"プラグの接続部に、ホースの一端に設けられる継手部材を接続する接続構造に使用する誤接続防止装置であって、前記プラグの接続部に装着可能であると共に、複数の分割部材を一体化して構成される筒状部材が設けられ、前記筒状部材のプラグ先端側には、前記筒状部材の前記プラグの接続部への装着状態において、前記プラグの先端よりもプラグ先端側へ突出すると共に、前記プラグの軸心に沿う断面視において、プラグ先端側からプラグ基端側へ向けて徐々に幅狭になるテーパー突出部が設けられ、前記筒状部材は、前記プラグの接続部への装着状態において、プラグ先端側からプラグ基端側へ前記継手部材が挿入される場合、前記継手部材が前記テーパー突出部に当接し前記テーパー突出部が拡径して複数の前記分割部材に分割され、前記プラグの接続部への装着状態が解除されると共に、前記ホースが挿入される場合、複数の前記分割部材が一体に維持され、前記プラグの接続部への装着状態が維持されるように構成されている誤接続防止装置。前記プラグの軸心に沿う断面視において、前記テーパー突出部のプラグ基端側の幅は、前記継手部材の外径よりも小さく、且つ前記ホースの外径より大きく構成されている請求項1に記載の誤接続防止装置。前記分割部材の夫々は、連結部を有すると共に被連結部を有し、複数の前記分割部材は、一の前記分割部材の前記連結部が他の前記分割部材の前記被連結部に連結する状態で、前記筒状部材を形成する請求項1又は2に記載の誤接続防止装置。前記筒状部材を外囲すると共に外嵌固定する固定部材が設けられ、当該固定部材には、前記筒状部材の前記テーパー突出部の先端に設けられた係合部と係合する被係合部が設けられ、前記固定部材は、前記テーパー突出部が拡径した場合、前記係合部と前記被係合部との係合が解除され、前記筒状部材への外嵌固定が解除可能に構成されている請求項1又は2に記載の誤接続防止装置。前記固定部材が前記筒状部材を外嵌固定している外嵌固定状態で、前記継手部材が前記筒状部材にプラグ先端側からプラグ基端側へ挿入されたときに、前記継手部材の径方向外側の外径部位を捕捉する捕捉部材が前記固定部材に設けられている請求項4に記載の誤接続防止装置。前記捕捉部材は、前記継手部材の軸径方向で外側から前記外径部位へ向けて延設され、前記継手部材の前記外径部位を捕捉する捕捉時に、前記継手部材の軸径方向で縮むように構成されている請求項5に記載の誤接続防止装置。前記筒状部材のプラグ先端側には、プラグ基端側からプラグ先端側へ向けて延びる突起部が設けられ、前記突起部は、前記プラグの軸径方向における幅が、前記ホースの内径よりも小さく構成されている請求項5又は6に記載の誤接続防止装置。前記継手部材はその内部に、前記継手部材の先端側端部から前記継手部材の基端側へ引退した位置である引退位置と、当該引退位置より前記継手部材の先端側端部に近い位置である近接位置との間で、移動自在な作動部材が備えられ、前記突起部は、前記プラグの軸心方向における長さが、前記継手部材の先端側端部から前記近接位置における前記作動部材までの距離よりも短く構成されている請求項7に記載の誤接続防止装置。前記プラグの接続部は、前記継手部材が接続された場合に前記継手部材のロック用ボールが嵌り込むロック溝部を有し、前記筒状部材は、前記プラグの接続部に装着している装着状態で、前記ロック溝部に嵌合する嵌合部を有する請求項1乃至8の何れか一項に記載の誤接続防止装置。請求項1乃至9の何れか一項に記載の誤接続防止装置の使用方法であって、前記誤接続防止装置が、ガス機器の出荷時に取り付けられる使用方法。特許文献1に開示の技術では、プラグ40に対し直接ホース10が接続される誤接続状態において、当該ホース10をクリップにより挟持することは防止できる。しかしながら、プラグ40に対し直接ホース10が接続される誤接続状態において、クリップによりホース10が挟持されていない状態で、使用される虞があり、改善の余地があった。本発明は、ガス機器図示せずに設けられるプラグ40にホース10を接続する場合に、継手部材20を介して接続する正常接続状態と、ホース10が直接プラグ40に接続される誤接続状態とが発生する点に鑑みてなされたものであり、その目的は、プラグ40に本願にいう誤接続防止装置を装着しておくことにより、誤接続状態が発生することを積極的に防止することである。