"キノキサリン骨格を各々が含んだ2種類以上の繰り返し単位を有し、当該キノキサリン骨格を含んだ繰り返し単位のうちの少なくとも1種類はハロゲン原子を含むコポリマー。請求項1に記載のコポリマーであって、上記繰り返し単位が、式1で示される第1の繰り返し単位と式2で示される第2の繰り返し単位とを含むコポリマー:式中、mおよびnは整数であり、X1、X2、Y1およびY2は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeであり、Ar1、Ar2、Ar3およびAr4は、同じでも異なっていてもよく、H原子が、ハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっていても、または置き換わっていなくてもよい芳香環である。上記ハロゲン原子がフッ素原子である請求項2に記載のコポリマー。式3で示される繰り返し単位を含むポリマー:式中、oは整数であり、X3およびY3は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeであり、Ar5およびAr6は、同じでも異なっていてもよく、芳香環であり、Ar5およびAr6の少なくとも一方がハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基を有する。式4で示される繰り返し単位を含むポリマー:式中、pは整数であり、X4およびY4は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeであり、CおよびDは、同じでも異なっていてもよく、芳香環である。請求項1~3に記載のコポリマーならびに請求項4および5に記載のポリマーからなる群より選択される少なくとも2種類の化合物を含んだ混合物。請求項4に記載のポリマーと、式5で示される繰返し単位を含むポリマーとの混合物:式中、qは整数であり、X5およびY5は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeである。式6で示される第1の繰り返し単位および式7で示される第2の繰り返し単位を含み、第1および第2の繰り返し単位のうち少なくとも1種類がハロゲン原子を含むコポリマー、式8で示される繰り返し単位を含むポリマー、または式9で示される繰り返し単位を含むポリマー:式中、m、n、oおよびpは整数であり、X1、X2、X3、X4、Y1、Y2、Y3およびY4は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeであり、Ar1、Ar2、Ar3およびAr4は、同じでも異なっていてもよく、1~5個のH原子が、ハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっていても、または置き換わっていなくてもよい芳香環であり、Ar5およびAr6は、同じでも異なっていてもよく、芳香環であり、Ar5およびAr6の少なくとも一方がハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基を有し、AおよびBは、同じでも異なっていてもよく、カルバゾール、カルバゾール誘導体、フルオレン、またはフルオレン誘導体であり、CおよびDは、同じでも異なっていてもよく、芳香環である。陽極と、陰極と、当該陽極及び当該陰極間に介在し、請求項1~3に記載のコポリマー、請求項4および6に記載のポリマー、請求項5に記載の混合物、ならびに請求項7に記載のコポリマーおよびポリマーからなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を含んだ光電変換層とを具備した太陽電池。請求項8に記載の太陽電池と、当該太陽電池が出力する直流電力を交流電力に変換するインバータと、当該太陽電池が出力する電力がユーザの電力消費を上回っている場合にその余剰分の少なくとも一部を蓄電し、当該太陽電池が出力する電力が当該ユーザの電力消費を下回っている場合に蓄電した電力を前記インバータへと出力する蓄電池とを備えた太陽光発電システム。本発明の目的は、太陽電池の光電変換効率を向上させることのできるポリマーおよびそれを用いた太陽電池、太陽光発電システムを提供することである。実施形態のコポリマーは、キノキサリン骨格を各々が含んだ2種類以上の部分構造を有し、当該キノキサリン骨格を含んだ繰り返し単位のうちの少なくとも1種類がハロゲン原子を含む。以下、実施の形態について説明する。1.有機薄膜太陽電池の発電原理図1は、バルクへテロ接合型の太陽電池の断面図である。当該太陽電池は、基板10、前面電極11、背面電極12、光電変換層13、正孔輸送層14および電子輸送層15を具備する。有機薄膜太陽電池の光電変換プロセスは、a有機分子が光を吸収してエキシトンを発生、bエキシトンの移動および拡散、cエキシトンの電荷分離、d両極への電荷輸送の4つのステップからなる。ステップaでは、光電変換層13に存在するp型およびn型の有機半導体材料の混合物が光を吸収することによりエキシトンを生ずる。次に、ステップbでは発生したエキシトンが拡散により、D/Aヘテロ界面へと移動する。