回転軸と、前記回転軸を延出させて前記回転軸の軸回り方向に回転する本体と、前記本体の表面に開口する吐出口と、前記本体の表面で、前記吐出口よりも前記回転軸の半径方向内側に開口する吸入口と、前記吸入口と前記吐出口とを繋ぐ流通路と、を備え、前記本体は、前記本体を前記回転軸の軸心方向に並ぶ複数の分割体に分ける分割部を備える攪拌用回転体。前記分割部は、前記流通路の少なくとも一部の内周面を露出させるよう前記本体を複数の分割体に分け、更に、前記分割体同士を係合し、係合した状態で前記本体の表面に露出する分割体係合部と、前記本体の表面に配置され、前記回転軸と前記分割体係合部との間に位置し、前記分割体係合部に前記回転軸の半径方向内側から係合して前記分割体の分離を防ぐ分離防止部とを備える、請求項1記載の攪拌用回転体。前記吐出口は、前記本体の表面で前記回転軸の半径方向外側に向けて開口し、前記流通路は、前記吐出口から前記回転軸の半径方向に延びる第1路と、前記吸入口から延びて前記第1路に連通する第2路とを有し、前記分割部は、前記回転軸と交差する方向に延びて前記第1路の内周面を露出させるよう前記本体を複数の分割体に分け、前記分割体係合部は、前記分割部と交差する方向に延びる、請求項1又は2記載の攪拌用回転体。前記回転軸は、前記本体に対して着脱自在である、請求項1から3のいずれか一に記載の攪拌用回転体。前記回転軸は、前記本体に装着されたときに前記分離防止部を前記分割体係合部に押し付ける、請求項4記載の攪拌用回転体。特許文献1に記載の攪拌用回転体1の実施例の多くでは、流通路16が屈曲している。流通路16が屈曲していると、流体液状体中に攪拌用回転体1を浸漬させて駆動軸20を回転したときに、吐出口14から攪拌用回転体1の半径外側方向への流体の流動と、吸入口12から流通路16内への流体の吸引との効率が良い。しかしながら、流通路16が屈曲している場合、攪拌用回転体1、特に流体が入り込む流通路16の清掃が難しい。とりわけ、攪拌用回転体1を食材の攪拌に用いる場合、攪拌用回転体1細部まで充分に清掃できないと、衛生管理上の問題が生じうる。なお、特許文献1の図5b及び段落0042には、流通路16が一直線状に構成した実施例が示されているが、この実施例では流体が効率良く攪拌されない。また、特許文献1には、特許文献1の段落0042にのみ清掃に関する記述があるが、それ以上の清掃に関する特段の開示が無い。また、特許文献1に記載の攪拌用回転体1は、本体10の中心軸Cから延びる駆動軸20を高速回転させて液状体を攪拌するものであり、高速回転に耐えうる程の強度を有していなければならない。本発明は、上記の点を鑑みてなされたものであり、用途を問わずに安全かつ効率的な攪拌を行うことができ、清掃が容易で、且つ、高速回転に耐えうる構造を有する攪拌用回転体を提供することを目的とする。本発明の攪拌用回転体は、回転軸と、前記回転軸を延出させて前記回転軸の軸回り方向に回転する本体と、前記本体の表面に開口する吐出口と、前記本体の表面で、前記吐出口よりも前記回転軸の半径方向内側に開口する吸入口と、前記吸入口と前記吐出口とを繋ぐ流通路と、を備え、前記本体は、前記本体を前記回転軸の軸心方向に並ぶ複数の分割体に分ける分割部を備える請求項1。本発明の攪拌用回転体では、前記分割部は、前記流通路の少なくとも一部の内周面を露出させるよう前記本体を複数の分割体に分け、更に、前記分割体同士を係合し、係合した状態で前記本体の表面に露出する分割体係合部と、前記本体の表面に配置され、前記回転軸と前記分割体係合部との間に位置し、前記分割体係合部に前記回転軸の半径方向内側から係合して前記分割体の分離を防ぐ分離防止部とを備えるようにしてもよい請求項2。本発明によれば、液状体中に攪拌用回転体を浸漬させて回転軸をその軸回り方向に回転することにより、液状体が吸入口から吸引されて吐出口から出るよう流動する。従って、用途を問わずに安全かつ効率的な攪拌を行うことができる。また、本体を回転軸の軸心方向に並ぶ複数の分割体に分割できるので、攪拌用回転体は、清掃が容易で、且つ、高速回転に耐えうるものとなる。また、本発明の内容を請求項2のように限定することで、液状体中に攪拌用回転体を浸漬させて回転軸をその軸回り方向に回転することにより、液状体が吸入口から吸引されて吐出口から出るよう流動する。