"光学部材を保持する保持部材と、前記保持部材の移動基準面である、所定方向に直交する面を有する基準部材と、前記保持部材に設けられた磁石を有する可動子と、前記基準部材に設けられたコイルを有する固定子とを含み、前記磁石と前記コイルとの間の電磁相互作用により、前記保持部材に前記所定方向に直交する面内方向の駆動力を付与する駆動機構と、前記保持部材を介して前記基準部材と対向する位置に配置され、前記保持部材に対して前記所定方向の付勢力を付与し、前記保持部材の前記所定方向に関する動きを規制する規制部材と、前記保持部材と前記基準部材との間、及び前記保持部材と前記規制部材との間に介在して、前記保持部材の前記所定方向に直交する面に沿った移動により生じる摩擦力を軽減する摩擦軽減部材と、を備える保持装置。前記規制部材は、弾性部材の弾性力を受けて、前記保持部材に対して前記所定方向の付勢力を付与することを特徴とする請求項1に記載の保持装置。前記保持部材に対して、前記基準部材に近づく方向の付勢力を付与する付勢機構を更に備える請求項1又は2に記載の保持装置。前記規制部材には、前記駆動機構の前記磁石の磁界を検出し、前記保持部材と前記規制部材との相対位置関係を計測する磁気センサが設けられていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の保持装置。前記摩擦軽減部材は、少なくとも3つの球状部材であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の保持装置。前記保持部材と前記摩擦軽減部材、前記基準部材と前記摩擦軽減部材、及び前記規制部材と前記摩擦軽減部材、の少なくともいずれかが一体成型されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の保持装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の保持装置と、前記保持装置の前記保持部材に保持される光学部材と、を備える光学機器。ブレ補正光学系の駆動にムービングマグネット型の電磁アクチュエータを用いる場合、ブレ補正光学系に光軸に垂直な面に対して傾斜する方向の推力光軸方向の成分と、光軸に垂直な面内の成分を有するが発生しやすくなる。これに対し、従来は、光軸方向の推力によるブレ補正光学系への影響を抑制するため、ブレ補正光学系をバネの力で押さえ込む方法が採用されていた。しかしながら、ブレ補正光学系を押さえ込むためにバネを強くすると、アクチュエータの発生する推力を大きくする必要がある。また、バネを弱くし、アクチュエータの推力を小さくすると、外乱による影響を受けやすくなる。このように、バネの力とアクチュエータの推力とのバランスを取るのは難しいため、光学部材における光軸方向の推力の影響を効果的に抑制することは難しい。そこで本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、光学部材における、移動基準面に垂直な方向の推力による影響を効果的に抑制することが可能な保持装置及び光学性能を維持することが可能な光学機器を提供する。本発明の保持装置は、光学部材を保持する保持部材と、前記保持部材の移動基準面である、所定方向に直交する面を有する基準部材と、前記保持部材に設けられた磁石を有する可動子と、前記基準部材に設けられたコイルを有する固定子とを含み、前記磁石と前記コイルとの間の電磁相互作用により、前記保持部材に前記所定方向に直交する面内方向の駆動力を付与する駆動機構と、前記保持部材を介して前記基準部材と対向する位置に配置され、前記保持部材に対して前記所定方向の付勢力を付与し、前記保持部材の前記所定方向に関する動きを規制する規制部材と、前記保持部材と前記基準部材との間、及び前記保持部材と前記規制部材との間に介在して、前記保持部材の前記所定方向に直交する面に沿った移動により生じる摩擦力を軽減する摩擦軽減部材と、を備える保持装置である。この場合において、前記規制部材は、弾性部材の弾性力を受けて、前記保持部材に対して前記所定方向の付勢力を付与することができる。また、前記保持部材に対して、前記基準部材に近づく方向の付勢力を付与する付勢機構を更に備えることができる。