"複数の有機環状化合物で被覆されたπ共役構造を有する導電性被覆共役ポリマーであって、前記π共役構造がフェニレンエチニレンユニットであり、下記構造式1及び構造式2を構造単位として、又は下記構造式1及び/又は構造式2及びメタジエチニレンフェニレン鎖を構造単位として有することを特徴とする導電性被覆共役ポリマー。導電性被覆共役ポリマーが下記構造式3又は構造式4で示されることを特徴とする請求項1に記載の導電性被覆共役ポリマー。上記式中、nは2から20の整数であり、より好ましくは3から12の整数である。上記式中、nは2から20の整数であり、より好ましくは3から12の整数である。前記有機環状化合物が、シクロデキストリン誘導体であり、前記シクロデキストリン誘導体の1つの-CH2OHが-CH2O-の形で鎖状構造中のフェニレン基と結合していることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の導電性被覆共役ポリマー。前記シクロデキストリン誘導体が、下記化学式5で表されるα-シクロデキストリン誘導体Rは、H又はアルキル基であることを特徴とする請求項3に記載の導電性被覆共役ポリマー。前記構造式1と前記構造式2を有するモノマーを共重合すること、又は、前記構造式1若しくは前記構造式2を有するモノマーとm-ジハライドベンゼン若しくはm-ジエチニルベンゼンを共重合すること、を特徴とする請求項1に記載の導電性被覆共役ポリマーの製造方法。本発明は、このような実情に鑑み、より電荷移動度の大きな導電性被覆共役ポリマーを提供することを目的とする。すなわち、従来の導電性ポリマーよりは、ワンオーダー高い電荷移動度を有する導電性被覆共役ポリマーを提供することを目的とする。上記課題を解決するために検討を行った結果、従来、イオン性官能基を有さないフェニレンエチニレンユニットが直鎖状でπ共役構造とることが、電荷移動度を高めると考えられていたのに対して、鎖状構造にメタ結合を導入することにより、これまでになかった電荷移動度を有する導電性被覆共役ポリマーを見出し、以下に示す発明を完成するに至った。1複数の有機環状化合物で被覆されたπ共役構造を有する導電性被覆共役ポリマーであって、前記π共役構造がフェニレンエチニレンユニットであり、下記構造式1及び構造式2を構造単位として、又は下記構造式1及び/又は構造式2及びメタジエチニレンフェニレン鎖を構造単位として有することを特徴とする導電性被覆共役ポリマー。2導電性被覆共役ポリマーが下記構造式3又は構造式4で示されることを特徴とする前記1に記載の導電性被覆共役ポリマー。上記式中、nは2から20の整数であり、より好ましくは3から12の整数である。上記式中、nは2から20の整数であり、より好ましくは3から12の整数である。3前記有機環状化合物が、シクロデキストリン誘導体であり、前記シクロデキストリン誘導体の1つの-CH2OHが-CH2O-の形で鎖状構造中のフェニレン基と結合していることを特徴とする前記1又は2に記載の導電性被覆共役ポリマー。4前記シクロデキストリン誘導体が、下記化学式5で表されるα-シクロデキストリン誘導体Rは、H又はアルキル基であることを特徴とする前記3に記載の導電性被覆共役ポリマー。5前記構造式1と前記構造式2を有するモノマーを共重合すること、又は、前記構造式1若しくは前記構造式2を有するモノマーとm-ジハライドベンゼン若しくはm-ジエチニルベンゼンを共重合すること、を特徴とする前記1に記載の導電性被覆共役ポリマーの製造方法。本発明の導電性被覆共役ポリマーは、フェニレン鎖の一部がメタ位による架橋構造を導入する事により、メタ架橋部に挟まれた部分のフェニレンエチレンユニットのエネルギーレベルのズレが少なくなり、各ユニット間でのポッピングによるエネルギーロスが少なくなり、高い電荷移動度の確保が可能となり、結果として高い導電性を確保することが可能になった。そのことにより、本発明の導電性被覆共役ポリマーは、従来より知られている導電性ポリロタキサンに比べ大きな電荷移動度による優れた導電性を有しており、分子素子を構成する有機半導体への適用が可能である。また、本発明の導電性被覆共役ポリマーの製造方法は、重合反応に有機溶媒を用いたとしても、非包接体の状態に戻ることなく重合反応を行うことができ、重合反応を進行させやすく、重合度の制御が容易になる等水溶液中ではなかった効果がある。本発明の導電性被覆共役ポリマーは、複数の有機環状化合物で被覆されたπ共役構造を有する導電性被覆共役ポリマーであって、前記π共役構造がフェニレンエチニレンユニットであり、擬ロタキサン構造を有する自己包接錯体2分子をベンゼン環を介して結合した前記構造式1及び構造式2を構造単位として、又は前記構造式1及び/又は構造式2及びメタジエチニレンフェニレン鎖を構造単位として有している。前記構造式1~4に示す有機環状化合物は、有機溶媒に可溶でπ共役分子と溶媒水溶液中例えば、メタノール水溶液で親水疎水相互作用により分子内自己包接するものであれば特にこだわらないが、通常は、シクロデキストリン誘導体、環状ポリエーテル誘導体、環状ポリシロキサン誘導体等から選ばれ、鎖状構造中のフェニレン基とエーテル結合により結合されている。