"構造物の振動数を測定する振動数検出器であって、該構造物に設置される筐体と、該筐体内部に長さ方向の一方の端部が片持ち支持されるとともに、長さ方向の両端部間の一部分に設けられ、他の部分よりも断面積が小さい小断面部を有するバネ部材、及び該バネ部材の長さ方向の他方の端部にそれぞれ連結された錘を有する複数の振動体と、を備え、前記複数の振動体は、前記バネ部材がそれぞれ前記錘とともに振動して前記小断面部に所定値以上の応力が生じたときに前記小断面部で破断されるように構成されているとともに、前記バネ部材の長さ方向の寸法および長さ方向に直交する幅方向の寸法が互いに異なり、それぞれ固有振動数が異なるように構成されていることを特徴とする振動数検出器。前記筐体内部の温度が設置時の温度を含む第1温度範囲に含まれるとき、または前記筐体内外の圧力差が設置時の圧力差を含む第1圧力差範囲に含まれるときに、前記錘の変位を拘束し、前記筐体内部の温度が振動数測定時の温度を含む第2温度範囲に含まれるとき、または前記筐体内外の圧力差が振動数測定時の圧力差を含む第2圧力差範囲に含まれるときに、前記錘の変位を許容する錘拘束機構を備えることを特徴とする請求項1に記載の振動数検出器。前記錘拘束機構は、前記筐体に支持されるとともに形状記憶合金で形成された挟持部材を備え、該挟持部材は、前記筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれるときに、前記錘を挟持する形状となり、前記筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれるときに、前記錘から離間する形状となることを特徴とする請求項2に記載の振動数検出器。前記錘拘束機構は、前記筐体に充填されたワックス材を備え、該ワックス材は、前記筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれるときに固体であり、前記筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれるときに液体であることを特徴とする請求項2に記載の振動数検出器。前記錘拘束機構は、前記錘に設けられた被係合部と、前記筐体にバイメタルを介して支持され前記被係合部に係合可能な係合部とを備え、前記バイメタルは、前記筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれるときに、前記係合部を前記被係合部に係合する位置に支持し、前記筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれるときに、前記係合部を前記被係合部から離間した位置に支持することを特徴とする請求項2に記載の振動数検出器。前記錘拘束機構は、前記錘に設けられた第1磁石部材と、前記筐体に支持され前記第1磁石部材と互いに吸着可能であるとともに該第1磁石部材と離間する方向に付勢力が作用している第2磁石部材とを備え、前記第1磁石部材および第2磁石部材は、前記筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれるときに、互いに吸着し、前記筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれるときに、少なくとも一方の磁力が低減し前記付勢力によって互いに離間することを特徴とする請求項2に記載の振動数検出器。前記錘拘束機構は、前記筐体を構成する壁体のうち前記錘と対向する壁体で他の壁体よりも剛性が低い第1壁体と、該第1壁体に支持され該第1壁体側から前記錘側に向かって幅が縮小する逆テーパ部と、前記錘の側面に形成され前記錘側から前記第1壁体側に向かって幅が拡大し前記逆テーパ部に嵌合可能なテーパ部とを備え、前記第1壁体は、前記筐体内外の圧力差が第1圧力差範囲に含まれるときに、逆テーパ部を前記テーパ部と嵌合する位置に支持し、前記筐体内外の圧力差が第2圧力差範囲に含まれるときに、前記筐体内部側へ変位して逆テーパ部を前記テーパ部の幅が小さくなる側に移動させることを特徴とする請求項2に記載の振動数検出器。