"溶体化処理と時効処理を実施したチタン材料において、前記溶体化処理と前記時効処理を含むトータルの処理時間が160hrs以内であり、電子顕微鏡法によって得られた電子回折図形上で、隣り合う母相の回折斑点の略中心を結ぶ仮想線上から逸れた位置に回折斑点が存在する新相を有するとともに、前記仮想線上の位置にω相の回折斑点が存在しないことを特徴とするチタン材料。請求項1に記載のチタン材料において、β変態温度以上の処理温度から冷却速度を30°C/sec以上で常温まで冷却する溶体化処理を施されることを特徴とするチタン材料。請求項1又は2に記載のチタン材料において、処理温度300~500°Cの時効処理を施されることで、ビッカース硬さHvが400以上であることを特徴とするチタン材料。請求項1~3のいずれか1項に記載のチタン材料において、平均粒径が、80~200μmであることを特徴とするチタン材料。請求項1~4のいずれか1項に記載のチタン材料において、相手部材との間で相対的な転がり接触又はすべり接触が生じる転がり摺動部材として用いられることを特徴とするチタン材料。外面に軌道面を有する内方部材と、前記内方部材の軌道面に対向する軌道面を有して前記内方部材の外側に配置された外方部材と、前記両軌道面間に転動自在に配置された転動体と、を備える転動装置において、前記内方部材、前記外方部材及び前記転動体のうちの少なくとも1つが、請求項1~5のいずれか1項に記載のチタン材料から成ることを特徴とする転動装置。しかしながら、上掲した特許文献1において開示した新相22を有するチタン材料の製造条件には、改良の余地が残されていた。すなわち、上記新相22を有する新たなチタン材料を工場等の生産ラインにて量産化するに当たっては、安定して新相22を析出させるとともにω相12を確実に消失させることのできる製造条件を確立することが必須となる。また、製造時間の短縮等といった製造コスト削減の面でより好ましい製造条件を見出すことも必要となる。具体的には、発明者らが新相22を発見した時点では、時効時間に最短で40hrs程度、長いものでは400hrs以上を要する製造条件が見出されたのみであった。したがって、短い処理時間で安定かつ確実に新相22を有するチタン材料を製造するための条件を見出すことができれば、新相22を有するチタン材料の利用価値は飛躍的に拡大するものと予想できる。特に、ω相12が有していた脆化の問題を解消しつつも高い硬度を備える新相22を有するチタン材料を安定かつ安価に量産できる技術を確立できれば、例えば、高い信頼性が要求される転がり摺動部材にこの新相22を有するチタン材料を適用することができ、さらには、従来にはない好適な性能を有する転動装置を提供することが可能となる。本発明は、上記のような課題の存在に鑑みて成されたものであり、その目的は、発明者らが見出した新相を有するチタン材料を、安定かつ安価に量産することのできる新たな製造条件を見出すことにある。本発明に係るチタン材料は、溶体化処理と時効処理を実施したチタン材料であって、前記溶体化処理と前記時効処理を含むトータルの処理時間が160hrs以内であり、電子顕微鏡法によって得られた電子回折図形上で、隣り合う母相の回折斑点の略中心を結ぶ仮想線上から逸れた位置に回折斑点が存在する新相を有するとともに、前記仮想線上の位置にω相の回折斑点が存在しないことを特徴とするものである。また、本発明に係る転動装置は、外面に軌道面を有する内方部材と、前記内方部材の軌道面に対向する軌道面を有して前記内方部材の外側に配置された外方部材と、前記両軌道面間に転動自在に配置された転動体と、を備える転動装置であって、前記内方部材、前記外方部材及び前記転動体のうちの少なくとも1つが、上記のチタン材料から成ることを特徴とするものである。本発明によれば、発明者らが見出した新相を有するチタン材料と、このチタン材料を構成部材に含む転動装置とを、安定かつ安価に量産することができる。発明者らは、上述した課題の解決のために鋭意研究を行った結果、新相を有するチタン材料を安定かつ安価に量産できる製造条件を見出すことに成功した。