ステップcではpn接合面に到達したエキシトンが電子と正孔フリーキャリアに分離される。最後にステップdにて、電子および正孔はそれぞれ、p型有機半導体およびn型有機半導体材料中を通じて、電子輸送層15、正孔輸送層14を通り、電極11および12へと輸送され外部回路に取り出される。2.太陽電池の構成部材図1を参照しながら、有機薄膜太陽電池の各構成部材について説明する。1基板基板10は素子を支持するベースとなる基板である。この基板は、熱や有機溶剤によって変化せず、光透過性に優れる材質が望ましい。例えば、無アルカリガラス、石英ガラスなどの無機材料、ポリエチレン、PET、PEN、ポリイミド、ポリアミド、ポリアミドイミド、液晶ポリマー、シクロオレフィンポリマーなどのプラスチック、高分子フィルム、SUS、シリコンなどの金属基板等が挙げられる。不透明な基板を用いる場合には、陰極12が透明又は半透明であることが好ましい。基板の厚さは素子を支持するために十分な強度を有する厚さであることが望ましい。2前面電極前面電極11は、ここでは陽極である。前面電極11は、素子基材10の上に積層する。前面電極11の材料としては、導電性を有するものであれば特に限定されない。通常は、透明又は半透明の導電性を有する材料を、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、メッキ法、塗布法等で製膜する。透明又は半透明の電極材料としては、導電性の金属酸化物膜、半透明の金属薄膜等が挙げられる。具体的には、酸化インジウム、酸化亜鉛、酸化錫、及びそれらの複合体であるインジウム錫酸化物ITO、フッ素ドープ酸化錫FTO、インジウム亜鉛酸化物等からなる導電性ガラスを用いて作製された膜NESA等や、金、白金、銀、銅等が用いられる。特に、ITO又はFTOが好ましい。また、電極材料として、有機系の導電性ポリマーであるポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体等を用いてもよい。前面電極11の膜厚は、ITOの場合、30~300nmであることが好ましい。30nmより薄くすると、導電性が低下して抵抗が高くなり、光電変換効率低下の原因となる。300nmよりも厚くすると、光透過率が低くなったり、可撓性がなくなって応力が作用するとひび割れてしまう。前面電極11のシート抵抗は可能な限り低いことが好ましく、10Ω/□以下であることが好ましい。前面電極11は、単層であってもよく、異なる仕事関数の材料で構成される層を積層したものであってもよい。背面電極12との電気的短絡や電流リークを軽減するため、なるべく表面は平滑であることが好ましい。3正孔輸送層正孔輸送層14は、任意に、陽極としての前面電極11と光電変換層13との間に配置される。正孔輸送層14の機能としては下部の電極の凹凸をレベリングして素子の短絡を防ぐ機能、正孔のみを効率的に輸送する機能、光電変換層13の界面近傍で発生したエキシトンの消滅を防ぐなどの作用を有している。正孔輸送層14の材料としてはPEDOT/PSSポリ-ポリなどのポリチオフェン系ポリマー、ポリアニリン、ポリピロールなどの有機導電性ポリマーを使用することができる。成膜方法は薄膜を形成できる方法なら特に限定されることはなく、例えばスピンコート法などで塗布を行うことができる。例えば、膜厚は20~100nmの厚さに成膜する事が望ましい。薄すぎる場合は下部電極の短絡を防止する作用がなくなり、ショートが発生してしまう。厚すぎる場合は膜抵抗が大きくなり、発生した電流を制限してしまうため光変換効率が低下してしまう。正孔輸送層の製膜方法は、薄膜を形成できる方法であれば特に限定されないが、例えばスリットコート法やメニスカスコート法等で塗布することが可能である。正孔輸送層の材料を所望の膜厚に塗布した後、ホットプレート等で加熱乾燥する。140~200°Cで数分~10分間程度加熱乾燥することが好ましい。塗布する溶液は、予めフィルターでろ過したものを使用することが望ましい。4光電変換層光電変換層13は、陽極11と陰極12との間に配置される。バルクへテロ接合型の有機薄膜太陽電池を例にとって説明する。バルクへテロ型の有機薄膜太陽電池は、p型有機半導体とn型有機半導体が同層中で混合したミクロ層分離構造をしている事が特徴である。p型有機半導体としては、実施形態に係るポリマー半導体材料を用いる。n型有機半導体としては、フラーレン及びその誘導体が好適に使用される。ここで使用されるフラーレン誘導体は、フラーレン骨格を有する誘導体であれば特に限定されない。具体的には、C60、C70、C76、C78、C84等を基本骨格として構成される誘導体が挙げられる。フラーレン誘導体は、フラーレン骨格における炭素原子が任意の官能基で修飾されていてもよく、この官能基同士が互いに結合して環を形成していてもよい。フラーレン誘導体には、フラーレン結合ポリマーも含まれる。溶剤に親和性の高い官能基を有し、溶媒への可溶性が高いフラーレン誘導体が好ましい。フラーレン誘導体における官能基としては、例えば、水素原子;水酸基;フッ素原子、塩素原子等のハロゲン原子;メチル基、エチル基等のアルキル基;ビニル基等のアルケニル基;シアノ基;メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基;フェニル基、ナフチル基等の芳香族炭化水素基、チエニル基、ピリジル基等の芳香族複素環基等が挙げられる。