水平方向に延びて支持され内側に孔部が貫通するメインフレームと、該メインフレームの一端側に開口する開口部から突出入自在に前記孔部内に挿入されて中耕作業を行う中耕ユニットが取り付けられたスライドフレームとを有する中耕除草機であって、前記スライドフレームの前記孔部内に挿入される側に回転自在に設けられ前記孔部の上部内面に接触して転動する第1ローラと、前記メインフレームの前記孔部内に挿入された前記スライドフレームの前記第1ローラよりも前記孔部の前記開口部側の前記メインフレームに回転自在に設けられて前記スライドフレームの下面に接触して転動する第2ローラとを有し、前記スライドフレームは、前記第1ローラ及び前記第2ローラを介して前記メインフレームに移動自在に支持されていることを特徴とする中耕除草機。前記孔部の内部上面は、前記メインフレームの延びる方向に沿って平面状に形成され、前記スライドフレームの下面は、前記スライドフレームの延びる方向に沿って平面状に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の中耕除草機。前記第1ローラ及び前記第2ローラは、転がり軸受であることを特徴とする請求項1又は2に記載の中耕除草機。この従来の中耕除草機では、固定ハンドルの操作によって複数のフレームを伸縮させるが、固定ハンドルの操作による複数のフレームの伸縮速度は比較的に遅い。このため、走行機体に中耕除草機を装着した状態で道路を走行する際に、複数のフレームを縮小させるのに時間が掛かる。さらにフレーム同士がスライドする部分に捻れが発生すると、摩擦力が大きくなりスムースに伸縮できず過大な力が発生する。また、複数のフレームを伸縮させる駆動源として、油圧シリンダを使用するものは、油圧回路やバルブ等が必要となり、構造が複雑化して製造コストを高くする。本発明は、このような課題を解決するためになされたものであり、製造コストの増大を抑制し、中耕ユニットを移動自在に支持するフレームを迅速に伸縮可能な中耕除草機を提供することを目的とする。このような課題を解決するため、本発明は、水平方向に延びて支持され内側に孔部が貫通するメインフレームと、該メインフレームの一端側に開口する開口部から突出入自在に孔部内に挿入されて中耕作業を行う中耕ユニットが取り付けられたスライドフレームとを有する中耕除草機であって、スライドフレームの孔部内に挿入される側に回転自在に設けられ孔部の上部内面に接触して転動する第1ローラと、メインフレームの孔部内に挿入されたスライドフレームの第1ローラよりも孔部の開口部側のメインフレームに回転自在に設けられてスライドフレームの下面に接触して転動する第2ローラとを有し、スライドフレームは、第1ローラ及び第2ローラを介してメインフレームに移動自在に支持されていることを特徴とする請求項1。また、本発明の孔部の内部上面は、メインフレームの延びる方向に沿って平面状に形成され、スライドフレームの下面は、スライドフレームの延びる方向に沿って平面状に形成されていることを特徴とする請求項2。また、本発明の第1ローラ及び第2ローラは、転がり軸受であることを特徴とする請求項3。本発明に係わる中耕除草機によれば、上記特徴を有することで、製造コストの増大を抑制し、中耕ユニットを移動自在に支持するフレームを迅速に伸縮可能な中耕除草機を提供することができる。以下、本発明の好ましい実施の形態を図1~図5に基づいて説明する。中耕除草機は、走行機体の後部に装着され、複数のディスク対を備えた中耕ユニットを作物の条間の圃場面上に接地させた状態で、走行機体の前進走行に伴って条間に沿って進行して作業を行うものである。本実施例では、5つの中耕ユニットを備えた中耕除草機を例にして説明する。先ず、図1a平面図、図1b背面図、図1c側面図を用いて中耕除草機1を説明する。中耕除草機1は、図1a、図1b、図1cに示すように、その幅方向に延びて支持されたメインフレーム3の前部に、走行機体90の後部に設けられた3点リンク連結機構に連結されるマスト6とロアーヒッチピン7を備えた連結部5が設けられて、走行機体90の後部に対して昇降可能に装着される。