"鉱油及び/又は合成油からなる基油と、下記一般式1、2又は3で表されるザルコシンと、スルホン酸塩と、カルボン酸、カルボン酸塩、エステル、アミン及びホウ素化合物から選ばれる少なくとも1種と、を含有することを特徴とするさび止め油組成物。R1-CO-NR2-CH2n-COOX1式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Xは水素原子、炭素数1~30のアルキル基又は炭素数1~30のアルケニル基、nは1~4の整数を示す。R1-CO-NR2-CH2n-COOmY2式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Yはアルカリ金属又はアルカリ土類金属、nは1~4の整数、mはYがアルカリ金属の場合は1、アルカリ土類金属の場合は2を示す。R1-CO-NR2-CH2n-COOm-Z-OHm3式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Zは2価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基、mは1以上の整数、m’は0以上の整数、mm’はZの価数、nは1~4の整数を示す。しかしながら、重質成分が配合された従来のさび止め油の場合、粘度上昇による持ち出し量の増加、脱脂性の悪化、スプレー塗布の際の噴霧性の悪化などの問題があるため、実用化に供し得るものとしては未だ改善の余地がある。本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、さび止め性に優れると共に、持ち出し量の増加の抑制、脱脂性及び噴霧性の点で有利なさび止め油組成物を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明のさび止め油組成物は、鉱油及び/又は合成油からなる基油と、下記一般式1、2又は3で表されるザルコシンと、スルホン酸塩と、カルボン酸、カルボン酸塩、エステル、アミン及びホウ素化合物から選ばれる少なくとも1種と、を含有することを特徴とする。R1-CO-NR2-CH2n-COOX1式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Xは水素原子、炭素数1~30のアルキル基又は炭素数1~30のアルケニル基、nは1~4の整数を示す。R1-CO-NR2-CH2n-COOmY2式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Yはアルカリ金属又はアルカリ土類金属、nは1~4の整数、mはYがアルカリ金属の場合は1、アルカリ土類金属の場合は2を示す。R1-CO-NR2-CH2n-COOm-Z-OHm3式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Zは2価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基、mは1以上の整数、m’は0以上の整数、mm’はZの価数、nは1~4の整数を示す。本発明のさび止め油組成物においては、上記一般式1~3で表されるザルコシンと、スルホン酸塩と、カルボン酸、カルボン酸塩、エステル、アミン及びホウ素化合物から選ばれる少なくとも1種と、を所定基油に含有せしめることによって、ワックス、ペトロラタム、重質基油などの重質成分を用いずとも、さび止め性を十分に向上させることができ、また、そのさび止め性を長期にわたって高水準に維持することができるようになる。したがって、本発明によれば、さび止め性及びその長期維持性に優れると共に、持ち出し量の増加の抑制、脱脂性及び噴霧性の点で有利なさび止め油組成物が実現可能となる。本発明によれば、さび止め性及びその長期維持性に優れると共に、持ち出し量の増加の抑制、脱脂性及び噴霧性の点で有利なさび止め油組成物が提供される。以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。本発明のさび止め油組成物には鉱油及び/又は合成油からなる基油が含まれる。鉱油としては、具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理の1種もしくは2種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系又はナフテン系の鉱油等が挙げられる。また、合成油としては、ポリオレフィン、アルキルベンゼン等が好適に使用される。ポリオレフィンとしては、炭素数2~16、好ましくは炭素数2~12のオレフィンモノマーを単独重合又は共重合したもの、並びにこれらの重合体の水素化物等が挙げられる。なお、ポリオレフィンが構造の異なるオレフィンモノマーの共重合体である場合、その共重合体におけるモノマー比やモノマー配列には特に制限はなく、ランダム共重合体、交互共重合体及びブロック共重合体のうちのいずれであってもよい。また、前記オレフィンモノマーは、α-オレフィン、内部オレフィン、直鎖状オレフィン、分岐鎖状オレフィンのうちのいずれであってもよい。このようなオレフィンモノマーとしては、具体的には、エチレン、プロピレン、1-ブテン、2-ブテン、イソブテン、直鎖状又は分岐鎖状のペンテンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のヘキセンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のヘプテンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のオクテンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のノネンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のデセンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のウンデセンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のドデセンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のトリデセンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のテトラデセンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のペンタデセンα-オレフィン、内部オレフィンを含む、直鎖状又は分岐鎖状のヘキサデセンα-オレフィン、内部オレフィンを含む及びこれらの混合物等が挙げられるが、これらの中でも、エチレン、プロピレン、1-ブテン、2-ブテン、イソブテン、炭素数5~12のα-オレフィン及びこれらの混合物等が好ましく用いられる。さらに、炭素数5~12のα-オレフィンの中でも、1-オクテン、1-デセン、1-ドデセン及びこれらの混合物等がより好ましい。上記したポリオレフィンは従来公知の製造することができる。具体的には例えば、無触媒による熱反応によって製造することができるほか、過酸化ベンゾイル等の有機過酸化物触媒;塩化アルミニウム、塩化アルミニウム-多価アルコール系、塩化アルミニウム-四塩化チタン系、塩化アルミニウム-アルキル錫ハライド系、フッ化ホウ素等のフリーデルクラフツ型触媒;有機塩化アルミニウム-四塩化チタン系、有機アルミニウム-四塩化チタン系等のチーグラー型触媒;アルミノキサン-ジルコノセン系、イオン性化合物-ジルコノセン系等のメタロセン型触媒;塩化アルミニウム-塩基系、フッ化ホウ素-塩基系等のルイス酸コンプレックス型触媒、等の公知の触媒を用いて、上記のオレフィンを単独重合又は共重合させることによって目的のポリオレフィンを製造することができる。このような方法により得られるポリオレフィンは、通常、二重結合を有しているが、本発明においてはこれらのポリオレフィン中の二重結合炭素を水素化した、いわゆるポリオレフィンの水素化物を基油として用いることが好ましい。ポリオレフィンの水素化物を用いると、得られるさび止め油組成物の熱酸化安定性が向上する傾向にある。なお、ポリオレフィンの水素化物は、例えば、ポリオレフィンを公知の水素化触媒の存在下で水素で水素化し、ポリオレフィン中に存在する二重結合を飽和化することによって得ることができる。また、オレフィンの重合反応を行う際に、使用する触媒を選択することによって、オレフィンの重合と重合体の水素化といった2工程を経ることなく、オレフィンの重合と重合体中に存在する二重結合の水素化を1工程で完遂させることも可能である。本発明において基油として好適に使用されるポリオレフィンの中にあって、エチレン-プロピレン共重合体、ポリブテンナフサ熱分解の際に副生するブタン-ブテン留分1-ブテン、2-ブテン及びイソブテンの混合物の重合によって得られる共重合体、1-オクテンオリゴマー、1-デセンオリゴマー、1-ドデセンオリゴマー並びにこれらの水素化物、さらにはこれらの混合物等は熱酸化安定性、粘度-温度特性、低温流動性に優れている点で好ましく、特にエチレン-プロピレン共重合体水素化物、ポリブテン水素化物、1-オクテンオリゴマー水素化物、1-デセンオリゴマー水素化物、1-ドデセンオリゴマー水素化物並びにこれらの混合物がより好ましい。なお、潤滑油用基油として市販されているエチレン-プロピレン共重合体、ポリブテン及びポリ-α-オレフィン等の合成油は、通常、その二重結合が既に水素化されているものであり、本発明においてはこれらの市販品も基油として用いることができる。また、本発明にかかる基油として好適に使用されるアルキルベンゼンとしては、分子中に炭素数1~40のアルキル基を1~4個有するものが好ましい。ここでいう炭素数1~40のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基すべての異性体を含む、ブチル基すべての異性体を含む、ペンチル基すべての異性体を含む、ヘキシル基すべての異性体を含む、ヘプチル基すべての異性体を含む、オクチル基すべての異性体を含む、ノニル基すべての異性体を含む、デシル基すべての異性体を含む、ウンデシル基すべての異性体を含む、ドデシル基すべての異性体を含む、トリデシル基すべての異性体を含む、テトラデシル基すべての異性体を含む、ペンタデシル基すべての異性体を含む、ヘキサデシル基すべての異性体を含む、ヘプタデシル基すべての異性体を含む、オクタデシル基すべての異性体を含む、ノナデシル基すべての異性体を含む、イコシル基すべての異性体を含む、ヘンイコシル基すべての異性体を含む、ドコシル基すべての異性体を含む、トリコシル基すべての異性体を含む、テトラコシル基すべての異性体を含む、ペンタコシル基すべての異性体を含む、ヘキサコシル基すべての異性体を含む、ヘプタコシル基すべての異性体を含む、オクタコシル基すべての異性体を含む、ノナコシル基すべての異性体を含む、トリアコンチル基すべての異性体を含む、ヘントリアコンチル基すべての異性体を含む、ドトリアコンチル基すべての異性体を含む、トリトリアコンチル基すべての異性体を含む、テトラトリアコンチル基すべての異性体を含む、ペンタトリアコンチル基すべての異性体を含む、ヘキサトリアコンチル基すべての異性体を含む、ヘプタトリアコンチル基すべての異性体を含む、オクタトリアコンチル基すべての異性体を含む、ノナトリアコンチル基すべての異性体を含む、テトラコンチル基すべての異性体を含む等が挙げられる。また、本発明にかかるアルキルベンゼンのアルキル基は直鎖状であっても分岐鎖状であってもよいが、安定性、粘度特性等の点から分岐鎖状のアルキル基が好ましく、特に入手が容易であるという点から、プロピレン、ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーから誘導される分岐鎖状アルキル基がより好ましい。本発明において使用されるアルキルベンゼン中のアルキル基の個数は1~4個が好ましいが、安定性、入手可能性の点から1個又は2個のアルキル基を有するアルキルベンゼン、すなわちモノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン、又はこれらの混合物が最も好ましい。また、アルキルベンゼンとしては、単一の構造のアルキルベンゼンだけでなく、異なる構造を有するアルキルベンゼンの混合物であっても良い。