"ジエン系重合体を含有し、該ジエン系重合体において、分子量の最小値が3000以上であることを特徴とするゴルフボール用組成物。上記ジエン系重合体に含まれるシス-1,4-結合の割合が90以上、1,2-ビニル結合の割合が2.0以下である請求項1記載のゴルフボール用組成物。上記ジエン系重合体の分子量分布Mw/Mnが3以下である請求項1又は2記載のゴルフボール用組成物。1層又は2層以上のソリッドコアの外側に1層又は2層以上のカバーが形成されたゴルフボールにおいて、上記ソリッドコアが請求項1~3のいずれか1項記載のゴルフボール用組成物にて形成されたことを特徴とするゴルフボール。本発明は、上記事情に鑑みなされたもので、反発性が良好で飛び性能に優れるゴルフボールを得ることができるゴルフボール用組成物、及び該ゴルフボール用組成物を用いて形成されたゴルフボールを提供することを目的とする。本発明者らは、上記目的を達成するため鋭意検討を行った結果、特定の分子量Mを有するジエン系重合体を含有する組成物が、エネルギーロスが少なく、ゴルフボールの反発性を向上させる上で好適であることを知見し、本発明をなすに至った。即ち、本発明は、以下のゴルフボール用組成物及びゴルフボールを提供する。1ジエン系重合体を含有し、該ジエン系重合体において、分子量の最小値が3000以上であることを特徴とするゴルフボール用組成物。2上記ジエン系重合体に含まれるシス-1,4-結合の割合が90以上、1,2-ビニル結合の割合が2.0以下である1記載のゴルフボール用組成物。3上記ジエン系重合体の分子量分布Mw/Mnが3以下である1又は2記載のゴルフボール用組成物。41層又は2層以上のソリッドコアの外側に1層又は2層以上のカバーが形成されたゴルフボールにおいて、上記ソリッドコアが1~3のいずれか1項記載のゴルフボール用組成物にて形成されたことを特徴とするゴルフボール。本発明のゴルフボール用組成物は、特に反発性が良好で飛び性能に優れるゴルフボールを得ることができるものである。以下、本発明につき更に詳しく説明する。本発明のゴルフボール用組成物は、A分子量の最小値が3000以上であるジエン系重合体を含んでなるものである。A成分のジエン系重合体の具体例としては、1,3-ブタジエン、イソプレン、1,3-ペンタジエン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、2-フェニル-1,3-ブタジエン、1,3-ヘキサジエン等の共役ジエン化合物に由来する単位を含む重合体が挙げられる。本発明では、これらの中でも、1,3-ブタジエン、イソプレン及び2,3-ジメチル-1,3-ブタジエンに由来する単位を含む重合体が特に好ましい。なお、上記の共役ジエン化合物は単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。また、上記の共役ジエン化合物との共重合に用いられる芳香族ビニル化合物としては、例えばスチレン、α-メチルスチレン、1-ビニルナフタレン、3-ビニルトルエン、エチルビニルベンゼン、ジビニルベンゼン、4-シクロへキシルスチレン、2,4,6-トリメチルスチレン等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記ジエン系重合体において、分子量Mの最小値は3000以上であり、好ましくは10000以上、より好ましくは18000以上である。最小分子量が低すぎると、低分子量成分が増えることで分子末端が増加し、エネルギーロスが大きくなり、初速向上効果が小さい。また、特に制限されるものではないが、上記ジエン系重合体は、分子量30000以下の成分の割合が1.5以下であることが好ましく、より好ましくは0.8以下、更に好ましくは0.4以下である。この割合が高すぎると、低分子量成分が増えることで分子末端が増加し、エネルギーロスが大きくなり、初速向上効果が小さい。また、特に制限されるものではないが、分子量20000以下の成分の割合は、0.7以下であることが好ましく、より好ましくは0.4以下、更に好ましくは0.1以下である。更に、分子量10000以下の成分の割合は、0.2以下であることが好ましく、より好ましくは0.1以下、更に好ましくは0である。上記A成分の重量平均分子量Mwは、特に制限されるものではないが、20×104以上、好ましくは25×104以上とすることができる。また、重量平均分子量Mwの上限も特に制限されないが、150×104以下、好ましくは120×104以下とすることができる。上記A成分の重量平均分子量が小さすぎると十分な反発性が得られないおそれがあり、一方、大きすぎた場合は、作業性が大きく低下することがある。上記A成分の重量平均分子量Mwと数平均分子量Mnとの比、即ち、分子量分布Mw/Mnは、特に制限されるものではないが、3以下とすることができ、好ましくは2.5以下、より好ましくは2以下、更に好ましくは1.9以下、最も好ましくは1.85以下である。また、分子量分布Mw/Mnの下限は特に制限されるものではないが、通常1.0以上である。上記A成分の分子量分布が広すぎると十分な反発性が得られない。その要因としては架橋密度が均一にならない等が考えられる。なお、本発明において、分子量M、重量平均分子量Mw及び数平均分子量Mnは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用いて測定したポリスチレン換算の分子量を意味する。ここで、上記の分子量Mは、以下の方法により計算する。まず、分子量既知の標準混合試料ポリスチレンを測定して、横軸を保持時間、縦軸を記録計の応答強度としたチャートを得る。そして、得られたチャートにおける各ピークのピークトップの溶出時間と分子量から、検量線を作成する。続いて、測定対象試料について同様の測定を行い、各溶出位置における信号強度から試料濃度を、検量線から分子量ポリスチレン換算を各々求めることができる。本発明では、上記測定対象試料のチャートにおいて、最後に検出されたピークの末端即ち、記録計の応答強度が0になった時点の溶出時間に相当する分子量を、分子量の最小値とした。更に、上記の溶出時間と分子量は相関関係にあるので、上記検量線から分子量Mが30000の成分の溶出時間を求めることができる。