スパークプラグと、前記スパークプラグの電極間に火花放電を発生させる直流電力を生成する直流電源と、前記火花放電を発生させた前記電極間に交流プラズマを発生させる交流電力を生成する交流電源と、前記直流電力および前記交流電力を相互に結合して前記スパークプラグに伝送する結合部であって、前記直流電源および前記スパークプラグに対して前記交流電源を電気的に接続するコンデンサを含む結合部とを備えるプラズマ点火装置であって、前記スパークプラグに対して前記交流電力の伝送を実施する第1点火モードと、前記スパークプラグに対して前記交流電力の伝送を停止する第2点火モードとを切り換えて、前記直流電源および前記交流電源を制御する電源制御部と、前記第2点火モードの場合、前記第1点火モードよりも前記コンデンサの静電容量を減少させる静電容量制御部とを備えるプラズマ点火装置。前記第2点火モードにおける前記コンデンサの静電容量は35pF以下である、請求項1に記載のプラズマ点火装置。請求項1または請求項2に記載のプラズマ点火装置であって、前記交流電力の周波数fは、50kHz≦f≦100MHzを満たし、前記第1点火モードにおける前記コンデンサの静電容量は0.0005FHz/f以上である、プラズマ点火装置。請求項1ないし請求項3のいずれか一項に記載のプラズマ点火装置であって、前記コンデンサは、静電容量を増減可能な可変容量コンデンサであり、前記コンデンサは、前記交流電源へと電気的に接続された第1電極と、前記スパークプラグへと電気的に接続された第2電極と、前記第1電極と前記第2電極との間に設けられた誘電体と、前記静電容量制御部からの制御信号に基づいて、前記第1電極および前記第2電極の少なくとも一方を移動させる電磁アクチュエータとを含む、プラズマ点火装置。前記第1電極および前記第2電極と前記誘電体とが相互に対向する対向面の各々は平面である、請求項4に記載のプラズマ点火装置。請求項4に記載のプラズマ点火装置であって、前記第1電極は円柱状であり、前記誘電体は前記第1電極の外周を包囲する円筒状であり、前記第2電極は前記誘電体の外周を包囲する円筒状である、プラズマ点火装置。請求項4に記載のプラズマ点火装置であって、前記第2電極は円柱状であり、前記誘電体は前記第2電極の外周を包囲する円筒状であり、前記第1電極は前記誘電体の外周を包囲する円筒状である、プラズマ点火装置。前記電磁アクチュエータによって移動する電極は、前記第1点火モードの場合、前記誘電体に近接し、前記第2点火モードの場合、前記誘電体との間に空隙を形成する、請求項4ないし請求項7のいずれか一項に記載のプラズマ点火装置。前記第1電極および前記第2電極の少なくとも一方と前記誘電体との間の空隙に絶縁油を満たした請求項4ないし請求項8のいずれか一項に記載のプラズマ点火装置。前記コンデンサを絶縁材料で封止した請求項4ないし請求項9のいずれか一項に記載のプラズマ点火装置。直流電源で生成した直流電力によってスパークプラグの電極間に火花放電を発生させると共に、交流電源で生成した交流電力によって、前記火花放電を発生させた前記電極間に交流プラズマを発生させるプラズマ点火方法であって、前記スパークプラグに対して前記交流電力の伝送を実施する第1点火モードと、前記スパークプラグに対して前記交流電力の伝送を停止する第2点火モードとを切り換えて、前記直流電源および前記交流電源を制御し、前記第2点火モードの場合、前記直流電源および前記スパークプラグに対して前記交流電源を電気的に接続するコンデンサの静電容量を、前記第1点火モードよりも減少させることを特徴とするプラズマ点火方法。しかしながら、交流電源側への直流電力を遮断するコンデンサは、火花放電を発生させる際に電荷を蓄積して放電初期の突入電流を増加させるため、火花放電による電極消耗を促進させてしまうという問題があった。本発明は、上記した課題を踏まえ、火花放電および交流プラズマを発生させるスパークプラグの寿命を向上させることができる技術を提供することを目的とする。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態または適用例として実現することが可能である。[適用例1]適用例1のプラズマ点火装置は、スパークプラグと、前記スパークプラグの電極間に火花放電を発生させる直流電力を生成する直流電源と、前記火花放電を発生させた前記電極間に交流プラズマを発生させる交流電力を生成する交流電源と、前記直流電力および前記交流電力を相互に結合して前記スパークプラグに伝送する結合部であって、前記直流電源および前記スパークプラグに対して前記交流電源を電気的に接続するコンデンサを含む結合部とを備えるプラズマ点火装置であって、前記スパークプラグに対して前記交流電力の伝送を実施する第1点火モードと、前記スパークプラグに対して前記交流電力の伝送を停止する第2点火モードとを切り換えて、前記直流電源および前記交流電源を制御する電源制御部と、前記第2点火モードの場合、前記第1点火モードよりも前記コンデンサの静電容量を減少させる静電容量制御部とを備えることを特徴とする。