前記の有機環状化合物の中でも、αシクロデキストリン誘導体は、π電子共役構造を持たず、有機環状化合物として好ましく、更に、完全メチル化αシクロデキストリンPMα-CDがより好ましい。シクロデキストリン誘導体が、有機環状化合物である場合には、シクロデキストリンの1つの-CH2OHが-CH2O-の形で鎖状構造中のフェニレン基と結合している。前記構造式1及び構造式2を構造単位とする本発明の導電性被覆共役ポリマーは、構造式1及び構造式2の構造単位を1以上のエチニレン鎖でもって結合した導電性被覆共役ポリマーとして得ることができる。構造式1及び構造式2の構造単位の比率及び前記エチニレン鎖の数を制御することにより各種の前記構造式1及び構造式2を構造単位とする本発明の導電性被覆共役ポリマーの生成が可能である。構造式1を有するモノマー及び構造式2を有するモノマーを1:1で重合させた導電性被覆共役ポリマーとしては、下記構造式6に示すものがあげられる。前記構造式1及び/又は構造式2及びメタジエチニレンフェニレン鎖を構造単位とする本発明の導電性被覆共役ポリマーは、構造式1及び/又は構造式2の構造単位をメタジエチニレンフェニレン鎖でもって結合したメタジエチニレンフェニレン鎖を含む導電性被覆共役ポリマーとして得ることができる。前記メタジエチニレンフェニレン鎖を含む導電性被覆共役ポリマーは、a構造式1を有するモノマーをメタジエチニレンフェニレン鎖でもって重合させたもの、b構造式2を有するモノマーをメタジエチニレンフェニレン鎖でもって重合させたもの、c構造式1を有するモノマー及び構造式2を有するモノマーをメタジエチニレンフェニレン鎖でもって重合させたものに大別することができる。前記a~cの導電性被覆共役ポリマーは、構造式1及び/又は構造式2の構造単位の比率及びメタジエチニレンフェニレン鎖の数を制御することにより各種の導電性被覆共役ポリマーの生成が可能である。構造式1を有するモノマーとメタジエチニレンフェニレン鎖が1:1になるように重合させた導電性被覆共役ポリマーとしては、下記構造式3に示すものがあげられる。構造式1を有するモノマーのモル比がメタジエチニレンフェニレン鎖に対してmmは2以上の整数になるように重合させた導電性被覆共役ポリマーとしては、下記構造式3’に示すものがあげられる。また、構造式2を有するモノマーとメタジエチニレンフェニレン鎖が1:1になるように重合させた導電性被覆共役ポリマーとしては、下記構造式4に示すものがあげられる。次に、本発明の導電性被覆共役ポリマーの製造方法について説明する。本発明の導電性被覆共役ポリマーは、前記構造式1と前記構造式2を有するモノマーを共重合すること、又は、前記構造式1若しくは前記構造式2を有するモノマーとm-ジハライドベンゼン若しくはm-ジエチニルベンゼンを共重合することにより製造することができる。本発明の導電性被覆共役ポリマーの製造方法は、前記構造式1と前記構造式2を有するモノマーを使用して重合反応させることを特徴としている。前記構造式1と前記構造式2を有するモノマーは、擬ロタキサン構造を有する自己包接錯体2分子をベンゼン環を介して結合させているため包接構造を維持することができる特徴を有する被覆型π共役モノマーである。そのため、重合反応に有機溶媒を用いたとしても、非包接体の状態に戻ることなく重合反応を行うことができるという効果を発揮することができる。また、有機溶媒中で反応させることにより、重合反応を進行させやすく、重合度の制御が容易になる等水溶液中ではなかった効果もある。その他の利点があれば追加してください。まず、構造式1及び構造式2を構造単位とする本発明の導電性被覆共役ポリマーは、両端がエチニル基である構造式1又は構造式2を有するモノマーを両端がハロゲン基である構造式1又は構造式2を有するモノマーを共重合することによって、又は、一端がエチニル基で他端がハロゲン基をある構造式1及び構造式2を有するモノマーを共重合することによって製造することができる。上記の場合、構造式1を有するモノマーと構造式2を有するモノマーのモル比を制御することで、鎖状部分の直線性に変化をもたせた各種の導電性被覆共役ポリマーを製造することが可能である。次に、構造式1及び/又は構造式2及びメタジエチニレンフェニレン鎖を構造単位とする本発明の導電性被覆共役ポリマーは、両端がエチニル基である構造式1及び/又は構造式2を有するモノマーとm-ジハライドベンゼンを共重合することによって、又は、両端がハロゲン基である構造式1及び/又は構造式2を有するモノマーとm-ジエチニルベンゼンを両端がハロゲン基である構造式1又は構造式2を有するモノマーを共重合することによって、製造することができる。構造式1又は構造式2を有するモノマーは、既知の擬ロタキサン前駆物質下記化合物7に1,4-ジヨードベンゼン又は1,3-ジヨードベンゼンを反応させることによって、製造することができる。