そこで、以下に記す実施形態では、発明者らが見出した製造条件と、かかる製造条件によって製造された新相を有するチタン材料の特徴を示す分析結果について説明することとする。発明者らは、新相が出現するとともにω相が消失し、しかもビッカース硬さHvが少なくとも400以上を確保できる製造条件を見出すことを実験の目的とした。この実験において採用された実験試料は、鋼種名KS15-3-3-3として知られる高成形性高強度チタン合金であり、その外郭形状については、例えばドーナツ形を採用することとした。すなわち、本実験は、上記ドーナツ形からなる外郭形状を有するKS15-3-3-3製の実験試料を用意し、この実験試料に種々の処理を行いながら、任意の処理条件ごとにおけるビッカース硬さHvを確認するとともに、電子顕微鏡法によって得られる電子回折図形を観察することで、ビッカース硬さHvが少なくとも400以上を確保でき、かつ、ω相が消失して新相が析出する条件を見出すことで行われた。なお、KS15-3-3-3の物性については、組成がTi-15V-3Cr-3Sn-3Al、密度が4.76g/cm3、β変態温度が760°Cとなっている。また、実験試料の厚みWについては、0.6mmとした。次に、上記実験によって見出された好適な製造条件を、図1に示す。図1は、新相が出現するとともにω相が消失し、しかもビッカース硬さHvが少なくとも400以上を確保できる本発明に係るチタン材料を、安定かつ安価に量産することのできる新たな製造条件を示した処理パターン図である。なお、図1で示すグラフ図では、横軸に処理時間hrsが、縦軸に温度°Cがとられている。発明者らの実験によって、実験試料に対して、β変態温度である760°C以上の処理温度、例えば処理温度約1000°Cを、約1hrs程度維持した後に、冷却速度30°C/sec以上で常温まで冷却を行う溶体化処理を実施し、その後、処理温度300~500°C、時効時間20hrs以上の時効処理を施すことで、ビッカース硬さHvが400以上であり、さらに、電子顕微鏡法によって得られた電子回折図形上で、隣り合う母相の回折斑点の略中心を結ぶ仮想線上から逸れた位置に回折斑点が存在する新相を有するとともに、仮想線上の位置にω相の回折斑点が存在しないチタン材料を、安定かつ確実に製造できることが明らかとなった。また、図1で示す製造条件の場合、本発明に係るチタン材料を製造するために必要となるトータルの処理時間を、最短で約40hrs以内、最長でも約160hrs以内とすることが可能であることが明らかとなった。なお、発明者らが見出した上記のチタン材料の製造条件からは、以下の事項を把握することができる。すなわち、発明者らの実験では、時効処理の処理温度を300~500°Cとしているが、時効処理の処理温度が300°Cを越えない場合には、新相が析出しないことが明らかとなった。また、時効処理の処理温度が500°Cを越えてしまった場合には、新相ではないω相が析出することが明らかとなった。また、発明者らの実験では、時効処理の時効時間を20hrs以上としているが、時効処理の時効時間が20hrsより短い場合には、ω相が析出してしまう可能性が高いことが明らかとなった。さらに、発明者らの実験では、溶体化処理と時効処理を含むトータルの処理時間を最長でも約160hrs以内としているが、溶体化処理と時効処理を含むトータルの処理時間が約160hrsを越えた場合には、Ti粒子が粗大化することが懸念されることが明らかとなった。また、トータルの処理時間が長くなることは、コストが嵩むことにもつながるため、従来技術に比べてトータルの処理時間が短い本発明は、従来技術に比べてコスト的にも優れていることが明らかとなった。また、発明者らは、図1で示した処理パターンのうち、いずれの条件が本発明に係るチタン材料を製造することに対して好適に貢献しているのかを確認することとした。そして、図2に示すように、溶体化処理で実施される冷却の際の冷却速度が、本発明に係るチタン材料を安定かつ確実に製造するために寄与する条件であることを見出した。すなわち、図2は、冷却速度の異なる3つの条件を検証するために、第一実施例である冷却媒体としての油を用いた冷却と、第二実施例である冷却媒体としての水を用いた冷却と、比較例である冷却媒体を用いない室温での大気冷却とを行った場合に、それぞれの冷却条件において新相が析出するまでの時間を計測した図である。