"積層される用紙に形成された接着用トナー画像をトナー溶融手段によって再溶融させて用紙束を綴じる用紙処理装置であって、前記接着用トナー画像の形成面積を用紙情報に基づいて設定する設定手段を備えていることを特徴とする用紙処理装置。請求項1記載の用紙処理装置であって、前記用紙情報が、前記用紙束の用紙枚数、紙種、紙厚、用紙サイズ及びページ位置の1つを含むことを特徴とする用紙処理装置。請求項2記載の用紙処理装置であって、前記設定手段は、前記用紙束の用紙枚数と、当該用紙束のページ位置に基づいて前記形成面積を設定することを特徴とする用紙処理装置。請求項3記載の用紙処理装置であって、前記形成面積は、前記ページ位置が前記用紙束の中央部で最も大きく、前記用紙束の先頭部及び終了部で前記中央部よりも小さいことを特徴とする用紙処理装置。請求項3記載の用紙処理装置であって、前記形成面積は、前記ページ位置が前記用紙束の先頭部で最も大きく、前記用紙束の終了部で前記先頭部よりも小さいことを特徴とする用紙処理装置。請求項3記載の用紙処理装置であって、前記形成面積は、前記ページ位置が前記用紙束の終了部で最も大きく、前記用紙束の先頭部で前記終了部よりも小さいことを特徴とする用紙処理装置。請求項1ないし6のいずれか1項に記載の用紙処理装置であって、前記設定手段は、入力画像の縮小変倍処理、入力された画像データの量子化処理、用紙束の総ページ数の確認処理、前記総ページ数に基づいて接着用トナー画像の最大形成面積の設定処理を実行し、前記接着用トナー画像の形成面積を設定することを特徴とする用紙処理装置。請求項1ないし7のいずれか1項に記載の用紙処理装置を備えていることを特徴とする画像形成装置。積層される用紙に形成された接着用トナー画像をトナー溶融手段によって再溶融させて用紙束を綴じる用紙処理方法であって、前記接着用トナー画像の形成面積を用紙情報に基づいて設定する工程と、前記設定する工程で設定された前記形成面積の接着用トナーパターンを用紙表面に形成する工程と、を備えたことを特徴とする用紙処理方法。積層される用紙に形成された接着用トナー画像をトナー溶融手段によって再溶融させて用紙束を綴じるべくコンピュータに、接着用トナー画像の形成面積を用紙情報に基づいて設定する手順と、前記設定する手順で設定された前記形成面積の接着用トナー画像を用紙表面に形成する手順と、を実行させるためのプログラム。このように、特許文献1では、用紙接着用トナー像を画像形成装置形成用トナーよりも低い温度で軟化する淡色のトナーで形成することが開示され、特許文献2では、画像形成装置によって用紙上にトナー画像を形成する際に、綴じ代相当部分を用紙1枚ずつ積層する度に加熱、加圧することによって接着し、製本することが開示されている。特許文献2記載の発明を使用すれば、用紙1枚ずつ加熱し、加圧することによって接着するが、ページ枚数によらず原稿画像等に対応した本来の画像形成部分以外の綴じ代相当部分以後、接着領域とするの面積は一定である。特許文献2には、選択された接着場所のみ接着用のトナー像を形成することは記載されているが、冊子に応じて接着力の制御することは特に触れられていない。一般的に冊子に必要な接着力は接着領域の面積に比例する関係がある。10枚、15枚といった枚数の少ない用紙束と、30枚、40枚といった枚数の多い用紙束で接着領域を同じにしてしまうと、少ない用紙束にあわせた接着領域の面積では多い用紙束では接着力が弱く、多い用紙束にあわせた接着領域の面積では少ない用紙束では必要以上にトナーが消費されることなり好ましくない。特許文献3においてもトナートナーを接着剤として用いて用紙間を綴じて製本する技術が開示されているが、特許文献3記載の技術においても、用紙束の枚数に応じた接着領域の面積に関しては何ら配慮されておらず、当然、記載もない。そこで、本発明が解決しようとする課題は、用紙情報に応じて接着用トナー画像面積を設定し、トナーによって用紙束を綴じる際の無駄なトナー消費をなくすことにある。前記課題を解決するため、本発明は、積層される用紙に形成された接着用トナー画像をトナー溶融手段によって再溶融させて用紙束を綴じる用紙処理装置であって、前記接着用トナー画像の形成面積を用紙情報に基づいて設定する設定手段を備えていることを特徴とする。本発明によれば、トナーによって用紙束を綴じる際の無駄なトナー消費をなくすことができる。本発明は、熱軟化製樹脂、熱可塑性樹脂等を主成分とするトナーを接着剤として用紙間を綴じる際、用紙情報に基づいて接着用のトナー画像領域を設定し、過不足ない接着力で綴じ処理を行うことができるようにしたことを特徴とする。以下、図面を参照し、本発明の実施形態について実施例を挙げて説明する。図1は実施例1に係る画像形成システムにおける画像形成装置の構成を示す図、図2は実施例1に係る画像形成システムにおける用紙後処理装置の構成を示す図である。実施例1では、図1に示す画像形成装置と図2に示す用紙後処理装置とにより1つの画像形成システムが構成される。図1において、画像形成装置PRは、像坦持体である感光体ドラム50aの周面上に黒Kのトナー像を形成し、これを中間転写体である中間転写ベルト51に転写1次転写したのち転写材である用紙に再転写2次転写する形式のものである。