"複数のチャネルが割り当てられた無線通信部と、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを計算するチャネル状況計算部と、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定している場合には該他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定するチャネル選別部と、を備えていることを特徴とする通信端末。前記チャネル選別部は、前記複数のチャネルのうちの、転送チャネルを設定していない他の通信端末に割り当てられた少なくともいずれかのチャネルのキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定することを特徴とする、請求項1に記載の通信端末。他の通信端末の無線通信部に割り当てられたチャネルと、該他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定しているか否かを示す識別子とを格納したチャネル状況テーブルをさらに備えていることを特徴とする、請求項1または2に記載の通信端末。前記チャネル状況計算部は、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを、該チャネルにおいて利用可能な最大キャパシティと、該チャネルを転送チャネルとして設定している他の通信端末の個数に基づいて計算することを特徴とする、請求項1ないし3のいずれか1項に記載の通信端末。前記他の通信端末は、前記複数のチャネルのうちのいずれかを用いた場合に、チャネルの干渉の影響を受ける通信端末であることを特徴とする、請求項1ないし4のいずれか1項に記載の通信端末。無線通信部に複数のチャネルが割り当てられた通信端末が、該複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを計算する工程と、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定している場合には該他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定する工程と、を含むことを特徴とするチャネル選別方法。前記通信端末が、前記複数のチャネルのうちの、転送チャネルを設定していない他の通信端末に割り当てられた少なくともいずれかのチャネルのキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定する工程をさらに含むことを特徴とする、請求項6に記載のチャネル選別方法。前記通信端末が、他の通信端末の無線通信部に割り当てられたチャネルと、該他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定しているか否かを示す識別子とを格納したチャネル状況テーブルを参照する工程をさらに含むことを特徴とする、請求項6または7に記載のチャネル選別方法。前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを、該チャネルにおいて利用可能な最大キャパシティと、該チャネルを転送チャネルとして設定している他の通信端末の個数に基づいて計算する工程を含むことを特徴とする、請求項6ないし8のいずれか1項に記載のチャネル選別方法。前記他の通信端末は、前記複数のチャネルのうちのいずれかを用いた場合に、チャネルの干渉の影響を受ける通信端末であることを特徴とする、請求項6ないし9のいずれか1項に記載のチャネル選別方法。無線通信部に割り当てられた複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを計算する処理と、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定している場合には該他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定する処理と、を前記無線通信部を備えた通信端末のコンピュータに実行させることを特徴とするプログラム。前記複数のチャネルのうちの、転送チャネルを設定していない他の通信端末に割り当てられた少なくともいずれかのチャネルのキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定する処理を、さらに前記コンピュータに実行させることを特徴とする、請求項11に記載のプログラム。他の通信端末の無線通信部に割り当てられたチャネルと、該他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定しているか否かを示す識別子とを格納したチャネル状況テーブルを参照する処理を、さらに前記コンピュータに実行させることを特徴とする、請求項11または12に記載のプログラム。前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを、該チャネルにおいて利用可能な最大キャパシティと、該チャネルを転送チャネルとして設定している他の通信端末の個数に基づいて計算する処理を、前記コンピュータに実行させることを特徴とする、請求項11ないし13のいずれか1項に記載のプログラム。上記の非特許文献の各開示を、本書に引用をもって繰り込むものとする。以下の分析は、本発明者によってなされたものである。非特許文献1、2に記載された技術は、従来のネットワーク、すなわち、通信端末間で共通の一種類のチャネルを通信に利用する環境において、再転送端末ないし再転送インタフェースを選択する既存のアルゴリズムを、MCH/IF環境にも適用可能とするものである。したがって、非特許文献1、2においては、従来技術と同様に、無線インタフェースに接続する隣接通信端末数が多くなるように、同報配信経路を選択するアルゴリズムが採用されている。すなわち、通信端末が利用可能なチャネルの通信特性を考慮することなく、一度に多くの通信端末と通信可能なチャネルを転送チャネルとし、データの再転送回数が最小となるように、同報配信経路が選択される。しかしながら、上述のとおり、MCH/IF環境では、異なる通信特性を有するチャネルを割り当てられた無線インタフェースが混在する。非特許文献1、2において転送チャネルとして選択される一度に多くの通信端末と通信可能なチャネルは、上述のチャネルの特性によると、広範囲に通信可能な周波数の低いチャネルであると考えられる。したがって、非特許文献1、2に記載された方法によると、転送チャネルとしてキャパシティの小さいチャネルが選択されるという問題がある。また、チャネルは通信端末間で共有される資源である。したがって、同一のチャネルが何度も選択されると、通信端末間のチャネル共有、干渉等が発生する。また、同時に周波数を利用する通信端末の数が増えるにつれて、利用可能なキャパシティはさらに制限される。例えば、上述の問題を解決するために要求帯域を設け、ある通信端末が先に十分なキャパシティを有するチャネルを転送チャネルとして選択し、その後、他の通信端末が先の通信端末と同一のチャネルを転送チャネルとして選択した場合には、これらの通信端末間でチャネルを共有することになる。このとき、先に転送チャネルを選択した通信端末は、自端末が転送チャネルを選んだ時点からキャパシティが減少し、要求帯域を満たすことができなくなる。