作業機械のベースマシンに対して起伏可能に取り付けられる作業アタッチメントであって、基端側孔が形成された先端部を有する基端側連結体と、先端側孔が形成された基端部を有する先端側連結体と、前記基端側孔及び先端側孔に挿入可能な挿入部を有するとともに、前記挿入部が前記基端側孔及び先端側孔に挿入されることにより前記基端側連結体と前記先端側連結体とを連結可能な連結部材と、前記基端側連結体の先端部又は前記先端側連結体の基端部に設けられているとともに、前記挿入部が前記基端側孔及び前記先端側孔に挿入された挿入位置と、前記挿入部が前記基端側孔及び前記先端側孔から引き抜かれた引抜位置との間で移動可能となり、かつ、前記引抜位置において前記挿入部がその挿抜方向と直交する方向で前記基端側孔及び前記先端側孔から外れた位置に配置可能となるように、前記連結部材を保持する保持部材とを備えている、作業アタッチメント。前記連結部材は、前記挿入部の挿抜方向と平行する軸線に沿って延びる摺動軸を有し、前記保持部材は、前記軸線方向に摺動可能となるように前記摺動軸を支持する軸支持部を有し、前記摺動軸及び前記軸支持部のうちの一方に設けられた係止部と、前記摺動軸及び前記軸支持部のうちの他方に設けられているとともに、前記挿入部が前記引抜位置に移動した状態で前記係止部に係止することにより前記軸支持部に対して前記摺動軸を抜け止めする被係止部とをさらに備えている、請求項1に記載の作業アタッチメント。前記軸支持部は、前記軸線回りに回転可能となるように前記摺動軸を支持し、前記係止部と前記被係止部とは、前記挿入部が前記引抜位置に移動した状態において、前記軸線回りの全周にわたり前記摺動軸の回動を許容するように互いに係止する、請求項2に記載の作業アタッチメント。前記軸支持部は、前記軸線回りに回転可能となるように前記摺動軸を支持し、前記係止部と前記被係止部とは、前記挿入部の前記軸線回りの位置が前記先端側孔及び基端側孔から外れた退避位置と、前記挿入部の前記軸線回りの位置が前記先端側孔及び基端側孔に合致した合致位置との間で前記摺動軸の回転範囲が規制されるように、前記軸線回りに互いに係止する、請求項2に記載の作業アタッチメント。前記係止部と前記被係止部とは、前記引抜位置から前記挿入位置に向かう前記挿入部の移動に応じて前記挿入部が前記退避位置から前記合致位置へ案内されるように、互いに係合する、請求項4に記載の作業アタッチメント。前記挿入部が前記挿入位置に移動した状態で、前記保持部材に対する前記連結部材の前記挿抜方向の移動を規制する規制部材をさらに備えている、請求項1~5の何れか1項に記載の作業アタッチメント。ベースマシンと、前記ベースマシンに対して起伏可能に取り付けられた請求項1~6の何れか1項に記載の作業アタッチメントとを備えている、作業機械。特許文献1に記載の建設機械では、伸縮装置によってピンが基端側構成部材に拘束されているため、第1アームの組立作業の効率化を図ることができる。具体的に、第1アームを分解するためにピンを第1アームから取り外す必要がある場合、後に第1アームを組み立てる際にピンを組立場所まで搬送して各ピン孔に挿入する必要がある。これに対し、特許文献1に記載の建設機械では、ピンが基端部材側連結部に拘束されているため、ピンを組立場所まで搬送する作業を省略することができる。しかしながら、特許文献1に記載の建設機械では、第1アームの組立時において、基端側構成部材のピン孔と先端側構成部材のピン孔とが互いに合致しているか否かを第1アームの側方から確認することができない。具体的に、第1のアームが分解された状態において、ピンの先端部は、基端部材側連結部のピン孔内に収容された状態で維持されている。そのため、この状態においては、基端部材側連結部のピン孔内に位置するピンによって先端部材側連結部のピン孔を側方から確認することができない。