また、本発明では、前記規制部材には、前記駆動機構の前記磁石の磁界を検出し、前記保持部材と前記規制部材との相対位置関係を計測する磁気センサが設けられていることができる。また、前記摩擦軽減部材は、少なくとも3つの球状部材であることができる。また、前記保持部材と前記摩擦軽減部材、前記基準部材と前記摩擦軽減部材、及び前記規制部材と前記摩擦軽減部材、の少なくともいずれかが一体成型されていてもよい。本発明の光学機器は、本発明の保持装置と、前記保持装置の前記保持部材に保持される光学部材と、を備える光学機器である。本発明に係る保持装置は、光学部材における、移動基準面に垂直な方向の推力による影響を効果的に抑制することができるという効果を奏する。また、本発明に係る光学機器は、光学性能を維持することができるという効果を奏する。以下、一実施形態について、図1~図5に基づいて詳細に説明する。図1には、本実施形態に係る撮像装置200が模式的に示されている。本実施形態の撮像装置200は、一眼レフ方式のデジタルカメラであり、撮像装置本体150と、交換レンズ160と、を備える。なお、以下においては、交換レンズ160が有するレンズ撮像光学系の光軸に直交する方向のうち、図1に示す縦方向の軸をp軸、横方向の軸をy軸として説明する。撮像装置本体150は、交換レンズ160が有するレンズ撮像光学系により結ばれた画像を撮像素子120にて撮像するものである。なお、撮像装置本体150の内部構成については、公知の一眼レフ方式のデジタルカメラの構成と同様であるので、これらについての詳細な説明は省略するものとする。交換レンズ160は、撮像装置本体150に対してマウントを介して取り付けられる。交換レンズ160は、図1に示すように、レンズ鏡筒110と、撮影光学系162と、角変位検出装置111p,111yと、を備える。レンズ鏡筒110は、撮像装置本体150にマウントを介して固定される固定筒、固定筒に対して光軸方向に摺動する1又は複数の摺動筒などを有している。撮像光学系162は、複数のレンズを有する。これら複数のレンズのうちの1つのレンズブレ補正レンズ20は、保持装置100により保持されているものとする。なお、保持装置100の具体的構成については後述する。角変位検出装置111p,111yは、縦ブレ角変位及び横ブレ角変位をそれぞれ検出する装置であり、角変位検出装置111p,111yから出力される信号は、不図示の制御装置に入力される。図2は、保持装置100を光軸方向から見た状態を示す図であり、図3Aは、図2のA-A線断面図、図3Bは、図2のB-B線断面図である。これら図2、図3A、図3Bに示すように、保持装置100は、レンズ鏡筒110内に設けられた、固定部材3と、ブレ補正レンズ20を保持するシフト部材2と、押さえ部材1とを備える。固定部材3は、レンズ鏡筒110に取り付けられる部材であり、図3A、図3Bに示すように、概略円筒形状を有している。この固定部材3の内部には、中央部に光を通過させるための開口3cが形成された板状部分3aが設けられている。板状部分3aのシフト部材2と対向する面図3A、図3Bの左側の面は、ブレ補正レンズ20の光軸に対して垂直な面を有し、その一部がシフト部材2の移動基準面3bとなっている。また、板状部分3aの一部には、図3Aに示すように、コイル55pが設けられている。なお、板状部分3aには、図2に示すように、コイル55pのほかに、コイル55yも設けられている。シフト部材2は、図3A、図3Bに示すように、光を通過させるための開口2aを有し、当該開口2aにおいてブレ補正レンズ20を保持する。シフト部材2は、図3Bに示すように、固定部材3の面移動基準面3bとの間に鋼球5bを介在させており、また、固定部材3との間に設けられたバネ引張コイルバネ11の弾性力により矢印t方向の付勢力が常時付与されている。ここで、鋼球5bは図2に示すように3つあり、また、バネ11も3つあるものとする。これら鋼球5bとバネ11とにより、固定部材3の板状部分3aとシフト部材2との光軸方向に関する位置関係が維持されるようになっている。また、シフト部材2の、前述したコイル55p,55yに対向する位置には、永久磁石56p,56yが設けられている図2、図3A参照。