一方、他の通信端末が先に転送チャネルを選択することにより、自端末が利用可能なチャネルと先に転送チャネルを選択した通信端末の転送チャネルとが競合し、後に転送チャネルを決定する通信端末は、転送チャネルを選択する際に要求帯域を満たすのに十分なキャパシティが得られるチャネルを選択することができなくなる。以上より、MCH/IF環境で安定した同報配信経路を構築するには、同報配信アルゴリズムで転送チャネルを選ぶ前に、転送チャネルの選択に利用してもよいチャネルを選別する必要がある。上述の技術によると、通信端末は、先に他の通信端末が設定した転送チャネルおよび自身の転送チャネルのキャパシティのいずれもが要求帯域を満たすようなチャネルを、自身が利用可能なチャネルの中から選別することができない。なぜなら、通信端末は、転送チャネルを選択する際に、実際に利用可能なチャネルのキャパシティおよび近隣の通信端末の転送チャネルのキャパシティの減少を考慮していないからである。また、上述の技術によると、ある通信端末が先に転送チャネルを設定したことで生じるチャネルの干渉や共有により、まだ転送チャネルを設定していない他の通信端末は、利用可能なチャネル中から要求帯域を満たすチャネルを選択することができなくなる。なぜなら、上述の技術においては、ある通信端末が転送チャネルを設定したことにより、転送チャネルを設定していない他の通信端末の利用可能なチャネルのキャパシティが減少することが考慮されていないからである。そこで、マルチチャネル/マルチインタフェースMCH/IF環境下の複数の通信端末間において、要求帯域を満たすようなデータ転送経路を生成できるようにすることが課題となる。本発明の目的は、かかる課題を解決する通信端末、チャネル選別方法およびプログラムを提供することにある。本発明の第1の視点に係る通信端末は、複数のチャネルが割り当てられた無線通信部と、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを計算するチャネル状況計算部と、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定している場合には該他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定するチャネル選別部と、を備えている。本発明の第2の視点に係るチャネル選別方法は、無線通信部に複数のチャネルが割り当てられた通信端末が、該複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを計算する工程と、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定している場合には該他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定する工程と、を含む。本発明の第3の視点に係るプログラムは、無線通信部に割り当てられた複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを計算する処理と、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定している場合には該他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定する処理とを、前記無線通信部を備えた通信端末のコンピュータに実行させる。なお、プログラムは、非トランジエントなコンピュータ読み取り可能なnon-transientcomputer-readable記録媒体に記録されたプログラム製品としても提供しうる。本発明に係る通信端末、チャネル選別方法およびプログラムによると、マルチチャネル/マルチインタフェースMCH/IF環境下の複数の通信端末間において、要求帯域を満たすようなデータ転送経路を生成することができる。はじめに、本発明の概要について説明する。なお、この概要に付記する図面参照符号は、専ら理解を助けるための例示であり、本発明を図示の態様に限定することを意図するものではない。図1を参照すると、通信端末A1は、複数のチャネルが割り当てられた無線通信部A11と、複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを計算するチャネル状況計算部A132と、複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定している場合には該他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定するチャネル選別部A133と、を備えている。かかる通信端末A1によると、無線通信部A11に割り当てられた複数のチャネルの中から、自身およびすでに転送チャネルを設定している他の通信端末のいずれにおいても、転送チャネルのキャパシティが要求帯域を満たすようなチャネルを選択することができる。なぜなら、通信端末A1は、チャネル状況計算部A132により、自身が転送チャネルに設定したチャネルのキャパシティ、および、他の通信端末によってすでに転送チャネルとして設定されたチャネルのキャパシティを計算することができ、チャネル選別部A133により、これらのキャパシティのいずれもが要求帯域を満たすようなチャネルを選択することができるからである。また、チャネル選別部A133は、転送チャネルを設定していない他の通信端末に割り当てられたチャネルのうちの少なくともいずれかのキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定することが好ましい。かかる通信端末A1によると、無線通信部A11に割り当てられた複数のチャネルの中から、自身およびまだ転送チャネルを設定していない通信端末のいずれにおいても、転送チャネルのキャパシティが要求帯域を満たすようなチャネルを選択することができる。なぜなら、通信端末A1は、チャネル状況計算部A132により、自身が転送チャネルに設定したチャネルのキャパシティを計算することができ、チャネル選別部A133により、自身が転送チャネルに設定したキャパシティが要求帯域を満たし、かつ、転送チャネルを設定していない他の端末に割り当てられたチャネルの中に転送チャネルとして設定されたときのキャパシティが要求帯域を満たすものが存在するように、チャネルを選択することができるからである。本発明において、下記の形態が可能である。[形態1]前記第1の視点に係る通信端末のとおりである。[形態2]前記チャネル選別部は、転送チャネルを設定していない他の通信端末に割り当てられたチャネルのうちの少なくともいずれかのキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定することが好ましい。[形態3]前記通信端末は、他の通信端末の無線通信部に割り当てられたチャネルと、該他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定しているか否かを示す識別子とを格納したチャネル状況テーブルをさらに備えていることが好ましい。[形態4]前記チャネル状況計算部は、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを、該チャネルにおいて利用可能な最大キャパシティと、該チャネルを転送チャネルとして設定している他の通信端末の個数に基づいて計算することが好ましい。