カプラを介して高周波電源に接続された第1のコイルと、可変容量素子に接続されて前記第1のコイルと電磁結合をし、受電装置において第2のコイルと電磁結合する第2の共振用コイルとの間で電磁共鳴をする第1の共振用コイルと、前記カプラより出力されるS11パラメータの強度について検出するための検出器と、前記可変容量素子の静電容量値及び前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有し、前記可変容量素子の静電容量値を0に設定し、前記可変容量素子の静電容量値を0に設定した状態で前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際の前記S11パラメータの強度が変化する周波数を前記第2の共振用コイルの共振周波数として設定し、前記第2の共振用コイルの共振周波数に応じて前記可変容量素子の静電容量値を設定して前記第1の共振用コイルの共振周波数を設定し、高周波電源より出力される信号の発振周波数を前記第1の共振用コイル及び前記第2の共振用コイルの共振周波数に設定する制御装置と、を有する給電装置。カプラを介して高周波電源に接続された第1のコイルと、可変容量素子に接続されて前記第1のコイルと電磁結合をし、受電装置において第2のコイルと電磁結合する第2の共振用コイルとの間で電磁共鳴をする第1の共振用コイルと、前記カプラより出力されるS11パラメータの強度について検出するための検出器と、前記可変容量素子の静電容量値及び前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有し、前記可変容量素子の静電容量値を0に設定し、前記可変容量素子の静電容量値を0に設定した状態で前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際の前記S11パラメータの強度が変化する周波数を前記第2の共振用コイルの共振周波数として設定し、前記第2の共振用コイルの共振周波数に応じて前記可変容量素子の静電容量値を設定して前記第1の共振用コイルの共振周波数を設定し、前記可変容量素子の静電容量値を前記第2の共振用コイルの共振周波数に応じた静電容量値に設定した状態で前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際の前記S11パラメータの強度が変化する周波数を高周波電源より出力される信号の発振周波数に設定する制御装置と、を有する給電装置。請求項1または2において、前記第2の共振用コイルの前記共振周波数に応じた前記第1の共振用コイルの共振周波数とするための前記可変容量素子の静電容量値が記憶された記憶回路を有し、前記記憶回路は、前記制御装置に接続されている給電装置。カプラを介して高周波電源に接続された第1のコイルと、前記第1のコイルと電磁結合をし、可変容量素子に接続された第1の共振用コイルと、前記カプラより出力されるS11パラメータの強度について検出するための検出器と、前記可変容量素子の静電容量値及び前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有し、前記可変容量素子の静電容量値を0に設定し、前記可変容量素子の静電容量値を0に設定した状態で前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際の前記S11パラメータの強度が変化する周波数を第2の共振用コイルの共振周波数として設定し、前記第2の共振用コイルの共振周波数に応じて前記可変容量素子の静電容量値を設定して前記第1の共振用コイルの共振周波数を設定し、高周波電源より出力される信号の発振周波数を前記第1の共振用コイル及び前記第2の共振用コイルの共振周波数に設定する制御装置と、を有する給電装置と、前記第1の共振用コイルと電磁共鳴をし、容量素子に接続された前記第2の共振用コイルと、第2の共振用コイルと電磁結合をし、負荷に接続された第2のコイルと、を有する受電装置と、を有する非接触給電システム。カプラを介して高周波電源に接続された第1のコイルと、前記第1のコイルと電磁結合をし、可変容量素子に接続された第1の共振用コイルと、前記カプラより出力されるS11パラメータの強度について検出するための検出器と、前記可変容量素子の静電容量値及び前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有し、前記可変容量素子の静電容量値を0に設定し、前記可変容量素子の静電容量値を0に設定した状態で前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際の前記S11パラメータの強度が変化する周波数を第2の共振用コイルの共振周波数として設定し、前記第2の共振用コイルの共振周波数に応じて前記可変容量素子の静電容量値を設定して前記第1の共振用コイルの共振周波数を設定し、前記可変容量素子の静電容量値を前記第2の共振用コイルの共振周波数に応じた静電容量値に設定した状態で前記高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際の前記S11パラメータの強度が変化する周波数を高周波電源より出力される信号の発振周波数に設定する制御装置と、を有する給電装置と、前記第1の共振用コイルと電磁共鳴をし、容量素子に接続された前記第2の共振用コイルと、第2の共振用コイルと電磁結合をし、負荷に接続された第2のコイルと、を有する受電装置と、を有する非接触給電システム。