コンピュータに、第1の処理種別に属する処理の内容を示す第1の部品の表示指示を受けた場合に、前記第1の部品を表示部に表示するとともに、前記第1の処理種別との順序関係が定められた第2の処理種別に属する処理の内容を示す第2の部品を、前記表示部に、前記順序関係に応じて前記第1の部品と関係付けて表示する、処理を実行させることを特徴とする図形作成支援プログラム。前記第1の処理種別と前記第2の処理種別との前記順序関係は、操作を行なう操作処理を分類する処理種別に属する処理の前に、前記操作処理の承認を受ける承認処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、前記操作処理を分類する処理種別に属する処理の後に、前記操作処理の結果を確認する確認処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、又は、前記確認処理を分類する処理種別に属する処理の後に、前記確認処理による確認結果を通知する通知処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、のいずれかであることを特徴とする請求項1に記載の図形作成支援プログラム。ワークフローの作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの所定の部品の配置割合を算出し、次に配置されると予測される選択候補の部品を前記表示部に表示させ、算出された配置割合に応じて、前記所定の部品を前記選択候補に追加または前記選択候補から削除する補正を行う各処理を実行させることを特徴とする請求項1または2に記載の図形作成支援プログラム。システムの状態を確認する確認処理に分類される確認系、システムに対する操作の承認を受ける承認処理に分類される承認系、各種通知を行う通知処理に分類される通知系の各処理種別毎に、全システムのワークフローでの部品の配置割合および前記作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの部品の配置割合を算出し、全システムのワークフローでの配置割合よりも前記作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの配置割合が大きい処理種別の部品を前記選択候補に追加する補正を行う各処理を実行させることを特徴とする請求項3に記載の図形作成支援プログラム。複数の部品によるフローをグループ化したグループのうち、次に配置されると予測される選択候補のグループを前記表示部に表示させ、算出された配置割合に応じて、前記所定の部品を前記次に配置されると予測されるグループに追加または当該グループから削除する補正を行う各処理を実行させることを特徴とする請求項3または4に記載の図形作成支援プログラム。表示部と、前記表示部への部品の表示指示を受け付ける受付部と、部品毎または部品の処理種別毎に、前または後に配置される傾向がある部品または部品の処理種別を示す順序関係情報を記憶した記憶部と、前記受付部に第1の処理種別に属する処理の内容を示す第1の部品の表示指示を受けた場合に、前記第1の部品を表示部に表示するとともに、前記順序関係情報に基づき、前記第1の処理種別との順序関係が定められた第2の処理種別に属する処理の内容を示す第2の部品を、前記表示部に、前記順序関係に応じて前記第1の部品と関係付けて表示する制御を行う表示制御部と、を有することを特徴とする図形作成支援装置。しかしながら、MRUおよびMFUの予測方法は、直近に利用された部品や最も頻繁に利用された部品しか選択候補として予測されない。これにより、直近に利用された部品や最も頻繁に利用された部品以外の部品が選択候補として予測されなくなる。このため、ワークフローの作成を効率的に行うことができない場合がある。開示の技術の一側面として、ワークフローの特性に応じた表示部品の候補を表示することを目的とする。本願の開示する図形作成支援プログラムは、一つの態様において、コンピュータに、第1の処理種別に属する処理の内容を示す第1の部品の表示指示を受けた場合に、前記第1の部品を表示部に表示させる。また、図形作成支援プログラムは、コンピュータに、表示部に第1の部品を表示させるとともに、前記第1の処理種別との順序関係が定められた第2の処理種別に属する処理の内容を示す第2の部品を、前記表示部に、前記順序関係に応じて前記第1の部品と関係付けて表示させる。一つの態様によれば、ワークフローの特性に応じた表示部品の候補を表示することができる。以下に、本願の開示する図形作成支援プログラムおよび図形作成支援装置の各実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、各実施例は開示の技術を限定するものではない。そして、各実施例は、処理内容を矛盾させない範囲で適宜組み合わせることが可能である。実施例1に係る図形作成支援装置1について説明する。図1は、実施例1に係る図形作成支援装置の機能的な構成の一例を示す図である。図1に示すように、図形作成支援装置1は、表示部2と、受付部3と、記憶部4と、表示制御部5とを有する。図形作成支援装置1は、部品を配置して図形の作成を支援する機器であり、例えば、コンピュータなどである。図形作成支援装置1は、例えば、表示部2にワークフロー作成画面を表示させて管理者などの利用者によるワークフローの作成を支援する。ここで、ワークフローとは、各種の部品を組み合わせて定義された一連の作業手順である。表示部2は、各種情報を表示する。例えば、表示部2は、ワークフロー作成画面を表示する。このワークフロー作成画面には、例えば、作成中のワークフローを表示するワークフロー表示領域や、次に配置されると予測される選択候補の部品を表示する選択候補領域が設けられている。表示部2のデバイスの一例としては、LCDLiquidCrystalDisplayなどの表示デバイスが挙げられる。受付部3は、各種の指示を受け付ける。例えば、受付部3は、表示部2への部品の表示指示を受け付ける。受付部3の一例としては、マウスやキーボードなどの操作受付デバイスが挙げられる。記憶部4には、各種情報が記憶されている。例えば、記憶部4には、部品毎に、前または後に配置される傾向がある部品を示す順序関係情報4aが記憶されている。図2は、順序関係情報のデータ構成の一例を示す図である。図2に示すように、順序関係情報4aは、部品名、先行部品名、後続部品名の項目を有する。記憶部4のデバイスの一例としては、フラッシュメモリやNVSRAMNonVolatileStaticRandomAccessMemoryなどのデータを書き換え可能な半導体メモリや、ハードディスク、光ディスクなどの記憶装置が挙げられる。部品名の項目は、部品の名称を格納する領域である。先行部品名の項目は、ワークフローにおいて、部品名の項目に登録された部品に先行して配置される傾向がある部品の名称を格納する領域である。後続部品名の項目は、ワークフローにおいて、部品名の項目に登録された部品に後続して配置される傾向がある部品の名称を格納する領域である。図2の例では、サービス停止の部品は、後続部品として、サービス停止確認の部品が配置される傾向があることを示す。また、図2の例では、サービス停止確認の部品は、先行部品として、サービス停止の部品が配置される傾向があることを示す。また、図2の例では、サービス停止確認の部品は、後続部品として、サーバ停止バックアップ、メール送信の部品が配置される傾向があることを示す。表示制御部5は、表示部2に各種情報を表示させる制御を行う。例えば、表示制御部5は、ワークフローを作成する際、ワークフロー作成画面を表示部2に表示させる制御を行う。また、表示制御部5は、受付部3に第1の処理種別に属する処理の内容を示す第1の部品の表示指示を受けた場合に、第1の部品を表示部3に表示する。また、表示制御部5は、表示部3に第1の部品とともに、順序関係情報4aに基づき、第1の処理種別との順序関係が定められた第2の処理種別に属する処理の内容を示す第2の部品を、表示部3に、順序関係に応じて第1の部品と関係付けて表示する制御を行う。図3は、ワークフロー作成画面の一例を示す図である。ワークフロー作成画面6には、ワークフロー表示領域6a、選択候補領域6bが設けられている。