"外周面にカリバが形成された一対の圧延ロールとこの圧延ロールの上流側または下流側に設けられたガイドローラとを有する圧延機を用いて圧延材を圧延するに際しては、前記ガイドローラを回転自在に支持する一対の軸支部のそれぞれに、当該軸支部に作用するラジアル荷重を計測する荷重計測手段を設けておき、前記荷重計測手段の結果に基づいて、前記圧延材の捻転を判定することを特徴とする圧延材の捻転発生の検出方法。前記荷重計測手段で計測された一方の軸支部の計測荷重と他方の軸支部の計測荷重との比率を求め、得られた荷重の比率が所定の範囲を超えた際に、圧延材が捻転状態にあると判定することを特徴とする請求項1に記載の圧延材の捻転発生の検出方法。前記荷重計測手段が、歪みゲージ又はロードセルで構成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の圧延材の捻転発生の検出方法。請求項1~3のいずれか一つに記載された圧延材の捻転発生の検出方法により、圧延材が捻転状態にあると判定された際には、前記荷重計測手段が設けられた圧延機の一つ上流側に位置する圧延機において、当該捻転状態を解消すべく、圧延ロールのスラスト方向に沿った位置を変更することを特徴とする圧延材の捻転抑制方法。前記計測荷重の比率と、当該比率に対応する圧延ロールのスラスト方向に沿った変更量とを予めテーブルにしておき、前記テーブルから得られた変更量を基に、一つ上流側に位置する圧延機の圧延ロールをスラスト方向に移動させることを特徴とする請求項4に記載の圧延材の捻転抑制方法。外周面にカリバが形成された一対の圧延ロールとこの圧延ロールの上流側または下流側に設けられたガイドローラとを有する圧延機であって、前記ガイドローラを回転自在に支持する一対の軸支部のそれぞれに設けられ且つ当該軸支部に作用するラジアル荷重を計測する荷重計測手段と、前記荷重計測手段の結果に基づいて、前記圧延材の捻転を判定する捻転発生検出部とを有することを特徴とする圧延機。前記捻転発生検出部は、荷重計測手段で計測された一方の軸支部の計測荷重と他方の軸支部の計測荷重との比率を求め、得られた荷重の比率が所定の範囲を超えた際に、圧延材が捻転状態にあると判定するように構成されていることを特徴とする請求項6に記載の圧延機。前記捻転発生検出部により圧延材が捻転状態にあると判定された際に、前記荷重計測手段が設けられた圧延機の一つ上流側に位置する圧延機に備えられた圧延ロールのスラスト方向に沿った位置を変更する圧延ロール位置変更部を有することを特徴とする請求項7に記載の圧延機。前記圧延ロール位置変更部は、前記圧延ロールのスラスト方向に沿った変更量を予めテーブルとして記録しておき、当該テーブルから得られた変更量を基に、一つ上流側に位置する圧延機の圧延ロールをスラスト方向に移動させるように構成されていることを特徴とする請求項8に記載の圧延機。上述した特許文献1に記載された技術は、圧延材の影によってその捻転状態を非接触で判断できるものである。しかしながら、このような影を用いた判断は正確なものとはなり得ない。というのも、この技術は本来なら3次元で示される圧延材の輪郭を平面に投影して2次元の情報として利用するものであり、厚み方向の情報を用いずに幅方向の情報だけで捻転状態を判断しているため、例えば回転対称な断面形状を有する圧延材のように捻転してもシルエットがあまり変化しないものや、影同士が重なって分離できないような複雑な断面形状を備えたものに対しては、捻転状態を正確に判断することが困難になる。それ故、このような不正確な捻転状態に基づいて圧延材の捻転を抑制することも非常に難しい。また、特許文献2の圧延設備は、圧延材の捻転に合わせてローラガイドローラホルダが自在に回動するものであるが、このように圧延材に対する保持力のないローラガイドでは圧延ロール間の所定の位置に圧延材を案内するというローラガイドの本来の機能を十分に発揮できない。つまり、特許文献2の圧延設備では、ローラガイドの剛性が不足して圧延材を案内する機能が低下し、圧延材の品質を良好に維持できなくなる虞がある。