請求項4または5において、前記給電装置は、前記第2の共振用コイルの前記共振周波数に応じた前記第1の共振用コイルの共振周波数とするための前記可変容量素子の静電容量値が記憶された記憶回路を有し、前記記憶回路は、前記制御装置に接続されている非接触給電システム。共振方式の非接触給電システムでは、特許文献1に記載のように、電力を受ける側の装置以下、受電装置側と電力を供給する側の装置以下、給電装置側との共振周波数を一致させることが、電力の伝送効率を高めるために重要である。特に受電装置側の共振周波数は、受電装置の配置等の要因に応じて変化する。そのため、受電装置側の共振周波数の変化を給電装置の側でモニターする構成とすることが重要である。しかしながら受電装置側の共振周波数を測定して、当該共振周波数の測定値を給電装置側にフィードバックし、給電装置側の共振周波数を変化させる場合、構成が複雑になる。構成が複雑になる具体的な例としては、特許文献3に一例がある。特許文献3は、受電装置毎に共振周波数の変化をモニターする回路を設ける構成について記載されており、当該構成は受電装置毎に回路が増えることによるコストの増加の点から好ましくない。特に共振方式における、給電装置側の第1のコイル送電用コイルともいうと受電装置側の第2のコイル受電用コイルともいうの間で、第1の共振用コイル及び第2の共振用コイルを介して非接触給電を行う4素子伝送では、受電装置側に共振周波数の測定手段を設けることが、さらなる受電装置の大型化を招く等の理由で好ましくない。そこで本発明の一態様は、給電装置側の構成のみによる設計変更だけで、給電装置側と受電装置側との共振用コイル間の共振周波数のマッチングを行うことができ、電力の伝送効率を高めることのできる共振方式による給電装置、及び当該給電装置を具備する非接触給電システムを提供することを目的とする。本発明の一態様は、受電装置側の共振周波数を直接測定した上で給電装置側の共振周波数を設定する構成とするのではなく、給電装置側において受電装置側に電力を伝達するための電磁場の反射をモニターして受電装置及び給電装置の双方の共振周波数を見積もる構成とする。特に本発明の一態様では、電磁波の反射をモニターする際に、給電装置側の共振用コイルにおける容量成分を電磁波の反射のモニターに影響のないようにして、給電装置側の共振周波数を見積もることを特徴とするものである。具体的には受信装置側の共振用コイルにおける可変容量素子の容量値を一度0にした上で、電磁波の周波数を変化させながら、散乱行列以下、Sパラメータというにおける、電力を伝達するための電磁波の反射をモニターする際の指標となるS11パラメータを検出し、当該S11パラメータを元に給電装置側の共振周波数を見積もるものである。本発明の一態様は、カプラを介して高周波電源に接続された第1のコイルと、可変容量素子に接続されて第1のコイルと電磁結合をし、受電装置において第2のコイルと電磁結合する第2の共振用コイルとの間で電磁共鳴をする第1の共振用コイルと、カプラより出力されるS11パラメータの強度について検出するための検出器と、可変容量素子の静電容量値及び高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有し、可変容量素子の静電容量値を0に設定し、可変容量素子の静電容量値を0に設定した状態で高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際のS11パラメータの強度が変化する周波数を第2の共振用コイルの共振周波数として設定し、第2の共振用コイルの共振周波数に応じて可変容量素子の静電容量値を設定して第1の共振用コイルの共振周波数を設定し、高周波電源より出力される信号の発振周波数を第1の共振用コイル及び第2の共振用コイルの共振周波数に設定する制御装置と、を有する給電装置である。