本発明では、チャート上でこの溶出時間以降に検出される成分を分子量30000以下の成分とした。そして、上記溶出時間以降のピーク面積が、測定対象試料の全ピーク面積に占める割合を算出し、この割合を分子量30000以下の成分の割合とした。なお、分子量20000以下及び10000以下の成分の割合についても同様の方法で算出することができる。なお、本発明において、GPCで測定されるピークはポリマー由来のピークを指す。上記A成分のジエン系重合体に含まれるシス-1,4-結合の割合は、特に制限されるものではないが、90以上、好ましくは93以上、より好ましくは95以上である。また、上記A成分に含まれるトランス-1,4-結合の割合は、特に制限されるものではないが、7以下、好ましくは5以下、より好ましくは4以下、更に好ましくは3.5以下である。シス-1,4-結合の割合あるいはトランス-1,4-結合の割合が上記範囲を逸脱すると、反発性が低下してしまうおそれがある。上記A成分に含まれる1,2-ビニル結合の割合は、特に制限されるものではないが、3以下、好ましくは2.0以下、より好ましくは1.5以下である。1,2-ビニル結合の割合が上記範囲を逸脱すると、反発性が低下してしまうおそれがある。ここで、上記のジエン系重合体は、上記の最小分子量を満足したものとするために、触媒として下記一般式I及び式IIで表されるメタロセン錯体、並びに下記一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体からなる群より選択される少なくとも1種類の錯体を用いて合成されたものであることが好ましく、更に、通常のメタロセン錯体を含む重合触媒組成物に含有される他の成分、例えば助触媒等を含む触媒組成物を用いて合成されたものであることが好ましい。式中、Mは、ランタノイド元素、スカンジウム又はイットリウムを示し、CpRは、それぞれ独立して無置換もしくは置換インデニルを示し、Ra~Rfは、それぞれ独立して炭素数1~3のアルキル基又は水素原子を示し、Lは、中性ルイス塩基を示し、wは、0~3の整数を示す式中、Mは、ランタノイド元素、スカンジウム又はイットリウムを示し、CpRは、それぞれ独立して無置換もしくは置換インデニルを示し、X’は、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシド基、チオラート基、アミド基、シリル基又は炭素数1~20の炭化水素基を示し、Lは、中性ルイス塩基を示し、wは、0~3の整数を示す式中、Mは、ランタノイド元素、スカンジウム又はイットリウムを示し、CpR’は、無置換もしくは置換シクロペンタジエニル、インデニル又はフルオレニルを示し、Xは、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシド基、チオラート基、アミド基、シリル基又は炭素数1~20の炭化水素基を示し、Lは、中性ルイス塩基を示し、wは、0~3の整数を示し、[B]は、非配位性アニオンを示す上記一般式I及び式IIで表されるメタロセン錯体において、式中のCpRは、無置換インデニル又は置換インデニルである。インデニル環を基本骨格とするCpRは、C9H7XRX又はC9H11XRXで示され得る。ここで、Xは0~7又は0~11の整数である。また、Rはそれぞれ独立してヒドロカルビル基又はメタロイド基であることが好ましい。ヒドロカルビル基の炭素数は1~20であることが好ましく、1~10であることが更に好ましく、1~8であることが一層好ましい。該ヒドロカルビル基として、具体的には、メチル基、エチル基、フェニル基、ベンジル基等が好適に挙げられる。一方、メタロイド基のメタロイドの例としては、ゲルミルGe、スタニルSn、シリルSiが挙げられ、また、メタロイド基はヒドロカルビル基を有することが好ましく、メタロイド基が有するヒドロカルビル基は上記のヒドロカルビル基と同様である。該メタロイド基として、具体的には、トリメチルシリル基等が挙げられる。置換インデニルとして、具体的には、2-フェニルインデニル、2-メチルインデニル等が挙げられる。なお、一般式I及び式IIにおける二つのCpRは、それぞれ互いに同一でも異なっていてもよい。上記一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体において、式中のCpR’は、無置換もしくは置換のシクロペンタジエニル、インデニル又はフルオレニルであり、これらの中でも、無置換もしくは置換のインデニルであることが好ましい。シクロペンタジエニル環を基本骨格とするCpR’は、C5H5XRXで示される。ここで、Xは0~5の整数である。また、Rはそれぞれ独立してヒドロカルビル基又はメタロイド基であることが好ましい。ヒドロカルビル基の炭素数は1~20であることが好ましく、1~10であることが更に好ましく、1~8であることが一層好ましい。該ヒドロカルビル基として、具体的には、メチル基、エチル基、フェニル基、ベンジル基等が好適に挙げられる。一方、メタロイド基のメタロイドの例としては、ゲルミルGe、スタニルSn、シリルSiが挙げられ、また、メタロイド基はヒドロカルビル基を有することが好ましく、メタロイド基が有するヒドロカルビル基は上記のヒドロカルビル基と同様である。該メタロイド基として、具体的には、トリメチルシリル基等が挙げられる。シクロペンタジエニル環を基本骨格とするCpR’として、具体的には、以下のものが例示される。式中、Rは水素原子、メチル基又はエチル基を示す。一般式IIIにおいて、上記インデニル環を基本骨格とするCpR’は、一般式IのCpRと同様に定義され、好ましい例も同様である。一般式IIIにおいて、上記フルオレニル環を基本骨格とするCpR’は、C13H9XRX又はC13H17XRXで示され得る。ここで、Xは0~9又は0~17の整数である。また、Rはそれぞれ独立してヒドロカルビル基又はメタロイド基であることが好ましい。ヒドロカルビル基の炭素数は1~20であることが好ましく、1~10であることが更に好ましく、1~8であることが一層好ましい。該ヒドロカルビル基として、具体的には、メチル基、エチル基、フェニル基、ベンジル基等が好適に挙げられる。一方、メタロイド基のメタロイドの例としては、ゲルミルGe、スタニルSn、シリルSiが挙げられ、また、メタロイド基はヒドロカルビル基を有することが好ましく、メタロイド基が有するヒドロカルビル基は上記のヒドロカルビル基と同様である。