適用例1のプラズマ点火装置によれば、交流電力の伝送を停止する第2点火モードにおいて、放電初期の突入電流が第1点火モードよりも低下するため、火花放電による電極消耗を抑制することができる。その結果、火花放電および交流プラズマを発生させるスパークプラグの寿命を向上させることができる。[適用例2]適用例1のプラズマ点火装置において、前記第2点火モードにおける前記コンデンサの静電容量は35pFピコファラド以下であっても良い。適用例2のプラズマ点火装置によれば、火花放電による電極消耗を一層抑制することができる。[適用例3]適用例1または適用例2のプラズマ点火装置において、前記交流電力の周波数fは、50kHz≦f≦100MHzを満たし、前記第1点火モードにおける前記コンデンサの静電容量は0.0005FHzファラドヘルツ/f以上であるとしても良い。適用例3のプラズマ点火装置によれば、第1点火モードにおいて交流電力の伝送効率を十分に確保することができる。[適用例4]適用例1ないし適用例3のいずれかのプラズマ点火装置において、前記コンデンサは、静電容量を増減可能な可変容量コンデンサであり、前記コンデンサは、前記交流電源へと電気的に接続された第1電極と、前記スパークプラグへと電気的に接続された第2電極と、前記第1電極と前記第2電極との間に設けられた誘電体と、前記静電容量制御部からの制御信号に基づいて、前記第1電極および前記第2電極の少なくとも一方を移動させる電磁アクチュエータとを含むとしても良い。適用例4のプラズマ点火装置によれば、第1点火モードと第2点火モードとの切り換えに合わせて、コンデンサにおける静電容量の増減を十分に追従させることができる。[適用例5]適用例4のプラズマ点火装置において、前記第1電極および前記第2電極と前記誘電体とが相互に対向する対向面の各々は平面であっても良い。適用例5のプラズマ点火装置によれば、コンデンサの小型化を図ることができる。[適用例6]適用例4のプラズマ点火装置において、前記第1電極は円柱状であり、前記誘電体は前記第1電極の外周を包囲する円筒状であり、前記第2電極は前記誘電体の外周を包囲する円筒状であるとしても良い。適用例6のプラズマ点火装置によれば、内燃機関においてスパークプラグを収容するプラグホールに合わせた円柱状にコンデンサを構成することによって、プラグホールに対してコンデンサを容易に取り付けることができる。[適用例7]適用例4のプラズマ点火装置において、前記第2電極は円柱状であり、前記誘電体は前記第2電極の外周を包囲する円筒状であり、前記第1電極は前記誘電体の外周を包囲する円筒状であるとしても良い。適用例7のプラズマ点火装置によれば、内燃機関においてスパークプラグを収容するプラグホールに合わせた円柱状にコンデンサを構成することによって、プラグホールに対してコンデンサを容易に取り付けることができる。[適用例8]適用例4ないし適用例7のいずれかのプラズマ点火装置において、前記電磁アクチュエータによって移動する電極は、前記第1点火モードの場合、前記誘電体に近接し、前記第2点火モードの場合、前記誘電体との間に空隙を形成しても良い。適用例8のプラズマ点火装置によれば、第1電極と第2電極との間の電極間距離に対する静電容量の変化量を増加させることができる。[適用例9]適用例4ないし適用例8のいずれかのプラズマ点火装置において、前記第1電極および前記第2電極の少なくとも一方と前記誘電体との間の空隙に絶縁油を満たしても良い。適用例9のプラズマ点火装置によれば、コンデンサの耐電圧を向上させることができる。[適用例10]適用例4ないし適用例9のいずれかのプラズマ点火装置において、前記コンデンサを絶縁材料で封止しても良い。適用例10のプラズマ点火装置によれば、コンデンサの耐電圧を向上させることができる。[適用例11]適用例11のプラズマ点火方法は、直流電源で生成した直流電力によってスパークプラグの電極間に火花放電を発生させると共に、交流電源で生成した交流電力によって、前記火花放電を発生させた前記電極間に交流プラズマを発生させるプラズマ点火方法であって、前記スパークプラグに対して前記交流電力の伝送を実施する第1点火モードと、前記スパークプラグに対して前記交流電力の伝送を停止する第2点火モードとを切り換えて、前記直流電源および前記交流電源を制御し、前記第2点火モードの場合、前記直流電源および前記スパークプラグに対して前記交流電源を電気的に接続するコンデンサの静電容量を、前記第1点火モードよりも減少させることを特徴とする。