本発明の一態様は、カプラを介して高周波電源に接続された第1のコイルと、可変容量素子に接続されて第1のコイルと電磁結合をし、受電装置において第2のコイルと電磁結合する第2の共振用コイルとの間で電磁共鳴をする第1の共振用コイルと、カプラより出力されるS11パラメータの強度について検出するための検出器と、可変容量素子の静電容量値及び高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有し、可変容量素子の静電容量値を0に設定し、可変容量素子の静電容量値を0に設定した状態で高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際のS11パラメータの強度が変化する周波数を第2の共振用コイルの共振周波数として設定し、第2の共振用コイルの共振周波数に応じて可変容量素子の静電容量値を設定して第1の共振用コイルの共振周波数を設定し、可変容量素子の静電容量値を第2の共振用コイルの共振周波数に応じた静電容量値に設定した状態で高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際のS11パラメータの強度が変化する周波数を高周波電源より出力される信号の発振周波数に設定する制御装置と、を有する給電装置である。本発明の一態様において、第2の共振用コイルの共振周波数に応じた第1の共振用コイルの共振周波数とするための可変容量素子の静電容量値が記憶された記憶回路を有し、記憶回路は、制御装置に接続されている給電装置でもよい。本発明の一態様は、カプラを介して高周波電源に接続された第1のコイルと、第1のコイルと電磁結合をし、可変容量素子に接続された第1の共振用コイルと、カプラより出力されるS11パラメータの強度について検出するための検出器と、可変容量素子の静電容量値及び高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有し、可変容量素子の静電容量値を0に設定し、可変容量素子の静電容量値を0に設定した状態で高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際のS11パラメータの強度が変化する周波数を第2の共振用コイルの共振周波数として設定し、第2の共振用コイルの共振周波数に応じて可変容量素子の静電容量値を設定して第1の共振用コイルの共振周波数を設定し、高周波電源より出力される信号の発振周波数を第1の共振用コイル及び第2の共振用コイルの共振周波数に設定する制御装置と、を有する給電装置と、第1の共振用コイルと電磁共鳴をし、容量素子に接続された第2の共振用コイルと、第2の共振用コイルと電磁結合をし、負荷に接続された第2のコイルと、を有する受電装置と、を有する非接触給電システムである。本発明の一態様は、カプラを介して高周波電源に接続された第1のコイルと、第1のコイルと電磁結合をし、可変容量素子に接続された第1の共振用コイルと、カプラより出力されるS11パラメータの強度について検出するための検出器と、可変容量素子の静電容量値及び高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有し、可変容量素子の静電容量値を0に設定し、可変容量素子の静電容量値を0に設定した状態で高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際のS11パラメータの強度が変化する周波数を第2の共振用コイルの共振周波数として設定し、第2の共振用コイルの共振周波数に応じて可変容量素子の静電容量値を設定して第1の共振用コイルの共振周波数を設定し、可変容量素子の静電容量値を第2の共振用コイルの共振周波数に応じた静電容量値に設定した状態で高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際のS11パラメータの強度が変化する周波数を高周波電源より出力される信号の発振周波数に設定する制御装置と、を有する給電装置と、第1の共振用コイルと電磁共鳴をし、容量素子に接続された第2の共振用コイルと、第2の共振用コイルと電磁結合をし、負荷に接続された第2のコイルと、を有する受電装置と、を有する非接触給電システムである。本発明の一態様において、給電装置は、第2の共振用コイルの共振周波数に応じた第1の共振用コイルの共振周波数とするための可変容量素子の静電容量値が記憶された記憶回路を有し、記憶回路は、制御装置に接続されている非接触給電システムでもよい。本発明の一態様により、給電装置側の構成のみによる設計変更だけで、給電装置側と受電装置側との共振用コイル間の共振周波数のマッチング整合を行うことができ、電力の伝送効率を高めることのできる共振方式による給電装置及び当該給電装置を具備する非接触給電システムを提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。但し、本発明は多くの異なる態様で実施することが可能であり、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。なお、以下に説明する発明の構成において、同じ物を指し示す符号は異なる図面間において共通とする。