したがって、用途を問わずに安全かつ効率的な攪拌を行うことができる。また、本体を分割体に分割すると、流通路の少なくとも一部の内周面が露出するので、清掃が容易となる。また、分割防止部は、本体が回転するときの回転力により分割体係合部を回転軸の半径方向外側に押すよう作用するので、攪拌用回転体は、高速回転に耐えうる構造を有することとなる。以下、図面を参照しながら、複数の実施の形態を説明する。各形態において、先行する形態で説明している事項に対応している部分には同一の符号を付し、重複する説明を略する場合がある。構成の一部のみを説明している場合、構成の他の部分は、先行して説明している形態と同様とする。また、特に組合せに支障が生じなければ、各実施の形態で具体的に説明している部分の組合せばかりではなく、実施の形態同士を部分的に組合せることも可能である。実施の一形態を、図1ないし図10に基づいて説明する。説明の便宜上、本実施の形態を第一の実施の形態と呼ぶ。図1は、攪拌用回転体101の斜視図である。図2は、攪拌用回転体101の平面図である。図3は、攪拌用回転体101の底面図である。図4は、図2のA矢視図である。図5は、図2のB-B線断面図である。攪拌用回転体101は、各種の液状体の攪拌を行うためのものである。液状体は、攪拌用回転体101の本体102を液状体に浸漬させ、本体102から延びる回転軸103をその軸回り方向に回転させることで、攪拌される。本実施の形態の攪拌用回転体101では、本体102を分解して、本体102に設けられ液状体が通過する流通路110の少なくとも一部の内周面を露出させ、この流通路110の細部まで清掃を行うことができる。本実施の形態の攪拌用回転体101は、液状体をなす食材の攪拌に特に有用といえる。攪拌用回転体101を構成する本体102は、円柱状をなしている。本体102の縁部分は、丸められている。ここで、本体102の縁部分は、面取りされていてもよい。回転軸103は、本体102の一方の端面第1端面102Aの中心Cから、本体102の長さ方向Lに延びる。回転軸103がその軸回り方向に回転すると、本体102も回転する。本体102の表面には、吐出口105と吸入口106とが設けられる。吐出口105は、回転軸103の半径方向D外側に向けて開口する。本実施の形態では、吐出口105は、真円形状をなし、本体102の側面102Bで、側面102Bの周回り方向に等間隔に三箇所開口する。また、吸入口106は、真円形状をなし、本体102の他方の端面第2端面102Cで、回転軸103の軸心の延長線上に真円形状の中心点を位置させるよう開口する。流通路110は、本体102の内部に形成され、吸入口106と吐出口105とを繋いている。流通路110は、第1路111と、第2路112とを含む。第1路111は、吐出口105から回転軸103の半径方向Dに延びる。第2路112は、吸入口106から延びて第1路111に連通する。本実施の形態では、第1路111は、三箇所の吐出口105のそれぞれから延び、回転軸103の軸心の延長線上で合流する。また、第2路112は、吐出口105から、回転軸103の軸心の方向に延びて、三つの第1路111が合流する合流箇所に接続する。即ち、本実施の形態では、流通路110は、一つの吸入口106と三つの吐出口105を繋ぐ通路として形成されている。なお、本実施の形態では、本体102が円柱状をなしている攪拌用回転体101について述べるが、本体102の形状はこれに限られない。例えば、本体102は、回転軸103の軸方向に直交する断面形状が、真円の円周に複数の凹凸を設けてなる形状であってもよい。一例として、本体102は、平面視において正十二角形等の正多角形に見える正多角柱状であってもよいし、平面視において正多角形の各辺を外側に円弧状に突出させた図形状に見える柱体であってもよい。また、本体102は、第2端面102Cを球面状とする略半球状であってもよいし、第1端面102Aと第2端面102Cとのいずれをも球面状とする略全球状であってもよい。回転軸103は、モータ等の駆動装置図示せずの駆動によって、回転軸103自身の軸回りに高速回転する。これにより、攪拌用回転体101では、本体102が、回転軸103の軸回り方向に回転する。