[形態5]前記他の通信端末は、前記複数のチャネルのうちのいずれかを用いた場合に、チャネルの干渉の影響を受ける通信端末であることが好ましい。[形態6]通信端末は、通信用のチャネルが割り当てられた無線インタフェースと、他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルおよび該利用可能なチャネルに対する転送チャネル設定の有無の情報を用いて、自端末が利用可能なチャネルを転送チャネルとして設定した際の、自端末が得られるキャパシティと該他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルのキャパシティの減少量を計算するチャネル状況計算部と、前記チャネル状況計算部から得た計算結果に基づいて、前記自端末の得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、前記他の近隣の通信端末がすでに設定している転送チャネルの得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定するチャネル選別部と、を備えていることが好ましい。[形態7]通信端末は、通信用のチャネルが割り当てられた無線インタフェースと、他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルおよび該利用可能なチャネルに対する転送チャネル設定の有無の情報を用いて、自端末が利用可能なチャネルを転送チャネルとして設定した際の、自端末が得られるキャパシティと該他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルのキャパシティの減少量を計算するチャネル状況計算部と、前記チャネル状況計算部から得た計算結果に基づいて、前記自端末の得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、まだ転送チャネルを選択していない他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルのうちの少なくともいずれかのチャネルが要求帯域を満たすか否かを判定するチャネル選別部と、を備えていることが好ましい。[形態8]通信端末は、通信用のチャネルが割り当てられた無線インタフェースと、他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルおよび該利用可能なチャネルに対する転送チャネル設定の有無の情報を用いて、自端末が利用可能なチャネルを転送チャネルとして設定した際の、自端末の得られるキャパシティと該他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルのキャパシティの減少量を計算するチャネル状況計算部と、前記チャネル状況計算部から得た計算結果に基づいて、前記自端末の得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、前記他の近隣の通信端末がすでに設定している転送チャネルの得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、前記他の近隣の通信端末でまだ転送チャネルを選択していない通信端末の利用可能なチャネルのうちの少なくともいずれかのチャネルが要求帯域を満たすか否かを判定するチャネル選別部と、を備えていることが好ましい。[形態9]前記他の近隣の通信端末は、前記通信端末が利用可能なチャネルのうちの1つを用いた際に、チャネルの干渉の影響を受ける通信端末であることが好ましい。[形態10]前記チャネル状況計算部は、チャネルで利用可能な最大キャパシティと、該チャネルを転送チャネルとして設定している他の近隣の通信端末の個数に基づいて、キャパシティの減少量を求めることが好ましい。[形態11]前記第2の視点に係るチャネル選別方法のとおりである。[形態12]前記通信端末が、転送チャネルを設定していない他の通信端末に割り当てられたチャネルのうちの少なくともいずれかのキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定する工程をさらに含むことが好ましい。[形態13]前記通信端末が、他の通信端末の無線通信部に割り当てられたチャネルと、該他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定しているか否かを示す識別子とを格納したチャネル状況テーブルを参照する工程をさらに含むことが好ましい。[形態14]前記チャネル選別方法は、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを、該チャネルにおいて利用可能な最大キャパシティと、該チャネルを転送チャネルとして設定している他の通信端末の個数に基づいて計算する工程を含むことが好ましい。[形態15]前記他の通信端末は、前記複数のチャネルのうちのいずれかを用いた場合に、チャネルの干渉の影響を受ける通信端末であることが好ましい。[形態16]チャネル選別方法は、通信用のチャネルが割り当てられた無線インタフェースを備えた通信端末が、他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルおよび該利用可能なチャネルに対する転送チャネル設定の有無の情報を用いて、自端末が利用可能なチャネルを転送チャネルとして設定した際の、自端末が得られるキャパシティと該他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルのキャパシティの減少量を計算する工程と、前記自端末の得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、前記他の近隣の通信端末がすでに設定している転送チャネルの得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定することにより、データ転送に利用可能なチャネルを選別する工程と、を含むことが好ましい。[形態17]チャネル選別方法は、通信用のチャネルが割り当てられた無線インタフェースを備えた通信端末が、他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルおよび該利用可能なチャネルに対する転送チャネル設定の有無の情報を用いて、自端末が利用可能なチャネルを転送チャネルとして設定した際の、自端末が得られるキャパシティと該他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルのキャパシティの減少量を計算する工程と、前記自端末の得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、まだ転送チャネルを選択していない他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルのうちの少なくともいずれかのチャネルが要求帯域を満たすか否かを判定することにより、データ転送に利用可能なチャネルを選別する工程と、を含むことが好ましい。