具体的には、C60H36、C70H36等の水素化フラーレン、C60、C70等のオキサイドフラーレン、フラーレン金属錯体等が挙げられる。上述した中でも、フラーレン誘導体として、60PCBM6,6フェニルC61酪酸メチルエステル又は70PCBM6,6フェニルC71酪酸メチルエステルを使用することが特に好ましい。フラーレン誘導体の例として、例えばC60、C70及びその誘導体が挙げられ、具体的構造は、以下のようなものが挙げられる。未修飾のフラーレンは、例えばC60および一般的に高次フラーレンといわれるフラーレンであるC70、C76、C78、C84等である。特にC70は光キャリアの発生効率が高く、有機薄膜太陽電池に適用するには良い。有機半導体を塗布するためには、溶媒に溶解する必要があるが、それに用いる溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、テトラリン、デカリン、メシチレン、n-ブチルベンゼン、sec-ブチルベゼン、tert-ブチルベンゼン等の不飽和炭化水素系溶媒、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン等のハロゲン化芳香族炭化水素系溶媒、四塩化炭素、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロブタン、ブロモブタン、クロロペンタン、クロロヘキサン、ブロモヘキサン、クロロシクロヘキサン等のハロゲン化飽和炭化水素系溶媒、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン等のエーテル類が挙げられる。特に、ハロゲン系の芳香族溶剤が好ましい。これらの溶剤は、単独で又は混合して使用することが可能である。溶液を塗布し製膜する方法としては、スピンコート法、ディップコート法、キャスティング法、バーコート法、ロールコート法、ワイアーバーコート法、スプレー法、スクリーン印刷、グラビア印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、グラビアオフセット印刷、ディスペンサー塗布、ノズルコート法、キャピラリーコート法、インクジェット法等が挙げられ、これらの塗布法は、単独で又は組み合わせて用いることができる。5電子輸送層電子輸送層15は、任意に、背面電極12と光電変換層13との間に配置される。電子輸送層15は、正孔をブロックして電子のみを効率的に輸送する機能、及び光電変換層13と電子輸送層との界面で生じたエキシトンの消滅を防ぐ機能を有する。電子輸送層15の材料としては、金属酸化物、たとえばゾルゲル法にてチタンアルコキシドを加水分解して得たアモルファス性の酸化チタンなどが挙げられる。成膜方法は薄膜を形成できる方法であれば特に限定されないが、例えば、スピンコート法などで塗布を行うことができる。電子輸送層の材料として酸化チタンを使用する場合、膜厚は5~20nmの厚さに製膜する事が望ましい。膜厚が上記範囲より薄い場合は、正孔ブロック効果が減少してしまうため、発生したエキシトンが電子と正孔に解離する前に失活してしまい、効率的に電流を取り出すことができない。膜厚が厚すぎる場合は、膜抵抗が大きくなり、発生した電流を制限してしまうため光変換効率が低下する。塗布溶液は、予めフィルターで濾過したものを使用することが望ましい。規定の膜厚に塗布した後、ホットプレートなどを用いて加熱乾燥する。50°C~100°Cで数分~10分間程度、空気中にて加水分解を促進しながら加熱乾燥する。6背面電極背面電極12は、ここでは陰極である。背面電極12は、光電変換層13又は電子輸送層15の上に積層される。導電性を有する材料を真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、メッキ法、塗布法等で製膜する。電極材料としては、導電性の金属薄膜、金属酸化物膜等が挙げられる。これらの微粒子がバインダー中に分散された導電ペーストでもよい。有機系の導電性ポリマーであるポリアニリン及びその誘導体、ポリチオフェン及びその誘導体等を用いてもよい。前面電極11を仕事関数の高い材料を用いて形成した場合、背面電極12には仕事関数の低い材料を用いることが好ましい。仕事関数の低い材料としては、例えば、アルカリ金属、アルカリ土類金属等が挙げられる。具体的には、Li、In、Al、Ca、Mg、Sm、Tb、Yb、Zr、Na、K、Rb、Cs、Ba、及びこれらの合金を挙げることができる。背面電極12は、単層であってもよく、異なる仕事関数の材料で構成される層を積層したものであってもよい。また、前記仕事関数の低い材料のうちの1つ以上と、金、銀、白金、銅、マンガン、チタン、コバルト、ニッケル、タングステン、錫などとの合金でもよい。合金の例としては、リチウム-アルミニウム合金、リチウム-マグネシウム合金、リチウム-インジウム合金、マグネシウム-銀合金、マグネシウム-インジウム合金、マグネシウム-アルミニウム合金、インジウム-銀合金、カルシウム-アルミニウム合金等が挙げられる。