なお、各実施の形態の図面等において示す各構成の大きさ、層の厚さ、信号波形は、明瞭化のために誇張されて表記している場合がある。よって、必ずしもそのスケールに限定されない。なお本明細書にて用いる第1、第2、第3、乃至第nnは自然数という用語は、構成要素の混同を避けるために付したものであり、数的に限定するものではないことを付記する。実施の形態1本実施の形態では、本発明の一形態における共振方式による非接触給電を行う給電装置、及び共振方式による非接触給電システムについて説明する。図1は、給電装置及び受電装置のブロック図を示している。図1では、給電装置における第1の共振用コイルと受電装置における第2の共振用コイルとが共振することで電磁波による電力の伝送を行う様子を表している。図1では、給電装置101及び受電装置102を示している。給電装置101は、第1のコイル103送電用コイルともいう、高周波電源104、カプラ105方向性結合器ともいう、第1の共振用コイル107、可変容量素子106、検出器108、制御装置109、記憶回路110を有する。受電装置102は、第2の共振用コイル111、容量素子112、第2のコイル113受電用コイルともいう、負荷114を有する。図1において第1のコイル103は、カプラ105を介して高周波電源104に接続される。第1のコイル103は、電線を巻いて形成したものを用いればよい。給電装置101における第1のコイル103は、給電装置101が受電装置102に比べて設置箇所に特に制約がない点を考えると、受電装置102における第2のコイル113より設計の自由度が高い。なお、AとBとが接続されている、と明示的に記載する場合は、AとBとが電気的に接続されている場合と、AとBとが機能的に接続されている場合と、AとBとが直接接続されている場合とを含むものとする。図1において高周波電源104は、制御装置109による制御に応じて連続的に変化する周波数の信号を出力するための電源回路である。なお高周波電源104は、内部に電圧制御型発振器VCOVoltageControlledOscillator等を具備し、制御装置109より入力される電圧に応じて出力される信号の周波数を変える構成とすればよい。本実施の形態における給電装置101の高周波電源104より出力される交流信号で発振される周波数発振周波数に特に限定はなく、共振方式により電力が伝送できる発振周波数であればよい。給電用の電磁波の発振周波数は、例えば、数kHzの周波数帯から数GHzの周波数帯において利用可能である。特に本実施の形態における場合には、数MHzの周波数帯であると磁界共振による共振が図れるため、伝送効率の点から好ましいと言える。図1においてカプラ105方向性結合器ともいうは、高周波電源を有する回路におけるSパラメータを検出する回路である。本実施の形態においてカプラ105は第1のコイル103の2端子によるポートと第2の共振用コイル111の2端子によるポート間での反射による損失の指標となるS11パラメータを検出するものである。図1において第1の共振用コイル107は、可変容量素子106に接続される。第1の共振用コイル107は、電線を巻いて形成したものを用いればよい。特に形状は限定されないが、給電装置101における第1の共振用コイル107は、給電装置101が受電装置102に比べて設置箇所に特に制約がない点を考えると、受電装置102における第2の共振用コイル111より設計の自由度が高い。なお第1のコイル103と第1の共振用コイル107との間では、電磁結合により非接触による電力を供給するための信号の送受信が行われることとなる。また第1の共振用コイル107と第2の共振用コイル111との間では、電磁共鳴により非接触による電力を供給するための信号の送受信が行われることとなる。電磁共鳴は、非接触給電のうち共振方式によるものであり、電場または磁場により1m以内の距離に、電磁結合による電力よりも大きな電力を送電できるものである。図1において可変容量素子106は、一例としては半導体材料による空乏層の広がりを利用したバリキャップダイオードを用いて、外部からの電圧による静電容量の変化を実現する構成とすればよい。また可変容量素子106としては他にも、MEMSMicroElectroMechanicalSystemsにより外部からの電圧印加に基づいた静電容量の変化を実現する素子を用いる構成としてもよい。図1において検出器108は、カプラ105で得られるS11パラメータの強度を検出するためのものである。具体的にはアナログ値であるS11パラメータの強度をデジタル値に変換して、当該デジタル値のS11パラメータの強度について制御装置109に送信する回路である。図1において制御装置109は、可変容量素子106の静電容量値及び高周波電源104より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有する。