ワークフロー表示領域6aは、作成中や完成したワークフローを表示する領域である。選択候補領域6bは、次に配置されると予測される部品を選択候補として表示する領域である。表示制御部5は、受付部3に第1の処理種別に属する処理の内容を示す第1の部品の表示指示を受けた場合に、順序関係情報4aに基づいて、第1の部品の前に配置される傾向がある部品および第1の部品の後に配置される傾向がある部品を特定する。例えば、図3に示すワークフロー作成画面でサービス停止確認の部品が配置された場合、表示制御部5は、前に配置される傾向がある部品としてサービス停止の部品と、後に配置される傾向がある部品としてサーバ停止バックアップ、エラー通知メール送信の各部品を特定する。表示制御部5は、第1の部品の前に部品がない場合、ワークフロー表示領域6aに第1の部品を表示すると共に、第1の部品の前に配置される傾向があると特定された部品を選択候補領域6bに表示する。なお、第1の部品の前に配置される傾向があると特定された部品が1つである場合、表示制御部5は、特定された部品をワークフロー表示領域6aの第1の部品の前に表示してもよい。また、表示制御部5は、第1の部品の後に部品がない場合、ワークフロー表示領域6aに第1の部品を表示すると共に、第1の部品の後に配置される傾向があると特定された部品を選択候補領域6bに表示する。なお、第1の部品の後に配置される傾向があると特定された部品が1つである場合、表示制御部5は、特定された部品をワークフロー表示領域6aの第1の部品の後に表示してもよい。図3の例では、サービス停止確認の部品が配置された場合、サービス停止確認の部品の後に部品がなく、後に配置される傾向がある部品がサーバ停止バックアップ、エラー通知メール送信と3つであるため、選択候補領域6bに表示される。表示制御部5のデバイスの一例としては、CPUCentralProcessingUnitやMPUMicroProcessingUnitなどの電子回路が挙げられる。なお、デバイスとして、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuitやFPGAFieldProgrammableGateArrayなどの集積回路を採用することもできる。上述してきたように、図形作成支援装置1は、第1の部品の表示指示を受けた場合に、第1の部品を表示部2に表示させる。また、図形作成支援装置1は、表示部2に第1の部品を表示させるとともに、第1の部品との順序関係が定められた第2の部品を表示部2に第1の部品と関係付けて表示させる。このように、図形作成支援装置10によれば、表示部2に、第1の部品との順序関係が定められた第2の部品を第1の部品と関係付けて表示させることにより、ワークフローの特性に応じた表示部品の候補を表示することができる。次に、実施例2に係る図形作成支援装置10について説明する。図4は、実施例2に係る図形作成支援装置の機能的な構成の一例を示す図である。図4に示すように、図形作成支援装置10は、記憶部11と、算出部12と、表示部13と、表示制御部14と、補正部15とを有する。ワークフロー作成支援装置10は、表示部13にワークフロー作成画面を表示させて管理者などの利用者によるワークフローの作成を支援する機器であり、例えば、コンピュータなどである。記憶部11には、各種情報が記憶されている。例えば、記憶部11には、ワークフローに配置される部品を示す部品情報11aが記憶されている。部品には、ワークフローの作成対象のシステムに応じて様々な処理種別のものがある。例えば、作成対象のシステムがコンピュータの運用、操作に関するものである場合、コンピュータに対する各種操作が部品として定義される。また、作成対象のシステムが業務に関するものである場合、業務に関する各種の手続きが部品として定義される。記憶部11のデバイスの一例としては、フラッシュメモリやNVSRAMなどのデータを書き換え可能な半導体メモリや、ハードディスク、光ディスクなどの記憶装置が挙げられる。算出部12は、各種算出を行う。例えば、算出部12は、ワークフローの作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの所定の部品の配置割合を算出する。この所定の部品は、ワークフローに配置される部品であれば何れであってもよい。表示部13は、各種情報を表示する。例えば、表示部13は、ワークフロー作成画面を表示する。このワークフロー作成画面には、例えば、作成中のワークフローを表示するワークフロー表示領域や、次に配置されると予測される選択候補の部品を表示する選択候補領域が設けられている。表示部13のデバイスの一例としては、LCDなどの表示デバイスが挙げられる。表示制御部14は、表示部13に各種情報を表示させる制御を行う。例えば、表示制御部14は、ワークフローを作成する際、ワークフロー作成画面を表示部13に表示させる制御を行う。表示制御部14は、図示しない受付部から各種操作情報を受け付け、操作内容に応じてワークフロー作成画面の表示内容を更新する。また、表示制御部14は、記憶部11に記憶された部品情報11aにより示される部品のうち、次に配置されると予測される選択候補の部品を表示部13の選択候補領域に表示させる制御を行う。次に配置される部品の予測は、何れの方式でもよい。例えば、MRU、MFUなどの過去に利用された部品を選択候補と予測してもよい。また、例えば、部品毎に前または後に配置される傾向がある部品に関する情報を記憶しておき、当該情報に基づいて配置済みの部品の前または後に配置される部品を予測してもよい。補正部15は、選択候補として表示させる部品を補正する。例えば、補正部15は、算出部12により算出された配置割合に応じて、所定の部品を選択候補に追加または選択候補から削除する補正を行う。ここで、ワークフローは、対象とするシステムに応じて、配置される部品が異なる。例えば、特定のシステムでは、所定の部品が多く配置され、所定の部品の配置割合が高くなる場合がある。そこで、補正部15は、作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの所定の部品の配置割合に応じて、所定の部品を選択候補に追加または選択候補から削除する補正を行う。なお、図4の例では、機能的な構成を示したため、算出部12、表示制御部14、補正部15を別に分けているが、例えば、1つのデバイスで構成してもよい。デバイスの一例としては、CPUやMPUなどの電子回路が挙げられる。なお、デバイスとして、ASICやFPGAなどの集積回路を採用することもできる。上述してきたように、図形作成支援装置10は、ワークフローに配置される部品を示す部品情報11aを記憶する。また、図形作成支援装置10は、ワークフローの作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの所定の部品の配置割合を算出する。また、図形作成支援装置10は、記憶部11に記憶された部品情報11aにより示される部品のうち、次に配置されると予測される選択候補の部品を表示部13に表示させる制御を行う。そして、図形作成支援装置10は、算出された配置割合に応じて、所定の部品を選択候補に追加または選択候補から削除する補正を行う。このように、図形作成支援装置10は、選択候補から作成対象のシステムに応じてワークフローの作成に用いる部品を速やかに選び出すことができる画面を表示する。よって、図形作成支援装置10によれば、ワークフローの作成を効率的に行うことができる。次に、実施例3について説明する。実施例3では、データセンタにおいて監視や保守作業を行う管理システム20の監視や保守作業を自動化するためワークフローを作成する場合について説明する。図5は、実施例3に係る管理システムの機能的な構成の一例を示す図である。データセンタは、サーバ21が多数の機器が設置され、多数の業務システムが稼働している。管理システム20は、各サーバ21の監視や保守作業を行う。管理システム20は、図形作成支援装置として機能する管理サーバ30と、管理クライアント40とを有する。管理サーバ30と管理クライアント40と各サーバ21との間は、図示しないネットワークを介して通信可能に接続される。