コイル55pと永久磁石56pは、コイル55pを流れる電流と永久磁石56pの発生する磁界との間の電磁相互作用により、光軸方向に直交する面内の方向p軸方向の駆動力をシフト部材2に対して付与するムービングマグネット型の駆動機構ボイスコイルモータ50pを構成する。また、コイル55yと永久磁石56yは、コイル55yを流れる電流と永久磁石56yの発生する磁界との間の電磁相互作用により光軸方向に直交する面内の方向y軸方向の駆動力をシフト部材2に対して付与するムービングマグネット型の駆動機構ボイスコイルモータ50yを構成する。押さえ部材1は、図3A、図3Bに示すように、シフト部材2を介して、固定部材3の板状部分3aと対向する位置に配置される部材である。押さえ部材1は、図3Bに示すように、シフト部材2との間に鋼球5aを介在させており、また、図3Aに示すように、固定部材3との間に設けられたバネ10の弾性力により矢印t方向の付勢力が常時付与されている。なお、本実施形態では、鋼球5a及びバネ10は、図2に示すように、3つずつあるものとする。これら鋼球5aとバネ10とにより、押さえ部材1とシフト部材2との光軸方向に関する位置関係が維持されるようになっている。また、押さえ部材1は、シフト部材に対して光軸方向の付勢力矢印t方向の付勢力を付与することで、シフト部材2の光軸方向に関する動きを規制する。ただし、上述したように、シフト部材2と押さえ部材1との間、及びシフト部材2と固定部材3の板状部分3aとの間には、鋼球5a,5bが設けられているので、押さえ部材1によりシフト部材2の光軸方向の動きを規制したとしても、シフト部材2を光軸に垂直な面内で滑らかに移動させることができる。鋼球5a,5bの存在により、シフト部材2が移動する際の摩擦力が軽減されているからである。また、図3Aに示すように、押さえ部材1の永久磁石56p,56yと対向する位置には、ホール素子60が設けられている図3Aでは、永久磁石56pに対向するホール素子のみが図示されている。ホール素子60は、図4に拡大して示すように、永久磁石56p56yとの間に所定間隔をあけて配置され、永久磁石56p56yの磁界を検出して、当該磁界に応じたアナログ信号を不図示の制御装置に対して出力する。制御装置では、ホール素子60から出力されるアナログ信号に基づいて、ホール素子60と永久磁石56p,56yとの相対位置関係を検出し、当該相対位置関係に基づいてシフト部材2のp軸方向の位置及びy軸方向の位置を検出する。ここで、本実施形態では、上述したようにムービングマグネット型の駆動機構50p,50yを用いている。ムービングマグネット型の駆動機構は、図5Aに示すように、1つの永久磁石と1つのコイルで駆動力を発生することができるので、ムービングコイル型の駆動機構図5B参照と比較して、スペース効率がよい。ムービングコイル型の駆動機構では、一般的に、図5Bに示すように、1対の永久磁石と1対のヨークを必要とするからである。また、ムービングマグネット型の駆動機構では、シフト部材2可動子側に、電流供給のためのフレキシブル基板等を接続する必要がない。すなわち、ムービングコイル型の駆動機構では、シフト部材2可動子側に配線等による不要な外乱が発生することがないという利点もある。これに対し、ムービングコイル型の駆動機構では、図5Bに示すように、コイルを流れる電流の方向と磁界の方向を垂直にすることができるため、矢印A方向にコイルを動かしたい場合に、矢印B方向の駆動力をコイル可動子側に作用させることができる。その一方、ムービングマグネット型の駆動機構では、図5Aに示すように、コイルを流れる電流の方向と磁界の方向を垂直にすることができないため、矢印A方向に永久磁石を動かしたい場合でも、矢印C方向の駆動力光軸方向成分を含む駆動力が永久磁石可動子側に作用してしまう。すなわち、本実施形態では、スペース効率及び配線レスの観点から、駆動機構50p,50yとしてムービングマグネット型の駆動機構を採用するとともに、駆動機構50p,50yが発生する光軸方向成分を含む駆動力により、シフト部材2及びブレ補正レンズ20が影響を受けないようにシフト部材2の倒れ等が発生しないように、上述した構成の保持装置100を採用しているのである。