本実施の形態の攪拌用回転体101は、以下のようにして、液状体の攪拌に用いられる。本体102を液状体に浸漬させた状態で回転軸103を回転させると、流通路110に入り込んだ液状体が、攪拌用回転体101と共に回転し、遠心力によって回転軸103の半径方向D外側に向けて流動する。吐出口105は吸入口106よりも本体102の半径方向D外側に位置するため、吐出口105の付近での遠心力は、吸入口106の付近よりも大きい。従って、攪拌用回転体101が回転している限り、液状体は、吸入口106から流通路110を通って吐出口105に向けて流動して吐出口105から噴出し、これとともに、液状体が吸入口106から流通路110内に吸引される。その結果、攪拌用回転体101の周囲では、本体102の側面102Bの吐出口105から放射状に広がる流動と、本体102の第2端面102Cの吸入口106に向かう流動とが発生する。また、攪拌用回転体101の表面近傍に位置する液状体も、液状体自身の粘性の影響を受けて、攪拌用回転体101の回転に伴って動く。本実施の形態の攪拌用回転体101は、清掃が容易で、且つ、高速回転に耐えうる構造を有するものである。この点について、以下に説明する。図6は、攪拌用回転体101の分解斜視図である。図7は、第1分割体121の斜視図である。図8は、図6とは異なる方向から見た第2分割体122の斜視図である。図9は、クリップ124が装着された状態での本体102の斜視図である。まず、本体102について説明する。本体102は、二つの分割体第1分割体121、第2分割体122と、三つのスタットシャフト123とにより構成される。二つの分割体第1分割体121、第2分割体122は、クリップ124とフランジ体141とによって分離しないよう固定される。本体102は、回転軸103と略直角に交差する方向に延びる分割面125によって、本体102のなす円柱形状の長さ方向に二つの分割体に分けられる。分割面125は、本体102において、流通路110の第1路111を分割する箇所に設けられるもので、特許請求の範囲でいうところの分割部に対応する。二つの分割体のうち第2端面102Cを有するもの図6において下方に示されているものを、第1分割体121と呼ぶ。また、二つの分割体のうち第1端面102A側を有するもの図6において第1分割体121より上方に示されているものを、第2分割体122と呼ぶ。図6及び図7を参照する。第1分割体121は、平面視においてリング状に見える。第1分割体121の中央には、吸入口106が開口する。第1分割体121には、三つの溝111Aが形成されている。溝111Aは、断面形状が略半円形であり、第1路111の下半分を構成する。溝111Aは、吸入口106から分割面125側に沿って放射状に延びている。三つの溝111Aは、略等角度間隔に並んでいる。分割面125の中で隣り合う一対の溝111Aの間の扇形部分126からは、係合凸部127が突出する。係合凸部127は、第2分割体122の係合凹部135図6及び図8を参照し後述に係合する。係合凸部127には、雌ネジ孔128が形成される。雌ネジ孔128は、本体102の長さ方向Lに切られている。引き続き、図6及び図7を参照する。スタットシャフト123は、円柱状の棒体である。スタットシャフト123の一方の端部には、雌ネジ孔128に螺合する雄ネジ130が切られている。スタットシャフト123の他方の端部には、クリップ124の嵌合凹部124B後述が係合する係合溝131が形成されている。スタットシャフト123は、雄ネジ130を第1分割体121の雌ネジ孔128に螺合し、雄ネジ130と雌ネジ孔128との間を溶接することで、第1分割体121に固定される。溶接により、雄ネジ130と雌ネジ孔128との間の隙間も封止される。これにより、スタットシャフト123は、分割面125と交差する方向に延びることになる。なお、第1分割体121とスタットシャフト123とは、予め一体形成されてもよい。図6及び図8を参照する。第2分割体122は、平面視においてリング状に見える。第2分割体122の中央には、回転軸103の雄ネジ140後述を螺合するための雌ネジ孔133が貫通する。第2分割体122には、三つの溝111Bが形成されている。