本発明にかかるアルキルベンゼンは、例えば、芳香族化合物を原料とし、アルキル化剤及びアルキル化触媒を用いて製造することができる。ここで、原料として使用される芳香族化合物としては、具体的には、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、メチルエチルベンゼン、ジエチルベンゼン、及びこれらの混合物等が挙げられる。またアルキル化剤としては、具体的には、エチレン、プロピレン、ブテン、イソブチレン等の低級モノオレフィン、好ましくはプロピレンの重合によって得られる炭素数6~40の直鎖状又は分枝鎖状のオレフィン;ワックス、重質油、石油留分、ポリエチレン、ポリプロピレン等の熱分解によって得られる炭素数6~40の直鎖状又は分岐鎖状のオレフィン;灯油、軽油等の石油留分からn-パラフィンを分離し、これを触媒によりオレフィン化することによって得られる炭素数9~40の直鎖状オレフィン、及びこれらの混合物等が挙げられる。さらにまた、アルキル化の際のアルキル化触媒としては、塩化アルミニウム、塩化亜鉛等のフリーデルクラフツ型触媒;硫酸、リン酸、ケイタングステン酸、フッ化水素酸、活性白土等の酸性触媒、等の公知の触媒が挙げられる。本発明において、上記した各種基油の40°Cにおける動粘度は通常1~1000mm2/s、好ましくは2~100mm2/s、より好ましくは3~95mm2/sの範囲から選ばれ、これらの基油は1種を単独で用いてもよく、2種以上の基油を混合して用いてもよい。なお、本発明のさび止め油組成物は40°Cにおける動粘度が100mm2/s以上の重質基油を含んでもよいが、持ち出し量の増加の抑制並びに脱脂性及び噴霧性の点から、当該重質基油をできるだけ含まないことが好ましく、具体的には、当該重質基油の含有量が、組成物全量規準で、15質量以下であることが好ましく、5質量以下であることがより好ましく、1質量以下であることが好ましく、当該重質基油を含まないことが特に好ましい。また、本発明のさび止め油組成物が基油と一般式1~3で表されるザルコシンとで構成される場合、当該さび止め油組成物における上記基油の含有量は、ザルコシンを除く残部とすることができる。また、本発明のさび止め油組成物は、後述するように、ザルコシン以外の添加剤を含有することができ、その場合の基油の含有量はザルコシン及びその他の添加剤を除く残部とすることができる。また、本発明のさび止め油組成物は、下記一般式1、2又は3で表される構造を有するザルコシンを含有する。R1-CO-NR2-CH2n-COOX1式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Xは水素原子、炭素数1~30のアルキル基又は炭素数1~30のアルケニル基、nは1~4の整数を示す。R1-CO-NR2-CH2n-COOmY2式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Yはアルカリ金属又はアルカリ土類金属、nは1~4の整数、mはYがアルカリ金属の場合は1、アルカリ土類金属の場合は2を示す。R1-CO-NR2-CH2n-COOm-Z-OHm3式中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基、R2は炭素数1~4のアルキル基、Zは2価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基、mは1以上の整数、m’は0以上の整数、mm’はZの価数、nは1~4の整数を示す。一般式1~3中、R1は炭素数6~30のアルキル基又は炭素数6~30のアルケニル基を表す。基油への溶解性などの点から、炭素数6以上のアルキル基又はアルケニル基であることが必要であり、炭素数7以上であることが好ましく、炭素数8以上であることがより好ましい。また、貯蔵安定性などの点から、炭素数30以下のアルキル基又はアルケニル基であることが必要であり、炭素数24以下であることが好ましく、炭素数20以下であることがより好ましい。このようなアルキル基及びアルケニル基としては、具体的には例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い;ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基等のアルケニル基これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である等が挙げられる。一般式1~3中、R2は炭素数1~4のアルキル基を表す。貯蔵安定性などの点から、炭素数4以下のアルキル基であることが必要であり、炭素数3以下であることが好ましく、炭素数2以下であることがより好ましい。一般式1~3中、nは1~4の整数を表す。貯蔵安定性などの点から、4以下の整数であることが必要であり、3以下であることが好ましく、2以下であることがより好ましい。一般式1中、Xは水素原子、炭素数1~30のアルキル基又は炭素数1~30のアルケニル基を表す。Xで表されるアルキル基又はアルケニル基としては、貯蔵安定性などの点から炭素数30以下であることが必要であり、炭素数20以下であることが好ましく、炭素数10以下であることがより好ましい。このようなアルキル基又はアルケニル基としては、具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い;エテニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基等のアルケニル基これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である等が挙げられる。また、よりさび止め性に優れるなどの点から、アルキル基であることが好ましい。Xとしては、よりさび止め性に優れるなどの点から、水素原子、炭素数1~20のアルキル基又は炭素数1~20のアルケニル基であることが好ましく、水素原子または炭素数1~20のアルキル基であることがより好ましく、水素原子または炭素数1~10のアルキル基であることがさらにより好ましい。一般式2中、Yはアルカリ金属またはアルカリ土類金属を表し、具体的には例えば、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられる。これらの中でも、よりさび止め性に優れる点から、アルカリ土類金属が好ましい。なお、バリウムの場合、人体や生態系に対する安全性が不十分となるおそれがある。一般式2中、mはYがアルカリ金属の場合は1を示し、Yがアルカリ土類金属の場合は2を示す。一般式3中、Zは2価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基を表す。このような多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,2-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、1,2-オクタンジオール、1,8-オクタンジオール、イソプレングリコール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、ソルバイト、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、ビスフェノールA、ビスフェノールF、水添ビスフェノールA、水添ビスフェノールF、ダイマージオール等の2価のアルコール;グリセリン、2-ヒドロキシメチル-1,3-プロパンジオール、1,2,3-ブタントリオール、1,2,3-ペンタントリオール、2-メチル-1,2,3-プロパントリオール、2-メチル-2,3,4-ブタントリオール、2-エチル-1,2,3-ブタントリオール、2,3,4-ペンタントリオール、2,3,4-ヘキサントリオール、4-プロピル-3,4,5-ヘプタントリオール、2,4-ジメチル-2,3,4-ペンタントリオール、1,2,4-ブタントリオール、1,2,4-ペンタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン等の3価アルコール;ペンタエリスリトール、エリスリトール、1,2,3,4-ペンタンテトロール、2,3,4,5-ヘキサンテトロール、1,2,4,5-ペンタンテトロール、1,3,4,5-ヘキサンテトロール、ジグリセリン、ソルビタン等の4価アルコール;アドニトール、アラビトール、キシリトール、トリグリセリン等の5価アルコール;ジペンタエリスリトール、ソルビトール、マンニトール、イジトール、イノシトール、ダルシトール、タロース、アロース等の6価アルコール;ポリグリセリン又はこれらの脱水縮合物等が挙げられる。一般式3中、mは1以上の整数、m’は0以上の整数であり、かつmm’はZの価数と同じである。つまり、Zの多価アルコールの水酸基のうち、全てが置換されていても良く、その一部のみが置換されていても良い。上記一般式1~3で表されるザルコシンの中でも、よりさび止め性に優れる点から、一般式1および2の中から選ばれる少なくとも1種の化合物であることが好ましい。また、一般式1~3の中から選ばれる1種の化合物のみを単独で使用しても良く、2種以上の化合物の混合物を使用しても良い。本発明のさび止め油組成物における一般式1~3で表されるザルコシンの含有量は、特に制限されないが、組成物全量を基準として、好ましくは0.01~15質量、より好ましくは0.05~10質量、更に好ましくは0.1~7質量である。当該ザルコシンの含有量が前記下限値未満の場合、さび止め性及びその長期維持性が不十分となる傾向にある。また、当該ザルコシンの含有量が前記上限値を超えても、含有量に見合うさび止め性及びその長期維持性の向上効果が得られない傾向にある。本発明のさび止め油組成物は、上記の基油と一般式1~3で表されるザルコシンとのみで構成されてもよいが、必要に応じて以下に示す各種添加剤を更に含有してもよい。本発明のさび止め油組成物は、さび止め性を一層向上できる点から、一般式1~3で表されるザルコシン以外のさび止め添加剤を更に含有することが好ましい。かかるさび止め添加剤としては特に制限はないが、スルホン酸塩、カルボン酸、酸化ワックス塩、カルボン酸塩、エステル、アミン、ホウ素化合物が好ましく用いられる。スルホン酸塩の好ましい例としては、スルホン酸アルカリ金属塩、スルホン酸アルカリ土類金属塩及びスルホン酸アミン塩が挙げられる。スルホン酸塩はいずれも人体や生態系に対して十分に高い安全性を有するものであり、アルカリ金属、アルカリ土類金属またはアミンとスルホン酸とを反応させることにより得ることができる。スルホン酸塩を構成するアルカリ金属としてはナトリウム、カリウム等、アルカリ土類金属としてはマグネシウム、カルシウム、バリウム等、がそれぞれ挙げられ、これらの中でもナトリウム、カリウム、カルシウムが好ましい。また、アミンとしては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン等が挙げられる。