"グランド面が形成された回路基板に同軸ケーブルを介して接続されるアンテナ装置であって、絶縁性の基板本体と、該基板本体の少なくとも前記回路基板側に金属箔でパターン形成され前記同軸ケーブルのグランド線が接続されるグランドパターンと、基端が前記グランドパターンに接続されていると共に先端側が開放端として延在して前記基板本体に金属箔でパターン形成され、基端側に前記同軸ケーブルの芯線が接続されるアンテナ側給電点が設けられた開放型アンテナパターンと、前記グランドパターンに基端が接続されていると共に前記回路基板に向けて延在し他端が前記グランド面の前記基板本体側に接続される高周波電流コントロール端子とを備えていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1に記載のアンテナ装置において、前記基板本体の裏面に絶縁性スペーサが設けられていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1または2に記載のアンテナ装置において、前記開放型アンテナパターンが、先端側に誘電体アンテナのアンテナ素子を備えていると共に、中間部に受動素子を備えていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1から3のいずれか一項に記載のアンテナ装置において、前記開放型アンテナパターンが、前記グランドパターンに基端が接続されていると共に前記グランドパターンから前記グランド面と反対の方向に向けて延びる第1延在部と、該第1延在部の先端に基端が接続されていると共に前記基板本体に対向する前記グランド面の辺に沿って延びる第2延在部と、該第2延在部の途中に基端が接続されていると共に前記グランドパターンに向けて延在し先端に前記アンテナ側給電点が設けられた第3延在部とから構成された逆F型アンテナパターンであることを特徴とするアンテナ装置。しかしながら、上記従来の技術においても、以下の課題が残されている。すなわち、従来、図10のaに示すように、高周波回路等が形成された大きな回路基板10に一体にアンテナ装置101が形成されているが、通信機器の小型化、薄型化に伴い、図10のbに示すように、回路基板10を小さくするため、回路基板10とアンテナ装置101が形成されるアンテナ基板102とを別に設計し、同軸ケーブルCを介して互いに接続することが検討されている。この場合、同軸ケーブルCを介したグランド接続による不安定要素が生じ、接続先の回路基板10の形状、実装状態および接続先の回路側給電点FP2との接続位置によって、アンテナ装置101の性能が左右されてしまうという問題があった。特に、回路基板10のグランド面GNDのサイズが小さくなると共に回路側給電点FP2までの距離が遠くなる場合、アンテナ性能が劣化してしまう問題があった。さらに、図10のcに示すように、人体や金属Mに通信機器103が密着するような使用条件においては、アンテナ性能がさらに劣化してしまう不都合があった。本発明は、前述の課題に鑑みてなされたもので、回路基板と別体に設けられ同軸ケーブルで接続される形態において、良好なアンテナ性能を得ることができ、通信機器の小型化や薄型化に対応可能なアンテナ装置を提供することを目的とする。本発明は、前記課題を解決するために以下の構成を採用した。すなわち、第1の発明のアンテナ装置は、グランド面が形成された回路基板に同軸ケーブルを介して接続されるアンテナ装置であって、絶縁性の基板本体と、該基板本体の少なくとも前記回路基板側に金属箔でパターン形成され前記同軸ケーブルのグランド線が接続されるグランドパターンと、基端が前記グランドパターンに接続されていると共に先端側が開放端として延在して前記基板本体に金属箔でパターン形成され、基端側に前記同軸ケーブルの芯線が接続されるアンテナ側給電点が設けられた開放型アンテナパターンと、前記グランドパターンに基端が接続されていると共に前記回路基板に向けて延在し他端が前記グランド面の前記基板本体側に接続される高周波電流コントロール端子とを備えていることを特徴とする。