前記錘拘束機構は、前記筐体を構成する壁体のうち前記錘と対向する第2壁体に支持され該第2壁体側から前記錘側に向かって幅が縮小する逆テーパ部と、前記錘の側面に形成され前記錘側から前記第2壁体側に向かって幅が拡大する前記逆テーパ部に嵌合可能なテーパ部と、前記第2壁体に直交する第3壁体に設けられ該第3壁体の前記第2壁体に直交する方向の長さを伸縮可能な伸縮部材とを備え、前記第2壁体は、前記筐体内外の圧力差が第1圧力差範囲に含まれるときに、逆テーパ部を前記テーパ部と嵌合する位置に支持し、前記筐体内外の圧力差が第2圧力差範囲に含まれるときに、前記伸縮部材が収縮して前記筐体内部側へ変位して逆テーパ部を前記テーパ部の幅が小さくなる側に移動させることを特徴とする請求項2に記載の振動数検出器。ところで、原子炉容器内に設置される新型の構造物は、使用前にその振動数を精度よく測定し、測定された振動数を基に健全性を確認することが好ましいとされている。このため、原子炉容器内に設置される構造物に振動数を測定する装置を取り付けて振動数を測定している。しかしながら、従来の振動数を測定する装置は、付属のケーブルの引き回しが困難で、特に原子炉容器内の構造物への取り付けや撤去に労力や時間がかかるという問題がある。本発明は、上述する問題に鑑みてなされたもので、ケーブルを不要とできて振動数を精度よく測定可能な振動数検出器を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係る振動数検出器は、構造物の振動数を測定する振動数検出器であって、該構造物に設置される筐体と、該筐体内部に長さ方向の一方の端部が片持ち支持されるとともに、長さ方向の両端部間の一部分に設けられ、他の部分よりも断面積が小さい小断面部を有するバネ部材、及び該バネ部材の長さ方向の他方の端部にそれぞれ連結された錘を有する複数の振動体と、を備え、前記複数の振動体は、前記バネ部材が、それぞれ前記錘とともに振動して前記小断面部に所定値以上の応力が生じたときに前記小断面部で破断されるように構成されているとともに、前記バネ部材の長さ方向の寸法および長さ方向に直交する幅方向の寸法が互いに異なり、それぞれ固有振動数が異なるように構成されていることを特徴とする。本発明では、複数の振動体は、バネ部材が、それぞれ錘とともに振動して小断面部に所定値以上の応力が生じたときに小断面部で破断されるように構成されているとともに、前記バネ部材の長さ方向の寸法および長さ方向に直交する幅方向の寸法が互いに異なり、それぞれ固有振動数が異なるように構成されていることにより、複数の振動体のうち、その固有振動数が構造物の振動数と一致または近似するものが構造物と共振して振動するため、バネ部材の小断面部に所定値以上の応力が生じてバネ部材が破断することになる。そして、どの振動体のバネ部材が破断したかを確認することによって構造物の振動数を精度よく測定することができる。また、従来のように、ケーブルを必要としないため、振動数検出器の取り付け作業や撤去作業を簡便化することができる。また、本発明に係る振動数検出器では、前記筐体内部の温度が設置時の温度を含む第1温度範囲に含まれるとき、または前記筐体内外の圧力差が設置時の圧力差を含む第1圧力差範囲に含まれるときに、前記錘の変位を拘束し、前記筐体内部の温度が振動数測定時の温度を含む第2温度範囲に含まれるとき、または前記筐体内外の圧力差が振動数測定時の圧力差を含む第2圧力差範囲に含まれるときに、前記錘の変位を許容する錘拘束機構を備えることが好ましい。このようにすることにより、振動数検出器を搬送したり設置したりする設置時と、振動数測定時との筐体内部の温度または筐体内外の圧力差が異なる場合、設置時に錘の変位が拘束されるため、振動数測定時以外に振動体が破断することを防止することができる。そして、設置時と振動数測定時の筐体内部の温度の変化や筐体内外の圧力差の変化によって錘の変位を拘束したり許容したりすることができるため、振動体に取り付けられたストッパを作業者が外すというような手間を省略することができる。また、本発明に係る振動数検出器では、前記錘拘束機構は、前記筐体に支持されるとともに形状記憶合金で形成された挟持部材を備え、該挟持部材は、前記筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれるときに、前記錘を挟持する形状となり、前記筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれるときに、前記錘から離間する形状となる構成としてもよい。このように構成されることにより、筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれる設置時の錘の変位の拘束と、筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれる振動数測定時の錘の変位の許容とを確実に切り替えることができる。