[形態18]チャネル選別方法は、通信用のチャネルが割り当てられた無線インタフェースを備えた通信端末が、他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルおよび該利用可能なチャネルに対する転送チャネル設定の有無の情報を用いて、自端末が利用可能なチャネルを転送チャネルとして設定した際の、自端末が得られるキャパシティと該他の近隣の通信端末の利用可能なチャネルのキャパシティの減少量を計算する工程と、前記自端末の得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、前記他の近隣の通信端末がすでに設定している転送チャネルの得られるキャパシティが要求帯域を満たすか否か、および、前記他の近隣の通信端末でまだ転送チャネルを選択していない通信端末の利用可能なチャネルのうちの少なくともいずれかのチャネルが要求帯域を満たすか否かを判定することにより、データ転送に利用可能なチャネルを選別する工程と、を含むことが好ましい。[形態19]前記他の近隣の通信端末は、前記通信端末が利用可能なチャネルのうちの1つを用いた際に、チャネルの干渉の影響を受ける通信端末であることが好ましい。[形態20]前記チャネル選別方法は、チャネルで利用可能な最大キャパシティと、該チャネルを転送チャネルとして設定している他の近隣の通信端末の個数に基づいて、キャパシティの減少量を求める工程を含むことが好ましい。[形態21]前記第3の視点に係るプログラムのとおりである。[形態22]前記プログラムは、転送チャネルを設定していない他の通信端末に割り当てられたチャネルのうちの少なくともいずれかのキャパシティが要求帯域を満たすか否かを判定する処理を、さらに前記コンピュータに実行させることが好ましい。[形態23]前記プログラムは、他の通信端末の無線通信部に割り当てられたチャネルと、該他の通信端末が該チャネルを転送チャネルとして設定しているか否かを示す識別子とを格納したチャネル状況テーブルを参照する処理を、さらに前記コンピュータに実行させることが好ましい。[形態24]前記プログラムは、前記複数のチャネルのそれぞれを転送チャネルとして設定したときに、該チャネルにおいて利用しうるキャパシティと、他の通信端末が該チャネルにおいて利用しうるキャパシティを、該チャネルにおいて利用可能な最大キャパシティと、該チャネルを転送チャネルとして設定している他の通信端末の個数に基づいて計算する処理を、前記コンピュータに実行させることが好ましい。実施形態1次に、第1の実施形態に係る通信端末について、図面を参照して詳細に説明する。図1は、本実施形態に係る通信端末A1の構成を示すブロック図である。図1を参照すると、通信端末A1は、他の通信端末B1,B2と無線通信を行う複数台の無線通信部A11、A21と、通信端末の保有する情報を管理する情報管理部A12と、受信したデータの再転送を行うチャネルを制御する転送チャネル制御部A13とを含む。ここでは、一例として、他の通信端末の個数を2個としたが、他の通信端末の個数はこれに限られるものではない。また、無線通信部の数を2個としたが、無線通信部の個数もこれに限られるものではない。無線通信部A11、A21は、それぞれ、情報交換部A111、A112を備えている。情報管理部A12は、データ記憶部A121およびチャネル状況管理部A122を備えている。転送チャネル制御部A13は、転送帯域要求部A131、チャネル状況計算部A132、チャネル選別部A133、および、同報配信経路選択部A134を備えている。図2は、ネットワーク構成を一例として示す図である。図2を参照すると、通信端末A1を複数設け、無線通信部A11、A21のそれぞれが行う無線通信L1、L2で接続してアドホックネットワークを構築することで、通信が実現される。情報交換部A111,A112は、それぞれ、無線通信に用いるチャネルと通信方式を決定し、他の通信端末B1,B2と無線通信を開始するとともに、通信に使用しているチャネルの設定情報チャネル割り当て状況と空きキャパシティを示す利用状況をチャネル状況管理部A122に登録する。さらに、情報交換部A111,A112は、無線通信部A11,A21を介して、通信端末A1のチャネル設定情報チャネル割り当て情報、チャネルの利用状況、転送チャネルの設定情報、隣接端末情報、転送チャネルによってカバーされている転送到達端末情報、コンテンツ情報、自端末が保有する他の通信端末B1,B2におけるこれらの情報を送受信する。情報交換部A111,A112は、受信した隣接端末情報およびコンテンツ情報を、情報管理部A12のデータ記憶部A121に格納し、チャネル設定情報および転送チャネルの設定情報をチャネル状況管理部A122に格納する。データ記憶部A121は、隣接端末情報、転送到達端末情報、自端末が作成したコンテンツ情報、情報交換部A111,A112を介して取得した前記情報を保存、更新、削除するとともに、要求された情報を情報交換部A111やチャネル選別部A133に送信する。チャネル状況管理部A122は、自端末および他の通信端末のチャネル割り当て情報や利用状況、転送チャネルの設定情報、および、チャネル選別部A133から送られてくる適合チャネル情報を保存、更新、削除する。さらに、前記情報が更新された場合、または、取得要求を受信した場合に、情報交換部A111,A112を介して、これらの情報を送信し、他の通信端末から最新の情報を収集する。また、チャネル状況管理部A122は、チャネル状況計算部A132からチャネル情報の取得要求を受け取ると、該当する情報を読み出してチャネル状況計算部A132に送信するか、または、情報交換部A111を介して最新の他の通信端末情報を取得してチャネル状況計算部A132に返答する。転送帯域要求部A131は、近隣の通信端末のチャネル状況の計算および転送チャネルとして利用可能なチャネルの選別を開始する。転送帯域要求部A131は、情報交換部A111、アプリケーション、もしくは、経路制御を行うプロトコルから転送チャネルの選択開始通知と要求帯域D100を受け取った場合、または、定期的に、チャネル状況計算部A132に対して、自端末および他の端末のチャネル状況の計算開始通知を送り、転送チャネルの選択を開始する。また、転送帯域要求部A131は、要求帯域D100の情報をチャネル選別部A133にも通知する。チャネル状況計算部A132は、自端末が利用可能なチャネルを転送チャネルとして利用した際に得られるキャパシティ、および、そのときの近隣の通信端末のキャパシティの減少量を計算する。チャネル状況計算部A132は、転送帯域要求部A131からチャネル状況の計算開始通知を受け取ると、まずチャネル状況管理部A122に、自端末および近隣の通信端末のチャネル割り当て情報とチャネルの利用状況、近隣の通信端末の転送チャネルの設定情報の取得要求通知を送り、チャネル状況管理部A122から前記情報が記載されたチャネル設定情報D101を受け取る。次に、チャネル状況計算部A132は、取得したチャネル設定情報D101から自端末が現在利用可能なチャネルを把握し、そのチャネルを使用した際の自端末が得られるキャパシティと、近隣の通信端末の転送チャネルの利用可能なキャパシティの減少量を、自端末が利用可能なチャネルごとに計算する。図3は、チャネルのキャパシティ計算の計算範囲を一例として示す図である。図3を参照して、計算方法について説明する。まず、チャネル状況計算部A132は、チャネル状況管理部A122から取得した情報を基に、自端末が利用可能なチャネルの中からチャネルを1つ選択し選択されたチャネルを選択チャネルという。