前記モノアミンとしては、具体的には、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン全ての異性体を含む、ジプロピルアミン全ての異性体を含む、トリプロピルアミン全ての異性体を含む、モノブチルアミン全ての異性体を含む、ジブチルアミン全ての異性体を含む、トリブチルアミン全ての異性体を含む、モノペンチルアミン全ての異性体を含む、ジペンチルアミン全ての異性体を含む、トリペンチルアミン全ての異性体を含む、モノヘキシルアミン全ての異性体を含む、ジヘキシルアミン全ての異性体を含む、モノヘプチルアミン全ての異性体を含む、ジヘプチルアミン全ての異性体を含む、モノオクチルアミン全ての異性体を含む、ジオクチルアミン全ての異性体を含む、モノノニルアミン全ての異性体を含む、モノデシルアミン全ての異性体を含む、モノウンデシル全ての異性体を含む、モノドデシルアミン全ての異性体を含む、モノトリデシルアミン全ての異性体を含む、モノテトラデシルアミン全ての異性体を含む、モノペンタデシルアミン全ての異性体を含む、モノヘキサデシルアミン全ての異性体を含む、モノヘプタデシルアミン全ての異性体を含む、モノオクタデシルアミン全ての異性体を含む、モノノナデシルアミン全ての異性体を含む、モノイコシルアミン全ての異性体を含む、モノヘンイコシルアミン全ての異性体を含む、モノドコシルアミン全ての異性体を含む、モノトリコシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルエチルアミン、ジメチルプロピルアミン全ての異性体を含む、ジメチルブチルアミン全ての異性体を含む、ジメチルペンチルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘキシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘプチルアミン全ての異性体を含む、ジメチルオクチルアミン全ての異性体を含む、ジメチルノニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルウンデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルドデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルトリデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルテトラデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルペンタデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘキサデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘプタデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルオクタデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルノナデシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルイコシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘンイコシルアミン全ての異性体を含む、ジメチルトリコシルアミン全ての異性体を含む等のアルキルアミン;モノビニルアミン、ジビニルアミン、トリビニルアミン、モノプロペニルアミン全ての異性体を含む、ジプロペニルアミン全ての異性体を含む、トリプロペニルアミン全ての異性体を含む、モノブテニルアミン全ての異性体を含む、ジブテニルアミン全ての異性体を含む、トリブテニルアミン全ての異性体を含む、モノペンテニルアミン全ての異性体を含む、ジペンテニルアミン全ての異性体を含む、トリペンテニルアミン全ての異性体を含む、モノヘキセニルアミン全ての異性体を含む、ジヘキセニルアミン全ての異性体を含む、モノヘプテニルアミン全ての異性体を含む、ジヘプテニルアミン全ての異性体を含む、モノオクテニルアミン全ての異性体を含む、ジオクテニルアミン全ての異性体を含む、モノノネニルアミン全ての異性体を含む、モノデセニルアミン全ての異性体を含む、モノウンデセニル全ての異性体を含む、モノドデセニルアミン全ての異性体を含む、モノトリデセニルアミン全ての異性体を含む、モノテトラデセニルアミン全ての異性体を含む、モノペンタデセニルアミン全ての異性体を含む、モノヘキサデセニルアミン全ての異性体を含む、モノヘプタデセニルアミン全ての異性体を含む、モノオクタデセニルアミン全ての異性体を含む、モノノナデセニルアミン全ての異性体を含む、モノイコセニルアミン全ての異性体を含む、モノヘンイコセニルアミン全ての異性体を含む、モノドコセニルアミン全ての異性体を含む、モノトリコセニルアミン全ての異性体を含む等のアルケニルアミン;ジメチルビニルアミン、ジメチルプロペニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルブテニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルペンテニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘキセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘプテニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルオクテニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルノネニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルウンデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルドデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルトリデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルテトラデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルペンタデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘキサデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘプタデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルオクタデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルノナデセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルイコセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルヘンイコセニルアミン全ての異性体を含む、ジメチルトリコセニルアミン全ての異性体を含む等のアルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン;モノベンジルアミン、1-フェニルチルアミン、2-フェニルエチルアミン別名:モノフェネチルアミン、ジベンジルアミン、ビス1-フェニエチルアミン、ビス2-フェニルエチレンアミン別名:ジフェネチルアミン等の芳香族置換アルキルアミン;モノシクロペンチルアミン、ジシクロペンチルアミン、トリシクロペンチルアミン、モノシクロヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、モノシクロヘプチルアミン、ジシクロヘプチルアミン等の炭素数5~16のシクロアルキルアミン;ジメチルシクロペンチルアミン、ジメチルシクロヘキシルアミン、ジメチルシクロヘプチルアミン等のアルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン;メチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスメチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ジメチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスジメチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、エチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスエチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、メチルエチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスメチルエチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、ジエチルシクロペンチルアミン全ての置換異性体を含む、メチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ビスメチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ジメチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ビスジメチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、エチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ビスエチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、メチルエチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、ジエチルシクロヘキシルアミン全ての置換異性体を含む、メチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、ビスメチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、ジメチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、エチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、メチルエチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む、ジエチルシクロヘプチルアミン全ての置換異性体を含む等のアルキルシクロアルキルアミン、等が挙げられる。また、モノアミンには、油脂から誘導されるモノアミン牛脂アミン等も含まれる。また、ポリアミンとしては、具体的には、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、プロピレンジアミン、ジプロピレントリアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラプロピレンペンタミン、ペンタプロピレンヘキサミン、ブチレンジアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、テトラブチレンペンタミン、ペンタブチレンヘキサミン等のアルキレンポリアミン;N-メチルエチレンジアミン、N-エチルエチレンジアミン、N-プロピルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ブチルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ペンチルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘキシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘプチルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-オクチルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ノニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-デシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ウンデシル全ての異性体を含む、N-ドデシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-トリデシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-テトラデシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ペンタデシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘキサデシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘプタデシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-オクタデシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ノナデシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-イコシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘンイコシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ドコシルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-トリコシルエチレンジアミン全ての異性体を含む等のN-アルキルエチレンジアミン;N-ビニルエチレンジアミン、N-プロペニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ブテニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ペンテニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘキセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘプテニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-オクテニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ノネニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-デセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ウンデセニル全ての異性体を含む、N-ドデセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-トリデセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-テトラデセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ペンタデセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘキサデセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘプタデセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-オクタデセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ノナデセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-イコセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ヘンイコセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-ドコセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む、N-トリコセニルエチレンジアミン全ての異性体を含む等のN-アルケニルエチレンジアミン;N-アルキルジエチレントリアミン、N-アルケニルジエチレントリアミン、N-アルキルトリエチレンテトラミン、N-アルケニルトリエチレンテトラミン、N-アルキルテトラエチレンペンタミン、N-アルケニルテトラエチレンペンタミン、N-アルキルペンタエチレンヘキサミン、N-アルケニルペンタエチレンヘキサミン、N-アルキルプロピレンジアミン、N-アルケニルプロピレンジアミン、N-アルキルジプロピレントリアミン、N-アルケニルジプロピレントリアミン、N-アルキルトリプロピレンテトラミン、N-アルケニルトリプロピレンテトラミン、N-アルキルテトラプロピレンペンタミン、N-アルケニルテトラプロピレンペンタミン、N-アルキルペンタプロピレンヘキサミン、N-アルケニルペンタプロピレンヘキサミン、N-アルキルブチレンジアミン、N-アルケニルブチレンジアミン、N-アルキルジブチレントリアミン、N-アルケニルジブチレントリアミン、N-アルキルトリブチレンテトラミン、N-アルケニルトリブチレンテトラミン、N-アルキルテトラブチレンペンタミン、N-アルケニルテトラブチレンペンタミン、N-アルキルペンタブチレンヘキサミン、N-アルケニルペンタブチレンヘキサミン等のN-アルキルまたはN-アルケニルアルキレンポリアミン、等が挙げられる。また、上記ポリアミンには油脂から誘導されるポリアミン牛脂ポリアミン等も含まれる。さらに、アルカノールアミンとしては、具体的には、モノメタノールアミン、ジメタノールアミン、トリメタノールアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノn-プロパノールアミン、ジn-プロパノールアミン、トリn-プロパノールアミン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、モノブタノールアミン全ての異性体を含む、ジブタノールアミン全ての異性体を含む、トリブタノールアミン全ての異性体を含む、モノペンタノールアミン全ての異性体を含む、ジペンタノールアミン全ての異性体を含む、トリペンタノールアミン全ての異性体を含む、モノヘキサノールアミン全ての異性体を含む、ジヘキサノールアミン全ての異性体を含む、モノヘプタノールアミン全ての異性体を含む、ジヘプタノールアミン全ての異性体を含む、モノオクタノールアミン全ての異性体を含む、モノノナノールアミン全ての異性体を含む、モノデカノールアミン全ての異性体を含む、モノウンデカノールアミン全ての異性体を含む、モノドデカノールアミン全ての異性体を含む、モノトリデカノールアミン全ての異性体を含む、モノテトラデカノールアミン全ての異性体を含む、モノペンタデカノールアミン全ての異性体を含む、モノヘキサデカノールアミン全ての異性体を含む、ジエチルモノエタノールアミン、ジエチルモノプロパノールアミン全ての異性体を含む、ジエチルモノブタノールアミン全ての異性体を含む、ジエチルモノペンタノールアミン全ての異性体を含む、ジプロピルモノエタノールアミン全ての異性体を含む、ジプロピルモノプロパノールアミン全ての異性体を含む、ジプロピルモノブタノールアミン全ての異性体を含む、ジプロピルモノペンタノールアミン全ての異性体を含む、ジブチルモノエタノールアミン全ての異性体を含む、ジブチルモノプロパノールアミン全ての異性体を含む、ジブチルモノブタノールアミン全ての異性体を含む、ジブチルモノペンタノールアミン全ての異性体を含む、モノエチルジエタノールアミン、モノエチルジプロパノールアミン全ての異性体を含む、モノエチルジブタノールアミン全ての異性体を含む、モノエチルジペンタノールアミン全ての異性体を含む、モノプロピルジエタノールアミン全ての異性体を含む、モノプロピルジプロパノールアミン全ての異性体を含む、モノプロピルジブタノールアミン全ての異性体を含む、モノプロピルジペンタノールアミン全ての異性体を含む、モノブチルジエタノールアミン全ての異性体を含む、モノブチルジプロパノールアミン全ての異性体を含む、モノブチルジブタノールアミン全ての異性体を含む、モノブチルジペンタノールアミン全ての異性体を含む、モノシクロヘキシルモノエタノールアミン、モノシクロヘキシルジエタノールアミン、モノシクロヘキシルモノプロパノールアミン全ての異性体を含む、モノシクロヘキシルジプロパノールアミン全ての異性体を含む等が挙げられる。上記したアミンの中でも、モノアミンは、よりさび止め性に優れる点で好ましく、モノアミンの中でもアルキルアミン、アルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン、アルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン、シクロアルキルアミン並びにアルキルシクロアルキルアミンがより好ましい。また、アミン分子中の合計炭素数が3以上のアミンは、よりさび止め性に優れる点で好ましく、合計炭素数が5以上のアミンがより好ましい。他方、本発明にかかるスルホン酸は、常法によって製造された従来公知のものを使用することができる。具体的には、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生するいわゆるマホガニー酸等の石油スルホン酸、あるいは洗剤等の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したりポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分岐鎖状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルホン化したものやジノニルナフタレン等のアルキルナフタレンをスルホン化したもの等の合成スルホン酸等、が挙げられる。これらのスルホン酸の分子量について特に制限はないが、好ましくは100~1500、より好ましくは200~700のものが使用される。上記のスルホン酸の中でも、ナフタレン環に結合する2つのアルキル基の総炭素数が14~30であるジアルキルナフタレンスルホン酸;ベンゼン環に結合する2つのアルキル基がそれぞれ直鎖アルキル基又は側鎖メチル基を1個有する分岐鎖状アルキル基であり、且つ2つのアルキル基の総炭素数が14~30であるジアルキルベンゼンスルホン酸;及びベンゼン環に結合するアルキルの炭素数が15以上であるモノアルキルベンゼンスルホン酸、からなる群より選ばれる少なくとも1種を用いることが好ましい。本発明において好適に使用されるジアルキルナフタレンスルホン酸は、前述の通り、ナフタレン環に結合する2つのアルキル基の総炭素数が14~30のものである。2つのアルキル基の総炭素数が14未満であると抗乳化性が不十分となる傾向にあり、他方30を超えると得られるさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。なお、2つのアルキル基はそれぞれ直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。また、2つのアルキル基の総炭素数が14~30であれば各アルキル基の炭素数について特に制限はないが、各アルキル基の炭素数はそれぞれ6~18であることが好ましい。また、本発明において好適に使用されるジアルキルベンゼンスルホン酸は、前述の通り、ベンゼン環に結合する2つのアルキル基がそれぞれ直鎖アルキル基又は側鎖メチル基を1個有する分岐鎖状アルキル基であり、且つ2つのアルキル基の総炭素数が14~30のものである。モノアルキルベンゼンスルホン酸の場合は後述するようにアルキル基の炭素数が15以上であれば好適に使用することができるが、アルキル基の炭素数が15未満のモノアルキルベンゼンスルホン酸を用いるとさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。また、3個以上のアルキル基を有するアルキルベンゼンスルホン酸を用いた場合にもさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。さらに、ジアルキルベンゼンスルホン酸のベンゼン環に結合するアルキル基が側鎖メチル基以外の分岐構造を持つ分岐鎖状アルキル基例えば、側鎖エチル基を有する分岐鎖状アルキル基、等や2つ以上の分岐構造を有する分岐鎖状アルキル基例えば、プロピレンのオリゴマーから誘導される分岐鎖状アルキル基等であると、人体又は生態系に悪影響を及ぼす恐れがあり、また、さび止め性が不十分となる傾向にある。さらにまた、ジアルキルベンゼンスルホン酸のベンゼン環に結合する2つのアルキル基の総炭素数が14未満であると抗乳化性が低下する傾向にあり、他方、30を超えるとさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。なお、ベンゼン環に結合する2つのアルキル基の総炭素数が14~30であれば各アルキル基の炭素数については特に限定はないが、各アルキル基の炭素数はそれぞれ6~18であることが好ましい。