以上のように構成される保持装置100では、不図示の制御装置が、ホール素子60が出力するアナログ信号と、角変位検出装置111p,111yの出力する信号とに基づいて、撮影者の手ブレ等に起因する被写体像の像ブレを打ち消す方向に、シフト部材2ブレ補正レンズ20を移動させる。この場合、シフト部材2の光軸方向の動きは、押さえ部材1と固定部材3板状部分3aとにより規制され、p軸方向及びy軸方向に滑らかに移動するようになっている。したがって、本実施形態では、撮像素子120上において、手ぶれ等による影響が排除された安定した像を得ることができる。以上、詳細に説明したように、本実施形態の保持装置100によれば、ブレ補正レンズ20を保持するシフト部材2と、シフト部材2の移動基準面3bを有する固定部材3と、ムービングマグネット型の駆動機構50p,50yと、シフト部材2を介して固定部材3と対向する位置に配置され、シフト部材2に対して光軸方向の付勢力を付与し、シフト部材2の光軸方向に関する動きを規制する押さえ部材1と、シフト部材2と固定部材3との間、及びシフト部材2と押さえ部材1との間に介在して、シフト部材2の移動基準面3bに沿った移動により生じる摩擦力を軽減する鋼球5a,5bと、を備えている。これにより、ムービングマグネット型の駆動機構50p,50yから、シフト部材2に対して光軸方向の成分を含む推力が付与されるような場合でも、押さえ部材1が、シフト部材2の光軸方向に関する動きを規制するので、光軸方向の推力成分によるシフト部材2への影響シフト部材2が光軸方向に垂直な面に対して傾く倒れが生じるなどを抑制することができる。この場合、シフト部材2の倒れを抑制するために駆動機構50p,50yの駆動力を低下させるなどする必要がないため、駆動機構50p,50yが発生する駆動力を高く維持することができる。また、本実施形態では、シフト部材2を押さえ部材1と固定部材3との間で挟んでシフト部材2の倒れを抑制するようにしているが、各部材間に鋼球5a,5bを設けることとしているのでシフト部材2を光軸に直交する面に沿って滑らかに移動させることができる。また、本実施形態では、ムービングマグネット型の駆動機構50p,50yを採用しているので、スペース効率の向上を図るとともに、可動側に配線等を接続しないことによる不要な外乱の発生を抑制することができる。また、本実施形態の交換レンズ160によれば、駆動機構50p,50yの駆動力を確保しつつ、シフト部材2が光軸方向に傾くのが抑制されているので、手ブレ補正の精度が向上し、安定した像を得ることができる。また、本実施形態によれば、押さえ部材1は、固定部材3との間に設けられたバネ10の弾性力を受けて、シフト部材2に対して光軸方向の付勢力を付与する。これにより、簡易かつ適切に押さえ部材1を保持装置100内に設けることができる。この場合、例えば、ビス等を用いて、押さえ部材1を保持装置100内に設けようとすると、ビスの締め具合などの微調整が難しく、押さえ部材1を光軸に対して傾いた状態で位置決めしてしまうおそれがある。しかるに、本実施形態のように、バネ10を用いることで、特に調整することなく適切な位置姿勢にて押さえ部材1を保持装置100内に設けることができる。ただし、押さえ部材1の位置決め誤差がある程度許容される場合等においては、ビス等を用いて、押さえ部材1を固定部材3に固定することとしてもよい。また、本実施形態では、シフト部材2と固定部材3との間にもバネ11が設けられているので、押さえ部材1の場合と同様、シフト部材2の位置決めを簡易かつ適切に行うことができる。また、バネ11を設けることで、シフト部材2の光軸回りの回転を抑制することが可能となり、ブレ補正制御の性能を更に高めることができる。なお、本実施形態では、押さえ部材1が、シフト部材2の倒れを抑制しているため、バネ11には、シフト部材2の倒れを防止するための力はほとんど必要とされない。すなわち、バネ11の弾性力を必要最小限に抑えることができるので、シフト部材2を移動させたときのバネによる引き戻しによる駆動力損失がほとんどなくなり、駆動機構50p,50yの駆動力も小さく抑えることができるようになる。