本発明の目的は、組立作業の効率化を図りつつ連結用の孔の位置決めの確認を確実に行うことができる作業アタッチメント及びこれを備えた作業機械を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明は、作業機械のベースマシンに対して起伏可能に取り付けられる作業アタッチメントであって、基端側孔が形成された先端部を有する基端側連結体と、先端側孔が形成された基端部を有する先端側連結体と、前記基端側孔及び先端側孔に挿入可能な挿入部を有するとともに、前記挿入部が前記基端側孔及び先端側孔に挿入されることにより前記基端側連結体と前記先端側連結体とを連結可能な連結部材と、前記基端側連結体の先端部又は前記先端側連結体の基端部に設けられているとともに、前記挿入部が前記基端側孔及び前記先端側孔に挿入された挿入位置と、前記挿入部が前記基端側孔及び前記先端側孔から引き抜かれた引抜位置との間で移動可能となり、かつ、前記引抜位置において前記挿入部がその挿抜方向と直交する方向で前記基端側孔及び前記先端側孔から外れた位置に配置可能となるように、前記連結部材を保持する保持部材とを備えている、作業アタッチメントを提供する。本発明では、挿入部が挿入位置と引抜位置との間で移動可能となり、かつ、引抜位置において挿入部がその挿抜方向と直交する方向で基端側孔及び先端側孔から外れた位置に配置可能となるように連結部材を保持する保持部材を備えている。このように連結部材が保持部材により保持されているため、先端側連結体と基端側連結体との分離の度に連結部材が取り外される場合と異なり、連結部材の搬送作業を省略することができる。ここで、前記引抜位置において挿抜方向と直交する方向に基端側孔及び先端側孔から挿入部を退避させることができるので、両孔の位置が合致しているか否かを挿抜方向に沿った視線で確実に確認することができる。したがって、本発明によれば、組立作業の効率化を図りつつ連結用の孔の位置決めの確認を確実に行うことができる。前記作業アタッチメントにおいて、前記連結部材は、前記挿入部の挿抜方向と平行する軸線に沿って延びる摺動軸を有し、前記保持部材は、前記軸線方向に摺動可能となるように前記摺動軸を支持する軸支持部を有し、前記摺動軸及び前記軸支持部のうちの一方に設けられた係止部と、前記摺動軸及び前記軸支持部のうちの他方に設けられているとともに、前記挿入部が前記引抜位置に移動した状態で前記係止部に係止することにより前記軸支持部に対して前記摺動軸を抜け止めする被係止部とをさらに備えていることが好ましい。この態様では、軸支持部によって摺動軸が挿抜方向と平行する軸線に沿って摺動可能に支持されているとともに、軸支持部に対して摺動軸を抜け止めする係止部及び非係止部が設けられている。これにより、摺動軸の軸線に沿って連結部材を移動させることにより挿入部を基端側孔及び先端側孔に確実に挿入することができるとともに、挿入部を引抜位置に引き抜いた際に軸支持部から摺動軸が脱落するのを防止することができる。前記作業アタッチメントにおいて、前記軸支持部は、前記軸線回りに回転可能となるように前記摺動軸を支持し、前記係止部と前記被係止部とは、前記挿入部が前記引抜位置に移動した状態において、前記軸線回りの全周にわたり前記摺動軸の回動を許容するように互いに係止することが好ましい。この態様では、引抜位置において挿入部が前記軸線回りの全周にわたり回動可能である。これにより、基端側孔及び先端側孔が合致しているか否かの確認を行い易い位置となるように挿入部を軸線回りに回動させることができる。したがって、基端側孔及び先端側孔の位置が合致しているか否かをより確実に確認することができる。前記作業アタッチメントにおいて、前記軸支持部は、前記軸線回りに回転可能となるように前記摺動軸を支持し、前記係止部と前記被係止部とは、前記挿入部の前記軸線回りの位置が前記先端側孔及び基端側孔から外れた退避位置と、前記挿入部の前記軸線回りの位置が前記先端側孔及び基端側孔に合致した合致位置との間で前記摺動軸の回転範囲が規制されるように、前記軸線回りに互いに係止することが好ましい。この態様では、挿入部の軸線回りの回動位置が退避位置と合致位置との間で規制されている。これにより、挿入部の回動範囲を基端側孔及び先端側孔が合致しているか否かを確認できる最小の範囲に限定することができる。したがって、合致位置へ移動させるための挿入部の回動距離を短くすることにより作業性をさらに向上することができる。