本発明は、上記問題点を鑑みて為されたものであり、圧延材を正確に案内するというローラガイドの本来の機能を損なうことなく、圧延材の捻転状態を正確に判断することができ、圧延材の捻転を確実に抑制することができる圧延材の捻転発生の検出方法、圧延材の捻転抑制方法及びこれらの方法が採用される圧延機を提供することを目的とする。上述の目的を達成するため、本発明は以下の技術的手段を講じた。すなわち、本発明に係る圧延材の捻転発生の検出方法は、外周面にカリバが形成された一対の圧延ロールとこの圧延ロールの上流側または下流側に設けられたガイドローラとを有する圧延機を用いて圧延材を圧延するに際しては、前記ガイドローラを回転自在に支持する一対の軸支部のそれぞれに、当該軸支部に作用するラジアル荷重を計測する荷重計測手段を設けておき、前記荷重計測手段の結果に基づいて、前記圧延材の捻転を判定することを特徴とするものである。なお、好ましくは、前記荷重計測手段で計測された一方の軸支部の計測荷重と他方の軸支部の計測荷重との比率を求め、得られた荷重の比率が所定の範囲を超えた際に、圧延材が捻転状態にあると判定するとよい。また、好ましくは、前記荷重計測手段が、歪みゲージ又はロードセルで構成されているとよい。一方、本発明に係る圧延材の捻転抑制方法は、上述した圧延材の捻転発生の検出方法により、圧延材が捻転状態にあると判定された際には、前記荷重計測手段が設けられた圧延機の一つ上流側に位置する圧延機において、当該捻転状態を解消すべく、圧延ロールのスラスト方向に沿った位置を変更することを特徴とするものである。なお、好ましくは、前記計測荷重の比率と、当該比率に対応する圧延ロールのスラスト方向に沿った変更量とを予めテーブルにしておき、前記テーブルから得られた変更量を基に、一つ上流側に位置する圧延機の圧延ロールをスラスト方向に移動させるとよい。さらに、本発明に係る圧延機は、外周面にカリバが形成された一対の圧延ロールとこの圧延ロールの上流側または下流側に設けられたガイドローラとを有する圧延機であって、前記ガイドローラを回転自在に支持する一対の軸支部のそれぞれに設けられ且つ当該軸支部に作用するラジアル荷重を計測する荷重計測手段と、前記荷重計測手段の結果に基づいて、前記圧延材の捻転を判定する捻転発生検出部とを有することを特徴とするものである。なお、好ましくは、前記捻転発生検出部は、荷重計測手段で計測された一方の軸支部の計測荷重と他方の軸支部の計測荷重との比率を求め、得られた荷重の比率が所定の範囲を超えた際に、圧延材が捻転状態にあると判定するように構成されているとよい。また、好ましくは、前記捻転発生検出部により圧延材が捻転状態にあると判定された際に、前記荷重計測手段が設けられた圧延機の一つ上流側に位置する圧延機に備えられた圧延ロールのスラスト方向に沿った位置を変更する圧延ロール位置変更部を有するとよい。また、前記圧延ロール位置変更部は、前記圧延ロールのスラスト方向に沿った変更量を予めテーブルとして記録しておき、当該テーブルから得られた変更量を基に、一つ上流側に位置する圧延機の圧延ロールをスラスト方向に移動させるように構成されているとよい。本発明に係る圧延材の捻転発生の検出方法及びこの方法が採用される圧延機によれば、圧延材を正確に案内するというローラガイドの本来の機能を損なうことなく、圧延材の捻転状態を正確に判断することができる。また、本発明に係る圧延材の捻転抑制方法及びこの方法が採用される圧延機によれば、圧延材の捻転を確実に抑制することが可能となる。以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。図1は、本発明に係る圧延材Wの捻転発生の検出装置1が設けられた条鋼圧延設備2を示している。この条鋼圧延設備2は、線材や棒鋼等の条鋼の圧延材Wを製造するものであって、上流側図1左側から下流側図1右側に向けて順に、ビレットなどの鋼片を加熱する加熱炉3、粗圧延装置4、中間列圧延装置5、仕上げ圧延装置6、冷却装置7、巻き取り装置8を有している。粗圧延装置4、中間列圧延装置5及び仕上げ圧延装置6は、いずれも複数の圧延スタンド9圧延機を備えている。そして、本発明の捻転発生の検出装置1は、上述した3つの圧延装置のうち、粗圧延装置4に設けられている。図1の場合、粗圧延装置4は全部で8基の圧延スタンド9を有していて、それぞれの圧延スタンド9には垂直圧延スタンド9Vと水平圧延スタンド9Hとのいずれかが用いられている。図2は図1のA部分を拡大して示したものである。図2に示すように、圧延スタンド9は、圧延材Wを圧延する一対の圧延ロール10、10と、これらの圧延ロール10の上流側に配備されて、一対の圧延ロール10、10間に圧延材Wを案内するローラガイド12とを有している。一対の圧延ロール10、10は、その軸心が互いに平行な同径同長のロールから構成されている。それぞれの圧延ロール10は、その軸心を水平方向又は垂直方向のいずれかに向けて配備されている。図2の場合であれば、1,3で示される圧延スタンド9は、垂直方向に軸心を向けた一対の圧延ロール10、10を備えた垂直圧延スタンド9Vであり、2で示される圧延スタンド9は、水平方向に軸心を向けた一対の圧延ロール10、10を備えた水平圧延スタンド9Hである。これらの垂直圧延スタンド9V及び水平圧延スタンド9Hは、圧延ロール10の設置方向軸芯方向が90°異なるものとなっている。これら垂直圧延スタンド9V及び水平圧延スタンド9Hの圧延ロール10の外周面には、圧延材Wを圧延する孔型11カリバが形成されている。この孔型11の断面形状は、所望とする圧延断面形状を半割にしたような形となっており、例えば、孔型11は菱形や角形の孔型11の場合ではこの菱形や角形を半割にしたような略V字状の形状となっている。また、半円形や半オーバル凹円弧状の孔型11の場合もある。図2及び図3に示すように、それぞれの圧延スタンド9の入側には、圧延材Wを圧延ロール10に案内するローラガイド12が設けられている。ローラガイド12は、圧延ロール10より小径短尺のガイドローラ13と、このガイドローラ13を回転自在に支持する左右一対乃至は上下一対の軸支部14、14とを有している。ガイドローラ13は、当該圧延スタンド9に配備された圧延ロール10と同じ向きに軸心を向けて配備されており、圧延ロール10の場合と同様に圧延材Wを挟み込むように一対配備されている。すなわち、垂直圧延スタンド9Vに配備されるガイドローラ13は圧延ロール10と同様に軸心を垂直方向に向けて取り付けられており、水平圧延スタンド9Hに配備されるガイドローラ13は軸心を水平方向に向けて取り付けられている。また、これらのガイドローラ13の外周面には、圧延材Wをスムーズに案内できるように圧延材Wの断面形状に合わせた案内孔型11案内カリバが形成されている。それぞれのガイドローラ13の両端側には、このガイドローラ13を回転自在に支持する一対の軸支部14、14が配備されている。これらの軸支部14は、圧延スタンド9側から圧延方向の上流側に向かって突出するように形成されており、その先端側に架け渡されるようにしてガイドローラ13が支持されている。そして、これら一対の軸支部14、14には、荷重計測手段15が設けられている。本実施形態の場合、荷重計測手段15としてひずみゲージを用いている。ひずみゲージは軸支部14の上下面や左右側面に設けられ、当該軸支部14に作用するラジアル荷重圧延ロール軸に垂直に作用する荷重を計測する。計測されるラジアル荷重には、捻転した圧延材Wに起因する荷重が含まれる。図6は、この荷重計測手段15により計測されたラジアル荷重の計測結果の一例を示したものである。図6aに示すように、圧延材Aにおいては、一方側の軸支部14に作用する荷重P1と他方側の軸支部14に作用する荷重P2との間に圧延途中で比較的大きな差が生じている。また、圧延条件が圧延材Aと異なる圧延材Wの結果図6bを見ると、一方側の軸支部14と他方側の軸支部14に作用する荷重の差荷重P1と荷重P2との差が更に大きくなっている。圧延材Aと圧延材Bとの間では、圧延材の捻転状態が異なることを本願発明者らは確認しており、このことから、軸支部14に作用する荷重を一方側P1側と他方側P2側とで比較することで捻転状態を評価できるとの知見を得ている。このようにして計測されたそれぞれの軸支部14の荷重計測手段15で計測された荷重P1及びP2は、捻転発生検出部16に送られる。