上記目的を達成するための誤接続防止装置は、プラグの接続部に、ホースの一端に設けられる継手部材を接続する接続構造に使用する誤接続防止装置であって、その特徴構成は、前記プラグの接続部に装着可能であると共に、複数の分割部材を一体化してなる筒状部材が設けられ、前記筒状部材のプラグ先端側には、前記筒状部材の前記プラグの接続部への装着状態において、前記プラグの先端よりもプラグ先端側へ突出すると共に、前記プラグの軸心に沿う断面視において、プラグ先端側からプラグ基端側へ向けて徐々に幅狭になるテーパー突出部が設けられ、前記筒状部材は、前記プラグの接続部への装着状態において、プラグ先端側からプラグ基端側へ前記継手部材が挿入される場合、前記継手部材が前記テーパー突出部に当接し前記テーパー突出部が拡径して複数の前記分割部材に分割され、前記プラグの接続部への装着状態が解除されると共に、前記ホースが挿入される場合、複数の前記分割部材が一体に維持され、前記プラグの接続部への装着状態が維持されるように構成されている点にある。本発明の誤接続防止装置は、プラグに対する継手部材の接続を許容すると共に、プラグに対するホースの直接的な接続を禁止する筒状部材を設けている点を特徴としている。上記特徴構成によれば、プラグに筒状部材が装着されている状態において、使用者が、筒状部材のプラグ先端側からプラグ基端側へ継手部材を挿入する場合、当該挿入に伴って、継手部材がテーパー突出部に当接してテーパー突出部が拡径することで、筒状部材が複数の分割部材に分割され、筒状部材の接続部への装着状態が解除されることとなる。結果、使用者は、プラグに対し継手部材を良好に接続でき、正常接続状態にすることができる。一方、使用者が、筒状部材のプラグ先端側からプラグ基端側へホースを挿入する場合、ホースはテーパー突出部に当接することはなく、筒状部材を形成する複数の分割部材が一体に維持され、筒状部材の接続部への装着状態が維持されることとなる。結果、ホースが直接プラグに接続されることを防止し、誤接続状態が発生することを積極的に防止できる。本発明の誤接続防止装置の更なる特徴構成は、前記プラグの軸心に沿う断面視において、前記テーパー突出部のプラグ基端側の幅は、前記継手部材の外径よりも小さく、且つ前記ホースの外径より大きく構成されている点にある。上記特徴構成によれば、筒状部材のテーパー突出部のプラグ基端側の幅は、継手部材の外径よりも小さく構成されているので、当該筒状部材に継手部材が挿入される場合、テーパー突出部は継手部材により拡径され、筒状部材は複数の分割部材に分割され、筒状部材の接続部への装着状態を解除できる。また、筒状部材のテーパー突出部のプラグ基端側の幅は、ホースの外径より大きく構成されているので、当該筒状部材にホースが挿入される場合、テーパー突出部はホースにより拡径されることはないため、筒状部材は複数の分割部材に分割されることなく、筒状部材の接続部への装着状態を維持できる。本発明の誤接続防止装置の更なる特徴構成は、前記分割部材の夫々は、連結部を有すると共に被連結部を有し、複数の前記分割部材は、一の前記分割部材の前記連結部が他の前記分割部材の前記被連結部に連結する状態で、前記筒状部材を形成する点にある。上記特徴構成によれば、分割部材の夫々が、連結部を有すると共に被連結部を有し、複数の分割部材が、一の分割部材の連結部が他の分割部材の被連結部に連結する状態で、筒状部材を形成しているので、分割部材同士を他の部材を用いることなく、少ない部品点数で接続でき、構成の簡略化を図ることができる。本発明の誤接続防止装置の更なる特徴構成は、前記筒状部材を外囲すると共に外嵌固定する固定部材が設けられ、当該固定部材には、前記筒状部材の前記テーパー突出部の先端に設けられた係合部と係合する被係合部が設けられ、前記固定部材は、前記テーパー突出部が拡径した場合、前記係合部と前記被係合部との係合が解除され、前記筒状部材への外嵌固定が解除可能に構成されている点にある。上記特徴構成によれば、筒状部材は、固定部材により外囲されると共に外嵌固定されているので、使用者等によって、いたずらに外力を加えられて、取り外されることを抑制できる。尚、筒状部材に継手部材が挿入される場合、当該挿入に伴って、テーパー突出部が拡径し、係合部と被係合部との係合が解除され、固定部材の筒状部材への外嵌固定が解除され、筒状部材から固定部材を取り外すことができる。これにより、筒状部材は複数の分割部材に分離でき、筒状部材のプラグへの装着状態を適切に解除できる。一方、筒状部材に継手部材が挿入される場合、筒状部材のテーパー突出部が拡径せず、固定部材による筒状部材の外嵌固定が維持されるため、筒状部材が複数の分割部材に分割することを、確実に防止できる。本発明の誤接続防止装置の更なる特徴構成は、前記固定部材が前記筒状部材を外嵌固定している外嵌固定状態で、前記継手部材が前記筒状部材にプラグ先端側からプラグ基端側へ挿入されたときに、前記継手部材の径方向外側の外径部位を捕捉する捕捉部材が前記固定部材に設けられている点にある。継手部材の筒状部材への挿入により、固定部材の筒状部材への外嵌固定状態が解除された場合、固定部材は、継手部材の挿入方向で移動自在な状態となる。