詳しくは、擬ロタキサン前駆物質前記化合物7をメタノール-水混合溶媒中で、分子内自己包接させ、自己包接錯体2分子と1,4-ジヨードベンゼン又は1,3-ジヨードベンゼンとのクロスカップリング反応により製造することができる。製造された構造式1又は構造式2を有するモノマーは、両端がアセトアミド基として残るが、このアセトアミド基を、ハロゲン基好ましくは、ヨード基又はエチニル基に置換することによって、本発明の原料となる構造式1又は構造式2を有するモノマーとすることができる。以下、本発明の実施形態を実施例により具体的に説明する。構造式1又は構造式2を有するモノマーの前駆物資の合成図1に実施例で用いたモノマー前駆物質の合成方法を示す。アルゴン置換した50ml二口ナスフラスコに、5-Acetoamide-2-iodophenol1.67mmol,PMα-CD1.52mmol,K2CO315.2mmolを加え、脱水DMF10mlに溶解させ、100°Cで16時間撹拌した。その後、炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出をし、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率98でヨウ素化PMα-CD誘導体を得た。続いて、アルゴン置換した50ml二口ナスフラスコに、前述のヨウ素化PMα-CD誘導体0.67mmolを加え、ジイソプロピルアミン5mlに溶解させた。ジエチニルベンゼン誘導体0.74mmolPdPPh340.00268mmolCuI0.0134mmolを加え、45°Cで16時間撹拌した。溶媒を留去した後、酢酸エチルで抽出をし、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、収率94で[4-エチニルフェニルエチニル]トリメチルシリル化PMα-CD誘導体を得た。続いて、50mlナスフラスコに4-エチニルフェニルエチニル]トリメチルシリル化PMα-CD誘導体0.448mmolを加え、メタノール20mlに溶解させた。1M-K2CO32.5ml2.24mmolを加え、室温で2時間撹拌した。溶媒を留去した後、酢酸エチルで抽出をし、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率95でモノマー前駆物質であるエチニルトラン結合PMα-CD誘導体7’を得た。7’は、構造式7の有機環状化合物がPMα-CDである物質。構造式1を有するモノマーの合成図2に実施例で用いた構造式1を有するモノマーの合成方法を示した。100mlナスフラスコ中で、モノマー前駆物質であるエチニルトラン結合PMα-CD誘導体7’0.85mmolとメタノール/水=30ml:30mlを混合した。60°Cで1時間反応後室温まで冷却した。系内をアルゴン置換し、1,4-ヨードベンゼン0.425mmol,PdOAc20.18mmol,TXPTS0.085mmol,CuI0.0043mmol,炭酸ナトリウム6.8mmol,トリエチルアミン3mlを加えた。室温で48時間撹拌した。酢酸エチルを加えて希釈し、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率82で末端にアセトアミド基を有する被覆モノマー1’を得た。1’は、構造式1の有機環状化合物がPMα-CDで、両末端にアセトアミド基が置換した物質。MALDITOFMSmz30331HNMRδH82576174573672151049648728322213CNMRδc16858516245314074413964313351113118312321212284811389111254011156310065199913983239341890591836078078183783811677170970233621485932157606AnalCalcdforC148H212N2O622H2OC5833H714N092O3360FoundC5701H718N087O3380構造式2を有するモノマーの合成図3に実施例で用いた構造式2を有するモノマーの合成方法を示した。50mlナスフラスコ中で、モノマー前駆物質であるエチニルトラン結合PMα-CD誘導体7’0.48mmolとメタノール/水=15ml:15mlを混合した。65°Cで1時間反応後室温まで冷却した。系内をアルゴン置換し、1,3-ヨードベンゼン0.24mmol,PdOAc20.24mmol,TXPTS0.096mmol,CuI0.0024mmol,炭酸ナトリウム3.84mmol,トリエチルアミン3mlを加えた。室温で24時間撹拌した。酢酸エチルを加えて希釈し、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率82で末端にアセトアミド基を有する被覆モノマー2’を得た。2’は、構造式2の有機環状化合物がPMα-CDで、両末端にアセトアミド基が置換した物質。