捻転発生検出部16では、荷重計測手段15での荷重の計測結果に基づいて、圧延材Wが捻転しているかどうか、言い換えれば圧延材Wの捻転状態を判定している。具体的には、捻転発生検出部16では、予め作成されたテーブルデータベースに照らし合わせて、荷重計測手段15で計測された荷重P1及び荷重P2の比荷重比から捻転角度θを導きだし、導いた捻転角度θが予め定められた閾値以上であるかどうかで圧延材Wに捻転が発生しているかどうかを判定している。図5に示すように、このテーブルは、軸支部14に作用する荷重の比率荷重比:P1/P2とこの荷重比に対する捻転角度θの関係を、後述する力学的関係を基に求めることで得られる。また、テーブルには、発生している圧延材Wの捻れ捻転角度θを是正するために必要な一つ上流側に位置する圧延スタンド9での圧延ロール10のスラスト量も載っているが、このスラスト量は、現場での実験やコンピュータシミュレーションの結果から明らかとなる。さて、上述のようにして圧延材Wに捻転が発生していることが判定されたら、捻転が発生しているという事実を音や光を用いて現場作業者に報知して、捻転を抑制することができる。しかし、より好ましくは、圧延材Wが捻転状態にあると判定された際には、一つ上流側に位置する圧延スタンド9において、テーブルに基づいて圧延ロール10をスラスト方向に移動させるようにするとよい。そのために、各圧延スタンド9には、圧延ロール10のスラスト方向に沿った位置を変更する圧延ロール位置変更部17が設けられている。圧延ロール位置変更部17は、圧延ロール10のスラスト方向に沿った位置を所定の長さだけ調整するものであり、例えば、特開2007-290006号公報などに開示される公知のやり方2ロール方式圧延機のロール軸方向の調整機構として汎用されている、ターンバックルを用いたスラスト調整機構であって、ターンバックルの調整ねじを、油圧または電動で所定の長さだけ伸縮させてチョックとロールを一緒に軸方向に移動させるものなどを用いることができる。次に、図4のフローチャートを用いて、上述した捻転発生の検出装置1を用いて実際に捻転を検出したり抑制したりする方法、言い換えれば本発明の圧延材Wの捻転発生の検出方法及び圧延材Wの捻転抑制方法について説明する。図4に示すように、まず、荷重の比率荷重比P1/P2と捻転角度θとスラスト量とを、上述した方法でテーブル化する。その後、実際の圧延では、第1番目の圧延スタンド91圧延機での圧延材Wの捻転を抑制する際には、第2番目の圧延スタンド92圧延機の入側に配備されたガイドローラ13の荷重比P1/P2を計測し、計測された荷重比が、作成したテーブルにおいて、0.9~1.1の範囲に入っているかどうかを判断する。計測された荷重比RG荷重比がこの範囲内にないときには、テーブルに基づいて荷重比に対応するスラスト方向への変位量を出力し、出力された変位量となるように第1番目の圧延スタンド9の圧延ロール10をスラスト方向に移動させる。一方、テーブルに基づく調整を一度でも行った後言い換えれば、2回目の調整以降は、荷重比が1より大きいときは第1番目の圧延スタンド9の圧延ロール10をスラスト方向に現位置より1だけ一方側に移動させ、荷重比が1より小さいときは第1番目の圧延スタンド9の圧延ロール10を1だけ他方側に移動させる。このようにすれば、第1番目の圧延スタンド9に設けられた圧延ロール10の位置がスラスト方向に修正され、第1番目の圧延スタンド9で発生する圧延材Wの捻転が抑制される。次に、第2番目の圧延スタンド92圧延機での圧延材Wの捻転を抑制する際には、第1番目の圧延スタンド9と同じく第3番目の圧延スタンド93圧延機の入側に配備されたローラガイド12の荷重比P1/P2を計測し、計測された荷重比が、作成したテーブルにおいて、0.9~1.1の範囲に入っているかどうかを判断し、判断した結果に基づいて第2番目の圧延スタンド9に設けられた圧延ロール10の位置をスラスト方向に修正する。