また、本発明に係る振動数検出器では、前記錘拘束機構は、前記筐体に充填されたワックス材を備え、該ワックス材は、前記筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれるときに固体であり、前記筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれるときに液体である構成としてもよい。このように構成されることにより、筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれる設置時の錘の変位の拘束と、筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれる振動数測定時の錘の変位の許容とを確実に切り替えることができる。また、本発明に係る振動数検出器では、前記錘拘束機構は、前記錘に設けられた被係合部と、前記筐体にバイメタルを介して支持され前記被係合部に係合可能な係合部とを備え、前記バイメタルは、前記筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれるときに、前記係合部を前記被係合部に係合する位置に支持し、前記筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれるときに、前記係合部を前記被係合部から離間した位置に支持する構成としてもよい。このように構成されることにより、筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれる設置時の錘の変位の拘束と、筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれる振動数測定時の錘の変位の許容とを確実に切り替えることができる。また、本発明に係る振動数検出器では、前記錘拘束機構は、前記錘に設けられた第1磁石部材と、前記筐体に支持され前記第1磁石部材と互いに吸着可能であるとともに該第1磁石部材と離間する方向に付勢力が作用している第2磁石部材とを備え、前記第1磁石部材および第2磁石部材は、前記筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれるときに、互いに吸着し、前記筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれるときに、少なくとも一方の磁力が低減し前記付勢力によって互いに離間する構成としてもよい。このように構成されることにより、筐体内部の温度が第1温度範囲に含まれる設置時の錘の変位の拘束と、筐体内部の温度が第2温度範囲に含まれる振動数測定時の錘の変位の許容とを確実に切り替えることができる。また、本発明に係る振動数検出器では、前記錘拘束機構は、前記筐体を構成する壁体のうち前記錘と対向する壁体で他の壁体よりも剛性が低い第1壁体と、該第1壁体に支持され該第1壁体側から前記錘側に向かって幅が縮小する逆テーパ部と、前記錘の側面に形成され前記錘側から前記第1壁体側に向かって幅が拡大し前記逆テーパ部に嵌合可能なテーパ部とを備え、前記第1壁体は、前記筐体内外の圧力差が第1圧力差範囲に含まれるときに、逆テーパ部を前記テーパ部と嵌合する位置に支持し、前記筐体内外の圧力差が第2圧力差範囲に含まれるときに、前記筐体内部側へ変位して逆テーパ部を前記テーパ部の幅が小さくなる側に移動させる構成としてもよい。このように構成されることにより、筐体内外の圧力差が第1圧力差範囲に含まれる設置時の錘の変位の拘束と、筐体内外の圧力差が第2圧力差範囲に含まれる振動数測定時の錘の変位の許容とを確実に切り替えることができる。また、本発明に係る振動数検出器では、前記錘拘束機構は、前記筐体を構成する壁体のうち前記錘と対向する第2壁体に支持され該第2壁体側から前記錘側に向かって幅が縮小する逆テーパ部と、前記錘の側面に形成され前記錘側から前記第2壁体側に向かって幅が拡大する前記逆テーパ部に嵌合可能なテーパ部と、前記第2壁体に直交する第3壁体に設けられ該第3壁体の前記第2壁体に直交する方向の長さを伸縮可能な伸縮部材とを備え、前記第2壁体は、前記筐体内外の圧力差が第1圧力差範囲に含まれるときに、逆テーパ部を前記テーパ部と嵌合する位置に支持し、前記筐体内外の圧力差が第2圧力差範囲に含まれるときに、前記伸縮部材が収縮して前記筐体内部側へ変位して逆テーパ部を前記テーパ部の幅が小さくなる側に移動させる構成としてもよい。