さらに、本発明において好適に使用されるモノアルキルベンゼンスルホン酸は、前述の通り、ベンゼン環に結合する1つのアルキル基の炭素数が15以上のものである。ベンゼン環に結合するアルキル基の炭素数が15未満であると、得られるさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。また、ベンゼン環に結合するアルキル基は、その炭素数が15以上であれば直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。上記の原料を用いて得られるスルホン酸塩としては、具体的には以下のものが挙げられる。すなわち、アルカリ金属の塩基アルカリ金属の酸化物や水酸化物等、アルカリ土類金属の塩基アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等又はアミンアンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミン等とスルホン酸とを反応させることにより得られる中性正塩スルホネート;上記の中性正塩スルホネートと、過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンを水の存在下で加熱することにより得られる塩基性スルホネート;炭酸ガスの存在下で上記の中性正塩スルホネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンと反応させることにより得られる炭酸塩過塩基性超塩基性スルホネート;上記の中性正塩スルホネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミン並びにホウ酸又は無水ホウ酸等のホウ酸化合物との反応、あるいは上記の炭酸塩過塩基性超塩基性スルホネートとホウ酸又は無水ホウ酸等のホウ酸化合物との反応によって得られるホウ酸塩過塩基性超塩基性スルホネート、及びこれらの混合物等が挙げられる。なお、上記の中性正塩スルホネートを製造する場合、反応促進剤として目的とするスルホン酸塩と同じアルカリ金属、アルカリ土類金属又はアミンの塩化物を添加したり、目的とするスルホネートと異なるアルカリ金属、アルカリ土類金属又アミンの中性正塩スルホネートを調製した後に目的とするスルホン酸塩と同じアルカリ金属アルカリ土類金属又はアミンの塩化物を添加して交換反応を行うことによっても目的のスルホン酸塩を得ることが可能である。しかしながら、このような方法により得られるスルホン酸塩には塩化物イオンが残存しやすいので、本発明においては、このような方法により得られるスルホン酸塩を用いないか、または、得られるスルホン酸塩に水洗などの十分な洗浄処理を行うことが好ましい。具体的には、スルホン酸塩中の塩素濃度を200質量ppm以下とすることが好ましく、100質量ppm以下とすることがより好ましく、50質量ppm以下とすることが好ましく、25質量ppm以下とすることが特に好ましい。ナフタレン環に結合する2つのアルキル基の総炭素数が14~30であるジアルキルナフタレンスルホン酸塩;ベンゼン環に結合する2つのアルキル基がそれぞれ直鎖アルキル基又は側鎖メチル基を1個有する分岐鎖状アルキル基であり、且つ2つのアルキル基の総炭素数が14~30であるジアルキルベンゼンスルホン酸塩;及びベンゼン環に結合するアルキルの炭素数が15以上であるモノアルキルベンゼンスルホン酸塩、からなる群より選ばれる少なくとも1種を用いることが好ましい。本発明においては、上記のうち、中性、塩基性、過塩基性のアルカリ金属スルホネート及びアルカリ土類金属スルホネートから選ばれる1種又は2種以上を用いることがより好ましく;塩基価が0~50mgKOH/g、好ましくは10~30mgKOH/gの中性又は中性に近いアルカリ金属スルホネート若しくはアルカリ土類金属スルホネート及び/又は塩基価が50~500mgKOH/g、好ましくは200~400mgKOH/gの過塩基性のアルカリ金属スルホネート若しくはアルカリ土類金属スルホネートを用いることが特に好ましい。上記の塩基価が0~50mgKOH/gのアルカリ金属スルホネート又はアルカリ土類金属スルホネートの含有量は、組成物全量規準で、好ましくは0.1~15質量、より好ましくは2~12質量である。また、上記の塩基価が0~50mgKOH/gのアルカリ金属スルホネート又はアルカリ土類金属スルホネートと塩基価が50~500mgKOH/gのアルカリ金属スルホネート又はアルカリ土類金属スルホネートとの質量比塩基価が0~50mgKOH/gのアルカリ金属スルホネート又はアルカリ土類金属スルホネート/塩基価が50~500mgKOH/gのアルカリ金属スルホネート又はアルカリ土類金属スルホネートは、好ましくは0.1~30、より好ましくは1~20、特に好ましくは1.5~15である。ここで、アルカリ金属としてはナトリウム、カリウム等が挙げられ、また、アルカリ土類金属としてはバリウム、カルシウム、マグネシウム等が挙げられるが、カルシウム及びマグネシウムが好ましく、カルシウムが特に好ましい。また、ここでいう塩基価とは、通常潤滑油基油等の希釈剤を30~70質量含む状態で、JISK2501石油製品及び潤滑油-中和価試験法の6.に準拠した塩酸法により測定される塩基価を意味する。カルボン酸としては、任意のものが用いられるが、好ましくは、脂肪酸、ジカルボン酸、ヒドロキシ脂肪酸、ナフテン酸、樹脂酸、酸化ワックス、ラノリン脂肪酸などが挙げられる。本発明で用いられる脂肪酸の炭素数は特に制限されないが、好ましくは6~24、より好ましくは10~22である。また、本発明において使用される脂肪酸は、飽和脂肪酸であっても不飽和脂肪酸であってもよく、また直鎖状脂肪酸であっても分岐鎖状脂肪酸であってもよい。このような脂肪酸としては、具体的には、ヘキサン酸全ての異性体を含む、ヘプタン酸全ての異性体を含む、オクタン酸全ての異性体を含む、ノナン酸全ての異性体を含む、デカン酸全ての異性体を含む、ウンデカン酸全ての異性体を含む、ドデカン酸全ての異性体を含む、トリデカン酸全ての異性体を含む、テトラデカン酸全ての異性体を含む、ペンタデカン酸全ての異性体を含む、ヘキサデカン酸全ての異性体を含む、ヘプタデカン酸全ての異性体を含む、オクタデカン酸全ての異性体を含む、ノナデカン酸全ての異性体を含む、イコサン酸全ての異性体を含む、ヘンイコサン酸全ての異性体を含む、ドコサン酸全ての異性体を含む、トリコサン酸全ての異性体を含む、テトラコサン酸全ての異性体を含む等の飽和脂肪酸;ヘキセン酸全ての異性体を含む、ヘプテン酸全ての異性体を含む、オクテン酸全ての異性体を含む、ノネン酸全ての異性体を含む、デセン酸全ての異性体を含む、ウンデセン酸全ての異性体を含む、ドデセン酸全ての異性体を含む、トリデセン酸全ての異性体を含む、テトラデセン酸全ての異性体を含む、ペンタデセン酸全ての異性体を含む、ヘキサデセン酸全ての異性体を含む、ヘプタデセン酸全ての異性体を含む、オクタデセン酸全ての異性体を含む、ノナデセン酸全ての異性体を含む、イコセン酸全ての異性体を含む、ヘンイコセン酸全ての異性体を含む、ドコセン酸全ての異性体を含む、トリコセン酸全ての異性体を含む、テトラコセン酸全ての異性体を含む等の不飽和脂肪酸;およびこれらの混合物等が挙げられる。ジカルボン酸としては、好ましくは炭素数2~40のジカルボン酸、より好ましくは炭素数5~36のジカルボン酸が用いられる。これらの中でも、炭素数6~18の不飽和脂肪酸をダイマー化したダイマー酸、アルキル又はアルケニルコハク酸が好ましく用いられる。ダイマー酸としては、具体的には、オレイン酸のダイマー酸等が挙げられる。また、アルキル又はアルケニルコハク酸の中でも、アルケニルコハク酸が好ましく、炭素数8~18のアルケニル基を有するアルケニルコハク酸がより好ましい。ヒドロキシ脂肪酸としては、好ましくは炭素数6~24のヒドロキシ脂肪酸が用いられる。また、ヒドロキシ脂肪酸が有するヒドロキシ基の個数は1個でも複数個でもよいが、1~3個のヒドロキシ基を有するものが好ましく用いられる。このようなヒドロキシ脂肪酸としては、具体的には、リシノール酸等が挙げられる。ナフテン酸とは、石油中のカルボン酸類であって、ナフテン環に-COOH基が結合したものをいう。樹脂酸とは、天然樹脂中に遊離した状態又はエステルとして存在する有機酸をいう。酸化ワックスとは、ワックスを酸化して得られるものである。原料として用いられるワックスは特に制限されないが、具体的には、石油留分の精製の際に得られるパラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトラタムや合成により得られるポリオレフィンワックス等が挙げられる。ラノリン脂肪酸とは、羊の毛に付着するろう状物質を精製加水分解等して得られるカルボン酸である。酸化ワックス塩としては、ワックスを酸化して得られる酸化ワックスと、アルカリ金属、アルカリ土類金属但し、バリウムを除くおよびアミンの中から選ばれる少なくとも1種と、を反応させ、酸化ワックスが有する酸性基の一部または全部を中和して塩としたものが好ましい。酸化ワックス塩の原料として使用される酸化ワックスとしては特に制限されないが、具体的には例えば、石油留分の精製の際に得られるパラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラタムや合成により得られるポリオレフィンワックス等のワックスを酸化することによって製造されるもの等が挙げられる。また、酸化ワックス塩がアルカリ金属塩である場合、原料として使用されるアルカリ金属としては、ナトリウム、カリウム等が挙げられる。また、酸化ワックス塩がアルカリ土類金属塩である場合、原料として使用されるアルカリ土類金属としてはマグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられる。また、酸化ワックス塩が重金属塩である場合、原料として使用される重金属としては、亜鉛、鉛等が挙げられる。なお、人体や生体系に対する安全性の点から、酸化ワックス塩はバリウム塩及び重金属塩でないことが好ましい。また、酸化ワックス塩がアミン塩である場合、アミンとしては、上記スルホン酸塩の説明において例示されたモノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン等が挙げられる。かかるアミンの中でも、モノアミンは耐ステイン性が良好であるという点で好ましく、モノアミンの中でもアルキルアミン、アルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン、アルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン、シクロアルキルアミン並びにアルキルシクロアルキルアミンがより好ましい。また、アミン分子中の合計炭素数が3以上のアミンは耐ステイン性が良好であるという点で好ましく、合計炭素数が5以上のアミンがより好ましい。本発明では、酸化ワックス塩として、上記のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、重金属塩又はアミン塩のうちの1種を単独で又は2種以上を組み合わせて使用することができるが、さび止め性の点から、アルカリ金属塩及びアルカリ土類金属塩から選ばれる少なくとも1種であることが好ましく、アルカリ土類金属塩であることがより好ましい。更に、アルカリ土類金属塩の中でも、安全性、並びにカルボン酸との併用効果がより高い点から、カルシウム塩であることが特に好ましい。本発明のさび止め組成物において、上述した酸化ワックス塩を用いる場合、さび止め性、脱脂性及び貯蔵安定性の全てを高水準でバランスよく達成できる点から、カルボン酸を併用することが好ましい。すなわち、酸化ワックス塩とカルボン酸とを併用することによって、酸化ワックス塩に由来するさび止め性を最大限に発揮させることができ、また、さび止め油組成物の脱脂性及び酸化ワックス塩の基油に対する溶解性を十分に高めることができる。この場合、併用するカルボン酸としては、さび止め性、脱脂性及び貯蔵安定性の点から、ジカルボン酸が好ましく、ダイマー酸がより好ましく、オレイン酸のダイマー酸がより好ましい。