メインフレーム3の長手方向両側には、前方側へ張り出すゲージ支持アーム9が一対設けられ、このゲージ支持アーム9の先端部にゲージ輪支持ロッド12が高さ調整可能に装着されている。ゲージ輪支持ロッド12の下端部には、ゲージ輪11が回転自在に取り付けられている。ゲージ輪支持ロッド12の高さ調整は、ゲージ輪支持ロッド12に設けられた調整孔12aをゲージ支持アーム9に設けられた支持孔に合わせて固定ピン13で固定することによって行われ、後述する前列ディスク30及び後列ディスク40の中耕深さを調整するために行われる。メインフレーム3の長手方向両端部には、メインフレーム3に対して伸縮自在に移動可能なスライドフレーム15が設けられている。メインフレーム3及びスライドフレーム15の構造については後述する。メインフレーム3には、その長手方向に所定間隔を有して条間の土を中耕培土する3つの中耕ユニット20が設けられ、スライドフレーム15の長手方向外側端部にも中耕ユニット20が設けられている。これらの中耕ユニット20は同一構造であるので、機体幅方向中央に配設された中耕ユニット20のみを説明し、他の中耕ユニット20については、同一態様部分については同一符号を附してその説明を省略する。中耕ユニット20は、メインフレーム3に前端側が上下方向に移動可能に接続されて進行方向後側へ延びる支持フレーム21と、支持フレーム21の前側及び後側に回転自在に支持され、進行方向前側に対して後側が後方斜め外側に傾斜した一対の前列ディスク30及び一対の後列ディスク40と、前列ディスク30と後列ディスク40との間で条間幅方向に配設された一対のチゼル50と、チゼル50と後列ディスク40との間に配設された排土機構部55とを有して構成されている。支持フレーム21は、その前側とメインフレーム3との間に設けられた平行リンク機構22を介して略水平のままで上下方向に移動可能に支持されている。一対の前列ディスク30は、メインフレーム3の前側の下方に回転自在に支持され、平面視においてハの字状に配設されている。前列ディスク30は、中耕される土を、前列ディスク30の前面に沿って進行方向後側に流して作物に培土する。後列ディスク40は、支持フレーム21の後側の下方に回転自在に支持され、平面視においてハの字状に配設されている。後列ディスク40は、チゼル50によって膨軟にされた土を作物に培土する。チゼル50は、一対の前列ディスク30の各進行方向後側に配設され、前列ディスク30の条間幅方向外側の中耕されずに残った残耕を膨軟する。排土機構部55は、一対の後列ディスク40と一対のチゼル50との間で且つ一対の前列ディスク30の条間幅方向の中間部に配設され、一対の前列ディスク30の条間幅方向間の中耕されない残耕を条間幅方向外側へ排除する。スライドフレーム15に設けられた中耕ユニット20の前側及び後側の上部には、取っ手23が設けられている図1c参照。これらの取っ手23は、スライドフレーム15を移動させる際に把持されて中耕ユニット20を介してスライドフレーム15をメインフレーム3に対して移動させる。次に、中耕ユニット20を支持するメインフレーム3及びスライドフレーム15の構造について、図2~図5を用いて説明する。メインフレーム3は、図2a、図2b、図3に示すように、断面四角形状に形成された角パイプで構成されて略水平方向に延び、内側に断面四角形状の孔部3aが形成されている。孔部3aは、メインフレーム3の延びる方向に沿って延びてメインフレーム3の両端部で開口している。孔部3aは断面四角形状に形成されているので、孔部3aの内面は平面状に形成され、スライドフレーム15に設けられた後述する第1ローラ17の転動を容易にしている。以下、孔部3aの端部の開口を開口部3bと記す。スライドフレーム15は、メインフレーム3と相似する形状を有し、断面四角形状に形成された角パイプで構成され、略水平方向に延びてメインフレーム3の一端側の開口部3bから孔部3a内に突出入自在に挿入されている。スライドフレーム15が孔部3a内に挿入される側の長手方向端部には、一対の支持板16がスライドフレーム15の延長方向に張り出して設けられている。