中間転写ベルト51の回転方向上流側には、YMCK各色の画像形成ユニット50が配置され1色:K色のみ図示、4色重畳してフルカラーの画像が中間転写ベルト51上に形成される。各画像形成ユニット50は、感光体ドラム50aと、この感光体ドラム50aの外周に沿って配置された帯電装置50b、露光光学系50c、現像装置50d、及びクリーニング装置50eから構成されている。各画像形成ユニット50は、後述の実施例2に示したように中間転写ベルト51の移動方向に対して上流側から例えばYMCKの順に配置され、Yイエロー、Mマゼンタ、Cシアン及びKブラックの各色が順に中間転写ベルト51の周面上に転写1次転写される。前記トナー像は給紙カセット52よりレジストローラ53を介して給紙される用紙Pの表面に転写装置54のトナーとは反対極性をもった放電作用により一括して転写2次転写され、定着装置55においてトナーを用紙Pに溶着したのち水平方向に転じて第1ないし第3の用紙搬送路56,57,58のいずれかに搬送される。転写を終えた中間転写ベルト51はクリーニング装置59において残留トナーが除去され、清掃される。本画像形成システムで綴じ処理を行わない場合は、第1の用紙搬送路56を経て装置上部のトレイ20に排出される。本画像形成システムによって綴じ処理を行う場合は、用紙Pは第2の用紙搬送路57を経て反転搬送路22の所定位置に停止し、反転給紙搬送路23を経て裏面印刷処理を行い、第3の用紙搬送路58を経て図2に示す用紙後処理装置FRに搬送される。なお、両面に画像を形成しない場合にも、裏面にステープル用のトナー印刷を行う必要があるため、反転搬送路22に搬送される。用紙後処理装置PRは、画像形成装置PRの図1に示した第3の用紙搬送路58の配置側の側面に設置される。本実施例における用紙後処理装置FRは、画像形成装置PRの第3の用紙搬送路58から排出された画像形成済みの用紙を受け入れ、用紙Pに対してトナーによって綴じ処理を行う装置である。この用紙後処理装置FRは、台座2に支持され、画像形成装置PRの排出口1に受け入れ口3が対面するように配置される。用紙後処理装置FRは、受け入れ口3から内部へ延びる搬送経路3aの入口部と放出部にそれぞれ配置された入口ローラ対4及び放出ローラ対5と、受け入れ口3の下流側直近に配置された入口センサS1と、搬送経路3aに沿って搬送された用紙を受けて整合する整合ユニット6と、ステープル処理が行われ、綴じられて上方に送り出された用紙束をニップして機外に排出する排紙ローラ対7と、排紙ローラ対7により排出された用紙束を受ける排紙トレイ8と、を備えている。整合ユニット6は、ステープルトレイ9、後端フェンス10、放出ベルト11、整合フェンスジョガーフェンス12、及びトナー綴じ装置以下、ステープル部と称す。13を備えている。ステープルトレイ9はステープルする用紙が積載されるトレイで、放出ローラ対5によって画像形成済の用紙が放出される。後端フェンス10は、放出ローラ対5から1枚ずつステープルトレイ9に上向きに送り出されてきた用紙束の後端搬送方向下流側の端部が重力により突き当たり、用紙搬送方向を整合する機能を有する。ステープルトレイ9の後端フェンス10が設置されていない背面側には、ステープルトレイに沿って上方に向けて延びるエンドレスの放出ベルト11が設けられている。整合フェンス12はステープルトレイ9上に積載され、後端が後端フェンス10に突き当たり、その状態が保持されている以下、当接と称す。用紙の搬送方向と直交する方向以下、用紙幅方向と称す。を揃えるためのもので、搬送方向と直交する方向の両端部から用紙を押して用紙の幅方向を揃える機能を有する。ステープル部13はステープルトレイ9上に縦向きの姿勢で順次積層される用紙の下端部の綴じ代相当部分を加熱加圧して綴じ代に付着しているトナーを溶融させ、用紙間を接着して綴じるステープラとしての機能を有する。このような機能を有することから、本実施例で使用されるトナーは、熱軟化製樹脂、熱可塑性樹脂等を主成分とするトナーが使用される。放出ベルト11は上下一対のローラ11a,11a間にエンドレスに張設されて矢印b方向へ走行する。この走行に応じて、放出ベルト11から突出した放出爪11bにより綴じられた用紙束の下端部を保持して押し上げ、排紙ローラ対7のニップに導く。排紙ローラ対7は、用紙束上端をニップし、搬送力を付与して排紙トレイ8上に用紙束を排出する。このため後端フェンス10の適所には放出爪11bの通過を許容する空隙が形成され、この空隙内に位置する用紙束下端部を放出爪11bが保持することにより用紙束全体を押し上げる。ステープル部13の詳細な構成、動作については後述する。以上のように本実施例では、画像形成装置PRの排出口1から排紙された用紙は受け入れ口3から用紙後処理装置FR内に入り、入口ローラ対4、放出ローラ対5により整合ユニット6のステープルトレイ9上へ搬送される。ステープルトレイ9へ搬送された用紙は後端部を下向きにして放出ローラ対5から放出された後、自重落下する。そして、後端フェンス10上に後端部下端部を着座することにより用紙の搬送方向が揃えられる。