2回目の調整以降は、荷重比が1より大きいときは第2番目の圧延スタンド9の圧延ロール10をスラスト方向に現位置より1だけ一方側に移動させ、荷重比が1より小さいときは第2番目の圧延スタンド9の圧延ロール10を1だけ他方側に移動させる。このようにして圧延スタンド9の設置数の分だけ圧延ロール10の位置をスラスト方向に修正すれば、圧延スタンド9毎に圧延材Wの捻転が抑制され、ひいては粗圧延装置4で発生する圧延材Wの捻転を確実に抑制することも可能となる。特に、上述した捻転発生の検出方法は、新たな設備を別途用意する必要がないため、既存の設備に容易に導入できる点に利点がある。一般に圧延材Wの捻転発生を検出する際には圧延材Wの幅を計測する機器幅計などを別途用意する必要があるが、上述した方法であればローラガイド12という既存の設備にも存在する部材を用いて圧延材Wの捻転発生を検出することができるからである。ところで、前述したテーブルを作成するにあたり、荷重の比率P1/P2と、この荷重比に対する捻転角度θの関係を力学的関係を基に求めておくと述べたが、そのやり方は以下の通りである。まず、図5に示すように、カリバ内で圧延材Wが捻転を起こし、4点の点接触状態となっている状況を考える。そこで、図中にA点及びB点の2箇所において、力のつり合い、及びモーメントのつり合いを考える。まず、鉛直方向の力のつり合いを考える。図示した場合では、ガイドローラ13のそれぞれの軸支部14にはラジアル荷重P1及びラジアル荷重P2が作用している。一方、圧延材Wとガイドローラ13の案内孔型11との接触点のうち、A点には圧延材Wからガイドローラ13側に垂直荷重Q1の力が、またB点には圧延材Wからガイドローラ13側に垂直荷重Q2の力が作用している。それゆえ、これらの荷重P1、荷重P2、力Q1、力Q2の間には式1の関係が成立する。P1P2=Q1Q21次に、水平方向の力のつり合いを考える。一対のガイドローラ13には、一方のガイドローラ13に水平方向に荷重S1が、また他方のガイドローラ13に水平方向に荷重S2が作用している。一方、A点には圧延材Wからガイドローラ13側に水平荷重R1の力が、またB点には圧延材Wからガイドローラ13側に水平荷重R2が作用している。それゆえ、これらの荷重S1、荷重S2、力R1、力R2の間には式2の関係が成立する。S1S2=R1R22さらに、A点でのモーメントのつり合いを考える。まず、モーメントの算出に必要な距離については、A点の位置は、圧延材Wの中心Oを基準として、水平方向にm、垂直方向にnの距離に存在している。また、B点の位置は、同じく中心Oを基準として水平方向にn、垂直方向にmの距離に存在している。そして、これらの距離m及距離nはいずれも、圧延材Wの中心から外周縁までの距離の中で最も大きな距離Hと捻転角度θとを用いれば式3のように示される。m=Hcosθn=Hsinθ3それ故、式3を用いれば、水平方向と垂直方向とのそれぞれについて、A点でのモーメントとB点でのモーメントのつり合いを考えることができ、次の式4を導くことができる。Hsinθ×R1=Hcosθ×R2Hcosθ×Q1=Hsinθ×Q24つまり、上述したように式1、式2、式4の4つの式に対して、Q1、Q2、R1、R2、θの5つの数値が未知であるから、例えば捻転角度θとして適当な値を与えつつ、このときのP1、P2、S1、S2を計測することで、上述したテーブルを作成することができる。ところで、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。上述した荷重計測手段15としては、ガイドローラ13の軸支部14に取り付けられたひずみゲージを用いた例を挙げたが、ガイドローラ13作用するラジアル荷重を計測できるものであれば他の手段を用いることもできる。例えば、ガイドローラ13の軸支部14にロードセル多分力計を設けておき、このロードセルを荷重計測手段15として用いてラジアル荷重を計測するように構成してもよい。また、ガイドローラ13やこのガイドローラ13の軸支部14に対して、荷重に伴う変位を計測可能なレーザ距離計やマイクロメータなどを設けておき、これらを荷重計測手段15として用いて軸支部14の変位変形からラジアル荷重を計測するように構成してもよい。"