前記作業アタッチメントにおいて、前記係止部と前記被係止部とは、前記引抜位置から前記挿入位置に向かう前記挿入部の移動に応じて前記挿入部が前記退避位置から前記合致位置へ案内されるように、互いに係合することが好ましい。この態様によれば、挿入部を挿入位置へ向けて移動させることによって自動的に挿入部を合致位置へ案内することができる。したがって、退避位置から合致位置へ挿入部を回動させる手間を軽減することにより、作業性をさらに向上することができる。前記作業アタッチメントにおいて、前記挿入部が前記挿入位置に移動した状態で、前記保持部材に対する前記連結部材の前記挿抜方向の移動を規制する規制部材をさらに備えていることが好ましい。この態様によれば、規制部材により連結部材の挿抜方向の移動を規制することができるため、挿入部を挿入位置で確実に固定することができる。また、本発明は、ベースマシンと、前記ベースマシンに対して起伏可能に取り付けられた前記作業アタッチメントとを備えている、作業機械を提供する。本発明によれば、組立作業の効率化を図りつつ連結用の孔の位置決めの確認を確実に行うことができる。以下添付図面を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。なお、以下の実施の形態は、本発明を具体化した一例であって、本発明の技術的範囲を限定する性格のものではない。図1及び図2を参照して、作業機械1は、クローラ2aを有する自走式の下部走行体2と、下部走行体2上に旋回可能に設けられた上部旋回体3と、上部旋回体3に起伏可能に取り付けられた作業アタッチメント4とを備えている。本実施形態では、上部旋回体3及び下部走行体2がベースマシンの一例を構成する。上部旋回体3は、下部走行体2上に対して鉛直軸回りに回動可能に取り付けられた旋回フレーム5と、この旋回フレーム5上に設けられたキャブ6とを有する。なお、キャブ6内の運転席図示せずに着座したオペレータから見た前後左右方向を用いて以下説明する。作業アタッチメント4は、左右方向の軸図示せず回りに起伏可能となるように旋回フレーム5に取り付けられたメインブーム7と、メインブーム7の先端部に連結された第1継ぎ足しブーム8と、第1継ぎ足しブーム8の先端部に連結された第2継ぎ足しブーム9と、第2継ぎ足しブーム9の先端部に連結されたフロントブーム10と、左右方向の軸回りに回動可能となるようにフロントブーム10の先端部に取り付けられたインターブーム11と、左右方向の軸回り回動可能となるようにインターブーム11の先端部に取り付けられたアーム12と、アーム12の先端部に取り付けられた破砕機等の作業機図示せずとを備えている。また、作業アタッチメント4は、旋回フレーム5に対してメインブーム7を起伏させるブームシリンダ14と、フロントブーム10に対してインターブーム11を回動させるインターブームシリンダ15と、インターブーム11に対してアーム12を回動させるアームシリンダ16と、アーム12に対して作業機図示せずを回動させる作業機シリンダ17とを備えている。作業アタッチメント4は、メインブーム7とそれより先の部分とを分割した状態で搬送される。また、作業アタッチメント4の全長は、メインブーム7とフロントブーム10との間に取り付けられる継ぎ足しブームの数を変更することにより、調整可能である。これらの機能を発揮するために、メインブーム7基端側連結体の一例の先端部と第1継ぎ足しブーム先端側連結体の一例8の基端部とが着脱可能であり、第1継ぎ足しブーム基端側連結体の一例8の先端部と第2継ぎ足しブーム先端側連結体の一例9の基端部とが着脱可能であり、第2継ぎ足しブーム基端側連結体の一例9の先端部とフロントブーム先端側連結体の一例10の基端部とが着脱可能である。さらに、基端側連結体及び先端側連結体として、1つ以上の継ぎ足しブームを第1継ぎ足しブーム8及び第2継ぎ足しブーム9に加えることもできる。逆に、第1継ぎ足しブーム8及び第2継ぎ足しブーム9の少なくとも1つを省略することもできる。以下、メインブーム7を基端側連結体の一例とするとともに、第1継ぎ足しブームを先端側連結体の一例として説明する。