制御装置109は、複数の異なる動作をする。具体的に制御装置109は、可変容量素子106の静電容量値を0となるよう調整する機能を有するものである。また制御装置109は、可変容量素子106の静電容量値を0にした状態で、高周波電源104の発振周波数が連続的に変化するよう高周波電源104に印加する電圧を調整する機能を有するものである。なお本明細書において、可変容量素子106の静電容量値を0にするというのは、第1のコイル103と第2の共振用コイル111との間で送受信される信号に対し、第1の共振用コイル107が影響を与えないようにする可変容量素子106の静電容量値とすることをいう。なお可変容量素子106の静電容量値を0にした状態で、高周波電源104の発振周波数を連続的に変化させる際、カプラ105により得られるS11パラメータは、高周波電源104の発振周波数の変化に応じて変化する。以下の説明では、可変容量素子106の静電容量値を0にした状態で、高周波電源104の発振周波数を連続的に変化させて得られるS11パラメータが変化するピークの周波数をf0という。なお制御装置109によって検出される周波数f0は、第2の共振用コイル111の共振周波数として見積もることができる。図2は、横軸を高周波電源104の発振周波数、縦軸を検出器108より得られるS11パラメータの強度としたグラフについて示している。具体的には、周波数fは2.0MHz乃至4.0MHzと条件を変えて行い、S11パラメータの強度を表す磁界の強度dBを示したものである。図2の場合、検出器108より得られるS11パラメータの強度が変化する際のピークの周波数f0は、3MHzだと見積もられる。すなわち発振周波数が3MHzのときS11パラメータの強度が小さく、第1のコイル103と第2の共振用コイル111との間で反射による電力の損失が小さいことを示している。なお本明細書において、S11パラメータの強度が変化する際のピークの周波数とは、図2に示すように、発振周波数を連続的に変化させた際に、S11パラメータの強度が急激に低下して、その後急激に元の強度に戻る際の周波数のことをいう。なおS11パラメータの強度が変化する際のピークの周波数を、S11パラメータの強度が変化する周波数ということもある。なお図3には、第1の共振用コイル107と第2の共振用コイル111とが電磁共鳴する場合に、横軸を高周波電源104の発振周波数、縦軸をカプラ105で得られるS11パラメータ及びS21パラメータによる磁界の強度としたグラフについて示している。なおS21パラメータは、Sパラメータにおける電力の伝送効率の指標となるものである。図3をみるとわかるように、検出器108より得られるS11パラメータが変化する周波数f0は、2.6MHz及び3.6MHz付近だと見積もられる。すなわち発振周波数が2.6MHz及び3.6MHzのとき反射による電力の損失が小さいことを示している。同様に、S21パラメータが変化する周波数f0は、2.6MHz及び3.6MHz付近だと見積もられる。図3より、S11パラメータのピークが、S21パラメータのピークと一致することがわかる。すなわち発振周波数が2.6MHz及び3.6MHzのとき電力の伝送効率が高いことを示している。すなわち、S11パラメータの発振周波数に対する変化をモニターして周波数f0を得ることで、電力の伝送効率の高い周波数、すなわち第2の共振用コイル111での共振周波数を見積もることができる。また制御装置109は、前述の周波数f0を検出した後、可変容量素子106の静電容量値を周波数f0に応じた値に変化させる機能を有する。また制御装置109は、周波数f0に応じた可変容量素子106の静電容量値に設定した状態で、高周波電源104の発振周波数を周波数f0に固定する機能を有する。図1において記憶回路110は、前述の制御装置109が第2の共振用コイル111の共振周波数となる周波数f0に応じて、第1の共振用コイル107での共振周波数を調整するために、制御装置109により可変容量素子106の静電容量を調整する電圧を予め見積もったルックアップテーブルが記憶されているものである。図1において第2の共振用コイル111は、電線を巻いて形成したものを用いればよい。特に形状は限定されないが、受電装置102における第2の共振用コイル111は、受電装置102が給電装置101に比べて小型化が求められる点を考えると、給電装置101における第1の共振用コイル107より小型化して設計することが好ましい。また第2の共振用コイル111では特にQ値が高いことが望ましく、1000以上あることが望ましい。なお第2の共振用コイル111と第1の共振用コイル107との間では、電磁共鳴により非接触による電力を供給するための信号の送受信が行われることとなる。図1において容量素子112を図示したが、容量素子112は第2の共振用コイル111を形成する際の寄生容量であってもよい。