溝111Bは、断面形状が略半円形であり、第1路111の上半分を構成する。溝111Bは、雌ネジ孔133から分割面125側に沿って放射状に延びている。三つの溝111Bは、略等角度間隔に並んでいる。分割面125の中で隣り合う一対の溝111Bの間の扇形部分134からは、係合凹部135が突出する。係合凹部135は、前述の係合凸部127に係合する。係合凹部135には、挿通孔136が形成される。挿通孔136は、本体102の長さ方向Lに貫通している。図6及び図9を参照する。第2分割体122において、第1端面102Aには、フランジ嵌合部137が形成される。フランジ嵌合部137は、第1端面102Aから凹んでいる。フランジ嵌合部137は、平面視において雌ネジ孔133と同心のリング状に見える。フランジ嵌合部137の外縁137Aの径は、回転軸103のフランジ体141後述の径と同じか、回転軸103のフランジ体141の径よりも大きい。フランジ嵌合部137の内縁137Bの径は、回転軸103のフランジ体141に設けられた嵌合凸部143後述が入り込むことができる大きさに設定されている。第2分割体122において、第1端面102Aには、クリップ装着溝138が形成される。クリップ装着溝138は、第1端面102Aからフランジ嵌合部137よりもさらに凹んだ高さに設けられ、三つの枝溝138Aを有する三又形状をなす。ここで、枝溝138Aは、雌ネジ孔133から、第1端面102Aに開口する三つの挿通孔136のそれぞれに向けて、等幅で延びる。クリップ装着溝138により、フランジ嵌合部137は三分割される。引き続き、図6及び図9を参照する。クリップ124は、略矩形状の平板である。クリップ124は、枝溝138Aに入り込み、雌ネジ孔133と挿通孔136とを結ぶ方向にスライド自在となる。クリップ124の一辺は、円弧状縁124Aとなっている。この円弧状縁124Aは、フランジ嵌合部137の内縁137Bと同曲率であることが好ましい。クリップ124において円弧状縁124Aに対向する辺には、スタットシャフト123の係合溝131に嵌合する嵌合凹部124Bが形成される。クリップ124の厚さは、クリップ装着溝138からフランジ嵌合部137までの高さと同じである。なお、クリップ124の厚さは、クリップ装着溝138からフランジ嵌合部137までの高さ以下であってもよい。図10は、図6とは反対側から見たフランジ体141の斜視図である。次に、図5、図6及び図10を参照し、回転軸103とこれに取り付けられるフランジ体141について説明する。回転軸103は、円柱状の長尺の棒体である。回転軸103の一方の端部には、雌ネジ孔133に螺合する雄ネジ140が切られている。雄ネジ140には、フランジ体141が装着される。フランジ体141は、平坦な円盤状をなす。フランジ体141の中央には、回転軸103の雄ネジ140を螺合するための雌ネジ孔142が貫通している。図10に示されるフランジ体141の一方の面には、嵌合凸部143が設けられる。嵌合凸部143は、フランジ体141からその厚み方向に突出し、平面視において雌ネジ孔142と同心のリング状に見える嵌合凸部143は、第2分割体122のクリップ装着溝138でフランジ嵌合部137の内縁137Bよりも内側の部分図9において符号Pで示す箇所に嵌合できる形状をなしている。他方、図6で示されるフランジ体141の他方の面は、平坦になっている。なお、この面は、平坦であることに限られず、円錐テーパ状をなしていてもよい。フランジ体141は、嵌合凸部143が回転軸103の雄ネジ140側の先端に向けて回転軸103の雄ネジ140を雌ネジ孔142に螺合させ、図5に示すように雄ネジ140の一部をフランジ体141から突出させた状態で、溶接によってフランジ体141に固定する。溶接により、回転軸103の雄ネジ140とフランジ体141の雌ネジ孔142との間の隙間も封止される。なお、回転軸103とフランジ体141とは、予め一体形成されてもよい。以下、攪拌用回転体101の組み立て方を述べる。図7、図8及び図9を参照する。まず、第1分割体121の分割面125と第2分割体122の分割面125とを対面させ、スタットシャフト123を挿通孔136に挿通し、係合凸部127を係合凹部135に係合させる。