かかるネットワークの一態様としては、有線または無線を問わず、LANLocalAreaNetworkやVPNVirtualPrivateNetworkなどの任意の通信網が挙げられる。管理サーバ30は、ワークフローを管理しており、ワークフローに従い各サーバ21の監視や保守作業を行う。また、管理サーバ30は、管理クライアント40へワークフローの作成に必要な各種情報を提供して管理クライアント40でのワークフローの作成の支援を行う。管理クライアント40は、管理サーバ30から送信された各種情報に基づき、ワークフロー作成画面などの各種画面を表示し、管理者などの利用者からワークフローの作成を受け付ける。管理クライアント40は、受け付けた各種操作を示す操作情報やワークフロー作成画面で作成されたワークフローの情報を管理サーバ30へ送信する。管理サーバ30は、管理クライアント40から送信された各種操作情報に基づいて各種画面の表示内容を更新する。また、管理サーバ30は、管理クライアント40から送信されたワークフローの情報を管理する。なお、図5の例では、管理クライアント40を1つのみ図示したが、管理クライアント40が複数あってもよい。図5に示すように、管理サーバ30は、記憶部31と、特定部32と、算出部33と、通信部34と、表示制御部35と、補正部36と、ワークフロー管理部37と、運用管理部38を有する。記憶部31には、各種情報が記憶されている。例えば、記憶部31には、部品情報31a、第1テーブル31b、第2テーブル31c、第3テーブル31d、および第4テーブル31eが記憶されている。また、記憶部31には、第5テーブル31f、第6テーブル31g、および第7テーブル31hが記憶されている。記憶部31のデバイスの一例としては、フラッシュメモリやNVSRAMなどのデータを書き換え可能な半導体メモリや、ハードディスク、光ディスクなどの記憶装置が挙げられる。部品情報31aは、ワークフローに配置される部品として、監視や保守作業のワークフローに用いられる様々な部品の情報を含む。この部品には、運用操作の内容に応じて様々な処理種別ものがある。例えば、部品には、OSOperatingSystem、ミドルウェア、アプリケーションなどの各種ソフトウェアに対して起動や停止などの変更を行う操作系部品がある。また、部品には、各種ソフトウェアの状態を確認する確認系部品がある。また、部品には、管理者などによる承認、確認を促す承認系部品がある。また、部品には、管理者などへの各種通知を行う通知系部品がある。部品情報31aは、部品を識別する名称などの識別情報や部品の処理を実行するコマンド、処理手順等の処理の実行に必要な情報を含む。第1テーブル31bは、作成された全ワークフローを管理するテーブルである。図6は、第1テーブルのデータ構成の一例を示す図である。図6に示すように、第1テーブル31bは、ワークフローNo、部品No、部品名、ホスト名、サービス名、次の部品No、対象システムなどの各項目を有する。ワークフローは、作成された際に、それぞれを識別する識別番号が付与される。また、ワークフローに含まれる各部品には、ワークフロー内での処理の順番を示す番号が付与される。ワークフローNoの項目は、ワークフローを識別する識別番号を格納する領域である。部品Noの項目は、ワークフロー内での各部品の処理の順番を示す番号を格納する領域である。部品名の項目は、部品の名称を格納する領域である。ホスト名の項目は、部品が処理対象とするサーバ21のホスト名を格納する領域である。サービス名の項目は、部品が処理対象とするサービス名を格納する領域である。次の部品Noの項目は、ワークフロー内で次に処理する部品Noを格納する領域である。対象システムの項目は、ワークフローが処理対象とするシステム名を格納する領域である。図6の例では、ワークフローNoが1のワークフローとして、部品Noが0~10、99の各処理が登録され、ワークフローの処理対象とするシステムが営業管理システムであることを示す。部品No0のレコードは、部品名に処理開始を示すStartと登録されており、次の処理が部品No1であることを示す。部品No1のレコードは、ホスト名がhostAのサーバ21のサービス名がserviceAのサービスに対してサービス停止の部品の処理を行ない、次の処理が部品No2であることを示す。部品No2のレコードは、ホスト名がhostAのサーバ21のサービス名がserviceAのサービスに対してサービス停止確認の部品の処理を行ない、次の処理が部品No3または4であることを示す。部品No3のレコードは、ホスト名がhostAに対してサーバ停止の部品の処理を行ない、次の処理が部品No5であることを示す。部品No4のレコードは、エラー通知メール送信の部品の処理を行ない、次の処理が部品No99であることを示す。部品No5のレコードは、ホスト名がhostAのサーバ21に対してサーバ起動の部品の処理を行ない、次の処理が部品No6であることを示す。部品No6のレコードは、ホスト名がhostAのサーバ21に対してサーバ起動確認の部品の処理を行ない、次の処理が部品No7または8であることを示す。部品No7のレコードは、ホスト名がhostAのサーバ21のサービス名がserviceAのサービスに対してサービス起動の部品の処理を行ない、次の処理が部品No9であることを示す。部品No8のレコードは、エラー通知メール送信の部品の処理を行ない、次の処理が部品No99であることを示す。部品No9のレコードは、ホスト名がhostAのサーバ21のサービス名がserviceAのサービスに対してサービス起動確認の部品の処理を行ない、次の処理が部品No10または99であることを示す。部品No10のレコードは、エラー通知メール送信の部品の処理を行ない、次の処理が部品No99であることを示す。部品No99のレコードは、部品名に処理終了を示すEndと登録されており、処理終了を示している。第1テーブル31bには、後述するワークフロー管理部37により各項目の情報が登録される。また、第1テーブル31bは、後述する特定部32、算出部33、および表示制御部35で実行される処理に用いられる。第2テーブル31cは、各部品の処理種別や操作対象などを記憶したテーブルである。図7は、第2テーブルのデータ構成の一例を示す図である。図7に示すように、第2テーブル31cは、部品名、種別、操作/確認対象の各項目を有する。部品名の項目は、部品の名称を格納する領域である。種別の項目は、部品の処理種別を格納する領域である。操作/確認対象の項目は、部品の操作対象、確認対象を格納する領域である。操作/確認対象の項目には、サーバ、サービス、対象なしを示す-の何れが設定される。各部品の処理種別は、例えば、ワークフローを作成するソフトウェアに標準添付の部品については、第2テーブル31cに予め登録される。一方、利用者がミドルウェア、アプリケーションなど操作対象のソフトウェアに応じて部品を作成できる場合は、利用者が作成した部品による処理の実行前後での状態の変化から処理種別を特定する。例えば、利用者が作成した部品による処理の実行前後のシステムに含まれる各サーバ21の状態を取得する。そして、取得結果から部品による処理の実行前後で状態に変化がある場合には部品が操作系部品であると判別し、状態に変化がない場合には、所定の処理種別、例えば、確認系部品であると判別する。この処理種別の判別結果を第2テーブル31cに登録することにより、利用者が作成した部品についても処理種別を特定できる。図7の例では、サーバ起動の部品は、処理種別が操作系部品であり、操作対象がサーバであることを示す。サーバ起動確認の部品は、処理種別が確認系部品であり、確認対象がサーバであることを示す。サーバ停止の部品は、処理種別が操作系部品であり、操作対象がサーバであることを示す。サーバ停止確認の部品は、処理種別が確認系部品であり、確認対象がサーバであることを示す。サービス起動の部品は、処理種別が操作系部品であり、操作対象がサービスであることを示す。サービス起動確認の部品は、処理種別が確認系部品であり、確認対象がサービスであることを示す。サービス停止の部品は、処理種別が操作系部品であり、操作対象がサービスであることを示す。サービス停止確認の部品は、処理種別が確認系部品であり、確認対象がサービスであることを示す。エラー通知メール送信の部品は、処理種別が通知系部品であることを示す。