また第2の共振用コイル111とは独立して予め容量素子を設けることで形成されるものであってもよい。図1において第2のコイル113は、電線を巻いて形成したものを用いればよい。特に形状は限定されないが、受電装置102における第2のコイル113は、受電装置102が給電装置101に比べて小型化が求められる点を考えると、給電装置101における第1のコイル103より小型化して設計することが好ましい。なお第2のコイル113と第2の共振用コイル111との間では、電磁結合により非接触による電力を供給するための信号の送受信が行われることとなる。図1において負荷114は、非接触による給電を受けることで作用するものであればよい。一例としてはバッテリーや電動モータ等があり、具体的には携帯電話等のバッテリーで動作する電子機器、及び電気推進移動体が挙げられる。なお受電装置102において負荷114と第2のコイル113との間には、第2のコイル113に伝送された交流電圧を負荷114で用いる直流電圧に変換するための整流回路及びDCDCコンバータ等の回路を有する構成であってもよい。図4に本発明の非接触給電システムのフローチャートを示す。また図5には図4で説明するフローチャートにおける模式図を併せて示している。図4におけるステップ201では、給電装置101は制御装置109の制御により可変容量素子106の静電容量値を0になるように調整する。すなわち図4におけるステップ201では、図5Aに示す模式図のように、可変容量素子106及び第1の共振用コイル107図中点線が、第1のコイル103より出力される信号の影響を受けないようにする。図4におけるステップ202では、給電装置101は制御装置109の制御により高周波電源104の発振周波数を連続的に変化させるように走査する。図4におけるステップ203では、給電装置101は高周波電源104の発振周波数を連続的に変化させた際に、S11パラメータの強度が変化する周波数f0を制御装置109で検出したか否かの判断を行う。ステップ203における判断によって、周波数f0が検出出来なければ、ユーザによる受電装置等の再設置を要求し、再びステップ201より行う。すなわち図4におけるステップ202及びステップ203では、図5Bに示す模式図のように、可変容量素子106及び第1の共振用コイル107図中点線が、第1のコイル103より出力される信号の影響を受けないようにした状態で、第1のコイル103と第2の共振用コイル111との間で反射による電力の損失がどの周波数で小さくなるかを見るものであり、一連のステップにより周波数f0を検出するものである。図4におけるステップ204では、ステップ203で周波数f0が検出できれば、周波数f0に応じて可変容量素子の静電容量値の調整を行う。可変容量素子106の静電容量値の調整は、記憶回路110に記憶されたルックアップテーブルを参照して処理する構成とすればよい。ルックアップテーブルは、予め見積もられた共振周波数となる周波数f0に応じて調整する可変容量素子106の静電容量値に応じた印加電圧が記憶されるものである。図4におけるステップ205では、給電装置101は制御装置109の制御により周波数f0が高周波電源104からの発振周波数となるよう、高周波電源104への印加電圧を調整する。すなわち図4におけるステップ204及びステップ205では、図5Cに示す模式図のように、可変容量素子106に電圧が印加されることで第1の共振用コイル107と第2の共振用コイル111が共振するよう共振周波数のマッチングを行って、周波数f0が発振周波数である高周波電源104からの出力を得るものである。本発明の一態様により、給電装置側の構成のみによる設計変更だけで、給電装置側と受電装置側との共振用コイル間の共振周波数のマッチングを行うことができ、電力の伝送効率を高めることのできる共振方式による給電装置及び共振方式による非接触給電システムを提供することができる。本実施の形態は、他の実施の形態に記載した構成と適宜組み合わせて実施することが可能である。実施の形態2本実施の形態では、上記実施の形態1の図4で説明したフローチャート図に追加の構成を加えた形態について説明する。なお本実施の形態で説明する上記実施の形態1の図1で示した制御装置109は、可変容量素子の静電容量値及び高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させる機能を有する。具体的に制御装置109は、可変容量素子106の静電容量値を0となるよう調整する機能を有するものである。また制御装置109は、可変容量素子106の静電容量値を0にした状態で、高周波電源104の発振周波数が連続的に変化するよう高周波電源104に印加する電圧を調整する機能を有するものである。また制御装置109は、前述の周波数f0を検出した後、当該周波数f0に応じて可変容量素子106の静電容量値を周波数f0に応じた値に変化させる機能を有する。