これにより、第1分割体121と第2分割体122とが係合する。ここに、スタットシャフト123と挿通孔136とは、分割体係合部144としての役割を果たす。そして、係合凸部127と係合凹部135との係合、及び、スタットシャフト123の挿通孔136への挿通により、第2分割体122が第1分割体121に対して周回り方向に動くことがなくなる。また、第1分割体121の溝111Aと第2分割体122の溝111Bとが合わさって、第1路111があらわれる。また、このとき、図9に示すように、スタットシャフト123の端部が挿通孔136より突出し、スタットシャフト123に設けられた係合溝131が、クリップ装着溝138が露出する。図9を参照する。続いて、クリップ124を、その嵌合凹部124Bとスタットシャフト123の係合溝131とを係合させる向きに向けて、クリップ124をクリップ装着溝138の枝溝138Aに嵌め込む。その結果、図9に示すように、クリップ124の円弧状縁124Aとフランジ嵌合部137の内縁137Bとが、一つの円を描くように連なる。図5、図9及び図10を参照する。続いて、回転軸103の雄ネジ140を、第2分割体122の雌ネジ孔133に螺合させる。このとき、フランジ体141は、フランジ嵌合部137に入り込む。また、フランジ体141の嵌合凸部143は、第2分割体122のクリップ装着溝138でフランジ嵌合部137の内縁137Bよりも内側の部分図9において符号Pで示す箇所に入り込む。これにより、クリップ124は、第2分割体122のクリップ装着溝138と、回転軸103に取り付けられたフランジ嵌合部137とに囲われて動かなくなる。クリップ124は、回転軸103とスタットシャフト123との間に位置した状態で、スタットシャフト123における回転軸103の半径方向D内側に係合する。結果として、クリップ124とフランジ体141とは、第1分割体121と第2分割体122との分離を防ぎ、分離防止部145としての役割を果たす。上記のように組み立てられた攪拌用回転体101では、クリップ124が、回転軸103とスタットシャフト123との間に位置している。このため、本体102が回転すると、その回転力によって、クリップ124が、スタットシャフト123を回転軸103の半径方向D外側に押す。このため、第2分割体122は、第1分割体121から離脱しにくくなる。即ち、本実施の形態の攪拌用回転体101は、分解できる構造を有していながら、高速回転に耐えることができるものとなっている。ところで、組み立てられた攪拌用回転体101を分解する際には、上記とは逆の手順を踏む。即ち、まず、回転軸103をその軸回り方向に回して雄ネジ140を雌ネジ孔133から外し、回転軸103及びフランジ体141を本体102から取り外す。続いて、クリップ124をクリップ装着溝138から取り外す。続いて、第2分割体122を上方に動かし、第2分割体122を第1分割体121から離反させる。これにより、第1路111の内周面が露出し、清掃が容易になる。即ち、本実施の形態の攪拌用回転体101は、本体102を第1分割体121と第2分割体122に分割することで、流通路110の少なくとも一部の内周面が露出し、清掃が容易となる。さらに、本実施の形態の攪拌用回転体101では、回転軸103が本体102に対して着脱自在であるので、本体102と回転軸103とを別々に念入りに清掃することができる。実施の別の一形態を、図11及び図12に基づいて説明する。説明の便宜上、本実施の形態を第二の実施の形態と呼ぶ。図11は、攪拌用回転体101の側面断面図である。図12は、クリップ124の斜視図である。本実施の形態では、フランジ体141の嵌合凸部143が円錐台状をなしていて、嵌合凸部143の側面143Aがテーパ状になっている。また、本実施の形態では、クリップ124における円弧状縁124A側の側面は、クリップ124の平面部分124Cに対して傾斜する傾斜面124Dとなっている。この傾斜面124Dは、フランジ体141の嵌合凸部143の側面143Aと一致する形状をなしていることが好ましい。