適用例11のプラズマ点火方法によれば、交流電力の伝送を停止する第2点火モードにおいて、放電初期の突入電流が第1点火モードよりも低下するため、火花放電による電極消耗を抑制することができる。その結果、火花放電および交流プラズマを発生させるスパークプラグの寿命を向上させることができる。本発明の形態は、プラズマ点火装置およびプラズマ点火方法の形態に限るものではなく、例えば、プラズマ点火装置を備える内燃機関、プラズマ点火装置を制御する機能をコンピュータに実現させるためのプログラムなどの種々の形態に適用することも可能である。また、本発明は、前述の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内において様々な形態で実施し得ることは勿論である。以上説明した本発明の構成および作用を一層明らかにするために、以下本発明を適用したプラズマ点火装置について説明する。A.実施例:図1は、プラズマ点火装置20を示す説明図である。プラズマ点火装置20は、スパークプラグ100、直流電源210、交流電源220、結合部300、および点火制御部500を備える。プラズマ点火装置20のスパークプラグ100は、中心電極110および接地電極120を備え、内燃機関図示しないに取り付けられる。スパークプラグ100の中心電極110は、結合部300を介して直流電源210および交流電源220に電気的に接続されている。スパークプラグ100の接地電極120は、電気的に接地されている。プラズマ点火装置20は、スパークプラグ100における中心電極110と接地電極120との電極間に火花放電および交流プラズマを発生させることによって混合気に点火する。本実施例では、プラズマ点火装置20は、内燃機関の運転を制御する運転制御部10に電気的に接続され、運転制御部10から出力される制御信号に基づいて、内燃機関の運転状態に応じた点火制御を実現する。本実施例では、プラズマ点火装置20は、比較的に高い着火エネルギが必要な運転状態では、火花放電を発生させた後に交流プラズマを発生させる第1点火モードによる点火制御を実現し、比較的に低い着火エネルギで十分な運転状態では、交流プラズマを発生させずに火花放電のみを発生させる第2点火モードによる点火制御を実現する。プラズマ点火装置20の直流電源210は、スパークプラグ100の電極間に火花放電を発生させる直流電力を生成する。本実施例では、直流電源210によって生成される直流電力は、数万ボルトの高電圧パルスである。直流電源210によって生成される直流電力は、厳密な直流電力に限るものではなく、交流電源220によって生成される交流電力と比較して、相対的に100倍以上の低周波電力であれば良く、本実施例では、直流電源210は、点火コイルイグニッションコイルを用いた電源である。プラズマ点火装置20の交流電源220は、火花放電を発生させたスパークプラグ100の電極間に交流プラズマを発生させる交流電力を生成する。本実施例では、交流電源220によって生成される交流電力の周波数fは、交流プラズマを発生させるために、50kHzキロヘルツ≦f≦100MHzメガヘルツを満たすことが好ましい。プラズマ点火装置20の結合部300は、直流電源210で生成された直流電力と、交流電源220で生成された交流電力とを、相互に結合してスパークプラグ100に伝送する。結合部300は、インダクタコイル310およびコンデンサ320を備える。結合部300のインダクタ310は、スパークプラグ100の中心電極110および交流電源220に対して直流電源210を電気的に接続し、交流電源220で生成された交流電力の直流電源210側への流入を抑制する。結合部300のコンデンサ320は、スパークプラグ100の中心電極110および直流電源210に対して交流電源220を電気的に接続し、直流電源210で生成された直流電力の交流電源220側への流入を抑制する。コンデンサ320は、静電容量を増減可能な可変容量コンデンサである。コンデンサ320の詳細構成については後述する。プラズマ点火装置20の点火制御部500は、運転制御部10から出力される制御信号に基づいて、内燃機関の運転状態に応じた点火制御を実行する。点火制御部500は、電源制御部510および静電容量制御部520を備える。