また制御装置109は、周波数f0に応じた可変容量素子106の静電容量値に設定した状態で、高周波電源より出力される信号の発振周波数を変化させた際のS11パラメータの強度が変化する周波数を高周波電源より出力される信号の発振周波数に設定する機能を有する。なお図6に示すステップ201乃至ステップ204については、上記実施の形態1の図4で説明したフローチャートと同様である。図6におけるステップ301では、給電装置101は、共振周波数となる周波数f0に応じて調整された可変容量素子106の静電容量値に固定して、制御装置109の制御により高周波電源104の発振周波数を連続的に変化させるように走査する。図6におけるステップ302では、給電装置101は高周波電源104の発振周波数を連続的に変化させた際に、S11パラメータが変化する周波数のピークを制御装置109で検出したか否かの判断を行う。ステップ302における判断によって、周波数のピークが検出出来なければ、ユーザによる受電装置等の再設置を要求し、再びステップ201より行う。図6におけるステップ303では、ステップ302で周波数のピークがステップ203で検出した周波数f0に対して分離された、f0Δf、f0-Δfの2つのピークになるか否かの判断を行う。図6におけるステップ304では、ステップ303での判断で周波数のピークが2つの場合、給電装置101は制御装置109の制御により周波数f0Δfまたは周波数f0-Δfを高周波電源104からの発振周波数となるよう、高周波電源104への印加電圧を調整する。なお発振周波数として周波数f0Δfまたは周波数f0-Δfのいずれかを用いるかについては、検出器で検出されるS11パラメータの強度がより小さくなる方の周波数を用いることが好ましい。図6におけるステップ305では、ステップ303での判断で周波数のピークがf0の場合、給電装置101は制御装置109の制御により周波数f0を高周波電源104からの発振周波数となるよう、高周波電源104への印加電圧を調整する。本発明の一態様により、給電装置側の構成のみによる設計変更だけで、給電装置側と受電装置側との共振用コイル間の共振周波数のマッチングを行うことができ、電力の伝送効率を高めることのできる共振方式による非接触給電を行う給電装置、及び共振方式による非接触給電システムを提供することができる。特に本実施の形態の構成では、共振用コイル間の共振周波数をマッチングした状態で、受信装置と給電装置との距離が近くなることで周波数のピークが分離することによる、電力の伝送効率の鈍化を低減することができる。本実施の形態は、他の実施の形態に記載した構成と適宜組み合わせて実施することが可能である。実施の形態3本実施の形態では、上記実施の形態で説明した非接触給電システムを適用できる用途について説明する。なお本発明の非接触給電システムを適用できる用途としては、例えば携帯型の電子機器である、携帯電話、デジタルビデオカメラ、コンピュータ、携帯情報端末モバイルコンピュータ、携帯型ゲーム機又は電子書籍等、記録媒体を備えた画像再生装置具体的にはDigitalVersatileDiscDVDなどが挙げられる。また電力を基に動力を得る電気自動車等の電気推進移動体が挙げられる。以下、一例について図面を用いて説明する。図7Aは携帯電話及び携帯情報端末を非接触給電システムの用途とする一例であり、給電装置701、受電装置703Aを有する携帯電話702A、受電装置703Bを有する携帯電話702Bによって構成されている。上記実施の形態で説明した非接触給電システムは、給電装置701と受電装置703Aとの間、及び給電装置701と受電装置703Bとの間で適用することができる。従って給電装置側の構成のみによる設計変更だけで、給電装置側と受電装置側との共振用コイル間の共振周波数のマッチングを行うことができ、電力の伝送効率を高めることのできる共振方式による非接触給電を行う給電装置、及び共振方式による非接触給電システムを提供することができる。図7Bは電気推進移動体である電気自動車を非接触給電システムの用途とする一例であり、給電装置711、受電装置713を有する電気自動車712によって構成されている。上記実施の形態で説明した非接触給電システムは、給電装置711と受電装置713との間で適用することができる。従って給電装置側の構成のみによる設計変更だけで、給電装置側と受電装置側との共振用コイル間の共振周波数のマッチングを行うことができ、電力の伝送効率を高めることのできる共振方式による非接触給電を行う給電装置、及び共振方式による非接触給電システムを提供することができる。以上、上記実施の形態で説明した非接触給電システムは電力をもって駆動させる物品であればどのようなものにでも設けて使用することができる。本実施の形態は、他の実施の形態に記載した構成と適宜組み合わせて実施することが可能である。