の突出部21の先端部に形成された、いわゆる開きリブ23を示している。具体的には、図11及び図12に示すように、貫通孔11への挿入状態装着状態において、柱状に突出するベース体2側の突出部21の先端部は、先端図では上端へ向かうにつれて軸線から遠ざかり花びら状に広がるように、周方向に複数図では4枚の接触片23aに分割して形成されており、連続的に拡径する拡径部としての開きリブ23を構成している。この開きリブ23接触片23aは、先端から配線基板1の貫通孔11に対し軸線を一致させて突入するとともに、貫通孔11への挿入状態装着状態において、貫通孔11の突出側内周縁図では上側内周縁に対し斜め交差状に接触するように、挿入方向において連続的に径変化する径変化部でもある。なお、柱状に突出するカバー体3側の突出部31の先端部は、円形状の断面を有するとともに、先端図では下端へ向かうにつれて連続的に縮径するすなわち先細になる円錐状リブ32に形成されている。この円錐状リブ32は、環状に配置された4枚の接触片23aの中央部に軸線を一致させて先端から突入する。円錐状リブ32の突入によって、4枚の接触片23aは弾性変形により花びら状に広がって、貫通孔11の上側内周縁に対し斜め交差状に接触して係止する。したがって、開きリブ23接触片23aは、被挿入部である貫通孔11の上側内周縁に接触して係止することにより、挿入接触部として、厚み方向図では上下方向及び主表面1a,1bと平行な方向図では水平方向への配線基板1の移動を阻止ないし抑制する機能を有する。このように、開きリブ23接触片23aによる配線基板1の移動阻止機能によって、配線基板1とベース体2又はカバー体3との取り付けにビス等の締結部材が不要となる。このように、配線基板1に形成された貫通孔11に、ベース体2の突出部21に形成された開きリブ23接触片23aが軸線を一致させて突入し、貫通孔11の上側の内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び水平方向への配線基板1の移動を全方位的に確実に阻止ないし抑制することができる。したがって、配線基板1をベース体2及びカバー体3に保持する際、これらが有する寸法のバラツキを貫通孔11及び開きリブ23接触片23aで吸収して、配線基板1にガタツキや過大な応力が発生するのを防止ないし減少することができる。しかも、貫通孔11を配線基板1に形成するとともに、その貫通孔11に突入して上側の内周縁に接触可能な開きリブ23を、ベース体2の突出部21の先端部に形成すればよいので、配線基板1の固定構造を安価に提供できる。変形例3図13は図11の変形例を模式的に示す平面断面図及び正面断面図である。この変形例では、ベース体2及びカバー体3は、図11と同様に平面視でやや横長矩形状であるが、配線基板1は平面視でやや縦長の矩形状である。したがって、ベース体2又はカバー体3基板ケースCのいずれかの側壁と配線基板1との離間距離は、他の側壁と配線基板1との離間距離よりも相当大きくなる。しかし、配線基板1の形状、あるいはベース体2及びカバー体3の形状が変化しても、図13に示す基板固定構造は実施例3図11と同様である。すなわち、配線基板1、ベース体2、カバー体3の個々の形状は、本発明において本質的な限定事項ではない。実施例4図14は本発明に係る基板固定構造のさらに他の例を模式的に示す正面図である。図14は、ベース体2側の突出部21の先端部に形成された、いわゆる閉じリブ24を示している。具体的には、閉じリブ24は、柱状に突出するベース体2側の突出部21の先端部が周方向に複数図では4枚に分割して形成された接触片24aを有している。配線基板11を内部に収容した状態でベース体2及びカバー体3が合体するとき、4枚の接触片24aは、貫通孔11の内周面又は内周縁に接触して弾性変形により先端へ向かうにつれて軸線に近づくように縮径する縮径部としての閉じリブ24を構成している。この閉じリブ24接触片24aは、先端から貫通孔11に対し軸線を一致させて突入し、かつ弾性復帰により貫通孔11の内周面又は内周縁に係止することによって厚み方向及び水平方向への配線基板1の移動を阻止ないし抑制することができる。なお、各接触片24aは、先端図では上端ほど径が小さくなるように複数段図では3段の段差形状に形成されているが、段差のない形状であってもよい。また、柱状に突出するカバー体3側の突出部31の先端部は、円形状の断面を有するとともに、先端図では下端へ向かうにつれて連続的に縮径するすなわち先細になる円錐状リブ32に形成されている。この円錐状リブ32は、環状に配置された4枚の接触片24aの中央部に軸線を一致させて先端から突入する。円錐状リブ32の突入によって、4枚の接触片24aは縮径を停止し、又は弾性変形により拡径する。したがって、閉じリブ24接触片24aは、被挿入部である貫通孔11の内周面又は内周縁に接触して係止することにより、挿入接触部として、厚み方向図では上下方向及び主表面1a,1bと平行な方向図では水平方向への配線基板1の移動を阻止ないし抑制する機能を有する。このように、閉じリブ24接触片24aによる配線基板1の移動阻止機能によって、配線基板1とベース体2又はカバー体3との取り付けにビス等の締結部材が不要となる。このように、配線基板1に形成された貫通孔11に、ベース体2の突出部21に形成された閉じリブ24接触片24aが軸線を一致させて突入し、貫通孔11の内周面又は内周縁に接触して係止することによって、厚み方向及び水平方向への配線基板1の移動を全方位的に確実に阻止ないし抑制することができる。したがって、配線基板1をベース体2及びカバー体3に保持する際、これらが有する寸法のバラツキを貫通孔11及び閉じリブ24接触片24aで吸収して、配線基板1にガタツキや過大な応力が発生するのを防止ないし減少することができる。しかも、貫通孔11を配線基板1に形成するとともに、その貫通孔11に突入して内周面又は内周縁に接触可能な閉じリブ24を、ベース体2の突出部21の先端部に形成すればよいので、配線基板1の固定構造を安価に提供できる。以上の説明は、配線基板として車両用ECU基板についてのみ行ったが、その他の可搬式電子機器や固定式電子機器の配線基板等にも適用できる。なお、以上で説明した各々の実施例及び変形例において、実施例1図1,図2と共通する機能を有する部分には同一符号を付すことにより、説明の繰り返しを避けるようにした。また、実施例3図11,図12、変形例3図13、実施例4図14において、突出部31円錐状リブ32の構成は、段付きの突出部としてもよい。さらに、各々の実施例及び変形例については、技術的な矛盾を生じない範囲において互いに組み合わせて実施することができる。"