なお、図2では、横軸にトータル処理時間hrsが、縦軸にビッカース硬さHvがとられている。この実験で、第二実施例である冷却媒体として水を用いた場合の冷却速度は95.0°C/secであり、第一実施例である冷却媒体として油を用いた場合の冷却速度は30.0°C/secであり、比較例である冷却媒体を用いない室温での大気冷却を行った場合の冷却速度は1.9°C/secであった。そして、図2に示すように、各条件で新相が析出するまでのトータルの処理時間溶体化処理と時効処理を含むトータルの処理時間は、第二実施例である冷却媒体として水を用いた場合では約40hrsであり、第一実施例である冷却媒体として油を用いた場合では約160hrsであるのに対し、比較例である冷却媒体を用いない室温での大気冷却を行った場合では約400hrsであった。このことから、溶体化処理で実施される冷却の際の冷却速度が、本発明に係るチタン材料を安定かつ確実に製造するために寄与する条件であることが確認できた。なお、図2で示す実験では、新相が析出するまでのトータルの処理時間溶体化処理と時効処理を含むトータルの処理時間が最も短い条件は、第二実施例である冷却媒体として水を用いる場合であることが確認されているが、さらに冷却速度を高めることのできる冷却媒体、例えば氷水などを本実施形態に係るチタン材料の製造方法に用いることも可能である。さらに、発明者らは、冷却速度の異なる3つの条件でチタン材料を製造した際に、チタン材料自体に出現する組織構造の違いを確認するために、各冷却条件が結晶粒径に及ぼす影響を確認した。その結果を、表1に示す。なお、この実験は、冷却が完了した溶体化処理完了直後の実験試料を樹脂に埋め込み、樹脂に埋め込まれた実験試料を研磨によって鏡面仕上げすることで観察表面を形成し、その観察表面を顕微鏡でミクロ観察することで行われた。そして、平均粒子数は、顕微鏡視野を撮影した結晶組織写真を観察して結晶粒の数量を計測することで求められ、平均粒径は、顕微鏡視野内で観察された結晶粒数を観察領域面積で割ることで算出され、総平均粒径は、複数回の観察によって算出された平均粒径の平均値を求めることで算出されたものである。表1で示される結果のうち、冷却媒体ごとの総平均粒径を明確化するために、図3を示す。図3からも明らかな通り、第一実施例である冷却媒体として油を用いて溶体化処理が実施された場合のチタン材料の結晶粒の平均粒径は、80~141μmであり、比較例である大気冷却の場合よりも、その平均粒径が大きくなる結果が得られた。また、第二実施例である冷却媒体として水を用いて溶体化処理が実施された場合のチタン材料は、結晶粒の平均粒径が111~200μmとなり、他の冷却条件の場合に比べて最も結晶粒径が大きくなるという特徴を示すことが確認できた。このことは、結晶粒の平均粒径が80~200μmであり、かつ、ω相を消失させながらも新相を析出させたチタン材料が発見された場合には、そのチタン材料は本実施形態に係る製造方法を用いて製造されたものであると認定することができることを示している。また、発明者らが見出したチタン材料の結晶粒の平均粒径が80~200μmという条件値からは、次の事項を把握することができる。すなわち、チタン材料の結晶粒の平均粒径が80μmより小さい場合には、新相の析出時間が長期化することが明らかとなった。また、チタン材料の結晶粒の平均粒径が200μmより大きい場合には、脆性化が進行することが予想される。したがって、発明者らが見出したチタン材料の結晶粒の平均粒径が80~200μmという条件値を満足すれば、少なくとも繰り返しの転がり負荷や摺動負荷を受けることとなる転がり摺動部材として、本発明に係るチタン材料を好適に用いることができることが明らかである。なお、表1で示された実験データの根拠となった、顕微鏡でのミクロ観察が行われた写真を、図4A~図6Cに示しておく。