この状態において、固定部材に設けられた捕捉部材は、継手部材の径方向外側の外径部位を捕捉するので、使用者が継手部材の挿入後に、一旦、引き抜くときには、継手部材と共に固定部材を引き抜くことができる。これにより、従来、使用者が自ら手で取り外すことが必要であった固定部材を、継手部材の引き抜き操作で取り外せ、使い勝手が良い。また、使用者に固定部材が取り外しできることを、視覚的に知らしめることができる。本発明の誤接続防止装置の更なる特徴構成は、前記捕捉部材は、前記継手部材の軸径方向で外側から前記外径部位へ向けて延設され、前記継手部材の前記外径部位を捕捉する捕捉時に、前記継手部材の軸径方向で縮むように構成されている点にある。上記特徴構成によれば、捕捉部材は、その継手部材の捕捉時において、継手部材の軸径方向で外側から外径部位へ向けて延設され、継手部材の軸径方向で縮むように構成されているので、継手部材の外径部位を良好に捕捉することができる。尚、現在、市場には、外径の異なる継手部材が複数存在するが、捕捉部材が、継手部材の軸径方向で縮むことで、継手部材の捕捉を行う構成を有するため、異なった外径を有する継手部材に容易に対応できる。本発明の誤接続防止装置の更なる特徴構成は、前記筒状部材のプラグ先端側には、プラグ基端側からプラグ先端側へ向けて延びる突起部が設けられ、前記突起部は、前記プラグの軸径方向における幅が、前記ホースの内径よりも小さく構成されている点にある。上記特徴構成によれば、突起部は、プラグ基端側からプラグ先端側へ向けて延び、且つ、そのプラグの軸径方向における幅が、ホースの内径よりも小さく構成されているので、筒状部材にホースが挿入された場合、突起部を当該ホースの内側に侵入させることができる。これにより、プラグの軸径方向において、ホースの移動を抑制できる。結果、筒状部材にホースが挿入された場合に、ホースが、テーパー突出部に当接することを防止でき、筒状部材のプラグの接続部への装着状態を良好に維持できる。本発明の誤接続防止装置の更なる特徴構成は、前記継手部材はその内部に、前記継手部材の先端側端部から前記継手部材の基端側へ引退した位置である引退位置と、当該引退位置より前記継手部材の先端側端部に近い位置である近接位置との間で、移動自在な作動部材が備えられ、前記突起部は、前記プラグの軸心方向における長さが、前記継手部材の先端側端部から前記近接位置における前記作動部材までの距離よりも短く構成されている点にある。上記特徴構成によれば、突起部は、プラグの軸心方向における長さが、継手部材の先端側端部から近接位置における作動部材までの距離よりも短く構成されているので、継手部材が筒状部材に挿入された場合に、突起部が、作動部材に当接することを防止でき、作動部材の損傷を防止できる。本発明の誤接続防止装置の更なる特徴構成は、前記プラグの接続部は、前記継手部材が接続された場合に前記継手部材のロック用ボールが嵌り込むロック溝部を有し、前記筒状部材は、前記プラグの接続部に装着している装着状態で、前記ロック溝部に嵌合する嵌合部を有する点にある。上記特徴構成によれば、筒状部材は、プラグの装着部に装着している装着状態で、プラグのロック溝部に嵌合する嵌合部を有しているので、プラグの軸心方向において、筒状部材を、位置決めしながら固定できる。上述の誤接続防止装置の使用方法は、前記誤接続防止装置が、ガス機器の出荷時に取り付けられる点にある。上記特徴構成によれば、ガス機器の出荷時に誤接続防止装置が取り付けられるので、ガス機器を購入した使用者が、ガス機器の使用開始時において、ホースが直接プラグに接続されることを防止すると共に、継手部材をプラグに良好に接続することができる。これにより、特に、誤接続状態が発生しやすいガス機器の使用開始時において、誤接続の発生を良好に防止することができる。以下、ガス機器に設けられるプラグ40への継手部材20の接続構造に関し、プラグ40に本発明の誤接続防止装置100を備えた場合の実施形態を、図面に基づいて説明する。尚、プラグ40の構成、継手部材20の構成、プラグ40への継手部材20の接続動作、及びプラグ40からの継手部材20の分離動作のうち、背景技術において図15に基づいて説明したものと同様の構成、及び同様の動作については、同様の符号を付すこととし、その説明を割愛することがある。本発明の誤接続防止装置100は、プラグ40への継手部材20の正常に接続する正常接続状態を実行できると共に、プラグ40へホース10が直接接続される誤接続状態を積極的に防止することを目的とするものである。第1実施形態第1実施形態の誤接続防止装置100は、図1、2、3に示すように、ガス機器図示せずに設けられるプラグ40の接続部48に、ホース10の一端に設けられる継手部材20を接続する接続構造に使用する誤接続防止装置100に関し、その特徴的な構成として、プラグ40の接続部48に装着可能であると共に、複数第1実施形態では、2つの分割部材70を一体化してなる筒状部材50を備えている。