図3~図5を参照して、メインブーム7は、左右方向に対向する一対の側板18A、18Bと、各側板18A、18Bの上端部間を連結する天板19と、各側板18A、18Bの下端部間を連結する底板20と、メインブーム7と第1継ぎ足しブーム8とを連結するための連結部材21A、21Bと、連結部材21A、21Bを保持する保持部材22とを備えている。一対の側板18A、18Bと、天板19と、底板20とは、箱状に組み付けられている。一対の側板18A、18Bは、左右対称の構成を有するため、右側の側板18Aについて説明し、左側の側板18Bの説明を省略する。側板18Aは、天板19及び底板20よりも先端側に突出する突出部基端側連結体の先端部18aを有する。突出部18aの上部には、左右方向に貫通するとともに上向きに開口するフック部18bが形成されている。また、突出部18aの下部には、左右方向に貫通するピン孔18cが形成されている。連結部材21A、21Bは、左右対称の構成を有するため、右側の連結部材21Aについて説明し、左側の連結部材21Bの説明を省略する。連結部材21Aは、側板18Aのピン孔18cに右側から挿入可能な円柱状の連結ピン挿入部23と、連結ピン23の挿抜方向と平行する左右方向の軸線に沿って延びる摺動軸24と、連結ピン23の右端部と摺動軸24の右端部とを連結する連結板25と備えている。連結ピン23は、前記ピン孔18c及び後述する第1継ぎ足しブーム8のピン孔29cに挿通可能な長さD1図5参照を有する。摺動軸24は、円柱状の軸本体24aと、軸本体24aの軸線回りの全周にわたり軸本体24aの先端部から外側に突出する抜け止め部係止部の一例24bとを有する。軸本体24aの長さD2は、図5に示すように、連結ピン23の長さD1よりも長い。連結板25には、左右方向に貫通する挿通穴25aが形成されている。保持部材22は、前記摺動軸24を支持するための軸支持部33と、軸支持部33の左右両側に設けられた一対の対向板28A、28Bと、各対向板28A、28Bに対する前記連結部材21A、21Bの移動を規制するための規制部材図8参照32とを備えている。軸支持部33は、前記連結部材21A、21Bの摺動軸24をその軸線方向左右方向に摺動可能に支持する。具体的に、軸支持部33は、各摺動軸24が左右両側から挿入される支持筒26と、支持筒26の左右両端部に設けられた閉鎖部材27A、27Bとを有する。支持筒26は、前記ピン孔18cよりも基端部側の位置で前記メインブーム7の側板18A、18Bを貫通した状態で、側板18A、18Bに固定されている。また、支持筒26の左右両端部は、それぞれ側板18A、18Bの左右方向の外側に配置されている。閉鎖部材27A、27Bは、それぞれ左右対称の構成を有するため、右側の閉鎖部材27Aを説明し、左側の閉鎖部材27Bの説明を省略する。閉鎖部材27Aは、支持筒26の右側の開口を閉鎖するように支持筒26の右端部に設けられた閉鎖板27aと、前記摺動軸24の軸本体24aを摺動可能に支持する軸受け部被係止部の一例27bとを備えている。閉鎖板27aは、支持筒26の内側面に対して溶接されている。また、閉鎖板27aには、左右方向に貫通する貫通孔27cが形成されている。軸受け部27bは、貫通孔27cを通して支持筒26内に挿入された筒部27dと、この筒部27dから外側に突出するフランジ部27eとを備えている。筒部27dは、摺動軸24の軸本体24aを挿通可能で、かつ、抜け止め部24bを挿通不能な内径寸法を有する。また、筒部27dは、その軸線回りの全周にわたり回転可能となるように軸本体24aを支持する。フランジ部27eは、ボルトB1によって閉鎖板27aに対して固定されている。一対の対向板28A、28Bは、それぞれ左右対称の構成を有するため、右側の対向板28Aを説明し、左側の対向板28Bの説明を省略する。対向板28Aは、支持筒26の右端部からメインブーム7の先端側に延びている。具体的に、対向板28Aは、側面視でピン孔18cと重なる範囲に設けられている。そして、対向板28Aのうち側面視でピン孔18cと重なる部分には、前記連結ピン23を挿入可能なピン孔28aが左右方向に貫通している。また、対向板28Aには、右側へ延びる固定ピン28b図8に示す対向板28Bの固定ピン28bを参照が形成されている。