また、酸化ワックス塩とカルボン酸とを併用する場合、両者の含有割合は特に制限されないが、カルボン酸/酸化ワックス塩の比質量比が、1/100~30/100であることが好ましく、3/100~7/100であることがより好ましく、4/100~6/100であることが更に好ましい。カルボン酸/酸化ワックス塩の比が1/100未満の場合又は30/100を超える場合には、両者の併用によるさび止め性、脱脂性及び貯蔵安定性の向上効果が不十分となる傾向にある。また、カルボン酸塩としては、上記したカルボン酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アミン塩などが挙げられる。ここでいうアルカリ金属、アルカリ土類金属及びアミンとしては、それぞれスルホン酸の説明において例示したアルカリ金属、アルカリ土類金属およびアミンが挙げられる。なお、バリウム塩は人体や生態系に対する安全性が不十分となるおそれがある。また、カルボン酸塩は、その他のさび止め剤と併用可能であるが、酸化ワックス塩及びラノリン脂肪酸塩をスルホン酸ナトリウム塩と併用する場合は、酸化ワックス塩およびラノリン脂肪酸塩としてそれぞれナトリウム塩を用いることが好ましい。また、エステルとしては、多価アルコールの部分エステル、エステル化酸化ワックス、エステル化ラノリン脂肪酸、アルキル又はアルケニルコハク酸エステルなどが挙げられる。多価アルコールの部分エステルとは、多価アルコール中の水酸基の少なくとも1個以上がエステル化されておらず水酸基のままで残っているエステルであり、その原料である多価アルコールとしては任意のものが使用可能であるが、分子中の水酸基の数が好ましくは2~10個より好ましくは3~6個であり且つ炭素数が2~20より好ましくは3~10である多価アルコールが好適に使用される。これらの多価アルコールの中でも、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール及びソルビタンからなる群より選ばれる少なくとも1種の多価アルコールを用いることが好ましく、ペンタエリスリトールを用いることがより好ましい。他方、部分エステルを構成するカルボン酸としては、任意のものが用いられるが、カルボン酸の炭素数は、好ましくは2~30、より好ましくは6~24、更に好ましくは10~22である。また、当該カルボン酸は、飽和カルボン酸であっても不飽和カルボン酸であってもよく、また直鎖状カルボン酸であっても分岐鎖状カルボン酸であってもよい。このような脂肪酸としては、酢酸、プロピオン酸、ブタン酸全ての異性体を含む、ペンタン酸全ての異性体を含む、ヘキサン酸全ての異性体を含む、ヘプタン酸全ての異性体を含む、オクタン酸全ての異性体を含む、ノナン酸全ての異性体を含む、デカン酸全ての異性体を含む、ウンデカン酸全ての異性体を含む、ドデカン酸全ての異性体を含む、トリデカン酸全ての異性体を含む、テトラデカン酸全ての異性体を含む、ペンタデカン酸全ての異性体を含む、ヘキサデカン酸全ての異性体を含む、ヘプタデカン酸全ての異性体を含む、オクタデカン酸全ての異性体を含む、ノナデカン酸全ての異性体を含む、イコサン酸全ての異性体を含む、ヘンイコサン酸全ての異性体を含む、ドコサン酸全ての異性体を含む、トリコサン酸全ての異性体を含む、テトラコサン酸全ての異性体を含む、ペンタコサン酸全ての異性体を含む、ヘキサコサン酸全ての異性体を含む、ヘプタコサン酸全ての異性体を含む、オクタコサン酸全ての異性体を含む、ノナコサン酸全ての異性体を含む、トリアコンタン酸全ての異性体を含む等の飽和脂肪酸これら飽和脂肪酸は直鎖状でも分枝状でもよい;プロペン酸、ブデン酸全ての異性体を含む、ヘプテン酸、ヘキセン酸、ヘプテン酸全ての異性体を含む、オクテン酸全ての異性体を含む、ノネン酸全ての異性体を含む、デセン酸全ての異性体を含む、ウンデセン酸全ての異性体を含む、ドデセン酸全ての異性体を含む、トリデセン酸全ての異性体を含む、テトラデセン酸全ての異性体を含む、ペンタデセン酸全ての異性体を含む、ヘキサデセン酸全ての異性体を含む、ヘプタデセン酸全ての異性体を含む、オクタデセン酸全ての異性体を含む、ノナデセン酸全ての異性体を含む、イコセン酸全ての異性体を含む、ヘンイコセン酸全ての異性体を含む、ドコセン酸全ての異性体を含む、トリコセン酸全ての異性体を含む、テトラコセン酸全ての異性体を含む、ペンタコセン酸全ての異性体を含む、ヘキサコセン酸全ての異性体を含む、ヘプタコセン酸全ての異性体を含む、オクタコセン酸全ての異性体を含む、ノナコセン酸全ての異性体を含む、トリアコンテン酸全ての異性体を含む等の不飽和脂肪酸;およびこれらの混合物等が挙げられる。また、部分エステルを構成するカルボン酸として、ヒドロキシカルボン酸を用いてもよい。なお、本発明でいうヒドロキシカルボン酸とは、カルボン酸基-COOHに含まれる水酸基以外に水酸基を有するカルボン酸を意味する。ヒドロキシカルボン酸は、飽和カルボン酸であっても不飽和カルボン酸であってもよいが、安定性の点から飽和カルボン酸であることが好ましい。また、ヒドロキシカルボン酸は、直鎖カルボン酸又は分岐カルボン酸であってもよいが、直鎖カルボン酸、あるいは炭素数1又は2より好ましくは炭素数1の分岐鎖を1~3個より好ましくは1~2個、特に好ましくは1個有する分岐カルボン酸であることが好ましい。また、ヒドロキシカルボン酸の炭素数は、さび止め性と貯蔵安定性との両立の点から、2~40であることが好ましく、6~30であることがより好ましく、8~24であることがさらに好ましい。ヒドロキシカルボン酸が有するカルボン酸基の個数は特に制限されず、当該ヒドロキシカルボン酸一塩基酸又は多塩基酸のいずれであってもよいが、一塩基酸であることが好ましい。また、ヒドロキシカルボン酸が有する水酸基の個数は特に制限されないが、安定性の点から、1~4個であることが好ましく、1~3個であることがより好ましく、1~2個であることが更に好ましく、1個であることが特に好ましい。また、ヒドロキシカルボン酸における水酸基の結合位置は任意であるが、カルボン酸基の結合炭素原子に水酸基が結合したカルボン酸αヒドロキシ酸、及びカルボン酸基の結合炭素原子から見て主鎖の他端の炭素原子に水酸基が結合したカルボン酸ωヒドロキシ酸であることが好ましい。ヒドロキシカルボン酸の好ましい例としては、具体的には、下記一般式4で表されるαヒドロキシ酸、及び下記一般式5で表されるωヒドロキシ酸が挙げられる。[式中、R3は水素原子、炭素数1~38のアルキル基又は炭素数2~38のアルケニル基を示す。][式中、R4は水素原子、炭素数1~38のアルキレン基又は炭素数2~38のアルケニレン基を示す。]上記一般式4において、R3は水素原子、炭素数1~38のアルキル基又は炭素数1~38のアルケニル基を示す。R3で示されるアルキル基及びアルケニル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、トリアコンチル基、ヘントリアコンチル基、ドトリアコンチル基、トリトリアコンチル基、テトラトリアコンチル基、ペンタトリアコンチル基、ヘキサトリアコンチル基、ヘプタトリアコンチル基、オクタトリアコンチル基等のアルキル基全ての異性体を含む;エテニル基ビニル基、プロペニル基アリル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基、トリアコンテニル基、ヘントリアコンテニル基、ドトリアコンテニル基、トリトリアコンテニル基、テトラトリアコンテニル基、ペンタトリアコンテニル基、ヘキサトリアコンテニル基、ヘプタトリアコンテニル基、オクタトリアコンテニル基等のアルケニル基すべての異性体を含むなどが挙げられる。また、上記一般式5において、R4は水素原子、炭素数1~38のアルキレン基又は炭素数2~38のアルケニレン基を示す。R4で示されるアルキレン基及びアルケニレン基としては、具体的には、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、オクタデシレン基、ノナデシレン基、イコシレン基、ヘンイコシレン基、ドコシレン基、トリコシレン基、テトラコシレン基、ペンタコシレン基、ヘキサコシレン基、ヘプタコシレン基、オクタコシレン基、ノナコシレン基、トリアコンチレン基、ヘントリアコンチレン基、ドトリアコンチレン基、トリトリアコンチレン基、テトラトリアコンチレン基、ペンタトリアコンチレン基、ヘキサトリアコンチレン基、ヘプタトリアコンチレン基、オクタトリアコンチレン基等のアルキレン基全ての異性体を含む;エテニレン基ビニレン基、プロペニル基アリレン基、ブテニレン基、ペンテニレン基、ヘキセニレン基、ヘプテニレン基、オクテニレン基、ノネニレン基、デセニレン基、ウンデセニレン基、ドデセニレン基、トリデセニレン基、テトラデセニレン基、ペンタデセニレン基、ヘキサデセニレン基、ヘプタデセニレン基、オクタデセニレン基、ノナデセニレン基、イコセニレン基、ヘンイコセニレン基、ドコセニレン基、トリコセニレン基、テトラコセニレン基、ペンタコセニレン基、ヘキサコセニレン基、ヘプタコセニレン基、オクタコセニレン基、ノナコセニレン基、トリアコンテニレン基、ヘントリアコンテニレン基、ドトリアコンテニレン基、トリトリアコンテニレン基、テトラトリアコンテニレン基、ペンタトリアコンテニレン基、ヘキサトリアコンテニレン基、ヘプタトリアコンテニレン基、オクタトリアコンテニレン基等のアルケニレン基すべての異性体を含むなどが挙げられる。このようなヒドロキシカルボン酸を含む原料として、羊の毛に付着するろう状物質を精製加水分解等して得られるラノリン脂肪酸を好ましく使用することができる。部分エステルの構成カルボン酸としてヒドロキシカルボン酸を用いる場合、水酸基を有さないカルボン酸を併用してもよい。なお、本発明でいう水酸基を有さないカルボン酸とは、カルボン酸基-COOHに含まれる水酸基以外に水酸基を有さないカルボン酸を意味する。なお、部分エステルを構成するカルボン酸がヒドロキシカルボン酸及び水酸基を有さないカルボン酸の双方を含む場合、構成カルボン酸の全量に占めるヒドロキシカルボン酸の割合は5~80質量であることが好ましい。ヒドロキシカルボン酸の割合が5質量未満であると防錆性が不十分となる傾向にある。同様の理由から、当該ヒドロキシカルボン酸の割合は、10質量以上であることがより好ましく、15質量以上であることが更に好ましい。また、当該ヒドロキシカルボン酸の割合が80質量を超えると、貯蔵安定性及び基油に対する溶解性が不十分となる傾向にある。同様の理由から、当該ヒドロキシカルボン酸の割合は、60質量以下であることがより好ましく、40質量以下であることが更に好ましく、30質量以下であることが一層好ましく、20質量以下であることが特に好ましい。水酸基を有さないカルボン酸としては、飽和カルボン酸であっても不飽和カルボン酸であってもよい。水酸基を有さないカルボン酸のうち、飽和カルボン酸は直鎖カルボン酸又は分岐カルボン酸のいずれであってもよいが、直鎖カルボン酸、あるいは炭素数1又は2より好ましくは炭素数1の分岐鎖を1~3個より好ましくは1~2個、更に好ましくは1個有する分岐カルボン酸であることが好ましい。水酸基を有さない飽和カルボン酸の炭素数は、さび止め性と貯蔵安定性との両立の点から、2~40であることが好ましく、6~30であることがより好ましく、8~24であることが更に好ましい。水酸基を有さない飽和カルボン酸におけるカルボン酸基の個数は特に制限されず、一塩基酸又は多塩基酸のいずれであってもよいが、一塩基酸であることが好ましい。水酸基を有さない飽和カルボン酸の中でも、酸化安定性及び耐ステイン性の点から、ラウリン酸、ステアリン酸などの炭素数10~16の直鎖飽和カルボン酸が特に好ましい。また、水酸基を有さないカルボン酸のうち、不飽和カルボン酸は直鎖カルボン酸又は分岐のいずれであってもよいが、直鎖カルボン酸、あるいは炭素数1又は2より好ましくは炭素数1の分岐鎖を1~3個より好ましくは1~2個、更に好ましくは1個有する分岐カルボン酸であることが好ましい。また、水酸基を有さないカルボン酸のうち、不飽和カルボン酸の炭素数は、さび止め性と貯蔵安定性との両立の点から、2~40であることが好ましく、6~30であることがより好ましく、8~24であることが更に好ましく、12~22であることが特に好ましい。水酸基を有さない不飽和カルボン酸におけるカルボン酸基の個数は特に制限されず、一塩基酸又は多塩基酸のいずれであってもよいが、一塩基酸であることが好ましい。