該メタロイド基として、具体的には、トリメチルシリル基等が挙げられる。一般式I、式II及び式IIIにおける中心金属Mは、ランタノイド元素、スカンジウム又はイットリウムである。ランタノイド元素には、原子番号57~71の15元素が含まれ、これらのいずれでもよい。中心金属Mとしては、サマリウムSm、ネオジムNd、プラセオジムPr、ガドリニウムGd、セリウムCe、ホルミウムHo、スカンジウムSc及びイットリウムYが好適に挙げられる。本発明では、比較的狭い分子量分布を有するジエン系重合体が得られ、ボールに良好な反発性を付与する観点から、ネオジム、サマリウム及びガドリニウムであることがより好適であり、特にガドリニウムであることが推奨される。一般式Iで表されるメタロセン錯体は、シリルアミド配位子[-NSiR32]を含む。シリルアミド配位子に含まれるR基一般式IにおけるRa~Rfは、それぞれ独立して炭素数1~3のアルキル基又は水素原子である。また、Ra~Rfのうち少なくとも一つが水素原子であることが好ましい。Ra~Rfのうち少なくとも一つを水素原子にすることで、触媒の合成が容易になり、また、ケイ素まわりのかさ高さが低くなるため、非共役オレフィンが導入され易くなる。同様の観点から、Ra~Rcのうち少なくとも一つが水素原子であり、Rd~Rfのうち少なくとも一つが水素原子であることが更に好ましい。なお、アルキル基としては、メチル基が好ましい。一般式IIで表されるメタロセン錯体は、シリル配位子[-SiX’3]を含む。シリル配位子[-SiX’3]に含まれるX’は、下記で説明される一般式IIIのXと同様に定義される基であり、好ましい基も同様である。一般式IIIにおいて、Xは水素原子、ハロゲン原子、アルコキシド基、チオラート基、アミド基、シリル基及び炭素数1~20の炭化水素基からなる群より選択される基である。ここで、上記アルコキシド基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基等の脂肪族アルコキシ基;フェノキシ基、2,6-ジ-tert-ブチルフェノキシ基、2,6-ジイソプロピルフェノキシ基、2,6-ジネオペンチルフェノキシ基、2-tert-ブチル-6-イソプロピルフェノキシ基、2-tert-ブチル-6-ネオペンチルフェノキシ基、2-イソプロピル-6-ネオペンチルフェノキシ基等のアリールオキシド基が挙げられ、これらの中でも、2,6-ジ-tert-ブチルフェノキシ基が好ましい。一般式IIIにおいて、Xが表すチオラート基としては、チオメトキシ基、チオエトキシ基、チオプロポキシ基、チオn-ブトキシ基、チオイソブトキシ基、チオsec-ブトキシ基、チオtert-ブトキシ基等の脂肪族チオラート基;チオフェノキシ基、2,6-ジ-tert-ブチルチオフェノキシ基、2,6-ジイソプロピルチオフェノキシ基、2,6-ジネオペンチルチオフェノキシ基、2-tert-ブチル-6-イソプロピルチオフェノキシ基、2-tert-ブチル-6-チオネオペンチルフェノキシ基、2-イソプロピル-6-チオネオペンチルフェノキシ基、2,4,6-トリイソプロピルチオフェノキシ基等のアリールチオラート基が挙げられ、これらの中でも、2,4,6-トリイソプロピルチオフェノキシ基が好ましい。一般式IIIにおいて、Xが表すアミド基としては、ジメチルアミド基、ジエチルアミド基、ジイソプロピルアミド基等の脂肪族アミド基;フェニルアミド基、2,6-ジ-tert-ブチルフェニルアミド基、2,6-ジイソプロピルフェニルアミド基、2,6-ジネオペンチルフェニルアミド基、2-tert-ブチル-6-イソプロピルフェニルアミド基、2-tert-ブチル-6-ネオペンチルフェニルアミド基、2-イソプロピル-6-ネオペンチルフェニルアミド基、2,4,6-tert-ブチルフェニルアミド基等のアリールアミド基;ビストリメチルシリルアミド基等のビストリアルキルシリルアミド基が挙げられ、これらの中でも、ビストリメチルシリルアミド基が好ましい。一般式IIIにおいて、Xが表すシリル基としては、トリメチルシリル基、トリストリメチルシリルシリル基、ビストリメチルシリルメチルシリル基、トリメチルシリルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリルビストリメチルシリルシリル基等が挙げられ、これらの中でも、トリストリメチルシリルシリル基が好ましい。一般式IIIにおいて、Xが表すハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子のいずれでもよいが、塩素原子又は臭素原子が好ましい。また、Xが表す炭素数1~20の炭化水素基として、具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、オクチル基等の直鎖又は分枝鎖の脂肪族炭化水素基;フェニル基、トリル基、ナフチル基等の芳香族炭化水素基;ベンジル基等のアラルキル基等の他;トリメチルシリルメチル基、ビストリメチルシリルメチル基等のケイ素原子を含有する炭化水素基等が挙げられ、これらの中でも、メチル基、エチル基、イソブチル基、トリメチルシリルメチル基等が好ましい。一般式IIIにおいて、Xとしては、ビストリメチルシリルアミド基又は炭素数1~20の炭化水素基が好ましい。一般式IIIにおいて、[B]で示される非配位性アニオンとしては、例えば、4価のホウ素アニオンが挙げられる。該4価のホウ素アニオンとして、具体的には、テトラフェニルボレート、テトラキスモノフルオロフェニルボレート、テトラキスジフルオロフェニルボレート、テトラキストリフルオロフェニルボレート、テトラキステトラフルオロフェニルボレート、テトラキスペンタフルオロフェニルボレート、テトラキステトラフルオロメチルフェニルボレート、テトラトリルボレート、テトラキシリルボレート、トリフェニル,ペンタフルオロフェニルボレート、[トリスペンタフルオロフェニル,フェニル]ボレート、トリデカハイドライド-7,8-ジカルバウンデカボレート等が挙げられ、これらの中でも、テトラキスペンタフルオロフェニルボレートが好ましい。