第3テーブル31dは、後述するグループの特定を行う際に作成される操作系部品によるワークフローを管理するテーブルである。図8は、第3テーブルのデータ構成の一例を示す図である。図8に示すように、第3テーブル31dは、第1テーブル31bと同じテーブル構造をしており、ワークフローNo、部品No、部品名、ホスト名、サービス名、次の部品No、対象システムなどの各項目を有する。第3テーブル31dには、グループの特定を行う際に作成される操作系部品によるワークフローが記憶される。図8は、図6に示すワークフローから操作系部品であるサービス停止サーバ停止サーバ起動サービス起動の各部品により作成されたワークフローの例を示している。図8の例では、部品No1にサービス停止の部品の処理が登録されている。また、図8の例では、部品No2にサーバ停止の部品の処理が登録されている。また、図8の例では、部品No3にサーバ起動の部品の処理が登録されている。また、図8の例では、部品No4にサービス起動の部品の処理が登録されている。第3テーブル31dには、後述する特定部32により各項目の情報が登録される。また、第3テーブル31dは、特定部32で実行される処理に用いられる。第4テーブル31eは、複数の部品によるフローをグループ化したグループに関する情報を管理するテーブルである。図9は、第4テーブルのデータ構成の一例を示す図である。図9に示すように、第4テーブル31eは、グループ名、部品No、部品名、次の部品Noの各項目を有する。グループは、作成された際に、それぞれを識別するグループ名が付与される。また、グループに含まれる各部品には、グループ内での処理の順番を示す番号が付与される。グループ名の項目は、各グループを識別するグループ名を格納する領域である。部品Noの項目は、グループ内での各部品の処理の順番を示す番号を格納する領域である。部品名の項目は、部品の名称を格納する領域である。次の部品Noの項目は、グループ内で次に処理する部品Noを格納する領域である。図9の例では、グループ名がグループ1のグループとして、部品Noが1~3の各処理が登録されている。部品No1のレコードは、サーバ停止の部品の処理を行ない、次の処理が部品No2であることを示す。部品No2のレコードは、サーバ起動の部品の処理を行ない、次の処理が部品No3であることを示す。部品No3のレコードは、サービス起動の部品の処理を行なうことを示している。第4テーブル31eには、後述する特定部32により各項目の情報が登録される。また、第4テーブル31eは、後述する表示制御部35、補正部36で実行される処理に用いられる。第5テーブル31fは、部品毎の配置傾向を記憶したテーブルである。図10は、第5テーブルのデータ構成の一例を示す図である。図10に示すように、第5テーブル31fは、部品名、先行部品名、先行回数、後続部品名、後続回数の項目を有する。部品名の項目は、部品の名称を格納する領域である。先行部品名の項目は、ワークフローにおいて、部品名の項目に登録された部品に先行して配置された部品、グループの名称を格納する領域である。先行回数の項目は、ワークフローにおいて、先行部品名の項目に登録された部品、グループが部品名の項目に登録された部品に先行して配置された回数を格納する領域である。後続部品名の項目は、ワークフローにおいて、部品名の項目に登録された部品に後続して配置された部品、グループの名称を格納する領域である。後続回数の項目は、ワークフローにおいて、後続部品名の項目に登録された部品、グループが部品名の項目に登録された部品に後続して配置された回数を格納する領域である。図10の例では、サービス停止の部品は、後続部品として、サービス停止確認の部品が2回配置されたことを示す。また、図10の例では、サービス停止確認の部品は、先行部品として、サービス停止の部品が2回配置されたことを示す。また、図10の例では、サービス停止確認の部品は、後続部品として、サーバ停止バックアップの各部品とグループ1のグループが1回配置され、メール送信の部品が2回配置されたことを示す。第5テーブル31fには、後述するワークフロー管理部37により各項目の情報が登録される。また、第5テーブル31fは、後述する表示制御部35で実行される処理に用いられる。第6テーブル31gは、システム毎に、ワークフローの部品の処理種別毎の配置割合を記憶したテーブルである。図11は、第6テーブルのデータ構成の一例を示す図である。図11に示すように、第6テーブル31gは、システム名、確認系部品割合、承認系部品割合、通知系部品割合の項目を有する。システム名の項目は、ワークフローの部品割合を求めたシステムの名称を格納する領域である。確認系部品割合の項目は、システム名の項目に登録されたシステムでの確認系部品の配置割合を格納する領域である。承認系部品割合の項目は、システム名の項目に登録されたシステムでの承認系部品の配置割合を格納する領域である。通知系部品割合の項目は、システム名の項目に登録されたシステムでの通知系部品の配置割合を格納する領域である。図11の例では、営業管理システムを処理対象とするワークフローにおいて、確認系部品の配置割合が0.25であり、承認系部品の配置割合が0であり、通知系部品の配置割合が0.33であることを示す。また、図9の例では、平均として全システムのワークフローにおいて、確認系部品の配置割合が0.25であり、承認系部品の配置割合が0.20であり、通知系部品の配置割合が0.25であることを示す。第6テーブル31gには、後述する算出部33により各項目の情報が登録される。また、第6テーブル31gは、後述する補正部36で実行される処理に用いられる。第7テーブル31hは、部品の処理種別に応じた配置特性を記憶したテーブルである。図12は、第7テーブルのデータ構成の一例を示す図である。図12に示すように、第7テーブル31hは、先行部品種別、後続部品種別の項目を有する。先行部品種別の項目は、先行して配置される部品の処理種別を格納する領域である。後続部品種別の項目は、後続して配置される部品の処理種別を格納する領域である。ここで、部品は、処理種別によって、以下の1~3の特性がある。1操作系部品の後には、確認系部品が配置される。2確認系部品の後には、通知系部品が配置される。3承認系部品の後には、操作系部品が配置される。図12の例では、操作系部品が確認系部品の前に配置される特性があり、確認系部品が操作系部品の後に配置される特性があることを示す。また、図12の例では、確認系部品が通知系部品の前に配置される特性があり、通知系部品が確認系部品の後に配置される特性があることを示す。また、図12の例では、承認系部品が操作系部品の前に配置される特性があり、操作系部品が承認系部品の後に配置される特性があることを示す。この特性は、操作が行なわれる場合には、その操作結果を確認する処理が必要となり、確認する処理が行なわれる場合には、その確認結果を通知する処理が必要となり、操作が行なわれる場合には、その操作を実行すべきか否かの承認を受ける処理が必要になる、といったワークフローの傾向によるものである。第7テーブル31hには、各項目の情報が予め登録される。また、第6テーブル31gは、後述する補正部36で実行される処理に用いられる。ところで、ワークフローは、それぞれ異なる目的のために作成された場合でも、類似した部品の集合が存在する場合がある。図13は、ワークフローの一例を示す図である。図13の例では、2つのワークフロー50、51を示している。ワークフロー50は、サーバ21の再起動を行う流れを示すサーバ再起動のワークフローである。ワークフロー51は、サーバ21に修正モジュールを適用する流れを示すパッチ適用のワークフローである。ワークフロー50は、サービス停止の部品の後にサービス停止確認の部品が配置されている。このフローは、サーバ21に対してサービス停止のコマンドを実行した後に、サービスが正常に停止したか否かの確認を行なうことを示している。また、ワークフロー50は、サービス停止確認の部品の後にサーバ停止とエラー通知メール送信の部品が配置されている。このフローは、サービス停止の確認の結果、サービスが正常停止した場合、サーバ21に対してサーバ停止のコマンドを実行し、サービスが異常停止または停止しない場合、管理者などに対してエラー通知メールを送信することを示している。