背面電極12の膜厚は、1nm~1000nm、好ましくは10nm~500nmである。膜厚が上記範囲より薄い場合は、抵抗が大きくなりすぎ、発生した電荷を十分に外部回路へ伝達できない。膜厚が厚い場合には、材料を大量に使用するため、製膜装置の占有時間が長くなり、コストアップに繋がってしまう。酸素と水分から素子を保護するため、素子部に封止処理を行ない、電極から引き出し電極を取り出し、有機薄膜太陽電池セルとする。封止は熱硬化型やUV硬化型のエポキシ樹脂などを固定剤として、ガラスや金属板、無機物や金属シリカ、チタニア、ジルコニア、窒化珪素、窒化ホウ素、Alなどを表面に成膜した樹脂フィルムPET、PEN、PI、EVOH、CO、EVA、PC、PESなどなどで表面を保護する。さらに封止空間に乾燥剤や酸素吸収剤を入れることで寿命の向上が期待できる。7反射防止膜基板表面は光を反射するため、反射を低減する反射防止膜図示せずを設けることが望ましい。反射防止膜は基板の両面に設けることで最大限の効果を発揮するが、片面のみでも良い。反射防止膜としては汎用の反射防止コーティングによる成膜や、反射防止膜を形成したシートなどを利用することが可能である。反射防止層として利用可能な、材質としては、酸化チタンなどの無機系材料や、アクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂などの有機系材料を、所定の厚みや形状に設置することで利用可能である。太陽電池用としてはモスアイ型の微細な突起を有する構造を用いた反射防止膜が望ましい。突起構造を持ったフィルムは、厚み方向の屈折率が連続的に変化するため、フィルムにあたる光の反射がほとんどなく、ほとんどの光を透過させることが可能である。モスアイ形状の作製は、ナノインプリント法で、微細な凹凸を有する金型をつくり、この金型の模様を樹脂シートや、無機SOG、有機SOG膜などに転写することで作製できる。また酸化チタンの自己組織化制御技術により、モスアイ構造と同様な原理の反射防止機能を有する塗料などを塗布することでも可能である。8波長変換膜太陽光の短波長成分を長波長に波長変換する層図示せずを設けることにより、効率が向上する。例えばユーロピウム錯体を基板表面にコーティングすることで、光電変換効率が10程度向上する。3.ポリマー実施形態に係るポリマーはコポリマーであり、キノキサリン骨格を各々が含んだ2種類以上の繰り返し単位を有し、当該キノキサリン骨格を含んだ繰り返し単位のうちの少なくとも1種類はハロゲン原子を含む。キノキサリン骨格の例を以下に示す。同一のキノキサリン骨格を有する通常のキノキサリンポリマーでは、薄膜形成時に部分的に微結晶が生成し、膜の均一性、平坦性が損なわれるため、有機薄膜太陽電池の変換効率や安定性に問題が生じることがある。これに対して、実施形態のように異なる2種類のキノキサリン骨格を導入したコポリマーは、よりアモルファス性であり、上記のような微結晶が生成するという問題を生じることがない。また、異なる2種類以上のキノキサリン骨格の種類と組み合わせを選択することにより、ポリマー物性の調整可能範囲を拡大することができる。有機薄膜太陽電池に用いられるp型有機半導体には、上記の吸収スペクトル形状、HOMOレベルの深化以外にも、モルフォルジー、n型半導体フラーレンの分散性、陽極に隣接したPEDOT/PSS界面の接合状態が良好であることなど、様々な特性が要求される。そのため、物性を広い範囲で調製できることは優れた有機薄膜太陽電池を製造するのに有利である。特に、次のようなコポリマーを挙げられる。すなわち、このコポリマーは、キノキサリン骨格を各々が含んだ、式1で示される第1の繰り返し単位と、式2で示される第2の繰り返し単位とを含み、当該繰り返し単位のうちの少なくとも1種類はハロゲン原子を含む:式中、mおよびnは整数である。重量平均分子量Mwは、2万以上、好ましくは4万以上、より好ましくは5万以上、さらに好ましくは10万以上である。重量平均分子量が大きいほど抵抗値が低下し、またキャリアのホッピング回数が減少するため、有機薄膜太陽電池に応用した場合、変換効率が大きくなる。X1、X2、Y1およびY2は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeである。Ar1、Ar2、Ar3およびAr4は、同じでも異なっていてもよく、H原子が、ハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっていても、置き換わっていなくてもよい芳香環である。当該芳香環は例えば、フェニル基、チエニル基等である。Ar1、Ar2、Ar3およびAr4は好ましくは、フェニル基、またはH原子がハロゲン原子もしくはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっているフェニル基である。ここで、ハロゲン原子を有する置換基は、直鎖または枝分かれ状のアルキル基、アルコキシ基であり、すべてのH原子がハロゲンに置換されていても、その一部が置換されていてもよい。ここでハロゲン原子とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子をいい、好ましくはフッ素原子である。