水酸基を有さない不飽和カルボン酸が有する不飽和結合の個数は特に制限されないが、安定性の点から、1~4個であることが好ましく、1~3個であることがより好ましく、1~2個であることが更に好ましく、1個であることが特に好ましい。水酸基を有さない不飽和カルボン酸の中でも、さび止め性及び基油に対する溶解性の点からはオレイン酸などの炭素数18~22の直鎖不飽和カルボン酸が好ましく、また、酸化安定性、基油に対する溶解性及び耐ステイン性の点からは、イソステアリン酸などの炭素数18~22の分岐不飽和カルボン酸が好ましく、特にオレイン酸が好ましい。多価アルコールとカルボン酸との部分エステルにおいて、構成カルボン酸に占める不飽和カルボン酸の割合は5~95質量であることが好ましい。不飽和カルボン酸の割合を5質量以上とすることで、さび止め性及び貯蔵安定性を更に向上させることができる。同様の理由から、当該不飽和カルボン酸の割合は、10質量以上であることがより好ましく、20質量以上であることが更に好ましく、30質量以上であることが一層好ましく、35質量以上であることが特に好ましい。他方、当該不飽和カルボン酸の割合が95質量を超えると、大気暴露性及び基油に対する溶解性が不十分となる傾向にある。同様の理由から、当該不飽和カルボン酸の割合は、80質量以下であることがより好ましく、60質量以下であることが更に好ましく、50質量以下であることが特に好ましい。なお、不飽和カルボン酸には水酸基を有する不飽和カルボン酸及び水酸基を有さない不飽和カルボン酸の双方が包含されるが、不飽和カルボン酸全量に占める水酸基を有さない不飽和カルボン酸の割合は、80質量以上であることが好ましく、90質量以上であることがより好ましく、95質量以上であることが更に好ましい。また、上記部分エステルのヨウ素価は、5~75であることが好ましく、10~60であることがより好ましく、20~45であることが更に好ましい。部分エステルのヨウ素価が5未満であると、さび止め性及び貯蔵安定性が低下する傾向にある。また、部分エステルのヨウ素価が75を超えると、大気暴露性及び基油に対する溶解性が低下する傾向にある。なお、本発明でいうヨウ素価とは、JISK0070化学製品の酸価、ケン化価、ヨウ素価、水酸基価及び不ケン化物価の指示薬滴定法により測定したヨウ素価を意味する。本発明において好ましく用いられる部分エステルの製造方法としては、例えば下記製造方法i、ii、iiiが挙げられる。i多価アルコールとヒドロキシカルボン酸またはヒドロキシカルボン酸と水酸基を有さない飽和カルボン酸との混合物との部分エステルと、多価アルコールと水酸基を有さない不飽和カルボン酸または水酸基を有さない不飽和カルボン酸と水酸基を有さない飽和カルボン酸との混合物との部分エステルとを、両者の混合物におけるカルボン酸組成が上記条件を満たすように混合する。ii得られる部分エステルのカルボン酸組成が上記条件を満たすように、水酸基を有するカルボン酸と水酸基を有さない不飽和カルボン酸とを混合しあるいは、水酸基を有さない飽和カルボン酸を更に混合し、当該カルボン酸混合物と多価アルコールとの部分エステル化反応を行う。iiiヒドロキシカルボン酸と水酸基を有さない不飽和カルボン酸との混合物あるいは、これらのカルボン酸と水酸基を有さない飽和カルボン酸との混合物との部分エステルに、カルボン酸組成が上記条件を満たすように、多価アルコールとヒドロキシカルボン酸もしくはヒドロキシカルボン酸と水酸基を有さない飽和カルボン酸との混合物との部分エステル、または多価アルコールと水酸基を有さない不飽和カルボン酸もしくは水酸基を有さない不飽和カルボン酸と水酸基を有さない飽和カルボン酸との混合物との部分エステルを混合する。例えば上記製造方法iの場合、ヒドロキシカルボン酸と水酸基を有さない飽和カルボン酸との混合物としてラノリン脂肪酸を、水酸基を有さない不飽和カルボン酸としてオレイン酸等の炭素数2~40の不飽和カルボン酸を、それぞれ好ましく用いることができる。この場合、多価アルコールとヒドロキシカルボン酸と水酸基を有さない飽和カルボン酸との混合物好ましくはラノリン脂肪酸とで構成される部分エステル第1の部分エステルと、多価アルコールと水酸基を有さない不飽和カルボン酸好ましくはオレイン酸とで構成される部分エステル第2の部分エステルとの含有割合は、両者の混合物におけるカルボン酸組成比が上記条件を満たせば特に制限されないが、第1及び第2の部分エステルの合計量に占める第1の部分エステルの割合は、20~95質量であることが好ましく、40~80質量であることがより好ましく、55~65質量であることが更に好ましい。第1の部分エステルの割合が20質量未満であるか、あるいは95質量を超える場合、大気暴露性などの錆止め性が不十分となる傾向にある。また、第1の部分エステルの割合が95質量を超えると、部分エステル全体の基油に対する溶解性が低下し、貯蔵安定性が不十分となる傾向にある。エステル化酸化ワックスとは、酸化ワックスとアルコール類とを反応させ、酸化ワックスが有する酸性基の一部または全部をエステル化させたものをいう。ここで、前記エステル化酸化ワックスの原料として使用される酸化ワックスとしては、上記カルボン酸塩の説明において例示された酸化ワックス;アルコール類としては、炭素数1~20の直鎖状または分岐状の飽和1価アルコール、炭素数1~20の直鎖状または分岐状の不飽和1価アルコール、上記エステルの説明において例示された多価アルコール、ラノリンの加水分解により得られるアルコール等、がそれぞれ挙げられる。エステル化ラノリン脂肪酸とは、羊の毛に付着するろう状物質を精製加水分解等して得られたラノリン脂肪酸とアルコールとを反応させて得られたものを指す。ここで、エステル化ラノリン脂肪酸の原料として使用されるアルコールとしては、上記のエステル化酸化ワックスの説明において例示されたアルコールが挙げられ、中でも多価アルコールが好ましく、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ソルビタン、ペンタエリスリトール、グリセリンがより好ましい。アルキル又はアルケニルコハク酸エステルとしては、前記したアルキル又はアルケニルコハク酸と1価アルコール又は2価以上の多価アルコールとのエステルが挙げられる。これらの中でも1価アルコール及び2価アルコールのエステルが好ましい。ここでいう1価アルコールとしては、直鎖状のものでも分岐鎖状のものでもよく、また、飽和アルコールでも不飽和アルコールでもよい。また、1価アルコールの炭素数は特に制限されないが、炭素数8~18の脂肪族アルコールが好ましく用いられる。また、2価アルコールとしては、アルキレングリコール、ポリオキシアルキレングリコールが好ましく用いられる。アルキレングリコールとしては、具体的には、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ペンチレングリコール、ヘキシレングリコール、ヘプチレングリコール、オクチレングリコール、ノニレングリコール、デシレングリコール等が挙げられる。また、ポリオキシアルキレングリコールとしては、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等のある切れの基サイドを単独重合又は共重合したものが挙げられる。なお、ポリオキシアルキレングリコールにおいて、構造の異なるアルキレンオキサイドが共重合している場合、オキシアルキレン基の重合形式は特に制限されず、ランダム共重合、ブロック共重合のいずれであってもよい。また、ポリオキシアルキレングリコールの重合度は特に制限されないが、2~10のものが好ましく、2~8のものがより好ましく、2~6のものが更に好ましい。また、アルキル又はアルケニルコハク酸エステルとしては、アルキル又はアルケニルコハク酸の2個の-COOH基の双方がエステル化されたジエステル完全エステルであってもよく、あるいは-COOH基の一方のみがエステル化されたモノエステル部分エステルであってもよいが、よりさび止め性に優れる点から、モノエステルであることが好ましい。また、アミンとしては、上記スルホン酸塩の説明において例示されたアミンが挙げられる。また、ホウ素化合物としては、ホウ酸カルシウム等が挙げられる。更に、上記のさび止め添加剤の他、高級脂肪族アルコール等に代表されるアルコール類;リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、亜リン酸エステル、これらのアミン塩等に代表される亜リン酸誘導体類等をさび止め添加剤として含有させることもできる。なお、上記のさび止め添加剤を製造するに際し、脱色を目的として塩素系漂白剤が使用されることがあるが、本発明においては、漂白剤として過酸化水素等の比塩素系化合物を用いるか、あるいは脱色処理を行わないことが好ましい。また、油脂類の加水分解等で塩酸などの塩素系化合物が使用されることがあるが、この場合も、非塩素系の酸又は塩基性化合物を使用することが好ましい。更に、得られる化合物に水洗等の十分な洗浄処理を施すことが好ましい。また、上記化合物の塩素濃度は、さび止め油組成物の特性を損なわない限りにおいて特に制限されるものではないが、好ましくは200質量ppm以下であり、より好ましくは100質量ppm以下であり、さらに好ましくは50ppm以下であり、特に好ましくは25質量ppm以下である。本発明のさび止め油組成物においては、上記さび止め添加剤のうちの1種を単独で使用してもよく、2種以上を混合して使用してもよい。しかしながら、より高いさび止め性が得られることから、一般式1~3で表されるザルコシンに加えて、スルホン酸塩と、カルボン酸、カルボン酸塩、エステル、アミン及びホウ素化合物から選ばれる少なくとも1種と、を併用することが好ましい。更に、スルホン酸塩と組み合わせて用いられるさび止め剤としては、エステル、カルボン酸及びカルボン酸塩から選ばれる少なくとも1種が好ましく、エステルと、カルボン酸及び/又はカルボン酸塩とを組み合わせて用いることがより好ましい。また、ここでいうエステルとしては、多価アルコールの部分エステル及びアルケニルコハク酸の部分エステルが好ましく、カルボン酸としては、脂肪酸、ダイマー酸及びアルケニルコハク酸が好ましく、カルボン酸塩としては、脂肪酸塩、ラノリン脂肪酸塩及び酸化ワックス塩が好ましい。本発明のさび止め組成物において、一般式1~3で表されるザルコシン以外のさび止め添加剤の含有量は、好ましくは0.1~40質量、より好ましくは0.5~30質量、更に好ましくは1~20質量である。さび止め添加剤の含有量が1質量未満であると、その添加によるさび止め性向上効果が不十分となる傾向にある。また、さび止め添加剤の含有量が40質量を超えても、含有量に見合うさび止め性向上効果が得られない傾向にある。また、本発明のさび止め油組成物においては、必要に応じて他の添加剤を含有させてもよい。ここで、本発明において使用される他の添加剤としては、具体的には例えば、酸性雰囲気での暴露さび止め性向上効果が著しいパラフィンワックス;プレス成形性向上効果あるいは潤滑性向上効果が著しい硫化油脂、硫化エステル、長鎖アルキル亜鉛ジチオホスフェート、トリクレジルフォスフェート等のリン酸エステル、豚脂等の油脂、脂肪酸、高級アルコール、炭酸カルシウム、ホウ酸カリウム;酸化防止性能を向上させるためのフェノール系またはアミン系酸化防止剤;腐食防止性能を向上させるための腐食防止剤ベンゾトリアゾールまたはその誘導体、チアジアゾール、ベンゾチアゾール等;ジエチレングリコールモノアルキルエーテル等の湿潤剤;アクリルポリマー、パラフィンワックス、マイクロワックス、スラックワックス、ポリオレフィンワックス、ペトロラタム等の造膜剤;メチルシリコーン、フルオロシリコーン、ポリアクリレート等の消泡剤;水溶性腐敗因子を除去するための水及び界面活性剤、及びこれらの混合物等が挙げられる。なお、上記の他の添加剤の含有量は任意であるが、これらの添加剤の含有量の総和はさび止め油組成物全量基準で10質量以下であることが好ましい。また、持ち出し量の増加の抑制、並びに脱脂性及び噴霧性の点からは、本発明のさび止め油組成物はワックス、ペトロラタム、重質基油などの重質成分をできるだけ含まない方が好ましく、具体的には、重質成分が10質量以下であることが好ましく、5質量以下であることがより好ましく、1質量以下であることが更に好ましく、当該重質成分を含まないことが特に好ましい。すなわち、本発明のさび止め油組成物の好ましい態様は、鉱油及び/又は合成油からなる基油と、上記一般式1~3で表されるザルコシンとを含有し、且つワックス、ペトロラタム、重質基油などの重質成分を実質的に含有しない薄膜型さび止め油組成物である。