このアンテナ装置では、グランドパターンに基端が接続されていると共に回路基板に向けて延在し他端がグランド面の基板本体側に接続される高周波電流コントロール端子を備えているので、高周波電流コントロール端子が接続されたグランド面の基板本体側から反対側に向けて流れる高周波電流がグランド面で支配的となり、アンテナ装置から見た有効な高周波電流の流れを安定して得ることができる。したがって、基板本体内の高周波電流の流れを、高周波電流コントロール端子を介して回路基板側に直接流すことができ、同軸ケーブルによる不安定要素を抑制すると共に、アンテナ性能を最大限に引き出すことが可能になる。第2の発明のアンテナ装置は、第1の発明において、前記基板本体の裏面に絶縁性スペーサが設けられていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、基板本体の裏面に絶縁性スペーサが設けられているので、人体や金属に密着させて使用した場合でも、絶縁性スペーサにより基板本体が人体や金属から離間するため、アンテナ性能の劣化を抑制することができると共に、設置安定性および強度を向上せることができる。第3の発明のアンテナ装置は、第1または第2の発明において、前記開放型アンテナパターンが、先端側に誘電体アンテナのアンテナ素子を備えていると共に、中間部に受動素子を備えていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、開放型アンテナパターンが、先端側に誘電体アンテナのアンテナ素子を備えていると共に、中間部に受動素子を備えているので、所望の共振周波数の波長に対して短縮された誘電体アンテナのアンテナ素子により、開放型アンテナパターンの短縮が可能になって小型化ができると共に、受動素子により周波数調整やインピーダンス調整が可能になる。第4の発明のアンテナ装置は、第1から第3のいずれかの発明において、前記開放型アンテナパターンが、前記グランドパターンに基端が接続されていると共に前記グランドパターンから前記グランド面と反対の方向に向けて延びる第1延在部と、該第1延在部の先端に基端が接続されていると共に前記基板本体に対向する前記グランド面の辺に沿って延びる第2延在部と、該第2延在部の途中に基端が接続されていると共に前記グランドパターンに向けて延在し先端に前記アンテナ側給電点が設けられた第3延在部とから構成された逆F型アンテナパターンであることを特徴とする。本発明によれば、以下の効果を奏する。すなわち、本発明のアンテナ装置によれば、グランドパターンに基端が接続されていると共に回路基板に向けて延在し他端がグランド面の基板本体側に接続される高周波電流コントロール端子を備えているので、同軸ケーブルによる不安定要素を抑制すると共に、アンテナ性能を最大限に引き出すことが可能になる。したがって、本発明のアンテナ装置は、良好なアンテナ性能を維持しつつ省スペース化と配線および設置の自由度の向上とを図ることができ、通信機器の小型化や薄型化に対応可能になる。以下、本発明に係るアンテナ装置の第1実施形態を、図1および図2を参照しながら説明する。本実施形態におけるアンテナ装置1は、図1に示すように、グランド面GNDが形成された回路基板10に同軸ケーブルCを介して接続されるアンテナ装置であって、絶縁性の基板本体2と、該基板本体2の少なくとも回路基板10側に金属箔でパターン形成され同軸ケーブルCのグランド線図示略が接続されるグランドパターンGPと、基端がグランドパターンGPに接続されていると共に先端側が開放端として延在して基板本体2に金属箔でパターン形成され、基端側に同軸ケーブルCの芯線図示略が接続されるアンテナ側給電点FP1が設けられた開放型アンテナパターン3と、グランドパターンGPに基端が接続されていると共に回路基板10に向けて延在し他端がグランド面GNDの基板本体2側に接続される金属棒状の高周波電流コントロール端子4とを備えている。上記基板本体2および回路基板10は、一般的なプリント基板であって、本実施形態では、長方形状のガラスエポキシ樹脂等からなるプリント基板の本体を採用している。