本実施例では、点火制御部500における電源制御部510および静電容量制御部520の各機能は、点火制御部500のCPUCentralProcessingUnitがプログラムに基づいて動作することによって実現されるが、他の実施形態において、点火制御部500の少なくとも一部の機能は、点火制御部500の物理的な回路構成に基づいて実現されても良い。点火制御部500の電源制御部510は、運転制御部10から出力される制御信号に基づいて、第1点火モードと第2点火モードとの間で点火モードを切り換えて、直流電源210および交流電源220を制御する。第1点火モードでは、電源制御部510は、スパークプラグ100の電極間に火花放電を発生させた後に交流プラズマを発生させるために、直流電源210に対して直流電力の生成を指示すると共に、交流電源220に対して交流電力の生成を指示する。第2点火モードでは、電源制御部510は、スパークプラグ100の電極間に交流プラズマを発生させずに火花放電のみを発生させるために、直流電源210に対して直流電力の生成を指示し、交流電源220に対して交流電力の生成を停止させる。点火制御部500の静電容量制御部520は、電源制御部510による点火モードの切り換えに応じて、結合部300におけるコンデンサ320の静電容量を増減する。第2点火モードの場合、静電容量制御部520は、第1点火モードよりもコンデンサ320の静電容量を減少させる。言い換えると、第1点火モードの場合、静電容量制御部520は、第2点火モードよりもコンデンサ320の静電容量を増加させる。図2は、静電容量制御部520が実行する静電容量制御処理ステップS100を示すフローチャートである。静電容量制御処理ステップS100は、電源制御部510による点火モードの切り換えに応じて、結合部300におけるコンデンサ320の静電容量を増減する処理である。本実施例では、静電容量制御部520は、点火モードの切り換えに応じて静電容量制御処理ステップS100を実行するが、他の実施形態において、静電容量制御処理ステップS100を定期的に実行しても良い。静電容量制御部520は、静電容量制御処理ステップS100を開始すると、電源制御部510の動作状態に基づいて点火モードを判断するステップS110。静電容量制御部520は、点火モードが第1点火モードである場合ステップS110:第1点火モード、コンデンサ320の静電容量をC1に設定しステップS120、点火モードが第2点火モードである場合ステップS110:第2点火モード、コンデンサ320の静電容量をC2に設定するステップS130。静電容量C1と静電容量C2との関係は、C1>C2を満たす。第1点火モードにおけるコンデンサ320の静電容量C1は、直流電源210への交流電力の流入を抑制するために、交流電源220によって生成される交流電力の周波数fとの関係で、C1≧0.0005FHz/fを満たすことが好ましい。第2点火モードにおけるコンデンサ320の静電容量C2は、スパークプラグ100における火花放電による電極消耗を抑制するために、35pF以下であることが好ましい。静電容量C2の評価値についての詳細は後述する。図3は、実施例におけるコンデンサ320の詳細構成を示す説明図である。図3の上段である図3aには、第1点火モードにおけるコンデンサ320の断面形状を図示し、図3の下段である図3bには、第2点火モードにおけるコンデンサ320の断面形状を図示した。結合部300のコンデンサ320は、第1電極321、第2電極322、誘電体323、および電磁アクチュエータ330を備える。コンデンサ320の第1電極321は、交流電源220へと電気的に接続され、コンデンサ320の第2電極322は、スパークプラグ100へと電気的に接続されている。第1電極321と第2電極322との間には誘電体323が設けられている。本実施例では、第1電極321および第2電極322と誘電体323とが相互に対向する対向面の各々は平面である。これによって、コンデンサ320の小型化を図ることができる。コンデンサ320の電磁アクチュエータ330は、静電容量制御部520からの制御信号に基づいて、第2電極322を移動させることによって、第1電極321と第2電極322との間の電極間距離を、第2点火モードにおいて第1点火モードよりも増加させる。そのため、第2点火モードにおけるコンデンサ320の静電容量は、第1点火モードよりも減少する。本実施例では、電磁アクチュエータ330は、第2電極322のみを移動させるが、他の実施形態において、第1電極321のみを移動させても良いし、第1電極321および第2電極322の両方を移動させても良い。