これらの支持板16間には回転軸が取り付けられ、この回転軸を中心として第1ローラ17が回転自在に設けられている。第1ローラ17は転がり軸受ベアリングである。第1ローラ17はその上端がスライドフレーム15の上面15aよりも上方へ突出して、メインフレーム3の孔部3aの上部内面3a1に接触して転動する。なお、第1ローラ17のスライドフレーム15の上面15aからの突出量は、スライドフレーム15がメインフレーム3の孔部3a内を移動できることを考慮して決められている。メインフレーム3の長手方向端部の下部には、平面視において矩形状の切り欠き部3cが設けられている。切り欠き部3cは、上下方向に貫通して孔部3aに連通するとともに、メインフレーム3の長手方向端部側に開口している。この切り欠き部3c内に第2ローラ4が回転自在に支持されている。第2ローラ4は転がり軸受けであり、メインフレーム3の下面3dに設けられた支持板8に回転自在に支持されている。第2ローラ4の上端はメインフレーム3の孔部3aの下部内面3a2よりも上方へ突出する位置に配置されて、スライドフレーム15の下面15bに接触して転動する。なお、第2ローラ4の孔部3aの下部内面3a2からの突出量は、スライドフレーム15がメインフレーム3の孔部3a内を移動できることを考慮して決められている。このように、スライドフレーム15は、この長手方向端部に設けられた第1ローラ17がメインフレーム3の孔部3aの上部内面3a1に転動自在に接触し、スライドフレーム15の長手方向端部から離反する側がメインフレーム3に設けられた第2ローラ4によって移動自在に支持されるので、スライドフレーム15はメインフレーム3の孔部3a内を移動自在に支持される。また、第1ローラ17及び第2ローラ4は転がり軸受けで構成されているので、スライドフレーム15の移動時の抵抗は比較的に小さい。このため、スライドフレーム15をメインフレーム3に対して迅速且つ容易に移動させることができる。メインフレーム3の長手方向端部には、スライドフレーム15をメインフレーム3にロック可能なロック機構部60が設けられている。ロック機構部60は、スライドフレーム15の上側を覆うロック板上61と、スライドフレーム15の下側を覆うロック板下63と、これらのロック板同士を締結する締結手段65とを有してなる。ロック板上61は、メインフレーム3の長手方向端部からメインフレーム3の延長方向に延びるように配置支持され、メインフレーム3の後方側に配設された連結支持フレーム25から前方へ延びるアーム部材26に接続されている。ロック板上61は、メインフレーム3の上面及び一方側の側面に沿って延びる締結板上61aと、締結板上61aの両端部から延びる一対のフランジ部61bとを有してなる。締結板上61aは中間部が略90°の角度を有して屈曲し、フランジ部61bには締結手段65の一部であるボルト66の軸部を通す孔部が設けられている。ロック板下63は、メインフレーム3から延出するスライドフレーム15の下側に配置され、スライドフレーム15の下面及び他方の側面に沿って延びる締結板下63aと、締結板下63aの両端部から延びる一対のフランジ部63bとを有してなる。締結板下63aは中間部が略90°の角度を有して屈曲し、フランジ部63bには締結手段65の一部であるボルト66の軸部を通す孔部が設けられている。ロック板上61の下方にロック板下63が対向配置されて、締結板上61a及び締結板下63aの内側に矩形状の空間部68が形成され、フランジ部61bとフランジ部63bが対向配置される。空間部68は、対向配置されたフランジ部61bとフランジ部63bとが離反した状態になると図4参照、スライドフレーム15の移動が可能になり、フランジ部61bとフランジ部63bとが接近した状態になると図3参照、対向配置された締結板上61a及び締結板下63aによってスライドフレーム15が締め付けられてメインフレーム3の移動が規制される。対向配置されたフランジ部61b及びフランジ部63bの孔部にはボルト66が挿通されて締結手段65の一部であるナット67と螺合して、ロック板上61にロック板下63が接続されている。