上記グランドパターンGPおよび開放型アンテナパターン3は、例えば銅箔等でパターン形成されている。上記回路基板10には、高周波回路図示略が設けられ、少なくとも一方の面にグランド面GNDが銅箔等の金属箔で形成されている。上記同軸ケーブルCの一端側のグランド線図示略は、グランドパターンGPに接続されると共に、同軸ケーブルCの一端側の芯線図示略はアンテナ側給電点FP1に接続される。また、同軸ケーブルCの他端側のグランド線図示略は、グランド面GNDに接続されると共に、同軸ケーブルCの他端側の芯線図示略は回路基板10側の高周波回路の回路側給電点FP2に接続される。なお、上記各給電点と同軸ケーブルCとの接続は、レセプタクル等のコネクタを介して行っても構わない。上記開放型アンテナパターン3は、グランドパターンGPに基端が接続されていると共にグランドパターンGPからグランド面GNDと反対の方向に向けて延びる第1延在部3aと、該第1延在部3aの先端に基端が接続されていると共に基板本体2に対向するグランド面GNDの辺に沿って延びる第2延在部3bと、該第2延在部3bの途中に基端が接続されていると共にグランドパターンGPに向けて延在し先端にアンテナ側給電点FP1が設けられた第3延在部3cとから構成された逆F型アンテナパターンである。また、高周波電流コントロール端子4は、金属棒状、銅板状等のショートピンであって、所望の周波数帯に対して、低インピーダンスで高周波電流を流しやすい材質が採用される。次に、本実施形態のアンテナ装置における高周波電流の流れについて、図2を参照して説明する。アンテナ装置と回路基板10とが別体に設けられて同軸ケーブルCで接続されている場合、同軸ケーブルCを流れる高周波電流は、同軸ケーブルCの長さ、引き回し等の設計条件に大きく左右され、不安定要素が大きい。例えば、図2のaに示すように、高周波電流コントロール端子4が無く給電点間距離が遠い場合、同軸ケーブルCによる不安定な高周波電流5Aとアンテナ装置から見て有効な高周波電流5Cとに対して逆向きに流れる高周波電流5Bが支配的になり、アンテナ性能が劣化してしまう。また、図2のbに示すように、高周波電流コントロール端子4が無く給電点間距離が近い場合、同軸ケーブルCによる不安定な高周波電流5Aが支配的となり、やはりアンテナ性能が劣化してしまう。これらに対して本実施形態のアンテナ装置1では、高周波電流コントロール端子4を備えることで、図2のcに示すように、基板本体2内の高周波電流の流れを回路基板10側にも高周波電流5Cとして直接流すことでき、同軸ケーブルCによる不安定要素を抑制すると共に、アンテナ性能を最大限に引き出すことが可能になる。本実施形態のアンテナ装置1における各設計条件について以下に説明する。<グランド条件>基板本体2内のグランドパターンGPは小さくても構わないが、理想条件として、面積が大きく、回路基板10側へ長いことが望ましい。また、その際の長さは、所望の周波数帯の波長に対して4分の1以上の長さであることが望ましい。<給電点>高周波電流コントロール端子4とアンテナ側給電点FP1との位置関係は任意で構わないが、理想条件として、開放型アンテナパターン3の開放端から遠方にアンテナ側給電点FP1が配置され、そのアンテナ側給電点FP1の近傍に高周波電流コントロール端子4が配置されることが望ましい。<開放型アンテナパターン>開放型アンテナパターン3は、本実施形態では逆F型アンテナパターンを採用しているが、逆L型アンテナパターンなどの他の開放型アンテナパターンを用いても構わない。また、開放型アンテナパターン3は、複共振化2共振化、3共振化されていても構わない。その場合、一番低い周波数帯の開放端に対して高周波電流コントロール端子4を設定することが望ましい。このように本実施形態のアンテナ装置1では、グランドパターンGPに基端が接続されていると共に回路基板10に向けて延在し他端がグランド面GNDの基板本体2側に接続される高周波電流コントロール端子4を備えているので、高周波電流コントロール端子4が接続されたグランド面GNDの基板本体2側から反対側に向けて流れる高周波電流5Cがグランド面GNDで支配的となり、アンテナ装置1から見た有効な高周波電流の流れを安定して得ることができる。