固定ピン28bは、前記連結ピン23がピン孔18cに挿入されることにより、連結板25の挿通穴25aに挿入される。ここで、図8に示すように、固定ピン28bのうち連結板25よりも外側に位置する部分には、その軸線方向と直交する方向に固定ピン28bを貫通する規制穴28cが形成されている。この規制穴28cに規制部材32が挿入されることにより、図8に示すように、連結ピン23連結部材21A、21Bの保持部材22対向板28A、28Bに対する移動が規制される。図3~図5を参照して、第1継ぎ足しブーム8は、左右方向に対向する一対の側板29A、29Bと、各側板29A、29B間に掛け渡された引掛けピン34と、各側板29A、29Bの上端部間を連結する天板30と、各側板29A、29Bの下端部間を連結する底板31とを備えている。一対の側板29A、29Bと、天板30と、底板31とは、箱状に組みつけられている。また、一対の側板29A、29Bは、左右対称の構成を有するため、右側の側板29Aについて説明し、左側の側板29Bの説明を省略する。側板29Aは、天板30及び底板31よりも基端側へ突出する突出部先端側連結体の基端部29aを有する。側板29Aの突出部29aと側板29Bの突出部との間隔は、メインブーム7の各突出部18a、18aを内側に挿入可能な間隔に設定されている。また、突出部29aの下部には、ピン孔29cが形成されている。引掛けピン34は、前記メインブーム7のフック部18bに引掛けられるために設けられている。具体的に、引掛けピン34は、一対の側板29A、29Bの突出部の上端部間に設けられている。ここで、引掛けピン34と、各ピン孔18c、28a、29cとの位置関係について説明する。図9に示すように、引掛けピン34がフック部18bに引掛けられた状態において、各ピン孔18c、28a、29cは、側面視で引掛けピン34の軸線回りの同一の円周A1上に位置する。したがって、図9に示す状態で、矢印Y1に示すようにメインブーム7を起立させる以下、この動作をすくい上げ動作と称することにより、矢印Y2に示すように引掛けピン34回りに第1継ぎ足しブーム8が回動する。この回動により、各ピン孔18c、28a、29cの位置を合致させることができる。以下、メインブーム7と第1継ぎ足しブーム8との連結手順について説明する。なお、メインブーム7が旋回フレーム5に取り付けられているとともにブームシリンダ14がメインブーム7と旋回フレーム5との間に設けられている状態からの手順を説明する。まず、図9に示すように、メインブーム7の同等の高さ位置で、かつ、メインブーム7の先端側の位置となるように、第1継足しブーム8を保持する。図9では、架台C1、C2を用いて第1継足しブーム8を保持する例を開示しているが、図外のクレーンにより第1継足しブーム8を吊下げることにより保持することもできる。次に、ブームシリンダ14を作動させることにより、メインブーム7のフック部18bを引掛けピン34に下から引掛けるとともに、矢印Y1に示すようにすくい上げ動作を行う。これにより、矢印Y2に示すように第1継足しブーム8が回動する。この回動の過程においては、左右の側面からピン孔18c、28a、29cの位置が互いに合致しているか否かを確認する。具体的に、図6に示すように、ピン孔18c、28a、29cから引き抜かれた引抜位置にある連結ピン23がピン孔18c、28a、29cと異なる位置に配置されるように、摺動軸24回りに連結部材21A、21Bを回動させる。この状態で、ピン孔18c、28a、29cの位置が合致しているか否かを側方から確認する。次いで、各ピン孔18c、28a、29cの位置が合致していることが確認されると、ブームシリンダ14を停止させて、連結ピン23をピン孔18c、28a、29cに挿入する挿入位置に移動させる。具体的には、まず、図7に示すように、摺動軸24回り連結部材21A、21Bを回動させることにより、連結ピン23をピン孔18c、28a、29cの側方に配置する。この状態で、図8に示すように、連結ピン23をピン孔18c、28a、29cに挿入する。これにより、保持部材22の固定ピン28bが連結部材21A、21Bの挿通穴25aに挿入される。