上記一般式I及び式IIで表されるメタロセン錯体、並びに上記一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体は、更に0~3個、好ましくは0~1個の中性ルイス塩基Lを含む。ここで、中性ルイス塩基Lとしては、例えば、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ジメチルアニリン、トリメチルホスフィン、塩化リチウム、中性のオレフィン類、中性のジオレフィン類等が挙げられる。ここで、上記錯体が複数の中性ルイス塩基Lを含む場合、中性ルイス塩基Lは、同一であっても異なっていてもよい。また、上記一般式I及び式IIで表されるメタロセン錯体、並びに上記一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体は、単量体として存在していてもよく、二量体又はそれ以上の多量体として存在していてもよい。上記一般式Iで表されるメタロセン錯体は、例えば、溶媒中でランタノイドトリスハライド、スカンジウムトリスハライド又はイットリウムトリスハライドを、インデニルの塩例えばカリウム塩やリチウム塩及びビストリアルキルシリルアミドの塩例えばカリウム塩やリチウム塩と反応させることで得ることができる。なお、反応温度は室温程度にすればよいので、温和な条件で製造することができる。また、反応時間は任意であるが、数時間~数十時間程度である。反応溶媒は特に限定されないが、原料及び生成物を溶解する溶媒であることが好ましく、例えばトルエンを用いればよい。以下に、一般式Iで表されるメタロセン錯体を得るための反応例を示す。式中、X’’はハライドを示す。上記一般式IIで表されるメタロセン錯体は、例えば、溶媒中でランタノイドトリスハライド、スカンジウムトリスハライド又はイットリウムトリスハライドを、インデニルの塩例えばカリウム塩やリチウム塩及びシリルの塩例えばカリウム塩やリチウム塩と反応させることで得ることができる。なお、反応温度は室温程度にすればよいので、温和な条件で製造することができる。また、反応時間は任意であるが、数時間~数十時間程度である。反応溶媒は特に限定されないが、原料及び生成物を溶解する溶媒であることが好ましく、例えばトルエンを用いればよい。以下に、一般式IIで表されるメタロセン錯体を得るための反応例を示す。式中、X’’はハライドを示す。上記一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体は、例えば、次の反応により得ることができる。ここで、一般式IVで表される化合物において、Mは、ランタノイド元素、スカンジウム又はイットリウムを示し、CpR’は、それぞれ独立して無置換もしくは置換シクロペンタジエニル、インデニル又はフルオレニルを示し、Xは、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシド基、チオラート基、アミド基、シリル基又は炭素数1~20の炭化水素基を示し、Lは、中性ルイス塩基を示し、wは、0~3の整数を示す。また、一般式[A][B]で表されるイオン性化合物において、[A]は、カチオンを示し、[B]は、非配位性アニオンを示す。[A]で表されるカチオンとしては、例えば、カルボニウムカチオン、オキソニウムカチオン、アミンカチオン、ホスホニウムカチオン、シクロヘプタトリエニルカチオン、遷移金属を有するフェロセニウムカチオン等が挙げられる。カルボニウムカチオンとしては、トリフェニルカルボニウムカチオン、トリ置換フェニルカルボニウムカチオン等の三置換カルボニウムカチオン等が挙げられ、トリ置換フェニルカルボニルカチオンとして、具体的には、トリメチルフェニルカルボニウムカチオン等が挙げられる。アミンカチオンとしては、トリメチルアンモニウムカチオン、トリエチルアンモニウムカチオン、トリプロピルアンモニウムカチオン、トリブチルアンモニウムカチオン等のトリアルキルアンモニウムカチオン;N,N-ジメチルアニリニウムカチオン、N,N-ジエチルアニリニウムカチオン、N,N-2,4,6-ペンタメチルアニリニウムカチオン等のN,N-ジアルキルアニリニウムカチオン;ジイソプロピルアンモニウムカチオン、ジシクロヘキシルアンモニウムカチオン等のジアルキルアンモニウムカチオン等が挙げられる。ホスホニウムカチオンとしては、トリフェニルホスホニウムカチオン、トリメチルフェニルホスホニウムカチオン、トリジメチルフェニルホスホニウムカチオン等のトリアリールホスホニウムカチオン等が挙げられる。これらカチオンの中でも、N,N-ジアルキルアニリニウムカチオン又はカルボニウムカチオンが好ましく、N,N-ジアルキルアニリニウムカチオンが特に好ましい。上記反応に用いる一般式[A][B]で表されるイオン性化合物としては、上記の非配位性アニオン及びカチオンからそれぞれ選択し組み合わせた化合物であって、N,N-ジメチルアニリニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレート、トリフェニルカルボニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレート等が好ましい。また、一般式[A][B]で表されるイオン性化合物は、メタロセン錯体に対して0.1~10倍モル加えることが好ましく、約1倍モル加えることが更に好ましい。なお、一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体を重合反応に用いる場合、一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体をそのまま重合反応系中に提供してもよいし、上記反応に用いる一般式IVで表される化合物と一般式[A][B]で表されるイオン性化合物を別個に重合反応系中に提供し、反応系中で一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体を形成させてもよい。また、一般式I又は式IIで表されるメタロセン錯体と一般式[A][B]で表されるイオン性化合物とを組み合わせて使用することにより、反応系中で一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体を形成させることもできる。