また、駆動機構50p,50yの駆動力も小さく抑えることで、駆動機構50p,50yにより生じる光軸方向の推力成分も小さくすることができる。なお、バネ11にシフト部材2の倒れを防止するための力が必要とされないことから、バネ11を保持装置100内から省略するようにしてもよい。また、本実施形態では、上記バネ10、11が設けられ、かつ、鋼球5a,5bが、固定部材3とシフト部材2の間の間隔、及びシフト部材2と押さえ部材1との間の間隔を決定するので、鋼球5a,5bの大きさの調整のみで、各部材間の間隔を調整することができる。この点、ビス等を用いる場合と比較して、簡易に間隔の調整を行うことができる。すなわち、保持装置100を組み立てる際には、各部品を積み重ねていくだけで、調整等がほとんど要らないため、簡易かつ短時間で保持装置100を組み立てることが可能である。また、本実施形態では、押さえ部材1にホール素子60を設けているので、ホール素子60を設置するための構成を別途設ける必要がなく、スペース効率を向上することができる。なお、上記実施形態では、鋼球5a,5bが各3つある場合について説明したが、これに限らず、鋼球5a,5bは3つ以上あってもよい。また、バネ10,11については、それぞれが最低2つ設けられていればよい。なお、上記実施形態では、押さえ部材1とシフト部材2との間、及びシフト部材2と固定部材3との間に鋼球を設ける場合について説明したが、これに限られるものではない。例えば、図6Aに示すように、鋼球5a,5bに代えて、半球状の突起5a’,5b’を押さえ部材1及び固定部材3に設ける例えば、一体成型することとしてもよい。また、図6Bに示すように、鋼球5a,5bに代えて、半球状の突起5a,5bをシフト部材2に設けることとしてもよい。また、図6Cに示すように、シフト部材2に半球状の突起5aを設けるとともに、固定部材3に半球状の突起5b’を設けることとしてもよい。なお、シフト部材2に半球状の突起5b図6B参照を設けるとともに、押さえ部材1に半球状の突起5a’図6A参照を設けることとしてもよい。なお、突起5a’、5b’、5a、5bは、半球状の形状に限らず、種々の形状例えば略円錐状などを採用することが可能である。また、突起と鋼球を併用することとしてもよい。いずれの場合にも、部品点数を減らすことができる。なお、上記実施形態では、固定部材3の板状部分3aと押さえ部材1又はシフト部材2との間にバネ10,11を設ける場合について説明したが、これに限られるものではない。例えば、図7Aに示すように、固定部材3の内面に突起3dを設け、当該突起3dと押さえ部材1又はシフト部材2との間にバネ10又は11を設けることとしてもよい。この場合でも、圧縮コイルバネ10’又は11’により、押さえ部材1又はシフト部材2に対して矢印t方向の付勢力を付与することができる。また、固定部材3の内面に突起3dを設ける場合、図7Bに示すように、引張コイルバネ10に代えて、板バネ90を用いることとしてもよい。この場合にも、板バネ90の復元力を利用して、押さえ部材1に対して、矢印t方向の付勢力を付与することができる。なお、上記実施形態では、シフト部材2ブレ補正レンズ20の位置を検出する磁気センサとしてホール素子60を用いる場合について説明したが、その他の磁気センサを用いてもよい。また、磁気センサに限らず、その他の位置検出用のセンサを用いることとしてもよい。また、上記実施形態では、シフト部材2の移動の際の摩擦力を軽減するための摩擦軽減部材として鋼球を用いることとしたがこれに限らず、その他の材料鉄などの金属やプラスチックなどの樹脂等から成る球状部材を用いることとしてもよい。なお、上記実施形態では、保持装置100が交換レンズ160に設けられた場合について説明したが、これに限らず、保持装置100が撮像装置本体150に設けられることとしてもよい。この場合、保持装置100は、レンズに代えて、撮像素子120を保持するようにしてもよい。撮像素子120を保持する場合、ボディ内補正方式で手ぶれ補正を行うことができる。上述した実施形態は本発明の好適な実施の例である。但し、これに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変形実施可能である。"