次に、連結部材21A、21Bを保持部材22メインブーム7に拘束する。具体的に、固定ピン28bの規制穴28cに規制部材32を挿入する。これにより、固定ピン28bからの連結板25連結部材21A、21Bの抜け止めが達成される。以上説明したように、前記実施形態では、連結ピン23が挿入位置と引抜位置との間で移動可能となり、かつ、引抜位置において連結ピン23がその挿抜方向と直交する方向回転方向でピン孔18c、28a、29cから外れた位置に配置可能となるように、連結ピン23を保持する保持部材22を備えている。このように連結部材21A、21Bが保持部材22により保持されているため、メインブーム7と第1継足しブーム8との分離の度に連結部材21A、21Bが取り外される場合と異なり、連結部材21A、21Bの搬送作業を省略することができる。ここで、引抜位置において回転方向にピン孔18c、28a、29cから連結ピン23を退避させることができるので、各ピン孔18c、28a、29cの位置が合致しているか否かを挿抜方向左右方向に沿った視線で確実に確認することができる。したがって、前記実施形態によれば、組立作業の効率化を図りつつ各ピン孔18c、28a、29cの位置決めの確認を確実に行うことができる。前記実施形態では、軸支持部33によって摺動軸24が左右方向に摺動可能に軸支されているとともに、軸支持部33に対して摺動軸24を抜け止めする抜け止め部24b及び軸受け部27bが設けられている。これにより、摺動軸24の軸線に沿って連結部材21A、21Bを移動させることにより連結ピン23をピン孔18c、28a、29cに確実に挿入することができるとともに、連結ピン23を引抜位置に引き抜いた際に軸支持部33から摺動軸24が脱落するのを防止することができる。前記実施形態では、引抜位置において連結ピン23がその軸線回りの全周にわたり回動可能である。これにより、各ピン孔18c、28a、29cが合致しているか否かの確認を行い易い位置となるように挿入部を軸線回りに回動させることができる。前記実施形態では、連結ピン23が挿入位置に移動した状態で、連結ピン23の挿抜方向の移動を規制する規制部材32が設けられている。この規制部材32により連結部材21A、21Bの挿抜方向の移動を規制することができるため、連結ピン23を挿入位置で確実に固定することができる。なお、前記実施形態では、摺動軸24の軸線回りの全周にわたり連結部材21A、21Bの回動が許容されているが、これに限定されない。例えば、図10及び図11に示すように、連結部材の回動範囲を所定の範囲に規制することもできる。図10及び図11を参照して、本実施形態に係る連結部材は、前記摺動軸24に代えて摺動筒摺動軸の一例40を備えている。また、本実施形態に係る軸支持部は、閉鎖部材27A、27Bに代えて、抜け止めピン係止部の一例41を備えている。摺動筒40は、円筒状の部材であり、左右方向に摺動可能となるように支持筒26内に設けられている。また、摺動筒40には、左右方向に延びる略長方形に開口する窓部被係止部の一例40aが形成されている。一方、抜け止めピン41は、支持筒26を内外に貫通した状態で支持筒26に固定されている。抜け止めピン41の先端部は、窓部40aを通って摺動筒40の内側に延びている。したがって、抜け止めピン41と窓部40aの内側面とが当接係止することにより、摺動筒40の挿抜及び回転が規制される。具体的に、窓部40aの軸方向の一方の内側面40bと抜け止めピン41とが当接することにより、摺動筒40の抜け止めが達成される。また、窓部40aの周方向の内側面40c、40dと抜け止めピン41とが当接することにより、摺動筒40の回転が規制される。より具体的に、本実施形態では、内側面40cと抜け止めピン41とが当接した状態で、連結ピン23の回転位置がピン孔18c、28a、29cの位置から外れた退避位置となる。一方、内側面40dと抜け止めピン41とが当接した状態で、連結ピン23の回転位置がピン孔18c、28a、29cの位置と合致した合致位置となる。この実施形態では、連結ピン23の軸線回りの回動位置が退避位置と合致位置との間で規制されている。