一般式I及び式IIで表されるメタロセン錯体、並びに上記一般式IIIで表されるハーフメタロセンカチオン錯体の構造は、X線構造解析により決定することが好ましい。上記重合触媒組成物に用いることができる助触媒は、通常のメタロセン錯体を含む重合触媒組成物の助触媒として用いられる成分から任意に選択され得る。該助触媒としては、例えば、アルミノキサン、有機アルミニウム化合物、上記のイオン性化合物等が好適に挙げられる。これら助触媒は、1種単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記アルミノキサンとしては、アルキルアミノキサンが好ましく、例えば、メチルアルミノキサンMAO、修飾メチルアルミノキサン等が挙げられる。また、修飾メチルアルミノキサンとしては、MMAO-3A東ソーファインケム社製等が好ましい。なお、上記重合触媒組成物におけるアルミノキサンの含有量は、メタロセン錯体の中心金属Mと、アルミノキサンのアルミニウム元素Alとの元素比率Al/Mが、10~1000程度、好ましくは100程度となるようにすることが好ましい。一方、上記有機アルミニウム化合物としては、一般式AlRR’R’’式中、R及びR’はそれぞれ独立してC1~C10の炭化水素基又は水素原子であり、R’’はC1~C10の炭化水素基であるで表される有機アルミニウム化合物が好ましい。また、上記有機アルミニウム化合物の具体例としては、例えば、トリアルキルアルミニウム、ジアルキルアルミニウム、ジアルキルアルミニウムクロライド、アルキルアルミニウムジクロライド、ジアルキルアルミニウムハイドライド等が挙げられ、これらの中でも、トリアルキルアルミニウム、ジアルキルアルミニウムが好ましい。好適な具体例としては、トリエチルアルミニウム、トリイソブチルアルミニウム、ジイソブチルアルミニウム等が挙げられる。なお、上記重合触媒組成物における有機アルミニウム化合物の含有量は、メタロセン錯体に対して1~500倍モルであることが好ましい。上記触媒組成物を用いて重合を行なう際の反応条件は、モノマーの種類や触媒組成物の種類に応じて、適宜選択することが可能であり、特に制限されるものではない。例えば、重合温度は、通常-100~100°Cの範囲とすることができ、好ましくは-50~80°Cの範囲とすることができる。また、重合時間は、通常1分~12時間程度とすることができ、好ましくは5分~5時間程度とすることができる。なお、重合反応が進行して所定の重合率に達した際には、公知の重合停止剤を重合系に加えて反応を停止させた後、生成した重合体を常法に従って反応系から分離することができる。また、上記A成分のジエン系重合体は重合中もしくは重合後にカップリング剤や多価変性剤を用いて複数の分子鎖をカップリング、もしくは末端変性したジエン系重合体であっても構わない。カップリング剤/多価変性剤の例としては、スズ、ケイ素、リン、窒素含有化合物、エポキシ基含有化合物、エステル化合物、カルボン酸等が挙げられ、具体的には、四塩化錫、四塩化珪素、三塩化リン、ジブチル錫ジクロリド、ジオクチル錫ビスオクチマレートDOTBOM、ポリイソシアネート化合物、ポリメチルメタクリレート、マレイン酸、3-グリシジルオキシプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。上記カップリング剤/多価変性剤による重合活性部位のカップリング反応は、溶液反応で行うことが好ましく、該溶液中には、重合時に使用した単量体が含まれていてもよい。また、カップリング反応の反応形式は特に制限されず、バッチ式でも連続式でもよい。更に、カップリング反応の反応温度は、反応が進行する限り特に限定されず、重合反応の反応温度をそのまま採用してもよい。また、カップリング剤/多価変性剤の使用量は、活性末端を有する複数の重合体分子鎖の1部もしくは全てが二量体化、もしくは三量体以上に転化される範囲のものであれば特に限定されない。これらのカップリング剤や多価変性剤を用いて、本ジエン系重合体と反応させることにより、複数の分子鎖が直鎖状、もしくは分岐を伴った星状にカップリングされ、ジエン系重合体自体のコールドフロー性向上、ゴルフボールの反発性向上等がもたらされる。また、上記A成分のジエン系重合体は、単価の変性剤等を反応させることにより合成された、分子末端もしくは分子鎖中に官能基を有するジエン系重合体であっても構わない。これらの官能基は官能基同士の相互作用によるコールドフロー性向上や、ゴルフボール組成物において添加される充填材等と反応するなどの相互作用形成により、ゴルフボールの反発性向上、耐久性向上、加工性向上等をもたらす。なお、本発明のゴルフボール用組成物には、本発明の効果を損なわない範囲で他のゴム成分を配合し得る。その他のゴム成分の具体例としては、VIII族金属化合物触媒を用いて得られたポリブタジエン、並びにスチレンブタジエンゴム、天然ゴム、イソプレンゴム、エチレンプロピレンジエンゴム等が挙げられる。更に、本発明のゴルフボール用組成物には、必要に応じてB不飽和カルボン酸、C無機充填剤、D有機過酸化物、E老化防止剤、F有機硫黄化合物等の各種の添加剤を配合することができる。以下、これらの添加剤について詳述する。B不飽和カルボン酸としては、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、フマル酸等が挙げられ、特にアクリル酸、メタクリル酸が好ましい。不飽和カルボン酸の金属塩としては、亜鉛塩、マグネシウム塩等が挙げられ、中でもアクリル酸亜鉛が好適に用いられる。上記B成分の配合量は、特に制限されるものではないが、上記A成分100質量部に対し10質量部以上、好ましくは13質量部以上、より好ましくは16質量部以上、更に好ましくは18質量部以上、特に好ましくは20質量部以上とすることができる。また、その上限も特に制限されないが、60質量部以下、好ましくは50質量部以下、より好ましくは45質量部以下、更に好ましくは40質量部以下、特に好ましくは35質量部以下とすることができる。上記B成分の配合量が少なすぎると、十分な硬さが得られないことがあり、一方、多すぎると、硬くなりすぎて使用に耐えられないものとなるおそれがある。C無機充填剤としては、酸化亜鉛、硫酸バリウム、炭酸カルシウム等が挙げられる。