筒状部材50には、接続部48への装着状態において、そのプラグ先端側図1、2、3で矢印Xの基端側に、プラグ40の先端よりもプラグ先端側へ突出すると共に、プラグ40の軸心Pに沿う断面視において、プラグ先端側からプラグ基端側への方向図1、2、3で矢印Xの方向へ向けて徐々に幅狭になるテーパー突出部53が設けられている。さらに、筒状部材50は、接続部48への装着状態において、プラグ先端からプラグ基端側の方向図1、2、3で矢印Xの方向へ継手部材20が挿入される場合、継手部材20がテーパー突出部53に当接しテーパー突出部53が拡径することで、複数の分割部材70に分割され、接続部48への装着状態が解除されると共に、ホース10が挿入される場合、複数の分割部材70が一体に維持され、接続部48への装着状態が維持されるように構成されている。以下、更に詳細に説明する。筒状部材50は、図2、3に示すように、ガス機器図示せずの出荷時において、ガス機器のプラグ40の接続部48に装着されるものであり、接続部48への装着状態において、プラグ40の接続部48を覆う形状である。説明を加えると、筒状部材50は、図3aに示すように、プラグ基端側図3で矢印Xの先端側でプラグ40の大径部44に当接する当接部55と、プラグ40の接続部48の外径部位を覆う筒部71と、プラグ40の先端側を封止する封止部56とにより、プラグ40の接続部48を覆うように構成されている。これにより、筒状部材50の接続部48への装着状態において、筒状部材50は、ホース10が接続部48へ誤接続される誤接続状態となることを禁止できる。また、筒状部材50は、図3aに示すように、プラグ40の軸心P方向図2で矢印Xに沿う方向において、位置決めのため、プラグ40の接続部48に装着している装着状態で、ロック溝部42に嵌合する嵌合部54が設けられている。当該嵌合部54がロック溝部42に嵌合することで、プラグ40の軸心P方向において、筒状部材50は適切に位置決めされて固定される。筒状部材50は、図1、2に示すように、複数の分割部材70が連結する状態一体化した状態で形成されている。分割部材70の夫々は、連結部51を有すると共に、この連結部51に係合する被連結部52を有しており、一の分割部材70の連結部51が他の分割部材70の被連結部52に連結可能に構成されている。このように、複数の分割部材70が連結することにより、筒状部材50が形成される。テーパー突出部53は、拡径した場合、図2b、図3bに示すように、一の分割部材70の連結部51と他の分割部材70の被連結部52との連結が解除され、筒状部材50を形成する複数の分割部材70が分割されるように構成されている。さらに、図3a、図4aに示すように、当該テーパー突出部53のプラグ基端側の幅図3、4でL1は、プラグ40の軸心Pに沿う断面視において、継手部材20の外径図3でL2よりも小さく、且つホース10の外径図4でL3より大きく構成されている。これにより、筒状部材50は、図2、3に示すように、プラグ40の接続部48への装着状態において、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図2、3で矢印Xの方向へ継手部材20が挿入される場合、当該継手部材20が、テーパー突出部53に当接し、テーパー突出部53が拡径して、複数の分割部材70に分割され、プラグ40の接続部48への装着状態が解除される。一方、筒状部材50は、図4に示すように、プラグ40の接続部48への装着状態において、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図4で矢印Xの方向へホース10が挿入される場合、当該ホース10は、テーパー突出部53に当接することはなく、プラグ40の接続部48への装着状態が維持される。プラグへの継手部材の接続動作次に、本発明の誤接続防止装置100をプラグ40の接続部48に装着した状態における、プラグ40への継手部材20の接続動作について説明する。図2a、図3aに示す接続状態に移行する前の状態において、筒状部材50は、プラグ40の接続部48に装着されている。当該装着状態において、筒状部材50は、接続部48を覆う状態となっており、接続部48に対し継手部材20が直接接続できない状態である。また、筒状部材50を形成する複数の分割部材70は、一の分割部材70の連結部51と他の分割部材70の被連結部52とが連結されており、一体化されている。