芳香環により置換されたキノキサリン骨格をポリマーに導入すると、HOMOレベルが深化するため、これらを有機薄膜太陽電池に用いた場合は開放電圧が大きくなる。さらには、当該芳香族が有する置換基の電子求引性が高いほど、HOMOレベルの深化が大きく、それによって開放電圧が向上する。したがって、当該芳香環は、上記HOMOレベルの深化の効果が顕著であるハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基により置換された芳香環であってもよい。特に、フッ素原子を有する置換基を有する芳香環により置換されたキノキサリン骨格を用いることは、変換効率向上に効果的である。ハロゲン原子を有する置換基として最も好ましいのは、電子求引性に鑑みて、パーフルオロアルキルである。また、電子受容性であるキノキサリン部分は、電子供与性であるチエニル部分XまたはYが、Sの場合および/またはセレニル部分XまたはYが、Seの場合からの電子移動によって光を吸収する。この機構を分子内電荷移動chargetransferCT吸収系という。チエニル部分および/またはセレニル部分を含むことで、吸収波長領域を拡張することができる。ここで、上記コポリマーはブロックコポリマーであってもよい。別の実施形態に係るポリマーは、式3で示される繰り返し単位を含むポリマーである。式中、oは整数である。重量平均分子量Mwは、2万以上、好ましくは4万以上、より好ましくは5万以上、さらに好ましくは10万以上である。X3およびY3は同じでも異なっていても良く、SまたはSeである。Ar5およびAr6は同じでも異なっていてもよい。Ar5およびAr6のうちの少なくとも一方は、H原子がハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっている芳香環である。芳香環は例えば、フェニル基、チエニル基等である。すなわち、Ar5、Ar6は例えば、フェニル基、置換フェニル基、チエニル基、置換チエニル基である。Ar5およびAr6は好ましくは、フェニル基、またはH原子がハロゲン原子もしくはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっているフェニル基である。ハロゲン原子を有する置換基としては、例えば、直鎖または枝分かれ状のアルキル基、アルコキシ基であり、すべてのH原子がハロゲンに置換されていても、その一部が置換されていてもよい。ここで、ハロゲン原子とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子をいい、好ましくはフッ素原子である。当該ポリマーはホモポリマー、コポリマー、ブロックポリマーまたはブロックコポリマーであってよい。上述のように、ハロゲン原子を有する芳香環によって変換効率が向上するのに加えて、キノキサリン骨格と共役した芳香環は、共役系の拡張によって吸収スペクトルを長波長側にシフトさせる効果を有する。さらに、ここに電子求引性基であるフッ素原子またはフッ素原子を有する置換基を導入することにより、共役系の拡張効果を大幅に向上させることができる。フッ素原子を有する置換基としては、その電子吸引性に鑑みて、パーフルオロアルキル基が好ましい。また、ハロゲン原子またはハロゲン原子を含む置換基はパラ位に導入されることが好ましい。別の実施形態に係るポリマーは、式4により示される繰り返し単位を含むポリマーである。式中、pは整数である。重量平均分子量Mwは、2万以上、好ましくは4万以上、より好ましくは5万以上、さらに好ましくは10万以上である。X4およびY4は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeである。CおよびDは、同じでも異なっていてもよく、芳香環である。CおよびDは例えば、フェニル基、置換フェニル基、チエニル基および置換チエニル基である。好ましくは、CおよびDはフェニル基または置換フェニル基である。当該ポリマーはホモポリマー、コポリマー、ブロックポリマーまたはブロックコポリマーであってよい。当該ポリマーにおいては、ハロゲン原子を導入する代わりに、縮合環を導入することによって電子求引効果を発現させている。さらに、縮合環の導入によりπ共役系が拡張され、吸収波長領域を拡張することができる。別の実施形態に係る混合物は、上記ポリマーからなる群より選択される少なくとも2種類のポリマーの混合物である。ここで、ポリマーにはコポリマーが含まれるものとする。当該混合物はポリマー、コポリマー、ブロックポリマーまたはブロックコポリマーであってよい。別の実施形態に係る混合物は、既知のポリマーならびに上述したポリマーからなる群より選択されるいずれか2種類以上の混合物である。例えば、式3で示されるポリマーと以下の式5で示されるポリマーとの混合物である。式中、qは整数である。X5およびY5は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeである。これらのポリマーは光電変換率を向上させる限りにおいて、任意の重量比で混合されてよい。例えば、式3で示されるポリマーと式5で示されるポリマーは、任意の重量比とすることができるが、例えば1:9~9:1の重量比、好ましくは1:9~5:5の重量比で混合されてよい。