その配合量は、特に制限されるものではないが、上記A成分100質量部に対し1質量部以上、好ましくは5質量部以上、より好ましくは9質量部以上、更に好ましくは13質量部以上とすることができる。また、その上限も特に制限されないが、80質量部以下、好ましくは65質量部以下、より好ましくは50質量部以下、更に好ましくは40質量部以下である。上記C成分の配合量が上記範囲を逸脱すると、適正な質量及び好適な反発性を得ることができない場合がある。D有機過酸化物としては、ジクミルパーオキサイド、1,1-ジt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ジt-ブチルパーオキシシクロヘキサン等が挙げられる。これら有機過酸化物としては市販品を用いることができ、例えば、パークミルD日油社製、パーヘキサ3M日油社製、パーヘキサC-40日油社製等が挙げられる。ここで、上記有機過酸化物は、単独で使用しても2種以上を併用してもよいが、特に反発性の観点から2種以上を併用することが好ましい。この場合、特に制限されるものではないが、155°Cにおける半減期が一番短い有機過酸化物をD-1、155°Cにおける半減期が一番長い有機過酸化物をD-2とし、D-1の半減期をD-1t、D-2の半減期をD-2tとした場合に、半減期の比D-2t/D-1tが、7以上となるように組み合わせることが好ましく、より好ましくは8以上、更に好ましくは9以上、最も好ましくは10以上である。また、その上限も特に制限されないが、20以下とすることが好ましく、より好ましくは18以下、更に好ましくは16以下、最も好ましくは14以下である。上記の半減期比が上記範囲を逸脱した場合、2種以上の有機過酸化物を用いたとしても反発性、コンプレッション、耐久性等に劣ってしまう場合がある。この場合、特に制限されるものではないが、D-1の155°Cにおける半減期D-1tは、通常5秒以上、好ましくは10秒以上、より好ましくは15秒以上であり、その上限は、通常120秒以下、好ましくは90秒以下、より好ましくは60秒以下である。また、D-2の155°Cにおける半減期D-2tも特に制限されないが、通常300秒以上、好ましくは360秒以上、より好ましくは420秒以上であり、その上限は、通常800秒以下、好ましくは700秒以下、より好ましくは600秒以下である。なお、本発明においては、上記D-1成分の有機過酸化物としては、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサンが好ましく、D-2成分の有機過酸化物としては、ジクミルパーオキサイドが好ましい。上記有機過酸化物の総配合量は、特に制限されるものではないが、上記A成分100質量部に対して0.05質量部以上、好ましくは0.1質量部以上、より好ましくは0.15質量部以上である。また、その上限も特に制限されないが、上記A成分100質量部に対して3質量部以下、好ましくは2質量部以下、より好ましくは1質量部以下、更に好ましくは0.8質量部以下、特に好ましくは0.6質量部以下である。配合量が少なすぎると架橋に要する時間が長くなり生産性の低下が大きく、しかもコンプレッションも大きく低下するおそれがある。一方、配合量が多すぎると反発性、耐久性が低下することがある。有機過酸化物として上記D-1成分及びD-2成分を併用する場合、上記D-1成分の添加量は、特に制限されるものではないが、上記A成分100質量部に対し通常0.05質量部以上、好ましくは0.08質量部以上、より好ましくは0.1質量部以上であり、その上限は、通常0.5質量部以下、好ましくは0.4質量部以下、より好ましくは0.3質量部以下である。また、D-2成分の添加量も特に制限されないが、上記A成分100質量部に対し通常0.05質量部以上、好ましくは0.15質量部以上、より好ましくは0.2質量部以上であり、その上限は、通常0.7質量部以下、好ましくは0.6質量部以下、より好ましくは0.5質量部以下である。上記の組成物には、更にE老化防止剤を配合することができる。この老化防止剤としては市販品を用いることができ、例えば、ノクラックNS-6、同NS-30大内新興化学工業社製、ヨシノックス425吉富製薬社製等を好適に用いることができる。この場合、E成分の配合量は、特に制限されるものではないが、A成分100質量部に対し、通常0.05質量部以上とすることができる。また、その上限も特に制限されないが、3質量部以下、好ましくは2質量部以下、より好ましくは1質量部以下、更に好ましくは0.5質量部以下とすることができる。F有機硫黄化合物としては、例えば、チオフェノール、チオナフトール、ハロゲン化チオフェノール又はそれらの金属塩が挙げられる。より具体的には、ペンタクロロチオフェノール、ペンタフルオロチオフェノール、ペンタブロモチオフェノール、パラクロロチオフェノール又はそれらの亜鉛塩、硫黄数が2~4のジフェニルポリスルフィド、ジベンジルポリスルフィド、ジベンゾイルポリスルフィド、ジベンゾチアゾイルポリスルフィド、ジチオベンゾイルポリスルフィド、アルキルフェニルジスルフィド類、フラン環を有する硫黄化合物類、チオフェン環を有する硫黄化合物類が挙げられ、本発明では特にペンタクロロチオフェノールの亜鉛塩、ジフェニルジスルフィドを好適に用いることができる。F成分の配合量は、特に制限されるものではないが、上記A成分100質量部に対し、0.05質量部以上、好ましくは0.2質量部以上、より好ましくは0.4質量部以上、更に好ましくは0.7質量部以上、特に好ましくは0.9質量部以上である。また、その上限も特に制限されないが、上記A成分100質量部に対し、5質量部以下、好ましくは4質量部以下、より好ましくは3質量部以下、更に好ましくは2質量部以下、最も好ましくは1.5質量部以下である。F成分の配合量が少なすぎると十分な反発性が得られないことがあり、多すぎると硬度が軟らかくなりすぎて十分な反発性が得られないことがある。本発明のゴルフボールは、上記のゴルフボール用組成物を構成要素の少なくとも一部に用いたものであれば特に制限はなく、目的に応じて様々な態様を取り得る。