、図3で示すように、自端末図3の通信端末A1xから選択チャネルと同一のチャネルのみで接続された干渉範囲2ホップ内の通信端末に対して、選択チャネルを自端末が使用した際の選択チャネルと同一のチャネルにおける各端末が利用可能なキャパシティと、選択チャネル以外の他のチャネルにおける利用可能なキャパシティの計算を行う。チャネル状況管理部A122から取得した干渉範囲内の通信端末のチャネル割り当て情報および転送チャネル設定情報を参照し、チャネルの最大キャパシティと、干渉範囲内で同一のチャネルを転送チャネルとして利用している通信端末の個数とに基づいて、利用可能なキャパシティを計算することができる。例えば、動的なTDMATimeDivisionMultipleAccessを用いて同報配信用のスロットを共有する場合には、以下の式1ないし3に基づいて、キャパシティを計算することができる。一方、CSMACarrierSenseMultipleAccessを用いる場合には、転送チャネルとして利用している通信端末数の代わりに、干渉範囲内の他の通信端末に現在使用されているキャパシティを最大キャパシティから差し引くことで、利用可能なキャパシティを算出することができる。各通信端末の選択チャネルと同一のチャネルで得られるキャパシティは、次の式1、2によって与えられる。C_own=C_max/N_use11C_other=C_max/N_use22一方、各通信端末の選択チャネル以外の他のチャネルで得られるキャパシティは、次の式3によって与えられる。C_other=C_max/N_use13式1ないし3において、C_ownは自端末が得られるキャパシティ、C_otherは他の通信端末が得られるキャパシティ、C_maxはチャネルの最大帯域、N_useは当該端末から干渉範囲内の同一のチャネルを転送チャネルとしている通信端末の個数を表す。本実施形態では、予め近隣の通信端末と交換していた情報に基づいて、チャネルのキャパシティを計算する場合について説明した。なお、チャネル状況計算部A132は、チャネルのキャパシティを計算する際に、干渉範囲内の通信端末に対して、チャネルの割り当て状況と転送チャネルの設定端末数の取得要求を出すようにしてもよい。この場合には、取得要求を受信した通信端末A1yは、自端末から干渉範囲内の通信端末に転送チャネルとして設定しているチャネル情報を取得し、その結果を返答するようにしてもよい。チャネル状況計算部A132は、前述の計算を行い、選択チャネルを利用した際に得られる自端末のキャパシティおよび他の通信端末の利用可能なチャネルのキャパシティの計算が終了すると、転送チャネルとして選択されているチャネルに対して、転送チャネルであることを識別するための識別子図内を付する。チャネル状況計算部A132は、自端末が利用可能な他のチャネルについても同様の計算を行う。図4は、チャネル状況テーブルD102を一例として示す図である。チャネル状況計算部A132は、自端末が利用可能なすべてのチャネルに対する計算が終了すると、図4に示す各チャネルの計算結果をまとめたチャネル状況テーブルD102を生成し、チャネル選別部A133へ出力する。本実施形態では、チャネル状況テーブルD102は、近隣端末の利用可能なすべてのチャネルのキャパシティの情報を含んでいる。なお、チャネル状況計算部A132は、転送チャネルに設定されているチャネルの情報のみを用いてキャパシティを計算し、当該チャネルのみを記載することにより、データサイズを削減したチャネル状況テーブルD102を生成するようにしてもよい。チャネル選別部A133は、チャネル状況テーブルD102を用いて、自端末が利用可能なチャネルの中から転送チャネルに利用可能であるチャネルを選別し、選別したチャネルをチャネル状況管理部A122に保存する。また、チャネル選別部A133は、転送チャネル選択開始通知を同報配信経路選択部A134に送る。図5は、適合チャネル情報D103を一例として示す図である。チャネル選別部A133は、チャネル状況テーブルD102を参照し、自端末が利用可能なチャネルのうち、転送チャネルの識別子が付与されているチャネルのキャパシティが要求帯域以上であるものを、転送チャネルとして利用可能なチャネルとして選別し、転送チャネルに利用可能なチャネルが記載された適合チャネル情報D103を生成する。一例として、要求帯域が10である場合を考える。図4のチャネル状況テーブルD102によると、チャネルCH1の使用時には、通信端末Node2の転送チャネルが要求帯域を満たさないため不適合と判定される。一方、チャネルCH2の使用時には、転送チャネルとして識別子が付されたすべてのチャネルにおいて要求帯域を満たしている。したがって、適合チャネル情報D103に、チャネルCH2が記載される。このようにして、データ転送に利用してもよいチャネルを選別する。チャネル選別部A133は、生成した適合チャネル情報D103をチャネル状況管理部A122に保存する。このとき、チャネル計算結果である適合チャネル情報D103内に要求を満たすチャネルが存在しない場合は、要求帯域の一定の割合以上の帯域を持つチャネル、一定の数以上の通信端末の転送チャネルが要求帯域を満たすチャネルを選別し、適合チャネル情報D103を作成してもよい。その後、同報配信経路選択部A134に対して、転送チャネルの選択開始通知を送る。以上に述べた動作を行うことで、データの再転送に用いてもよいチャネルを選別する。同報配信経路選択部A134は、適合チャネル情報D103に基づいて転送チャネルを選択する際に利用可能なチャネルを制限し、同報配信経路の選択アルゴリズムに従って転送チャネルを選択する。同報配信経路選択部A134は、チャネル選別部A133から転送チャネル選択開始通知を受信すると、チャネル状況管理部A122から適合チャネル情報D103を読み出し、利用可能なチャネルの中から同報配信経路となる転送チャネルを選択し、チャネル状況管理部A122に保存する。同報配信経路の選択アルゴリズムは、構築する経路ツリー構造、MPRMultipointRelay集合等、および、転送経路に対する要求帯域幅の最大化や均一化に応じて、様々なものが考えられる。また、アルゴリズムごとに、転送チャネルの選び方が異なる。本実施形態では、一例として、同報配信経路選択部A134は、適合チャネルの中から未到達の通信端末をカバーし、得られるキャパシティが大きいチャネルを隣接端末への転送チャネルとして選択するものとする。なお、隣接端末数が多い通信端末または未転送端末を多く有する通信端末を選択するには、データ記憶部A121から隣接端末情報または転送到達端末情報を読み出し、適合チャネル情報D103で自端末が転送チャネルの選択に利用可能なチャネルを把握し、利用可能なチャネルの中で隣接端末数または未転送端末数が最も多いチャネルを選択すればよい。これにより、要求帯域を満たす最小転送回数の同報配信経路を構築することもできる。図6は、本実施形態に係る通信端末の動作を一例として示す図である。図7は、本実施形態に係る通信端末の動作を示すフローチャートである。図6、7を参照して、転送チャネルとしてデータの再転送に利用可能なチャネルとして、他の通信端末の転送チャネルと自端末の転送チャネルが要求帯域を満たすチャネルを選別する動作について説明する。図6に示す通信端末A1a~A1eは、自端末の無線インタフェースにそれぞれ通信に使用するチャネルCH1、CH2を割り当て、隣の通信端末のみと通信可能なアドホックネットワークを構築している。各通信端末は、チャネルCH1、CH2を用いて通信可能とする。また、各通信端末には、同報配信経路となる転送チャネルへの要求帯域が10であることが通知されている。