また、幅方向の揃えについては、予め搬送される用紙の後端をセンサS1により検知した上で計時を開始し、当該用紙が後端フェンス10上に排出されてから搬送方向位置の揃えが完了するに要すると予測される時間が経過した後に、整合フェンス12が作動し、用紙の幅方向が揃えられる。この動作を搬送されてくる用紙1枚毎に繰り返すことにより多枚数の用紙の搬送方向長さ方向が1枚ずつ後端フェンス10上で整合される。搬送されてくる1枚目の用紙を除いた2枚目以降の用紙については、1枚整合する毎に、トナー再定着手段13のトナー融化温度に制御されたヒータ板101が、新たに整合された1枚の用紙の表面に圧接して綴じ代相当部分に位置する接着用トナーを溶融し、再定着する。すなわち、図2の後端フェンス10上に排出されて整合を受けた既排出の用紙に対して、その直後に新たに排出されてきた用紙を綴じ代部分で接着する作業を1枚毎に行うようにしている。従って、個々の再定着作業接着作業は、先行する1枚の用紙と新たな1枚の用紙との間で行われるだけであり、この接着作業の積み重ねによって全ての用紙の製本が完了することとなる。当該一束一部の用紙を構成する最終用紙の接着が完了すると、整合ユニット6内の放出ベルト11が矢印b方向に回転駆動され、放出ベルト11のベルト面に固定された放出爪11bにより綴じ処理が完了した用紙束PBの後端を保持し、上方に持ち上げて整合ユニット6から放出する。放出された用紙束PBは前述のように排出ローラ7により排紙トレイ8に排出スタックされる。排紙トレイ8はスタック枚数に応じ上下移動する機構を持っている。図3は図2におけるステープル部13の構成を示す断面図である。ステープル部13は、用紙後処理装置FR内の後端フェンス10位置でステープル可能な位置に配置されている。ステープル部13は、ベース13a、ブラケット13b、ヒータ板13c、ソレノイド13d、プランジャ13e、連結バネ13f、係止部13g及び戻しバネ13h等を有する。ベース13aは箱体状であって前記位置に固定され、内部に前記各部を備えている。ブラケット13bはベース13aにより矢印D1方向へ進退可能に支持されている。ブラケット13bの先端にはヒータ板13cが固定され、下面からは下方に係止部13gが突出している。ベース13aの底面には駆動源としてのソレノイド13dが配置されている。ソレノイド13dのプランジャ13eの先端と係止部13gとの間には連結バネ13fが設けられ、係止部13gとベース13aの側面との間には戻しバネ13hが設けられている。用紙後処理装置FRあるいは画像形成装置PRに配置された図示しない制御部からの制御信号に基づいて図示しない電源からソレノイド13dに電流が供給されると、ソレノイド13dがONしてプランジャ13eを矢印D2方向に引き込み、ブラケット13bを矢印D3方向へ移動させる。これによりブラケット13bは2点鎖線で示した位置に移動した状態となる。この位置に移動すると、一定温度トナーの融点に昇温したヒータ板13cが、後端フェンス10により保持されている用紙束PBの綴じ代相当部分PB1に加圧された状態で接触する。このとき加圧力を一定にするためにソレノイド13dとブラケット13bとを連結する連結バネ13fが有効に機能し、連結板13fと戻しバネ13hの弾性力の差が加圧力として前記綴じ代相当部分PB1に加わる。また、ブラケット13bはソレノイド13dがOFFしている間は、戻しバネ13hに引っ張られ矢印D4方向、図の実線で示す状態で待機する。この実施例では、1枚目に排出されてきた用紙Pを除いた後続の全ての用紙について、1枚毎にトナーを加熱し、溶かした後、再定着して用紙間接着を行うので、ブラケット13bの可動範囲は後端フェンス10上の用紙Pが2枚ある場合にこれを加圧できる程度の左側位置まで移動し、逆に積層枚数が増大した場合には厚みの増加に応じて右方向に退避した位置で加圧する。このため、ブラケット13bの可動範囲は、用紙Pの枚数に応じて変動し得るように予め構成されている。図4は、本実施例における画像形成システム全体の制御構成を示すブロック図である。本実施例に係る画像形成システムは、画像入力装置41、画像処理装置42及び画像記録装置43から構成されている。画像入力装置41はスキャナ、ディジタルカメラ等の入力デバイスであり、入力画像について例えば8ビット精度ならば256階調の画像データとして取り込まれる。この多値画像データが画像処理装置42に入力される。画像処理装置42では、画像入力装置41から入力された256階調の画像データに対し、この後段の画像記録装置43で出力可能な形式の信号に変換処理を行う。信号変換処理は後述する。画像処理装置42で変換処理した画像データが画像記録装置43に送られる。画像入力装置41、画像処理装置42及び画像記録装置43は、本実施例では画像形成装置PRの構成として含まれる。すなわち、画像入力装置41は原稿読み取り装置スキャナ及びI/Oインターフェースであり、I/Oインターフェースから、例えば外部接続のディジタルカメラ、PCPersonalComputerなどから画像情報が入力される。画像処理装置42は画像形成装置PRの制御回路内の画像処理部のCPUなどがそれに当たる。