MALDITOFMSmz30331HNMRδH80576276174573550149648728322213CNMRδc1625813977133761313112346122851139011254111561018898229341890238397809172576987620259455748AnalCalcdforC148H212N2O622H2OC5833H714N092O3360FoundC5805H702N098O3321実施例1図4に実施例1で用いた構造式3を有するメタ架橋被覆ポリマーの合成方法を示した。1Lナスフラスコに、テトラヒドロフラン100mlと1M-HCl水溶液500mlを入れ、被覆モノマー1’0.332mmolを加えた。系内を窒素置換し、40°Cで24時間撹拌した。酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウムおよび飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率70で末端のアセトアミド基が加水分解されたアミン誘導体を得た。MALDITOFMS29491HNMRδH80176074472264451049648728513CNMRδc1633671605601487951483931341941320771311581243841232061229761227751098701079831075231053671026181007219800083783811677209570083617675901857351AnalCalcdforC144H208N2O602H2OC5837H721N095O3348FoundC5801H718N087O338250mlナスフラスコに、前述の両末端アミン誘導体0.102mmolと20硫酸20mlを入れ、0~5°Cに冷却した。この溶液を、NaNO20.306mmolを水0.5mlに溶解して0~5°Cに冷却した中に滴下した。反応液を0~5°Cで1時間撹拌した後、KI1.00mmol溶液中に加え、室温で1時間撹拌した。酢酸エチルを加えて希釈し、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率60で両末端ヨウ化誘導体を得た。MALDITOFMS31721HNMRδH80776275475074472450949648229013CNMRδc1633671320771311581243841232061229761007219800083783811677209570083617675901857351AnalCalcdforC144H204I2O60H2OC5461H656I801O3082FoundC5398H702O3194次に、30mlのナスフラスコに、両末端ヨウ化誘導体9.53μmolと1,3-ジエチルベンゼン9.53μmol,PdPPh341.91μmolを入れ、ピペリジンに溶解した。室温で24時間撹拌した後、酢酸エチルを加えて希釈し、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。分取用薄相クロマトグラフィーにより精製をし、メタ架橋被覆ポリマー3’’を得た。3’’は、構造式3の有機環状化合物がPMα-CDであるポリマー。1HNMRδH818802774758757738518493490280実施例2図5に実施例2で用いた構造式4を有するメタ-メタ架橋被覆ポリマーの合成方法を示した。500mlナスフラスコに、テトラヒドロフラン40mlと1M-HCl水溶液200mlを入れ、被覆モノマー2’0.10mmolを加えた。系内を窒素置換し、40°Cで24時間撹拌した。酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウムおよび飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率68で末端のアセトアミド基が加水分解されたアミン誘導体を得た。MALDITOFMS29491HNMRδH79575375173871463750449048627813CNMRδc163892154331397413937137781368013410128951283411547113631110510663105411036997199535937389718640780675496788669064696261AnalCalcdforC144H208N2O603H2OC5801H724N094O3381FoundC5811H702N094O338820mlナスフラスコに、前述の両末端アミン誘導体0.0684mmolと20硫酸10mlを入れ、0~5°Cに冷却した。この溶液を、NaNO20.202mmolを水0.5mlに溶解して0~5°Cに冷却した中に滴下した。反応液を0~5°Cで1時間撹拌した後、KI0.682mmol溶液中に加え、室温で1時間撹拌した。