攪拌用回転体101を組み立てる際、本実施の形態では、クリップ124をクリップ装着溝138の枝溝138Aに嵌め込んだ状態で、回転軸103の雄ネジ140を第2分割体122の雌ネジ孔133に螺合させると、フランジ体141の嵌合凸部143の側面143Aが、クリップ124の傾斜面124Dに当接し、クリップ124をスタットシャフト123に押し付ける。クリップ124は、第2分割体122のクリップ装着溝138と、回転軸103に取り付けられたフランジ嵌合部137とに囲われて動かなくなる。さらに、クリップ124は、スタットシャフト123における回転軸103の半径方向D内側に係合し、このスタットシャフト123を回転軸103の半径方向D外側に押す。その結果、クリップ124とフランジ体141とは、第1分割体121と第2分割体122との分離を防ぐ。また、スタットシャフト123が挿通孔136の内壁面に押し付けられ、第1分割体121と第2分割体122との係合が強固になる。実施の別の一形態を、図13ないし図17に基づいて説明する。説明の便宜上、本実施の形態を第三の実施の形態と呼ぶ。図13は、攪拌用回転体101の斜視図である。図14は、攪拌用回転体101の側面断面図である。図15は、攪拌用回転体101の分解斜視図である。図16は、第3分割体151の斜視図である。図17は、図16とは異なる側から見た第3分割体151の斜視図である。本実施の形態では、本体102は、三つの分割体第1分割体121、第3分割体151、第2分割体122と、三つのスタットシャフト123とにより構成される。三つの分割体第1分割体121、第3分割体151、第2分割体122、クリップ124とフランジ体141とによって分離しないよう固定される。第3分割体151は、第1分割体121と第2分割体122との間に位置する。本体102の側面102Bは、第1分割体121及び第2分割体122のみならず、第3分割体151によっても構成される。分割面125は、第1分割体121と第3分割体151との境界、及び、第2分割体122と第3分割体151との境界に位置する。吐出口105は、長さ方向Lに二つ並ぶ組みを、本体102の側面102Bの周回り方向に等間隔に三箇所設けて、計六箇所開口する。第1路111流通路110の一部は、吐出口105から回転軸103の半径方向Dに延びる。第2路112は、吸入口106から延びて、第1分割体121と第3分割体151とを貫通し、第2分割体122まで到達して、全ての第1路111に連通する。このようにして、本実施の形態では、三又に延びる第1路111の長さ方向Lに二つ並び、この三又の合流箇所を連通するよう第2路112が回転軸103の軸心の方向に延びる。第3分割体151は、平面視においてリング状に見える。第3分割体151の中央には、吸入口106が開口する。第3分割体151は、その一方の端面図16にあらわれ、図14や図15において上方に示される端面の側が、第1分割体121の分割面125図7参照と略同じ構成を有しており、雌ネジ孔128図7参照に代えて長さ方向Lに貫通する挿通孔152を有する点のみ相違する。また、第3分割体151は、他方の端面図17に現れ、図14や図15において下方に示される端面の側が、第2分割体122の分割面125図8参照と略同じ構成を有しており、雌ネジ孔133図8参照に代えて長さ方向Lに貫通する第2路112が形成されている点のみ相違する。第3分割体151においては、一対の分割面125を相反する側に有し、それぞれの分割面125に三つの溝111Aが形成されている。本実施の形態のスタットシャフト123は、第一の実施の形態や第2の実施の形態のものと比べて第3分割体151の分だけ長い。このスタットシャフト123は、第3分割体151の挿通孔152と第2路112の挿通孔136とに通される。本実施の形態の攪拌用回転体101を組み立てる場合、まず、第1分割体121の分割面125と第3分割体151の係合凹部135を有した分割面125とを対面させ、スタットシャフト123を挿通孔152に挿通し、係合凸部127を係合凹部135に係合させる。次いで、第3分割体151の係合凸部127を有した分割面125と第2分割体122の分割面125とを対面させ、スタットシャフト123を挿通孔136に挿通し、係合凸部127を係合凹部135に係合させる。これにより、第3分割体151や第2分割体122が第1分割体121に対して周回り方向に動くことがなくなる。