さらに、端末A1aからA1eの順に転送チャネルを選択するものとする。また、通信端末A1a、A1bは、すでに転送チャネルとしてチャネルCH1を選択しているものとする。次に、端末A1cが転送チャネルの決定を開始する。通信端末A1cは、自端末が利用可能なチャネルCH1、CH2の中から転送チャネルの選択に用いてもよいチャネルとして、すでに転送チャネルを選択している通信端末A1a、A1bの転送チャネルが要求帯域を満たし、かつ、自端末の転送チャネルも要求帯域を満たすようなチャネルを選別し、その後、データを再転送する転送チャネルを決定する。通信端末A1cによるチャネルの選別動作について、図7を参照して説明する。通信端末A1cは、まず、転送帯域要求部A131に転送チャネル対する要求帯域D100を通知し、転送帯域要求部A131を用いて、転送チャネルに利用可能なチャネルの選別を開始する。転送帯域要求部A131は、チャネル状況計算部A132にチャネル状況の計算開始通知を送り、自端末が転送チャネルを設定した際の他の通信端末の転送チャネルのキャパシティの変化の計算ステップS100を開始する。さらに、転送帯域要求部A131は、チャネル選別部A133に要求帯域D100を通知する。チャネル状況計算処理ステップS100では、チャネル状況計算部A132は、自端末が転送チャネルを設定した際の近隣の通信端末のチャネルのキャパシティの減少量を計算する。チャネル状況計算部A132は、転送帯域要求部A131からチャネル状況の計算開始通知を受け取ると、チャネル状況管理部A122から近隣端末のチャネル設定情報D101通信端末A1a~A1eのチャネル割り当て状況、転送チャネル設定、これらの通信端末の近隣の転送チャネル設定端末数を読み出す。その後、自端末が利用可能なすべてのチャネルにおいて、自端末が実際に得られるキャパシティと他の通信端末の転送チャネルのキャパシティを計算する。本実施形態では、通信端末A1cは、チャネルCH1、CH2を利用することができる。ステップS100のチャネル状況計算では、チャネル状況計算部A132は、チャネルCH1、CH2のそれぞれを使用したときのキャパシティの変化を式1~3に従って計算し、図6に示すチャネル状況計算結果D102を得る。チャネル状況計算部A132は、チャネル状況計算ステップS100が終了すると、チャネル状況テーブルD102とチャネル選別通知をチャネル選別部A133に送る。これにより、上流側適合チャネル選別ステップS101が開始する。上流側適合チャネル選別処理ステップS101では、チャネル選別部A133は、同報配信経路の選択に用いてもよいチャネルを選別する。チャネル選別部A133は、帯域要求部A131から受け取った要求帯域D100と、チャネル状況計算部A132から受け取ったチャネル状況テーブルD102を使用して、チャネル計算結果D102において転送チャネルの識別子が付されたチャネルのキャパシティが要求帯域を満たしているか否かを調べる。例えば、図6に示した場合において、通信端末A1cがチャネルCH1を使用したときには、自端末およびすでに設定されている転送チャネルのキャパシティが要求帯域を満たさない。一方、通信端末A1cがチャネルCH2を使用したときには、自端末およびすでに設定されている転送チャネルのキャパシティが要求帯域を満たす。したがって、チャネル選別部A133は、転送チャネルの選択に利用可能なチャネルとしてチャネルCH2を選別し、チャネルCH2の情報を記載した適合チャネル情報D103を生成する。上流側適合チャネルの選別処理ステップS101が終了すると、チャネル選別部A133は、チャネル状況管理部A122に適合チャネル情報D103を保存し、同報配信経路選択部A134に同報配信経路の選択開始通知を送る。以上の処理によると、転送チャネルを同報配信経路アルゴリズムに従って決定する前に、転送チャネルとして利用可能なチャネルとして、他の通信端末の転送チャネルと自端末の転送チャネルが要求帯域を満たすチャネルを選別することができる。同報配信経路となる転送チャネルを実際に選択するには、図7の転送チャネル選択処理ステップS102を実施する。すなわち、同報通信経路選択部A134は、同報配信アルゴリズムを実行し、上述の処理により求められた適合チャネル情報D103に記載されたチャネルの中から転送チャネルを選択する。転送チャネル選択処理S102では、同報配信経路選択部A134は、予め決められたアルゴリズムに従って転送チャネルを選択する。同報配信経路選択部A134は、上流側適合チャネル選別処理ステップS101が終了し、チャネル選別部A133から同報配信経路の選択開始通知を受け取ると、チャネル状況管理部A122から適合チャネル情報D103を読み出し、転送チャネルを選択する。本実施形態では、適合チャネル情報D103に記載された転送チャネルの選択に用いてもよいチャネルは、チャネルCH2のみである。したがって、同報配信経路選択部A134は、チャネルCH2を転送チャネルとして決定する。同報配信経路選択部A134は、転送チャネルとしてチャネルCH2を選択し、同報配信経転送チャネルにチャネルCH2を用いることを示す転送チャネル情報D104を生成してチャネル状況管理部A122に格納する。アプリケーションまたは経路制御を行うプロトコルは、チャネル状況管理部A122に格納された転送チャネル情報D104を読み出すことにより、データの再転送が必要な際に、再転送すべきチャネルを判断し、データの再転送を行うことができる。また、転送チャネルを選択する際、最小転送回数を実現するために、隣接端末数に基づいて転送チャネルを決定したい場合がある。かかる場合には、同報配信経路選択部A134は、データ記憶部A121から隣接端末情報を読み出せばよい。また、同報配信経路選択部A134は、適合チャネル情報D103に記載された、転送チャネルに利用してもよいチャネルの中で、最も隣接端末数が多いチャネルを選ぶ。このとき、要求帯域を満たしつつ、転送回数が最小となる同報配信経路を構築することができる。以上により、同報配信経路選択アルゴリズムで転送チャネルを決める前に、転送チャネルに利用可能なチャネルを選別することで、すでに他の通信端末に設定されている転送チャネルが要求帯域を満たすことができる。本実施形態に係る通信端末は、同報配信を行う際の転送チャネルを選択する場合以外にも適用しうる。例えば、ある宛先までの通信経路転送を行うチャネルを選択する場合、または、複数の宛先に対するマルチキャストにおいて要求帯域を満たす転送経路を選択する場合にも、本実施形態に係る通信端末を適用しうる。実施形態2次に、第2の実施形態に係る通信端末について、図面を参照して詳細に説明する。第1の実施形態では他の通信端末がすでに設定した転送チャネルと自端末の転送チャネルのキャパシティが要求帯域を満たすように、転送チャネルの選択に利用可能なチャネルを選別するようにした。一方、本実施形態では、自端末およびまだ転送チャネルを設定していない他の通信端末が要求帯域を満たすチャネルを有するようにしつつ、転送チャネル選択に利用可能なチャネルを選別する。図8は、本実施形態に係る通信端末A2の構成を示すブロック図である。図8を参照すると、通信端末A2は、転送チャネル制御部A13において、第1の実施形態に係る通信端末A1のチャネル選別部A133図1の代わりに、チャネル選別部A135を有する。チャネル選別部A135は、チャネル状況計算部A132が出力したチャネル状況テーブルD102を用いて、自端末およびまだ転送チャネルを設定していない他の通信端末が要求帯域を満たす転送チャネルを選択できるようにしつつ、転送チャネルに利用可能なチャネルを選別する。