より具体的には、上記組成物で全体が形成されたワンピースゴルフボール;ソリッドコアと1層のカバーとを具備し、前記ソリッドコア及び/又はカバーの少なくとも一部が上記組成物で形成されたツーピースソリッドゴルフボール;1層又は2層以上のソリッドコアと1層又は2層以上のカバーとを具備し、前記ソリッドコア及び/又はカバーの少なくとも一部が上記組成物で形成されたスリーピース以上のマルチピースソリッドゴルフボール;上記組成物でソリッドセンター及び/又はカバーの少なくとも一部が形成された糸巻きゴルフボール等を例示することができる。これらの態様の中でも、特に組成物の特性を活かし、ゴルフボールの反発性をより効果的に発揮させる観点から、上記組成物で形成されたソリッドコアを具備してなるツーピースソリッドゴルフボール又はマルチピースソリッドゴルフボールであることが好適である。本発明のゴルフボール用組成物を用いた部分以外のその他の部分に使用できる材料の具体例としては、熱可塑性又は熱硬化性のポリウレタン系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、アイオノマー樹脂、ポリオレフィン系エラストマー及びポリウレア等を挙げることができる。これらは、1種を単独で又は2種以上を混合して用いることができ、特に熱可塑性ポリウレタン系エラストマー及びアイオノマー樹脂を好適に用いることができる。成形方法としては、例えば射出成形法や加圧成形法等の公知の方法を採用することができる。上記熱可塑性ポリウレタン系エラストマーとしては、市販品を用いることができ、具体的には、パンデックスT7298、同T7295、同T7890、同TR3080、同T8295、同T8290、同T8260DICバイエルポリマー社製等を例示することができる。また、アイオノマー樹脂も市販品を用いることができ、具体的には、サーリン6320、同8120、同9945米国デュポン社製、ハイミラン1706、同1605、同1855、同1601、同1557三井デュポンポリケミカル社製等を例示することができる。また、上記の材料には、任意成分として上記以外の熱可塑性エラストマー等のポリマーを配合することができる。その具体例としては、ポリアミド系エラストマー、スチレン系ブロックエラストマー、水添ポリブタジエン、エチレン-酢酸ビニルEVA共重合体等が挙げられる。本発明のゴルフボールが、ワンピースゴルフボール又はソリッドコア若しくはソリッドセンターを具備してなるゴルフボールのいずれかである場合、上記ワンピースゴルフボール、ソリッドコア又はソリッドセンターに対して初期荷重98N10kgfを負荷した状態から終荷重1,275N130kgfを負荷したときまでのたわみ量は、特に制限されるものではないが、通常2.0mm以上、好ましくは2.5mm以上である。また、その上限も特に制限されないが、通常6.0mm以下、好ましくは5.8mm以下である。上記のたわみ量が少なすぎると打感が悪くなると共に、特にドライバー等のボールに大変形が生じるロングショット時にスピンが増えすぎて飛ばなくなる場合がある。一方、軟らかすぎると、打感が鈍くなると共に、反発が十分でなくなり飛ばなくなる場合や、繰り返し打撃による割れ耐久性が悪くなる場合がある。この場合、ソリッドコアの直径は、特に制限されるものではないが、通常20mm以上、好ましくは30mm以上とすることができる。また、その上限も特に制限されないが、通常42.5mm以下、好ましくは42.3mm以下とすることができる。上記ソリッドコアの比重は、特に制限されるものではないが、通常0.7以上、好ましくは0.9以上とすることができる。また、その上限も特に制限されないが、通常1.6以下、好ましくは1.4以下とすることができる。本発明のゴルフボール用組成物及び上記の材料で形成されるカバー1層あたりの厚さは、特に制限されるものではないが、通常0.1mm以上、好ましくは0.2mm以上とすることができる。また、その上限も特に制限されないが、通常4mm以下、好ましくは3mm以下とすることができる。上記ゴム組成物を用いてワンピースゴルフボール、並びにツーピースソリッドゴルフボール及びマルチピースソリッドゴルフボール作製する場合、公知のゴルフボール用ゴム組成物と同様の方法で加硫硬化させることによって作製することができる。加硫条件については、例えば、加硫温度100~200°C、加硫時間10~40分の条件を挙げることができる。本発明のゴルフボールの直径は、42mm以上とすることができ、特に競技用ゴルフ規則に従うものとして42.67mm以上とすることが好ましい。また、その上限は45mm以下、好ましくは44mm以下とすることができる。一方、重量は48g以下とすることができ、特に競技用ゴルフ規則に従うものとして45.93g以下とすることが好ましい。また、その下限は、40g以上、好ましくは44g以上とすることができる。以下、実施例及び比較例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記実施例に制限されるものではない。[実施例1]窒素雰囲気下のグローブボックス中で1L耐圧ガラス反応器に、ビス2-フェニルインデニルガドリニウムビスジメチルシリルアミド[2-PhC9H62GdNSiHMe22]15.4μmol、トリフェニルカルボニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレートPh3CBC6F54を15.4μmol、及びジイソブチルアルミニウム1.5mmolを仕込み、トルエン5.0gに溶解させて30分熟成を行い触媒溶液とした。グローブボックスから反応器を取り出し、1,3-ブタジエンを15質量含むトルエン溶液を467g添加し50°Cで1時間重合を行った。重合後、2,2’-メチレンビス4-エチル-6-t-ブチルフェノール大内新興化学社製、商品名ノクラックNS-55質量のイソプロパノール溶液1mlを加えて反応を停止させ、更に大量のメタノールで重合体を分離し、70°Cで真空乾燥しジエン系重合体Aを得た。得られたジエン系重合体Aの収量は65.9gであった。[実施例2]窒素雰囲気下のグローブボックス中で1L耐圧ガラス反応器に、ビス2-フェニルインデニルガドリニウムビスジメチルシリルアミド[2-PhC9H62GdNSiHMe22]6.0μmol、トリフェニルカルボニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレートPh3CBC6F54を6.0μmol、及びジイソブチルアルミニウム0.6mmolを仕込み、トルエン5.0gに溶解させて30分熟成を行い触媒溶液とした。