図2b、図3bに示す接続状態に移行する状態において、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図2、3で矢印X側の方向へ向けて、継手部材20が、筒状部材50に挿入されるに伴って、継手部材20がテーパー突出部53に当接して、テーパー突出部53が拡径する。図2c、図3cに示す接続状態に移行する状態において、筒状部材50は、テーパー突出部53が継手部材20の当接により拡径することで、複数の分割部材70に分割され、プラグ40の接続部48への装着状態が解除される。結果、プラグ40の接続部48に対し継手部材20が直接接続可能な状態となり、図2d、図3dに示すように、接続部48へ継手部材20が適切に接続される正常接続状態となる。プラグからの継手部材の分離動作プラグ40からの継手部材20の分離動作においては、上述した従来技術と変るところはないので、その詳細な説明は割愛する。プラグへのホースの直接接続動作図4aに示す接続状態に移行する前の状態において、筒状部材50は、プラグ40の接続部48に装着されている。当該接続状態において、筒状部材50は、接続部48を覆う状態となっており、接続部48に対しホース10が接続できない状態である。図4bに示す接続状態に移行する状態において、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図4で矢印Xの方向へ向けて、ホース10が筒状部材50に挿入される場合、前述のL1とL3との寸法関係によりホース10は、テーパー突出部53に当接することがない。結果、筒状部材50は、接続部48への装着状態を維持することとなり、ホース10が接続部48に接続される誤接続状態を防ぐことができる。第2実施形態第2実施形態では、筒状部材50のプラグ40の接続部48への装着状態をより確実なものとすべく、図5~図8に示すように、装着状態にある筒状部材50を外囲すると共に外嵌固定する固定部材57を設けている点を特徴としている。そこで、以下では、当該固定部材57に関する構成を重点的に説明すると共に、固定部材57を設けることに伴って第1実施形態から変更される筒状部材50の構成について説明する。尚、第1実施形態と同様の構成については、同一の符号を付し、その説明を割愛することがある。筒状部材の構成筒状部材50には、図5、6、7に示すように、そのプラグ先端側図5、6、7で矢印Xの基端側に、プラグ基端側からプラグ先端側の方向図6、7で矢印Xと逆の方向へ向けて延びる複数の延設体58第2実施形態では、2つが設けられている。当該複数の延設体58は、プラグ40の軸心Pに沿う断面視図7に示す状態において、そのプラグ40の軸心Pと対向する面が、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図7で矢印Xの方向へ向けて徐々に幅狭となるテーパー突出部53として構成されている。そして、先に説明した筒状部材50に固定部材57が外嵌固定している状態において、複数の延設体58は、プラグ先端側図5、6、7で矢印Xの基端側の端部に、固定部材57の被係合部59と係合可能な係合部60を有している。当該係合部60が被係合部59と係合することにより、筒状部材50への固定部材57の外嵌固定が確実に行われる。固定部材の構成固定部材57は、図5、6、7に示すように、筒状部材50を外囲すると共に外嵌固定している状態において、複数の延設体58を内部に含む状態で、筒状部材50を覆うように構成されている。換言すると、固定部材57は、図5、6、7に示すように、筒状部材50を外囲すると共に外嵌固定している状態において、複数の延設体58を覆う部位に、径方向外側に膨出する膨出部位61が形成されている。これにより、筒状部材50は、複数の延設体58も含め、固定部材57により外部から保護された状態となる。上述したように、固定部材57は、図5、6、7に示すように、固定部材57が筒状部材50を外嵌固定している状態において、筒状部材50の複数の延設体58の係合部60と係合可能な被係合部59を有している。係合部60の被係合部59との係合は、図6、7に示すように、テーパー突出部53が拡径した場合に、解除可能に構成されている。当該係合解除に伴って、筒状部材50への固定部材57の外嵌固定が解除される。外嵌固定が解除されると、固定部材57を筒状部材50から取り外せるようになると共に、筒状部材50は、複数の分割部材70に分割して、プラグ40の接続部48への装着状態が解除される。プラグへの継手部材の接続動作次に、第2実施形態に係る誤接続防止装置100をプラグ40の接続部48に装着した状態において、プラグ40への継手部材20の接続動作について説明する。図6a、図7aに示す装着状態に移行する前の状態において、筒状部材50はプラグ40の接続部48に装着されており、固定部材57が筒状部材50を外囲すると共に外嵌固定している。