このため、ボルト66に螺合するナット67の締め付けを強くすると、ロック板下63がロック板上61側へ移動してスライドフレーム15が上方へ移動し、スライドフレーム15の上面15aがメインフレーム3の孔部3aの上部内面3a1に押し付けられる。従って、スライドフレーム15の移動が規制されて、スライドフレーム15をロック状態にすることができる図3参照。一方、ボルト66に螺合するナット67の締め付けを弱くすると、図4に示すように、ロック板下63がロック板上61から離反してスライドフレーム15が下方へ移動し、スライドフレーム15の上面15aがメインフレーム3の孔部3aの上部内面3a1と非接触状態になる。従って、スライドフレーム15は移動可能な状態となり、スライドフレーム15を非ロック状態にすることができる。次に、メインフレーム3に対してスライドフレーム15を伸長させる場合について、図2a、図2b、図5を用いて説明する。先ず、ロック機構部60によってスライドフレーム15を非ロック状態にする。取っ手23を把持して中耕ユニット20を介してスライドフレーム15をメインフレーム3に対して伸長方向に移動させる。スライドフレーム15が所望の長さになる位置に移動すると、スライドフレーム15の移動を停止させる図2a及び図2b参照。そして、ロック機構部60によってスライドフレーム15をロック状態にする。なお、図面ではスライドフレーム15がメインフレーム3に対して略全伸長状態になっている場合を示しているが、スライドフレーム15の伸長量は作物の畦間や株間等の圃場の条件に合わせて任意の大きさにすることができる。一方、伸長状態のスライドフレーム15を縮小させるには、ロック機構部60によってスライドフレーム15を非ロック状態にし、取っ手23を把持してスライドフレーム15に設けられた中耕ユニット20を介してスライドフレーム15をメインフレーム3に対して縮小方向に移動させる。スライドフレーム15が所望の長さになる位置に移動すると、スライドフレーム15の移動を停止させる図5a及び図5b参照。そして、ロック機構部60によってスライドフレーム15をロック状態にする。なお、図面ではスライドフレーム15がメインフレーム3に対して略全縮小状態になっている場合を示しているが、スライドフレーム15の縮小量は道路の幅や走行機体の幅等を考慮して任意の大きさにすることができる。このように、スライドフレーム15はメインフレーム3に対して伸縮自在に構成されているので、道路走行時にスライドフレーム15を縮小させることで、走行機体90の後部に中耕除草機1を装着した状態で道路を走行することができる。また、スライドフレーム15は転がり軸受けからなる第1ローラ17及び第2ローラ4を介して移動自在に支持されているので、スライドフレーム15とメインフレーム3間に発生する摩擦も小さく、スライドフレーム15の伸縮に要する力も小さくてすむので、スライドフレーム15の伸縮作業を迅速且つ短時間で行うことができる。また、スライドフレーム15を移動させる手段は転がり軸受けからなる第1ローラ17及び第2ローラ4で構成されているので、構造が簡素であり、中耕除草機1の製造コストの増大を抑制することができる。なお、前述した実施例では、第1ローラ17がスライドフレーム15の長手方向端部に支持板16を介して設けられた場合を示したが、第1ローラ17はスライドフレーム15の長手方向端部側の上面15aから上方へ突出して回転自在に支持されたものでもよい。また、前述した実施例では、第1ローラ17及び第2ローラ4は転がり軸受け自体をローラとしたが、支軸の外周に環状体を装着して構成されたものでもよい。このようにすると、ローラを小型化することができ、コストの増大をより抑制することができる。また、第1ローラ17及び第2ローラ4は、回転軸自体が回転体として回転自在に支持されたものや、回転軸に対して回転体が摺動自在に回転するように構成されたものでもよい。このようにすると、回転体に腐食し難い材料を使用することができ、回転体の寿命を伸ばすことができ、また部品点数が減少してコストの増大をより抑えることができる。また、前述したメインフレーム3及びスライドフレーム15は、断面四角形状に形成された角パイプに限られるものではない。