ポリマーの繰返し単位はさらに、カルバゾール、カルバゾール誘導体、フルオレン、フルオレン誘導体を含んでいてもよい。混合物は、p型半導体材料として太陽電池の光電変換層に用いられてよい。別の実施形態に係るポリマーは、式6で示される第1の繰り返し単位および式7で示される第2の繰り返し単位を含むコポリマーである。式中、mおよびnは整数である。重量平均分子量Mwは、2万以上、好ましくは4万以上、より好ましくは5万以上、さらに好ましくは10万以上である。X1、X2、Y1およびY2は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeである。Ar1、Ar2、Ar3およびAr4は、同じでも異なっていてもよく、H原子が、ハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっていても、置き換わっていなくてもよい芳香環である。芳香環は例えば、フェニル基、チエニル基等である。Ar1、Ar2、Ar3およびAr4は好ましくは、フェニル基、またはH原子がハロゲン原子もしくはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっているフェニル基である。ハロゲン原子を有する置換基は、例えば、直鎖または枝分かれ状のアルキル基、アルコキシ基であり、すべてのH原子がハロゲンに置換されていても、その一部が置換されていてもよい。ここで、ハロゲン原子とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子をいい、好ましくはフッ素原子である。AおよびBは、同じでも異なっていてもよく、カルバゾール、カルバゾール誘導体、フルオレン、またはフルオレン誘導体である。別の実施形態に係るポリマーは、式8で示される繰り返し単位を含むポリマーである。式中、oは整数である。重量平均分子量Mwは、2万以上、好ましくは4万以上、より好ましくは5万以上、さらに好ましくは10万以上である。X3およびY3は同じでも異なっていても良く、SまたはSeである。Ar5およびAr6は同じでも異なっていてもよい。Ar5およびAr6のうちの少なくとも一方は、H原子がハロゲン原子またはハロゲン原子を有する置換基により置き換わっている芳香環である。当該芳香環は例えば、フェニル基、チエニル基である。ハロゲン原子を有する置換基は、例えば、直鎖または枝分かれ状のアルキル基、アルコキシ基であり、すべてのH原子がハロゲンに置換されていても、その一部が置換されていてもよい。ここで、ハロゲン原子とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子をいい、好ましくはフッ素原子である。Aは、カルバゾール、カルバゾール誘導体、フルオレン、またはフルオレン誘導体である。当該ポリマーはホモポリマー、コポリマー、ブロックポリマーまたはブロックコポリマーであってよい。別の実施形態に係るポリマーは、式9で示される繰り返し単位を含むポリマーである:式中、pは整数である。重量平均分子量Mwは、2万以上、好ましくは4万以上、より好ましくは5万以上、さらに好ましくは10万以上である。X4およびY4は、同じでも異なっていてもよく、SまたはSeである。Aは、カルバゾール、カルバゾール誘導体、フルオレン、またはフルオレン誘導体である。CおよびDは、同じでも異なっていてもよく、芳香環である。CおよびDは例えば、フェニル基、置換フェニル基、チエニル基および置換チエニル基である。好ましくは、CおよびDはフェニル基または置換フェニル基である。当該ポリマーはホモポリマー、コポリマー、ブロックポリマーまたはブロックコポリマーであってよい。カルバゾール誘導体およびフルオレン誘導体は例えば、以下の化学式10および11で示される。式中、R3、R4、R5およびR6は、同じでも異なっていてもよく、1~12のC原子を有する直鎖または分岐鎖のアルキル基もしくはアルコキシ基である。繰り返し単位のチエニルまたはセレニル部分にカルバゾール、フルオレン、カルバゾール誘導体またはフルオレン誘導体を結合させることにより、ポリマーの重合反応性を高め、重量平均分子量を大きくすることができる。別の実施形態に係る混合物は、既知のポリマーならびに上述したポリマーからなる群より選択されるいずれか2種類以上の混合物である。これらのポリマーの繰返し単位にはさらに、カルバゾール、カルバゾール誘導体、フルオレン、フルオレン誘導体を含んでよい。これらのポリマーは光電変換率を向上させる限りにおいて、任意の重量比で混合されてよい。例えば、1:9~9:1の重量比、好ましくは1:9~5:5の重量比で混合されてよい。混合物は、p型半導体材料として太陽電池の光電変換層に用いられてよい。さらに別の実施形態によれば、陽極と、陰極と、前記陽極及び前記陰極間に介在し、上記コポリマー、上記ポリマーならびに上記混合物からなる群より選ばれる少なくとも1種の化合物を含んだ光電変換層13とを具備した太陽電池が提供される。コポリマー、ポリマーまたは混合物は、p型半導体材料として光電変換層13に用いられてよい。