この状態において、筒状部材50は、接続部48を覆う状態となっており、接続部48に対し継手部材20が接続できない状態である。また、筒状部材50は、固定部材57に覆われた状態で、外部から保護された状態となっている。図6b、図7bに示す装着状態へ移行する状態において、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図2で矢印Xの方向へ向けて、継手部材20が、筒状部材50に挿入されるに伴って、継手部材20の外径とテーパー突出部53の幅との関係から、継手部材20がテーパー突出部53に当接して、テーパー突出部53が拡径する。図6c、図7cに示す装着状態へ移行する状態において、テーパー突出部53が継手部材20の当接により拡径に伴い、係合部60と被係合部59との係合が解除される。当該係合解除に伴い、固定部材57の筒状部材50への外嵌固定が解除され、固定部材57は、プラグ40の軸心P方向図6、7で矢印Xに沿う方向で移動自在となって、筒状部材50から取り外し可能となる。この段階で、固定部材57は、使用者により取り外される。図6d、図7dに示す装着状態へ移行する状態において、筒状部材50は、固定部材57による外嵌固定が解除されるに伴って、複数の分割部材70に分割され、プラグ40の接続部48への装着状態が解除される。結果、プラグ40の接続部48に対し継手部材20が接続可能な状態となり、図6e、図7eに示すように、接続部48へ継手部材20が適切に接続される正常接続状態となる。プラグからの継手部材の分離動作プラグ40からの継手部材20の分離動作は、上述した従来技術と変るところがないので、その詳細な説明は割愛する。プラグへのホースの直接接続動作図8aに示す装着状態に移行する前の状態において、筒状部材50はプラグ40の接続部48に装着されており、固定部材57が筒状部材50を外囲すると共に外嵌固定している。この状態において、筒状部材50は、接続部48を覆う状態となっており、接続部48に対しホース10が接続できない状態である。図8bに示す装着状態へ移行する状態において、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図2で矢印Xの方向へ向けて、ホース10が、筒状部材50のテーパー突出部53に挿入される場合、ホース10の外径とテーパー突出部53の幅との関係から、ホース10がテーパー突出部53に当接することはない。結果、筒状部材50は、接続部48への装着状態を維持することとなり、ホース10が接続部48に接続される誤接続状態となることを防ぐことができる。第3実施形態第2実施形態の誤接続防止装置100の変形例である第3実施形態を、図9に基づいて説明する。筒状部材50は、ガス機器図示せずの出荷時において、そのプラグに装着されるものであり、ガス機器の使用開始時において、継手部材による正常接続が行われる場合には、その装着が解除され、ホースによる誤接続が行われる場合には、その装着が維持されるものである。本発明では、ガス機器の使用開始時において、この点を使用者に知らしめるべく、以下のように構成することもできる。図9に示すように、複数の分割部材70の夫々は、筒状部材50を形成している状態において、そのプラグ基端側図9で矢印Xの先端側に、第1鍔部90を有し、当該第1鍔部90には開口部91が設けられている。製造業者は、当該開口部91に、連結紐等を介して、継手部材迅速継ぎ手付き強化型ガスホースを接続して下さい等の所定の注意書きがされた札を取り付ける。これにより、使用者に対し当該札の注意書きを読ませて、プラグに対する継手部材の正常接続を促すことができる。先に説明した第2実施形態では、図6、7に示すように、筒状部材50を外嵌固定する固定部材57は、筒状部材50のプラグ40への装着が解除された場合に、筒状部材50から取り外し可能に構成されている。当該固定部材57は、筒状部材50から取り外された後、使用者により、プラグ先端側図6,7で、矢印Xの基端側に引き抜かれる。この第3実施形態では、当該使用者による固定部材57の引き抜きを容易にすべく、固定部材57のプラグ先端側図9で、矢印Xの基端側に、第2鍔部92を設けている。これにより、使用者は、固定部材57の外径部位を保持しながら第2鍔部92をプラグ先端側に引く状態で、筒状部材50から固定部材57を適切に引き抜くことができる。第2実施形態では、図5、7に示すように、筒状部材50のプラグ基端側からプラグ先端側の方向図5、7で矢印Xと逆の方向へ向けて延びる複数の延設体58を設け、そのプラグ先端側図5、7で矢印Xの基端側がテーパー突出部53として機能するように構成した。