ちなみに、図4A及び図4Bは、比較例である冷却媒体を用いない室温での大気冷却を行った場合のミクロ写真であり、図5A~図5Cは、第一実施例である冷却媒体として油を用いた場合のミクロ写真であり、図6A~図6Cは、第二実施例である冷却媒体として水を用いた場合のミクロ写真である。図4A~図6Cのミクロ写真にも示されているように、本発明方法である水及び油を冷却媒体として用いた場合の処理の方が、比較例である大気冷却の場合に比べて、チタン材料の結晶粒の平均粒径が大きくなっていることが明らかである。以上、発明者らが見出した、本実施形態に係るチタン材料の好適な製造条件についての説明を行った。なお、本実施形態に係るチタン材料は、ω相を消失させながらも新相を析出させたものなので、高い硬度を有しながらも脆性が改善されている。また、ω相が消失して新相が出現した際にも高い硬度が得られる理由として、本発明者らは、新相とα相との協働した作用によるものであると考えている。以上のことから、本実施形態に係るチタン材料は、繰り返しの転がり負荷や摺動負荷を受けることとなる転がり摺動部材として、好適に用いることが可能である。そこで、次に、本実施形態に係るチタン材料を転動装置へ適用した場合の事例について、説明を行う。[転動装置への適用例]本実施形態に係るチタン材料を転がり摺動部材として用いた転動装置の具体的な実施形態について、図面を用いて説明する。なお、以下で例示する転動装置の実施形態は、各請求項に係る発明を限定するものではなく、また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。また、本明細書における転動装置は、例えば、工作機械などに用いられる転がり軸受全般や真空中で使用される無潤滑軸受、リニアガイドや直線案内装置、ボールスプライン装置、ボールねじ装置、ローラねじ装置、クロスローラリングなどのような、あらゆる転動摺動動作を伴う装置を含むものである。リニアガイド装置への適用例本実施形態に係る転動装置は、図7A及び図7Bに示すようなリニアガイド装置として構成することが可能であり、かかるリニアガイド装置を上述したチタン材料によって構成することにより、高強度、軽量性、耐食性といったチタン材料が有する有意な特性を併せ持つ優れた転動装置を実現することができる。ここで、図7Aは、チタン材料によって構成される本実施形態に係るリニアガイド装置の一形態を例示する外観斜視図である。また、図7Bは、図7Aで示したリニアガイド装置が備える無限循環路を説明するための断面図である。まず、図7A及び図7Bに例示するリニアガイド装置40の構成について説明すると、本実施形態に係る転動装置としてのリニアガイド装置40は、内方部材としての軌道レール41と、軌道レール41に多数の転動体として設置されるボール42...を介してスライド可能に取り付けられた外方部材としての移動ブロック43とを備えている。軌道レール41はその長手方向と直交する断面が概略矩形状に形成された長尺の部材であり、その表面上面及び両側面には、ボール42...が転がる際の軌道になる軌道面としての転動体転走面41a...が軌道レール41の全長に渡って形成されている。ここで軌道レール41は、直線的に伸びるように形成されることもあるし、曲線的に伸びるように形成されることもある。また、図7A及び図7Bにおいて例示する転動体転走面41a...の本数は左右で2条ずつ合計4条設けられているが、その条数はリニアガイド装置40の用途等に応じて任意に変更することができる。一方、移動ブロック43には、転動体転走面41a...とそれぞれ対応する位置に軌道面としての負荷転動体転走面43a...が設けられている。軌道レール41の転動体転走面41a...と移動ブロック43の負荷転動体転走面43a...とによって負荷転走路52...が形成され、複数のボール42...が挟まれている。さらに、移動ブロック43には、各転動体転走面41a...と平行に伸びる4条の無負荷転走路53...と、各無負荷転走路53...と各負荷転走路52...とを結ぶ方向転換路55...が設けられている。1つの負荷転走路52及び無負荷転走路53と、それらを結ぶ一対の方向転換路55との組み合わせによって、1つの無限循環路が構成される図7B参照。