画像記録装置43は画像形成装置PRの作像部がそれに当たる。また、図4のシステム構成図では、処理に応じてそれぞれの装置を独立したものとして示したが、これは機能として示したもので、本実施例のように画像形成装置PRが各機能を備えている形態でも、画像処理装置42の機能が画像入力装置41中に存在する形態でも、画像出力装置43中に存在する形態でも良いことは言うまでもない。図5は本実施例の画像形成システムにおける処理手順を示すフローチャートである。この処理は、画像形成装置PRの制御回路に搭載された図示しないCPUが実行する。なお、CPUは、制御部と演算部を含み、制御部が命令の解釈とプログラムの制御の流れを制御し、演算部が演算を実行する。また、プログラムは図示しないメモリに格納され、実行すべき命令ある数値又は数値の並びを前記プログラムの置かれたメモリから取り出し、前記プログラムを実行する。従って、本実施例では、CPUがプログラムを実行するコンピュータとして機能する。この処理手順では、処理が開始されると、まず、入力画像の縮小化処理、すなわち縮小変倍処理を行うステップS101。ステップS102の縮小化処理により、印刷画像領域とステープル画像の関係を示す図6に示すように用紙サイズ61よりも小さい領域に縮小され、当該領域が印刷画像領域62として設定される。次いで、画像入力装置41から入力された8ビット256階調の画像データをディザ処理などにより画像記録装置43での出力可能な2値あるいは3値画像に量子化するステップS102。そして、印刷Jobに関わるJob総ページ数一冊の用紙束の総ページ数を確認するステップS103。その後、冊子枚数とステープル画像の画像面積以下、ステープル画像面積とも称する。との関係を示す図7の特性図に示すような冊子枚数に応じたステープルサイズの関係より、ステップS103のJob総ページ数チェックに応じたMaxステープルサイズ最大ステープル画像面積を設定するステップS104。冊子枚数に応じたステープル画像面積は、ステープル枚数とステープル画像の画像面積との関係を示す図8から分かるように冊子枚数に応じて変わる。図8では、10枚用ステープル画像81、20枚用ステープル画像82及び30枚用ステープル画像83の例を図示している。同図から、10枚用ステープル画像81、20枚用ステープル画像82及び30枚用ステープル画像83の面積は長さ方向の寸法を大きくすることにより、ステープル画像面積Sの増大に対処している。なお、ここで言うステープル画像面積は、トナーによって接着するトナーパターンの形成面積であり、接着用画像の面積に相当する。その後、ステップS102で量子化した画像に、図6に示すようにステップS104で求めたMaxステープルサイズに応じたステープル画像63を追加工しステップS105、処理を終える。すなわち、ステップS105においてステップS103でチェックしたページ数とステップS104で設定したMaxステープルサイズに基づいてステープル画像ステープルイメージ63を作成する。このステープル画像の画像情報は、画像形成装置PR若しくは画像記録装置43において画像形成する前に、画像形成のための階調変換テーブルを校正する際にデータとして追加される。そして、追加されたステープル画像の画像面積データに基づいて画像形成装置PR若しくは画像記録装置43で画像を形成する際に、前記縮小した印刷画像領域62外にステープル画像63も同時に形成される。このような処理により過不足ない接着力を提供し、無駄なトナー消費が生じることのない接着製本が可能となるのは、以下のような理由による。すなわち、用紙Pの接着力は接着用画像の面積に比例し、用紙束冊子PBに必要な接着力は冊子枚数に比例するという関係がある。そこで、ステップS103で本印刷Jobに関わるJob総ページ数に応じて図7に示す特性から冊子枚数に応じたステープルサイズステープル画像面積Sを求める。これにより冊子枚数に応じた過不足ない接着力を得ることが可能となり、無駄にトナーを消費することなく、必要な接着力を確保することができる。なお、ステープル位置は、図6に示した本実施例では2個所綴じの場合、予め設定された位置、あるいは後述の実施例2で説明するように操作パネルからユーザが入力して設定することができるが、接着力は、1個所綴じあるいは複数個所綴じに拘わらず、ステープル画像の総画像面積Sによって決まる。図7に冊子枚数とステープル画像面積Sとの関係を示したが、この関係特性は接着に用いるトナーの特性及び成分、用紙の種類、用紙の厚さ、用紙のサイズなどによっても異なる。トナーは母体となる樹脂の性質によって加熱により溶けやすいもの、溶け難いものがあるため、図7の傾きはトナーの特性及び成分によって変わる。図7では特性を線形関係で示したが2次関数曲線あるいは指数関数曲線であっても良い。また、国や地域によっても主に使用される用紙も異なり、用紙が異なれば接着性も異なるので図7の関係はトナーの特性及び成分、画像形成装置PRを使用する地域によって変えることが望ましい。