これにより、連結ピン23の回動範囲をピン孔18c、28a、29cが合致しているか否かを確認できる最小の範囲に限定することができる。したがって、合致位置へ移動させるための挿入部の回動距離を短くすることにより作業性をさらに向上することができる。なお、図10及び図11に示す実施形態では、連結ピン23がピン孔18c、28a、29cから引き抜かれた状態で、連結ピン23の回転位置を退避位置と合致位置との間で自由に調整できるが、これに限定されない。具体的に、図12に示すように、引抜位置から挿入位置に向かう連結ピン23の移動に応じて連結ピン23を退避位置から合致位置へ案内することもできる。具体的に、図12に示す摺動筒摺動軸の一例42には、前記抜け止めピン41を所定の経路に沿って案内する案内溝被係止部の一例42aが形成されている。案内溝42aは、摺動筒42の軸線方向に沿って延びる直線部分と、この直線部分から摺動筒42の周方向に湾曲する湾曲部とを有する。この案内溝42a及び抜け止めピン41は、引抜位置から挿入位置に向かう連結ピン23の移動に応じて連結ピン23が退避位置から合致位置へ案内されるように、互いに係合する。具体的に、案内溝42aの軸方向の一方の内側面42bと抜け止めピン41とが当接係止することにより、摺動筒42の抜け止めが達成される。また、案内溝42aの周方向の内側面42c、42d間に抜け止めピン41が摺動可能に挟持されることにより、連結ピン23の挿入方向の力を連結ピン23の回転方向の力に変換することができる。この実施形態では、連結ピン23を挿入位置へ向けて移動させることによって自動的に挿入部を合致位置へ案内することができる。したがって、退避位置から合致位置へ連結ピン23を回動させる手間を軽減することにより、作業性をさらに向上することができる。なお、前記各実施形態では、保持部材側に抜け止めピン41を設けるとともに連結部材側に窓部40a及び案内溝42aを設けているが、これらの関係を逆にしてもよい。具体的に、図13に示すように、連結部材の一部である摺動筒摺動軸の一例43は、筒本体43aと、筒本体43aの側面から突出する抜け止めピン係止部の一例43bとを有する。また、保持部材には、摺動筒42を挿通可能な窓部被係止部の一例44aが設けられている。抜け止めピン43bは、前記抜け止めピン41に相当するものである。窓部44aは、前記窓部40aに相当するものである。この実施形態においても、連結ピン23の回転位置を退避位置と合致位置との間で規制可能である。また、保持部材に抜け止めピン43bを案内するための案内溝44bを設けることもできる。案内溝44bは、前記案内溝42aに相当するものである。この実施形態においても、引抜位置から挿入位置に向かう連結ピン23の移動に応じて連結ピン23を退避位置から合致位置へ案内することができる。なお、前記各実施形態では、円柱面を外側面として有する摺動軸24及び摺動筒40、42、43について説明したが、摺動軸の形状はこれに限定されない。例えば、図14に示す実施形態では、矩形断面を有する摺動板摺動軸の一例45を連結部材が有するとともに、保持部材46が摺動板45を摺動可能に保持する。摺動板45には、その厚み方向に貫通するL字形の摺動溝被係止部の一例45aが形成されている。保持部材46には、摺動板45を挿入可能な長孔46aと、摺動板45の摺動溝45a内に挿入された抜け止めピン係止部の一例46bとが設けられている。長孔46aは、左右方向及び前後方向に摺動可能となるように摺動板45を支持する。具体的に、長孔46aの開口寸法は、摺動板45の厚みよりも大きな上下寸法と、摺動板45の幅寸法よりも大きな前後寸法とを有する。抜け止めピン46bは、摺動溝45aに沿って摺動可能な状態で摺動溝45a内に挿通されている。この実施形態では、L字形の摺動溝45aの左右方向に延びる一辺に沿って抜け止めピン46bを移動させることにより、連結ピン23を引抜位置と挿入位置との間で左右方向に摺動させることができる。また、連結ピン23を引抜位置に移動させた状態で、摺動溝45aの前後方向に延びる一辺に沿って抜け止めピン46bを移動させることにより、連結ピン23を合致位置から退避位置へ移動させることができる。