また、ワークフロー50は、サーバ停止の部品の後にサーバ起動の部品が配置され、サーバ起動の部品の後にサーバ起動確認の部品が配置されている。このフローは、サービス停止後、サーバ21に対して起動のコマンドを実行してサーバ21を起動させ、サービスが正常に起動したか否かの確認を行なうことを示している。また、ワークフロー50は、サーバ起動確認の部品の後にサービス起動とエラー通知メール送信の部品が配置されている。このフローは、サーバ起動の確認の結果、サーバ21が正常起動した場合、サーバ21に対してサービス起動のコマンドを実行し、サーバの起動が異常または起動しない場合、管理者などに対してエラー通知メールを送信することを示している。また、ワークフロー50は、サービス起動の部品の後にサービス起動確認の部品が配置されている。このフローは、サービスが正常に起動したか否かの確認を行なうことを示している。また、ワークフロー50は、サービス起動確認の部品の後に完了通知とエラー通知メール送信の部品が配置されている。このフローは、サービス起動の確認の結果、サービスが正常起動した場合、管理者などに対して正常に処理が完了したことを通知し、サービスの起動が異常または起動しない場合、管理者などに対してエラー通知メールを送信することを示している。一方、ワークフロー51は、サービス停止の部品の後にサービス停止確認の部品が配置されている。このフローは、サーバ21に対してサービス停止のコマンドを実行した後に、サービスが正常に停止したか否かの確認を行なうことを示している。また、ワークフロー51は、サービス停止確認の部品の後にバックアップとエラー通知メール送信の部品が配置されている。このフローは、サービス停止の確認の結果、サービスが正常停止した場合、サーバ21に対してバックアップのコマンドを実行して修正モジュール適用前の状態を保存させることを示している。また、このフローは、サービス停止の確認の結果、サービスが異常停止または停止しない場合、管理者などに対してエラー通知メールを送信することを示している。また、ワークフロー51は、バックアップの部品の後にパッチ適用とエラー通知メール送信の部品が配置されている。このフローは、バックアップ後、サーバ21に対して修正モジュールの適用を行うことを示している。また、このフローは、バックアップが異常終了またはバックアップが開始されない場合、管理者などに対してエラー通知メールを送信することを示している。また、ワークフロー51は、パッチ適用の部品の後にサーバ停止とエラー通知メール送信の部品が配置されている。このフローは、修正モジュールを正常に適用できた場合、サーバ21に対してサーバ起動のコマンドを実行し、修正モジュールを適用できなかった場合、管理者などに対してエラー通知メールを送信することを示している。ワークフロー51のサーバ停止の部品以降には、ワークフロー50のサーバ停止の部品以降と同じ、部品が配置されている。ワークフロー50とワークフロー51には、類似した部品の集合として、サービス停止およびサービス停止確認の部品の集合52が含まれる。また、ワークフロー50とワークフロー51には、類似した部品の集合として、サーバ停止、サーバ起動、サーバ起動確認、サービス起動、サービス起動確認、完了通知の部品の集合53が含まれる。本実施例では、複数のワークフローに含まれる類似した部品の集合を求め、グループの特定を行う。図5の説明に戻り、特定部32は、第1テーブル31bに記憶されている各ワークフローから、類似した部品の集合を求め、当該集合に含まれる複数の部品によるフローをグループ化したグループを特定する。なお、上述したように、ワークフローは、対象とするシステムの重要度に応じて、配置される部品が異なる。例えば、重要度の高いシステムでは、ワークフローに確認系部品や承認系部品、通知系部品が多く配置される。一方、重要度の低いシステムでは、確認系部品や承認系部品、通知系部品が少ない。このように、ワークフローは、操作系部品が同じであっても確認系部品や承認系部品、通知系部品の有無により、類似した処理を行うグループを特定しづらい。そこで、特定部32は、第2テーブル31cに基づいて、第1テーブル31bに記憶されている各ワークフローの部品の処理種別を特定する。そして、特定部32は、第1テーブル31bに記憶されている各ワークフローについて、それぞれ操作系部品による処理をつなげた操作系部品によるワークフローを作成する。図14は、操作系部品によるワークフローの一例を示す図である。作成された操作系部品によるワークフローは、第3テーブル31dに記憶される。特定部32は、操作系部品による各ワークフロー間でパターンマッチングを行って類似した部品の集合を特定する。例えば、2以上の所定個のワークフロー間で同一の部品によるフローが存在する場合、そのフロー部分を類似した部品の集合と特定する。これにより、例えば、図13に示すワークフロー50、51の他に、図13の集合52部分の処理によるワークフローや、図13の集合53部分の処理によるワークフローが存在する場合、図14の集合55、56が特定される。特定部32は、特定した集合に含まれる複数の部品によるフローをグループとして第4テーブル31eに記憶させる。ところで、重要度の高いシステムでは、システムの監視や保守作業を慎重に行うため、ワークフローに確認系部品や承認系部品、通知系部品が多く配置され、確認系部品や承認系部品、通知系部品の配置割合が高くなる。一方、重要度の低いシステムでは、確認や承認、管理者などへの通知が極力省略されるため、確認系部品や承認系部品、通知系部品の配置割合が低くなる。これは、例えば、本運用のシステムとテスト用のシステムなど同じシステムを複数運用している場合も該当し、本運用のシステムは重要度が高く、テスト用のシステムは重要度が低い。算出部33は、各種算出を行う。例えば、算出部33は、確認系、承認系、通知系の各処理種別毎に、第1テーブル31bに記憶された各システムのワークフローでの部品の配置割合を算出する。また、算出部33は、確認系、承認系、通知系の各処理種別毎に、第1テーブル31bに記憶された全システムのワークフローでの部品の配置割合を算出する。算出部33は、各システムの確認系、承認系、通知系部品の配置割合、および全システムの確認系、承認系、通知系部品の配置割合を第6テーブル31gに記憶させる。通信部34は、管理クライアント40と接続され、管理クライアント40との間の各種情報の送受信の制御を行う。表示制御部35は、通信部34を介して管理クライアント40と各種情報の送受信を行い、管理クライアント40で各種情報を表示させる制御を行う。例えば、表示制御部35は、ワークフローを作成する際に、作成対象のシステムを指定するシステム指定画面やワークフロー作成画面を表示させる制御を行う。表示制御部35は、管理クライアント40から送信されるシステム指定画面やワークフロー作成画面に対する各種操作情報を受け付け、操作内容に応じて画面の表示内容を更新し、更新した画面に関する情報を管理クライアント40へ送信する。図15は、システム指定画面の一例を示す図である。システム指定画面60は、作成対象のシステムを指定する指定領域61およびOKボタン62が設けられている。利用者は、指定領域61に対して作成対象のシステムの情報を入力してOKボタン62の指定を行う。指定された作成対象のシステムの情報は、管理クライアント40から管理サーバ30へ送られる。なお、管理サーバ30が、各サーバ21が何れのシステムであるかをシステム情報として記憶している場合、サーバ21の指定を受付、システム情報に基づいて作成対象のシステムを特定するようにしてもよい。図16は、ワークフロー作成画面の一例を示す図である。ワークフロー作成画面70には、ワークフロー表示領域71、部品表示領域72、選択候補領域73が設けられている。ワークフロー表示領域71は、作成中や完成したワークフローを表示する領域である。部品表示領域72は、部品およびグループを表示する領域である。選択候補領域73は、次に配置されると予測される部品を選択候補として表示する領域である。部品表示領域72は、部品およびグループを階層化して表示する。部品表示領域72は、上位層領域72Aを指定すると、下位層の部品やグループが表示され、上位層領域72Aが再度指定されると、下位層の部品やグループが非表示になる。