そして、当該複数の延設体58のプラグ基端側図6、7で矢印Xの先端側の部位が、プラグ40の接続部48の外径部位を覆う筒部71の外周部位に対して一体的に設けられている例を示した。しかしながら、図9bに示すように、複数の延設体58と筒部71の外周部位との間で、プラグ先端側図9で矢印Xの基端側の部位には、所定の隙間93を設けておいても構わない。これにより、複数の延設体58の動きの制限を緩和することができる。第4実施形態第4実施形態は、図11~14に示すように、第2実施形態及び第3実施形態の変形例であり、その特徴は、固定部材57に継手部材20を捕捉する捕捉部材80を備えて、使用者の使い勝手を向上していると共に、筒状部材50に突起部81を備えて、ホース10のプラグ40に対する誤接続状態をより適切に防止する点にある。そこで、以下では、捕捉部材80及び突起部81について、重点的に説明することとする。尚、本実施形態においても、これまで説明してきた構成と同様の構成については、同様の符号を付すこととし、その説明を割愛することがある。尚、図12において、図12abdeは、平面図を示しており、図12cは、側面図を示している。捕捉部材図11、12cに示すように、固定部材57が筒状部材50を外嵌固定している外嵌固定状態で、継手部材20が筒状部材50にプラグ先端側からプラグ基端側の方向図11、12cで、矢印Xの矢示方向へ挿入されたときに、継手部材20の径方向外側の外径部位20aを捕捉する捕捉部材80が、固定部材57に設けられている。当該捕捉部材80は、固定部材57の径方向外側の外径部位57aを、径方向外側から内側へ貫通する状態で、固定部材57の外径部位57aの外周に沿う方向に等間隔で複数本実施形態では2つ設けられている。当該捕捉部材80の構成につき、継手部材20との関係で、説明を加える。捕捉部材80は、図11b、図12cに示すように、筒状部材50に継手部材20が挿入された状態において、継手部材20の軸径方向外側から外径部位20aへ向けて延設されている。そして、当該捕捉部材80は、継手部材20の外径部位20aを捕捉する捕捉時には、図12cに示すように、継手部材20の軸径方向で外径側へ縮むように構成されている。そして、最小外径の継手部材20においても、捕捉力を得ることができるだけの縮みが起こる寸法関係とされていることで、捕捉部材80は、外径の異なる継手部材20を、それらの外径に合わて縮むことで、捕捉することができる。以上の如く捕捉部材80を構成することで、図11cd、図12cdに示すように、筒状部材50に継手部材20が挿入され、固定部材57による筒状部材50の外嵌固定状態が解除されている状態で、固定部材57が、プラグ40の軸心方向図11、12で、矢印Xに沿う方向において、移動自在となっているときに、捕捉部材80が継手部材20の外径部位20aを捕捉する。これにより、使用者が、継手部材20を引き抜いたときに、固定部材57が継手部材20と共に引き抜かれることとなり、固定部材57を、継手部材20の挿入引き抜き操作だけで、取り外し可能である。これにより、使用者の使い勝手を向上できる。突起部図14に示すように、筒状部材50のプラグ先端側図14で、矢印Xの基端側には、プラグ基端側からプラグ先端側へ向けて、プラグ40の軸心Pを中心として延びる突起部81が設けられている。当該突起部81は、プラグ40の軸径方向における幅L4が、ホース10の内径L5よりも小さく構成されている。当該突起部81は、筒状部材50にホース10が挿入された場合、ホース10の内側に侵入して、プラグ40の軸径方向において、ホース10の移動を抑制する。これにより、ホース10が、テーパー突出部53に当接することを防止する。結果、誤接続防止装置100のプラグ40への装着状態が良好に維持される。尚、本願にあっては、筒状部材50は複数の分割部材70から構成されている。図10abに示すように、複数の分割部材70に設けられた突起部81の一部を構成する部位の夫々が、複数の分割部材70が筒状部材50を形成するときに、突起部81を形成するように構成されている。次に、図13、15に基づいて、プラグ40の軸心方向図10、13において、矢印Xに沿う方向において、突起部81の長さにつき、継手部材20に備えられた作動部材33との関係で、説明を加える。継手部材20には、図15abで示すように、継手部材20の先端側端部20bから継手部材20の基端側図15で、矢印Xの矢示方向と反対の方向へ引退した位置である引退位置図15bに示す位置と、引退位置より継手部材20の先端側端部20bに近い位置である近接位置図15aに示す位置との間で、移動自在な作動部材33が設けられている。そして、突起部81は、図13に示すように、プラグ40の軸心方向における長さL6が、継手部材20の先端側端部20bから近接位置における作動部材33までの距離L7よりも短く構成されている。