したがって、基板本体2内の高周波電流5の流れを、高周波電流コントロール端子4を介して回路基板10側に直接流すことができ、同軸ケーブルCによる不安定要素を抑制すると共に、アンテナ性能を最大限に引き出すことが可能になる。次に、本発明に係るアンテナ装置の第2実施形態および第3実施形態について、図3から図8を参照して以下に説明する。なお、以下の実施形態の説明において、上記実施形態において説明した同一の構成要素には同一の符号を付し、その説明は省略する。第2実施形態と第1実施形態との異なる点は、第1実施形態では、図3のaに示すように、アンテナ装置1と回路基板10とが同一平面上に設置されており、人体や金属Mに密着して使用される場合があるのに対し、第2実施形態のアンテナ装置21では、図3のbに示すように、基板本体2の裏面に絶縁性スペーサ22が設けられており、通信機器を人体や金属Mに密着させて使用する場合でも、基板本体2が人体や金属Mから離間して設置可能になっている点である。上記絶縁性スペーサ22は、例えばポリエチレン等の絶縁性のスポンジ材で直方体状に形成されている。なお、絶縁性スペーサ22は、所望の周波数帯において低誘電率であることが望ましい。この絶縁性スペーサ22と基板本体2との接着は、両面テープや一般的な接着剤で行って構わない。なお、絶縁性スペーサ22の接着位置は、開放型アンテナパターン3の開放端およびアンテナ側給電点FP1に重ならない位置直下でない位置であることが望ましい。また、基板本体2と回路基板10との高さ位置が異なるため、高周波電流コントロール端子4は高さ方向基板厚さ方向に延在して接続される。このように、第2実施形態のアンテナ装置21では、基板本体2の裏面に絶縁性スペーサ22が設けられているので、通信機器を人体や金属Mに密着させて使用した場合でも、絶縁性スペーサ22により基板本体2が人体や金属Mから離間するため、アンテナ性能の劣化を抑制することができると共に、設置安定性および強度を向上せることができる。なお、上記第2実施形態のように絶縁性スペーサ22によりアンテナ装置21を人体や金属Mから離間させることが設置安定性や強度などの面から好ましいが、他の例とし、図4に示すように、絶縁性スペーサ22が無く、高周波電流コントロール端子4により回路基板10上に基板本体2を支持してアンテナ装置1を人体や金属Mから離間させても構わない。この場合、基板本体2と人体や金属Mとの空間に、空気がスペーサの代わりに介在し、基板本体2と人体や金属Mとが離間することで、アンテナ性能の劣化を抑制することができる。次に、第3実施形態と第1実施形態との異なる点は、第1実施形態では、開放型アンテナパターン3がパターン形成された金属箔のみによるものであるのに対し、第3実施形態のアンテナ装置31では、図5に示すように、開放型アンテナパターン33が、先端側に誘電体アンテナのアンテナ素子ANTを備えていると共に、中間部に第1受動素子P1および第2受動素子P2を備えている点である。すなわち、第2実施形態では、基板本体2の端部側にグランドパターンGPがパターン形成され、開放型アンテナパターン33が、グランドパターンGPに基端が接続されていると共にグランドパターンGPから対向するグランド面GNDの一辺に沿った方向基板本体2の長辺方向に延びる第1延在部33aと、該第1延在部33aの途中に接続された第1受動素子P1と、第1延在部33aの先端に接続されたアンテナ素子ANTと、第1延在部33aの途中に基端が接続されグランド面GNDに向けて延びると共に途中で屈曲してグランドパターンGPに先端が接続された第2延在部33bと、該第2延在部33bの途中に接続された第2受動素子P2とから構成されている。上記アンテナ素子ANTは、所望の共振周波数に自己共振しないローディング素子であって、例えば図6に示すように、セラミックス等の誘電体121の表面にAg等の導体パターン122が形成されたチップアンテナである。