本実施例では、電磁アクチュエータ330は、電極ホルダ331、電磁石332、永久磁石333およびバネ334を備える。電磁アクチュエータ330の電極ホルダ331は、第2電極322を保持する。電磁アクチュエータ330の電磁石332は、静電容量制御部520からの制御信号に基づいて、第1点火モードでは非通電状態となり磁力を失い、第2点火モードでは通電状態となり磁力を発生させる。電磁アクチュエータ330の永久磁石333は、電磁石332に対向する電極ホルダ331の部位に設けられている。電磁アクチュエータ330のバネ334は、電極ホルダ331と誘電体323との間に設けられ、電極ホルダ331を誘電体323側に引き寄せる。第1点火モードでは、バネ334の張力により電極ホルダ331が誘電体323側に引き寄せられることによって、第2電極322は誘電体323に近接する。第2点火モードでは、電磁石332と永久磁石333との間で引き合う磁力がバネ334の張力に打ち勝つことにより、電極ホルダ331が誘電体323から引き離されることによって、第2電極322は、第1電極321および誘電体323から遠ざかり、誘電体323との間に空隙を形成する。第2電極322と誘電体323との間の空隙によって、第1電極321と第2電極322との間の電極間距離に対する静電容量の変化量を増加させることができる。B.第2点火モードにおける静電容量C2に関する評価値:図4は、コンデンサ320の静電容量Cとスパークプラグ100の寿命との関係を調べた評価試験の結果を示す説明図である。図4には、コンデンサ320の静電容量Cを対数目盛りの横軸にとり、スパークプラグ100の寿命Ltを対数目盛りの縦軸にとって、コンデンサ320の静電容量Cとスパークプラグ100の寿命Ltとの関係を図示した。図4の評価試験では、静電容量Cが異なるコンデンサ320をそれぞれ組み込んだ複数のプラズマ点火装置20を用意し、各プラズマ点火装置20においてスパークプラグ100の電極間に火花放電を発生させてスパークプラグ100の寿命Ltを計測した。具体的には、スパークプラグ100の中心電極110および接地電極120を0.4MPaメガパスカルの雰囲気に曝した状態で、直流電源210において100Hzヘルツの周期で50mJミリジュールの直流電力を生成することによって、スパークプラグ100の電極間に火花放電を連続的に発生させた。この状況で、中心電極110と接地電極120との間で火花放電を発生させる間隙が、1.1mmミリメートルから1.3mmにまで拡大するまでの時間を、スパークプラグ100の寿命Ltとして計測した。図4に示すように、静電容量Cが10pFの場合、スパークプラグ100の寿命Ltは850時間~950時間であり、静電容量Cの増加に伴ってスパークプラグ100の寿命Ltは低下した。静電容量Cが20pFの場合、スパークプラグ100の寿命Ltは750時間~950時間であり、静電容量Cが30pFの場合、スパークプラグ100の寿命Ltは700時間~850時間であり、静電容量Cが35pFの場合、スパークプラグ100の寿命Ltは650時間~820時間であった。静電容量Cが35pFを超えると、スパークプラグ100の寿命Ltが低下する度合は増加し、静電容量Cが40pFの場合、スパークプラグ100の寿命Ltは450時間~550時間にまで低下した。静電容量Cが100pFの場合、スパークプラグ100の寿命Ltは75時間~100時間となり、静電容量Cが200pFの場合、スパークプラグ100の寿命Ltは20時間~30時間となった。以上説明した図4の評価試験の結果によれば、コンデンサ320の静電容量Cは、35pF以下が好ましく、30pF以下が更に好ましく、20pF以下が一層好ましく、10pF以下が最も好ましい。C.効果:以上説明したプラズマ点火装置20によれば、静電容量制御部520の静電容量制御処理ステップS100によって、スパークプラグ100に対して交流電力を停止する第2点火モードの場合、スパークプラグ100に対して交流電力を伝送する第1点火モードよりも、コンデンサ320の静電容量を減少させることから、火花放電による電極消耗を抑制することができる。その結果、火花放電および交流プラズマを発生させるスパークプラグ100の寿命を向上させることができる。また、電磁アクチュエータ330によって第1電極321と第2電極322との間の電極間距離を変化させることから、第1点火モードと第2点火モードとの切り換えに合わせて、コンデンサ320における静電容量の増減を十分に追従させることができる。D.変形例1:図5は、変形例1におけるコンデンサ340の詳細構成を示す説明図である。