このように構成されることにより、筐体内外の圧力差が第1圧力差範囲に含まれる設置時の錘の変位の拘束と、筐体内外の圧力差が第2圧力差範囲に含まれる振動数測定時の錘の変位の許容とを確実に切り替えることができる。本発明によれば、複数の振動体のうちどの振動体のバネ部材が破断したかを確認することによって構造物の振動数を精度よく測定することができるとともに、従来のように、振動数検出器にケーブルを必要としないため、振動数検出器の取り付け作業や撤去作業を簡便化することができる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態による振動数検出器について、図1乃至図4に基づいて説明する。図1乃至図3に示す第1実施形態による振動数検出器10Aは、原子炉容器内の構造物不図示の振動数を測定するためのもので、使用前の原子炉容器内の構造物に設置されて振動数を測定し、振動数を測定した後は原子炉容器内から撤去されている。第1実施形態による振動数検出器10Aは、構造物に設置される筐体1と、筐体1内部に長さ方向の一方の端部2aが片持ち支持された板バネバネ部材2および板バネ2の長さ方向の他方の端部2bに連結された錘3を有する複数の振動体4と、を備えている。筐体1は、原子炉容器内の高温高圧例えば、温度約300°C、圧力16MPaに耐えることができる材料で略直方体状に形成されている。また、本実施形態では、筐体1は内部が密閉されている。なお、筐体1は、拘束機構に圧力差を用いる場合などは内部が密閉される必要があるが、必ずしも内部が密閉されている必要はない。複数の振動体4の板バネ2は、弾性変形可能な材料で帯状に形成されていて、その面が上下方向図2および図3の矢印Zの方向に向くように設置されている。なお、板バネ2は、その面が上下方向以外を向くように設置されていてもよい。図1および図3に示すように、板バネ2は、一方の端部2aが筐体1の内面に固定された固定端となり、他方の端部2bが自由端ととなっている。これにより、板バネ2は、一方の端部2aは変位せずに他方の端部2bが変位可能に構成されている。このため、板バネ2が振動すると、一方の端部2a側にモーメントと応力が生じることになる。なお、本実施形態では板バネ2は、帯状に形成され、その面が上下方向に向くように設置されているため、主に上下方向に振動するように構成されている。また、板バネ2は、一方の端部2a近傍に、両側部2c,2c図1参照から切欠かれた切欠き部5を有する小断面部6が形成されている。また、複数の振動体4は、それぞれの板バネ2の長さ方向の寸法以下、長さ寸法Lとするおよび長さ方向に直交する幅方向の寸法以下、幅寸法bとするが互いに異なるように形成されている。複数の振動体4の錘3は、略直方体状で、それぞれ同じ質量となるように形成されていて、それぞれ連結された板バネ2とともに変位可能に構成されている。なお、錘3の形状は、略直方体状以外の形状としてもよい。そして、複数の振動体4は、板バネ2がそれぞれ錘3とともに振動して小断面部6に所定値以上の応力が生じたときに、この小断面部6で破断されるように構成されている。また、複数の振動体4は、筐体1内部に互いに水平方向に間隔をあけて配列され、隣り合う振動体4の間隔にそれぞれ隔壁7が設けられている。なお、この隔壁7は、設けられていなくてもよい。ここで、板バネ2のヤング率をE、板バネ2の長さ寸法をL、板バネ2の幅寸法をb、板バネ2の厚さ寸法をh、板バネ2の断面二次モーメントをI、錘3の質量をM、振動体4の加速度をaとすると、となる。なお、板バネ3の質量は、錘3の質量よりも十分に小さいものと仮定し、考慮しないものとする。このとき、どの振動体4においても、板バネ3の長さ寸法Lと幅寸法bとの比率を同じ値とし、板バネ2の一方の端部2aに生じる応力σが同じ値となるように設定されている。そして、複数の振動体4は、板バネ3の長さ寸法Lおよび幅寸法bがそれぞれ異なることにより、その固有振動数fがそれぞれ異なることになる。このため、板バネ3の長さ寸法Lおよび幅寸法bを任意に設定することによって、複数の振動体4の固有振動数をそれぞれ設定することができる。複数の振動体4の固有振動数の設定は、例えば、測定対象の構造物の振動数が解析によって200Hzと算出され、この解析精度が約10の場合、約180Hz~200Hzの範囲において、それぞれ異なる値となるように複数の振動体4の固有振動数をそれぞれ設定する。