酢酸エチルを加えて希釈し、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率71で両末端ヨウ化誘導体を得た。MALDITOFMS31721HNMRδH80676276175473550949548128913CNMRδc15951132071311512438123201229710053993820181037217156206605559085786AnalCalcdforC144H208I2O603H2OC5400H661I792O3147FoundC5359H745O3099次に、アルゴン置換した20mlのナスフラスコに、両末端ヨウ化誘導体0.048mmolを入れ、ジイソプロピルアミン1mlテトラヒドロフラン5mlを加えた。Trimethylsilylacetylene0.144mmol,PdPPh32Cl0.0051mmol,CuI0.0010mmolを入れ、室温で5時間撹拌した。反応液はセライトろ過し、濃縮した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製をし、収率66で両末端TMS誘導体を得た。MALDITOFMS3111次に、20mlのナスフラスコに、両末端TMS誘導体0.032mmolを入れ、テトラヒドロフラン5mlを加えた。TBAFテトラヒドロフラン溶液を添加し、室温で30分撹拌した。反応液にメタノール5mlを加え、溶媒を留去した。分取用薄層クロマトグラフィーにより精製をし、収率62でトリメチルシリル基が脱保護された、両末端エチニル誘導体メタ架橋被覆型π共役モノマーを得た。MALDITOFMS29671HNMRδH80576376174873550149648028713CNMRδc167031394213869134081324013098129451287112767122941061910619103531007095759480937289318522778075736735630056201AnalCalcdforC148H206O60H2OC5999H708O3294FoundC6017H730O3332次に、20mlのナスフラスコに、両末端エチニル誘導体0.012mmolと1,3-ジヨードベンゼン0.012mmol,Pd2dba30.0024mmol,PPh30.0048mmol,CuI0.6μmolを入れ、テトラヒドロフラン2.5mlに溶解した。トリエチルアミン0.5mlを添加し、アルゴン雰囲気下、室温で24時間撹拌した後、酢酸エチルを加えて希釈し、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。分取用薄層クロマトグラフィーにより精製をし、メタ-メタ架橋被覆ポリマー4’を得た。4’は、構造式4の有機環状化合物がPMα-CDであるポリマー。1HNMRδHδH805763761755744730501496480287比較例1図6に比較例1で用いた被覆ポリマー8の合成方法を示した。両末端ヨウ化誘導体の合成までは、実施例1に同じ。引き続き、20mlのナスフラスコに、両末端ヨウ化誘導体6.67μmolと1,4-ジエチニルベンゼン6.67μmol,PdPPh341.33μmolを入れ、ピペリジン2mlに溶解した。室温で24時間撹拌した後、酢酸エチルを加えて希釈し、飽和食塩水で洗浄、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、溶媒を留去した。分取用薄相クロマトグラフィーにより精製をし、被覆ポリマー8を得た。1HNMRδH813788768723516483470281TRMCTAS法による分子内電荷移動度測定メタ架橋被覆ポリマーに関してTRMC-TAS法により固体状態での分子内電荷移動度の測定を行った。TRMC-TAS法は、文献:Proceedingsofthe1stAnnualMeetingofParticleAcceleratorMeetinginJapanAugust4-6,2004,FunabashiJapanに発表されている手法で、電極作製することなくバルク体、液体中の電荷移動度を測定できる。TRMC-TAS測定から求められる伝導度と電荷分離効率φの値を用いて分子内電荷移動度の値を求めた。その結果、メタ架橋することによりパラ架橋被覆ポリマー8の移動度の値0.7cm2Vsより飛躍的に向上し、メタ架橋被覆ポリマー3’’が3.0cm2Vs、メタ-メタ架橋被覆ポリマー4’2.1cm2Vsとなった。これは、現在報告されている共役ポリマー類の分子内電荷移動度としては最も高い値である。TMRC測定:時間分解誘電吸収測定Time-ResolvedMicrowaveConductivity。電極作製することなくバルク固体、液体中で伝導度を測定可能。TAS:光過渡吸収分光TransientAbsorptionSpektroscopy。活性種の電子準位を調べる方法。"