そして、複数のボール42...が、負荷転走路52と無負荷転走路53と一対の方向転換路55,55とから構成される無限循環路に無限循環可能に設置されることにより、移動ブロック43が軌道レール41に対して相対的に往復運動可能となっている。以上のような構成を備える本実施形態に係るリニアガイド装置40においては、内方部材としての軌道レール41、外方部材としての移動ブロック43、及び、複数の転動体として設置されるボール42...の少なくとも1つを、上述した本実施形態に係るチタン材料によって構成することができる。なお、本実施形態に係るリニアガイド装置40は、全ての構成部材をチタン材料によって構成することもできるし、一部の構成部材をチタン材料によって構成することもできる。この選択は、リニアガイド装置40の使用環境等に応じて行えばよい。転動体ねじ装置への適用例また、本実施形態に係る転動装置は、例えば、図8において示されるようなボールねじ装置56として構成することが可能である。図8は、本実施形態に係る転動装置をボールねじ装置として構成した場合を例示する図である。かかるボールねじ装置56は、内方部材としてのねじ軸57と、このねじ軸57に複数のボール58を介して相対回転可能に取り付けられる外方部材としてのナット部材59とを備えた装置である。ねじ軸57は、外周面に螺旋状の軌道面としての転動体転走溝57aが形成される内方部材であり、一方、ナット部材59は、内周面に転動体転走溝57aに対応する螺旋状の軌道面としての負荷転走溝が形成される外方部材である。ねじ軸57のナット部材59に対する相対的な回転運動に伴って、ナット部材59がねじ軸57に対して相対的に往復運動可能となっている。そして、ボールねじ装置56を構成するねじ軸57やナット部材59、ボール58及びその他の部材を本発明のチタン材料とすることができる。ボールねじ装置56をこのように構成することによって、例えば、高強度、軽量性、耐食性といったチタン材料が有する有意な特性を併せ持つ優れたボールねじ装置56を実現することができる。スプライン装置への適用例さらに、本実施形態に係る転動装置は、例えば、図9において示されるようなスプライン装置60として構成することが可能である。図9は、本実施形態に係る転動装置をスプライン装置として構成した場合を例示する図である。ここで、図9に示されるスプライン装置60の構成を簡単に説明すると、スプライン装置60は、内方部材としてのスプライン軸61と、そのスプライン軸61に多数の転動体としてのボール62...を介して移動自在に取り付けられた外方部材としての円筒状の外筒63とを有している。スプライン軸61の表面には、ボール62の軌道となり、スプライン軸21の軸線方向に延びる軌道面としての転動体転走面61a...が形成されている。スプライン軸61に取り付けられる外筒63には、転動体転走面61aに対応する軌道面としての負荷転動体転走面が形成される。これらの負荷転動体転走面には、転動体転走面61a...が伸びる方向に伸びる複数条の突起が形成されている。外筒63に形成した負荷転動体転走面とスプライン軸61に形成した転動体転走面61aとの間で負荷転走路が形成される。負荷転走路の隣には、荷重から解放されたボール62...が移動する無負荷戻し通路が形成されている。外筒63には、複数のボール62...をサーキット状に整列保持する保持器64が組み込まれている。そして、複数のボール62...が、外筒63の負荷転動体転走面とスプライン軸61の転動体転走面61aとの間に転動自在に設置され、無負荷戻し通路を通って無限循環するように設置されることによって、外筒63がスプライン軸61に対して相対的に往復運動可能となっている。そして、図9において示すスプライン装置60の場合においても、スプライン装置60を構成するスプライン軸61や外筒63、ボール62及びその他の部材を本実施形態に係るチタン材料によって構成することが可能である。スプライン装置60をこのように構成することによって、例えば、高強度、軽量性、耐食性といったチタン材料が有する有意な特性を併せ持つ、優れたスプライン装置60を実現することができる。