そのため、前述の用紙の種類紙種、用紙の厚さ紙厚、用紙のサイズなどの用紙情報毎に冊子枚数と画像面積Sとの関係について予めデータを取っておき、このデータを例えばテーブル化してメモリに記憶させ、CPUが図5に示した制御を実行する際に、このテーブルを参照してステップS104の処理を実行するようにすると良い。変形例1図5に示した処理手順では、ステップS104で冊子枚数に応じてMaxステープルサイズ最大ステープル画像面積を1つ設定して、全ての用紙に対して同一サイズのステープル画像を形成していたが、ページ毎に設定することもできる。このようにページ毎にステープル画像面積を設定する処理手順を図9のフローチャートに示す。このフローチャートでは、図5に示したフローチャートのステップS104の後段にページ毎ステープルサイズ設定処理ステップS104aを加え、この設定処理で設定されたステープル面積でステープルイメージ追加工ステップS105を行うものである。その他の処理手順は図5と同一である。ページ毎にステープルサイズ、最大ステープル画像面積Spを設定する場合、下記の式1に基づいて設定する。ただし、MaxS:Maxステープルサイズ最大ステープル画像面積MinS:Minステープルサイズ最小ステープル画像面積MaxPage最大冊子枚数p:該当ページ図10は、ページ毎に設定する場合における式1のページ番号と画像面積Sとの関係を示す図である。図10では先頭部のページにおいてステープルサイズは最小MinS、Job総ページ数チェックの半分MaxPage/2においてステープルサイズは最大MaxS、終了部のページにおいてステープルサイズは最小MinSとなる。前述のように接着力は接着領域の面積に比例し、冊子に必要な接着力は冊子枚数に比例する。印刷冊子によっては求められるページ位置と接着力が必ずしも一定ではない。汎用的に、冊子で最も強度が求められるのは冊子の中央部であることが多い。特に枚数の多い場合には、この傾向にある。そこで、式1で得られるように中央部の接着領域面積を大きくし、ページの先頭部、終了部のステープル画像面積を小さくしても、冊子として必要な接着力を確保することができる。このときのステープルサイズは図11に示すように例えば冊子40枚だとすると、20ページ用のステープル画像92が最大サイズであり、10ページ用のステープル画像91と30ページ用のステープル画像93が同一サイズで20ページ用のステープル画像92の画像サイズよりも小さく、図示しないが2ページ用の及び40ページ用のステープル画像サイズより大きいサイズとなっている。このようにステープルサイズを設定すると、中央部の接着領域面積はJob総ページ数チェックに応じたMaxステープルサイズで図7の特性、必要な接着強度は維持したままページの先頭部及び終了部のステープル画像面積を小さくすることが可能となる。その結果、図5の処理手順でステープルサイズを設定する場合よりもトナー消費を抑えることができる。なお、ステープル画像面積は、図10の特性に従って本実施例では、MinSからMaxSに向かう場合は漸増で、MaxSからMinSに向かう場合は漸減となるようにしている。特性が線形である場合、次関数曲線である場合、あるいは指数関数曲線である場合には、その特性に応じてステープル画像面積は漸増若しくは漸減の状態で変更される。変形例2印刷冊子によっては冊子先頭部に重要項目が記載してあり、最も開帳される回数が多い場合ある。このような場合には、下記の式2で得られるような先頭部の接着領域面積が大きく、ページの終了部に近づくにつれて接着領域面積が小さくなるように設定することができる。式2では先頭部ページにおいてステープルサイズSpは最大MaxSとなり、終了部ページにおいてステープルサイズSpは最小MinSとなる。式1から式2に変更することによりページ毎のステープルサイズSpは先頭部のステープル画像面積Sが最も大きく、終了部のステープル画像面積Sが最も小さくなる。先頭部のステープル画像面積SはJob総ページ数チェックに応じたMaxステープルサイズ図7であり必要な接着強度は維持したまま、ページの終了部のステープル画像面積Sが小さくなっているので、図5の処理手順でステープルサイズを設定する場合よりもトナー消費を抑えることができる。変形例3印刷冊子によっては何度も開帳されることを想定して冊子終了部の接着強度が重要となる場合がある。このような場合は式3で得られるような終了部のステープル画像面積Sが大きく、ページの先頭部に近づくにつれてステープル画像面積Sが小さくなるように設定することができる。式3では先頭部ページにおいてステープルサイズSpは最小MinSとなり、終了部ページにおいてステープルサイズSpは最小MaxSとなる。式1から式3に変更することによりページ毎のステープルサイズSpは終了部のステープル画像面積Sが最も大きく、先頭部のステープル画像面積Sが最も小さくなる。終了部のステープル画像面積SはJob総ページ数チェックに応じたMaxステープルサイズ図7であり必要な接着強度は維持したまま、ページの先頭部のステープル画像面積Sが小さいので、図5の処理手順でステープルサイズを設定する場合よりもトナー消費を抑えることができる。実施例1は1枚ずつトナーを溶着してステープル処理を行う例であるが、冊子を1回で溶着するように構成することもできる。