例えば、チャネル選別部A135は、チャネル状況計算部A132からチャネル状況テーブルD102を受け取ると、チャネル状況テーブルD102において転送チャネルの識別子が付されたチャネルを有していない通信端末を探し出す例えば、図4における通信端末Node3。また、チャネル選別部A135は、探し出したすべての通信端末において利用可能なチャネルのうち少なくともいずれかのチャネルのキャパシティが要求帯域以上であり、自端末のキャパシティも要求帯域を満たしているチャネルを転送チャネルに利用可能なチャネルとして選別する。次に、チャネル選別部A135は、該当するチャネルの情報を記載した適合チャネル情報D103を生成し、チャネル状況管理部A122に格納する。また、チャネル選別部A135は、同報配信経路選択部A134に転送チャネルの選択開始通知を送る。なお、チャネル状況テーブルD102において条件を満たすチャネルが存在しない場合には、チャネル選別部A135は、要求帯域のうちの所定の割合以上のキャパシティが得られるチャネル、または、所定の数以上の通信端末が要求帯域を満たすチャネルを記載した適合チャネル情報D103を生成するようにしてもよい。本実施形態に係る通信端末A2の動作について、図面を参照して説明する。図9は、通信端末A2の動作を示すフローチャートである。図9を参照すると、本実施形態においては、第1の実施形態における上流側適合チャネル選別処理図7のステップS101の代わりに、下流側適合チャネル選別処理ステップS103を行う。なお、チャネル状況計算部A132によるチャネル状況計算処理ステップS100および同報配信経路選択部A134による転送チャネル選択処理ステップS102は、第1の実施形態におけるこれらの処理図7と同一であることから、説明を省略する。図10は、通信端末A2の動作を一例として示す図である。図10を参照すると、通信端末A2a~A2eは、自端末の無線インタフェースにそれぞれ通信に使用するチャネルを割り当て、実施形態1と同様に、隣の通信端末のみと通信可能なアドホックネットワークを構築している。通信端末A2c、A2dはチャネルCH1、CH2を割り当て、通信端末A2a、A2b、A2eはチャネルCH1、CH3を割り当てているものとする。また、各通信端末には、データを転送するチャネルへの要求帯域が10であることが通知されている。さらに、通信端末A2aからA2eの順に転送チャネルを選択するものとする。また、通信端末A2a、A2bはすでに転送チャネルを設定し、次に、通信端末A2cが転送チャネルの選択を開始するものとする。通信端末A2cは、自端末が利用可能なチャネルの中から転送チャネルに利用可能なチャネルを選別した後、同報配信経路アルゴリズムに従って転送チャネルを決定する。実施形態1と同様に、転送帯域要求部A131に要求帯域D100を送り、転送帯域要求部A131を用いて、転送チャネルに利用可能なチャネルの選別を開始し、チャネル状況計算処理ステップS100を行う。本実施形態では、通信端末A2cは、チャネルCH1、CH2を利用可能である。したがって、チャネルCH1、CH2のそれぞれを通信端末A2cが転送チャネルとして使用した際の他の通信端末が利用可能な当該チャネルのキャパシティを、干渉範囲である2ホップ内の通信端末まで計算する。チャネル状況計算処理S100が終了すると、チャネル状況計算部A132は、図10に示すチャネル状況テーブルD102を生成してチャネル選別部A135に送信する。次に、チャネル選別部A135は、下流側適合チャネル選別処理ステップS103を開始する。下流側適合チャネル選別処理ステップS103において、チャネル選別部A135は、チャネル状況テーブルD102と要求帯域D100から、転送チャネルに用いてもよいチャネルを選別する。チャネル選別部A135は、まず、チャネル計算結果D102の中から、転送チャネルの識別子が付されたチャネルを有していない通信端末を探し出す。本実施形態では、図10のチャネル状況テーブルD102に記載された通信端末A2d、A2eが、これに相当する。そして、通信端末A2cが利用可能なチャネルであるチャネルCH1、CH2を使用した際の、自端末が得られるキャパシティと通信端末A2d、A2eの利用可能なチャネルのキャパシティとを調べ、通信端末A2cが選ぶ通信端末A2c-A2d間の転送チャネルと、通信端末A2dが選ぶ通信端末A2d-A2e間の転送チャネルが要求帯域を満たすようなものを選び出す。例えば、図10においては、チャネル状況テーブルD102は、自端末である通信端末A2cが得られるキャパシティは、チャネルCH1、CH2共に要求帯域を満たしている。さらに、まだ転送チャネルを設定していない通信端末A2d、A2eは、通信端末A2cがチャネルCH1、CH2のいずれを使用しても要求帯域を満たすチャネルを1つ以上有する。したがって、チャネル選別部A135は、条件を満たすチャネルCH1、CH2を転送チャネルに用いてもよいチャネルとして選別し、チャネルCH1、CH2の情報を記載した適合チャネル情報D103を生成してチャネル状況管理部A122に格納する。次に、チャネル選別部A135は、同報配信経路選択部A134に対して、転送チャネルの選択開始通知を送り、転送チャネル選択処理ステップS102が開始される。転送チャネル選択処理S102は、同報配信経路選択部A134と適合チャネル情報D103を用いて、実施形態1と同様の手順で転送チャネルを決定する。同報配信経路選択部A134は、得られるキャパシティが大きく、未到達の通信端末をカバーするものを選ぶ。本実施形態では、チャネルCH1とCH2との間で、得られるキャパシティは同一である。したがって、同報配信経路選択部A134は、チャネルCH1およびCH2のいずれか一方を選択する。上述の下流側適合チャネルの選別処理ステップS103では、転送チャネルをまだ設定してない他の通信端末が要求帯域を満たすチャネルを1つ以上有していれば、適合チャネル情報D103に記載するようにした。しかし、通信端末間の接続関係に基づいて、適合チャネルを絞り込んでもよい。例えば、図10では、通信端末A2dと通信端末A2eとの間は、チャネルCH1でのみ接続されている。したがって、端末A2dのCH1が要求帯域を満たすようにチャネルCH2のみを適合チャネルとして選別してもよい。これにより、より正確に要求帯域を満たす同報配信経路を構築することが可能となる。以上により、同報配信経路選択アルゴリズムで転送チャネルを決める前に、転送チャネルに利用可能なチャネルを選別することで、他の通信端末においても要求帯域を満たす転送チャネルを選択することができる。本実施形態に係る通信端末A2は、同報配信を行う際の転送チャネルを選択する場合以外にも適用しうる。例えば、ある宛先までの通信経路転送を行うチャネルの選択する場合、または、複数の宛先に対するマルチキャストにおいて要求帯域を満たす転送経路を選択する場合にも、本実施形態に係る通信端末A2を適用しうる。実施形態3次に、第3の実施形態に係る通信端末ついて、図面を参照して詳細に説明する。第1の実施形態では、他の通信端末がすでに設定した転送チャネルと自端末の転送チャネルのキャパシティが要求帯域を満たすように、転送チャネルの選択に利用可能なチャネルを選別した。また、第2の実施形態では、自端末およびまだ転送チャネルを設定していない他の通信端末が要求帯域を満たすチャネルを有するように、転送チャネルの選択に利用可能なチャネルを選別した。