表示制御部35は、記憶部31に記憶された第5テーブル31fに基づいて、ワークフローに配置された部品の前または後に配置される傾向がある処理種別の部品およびグループを予測する。そして、表示制御部35は、次に配置されると予測した部品およびグループをワークフロー作成画面70の選択候補領域73に表示させる制御を行う。次に配置される部品およびグループの予測は、何れの方式でもよい。例えば、処理方向を示す矢印で部品同士を接続してワークフローが作成される場合、表示制御部35は、部品から伸ばされた矢印の方向から次の処理が先行処理の指定か後続処理の指定かを判別する。そして、表示制御部35は、先行処理の指定と判別した場合、第5テーブル31fに矢印の元の部品の先行部品として記憶された部品およびグループを次の部品と予測する。また、表示制御部35は、後続処理の指定と判別した場合、第5テーブル31fに矢印の元の部品の後続部品として記憶された部品およびグループを次の部品と予測する。また、例えば、ワークフローが処理の前方側から作成されると定まっている場合、表示制御部35は、第5テーブル31fにワークフローで1つ前方側の部品の後続部品として記憶された部品およびグループを次の部品と予測する。また、例えば、ワークフローが処理の後方側から作成されると定まっている場合、表示制御部35は、第5テーブル31fにワークフローで1つ後方側の部品の先行部品として記憶された部品およびグループを次の部品と予測する。補正部36は、選択候補として表示させる部品を補正する。例えば、補正部36は、第7テーブル31hに基づき、部品の処理種別に応じた傾向を利用して補正を行う。補正部36は、操作系部品の後続処理の指定である場合、操作対象の確認系部品を選択候補に追加する補正を行う。また、補正部36は、確認系部品の先行処理の指定である場合、確認対象の操作系部品を選択候補に追加する補正を行う。例えば、操作系部品であるサービス起動部品の先行処理の指定である場合、補正部36は、サービス起動部品のサービス起動確認部品を選択候補に追加する補正を行う。また、補正部36は、確認系部品の後続処理の指定である場合、通知系部品を表示候補に追加する補正を行う。また、補正部36は、通知系部品の先行処理の指定である場合、確認系部品を表示候補に追加する補正を行う。また、補正部36は、承認系部品の後続処理の指定である場合、操作系部品を表示候補に追加する補正を行う。また、補正部36は、操作系部品の先行処理の指定である場合、操作対象の承認系部品を選択候補に追加する補正を行う。また、補正部36は、部品の配置割合に応じて選択候補として表示させる部品を補正する。例えば、補正部36は、システム指定画面で作成対象とされたシステムの確認系、承認系、通知系部品の配置割合、および全システムの確認系、承認系、通知系部品の配置割合を第6テーブル31gから読み出す。そして、補正部36は、全システムのワークフローでの配置割合よりも作成対象とされたシステムでの配置割合が大きい処理種別の部品を選択候補に追加する補正を行う。また、補正部36は、全システムのワークフローでの配置割合よりも作成対象とされたシステムでの配置割合が小さい処理種別の部品を選択候補から削除する補正を行う。これにより、ワークフローの作成対象のシステムのワークフローでの確認系部品や承認系部品、通知系部品の配置割合が全システムの平均よりも高い場合、確認系部品や承認系部品、通知系部品が選択候補として表示される。一方、ワークフローの作成対象のシステムのワークフローでの確認系部品や承認系部品、通知系部品の配置割合が全システムの平均よりも低い場合、確認系部品や承認系部品、通知系部品が選択候補に表示されなくなる。さらに、補正部36は、確認系、承認系、通知系部品の配置割合に応じて選択候補として表示させるグループに部品を追加する補正を行う。例えば、補正部36は、全システムのワークフローでの配置割合よりも作成対象とされたシステムでの配置割合が大きい処理種別の部品をグループに追加する補正を行う。グループ内での各処理種別の部品の追加は、予め定めた規則を沿って行ってもよい。例えば、補正部36は、グループ内に操作系部品が存在する場合、操作系部品の後に確認系部品を追加する。補正部36は、グループ内に確認系部品が存在する場合、確認系部品の後ろに通知系部品を追加する。また、補正部36は、図12に示す第7テーブル31hに記憶された部品毎の配置特定に従ってグループ内での各処理種別の部品の追加を行ってもよい。また、補正部36は、図10に示す第5テーブル31fに記憶された部品毎の配置傾向に従ってグループ内での各処理種別の部品の追加を行ってもよい。例えば、補正部36は、追加する処理種別の部品に対して所定回数以上、先行部品となった部品がある場合、その部品の後続処理として追加する。また、補正部36は、追加する処理種別の部品に対して所定回数以上、後続部品となった部品がある場合、その部品の先行処理として追加する。ワークフロー管理部37は、管理クライアント40から送信されたワークフローの情報に基づき、作成されたワークフローを第1テーブル31bに記憶させる。また、ワークフロー管理部37は、第1テーブル31bに記憶された各ワークフローの部品名および次の部品Noに基づいて、各部品の先行部品、後続部品を求め、第5テーブル31fを更新する。運用管理部38は、第1テーブル31bに記憶された各ワークフローの処理を実行し、各サーバ21の監視や保守作業を行う。なお、図5の例では、機能的な構成を示したため、特定部32、算出部33、通信部34、表示制御部35、補正部36、ワークフロー管理部37、運用管理部38を別に分けているが、例えば、1つのデバイスで構成してもよい。デバイスの一例としては、CPUやMPUなどの電子回路が挙げられる。なお、デバイスとして、ASICやFPGAなどの集積回路を採用することもできる。一方、管理クライアント40は、通信部41と、表示部42と、制御部43とを有する。通信部41は、管理サーバ30の通信部34と接続され、管理サーバ30との間の各種情報の送受信の制御を行う。表示部42は、表示領域に各種情報を表示する。例えば、表示部42は、上述したシステム指定画面やワークフロー作成画面を表示する。表示部42のデバイスの一例としては、LCDなどの表示デバイスが挙げられる。制御部43は、管理クライアント40での各種処理の制御を行う。例えば、管理サーバ30から送信された各種情報に基づき、表示部42にシステム指定画面やワークフロー作成画面などの各種画面を表示させる制御を行う。また、制御部43は、システム指定画面やワークフロー作成画面に対して受け付けた各種操作を示す操作情報やワークフロー作成画面で作成されたワークフローの情報を管理サーバ30へ送信する制御を行う。次に、本実施例に係る管理システム20の処理の流れを説明する。図17は、グループ化処理の手順を示すフローチャートである。このグループ化処理は、ワークフローが変更された所定のタイミングで実行される。例えば、ワークフローの追加、更新、削除されたタイミングで実行される。図17に示すように、特定部32は、第1テーブル31bに記憶されている全てのワークフローを読み出すステップS10。そして、特定部32は、第2テーブル31cに基づいて、各ワークフローの部品の処理種別を特定するステップS11。そして、特定部32は、各ワークフローについて、それぞれ操作系部品によるワークフローを作成するステップS12。特定部32は、各操作系部品によるワークフロー間でパターンマッチングを行って類似した部品の集合を特定するステップS13。そして、特定部32は、特定した集合に含まれる複数の部品によるフローをグループとして第4テーブル31eに記憶させステップS14、処理を終了する。図18は、配置割合算出処理の手順を示すフローチャートである。この配置割合算出処理は、ワークフローが変更された所定のタイミングで実行される。例えば、ワークフローの追加、更新、削除されたタイミングで実行される。図18に示すように、算出部33は、第1テーブル31bに記憶された全てのシステムのワークフローを読み出すステップS20。そして、算出部33は、第2テーブル31cに基づいて、各ワークフローの部品の処理種別を特定するステップS21。そして、算出部33は、確認系、承認系、通知系の各処理種別毎に、各システムのワークフローでの部品の配置割合を算出するステップS22。