この場合も、ステープルサイズステープル画像面積の設定は、実施例1、変形例1ないし3で説明した通りなので、ステープルサイズの設定についての説明は省略する。図12は実施例2に係る画像形成装置の全体構成を示す概略構成図である。同図において、画像形成装置PRは用紙に対して画像を形成する画像形成部100と、画像形成された用紙を揃える揃え部200と、揃えられた用紙束を接着して綴じるステープル部300とから構成されている。画像形成部100は、感光体ドラム101Y,101M,101C,101Kと、中間転写ベルト102と、転写部103と、レジストローラ104を含む図示しない給紙部と、定着部105と、反転部106とから基本的に構成された公知の電子写真方式のものである。感光体ドラム101Y,101M,101C,101KはYMCKの色毎に設けられ、中間転写ベルト102と転写時のみ接触してトナー画像が中間転写ベルト102側に1次転写される。1次転写されたトナー画像は、4色順に転写されて重畳され、転写部103に至る。転写部103では、図示しない給紙部から供給された用紙P図では1枚目の用紙P1、2枚目の用紙P2を図示がレジストローラ105によって中間転写ベルト102上の画像とタイミングを取って転写部103に送り出される。レジストローラによってタイミングを取って送り出された用紙には、転写部103で中間転写ベルト102上の画像が2次転写され、前記用紙上にフルカラーの画像が形成される。画像が転写された用紙P上の画像は定着部105で加熱及び加圧により定着される。用紙Pの裏面にも画像を形成する場合には、反転部106で用紙Pの表裏を反転させ、再度レジストローラ104から転写部103に用紙Pを搬送する。なお、各感光体ドラム101Y,101M,101C,101Kの構成、帯電ユニット、現像ユニットなどのドラム回りの各部の構成、画像を各感光体ドラム101Y,101M,101C,101K上にレーザで書き込む光書き込みユニットなどの構成は公知なので、詳細についての説明は省略する。また、図12に示したカラー画像形成装置は、所謂間接転写方式のタンデム型画像形成装置である。揃え部200は、第1の用紙搬送ベルト210と第1の先端規制板220とを備え、画像形成部100から排紙された用紙Pを1枚ずつ受け入れ、用紙Pの先端部を第1の先端規制板220に突き当てて揃え、積層された用紙束PBを形成する。なお、ここでは図示しないが、用紙Pは用紙搬送方向と直交する方向幅方向も揃えられる。積層され、揃えられた用紙束PBは第1の用紙搬送ベルト210によって一括して後段のステープル部300に送られる。なお、第1の搬送ベルト210は駆動プーリと従動プーリとの間に掛け渡され、図示しない駆動モータによって駆動される。ステープル部300は、用紙搬送路を挟んで上下に配置された上下の加熱ヒータ301,302と、加熱ヒータ301,302の設置個所まで用紙束PBを搬送する第2の用紙搬送ベルト320と、搬送されてきた用紙束PBの先端部を規制し、加熱位置を規定する第2の先端規制板330と、加熱ヒータ301を昇降させる偏芯カム310と、偏芯カム310が接触し、偏芯カム310の回転に伴って昇降する取り付け板311と、を備えている。加熱ヒータ301と取り付け板311との間には、加熱時に所定の加圧力を付与するための加圧スプリング312が設けられ、加圧スプリング312は上端で取り付け板311に取り付けられる。偏芯カム310は図示しない駆動モータとその減速機構によって回転駆動される。偏芯カム310のカム面は加圧スプリング312が下面に配置された取り付け板311の上面に接触している。従って、取り付け板311は偏芯カム310の回転に応じて上下方向に往復移動するカムフォロワとして機能する。上側の加熱ヒータ301に不要される加圧力は、加圧スプリング312の圧縮量取り付け板311の変位量によって設定され、圧縮量は偏芯カム310の回転角度で決まる。そこで、後述のコントローラ402は、偏芯カム310の駆動モータの回転量を指示し、所定の加圧力になるように制御する。画像形成装置1は制御部400によって各種の制御が行われる。制御部400は、CPUCentralProcessingUnit401を中心に構成され、コントローラ402、加熱ヒータドライバ403、転写ドライバ404、入出力インターフェース405、及び第1及び第2のROM406,407を備えている。入出力インターフェース405には、操作者が操作する操作パネル410、及びデータ入力及び操作が行われるPCPersonalcomputer420がCPU401と相互に通信可能に接続されている。第1のROM406はCPU401に接続され、第2のROM407はコントローラ402と接続されている。なお、CPU401は、制御部と演算部を含み、制御部が命令の解釈とプログラムの制御の流れを制御し、演算部が演算を実行する。また、プログラムは第1のROM406に格納され、実行すべき命令ある数値又は数値の並びを前記プログラムの置かれた第1のROM406から取り出し、前記プログラムを実行する。図13は、操作パネル410、あるいはPC420のプリンタドライバにおけるプロパティ部の設定画面500の一例を示す図である。