これにより、継手部材20が筒状部材50に挿入された場合、突起部81が、作動部材33に当接することを防止でき、作動部材33の損傷等を防ぐことができる。開口部当該第4実施形態にあっては、図10に示すように、固定部材57の軸径方向外側の外径部位57aに、開口部57bが設けられている。使用者は、当該開口部57bを介して、固定部材57の外部から内部の状態を覗き見ることができるようになっている。プラグへの継手部材の接続動作次に、第4実施形態に係る誤接続防止装置100をプラグ40の接続部48に装着した状態において、プラグ40への継手部材20の接続動作について説明する。図11a、図12aに示す装着状態に移行する前の状態において、筒状部材50はプラグ40の接続部48図12aに図示に装着されており、固定部材57が筒状部材50を外囲すると共に外嵌固定している。この状態において、筒状部材50は、接続部48を覆う状態となっており、接続部48に対し継手部材20が接続できない状態である。また、筒状部材50は、固定部材57に覆われた状態で、外部から保護された状態となっている。図11b、図12bに示す装着状態へ移行する状態において、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図2で矢印Xの方向へ向けて、継手部材20が、筒状部材50に挿入されるに伴って、継手部材20の外径とテーパー突出部53の幅との関係から、継手部材20がテーパー突出部53に当接して、テーパー突出部53が拡径する。このとき、筒状部材50の突起部81は、図13に示すように、継手部材20の作動部材33に当接しない状態となっている。図11c、図12cに示す継手部材20の引き抜き状態において、固定部材57の筒状部材50への外嵌固定が解除され、固定部材57は、プラグ40の軸心P方向図11、12で矢印Xに沿う方向で移動自在となる。このとき、固定部材57の捕捉部材80が、継手部材20の外径部位20aを捕捉するので、使用者が、継手部材20を引き抜くことにより、固定部材57が継手部材20と共に引き抜かれることとなる。これにより、当該固定部材57が取り外せることを、使用者に視覚的に知らしめることができる。この後、固定部材57は、使用者により継手部材20から取り外される。図11d、図12dに示す装着状態へ移行する状態において、筒状部材50は、固定部材57による外嵌固定が解除されるに伴って、複数の分割部材70に分割され、プラグ40の接続部48への装着状態が解除される。結果、プラグ40の接続部48に対し継手部材20が接続可能な状態となり、図11e、図12eに示すように、接続部48へ継手部材20が適切に接続される正常接続状態となる。プラグからの継手部材の分離動作プラグ40からの継手部材20の分離動作は、上述した従来技術と変るところがないので、その詳細な説明は割愛する。プラグへのホースの直接接続動作図14aに示す装着状態に移行する前の状態において、筒状部材50はプラグ40の接続部48に装着されており、固定部材57が筒状部材50を外囲すると共に外嵌固定している。この状態において、筒状部材50は、接続部48を覆う状態となっており、接続部48に対しホース10が接続できない状態である。図14bに示す装着状態へ移行する状態において、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図14で矢印Xの方向へ向けて、ホース10が、筒状部材50のテーパー突出部53に挿入される場合、ホース10の外径とテーパー突出部53の幅との関係から、ホース10がテーパー突出部53に当接することはない。さらに、ホース10の内側には、筒状部材50に設けられた突起部81が挿入され、ホース10のプラグ40の軸径方向での移動が抑制される。これにより、ホース10が、テーパー突出部53に当接することを、より一層良好に防止できる。結果、筒状部材50は、接続部48への装着状態を維持することとなり、ホース10が接続部48に接続される誤接続状態となることを防ぐことができる。別実施形態1上記実施形態例えば、図2等において、テーパー突出部53は、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図2で矢印Xの方向へ向けて、一定の割合で、徐々に幅狭になる例を示したが、別に一定の割合で幅狭にする必要はない。例えば、幅狭になる割合は、プラグ先端側からプラグ基端側の方向図2で矢印Xの方向へ向けて、徐々に大きくしてもよい。2上記実施形態において、筒状部材50は、2つの分割部材70により形成される例を示したが、2つ以上の分割部材70により形成することもできる。"