グローブボックスから反応器を取り出し、1,3-ブタジエンを15質量含むトルエン溶液を400g添加し50°Cで1時間重合を行った。重合後、2,2’-メチレンビス4-エチル-6-t-ブチルフェノール大内新興化学社製、商品名ノクラックNS-55質量のイソプロパノール溶液1mlを加えて反応を停止させ、更に大量のメタノールで重合体を分離し、70°Cで真空乾燥しジエン系重合体Bを得た。得られたジエン系重合体Bの収量は57.8gであった。[実施例3]窒素雰囲気下のグローブボックス中で1L耐圧ガラス反応器に、ビス2-フェニルインデニルガドリニウムビスジメチルシリルアミド[2-PhC9H62GdNSiHMe22]4.8μmol、トリフェニルカルボニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレートPh3CBC6F54を4.8μmol、及びジイソブチルアルミニウム0.5mmolを仕込み、トルエン5.0gに溶解させて30分熟成を行い触媒溶液とした。グローブボックスから反応器を取り出し、1,3-ブタジエンを15質量含むトルエン溶液を400gを添加し50°Cで1時間重合を行った。重合後、2,2’-メチレンビス4-エチル-6-t-ブチルフェノール大内新興化学社製、商品名ノクラックNS-55質量のイソプロパノール溶液1mlを加えて反応を停止させ、更に大量のメタノールで重合体を分離し、70°Cで真空乾燥しジエン系重合体Cを得た。得られたジエン系重合体Cの収量は57.7gであった。[比較例1]上記のジエン系重合体A~Cに対する比較例として、JSR社製の商品名BR730を使用した。上記の実施例1~3及び比較例1の重合体の性状を表1に示す。表1中の各項目の詳細は以下の通りである。BR730:JSR社製、Nd触媒で合成されたポリブタジエンゴム、商品名BR730ジエン系重合体に含まれるシス-1,4-結合の割合トランス-1,4-結合含量:ジエン系重合体に含まれるトランス-1,4-結合の割合1,2-ビニル結合含量:ジエン系重合体に含まれる1,2-ビニル結合の割合上記の実施例1~3及び比較例1,2の重合体のミクロ構造シス-1,4-結合含量、トランス-1,4-結合含量及び1,2-ビニル結合含量、分子量M、重量均分子量Mw及び分子量分布Mw/Mnは、以下の方法で測定した。1ミクロ構造同一セルの二硫化炭素をブランクとして、5mg/mLの濃度に調製したブタジエン系重合体の二硫化炭素溶液のFT-IR透過率スペクトルを測定し、該スペクトルの1130cm1付近の山ピーク値をa、967cm1付近の谷ピーク値をb、911cm1付近の谷ピーク値をc、736cm1付近の谷ピーク値をdとしたとき、下記行列式:から導かれるe、f、gの値を用い、下記式i、式ii、式iii:シス-1,4結合含量=e/efg×100iトランス-1,4結合含量=f/efg×100ii1,2-ビニル結合含量=g/efg×100iiiに従ってシス-1,4結合含量、トランス-1,4結合含量及び1,2-ビニル結合含量を求めた。なお、上記スペクトルの1130cm1付近の山ピーク値aはベースラインを、967cm1付近の谷ピーク値bはトランス-1,4結合を、911cm1付近の谷ピーク値cはビニル結合を、736cm1付近の谷ピーク値dはシス-1,4結合を示す。なお、表1中のミクロ構造の割合は、小数点以下第2位を四捨五入した値である。2分子量M、重量平均分子量Mw及び分子量分布Mw/MnゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC[東ソー社製、HLC-8020]により検出器として屈折計を用いて測定し、単分散ポリスチレンを標準としたポリスチレン換算で示した。なお、カラムはGMHXL[東ソー社製]で、溶離液はテトラヒドロフランである。分子量Mが30000以下の成分の割合は、以下の方法により計算した。まず、上記の方法に従って分子量既知の標準混合試料ポリスチレンを測定して、横軸を保持時間、縦軸を記録計の応答強度としたチャートを得た。そして、得られたチャートにおける各ピークのピークトップの溶出時間と分子量から、検量線を作成した。続いて、測定対象試料について同様の測定を行い、各溶出位置における信号強度から試料濃度を、検量線から分子量相対分子量を各々求めた。最小分子量は、上記測定対象試料のチャートにおいて、最後に検出されたピークの末端即ち、記録計の応答強度が0になった時点の溶出時間に相当する分子量とした。更に、上記の溶出時間と分子量は相関関係にあるので、上記検量線から分子量30000の成分の溶出時間を求め、チャート上でこの溶出時間以降に検出された成分を分子量30000以下の成分とした。そして、上記溶出時間以降のピーク面積が、測定対象試料の全ピーク面積に占める割合を算出し、この割合を分子量30000以下の成分の割合とした。分子量20000以下及び10000以下の成分の割合についても同様の方法で算出した。なお、上記において、GPCで測定されるピークはポリマー由来のピークを指す。上記で得た重合体を使用して表2に示す配合の組成物を調製した後、該組成物を160°Cで15分間の条件で加硫成形することにより、外径38.5mm、質量35.6gのソリッドコアを作製した。作製したソリッドコアについては、後述する方法で初速反発性を評価した。結果を表2に示す。表2中の各項目の詳細は以下の通りである。酸化亜鉛:堺化学社製、亜鉛華3種老化防止剤:大内新興化学社製、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、商品名ノクラックNS-6アクリル酸亜鉛:日本触媒社製パークミルD:日油社製、ジクミルパーオキサイドパーヘキサC-40:日油社製、1,1-ジt-ブチルパーオキシシクロヘキサン40希釈品[ソリッドコアの初速m/s]ソリッドコアの初速は、RAの承認する装置であるUSGAのドラム回転式の初速計と同方式の初速測定器を用いて測定した。コアは23±1°Cの温度で3時間以上温度調節し、室温23±2°Cの部屋でテストされた。なお、表2には比較例1を基準値0としたときの実測値の差を示した。"