接着ステープルを行うモードの場合は、ステープル位置とステープルサイズSpを設定する。ステープルサイズは実施例1で説明した通りであり、そのサイズのトナー画像が選択されたステープル位置に形成される。なお、ステープル位置は、図6に示したように印字画像領域62外に設定される。この設定のため、図2に示した設定画面500が使用される。本実施形態における設定画面500は、ステープル操作パネル501という表題とともに表示され、何に関する画面かが認識できる。この設定画面500では、ステープルの有無選択ボタン502、用紙種類選択ボタン503、ステープル形状選択ボタン504、接着強さ一括設定選択ボタン505実施例1に相当、接着強さページ毎設定選択ボタン506変形例1-3に相当、接着面と強度選択ボタン507、ステープル位置選択ボタン508、手動設定選択ボタン509、自動設定選択ボタン510、ステープル指定色選択ボタン511の各選択ボタンが表示され、選択した状態がプレビュー画面512に表示されるようになっている。このプレビュー画面512には、例えば、仮想の接着用トナーパターンステープル画像P’c及び印字可能エリアP’aが表示された用紙の平面図が表示され、選択ボタンで選択した状態が操作者に認識できるようになっている。なお、自動設定選択ボタン510と、一括設定ボタン505あるいはベージ毎設定ボタン506との組み合わせに応じて、前記実施例1で説明したステープルサイズが自動的に設定される。また、実施例2では、1個所の角綴じを前提に図示しているが、実施例1では、図13のステープル形状選択ボタン504から長方形のパターンを選択すれば、実施例1の形状のステープル画像が形成される。この設定画面500から入力された選択情報若しくは設定情報は、操作パネル410又はPC420のプリンタドライバ側からの接着パターン付与指令接着強さ、ステープル形状、ステープル位置、ステープル指定色等々をコントローラ402が受けて、文字/画像情報Inとともに、両者をオーバーラップさせた状態でプレビュー画面512に表示され、操作者が設定状態を確認できるようにしている。接着を行うときの接着用トナーパターンステープル画像Pcは図14に示すように用紙の一面の所定の角部に画像形成時に形成される。図15はステープル部300を拡大して示す平面図である。ステープル部300は、第2の先端規制板330、先端規制板駆動モータ331、減速歯車機構332及び先端規制板回転位置センサ333を含む先端規制部と、側端規制板335、側端規制板モータ336、減速機構337及び側端規制板回転位置センサ338を含む側端規制部とからなる。第2の先端規制板330は図から分かるように用紙束PBの搬送方向先端部の位置を規制し、側端規制板335は用紙搬送方向と直交する用紙幅方向を規制する。第2の先端規制板330及び側端規制板335は、それぞれ先端規制板駆動モータ331及び側端規制板モータ336の回転が減速歯車機構332,337の歯車を介して揺動駆動される。回転位置は、従動側の歯車に付設されたフィラー332a,337aを先端規制板回転位置センサ333及び側端規制板回転位置センサ338が検知し、この検知出力に基づいてCPU401によって検出判断される。検出された回転位置は、コントローラ402によって先端規制板駆動モータ331及び側端規制板モータ335の回転制御及び停止位置にフィードバックされ、正確な位置制御が実行される。第2の先端規制板330及び側端は、用紙束PBの端部を揃える機能と、加熱ヒータで加圧する場合の用紙束PBの位置ずれを規制する機能を有する。接着する場合、揃え部200から接着枚数分揃えられた用紙束PBが用紙搬送ベルト210によってステープル部300の第2の用紙搬送ベルト320上に搬入され、規制位置まで回転した第2の先端規制板330と側端規制板335によって接着位置に揃えられる。接着位置で揃えられた用紙束PBは、接着位置に対応して設置されている加熱ヒータ301,302のうち上側の加熱ヒータ301を偏芯カム310の回転により下降させ、所定圧を用紙束PBの接着用トナーパターンステープル画像Pc形成部に加えながら加熱ヒータ301,302に通電する。この通電により加熱ヒータ301,302を発熱させ、前述の最適な加熱条件で接着用トナーパターンステープル画像Pc部分を加熱する。この加熱により接着用トナーパターンステープル画像Pcのトナーが再溶融し、接着が行われる。上側の加熱ヒータ301の前記所定圧は、加圧スプリング312の圧縮量取り付け板311の変位量によって設定され、圧縮量は偏芯カム310の回転角度で決まる。そこで、コントローラ402は、前記偏芯カム310の駆動モータの回転量を指示し、所定の加圧力になるように制御する。加熱ヒータ301,302による接着が終わると、第2の先端規制板330及び側端規制板335は規制板回動モータ331,336の回転により規制位置から開放され、積載用紙PBは開放された第2の先端規制板330の下流側へと搬送され、スタッカなど後段の処理部へと移動する。なお、用紙束PBの最上位の用紙上葉紙Pnと最下位の用紙下葉紙P1のそれぞれ外側、すなわち加熱用ヒータ302,301のヒータ面と接触する位置に接着用のトナーパターンが位置すると、ヒータ面と直接接触して焦げ付き現象が発生してしまう。