さらに別の実施形態によれば、上記太陽電池が出力する直流電力を交流電力に変換するインバータと、当該太陽電池が出力する電力がユーザの電力消費を上回っている場合にその余剰分の少なくとも一部を蓄電し、当該太陽電池が出力する電力が当該ユーザの電力消費を下回っている場合に蓄電した電力を前記インバータへと出力する蓄電池とを備えた太陽光発電システムが提供される。当該太陽電光発電システムは、さらに交流電力を当該ユーザへと送電する送電線を備えていてもよい。[例]<例1:キノキサリン骨格の合成1>キノキサリン骨格は、ChemistryofMaterials1925,6247-62512007およびMacromolecules,4220,7634-76372009に記載される方法に従って、以下のプロセスにより合成した。<例2:キノキサリン骨格の合成2>ChemistryofMaterials,1925,6247-62512007およびMacromolecules,4220,7634-76372009に記載される方法に従って、以下のプロセスにより合成した。以下に述べる実施例および比較例に係る繰り返し単位の合成は、J.Am.Chem.Soc130,7322008を参照して以下のプロセスにより行った。コポリマーを下記の方法に従い合成した。トリフルオロメチル基を有するキノキサリン骨格ともう一方のキノキサリン骨格を混合して同時に反応させることによりコポリマーを合成した。重量平均分子量Mw=41000、重量平均分子量Mw/数平均分子量Mn=1.14であった。ポリマーを下記の方法に従い合成した。Mw=140000、Mw/Mn=1.8であった。ポリマーを下記の方法に従い合成した。Mw=24600、Mw/Mnは1.5であった。ポリマーを下記の方法に従い合成した。Mw=17700、Mw/Mn=1.8であった。ポリマーを下記の方法に従い合成した。Mw/Mn=1.7であった。ポリマーを下記の方法に従い合成した。Mw=27500、Mw/Mn=1.9であった。比較例1ポリマーを下記の方法に従い合成した。Mw=44000、Mw/Mn=1.9であった。<例3:キノキサリン骨格を有するポリマーを用いた太陽電池の製造>次に、実施例1~6および比較例1で合成したポリマーを用いて太陽電池を製造した。製造について、図1を参照しながら説明する。先ず、光電変換層13となる有機半導体の固形分の調整を行った。各実施例および比較例で得られたp型有機半導体と、n型有機半導体である6,6フェニルC71酪酸メチルエステルを40重量部の比率にて混合した。次に、溶媒であるオルトジクロロベンゼン1mlに対して、前記固形分30mgをサンプル瓶の中に加え、超音波洗浄機中で50°C、2時間超音波照射することにより溶解させ、光電変換層13となる塗布溶液Kを得た。最後に光電変換層13となる塗布溶液Kを0.2μmのフィルターで濾過した。基板は20mm×20mm、厚さ0.7mmのガラス基板である。このガラス基板にITO透明導電層をスパッタ法で140nm堆積し、ITO部をフォトリソグラフィー法により3.2mm×20mmの長方形状にパターニングしたITO付ガラス基板を得た。この基板を、界面活性剤を1含有した純水にて5分間超音波洗浄した後、純水の流水にて15分間洗浄した。さらにアセトンで5分間超音波洗浄し、IPAで5分間超音波洗浄した後、120°Cの恒温槽で60分間乾燥した。その後、この基板を10分間UV処理し、表面を親水化した。塗布による成膜は次の工程にて行った。まず空気中でITO付ガラス基板上に、正孔輸送層14となるPEDOT/PSS水溶液ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン-ポリスチレンスルホネートをスピンコート法により54nmの厚さに成膜し、ホットプレート上で200°C/5分間加熱乾燥した。なおPEDOT/PSS水溶液はあらかじめ0.1μmのフィルターで濾過したものを使用した。次に窒素置換グローブボックス中で、光電変換層となる前述の塗布溶液Kを正孔輸送層14上に滴下し、スピンコート法により膜厚90nmの光電変換層13となる有機半導体層を形成した。その後、同雰囲気中においてホットプレート上で70°C/60分間加熱乾燥した。なお塗布溶液Kはあらかじめ0.2μmのフィルターで濾過したものを使用した。次に電子輸送層15としてアモルファス状酸化チタン層を得るため、ゾルゲル法による溶液にて成膜を行った。ゾルゲル法による酸化チタン溶液は次の工程で試作した。チタニウムイソプロポキシド5ml、2-メトキシエタノール25ml、エタノールアミン2.5mlを窒素置換した50ml3口フラスコ攪拌機構と還流装置、温度調整機構を備える中で80°Cにて2時間、さらに120°Cで1時間還流処理を行った。得られた酸化チタンの前駆体溶液をIPAで150倍に希釈した。本溶液をあらかじめ0.2μmのフィルターで濾過した。この溶液を光電変換層14上に滴下し、スピンコート法により膜厚15nmとなるように電子輸送層15を形成した。その後、ホットプレート上で80°C/10分間加熱乾燥した。なお電子輸送層の塗布、乾燥工程は加水分解反応により酸化チタンを生成する反応を伴うため、空気中にて操作を行った空気中には水分が含まれているため、これを利用して反応を進める。