変形例1のプラズマ点火装置20は、前述した実施例におけるコンデンサ320に代えて、図5のコンデンサ340を備える点を除き、前述の実施例と同様である。図5の上段である図5aには、第1点火モードにおけるコンデンサ340の断面形状を図示し、図5の下段である図5bには、第2点火モードにおけるコンデンサ340の断面形状を図示した。変形例1におけるコンデンサ340は、第1電極341、第2電極342、誘電体343および電磁アクチュエータ350を備える。コンデンサ340の第1電極341は、円柱状の導体であり、交流電源220へと電気的に接続されている。コンデンサ340の誘電体343は、円柱状の第1電極341の外周を包囲する円筒状である。コンデンサ340の第2電極342は、円筒状の誘電体343の外周を包囲する円筒状を中心軸に沿って分割した二つの半円筒状の部材を含み、これらの部材は、スパークプラグ100へとそれぞれ電気的に接続されている。コンデンサ340の電磁アクチュエータ350は、静電容量制御部520からの制御信号に基づいて、第2電極342を半径方向に移動させることによって、第1電極341と第2電極342との間の電極間距離を、第2点火モードにおいて第1点火モードよりも増加させる。そのため、第2点火モードにおけるコンデンサ340の静電容量は、第1点火モードよりも減少する。電磁アクチュエータ350は、二つの電磁石352、二つの永久磁石353およびバネ354を備える。電磁アクチュエータ350における二つの電磁石352の各々は、静電容量制御部520からの制御信号に基づいて、第1点火モードでは非通電状態となり磁力を失い、第2点火モードでは通電状態となり磁力を発生させる。電磁アクチュエータ350における二つの永久磁石353の各々は、第2電極342の各部材における各電磁石352に対向する部位に設けられている。電磁アクチュエータ350のバネ334は、第2電極342を構成する二つの部材の間に設けられ、第2電極342を誘電体343側に引き寄せる。第1点火モードでは、バネ354の張力により第2電極342の各部材が誘電体343側に引き寄せられることによって、第2電極342は誘電体343に近接する。第2点火モードでは、電磁石352と永久磁石353との間で引き合う磁力がバネ354の張力に打ち勝つことにより、第2電極342の各部材が誘電体343から引き離されることによって、第2電極342は、第1電極341および誘電体343から遠ざかり、誘電体343との間に空隙を形成する。第2電極342と誘電体343との間の空隙によって、第1電極341と第2電極342との間の電極間距離に対する静電容量の変化量を増加させることができる。以上説明した変形例1のプラズマ点火装置20によれば、前述した実施例と同様に、火花放電による電極消耗を抑制することができ、その結果、火花放電および交流プラズマを発生させるスパークプラグ100の寿命を向上させることができる。また、電磁アクチュエータ350によって第1電極341と第2電極342との間の電極間距離を変化させることから、第1点火モードと第2点火モードとの切り換えに合わせて、コンデンサ340における静電容量の増減を十分に追従させることができる。E.変形例2:図6および図7は、変形例2におけるコンデンサ360の詳細構成を示す説明図である。変形例2のプラズマ点火装置20は、前述した実施例におけるコンデンサ320に代えて、図6および図7のコンデンサ360を備える点を除き、前述の実施例と同様である。図6には、第1点火モードにおけるコンデンサ360の断面形状を図示し、図7には、第2点火モードにおけるコンデンサ360の断面形状を図示した。変形例2におけるコンデンサ360は、スパークプラグ100を収容するプラグホール30に、スパークプラグ100と共に収容される。コンデンサ360は、第1電極361、第2電極362、誘電体363、送電線364および電磁アクチュエータ370を備える。コンデンサ360の第1電極361は、円柱状の導体であり、交流電源220へと送電線364を介して電気的に接続されている。コンデンサ360の誘電体363は、円柱状の第1電極361の外周を包囲する円筒状である。コンデンサ360における第2電極362は、円筒状の誘電体363の外周を包囲する円筒状であり、スパークプラグ100および直流電源210へと電気的に接続されている。第1電極361、第2電極362および誘電体363は、これらの各中心軸がスパークプラグ100の軸線に沿うように配置される。