そして、上記のように構成された振動数検出器10Aは、測定対象の構造物に設置され構造物に振動が生じると、複数の振動体4のうち、測定対象の構造物の振動数と一致または近似する振動体4が共振して振動するため、板バネ2の一方の端部2aに所定値以上の応力が生じ、板バネ2が破断することになる。このため、振動により板バネ2が破断した振動体4の固有振動数を確認することで、構造物の振動数を推定することができる。ここで、振動体4の振動の減衰と、板バネ2が破断するときの板バネ2の一方の端部2aに生じる応力との関係について説明する。振動数検出器10Aに5つの振動体4A~4Eが設置されているものとし、振動体4A~4Eの振動数と板バネ2の一方の端部2aに生じる応力との関係を図4a、bに示す。そして、図4aでは、図4bと比べて振動体4A~4Eの振動の減衰が大きいものとしている。ここで、図4aの振動体4A~4Eの振動の減衰が大きい場合をケース1とし、図4bの振動体4A~4Eの振動の減衰が小さい場合をケース2として以下説明する。図4aに示すように、ケース1では、板バネ2が破断するときの板バネ2の一方の端部2aに生じる応力を図中の線L1の値としている。また、図4bに示すように、ケース2は、板バネ2が破断するときの板バネ2の一方の端部2aに生じる応力を図中の線L2の値としている。そして、ケース1のほうが、ケース2よりも板バネ2が破断するときの板バネ2の一方の端部2aに生じる応力を小さく設定している。これは、ケース2において板バネ2が破断するときの板バネ2の一方の端部2aに生じる応力をケース1と同様の値図中の線L3の値に設定すると、振動数のピークが小さいため、構造物の振動数によっては、いずれの振動体4A~4Eも共振しないことがあるからである。以上のことから、振動体4A~4Eの振動の減衰と板バネ2が破断するときの板バネ2の一方の端部2aに生じる応力とを設定することが好ましい。なお、振動体4A~4Eの振動の減衰を大きくするためには、板バネ2に減衰材料を設置したり、筐体1内部に液体等を供給し、液体内部において振動体4A~4Eが振動するように構成したりすることが考えられる。次に、上述した振動数検出器10Aの作用効果について図面を用いて説明する。第1実施形態による振動数検出器10Aによれば、それぞれ固有振動数の異なる複数の振動体4を備え、これらの振動体4うち破断したものを確認することにより、構造物の振動数を精度よく測定することができる。また、振動数検出器10Aは、リード線やケーブルなどを必要としないため、構造物へのリード線やケーブルなどの設置作業や、これらの撤去作業がないため、振動数の測定を簡便に行うことができる。次に、他の実施形態について、添付図面に基づいて説明するが、上述の第1実施形態と同一又は同様な部材、部分には同一の符号を用いて説明を省略し、実施形態と異なる構成について説明する。第2実施形態図5乃至図7に示すように、第2実施形態による振動数検出器10Bは、筐体1内部での錘3の変位をそれぞれ拘束可能な複数の錘拘束機構41を備えている。錘拘束機構41は、輸送するときや設置するときの設置時に、筐体1内部における錘3の変位を拘束し、振動数を測定する振動数測定時に筐体1内部における錘3の変位を許容するように構成されている。ここで、第2実施形態では、設置時の筐体1内部の温度を常温例えば5~35°Cとし、振動数測定時の筐体1内部の温度を約300°Cとしている。錘拘束機構41は、一方の端部42aが錘3と対向する筐体1の壁体1aに錘3の上方および下方に片持ち支持されるとともに、形状記憶合金で形成された一対の挟持部材42,42を備えている。そして、一対の挟持部材42,42は、筐体1内部の温度が設置時の温度を含む第1温度範囲に含まれるときに、長さ方向の2箇所で屈曲し他方の端部42b側で錘3を挟持する形状図7の実線の形状となり、筐体1内部の温度が振動数測定時の温度を含む第2温度範囲に含まれるときに、平板状となり錘3から離間する形状図7の2点鎖線の形状となるように構成されている。挟持部材42,42を形成する形状記憶合金には、例えば、変態温度が-20°C~70°CのNi-Tiニッケル-チタン合金やNi-Ti-Coニッケル-チタン-コバルト合金、変態温度が40°C~80°CのNi-Ti-Cuニッケル-チタン-銅合金などが採用され、その変態温度が例えば40°C以上となるように設定することが好ましい。第2実施形態による振動数検出器10Bによれば、第1実施形態と同様の効果を奏するとともに、振動数検出器10Dを搬送したり設置したりする設置時に錘3の変位が拘束されるため、振動数測定時以外に振動体4が破断することを防止することができる。