次に陰極を真空蒸着装置にて蒸着法により成膜した。基板ホルダーに光電変換層を塗布し終えたITO付ガラス基板をセットして、陰極パターンマスクを重ね、蒸着機内に設置した。陰極パターンマスクは3.2mm幅の長方形状の長穴でITO層と陰極パターンが交差するように配置されている。従って、有機薄膜太陽電池素子の面積はこの交差する部分の面積となり、0.1024cm23.2mm×3.2mmである。蒸着条件は真空度が3×10-6torrになるまで排気し、Alの線材を抵抗加熱法によって、アルミニウム層を80nmの厚さに蒸着した。次に、アニーリング後の基板を、中央を切削した封止ガラスをエポキシ樹脂で接着して封止した。最後に、陰極および陽極から引き出し電極を取り出し、有機薄膜太陽電池とした。<例4:光電変換効率の測定>例3に示す方法により作製した各々の有機薄膜太陽電池について、電気出力測定装置株式会社マキ製作所にて光電変換効率ηを測定した。測定用光源はAM1.5を再現するソーラシュミレータにより照射照度100mW/cm2の出力を得て疑似太陽光をシミュレートする標準光源とした。本装置にて電子負荷によるPV特性を測定して光電変換効率を求めた。光電変換効率ηは以下の式により求めた。η=開放電圧VocmV×短絡電流密度mAcm-2×FF/照射光強度mWcm-2結果、以下のことが示された。実施例1については、開放電圧917mV、短絡電流密度10.9mAcm-2、曲線因子0.49mWcm-2、変換効率4.9という結果を得た。全てのパラメータが、以下で説明する比較例1のパラメータと比べて高い値であった。このことから、異なる2種類のキノキサリン骨格を含むポリマーを用いることにより、太陽電池の変換効率が向上することが示された。実施例2では、開放電圧918mV、短絡電流密度9.14mAcm-2、曲線因子0.45mWcm-2、変換効率3.8となり、高い変換効率が得られた。実施例2では、キノキサリンのピラジン部分に結合する芳香環が、キノキサリンに対してパラ位でH原子がトリフルオロメチル-CF3により置き換えられており、芳香環にフッ素を含む置換基を導入することにより、太陽電池の変換効率を向上させることができることが示された。さらに、実施例3では、開放電圧が1014mVdと高い値であった。実施例5からは、キノキサリン部分に縮合環を結合させることにより、低分子量でも高効率が期待できることが示された。すなわち、実施例5のポリマーは1つの繰り返し単位あたり、開放電圧が82mV、短絡電流密度0.87mAcm-2、曲線因子0.048mWcm-2、変換効率0.25となり、1つの繰り返し単位あたり高い変換効率が得られた。一方、比較例1は、開放電圧が798mV、短絡電流密度9.4mAcm-2、曲線因子0.42mWcm-2、変換効率3.14であり、いずれも低い値であった。また、1つの繰り返し単位あたり、開放電圧が17.7mV、短絡電流密度0.21mAcm-2、曲線因子0.0093mWcm-2、変換効率0.070となり、1つの繰り返し単位あたりの変換効率も低いものであった。実施例3と比較例1のポリマーを混合してp型半導体として光電変換層に用い、有機薄膜太陽電池を製造した。実施例3のポリマーと比較例1のポリマーを重量比1:9、2:8、8:2、8:2で混合した。n型有機半導体である70PCBM6,6-PhenylC71butyricacidmethylesterFrontierCarbon社製を用い、p型とn型とを重量比1:4で混合して光電変換層を得た。次に、溶媒であるオルトジクロロベンゼン0.3mlに対して、前記固形分24mgをサンプル瓶の中に加え、80°Cで30分かけて溶解させ、光電変換層13となる塗布溶液Kを得た。最後に光電変換層13となる塗布溶液Kを0.2μmのフィルターで濾過した。基板は20mm×20mm、厚さ0.7mmのガラス基板である。このガラス基板にITO透明導電層をスパッタ法で150nm堆積し、ITO部をフォトリソグラフィー法により3.2mm×20mmの長方形状にパターニングしたITO付ガラス基板を得た。この基板をアセトンで5分間超音波洗浄し、IPAで5分間超音波洗浄した後、120°Cの恒温槽で60分間乾燥した。その後、この基板を10分間UV処理し、表面を親水化した。以降の製造方法は上述の製造方法と同じであり、光電変換効率の測定方法も上述の方法と同じである。p型半導体層の2つのポリマーの比率それぞれの場合について、開放電圧、短絡電流密度mAcm-2、曲線因子、変換効率を調べた。実施例3のポリマーと比較例1のポリマーの比率が3:7~1:9の範囲においては、開放電圧が3.5~3.7mV、短絡電流密度1.1~1.2mAcm-2、曲線因子0.9mWcm-2、光電変換効率4.0~4.4と、光電変換効率が高いことが分かった。特に、実施例3のポリマーと比較例1のポリマーの比率が1:9のときに光電変換効率は4.4と最大になった。このように、実施例3のポリマーは少量でも光電変換効率を向上させる効果があった。以上のことから、これらの実施形態または実施例によれば、太陽電池の光電変換効率を向上させることのできるポリマーを提供できることが示された。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"