コンデンサ360の電磁アクチュエータ370は、静電容量制御部520からの制御信号に基づいて、第1電極361を中心軸方向に移動させることによって、第1電極361が誘電体363に近接する面積を、第2点火モードにおいて第1点火モードよりも減少させる。そのため、第2点火モードにおけるコンデンサ360の静電容量は、第1点火モードよりも減少する。電磁アクチュエータ370は、電極ホルダ371、電磁石372、永久磁石373およびバネ374を備える。電磁アクチュエータ370の電極ホルダ371は、第1電極361を保持する。電磁アクチュエータ370の電磁石372は、静電容量制御部520からの制御信号に基づいて、第1点火モードでは非通電状態となり磁力を失い、第2点火モードでは通電状態となり磁力を発生させる。電磁アクチュエータ370の永久磁石373は、電極ホルダ371における電磁石372に対向する部位に設けられている。電磁アクチュエータ370のバネ374は、電極ホルダ371と第2電極362との間に設けられ、電極ホルダ371を第2電極362側に引き寄せる。第1点火モードでは、バネ374の張力により電極ホルダ371が誘電体363側に引き寄せられることによって、第1電極361は、誘電体363の奥まで挿入される。第2点火モードでは、電磁石372と永久磁石373との間で引き合う磁力がバネ374の張力に打ち勝つことにより、電極ホルダ371が第2電極362から引き離されることによって、第1電極361の一部は、誘電体363から引き出される。第2点火モードにおいて、第1電極361に接続されている送電線364は、第1電極361の軸線方向に撓み、第1電極361の移動に追従する。以上説明した変形例2のプラズマ点火装置20によれば、前述した実施例と同様に、火花放電による電極消耗を抑制することができ、その結果、火花放電および交流プラズマを発生させるスパークプラグ100の寿命を向上させることができる。また、電磁アクチュエータ370によって第1電極361が誘電体363に近接する面積を変化させることから、第1点火モードと第2点火モードとの切り換えに合わせて、コンデンサ360における静電容量の増減を十分に追従させることができる。また、プラグホール30に合わせた円柱状にコンデンサ360を構成することによって、プラグホール30に対してコンデンサ360を容易に取り付けることができる。F.変形例3:図8は、変形例3におけるコンデンサ320の詳細構成を示す説明図である。変形例3のプラズマ点火装置20は、コンデンサ320の構成が異なる点を除き、前述の実施例と同様である。変形例3のコンデンサ320は、絶縁モールド325および絶縁油326を更に備える点を除き、前述の実施例と同様である。コンデンサ320の絶縁モールド325は、絶縁材料で成型され、第1電極321、第2電極322、誘電体323および電磁アクチュエータ330を内部に封止した部材である。絶縁モールド325の絶縁材料は、絶縁ゴムであるが、他の実施形態において、絶縁樹脂であっても良い。コンデンサ320の絶縁油326は、絶縁モールド325の内部に充填され、第2電極322と誘電体323との間の空隙に満たされている。他の実施形態において、第1電極321と誘電体323との間に空隙が形成される場合に、その空隙に絶縁油326を満たしても良い。以上説明した変形例3のプラズマ点火装置20によれば、前述した実施例と同様に、火花放電による電極消耗を抑制することができ、その結果、火花放電および交流プラズマを発生させるスパークプラグ100の寿命を向上させることができる。また、絶縁モールド325および絶縁油326によって、コンデンサ320の耐電圧を向上させることができる。G.他の実施形態:以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明はこうした実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内において様々な形態で実施し得ることは勿論である。例えば、結合部300のコンデンサは、電磁アクチュエータを利用したものに限らず、軸を回転させることによって極板の対向面積や電極間距離を変化させるものであっても良い。また、変形例1のコンデンサ340や、変形例2のコンデンサ360に、変形例3の絶縁モールド325や絶縁油326を適用しても良い。また、変形例3では、絶縁モールド325および絶縁油326の両方を採用したが、絶縁モールド325および絶縁油326の一方のみの採用であっても、耐電圧を向上させることができる。また、上述の実施例および変形例1~3において、コンデンサ320の電極を逆に接続して、第1電極をスパークプラグ100側に、第2電極を交流電源220側に接続しても良い。