そして、設置時と振動数測定時の筐体1内部の温度の変化によって錘3の変位を拘束したり許容したりすることができるため、振動体4に取り付けられたストッパを作業者が外すというような手間を省略することができる。また、錘拘束機構41は、形状記憶合金で形成された一対の挟持部42,42を備えていることにより、筐体1内部の温度が第1温度範囲に含まれる設置時の錘3の変位の拘束と、筐体1内部の温度が第2温度範囲に含まれる振動数測定時の錘3の変位の許容とを確実に切り替えることができる。第3実施形態図8に示すように、第3実施形態による振動数検出器10Cは、筐体1の中に充填されたワックス材料52を有する錘拘束機構51を備えている。第3実施形態では、第2実施形態と同様に設置時の筐体1内部の温度を常温例えば5~35°Cとし、振動数測定時の筐体1内部の温度を約300°Cとしている。ワックス材料52には、例えば、凝固点が約60°Cのパラフィンワックスなどが採用される。このため、ワックス材料52は、筐体1内部の温度が設置時の温度を含む第1温度範囲に含まれるときに、固体となり錘3の変位を拘束し、筐体1内部の温度が振動数測定時の温度を含む第2温度範囲に含まれるときに、液体となり錘3の変位を許容している。なお、振動数測定時において、振動体4は、液体状のワックス材料52内を振動することにより、振動体4の振動がワックス材料52によって減衰されるため、振動数を効率よく測定できるように、ワックス材料52による減衰力を考慮することが好ましい。第3実施形態による振動数検出器10Cによれば、第2実施形態と同様の効果を奏する。第4実施形態図9に示すように、第4実施形態による振動数検出器10Dは、錘3の表面に形成された突起部被係合部62と、熱膨張率の異なる金属を貼り合わせて形成された棒状のバイメタル63を介して筐体1に支持され突起部62が嵌合可能な凹部64が形成されたストッパ部材係合部65とを有する錘拘束機構61を備えている。第4実施形態では、第2実施形態と同様に設置時の筐体1内部の温度を常温例えば5~35°Cとし、振動数測定時の筐体1内部の温度を約300°Cとしている。バイメタル63には、例えばJISC2530に示される電気用バイメタル板のTM1湾曲係数14.0~20.5×10-6などが採用される。バイメタル63は、一方の端部63aが筐体1に片持ち支持され、他方の端部63bにストッパ部材65が固定されている。そして、バイメタル63は、筐体1内部の温度が設置時の温度を含む第1温度範囲に含まれるときに、直線状となってストッパ部材65をその凹部64が錘3の突起部62と嵌合する位置図9の実線の位置に支持し、筐体1内部の温度が振動数測定時の温度を含む第2温度範囲に含まれるときに、他方の端部63bが錘3から離間するように湾曲し、ストッパ部材65をその凹部64が錘3の突起部62から離間する位置図9の点線の位置に支持している。このため、錘拘束機構61は、設置時に錘3の変位を拘束し、振動数測定時に錘3の変位を許容している。第4実施形態による振動数検出器10Dによれば、第2実施形態と同様の効果を奏する。第5実施形態図10に示すように、第5実施形態による振動数検出器10Eは、錘3に設けられた第1磁石部材72と、バネ部材73を介して筐体1に支持され第1磁石部材72と吸着可能な第2磁石部材74とを有する錘拘束機構71を備えている。第5実施形態では、第2実施形態と同様に設置時の筐体1内部の温度を常温例えば5~35°Cとし、振動数測定時の筐体1内部の温度を約300°Cとしている。第1磁石部材72および第2磁石部材74には、例えば、200°Cで磁力が約半減するフェライト磁石や200°Cで磁力が約85まで低下するサマリウムコバルト磁石、サマコバ磁石などが採用される。バネ部材73は、第2磁石部材74を第1磁石部材72から離間する方向に付勢している。そして、バネ部材73の付勢力は、筐体1内部の温度が設置時の温度を含む第1温度範囲に含まれるときに、第1磁石部材72と第2磁石部材74との吸着力よりも小さく、筐体1内部の温度が振動数測定時の温度を含む第2温度範囲に含まれるときに、第1磁石部材72と第2磁石部材74との吸着力よりも大きくなるように設定されている。このため、設定時には、第1磁石部材72と第2磁石部材74とが吸着されて錘3の変位が拘束され、振動数測定時には、第1磁石部材72および第2磁石部材74の吸着力が低下し、バネ部材73の付勢力によって第1磁石部材72と第2磁石部材74とが離間するため、錘3の変位が許容される。