このアンテナ素子ANTは、共振周波数等の設定に応じて、その長さ、幅、導体パターン122等が互い異なる素子を選択しても構わないと共に、同じ素子を選択しても構わない。上記第1受動素子P1および第2受動素子P2は、例えばインダクタ、コンデンサまたは抵抗が採用される。すなわち、このアンテナ装置31では、開放型アンテナパターン33が、先端側に誘電体アンテナのアンテナ素子ANTを備えていると共に、中間部に第1受動素子P1および第2受動素子P2を備えているので、所望の共振周波数の波長に対して短縮された誘電体アンテナのアンテナ素子ANTにより、開放型アンテナパターン33の短縮が可能になって小型化ができると共に、第1受動素子P1、第2受動素子P2により周波数調整やインピーダンス調整が可能になる。次に、第3実施形態のアンテナ装置31において、高周波電流コントロール端子4が無い場合と高周波電流コントロール端子4が有る場合とについて、VSWR特性電圧定在波比を測定した結果を、図7のabに示す。なお、図7のaの測定においては、第1受動素子P1として、L=47nHのインダクタを用い、第2受動素子P2として、L=10nHのインダクタを用いた。また、図7のbの測定においては、第1受動素子P1として、L=37nHのインダクタを用い、第2受動素子P2として、L=15nHのインダクタを用いた。この測定結果からわかるように、高周波電流コントロール端子4が無い場合では、図7のaに示すように、高周波電流の悪影響および不安定要素により、帯域幅が狭く、アンテナ性能が劣化しているのに対し、高周波電流コントロール端子4が有る場合では、図7のbに示すように、同軸ケーブルCを介したグランド接続による不安定要素を抑制し、アンテナ性能の高性能化広帯域化が実現されている。次に、高周波電流コントロール端子4の配置を変えた場合に対する周波数帯域幅の変化について調べた結果を、図8に示す。この測定では、高周波電流コントロール端子4が無い場合図8のグラフ中、左端のデータ本発明:無を基準とし、高周波電流コントロール端子4が開放型アンテナパターン33の開放端近傍基板本体2の中央に配置されている場合図8のグラフ中、中央のデータ本発明:有/開放端近傍配置と、高周波電流コントロール端子4が開放型アンテナパターン33の開放端遠方基板本体2の端に配置されている場合図8のグラフ中、右端のデータ本発明:有/開放端遠方配置とについて調べた。この測定結果からわかるように、高周波電流コントロール端子4が無い場合に対して、高周波電流コントロール端子4が有る本実施形態の場合はいずれも帯域幅が拡がっており、特に高周波電流コントロール端子4が開放型アンテナパターン33の開放端遠方に配置されている場合は、2.2倍も改善している。なお、開放型アンテナパターン33の開放端から遠方の配置であれば、接続可能な範囲の細いラインの高周波電流コントロール端子4でも構わないが、開放型アンテナパターン33の開放端の近傍に配置する場合、開放端から離れる方向へ太くまたは幅広にすることで、接地面積が拡がり、アンテナ性能の改善効果がより得られる。なお、本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることができる。例えば、上述したように第1実施形態では、図3のaに示すように、アンテナ装置1と回路基板10とが同一平面上に設置されており、人体や金属Mに密着してしまうが、第2実施形態のように人体や金属Mからアンテナ装置を離すため、図9に示すように、回路基板10A,10Bを柱部品32により2段に積層させて人体や金属Mから離間した上部の回路基板10Aに高周波電流コントロール端子4を接続すると共に、アンテナ装置1を人体や金属Mから離間させた状態で上部の回路基板10Aにより支持しても構わない。このように複数段に積層された回路基板の上部にアンテナ装置1を固定することで、絶縁性スペーサ22が無くてもアンテナ装置1が人体や金属Mから離れて、その影響を低減することができる。"