また、溝111Aと溝111Bとが合わさって、第1路111があらわれる。その後、クリップ124を、クリップ装着溝138の枝溝138Aに嵌め込み、回転軸103の雄ネジ140を第2分割体122の雌ネジ孔133に螺合させて、クリップ124をクリップ装着溝138とフランジ嵌合部137とで囲う。クリップ124は、回転軸103とスタットシャフト123との間に位置した状態で、スタットシャフト123における回転軸103の半径方向D内側に係合する。結果として、クリップ124とフランジ体141とは、第1分割体121と第3分割体151と第2分割体122との分離を防ぐ。本実施の形態の攪拌用回転体101も、液状体中に攪拌用回転体101を浸漬させて回転軸103をその軸回り方向に回転することにより、液状体が吸入口106から吸引されて吐出口105から出るよう流動し、用途を問わずに安全かつ効率的な攪拌を行うことができる。また、本体を分割体に分割すると、流通路の少なくとも一部の内周面が露出するので、清掃が容易となる。また、本実施の形態の攪拌用回転体101は、本体102を第1分割体121と第3分割体151と第2分割体122とに分割して、流通路110の少なくとも一部の内周面を露出して容易に清掃をすることができる。さらに、攪拌用回転体101は、分解できる構造を有していながら、高速回転に耐えることができる。実施の別の一形態を、図18ないし図20に基づいて説明する。説明の便宜上、本実施の形態を第四の実施の形態と呼ぶ。図18は、攪拌用回転体101の斜視図である。図19は、第1分割体201の斜視図である。図20は、攪拌用回転体101の側面断面図である。本実施の形態では、本体102は、三つの分割体第2端面102Cから第1端面102Aに向かって、第1分割体201、第3分割体203、第2分割体202とで構成されるが、スタットシャフト123図5等参照を有しない。また、本実施の形態では、分割面125は、第1分割体201と第3分割体203との境界、及び、第2分割体202と第3分割体203との境界に位置する。本実施の形態では、本体102における回転軸103とは反対側の端面第2端面102Cは、半球形状をなしている。また、吐出口105は、第2分割体202の外周面本体102の側面102Bに、側面102Bの周回り方向に等間隔に四箇所開口する。また、吸入口106は、本体102の第2端面102Cと回転軸103の軸心の延長線との交点中心点Xを中心とする仮想円X1に沿って等間隔に四箇所開口する。そして、流通路110は、本体102の内部に四本形成され、いずれも、個々の吐出口105から回転軸103の半径方向D軸心方向に延びる第1路204と、個々の吸入口106から回転軸103の長さ方向Lと平行に延びる第2路205とが繋がった略L字形状をなしている。なお、本体102の内部に形成される略L字形状の流通路110は、三本以下であっても、五本以上であってもよい。第1路204は、第2分割体202のみに形成される。他方、第2路205は、第1分割体201と第3分割体203と第2分割体202とに連なって形成される。第1分割体201における第1端面102A側の面の中心からは、角柱状の軸部201Aが第1端面102A側に向けて突出する。軸部201Aの端面には、回転軸103の雄ネジ140側の端面が連なる。軸部201Aと回転軸103とは、一体形成されていても良いし、それぞれ別体で作られた後に連結されてもよい。そして、第3分割体203の中央にも、第2分割体202の中央にも、軸部201Aに対応する嵌合孔206が開口する。本実施の形態では、第2分割体202において、第1端面102A側には、フランジ嵌合部137として、フランジ体141の嵌合凸部143図10等参照が嵌合する内縁137Bのみが形成され、フランジ嵌合部137の外縁137A図6等参照は形成されない。また、第2分割体202には、挿通孔136図6等参照も、クリップ装着溝138図6等参照も形成されず、クリップ124図6等参照が用いられない。そして、本実施の形態では、回転軸103とフランジ体141とは、溶接等による固定がなされず、別体のままで用いられる。