また、算出部33は、確認系、承認系、通知系の各処理種別毎に全システムのワークフローでの部品の配置割合を算出するステップS23。算出部33は、算出した各システムおよび全システムの確認系、承認系、通知系部品の配置割合を第6テーブル31gに記憶させステップS24、処理を終了する。図19は、選択候補特定処理の手順を示すフローチャートである。この選択候補特定処理は、ワークフロー作成画面70でワークフローに部品が配置された際に実行される。図19に示すように、表示制御部35は、第5テーブル31fに基づいて、ワークフローに配置された部品の前または後に配置される傾向がある処理種別の部品およびグループを選択候補として予測するステップS30。補正部36は、部品の処理種別に応じて選択候補として表示させる部品を追加する補正を行うステップS31。また、補正部36は、確認系、承認系、通知系部品について、作成対象のシステムでの配置割合が全システムでの平均配置割合よりも大きい場合、選択候補に追加し、当該配置割合が平均配置割合よりも小さい場合、選択候補から削除するステップS32。また、補正部36は、確認系、承認系、通知系部品について、作成対象のシステムでの配置割合が全システムでの平均配置割合よりも大きい場合、配置割合が大きい処理種別の部品をグループに追加するステップS33。表示制御部35は、補正部36による補正後の選択候補をワークフロー作成画面70の選択候補領域73に表示させるよう制御しステップS34、処理を終了する。上述してきたように、本実施例に係る管理サーバ30は、ワークフローに配置される部品を示す部品情報31aを記憶部31に記憶する。また、管理サーバ30は、確認系、承認系、通知系の各処理種別毎に、全システムのワークフローでの部品の配置割合および作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの部品の配置割合を算出する。また、管理サーバ30は、部品情報31aにより示される部品のうち、次に配置されると予測される選択候補の部品を表示部42に表示させる制御を行う。そして、管理サーバ30は、全システムのワークフローでの配置割合よりも作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの配置割合が大きい処理種別の部品を選択候補に追加する補正を行う。これにより、管理サーバ30は、確認系、承認系、通知系の部品の配置割合が全システムの平均よりも高く、重要度の高いシステムのワークフローを作成する際に、確認系、承認系、通知系の部品を選択候補として表示する。このように、管理サーバ30は、利用者にとって選択候補から確認系、承認系、通知系の部品を速やかに選び出すことができる画面を表示する。よって、管理サーバ30によれば、ワークフローの作成を効率的に行うことができる。また、確認系、承認系、通知系の部品の配置割合が全システムの平均よりも低い、重要度の低いシステムでは、確認系、承認系、通知系の部品が選択候補から削除される。すなわち、確認系、承認系、通知系の部品は、選択候補に表示されない。このように、管理サーバ30は、重要度の低いシステムのワークフローを作成する際に、不要な部品が選択候補に表示されなくなり、利用者にとって選択候補から必要な部品を速やかに選び出すことができる画面を表示する。よって、管理サーバ30によれば、ワークフローの作成を効率的に行うことができる。また、本実施例に係る管理サーバ30は、部品毎に、ワークフローにおいて当該部品の前または後に配置される傾向がある部品を第5テーブル31fとして記憶部31にさらに記憶する。そして、管理サーバ30は、第5テーブル31fに基づいて、ワークフローに配置された部品の前または後に配置される傾向がある処理種別の部品を選択候補に追加する補正を行う。これにより、部品の前または後に配置される傾向がある部品が選択候補として表示される。このように、管理サーバ30は、利用者にとって部品の前または後に配置される傾向がある部品を速やかに選び出すことができる画面を表示する。よって、管理サーバ30によれば、ワークフローの作成を効率的に行うことができる。また、本実施例に係る管理サーバ30は、複数の操作系の部品によるフローをグループ化したグループ情報を第4テーブル31eとして記憶部31にさらに記憶する。また、管理サーバ30は、第4テーブル31eにより示されるグループのうち、次に配置されると予測されるグループを選択候補として表示部42に表示させる制御を行う。そして、管理サーバ30は、確認系、承認系、通知系の部品について、全システムのワークフローでの配置割合よりも作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの配置割合が大きい場合、グループに追加する補正を行う。これにより、確認系、承認系、通知系の部品の配置割合が全システムの平均よりも高いシステムでは、グループに確認系、承認系、通知系の部品が含まれるようになる。このように、管理サーバ30は、グループを選択した場合でも確認系、承認系、通知系の部品を別途選択する必要がなくなる。よって、管理サーバ30によれば、ワークフローの作成を効率的に行うことができる。さて、これまで開示の装置に関する実施例について説明したが、開示の技術は上述した実施例以外にも、種々の異なる形態にて実施されてよいものである。そこで、以下では、本発明に含まれる他の実施例を説明する。例えば、上記の実施例1では、順序関係情報4aに、部品毎に前または後に配置される傾向がある部品が記憶され、表示指示を受けた第1の部品との順序関係が定められた第2の部品を表示させる場合について説明したが、開示の装置はこれに限定されない。例えば、順序関係情報4aに、部品の処理種別毎に、前または後に配置される傾向がある部品の処理種別を記憶させる。このような順序関係情報4aの一例としては、図12に示す第7テーブルのデータ構成が挙げられる。そして、表示指示を受けた第1の部品を表示部2に表示するとともに、順序関係情報4aに基づき、第1の部品の第1の処理種別との順序関係が定められた第2の処理種別に属する処理の内容を示す第2の部品を特定する。そして、特定した第2の部品を表示部2に順序関係に応じて第1の部品と関係付けて表示するものとしてもよい。また、上記の実施例3では、複数の操作系の部品によるフローをグループとして記憶し、確認系、承認系、通知系の部品をグループに追加する補正を行う場合について説明したが、開示の装置はこれに限定されない。例えば、部品を確認系、承認系、通知系の部品も含めてグループとして記憶し、確認系、承認系、通知系の部品の配置割合が全システムの平均よりも低い場合、グループから削除する補正を行うようにしてもよい。また、各種の負荷や使用状況などに応じて、実施例3において説明した各処理の各ステップでの処理を任意に細かくわけたり、あるいはまとめたりすることができる。また、ステップを省略することもできる。また、図示した各装置の各構成要素は機能概念的なものであり、必ずしも物理的に図示の如く構成されていることを要しない。すなわち、各装置の分散統合の具体的状態は図示のものに限られず、その全部または一部を、各種の負荷や使用状況などに応じて、任意の単位で機能的または物理的に分散統合して構成することができる。例えば、図4に示す算出部12と、補正部15とが統合されてもよい。また、図5に示す、特定部32と算出部33と補正部36や、ワークフロー管理部37と運用管理部38などが統合されてもよい。[図形作成支援プログラム]また、上記の実施例で説明した図形作成支援装置の各種の処理は、あらかじめ用意されたプログラムをパーソナルコンピュータやワークステーションなどのコンピュータシステムで実行することによって実現することもできる。そこで、以下では、図20を用いて、上記の実施例で説明した図形作成支援装置と同様の機能を有する図形作成支援プログラムを実行するコンピュータの一例を説明する。図20は、図形作成支援プログラムを実行するコンピュータを示す図である。図20に示すように、コンピュータ300は、CPUCentralProcessingUnit310、ROMReadOnlyMemory320、HDDHardDiskDrive330、RAMRandomAccessMemory340を有する。