回転ベアリング装置への適用例またさらに、本実施形態に係る転動装置は、例えば、図10A及び図10Bにおいて示されるような回転ベアリング装置70として構成することが可能である。ここで、図10Aは、本実施形態に係る転動装置を回転ベアリング装置として構成した場合の一形態を例示する部分縦断斜視図である。また、図10Bは、図10Aに示す回転ベアリング装置の縦断面を示す図である。図10A及び図10Bに示すように、回転ベアリング装置70として構成される転動装置は、外周面に断面V字形状の内側軌道面72を有する内方部材又は外方部材としての内輪71と、内周面に断面V字形状の外側軌道面74を有する外方部材又は内方部材としての外輪73と、内側軌道面72と外側軌道面74とによって形成される断面略矩形状の軌道路75の間に転動可能にクロス配列される複数の転動体としてのローラ77...とを有することにより、内輪71及び外輪73が周方向に相対的な回転運動を行うものである。このような回転ベアリング装置70を構成する部材を、本実施形態に係るチタン材料によって構成することにより、例えば、高強度、軽量性、耐食性といったチタン材料が有する有意な特性を併せ持つ優れた回転ベアリング装置70を実現することができる。滑りねじ装置への適用例上述した各装置については、内方部材と外方部材の間に複数の転動体が介装された形態の装置を例示して説明した。しかしながら、チタン材料によって転動装置を構成することを特徴とする本発明の適用範囲は、かかる転動体を用いたものには限られず、転動体を介さずに内方部材と外方部材とが直接接触して相対運動可能に構成される装置に対しても好適に用いることが可能である。例えば、図11に示すように、滑りねじ装置80として構成される転動装置に対して、本発明を適用することも可能である。ここで、図11は、本実施形態に係る転動装置を滑りねじ装置として構成した場合の一形態を例示する外観斜視図である。そして、図11に示す滑りねじ装置80は、外周面に螺旋状の軌道面としてのねじ溝が形成される内方部材としてのねじ軸81と、内周面にねじ溝に対応する螺旋状の軌道面としてのナット溝が形成される外方部材としてのナット部材83と、を有することにより、ねじ軸81のナット部材83に対する相対的な回転運動に伴って、ナット部材83がねじ軸81に対して相対的に往復運動することができるように構成されている。また、図11に示す滑りねじ装置80についても、その構成部材であるねじ軸81及びナット部材83のいずれか一方又は全てを、本実施形態に係るチタン材料にて構成することが可能である。このような滑りねじ装置80を構成する部材を、チタン材料によって構成することにより、例えば、高強度、軽量性、耐食性といったチタン材料が有する有意な特性を併せ持つ、優れた滑りねじ装置80を実現することができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されない。上記実施形態には、多様な変更又は改良を加えることが可能である。例えば、図12において示されるような、リニアモーションガイドとボールねじが組み合わされて一体構造となっている形式の転動装置90について、本発明を適用することが可能である。なお、図12において示す転動装置90の場合、ねじ軸91と移動ブロック93とは、複数のボール95...を介して設置されているが、複数のボール95...を介さずにねじ軸91と移動ブロック93とが滑りねじとして構成されるようにすることも可能である。また、本実施形態では、Ti-15V-3Cr-3Sn-3Al系のチタン合金であるKS15-3-3-3を用いて行った実験結果を示したが、本発明のチタン材料にはその他の種類のチタン合金を含むことができる。例えば、本発明者らは、Ti-14Mo合金やTi-20Mo合金、SP-700チタン合金等であっても、上述した製造条件、すなわち、溶体化処理と時効処理を含むトータルの処理時間が40hrs以内で、ω相を消失させて新相を析出させることができることを確認している。その様な変更又は改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。"