第5実施形態による振動数検出器10Eによれば、第2実施形態と同様の効果を奏する。なお、第5実施形態において、第1磁石部材および第2磁石部材のいずれか一方を、振動数測定時に磁力が低減する部材としてもよく、第1磁石部材および第2磁石部材のいずれか一方を磁性体としてもよい。第6実施形態図11に示すように、第6実施形態による振動数検出器10Fは、筐体1を構成する壁体のうち錘3と対向し他の壁体よりも剛性が低くなるように構成された第1壁体82と、第1壁体81に支持され第1壁体82側から錘3側に向かって幅が縮小する逆テーパ部83が形成されたストッパ84部材と、錘3の側面3aに形成され第1壁体82側に向かって幅が拡大しストッパ部材84の逆テーパ部83に嵌合可能なテーパ部85とを有する錘拘束機構81を備えている。第6実施形態では、筐体1内部は、設置時および振動数測定時に大気圧となっていて、筐体1外部は、設置時には大気圧となり、振動数測定時には圧力が16MPaとなっている。第1壁体81は、筐体1内外の圧力差が設置時の圧力差を含む第1圧力差範囲に含まれるときに、ストッパ部材84をその逆テーパ部83が錘3のテーパ部85と嵌合する位置に支持し、筐体1内外の圧力差が振動数測定時の圧力差を含む第2圧力差範囲に含まれるときに、図12に示すように筐体1内部側へ撓んでストッパ部材84を錘3のテーパ部85の幅が小さくなる側に移動させて、ストッパ部材84のテーパ部85と錘3とを離間させている。このため、錘拘束機構81は、設置時には、錘3の変位を拘束し、振動数測定時には、錘3の変位を許容している。第6実施形態による振動数検出器10Fによれば、第1実施形態と同様の効果を奏するとともに、振動数検出器10Dを搬送したり設置したりする設置時に錘3の変位が拘束されるため、振動数測定時以外に振動体4が破断することを防止することができる。そして、設置時と振動数測定時の筐体1内部と筐体1外部の圧力差の変化によって錘3の変位を拘束したり許容したりすることができるため、振動体4に取り付けられたストッパを作業者が外すというような手間を省略することができる。第7実施形態図13に示すように、第7実施形態による振動数検出器10Gは、第6実施形態と同様のストッパ部材84と、錘3の側面に形成されたテーパ部85と、筐体1を構成する壁体のうち錘3と対向する第2壁体92に直交する第3壁体93に設けられたベローズ伸縮部材94とを有する錘拘束機構91を備えている。第7実施形態では、第6実施形態と同様に、筐体1内部は、設置時および振動数測定時に大気圧となっていて、筐体1外部は、設置時には大気圧となり、振動数測定時には圧力が16MPaとなっている。ベローズ94は、第2壁体92に直交する方向に伸縮可能に構成されている。このため、ベローズ94が伸縮することで第2壁体と錘3との間隔が伸縮することになる。そして、第2壁体92は、筐体1内外の圧力差が設置時の圧力差を含む第1圧力差範囲に含まれるときに、ストッパ部材84をその逆テーパ部83が錘3のテーパ部85と嵌合する位置に支持し、筐体1内外の圧力差が振動数測定時の圧力差を含む第2圧力差範囲に含まれるときに、ベローズ94が収縮するため、ストッパ部材84を錘3のテーパ部85の幅が小さくなる側に移動させて、ストッパ部材84のテーパ部85と錘3とを離間させている。このため、錘拘束機構91は、設置時には、錘3の変位を拘束し、振動数測定時には、錘3の変位を許容している。第7実施形態による振動数検出器10Gによれば、第6実施形態と同様の効果を奏する。以上、本発明による振動数検出器10A~10Gの実施形態について説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、上述した実施形態では、小断面部6,36は、バネ部材2,32の一方の端部2a,32a近傍に形成されているが、小断面部6,36の位置は任意に設定されてよい。また、上述した実施形態では、小断面部6,36は、バネ部材2,32に切欠き部5,35が形成されることで構成されているが、バネ部材2,32の厚みを減らしたり、孔部を形成したりして構成されていてもよい。また、上述した第4実施形態では、錘拘束機構61は、錘3に設けられた突起部62と、熱膨張率の異なる金属を貼り合わせて形成された棒状のバイメタル63を介して筐体1に支持され突起部62が嵌合可能な凹部64が形成されたストッパ部材65とを有しているが、錘3に凹部が形成されて、ストッパ部材65に突起部が形成された構成としてもよい。また、錘3とストッパ部材65とが係合可能であれば、他の形態としてもよい。"