一方、本実施形態では、自端末の転送チャネルのキャパシティおよびすでに他の通信端末が設定した転送チャネルが要求帯域を満たし、まだ転送チャネルを設定していない他の通信端末も要求帯域を満たすチャネルを有するように、転送チャネル選択に利用可能なチャネルを選別する。図11は、本実施形態に係る通信端末A3の構成を示すブロック図である。図11を参照すると、通信端末A3は、転送チャネル制御部A13において、第1の実施形態に係る通信端末A1のチャネル選別部A133図1、または、第2の実施形態に係る通信端末A2のチャネル選別部A135図8の代わりに、チャネル選別部A136を有する。チャネル選別部A136は、チャネル状況計算部A132が出力したチャネル状況テーブルD102を用いて、自端末およびすでに他の通信端末が設定している転送チャネルのキャパシティが要求帯域を満たし、かつ、他の通信端末が要求帯域を満たす転送チャネルを選べるように、転送チャネルに利用可能なチャネルを選別する。例えば、チャネル選別部A136は、チャネル状況計算部A132からチャネル状況テーブルD102を受け取ると、チャネル状況テーブルD102において、転送チャネルの識別子が付されたチャネル、および、転送チャネルの識別子が付されたチャネルを有していない通信端末を探し出す。さらに、チャネル選別部A136は、それぞれに対して、第1の実施形態および第2の実施形態で述べた条件に合うチャネルを探し出し、両方を共に満たしているチャネルを適合チャネル情報D103として出力する。すなわち、チャネル選別部A136は、探し出した、転送チャネルの識別子が付されたチャネルと転送チャネルを設定していない通信端末において、転送チャネルの識別子が付されたチャネルが要求帯域を満たし、転送チャネルを設定していない通信端末の利用可能なチャネルのうち少なくともいずれかのチャネルが要求帯域を満たし、自端末の転送チャネルのキャパシティも要求帯域を満たしているチャネルを、転送チャネルに利用可能なチャネルとして選別する。次に、チャネル選別部A136は、該当するチャネルの情報を記載した適合チャネル情報D103を生成し、チャネル状況管理部A122に格納する。また、チャネル選別部A136は、同報配信経路選択部A134に転送チャネルの選択開始通知を送る。なお、条件を満たすチャネルが存在しない場合には、チャネル選別部A136は、要求帯域のうちの所定の割合以上のキャパシティが得られるチャネル、または、所定の数以上の通信端末が条件を満たすチャネルを記載した適合チャネル情報D103を生成するようにしてもよい。本実施形態に係る通信端末A3の動作について、図面を参照して説明する。図12は、通信端末A3の動作を示すフローチャートである。図12を参照すると、本実施形態においては、第1の実施形態における上流側適合チャネル選別処理図7のステップS101、第2の実施形態における下流側適合チャネル選別処理図9のステップS103の代わりに、適合チャネル選別処理ステップS104を行う。なお、チャネル状況計算部A132によるチャネル状況計算処理ステップS100および同報配信経路選択部A134による転送チャネル選択処理ステップS102は、第1の実施形態におけるこれらの処理図7と同一であることから、説明を省略する。図13は、通信端末A3の動作を一例として示す図である。図13を参照すると、通信端末A3a~A3eは、自端末の無線インタフェースにそれぞれ通信に使用するチャネルを割り当てて、実施形態1、2と同様に、隣の通信端末のみと通信可能なアドホックネットワークを構築している。通信端末A3a~A3dはチャネルCH1、CH2を割り当て、通信端末A3eはチャネルCH1、CH3を割り当てているものとする。また、各通信端末には、データを転送するチャネルへの要求帯域が10であることが通知されている。さらに、通信端末A3aからA3eの順に転送チャネルを選択するものとする。また、通信端末A3a、A3bはすでに転送チャネルを設定し、次に、通信端末A3cが転送チャネルの選択を開始するものとする。通信端末A3cは、自端末が利用可能なチャネルの中から転送チャネルに利用可能なチャネルを判別した後、同報配信経路アルゴリズムに従って転送チャネルを決定する。実施形態1、2と同様に、転送帯域要求部A131に要求帯域D100を送り、転送帯域要求部A131を用いて、転送チャネルに利用可能なチャネルの判別を開始し、チャネル状況計算処理ステップS100を行う。チャネル状況計算処理S100が終了し、チャネル状況計算部A132がチャネル状況テーブルD102をチャネル選別部A136に送ると、チャネル選別部A136は、適合チャネル選別処理ステップS104を開始する。適合チャネル選別処理ステップS104において、チャネル選別部A136は、チャネル状況テーブルD102と要求帯域D100を用いて、転送チャネルに利用してもよいチャネルを選別する。例えば、チャネル状況テーブルD102から自端末が転送チャネルを設定した際に、自端末の転送チャネルおよび転送チャネルの識別子が付されたチャネルのキャパシティが要求帯域を満たし、かつ、転送チャネルの識別子が付されたチャネルを有していない通信端末の利用可能なチャネルのうちの少なくともいずれかが要求帯域以上を満たしている転送チャネルを、自端末の利用可能なチャネルの中から選別する。例えば、図13のチャネル状況テーブルD102では、自端末である通信端末A3cが利用可能なチャネルCH1を使用した場合、転送チャネルの識別子が付されたチャネルのキャパシティが要求帯域を満たしていない。さらに、転送チャネルの識別子が付されたチャネルを有していない通信端末A3d、A3eにおいては、通信端末A1cがチャネルCH1、CH2のいずれを使用しても、要求帯域を満たすチャネルを少なくとも1つ以上有する。したがって、チャネル選別部A136は、上述の2つの条件を満たさないチャネルCH1を不適合と判定し、2つの条件を満たすチャネルCH2を転送チャネルに利用可能と判定して適合チャネル情報D103に加える。チャネル選別部A136は、適合チャネル選別処理S104が終了すると、適合チャネル情報D103をチャネル情報管理部A122に格納する。次に、チャネル選別部A136は、同報配信経路選択部A134に転送チャネルの選択開始通知を送り、転送チャネル選択処理ステップS102が開始される。次に、実施形態1、2と同様にして、転送チャネルが選択される。以上により、同報配信経路選択アルゴリズムで転送チャネルを決める前に、転送チャネルに利用可能なチャネルを選別することによって、すでに選択されている転送チャネルが要求帯域を満たし、さらに他の通信端末においても要求帯域を満たす転送チャネルを選択することができる。本実施形態に係る通信端末A3は、同報配信を行う際の転送チャネルを選択する場合以外にも適用しうる。例えば、ある宛先までの通信経路転送を行うチャネルの選択する場合、または、複数の宛先に対するマルチキャストにおいて要求帯域を満たす転送経路を選択する場合にも、本実施形態に係る通信端末A3を適用しうる。本発明の全開示請求の範囲を含むの枠内において、さらにその基本的技術思想に基づいて、実施形態の変更調整が可能である。また、本発明の請求の範囲の枠内において種々の開示要素各請求項の各要素、各実施形態の各要素、各図面の各要素等を含むの多様な組み合わせないし選択が可能である。すなわち、本発明は、請求の範囲を含む全開示、技術的思想にしたがって当業者であればなし得るであろう各種変形、修正を含むことは勿論である。"