その結果、用紙面を汚すとか、ヒータ面に付着したトナーで、加熱時のコンタクト性を落とすというような問題を発生することになるので、この部分には、図14に示したように接着用トナーパターンステープル画像Pcを設けずに、用紙面がヒータ面と対向し、ヒータ面は用紙面に直接接触するようにしている。そのために、最初の用紙P1の表面へは接着用トナーパターンステープル画像Pcのプリントは行わず、また、最後の用紙Pnの裏面にも接着用トナーパターンステープル画像Pcのプリントは行わないようにコントローラ402が接着すべき全用紙のページ数から認識して自動的にプリント有無を設定する。なお、上記実施形態では、1つの機器からなる装置である複写機能を有する画像形成装置を例示しているが、そのほかに、プリンタ、ファクシミリ装置などに適用することも可能であり、複数の機器、例えばホストコンピュータ、インターフェース機器、リーダ、プリンタなどから構成されるシステムに適用することもできる。また、ステープルサイズは、制御回路のCPUが所定の制御を実行し設定するようになっているが、前述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記録した記憶媒体をシステムあるいは装置に供給し、そのシステムあるいは装置のコンピュータCPUやMPUが記憶媒体に格納されたプログラムコードを読出して実行することによっても設定することができることは言うまでもない。この場合、記憶媒体から読出されたプログラムコード自体が前述した実施形態の機能を実現することになる。プログラムコードを供給するための記憶媒体としては、例えば、フレキシブルディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、及びROMなどの公知の記憶媒体を用いることができる。また、コンピュータが読出したプログラムコードを実行することにより、前述した実施形態の機能が実現されるだけでなく、そのプログラムコードの指示に基づき、コンピュータ上で稼働しているOSオペレーティングシステムなどが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理によって前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。さらに、記憶媒体から読出されたプログラムコードが、コンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書き込まれた後、そのプログラムコードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるCPUなどが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理によって前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。以上のように、本実施形態によれば、1熱軟化製樹脂、熱可塑性樹脂等を主成分とするトナーを接着剤として用紙間を綴じる場合に、接着対象となる用紙情報用紙束の枚数、紙種、用紙サイズ、その他の接着条件の変動要素に応じて過不足ない接着力が確保できるように接着領域の面積を変更するので、無駄なトナー消費を抑制することができる。2接着するトナー画像面積を接着枚数と接着するページに応じて設定するので、過不足ない接着力を確保することが可能となり、無駄なトナー消費を抑制することができる。3接着するトナー画像面積は冊子の中央部で最も大きく、先頭部と終了部で小さくするので、接着力を確保した上で先頭部と終了部側のトナー消費を抑えることができる。4接着するトナー画像領域は先頭部を最も大きく、終了部を小さくするので、接着力を確保した上で終了部側のトナー消費を抑えることができる。5接着するトナー画像領域は終了部を最も大きく、先頭部を小さくするので、接着力を確保した上で先頭部側のトナー消費を抑えることができる。61枚ずつ接着するか、まとめて接着するかに拘わらず、接着力を確保した上で、トナー消費を抑えることができる。等の効果を奏する。なお、特許請求の範囲における用紙は実施形態では符号Pに接着用トナー画像はステープル画像81,82,83,91,92,93に、接着用トナー画像の形成面積はステープル画像面積Sに、設定手段は実施例1ではCPUに、実施例2ではCPU401に、用紙束は符号PBに、用紙処理装置は用紙後処理装置FRに、画像形成装置は符号PRに、それぞれ対応する。さらに、本発明は前述した実施形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変形が可能であり、特許請求の範囲に記載された技術思想に含まれる技術的事項の全てが本発明の対象となる。前記実施例及び変形例は、好適な例を示したものであるが、当業者ならば、本明細書に開示の内容から、各種の代替例、修正例、変形例あるいは改良例を実現することができ、これらは添付の特許請求の範囲に記載された技術的範囲に含まれる。"