本実施の形態の攪拌用回転体101を組み立てる場合、回転軸103における雄ネジ140とは反対側の端部140Aから、第3分割体203の嵌合孔206、第2分割体202の嵌合孔206の順に挿通し、さらに、フランジ体141の雌ネジ孔142を回転軸103の雄ネジ140に螺合させて嵌合凸部143をフランジ嵌合部137に嵌合させる。その結果、フランジ体141と第1分割体201とは、第3分割体203と第2分割体202との分離を防ぐ。本実施の形態の攪拌用回転体101も、液状体中に攪拌用回転体101を浸漬させて回転軸103をその軸回り方向に回転することにより、液状体が吸入口106から吸引されて吐出口105から出るよう流動し、用途を問わずに安全かつ効率的な攪拌を行うことができる。また、本体102を回転軸103の軸心方向に並ぶ複数の分割体に分割できるので、清掃が容易となり、高速回転に耐えうるものとなる。さらに、本実施の形態の攪拌用回転体101では、第3分割体203や第2分割体202の嵌合孔206が軸部201Aに嵌合するので、第3分割体203や第2分割体202が回転軸103の軸回り方向に回転することはない。実施の別の一形態を、図21に基づいて説明する。説明の便宜上、本実施の形態を第五の実施の形態と呼ぶ。本実施の形態は、第四の実施の形態に準ずるものである。図21は、攪拌用回転体101の側面断面図である。本実施の形態では、吐出口105が、第3分割体203の外周面本体102の側面102Bにも設けられ、側面102Bの周回り方向に等間隔に四箇所開口する。そして、流通路110を構成する第1路204は、第2分割体202のみならず第3分割体203にも形成される。本実施の形態の攪拌用回転体101を組み立てる手順は、第四の実施の形態で述べたものと同じである。本実施の形態の攪拌用回転体101も、液状体中に攪拌用回転体101を浸漬させて回転軸103をその軸回り方向に回転することにより、液状体が吸入口106から吸引されて吐出口105から出るよう流動し、用途を問わずに安全かつ効率的な攪拌を行うことができる。また、本体102を回転軸103の軸心方向に並ぶ複数の分割体に分割できるので、清掃が容易となり、高速回転に耐えうるものとなる。さらに、本実施の形態の攪拌用回転体101では、第3分割体203や第2分割体202の嵌合孔206が軸部201Aに嵌合するので、第3分割体203や第2分割体202が回転軸103の軸回り方向に回転することはない。さらに、本実施の形態の攪拌用回転体101では、吐出口105が第3分割体203にも第2分割体202にも設けられているので、液状体の撹拌効率が高まる。実施の別の一形態を、図22に基づいて説明する。説明の便宜上、本実施の形態を第六の実施の形態と呼ぶ。本実施の形態は、第四の実施の形態に準ずるものである。図22は、攪拌用回転体101の側面断面図である。本実施の形態では、本体102は、二つの分割体第2端面102Cから第1端面102Aに向かって、第1分割体201、第2分割体202とで構成され、スタットシャフト123図5等参照を有しない。また、本実施の形態では、分割面125は、第1分割体201と第2分割体202との境界に位置する。そして、流通路110を構成する第2路205は、第1分割体201と第2分割体202とに連なって形成される。本実施の形態の攪拌用回転体101を組み立てる場合、回転軸103における雄ネジ140とは反対側の端部140Aから、第2分割体202の嵌合孔206の順に挿通し、さらに、フランジ体141の雌ネジ孔142を回転軸103の雄ネジ140に螺合させて嵌合凸部143をフランジ嵌合部137に嵌合させる。その結果、フランジ体141と第1分割体201とは、第2分割体202を挟み込む。本実施の形態の攪拌用回転体101も、液状体中に攪拌用回転体101を浸漬させて回転軸103をその軸回り方向に回転することにより、液状体が吸入口106から吸引されて吐出口105から出るよう流動し、用途を問わずに安全かつ効率的な攪拌を行うことができる。また、本体102を回転軸103の軸心方向に並ぶ複数の分割体に分割できるので、清掃が容易となり、高速回転に耐えうるものとなる。さらに、本実施の形態の攪拌用回転体101では、第2分割体202の嵌合孔206が軸部201Aに嵌合するので、第2分割体202が回転軸103の軸回り方向に回転することはない。