また、本発明のさび止め油組成物においては、バリウム、亜鉛、塩素及び鉛の含有量はそれぞれ元素換算で、さび止め油組成物全量を基準として、好ましくは1000質量ppm以下、より好ましくは500質量ppm以下、更に好ましくは100質量ppm以下、更により好ましくは50質量ppm以下、一層好ましくは10質量ppm以下、特に好ましくは5質量ppm以下、最も好ましくは1質量ppm以下である。これらの元素のうちの1つでもその含有量が1000質量ppmを超える場合には、人体あるいは生態系等の環境に対する安全性が不十分となる可能性がある。なお、本発明における元素の含有量とは、以下の方法によって測定される値をいう。すなわち、バリウム、亜鉛および鉛の含有量とは、ASTMD518595StandardTestMethodforDeterminationofAdditiveElementsWearMetalsandContaminantsinUsedLubricatingOilsandDeterminationofSelectedElementsinBaseOilsbyInductivelyCoupledPlasmaAtomicEmissionSpectrometry;塩素の含有量とは、IPPRPOSEDMETHODAK81DeterminationofchlorineMicrocoulometeryoxidativemethod、にそれぞれ準拠して測定される組成物全量を基準とした含有量[質量ppm]を意味する。上記の測定方法における各元素の検出限界は通常1質量ppmである。また、本発明のさび止め油組成物の塩基価は特に制限されないが、さび止め性の点から、当該塩基価は、好ましくは1mgKOH/g以上、より好ましくは1.5mgKOH/g以上、更に好ましくは2mgKOH/g以上、特に好ましくは3mgKOH/g以上である。また、貯蔵安定性の点から、当該塩基価は、好ましくは20mgKOH/g以下、より好ましくは15mgKOH/g以下、更に好ましくは10mgKOH/g以下であり、特に好ましくは8mgKOH/gである。なお、ここでいう塩基価とは、JISK2501石油製品及び潤滑油-中和価試験方法の6.に準拠した塩酸法により測定される塩基価[mgKOH/g]をいう。本発明のさび止め油組成物の40°Cにおける動粘度は特に制限されないが、好ましくは1mm2/s以上、より好ましくは2mm2/s以上、更に好ましくは2.5mm2/s以上、一層好ましくは3mm2/s以上、特に好ましくは3.5mm2/s以上である。さび止め油組成物の40°Cにおける動粘度が前記下限値未満の場合、塗膜の油膜切れが起こりやすくなり、さび止め性が不十分となる傾向にある。また、本発明のさび止め油組成物の40°Cにおける動粘度は、好ましくは50mm2/s以下、より好ましくは40mm2/s以下、更に好ましくは30mm2/s以下である。さび止め油組成物の40°Cにおける動粘度が前記上限値を超えると、作業性が低下する傾向にある。なお、本発明のさび止め組成物の粘性が高い場合であっても、加熱によりその動粘度を所定値以下好ましくは50mm2/s以下とした後で被処理体に塗布することによって、当該組成物を被処理体に容易に且つ確実に塗布することができる。しかしながら、さび止め油組成物の40°Cにおける動粘度が1000mm2/sを超える場合、低粘度化するためにはより高温での加熱が必要となるため、さび止め油の劣化が促進されてその性能が損なわれてしまう。そのため、本発明のさび止め油組成物の40°Cにおける動粘度は1000mm2/s以下であることが好ましい。上記構成を有する本発明のさび止め油組成物は、さび止め性及びその長期維持性に優れると共に、持ち出し量の増加の抑制、脱脂性及び噴霧性の点で有利なものであり、様々な金属製部材のさび止め油として好適に用いることができる。被処理体である金属製部材は特に制限されず、具体的には、自動車ボディや電気製品ボディとなる冷延鋼板、熱延鋼板、高張力後半、亜鉛めっき鋼板などの表面処理鋼板、ブリキ用原板、アルミニウム合金板、マグネシウム合金板などの金属製板材、更には転がり軸受、テーパー転がり軸受、ニードル軸受等の軸受部品、建築用鋼材、精密部品等が挙げられる。このような金属製部材に対するさび止め油としては、金属製部材の加工工程等の過程で用いられる中間さび止め油、出荷時のさび止めのために用いられる出荷さび止め油、プレス加工に供する前の異物除去又は金属板製造メーカーにおいて出荷に先立つ異物除去のための洗浄工程で用いられる洗浄さび止め油などがあるが、本発明のさび止め油組成物は上記のいずれの用途にも使用することができる。また、本発明のさび止め油組成物を被処理体に塗布する方法は特に制限されず、例えば、スプレー、滴下、フェルト材等による転写、静電塗油等の方法により金属製部材に塗布することができる。これらの塗布法の中でも、スプレー法は、微細な霧状で塗布することにより油膜厚さを均一とできるので好ましい。スプレー法を適用する場合の塗布装置としては、さび止め油組成物を霧化できるものであれば特に制限されず、例えばエアースプレータイプ、エアレススプレータイプ、ホットメルトタイプなどのいずれも適用可能である。さらに、塗布工程においては、過剰のさび止め油組成物が塗布された後に、遠心分離器を用いたドレイン切り工程、あるいは長時間放置によるドレイン切り工程を設けることが好ましい。また、本発明のさび止め油組成物を洗浄さび止め油組成物として用いる場合には、金属製部材の表面に、大過剰量の本発明のさび止め油組成物を、スプレー、シャワー、浸漬塗布等により給油することによって良好な洗浄およびその後のさびの防止を行うことができる。さらに、必要に応じて、上記の金属加工工程後にロールブラシ等による表面清掃を併せて行うと、異物除去の効率を高めることができる。さらにまた、本発明のさび止め油組成物を用いて洗浄を行う際には、リンガーロール等による金属製部材の表面処理を併せて行い、金属製部材の表面の付着油量を調節することが好ましい。本発明のさび止め油組成物の塗布方法が上記のいずれであっても、金属製部材上に過剰量塗布されたさび止め油組成物を回収、循環、再使用することが好ましい。なお、さび止め油組成物の循環に際しては、循環系中に混入する異物の除去を併せて行うことが好ましい。具体的には例えば、本発明のさび止め油組成物の循環経路の途中、好ましくはさび止め油組成物を金属製部材に向けて噴出させる直前に、フィルターを設けて異物の除去を行うことができる。また、本発明のさび止め油組成物を貯留するタンクの底部に磁石を設け、磁力により磨耗分等の異物を吸着させて除去することもできる。なお、このような工程において再使用される本発明のさび止め油組成物の性能は、前工程油の混入などにより低下することが懸念される。したがって、本発明のさび止め油組成物を再使用する際には、使用油に対して定期的に動粘度や密度の測定、銅板腐食試験、さび止め性試験などを行ってその性状を管理し、必要に応じて更油、ドレイン廃棄、タンク清掃、浄油操作等を行うことが好ましい。さらに、廃棄した油剤については、その油剤をそのまま、あるいは溶剤又は低粘度基油で希釈し、廃棄前に使用されていたラインに比べてさび止め油組成物への要求性能が低いラインに使用することによって、総使用油量の低減を図ることができる。さらにまた、本発明のさび止め油組成物をタンクに貯留する際には、タンク内の該組成物の減少量に応じて補給することが好ましい。その場合、必ずしも初期に充填したさび止め油組成物と同一の組成でなく、その時々に応じて強化したい性能を引き出すための添加剤を増量した組成物などを補給してもよい。あるいは逆に、高粘度基油の含有量を低減する等の方法により低粘度化させた組成物を補給して、さび止め油組成物の洗浄能力を維持してもよい。また、本発明のさび止め油組成物を金属板製造メーカーにおいて出荷に先立つ異物除去のための洗浄工程に用いる場合、金属板を、洗浄工程の後に直ちにコイル状に巻き取り、あるいはシート材として重ねて出荷することが可能である。すなわち、本発明のさび止め油組成物は洗浄さび止め油兼出荷さび止め油として使用できる。この方法によれば、異物の付着量が少なく、かつプレス加工においてプレス工程の直前に洗浄さび止め油による洗浄工程が行われた際にも容易に且つ確実に洗浄できるというメリットが有る。なお、当然のことながら、鋼板製造場所において洗浄さび止め油により洗浄する工程に続いて、再度さび止め油を塗布する工程を設け、2段階でさび止め処理を行なってもよい。以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。[実施例1~3、比較例1~6]実施例1~3及び比較例1~6においては、それぞれ以下に示す基油及び添加剤を用いて、表1、2に示す組成を有するさび止め油組成物を調製した。表1、2には、多価アルコールとカルボン酸との部分エステルを構成するカルボン酸の全量に占める水酸基を有するカルボン酸の割合を併せて示す。また、表3には、B6の部分エステルを構成するラノリン脂肪酸の脂肪酸組成を示す。基油基油1:鉱油40°Cにおける動粘度:6.5mm2/s基油2:鉱油40°Cにおける動粘度:22mm2/s基油3:鉱油40°Cにおける動粘度:93mm2/s基油4:鉱油40°Cにおける動粘度:480mm2/sザルコシンA1:オレオイルザルコシンNMethyloleamidoaceticacidその他の添加剤B1:酸化ワックスのカルシウム塩B2:オレイン酸のダイマー酸B3:ジ-tert-ブチル-p-クレゾールB4:ベンゾトリアゾールB5:アルキルベンゼンカルシウムスルホネート溶液スルホン酸塩の含有量:52質量、塩基価:300mgKOH/gB6:ペンタエリスリトールとラノリン脂肪酸との部分エステルモノエステル/ジエステル/トリエステル=5/10/85と、ペンタエリスリトールとオレイン酸との部分エステルモノエステル/ジエステル/トリエステル=5/10/85との混合物ラノリン脂肪酸の部分エステル/オレイン酸の部分エステル=60/40質量比、ヨウ素価:31.4、部分エステルの構成カルボン酸に占めるヒドロキシカルボン酸の割合18質量、部分エステルの構成カルボン酸に占める不飽和カルボン酸の割合:46.9質量B7:アルキルベンゼンカルシウムスルホネート溶液スルホン酸塩の含有量:40質量、塩基価:25mgKOH/gB8:ペトロラタムB9:ワックス125°C。次に、実施例1~3及び比較例1~6の各さび止め油組成物について以下の評価試験を行った。さび止め性試験JISK2246さび止め油の5.34湿潤試験方法に準拠して、試験時間を1000時間として湿潤試験を行い、さびの発生の状態を観察した。本試験における評価はJISK2246さび止め油に規定されるさび発生度A級~E級;Aが最も防錆性に優れていることを表すに基づいて行った。得られた結果を表1に示す。脱脂性試験市販のSPCE-SD相当の冷延鋼板を60×80mmに切断して試験片とした。次に、この試験片の一側の面にさび止め油組成物を塗布量3g/m2となるようにエアスプレーを用いて塗布した。塗布後の試験片を屋外に設置した百葉箱内で24時間保管した。保管後の試験片を、リン酸ナトリウム、ケイ酸ナトリウム系アルカリビルダーにノニオン系界面活性剤を組み合わせたアルカリ脱脂剤に2分間浸漬した後、流水中で30秒間洗浄した。その後、試験片を垂直にして20秒間保持し、水濡れ面積率で脱脂性を以下の基準:A:90以上B:90~60C:60以下に基づいて評価した。得られた結果を表1に示す。噴霧性試験SPCC-SD板の一側の面に、エアスプレーを用いて、噴霧圧2kgf/cm2で、塗布量2g/m2となるようにさび止め油組成物を塗布した。このときのさび止め油組成物の噴霧量及び塗膜の均一性に基づいて噴霧性を評価した。得られた結果を表1、2に示す。塗膜の均一性の評価基準は以下の通りである。A:均一であるB:やや不均一であるC:不均一である持ち出し量の評価試験JISK2246さび止め油の5.3.3被覆試験片の作製に準拠し、23±3°Cの温度下、試験片をさび止め油組成物中に垂直に1分間浸し、次に毎分100mmの速さで引き上げ、さび止め油組成物の試験片による持ち出し量を測定した。本試験においては、実施例1のさび止め油組成物を用いた場合の持ち出し量6.5g/m2を基準とし、持ち出し量の増加量を以下の基準:A:10未満B:10以上20未満C:20以上に基づいて評価した。得られた結果を表1に示す。"