これら300~340の各部は、バス400を介して接続される。ROM320には、上記の実施例2に示す算出部12、表示制御部14および補正部15と同様の機能、または上記の実施例3に示す算出部33、表示制御部35および補正部36と同様の機能を発揮する図形作成支援プログラム320aが予め記憶される。なお、図形作成支援プログラム320aについては、適宜分離しても良い。そして、CPU310が、図形作成支援プログラム320aをROM320から読み出して実行する。そして、HDD330には、部品情報、ワークフロー情報、部品種別情報、変換後ワークフロー情報、およびグループ情報が設けられる。部品情報、ワークフロー情報、部品種別情報、変換後ワークフロー情報、およびグループ情報のそれぞれは、図5に示した、部品情報31a、第1テーブル31b、第2テーブル31c、第3テーブル31d、第4テーブル31e、第5テーブル31f、第6テーブル31gおよび第7テーブル31hに対応する。そして、CPU310は、部品情報、ワークフロー情報、部品種別情報、変換後ワークフロー情報、およびグループ情報を読み出してRAM340に格納する。CPU310は、RAM340に格納された部品情報、ワークフロー情報、部品種別情報、変換後ワークフロー情報、およびグループ情報を用いて、図形作成支援プログラム320aを実行する。なお、RAM340に格納される各データは、常に全てのデータがRAM340に格納される必要はなく、処理に必要なデータのみがRAM340に格納されれば良い。なお、上記した図形作成支援プログラム320aについては、必ずしも最初からHDD330に記憶させておく必要はない。例えば、コンピュータ300に挿入されるフレキシブルディスクFD、CD-ROM、DVDディスク、光磁気ディスク、ICカードなどの可搬用の物理媒体にプログラムを記憶させておく。そして、コンピュータ300がこれらからプログラムを読み出して実行するようにしてもよい。さらには、公衆回線、インターネット、LAN、WANなどを介してコンピュータ300に接続される他のコンピュータまたはサーバなどにプログラムを記憶させておく。そして、コンピュータ300がこれらからプログラムを読み出して実行するようにしてもよい。以上説明した実施形態及びその変形例に関し、更に以下の付記を開示する。付記1コンピュータに、第1の処理種別に属する処理の内容を示す第1の部品の表示指示を受けた場合に、前記第1の部品を表示部に表示するとともに、前記第1の処理種別との順序関係が定められた第2の処理種別に属する処理の内容を示す第2の部品を、前記表示部に、前記順序関係に応じて前記第1の部品と関係付けて表示する、処理を実行させることを特徴とする図形作成支援プログラム。付記2前記第1の処理種別と前記第2の処理種別との前記順序関係は、操作を行なう操作処理を分類する処理種別に属する処理の前に、前記操作処理の承認を受ける承認処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、前記操作処理を分類する処理種別に属する処理の後に、前記操作処理の結果を確認する確認処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、又は、前記確認処理を分類する処理種別に属する処理の後に、前記確認処理による確認結果を通知する通知処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、のいずれかであることを特徴とする付記1に記載の図形作成支援プログラム。付記3ワークフローの作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの所定の部品の配置割合を算出し、次に配置されると予測される選択候補の部品を前記表示部に表示させ、算出された配置割合に応じて、前記所定の部品を前記選択候補に追加または前記選択候補から削除する補正を行う各処理を実行させることを特徴とする付記1または2に記載の図形作成支援プログラム。付記4システムの状態を確認する確認処理に分類される確認系、システムに対する操作の承認を受ける承認処理に分類される承認系、各種通知を行う通知処理に分類される通知系の各処理種別毎に、全システムのワークフローでの部品の配置割合および前記作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの部品の配置割合を算出し、全システムのワークフローでの配置割合よりも前記作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの配置割合が大きい処理種別の部品を前記選択候補に追加する補正を行う各処理を実行させることを特徴とする付記3に記載の図形作成支援プログラム。付記5複数の部品によるフローをグループ化したグループのうち、次に配置されると予測される選択候補のグループを前記表示部に表示させ、算出された配置割合に応じて、前記所定の部品を前記次に配置されると予測されるグループに追加または当該グループから削除する補正を行う各処理を実行させることを特徴とする付記3または4に記載の図形作成支援プログラム。付記6表示部と、前記表示部への部品の表示指示を受け付ける受付部と、部品毎または部品の処理種別毎に、前または後に配置される傾向がある部品または部品の処理種別を示す順序関係情報を記憶した記憶部と、前記受付部に第1の処理種別に属する処理の内容を示す第1の部品の表示指示を受けた場合に、前記第1の部品を表示部に表示するとともに、前記順序関係情報に基づき、前記第1の処理種別との順序関係が定められた第2の処理種別に属する処理の内容を示す第2の部品を、前記表示部に、前記順序関係に応じて前記第1の部品と関係付けて表示する制御を行う表示制御部と、を有することを特徴とする図形作成支援装置。付記7前記第1の処理種別と前記第2の処理種別との前記順序関係は、操作を行なう操作処理を分類する処理種別に属する処理の前に、前記操作処理の承認を受ける承認処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、前記操作処理を分類する処理種別に属する処理の後に、前記操作処理の結果を確認する確認処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、又は、前記確認処理を分類する処理種別に属する処理の後に、前記確認処理による確認結果を通知する通知処理を分類する処理種別に属する処理を実行させる順序関係であるか、のいずれかであることを特徴とする付記6に記載の図形作成支援装置。付記8前記表示制御部は、次に配置されると予測される選択候補の部品を前記表示部に表示させ、ワークフローの作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの所定の部品の配置割合を算出する前記算出部と、前記算出部により算出された配置割合に応じて、前記所定の部品を前記選択候補に追加または前記選択候補から削除する補正を行う補正部と、さらに有することを特徴とする付記6または7に記載の図形作成支援装置。付記9前記算出部は、システムの状態を確認する確認処理に分類される確認系、システムに対する操作の承認を受ける承認処理に分類される承認系、各種通知を行う通知処理に分類される通知系の各処理種別毎に、全システムのワークフローでの部品の配置割合および前記作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの部品の配置割合を算出し、前記補正部は、全システムのワークフローでの配置割合よりも前記作成対象のシステムに対して作成されたワークフローでの配置割合が大きい処理種別の部品を前記選択候補に追加する補正を行うことを特徴とする付記8に記載の図形作成支援装置。付記10前記表示制御部は、複数の部品によるフローをグループ化したグループのうち、次に配置されると予測される選択候補のグループを前記表示部に表示させ、前記補正部は、前記算出部により算出された配置割合に応じて、前記所定の部品を前記次に配置されると予測されるグループに追加または当該グループから削除する補正を行うことを特徴とする付記8または9に記載の図形作成支援装置。