"所定の伝搬方向に伝搬される対象周波数の電磁波を減衰させる電磁波シールド構造であって、前記伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔を置いて並んで配設される複数の第1導体棒によって形成される主導体部と、前記主導体部から前記伝搬方向に間隔を置いた位置で、前記第1導体棒と略同じ方向に向けて一定の間隔を置いて並んで配設される複数の第1副導体棒によって形成される副導体部とを備え、前記主導体部と前記副導体部との前記伝搬方向の距離が、前記対象周波数の前記主導体部と前記副導体部との間に介在される媒質に依存する一波長の整数倍ここで、整数は0を除く正の整数の長さを基準に所定の許容誤差範囲内で設定されるとともに、前記第1導体棒の間隔が、前記第1副導体棒の間隔の3の整数倍ここで、整数は0を除く正の整数の長さを基準に所定の許容誤差範囲内で設定されることを特徴とする電磁波シールド構造。前記主導体部は、前記第1導体棒に交差するように一定の間隔を置いて並んで配設される複数の第2導体棒を有するとともに、前記副導体部は、前記第2導体棒と略同じ方向に向けて一定の間隔を置いて並んで配設される複数の第2副導体棒を有することを特徴とする請求項1に記載の電磁波シールド構造。前記第1導体棒と前記第2導体棒とは略直交していることを特徴とする請求項2に記載の電磁波シールド構造。前記副導体部は、前記伝搬方向に間隔を置いて配置される2つの前記主導体部の間に配置されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の電磁波シールド構造。前記第1導体棒、前記第2導体棒、前記第1副導体棒又は前記第2副導体棒の少なくとも一つに対して、間隔の隙間が狭くなる方向に延出される拡幅部を設けたことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載の電磁波シールド構造。請求項1乃至5のいずれか一項に記載の電磁波シールド構造を、前記伝搬方向を厚さ方向とするコンクリート部に埋設させたことを特徴とする鉄筋コンクリート仕切体。請求項2又は3に記載の電磁波シールド構造を、前記伝搬方向を厚さ方向とするコンクリート部に埋設させた鉄筋コンクリート仕切体であって、前記第1導体棒の間隔と前記第2導体棒の間隔とは等しい格子間隔Pであるとともに、前記対象周波数の前記コンクリート部内の波長λcとの関係で、λc=02714P46833を満たす値を基準に所定の許容誤差範囲内で前記格子間隔Pが設定されることを特徴とする鉄筋コンクリート仕切体。前記コンクリート部には、電磁波の吸収性能を高める混合材又は気泡が混入されていることを特徴とする請求項6又は7に記載の鉄筋コンクリート仕切体。パネル状に成形されたことを特徴とする請求項6乃至8のいずれか一項に記載の鉄筋コンクリート仕切体。しかしながら、従来の電磁波シールド部材を壁表面に貼り付ける方法は、鉄筋コンクリートによって構築される構造体とは別に電磁波シールド部材を付加する方法であるため、材料費が追加される上に、電磁波シールド部材を貼り付ける作業などの工程が増える。また、建物の内部にいても携帯電話の電波は受信したいが、無線LANの電波は外部に漏洩させたくないなど、特定の周波数の電磁波のみを遮蔽したい場合がある。そこで、本発明は、対象とする周波数の電磁波に対して電磁波シールド機能を発揮させることができる電磁波シールド構造及び鉄筋コンクリート仕切体を提供することを目的としている。前記目的を達成するために、本発明の電磁波シールド構造は、所定の伝搬方向に伝搬される対象周波数の電磁波を減衰させる電磁波シールド構造であって、前記伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔を置いて並んで配設される複数の第1導体棒によって形成される主導体部と、前記主導体部から前記伝搬方向に間隔を置いた位置で、前記第1導体棒と略同じ方向に向けて一定の間隔を置いて並んで配設される複数の第1副導体棒によって形成される副導体部とを備え、前記主導体部と前記副導体部との前記伝搬方向の距離が、前記対象周波数の前記主導体部と前記副導体部との間に介在される媒質に依存する一波長の整数倍ここで、整数は0を除く正の整数の長さを基準に所定の許容誤差範囲内で設定されるとともに、前記第1導体棒の間隔が、前記第1副導体棒の間隔の3の整数倍ここで、整数は0を除く正の整数の長さを基準に所定の許容誤差範囲内で設定されることを特徴とする。また、本発明の鉄筋コンクリート仕切体は、上記電磁波シールド構造を、前記伝搬方向を厚さ方向とするコンクリート部に埋設させたことを特徴とする。このように構成された本発明の電磁波シールド構造は、伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔を置いて並んで配設される複数の第1導体棒によって形成される主導体部と、第1導体棒と略同じ方向に向けて一定の間隔を置いて並んで配設される複数の第1副導体棒によって形成される副導体部とが配置されている。また、主導体部と副導体部との距離が対象周波数の電磁波の波長に基づいて調整されている。そして、主導体部の第1導体棒の間隔に対して、副導体部の第1副導体棒の間隔が対象周波数の電磁波の伝搬を大きく減衰させることができる広さに調整されている。このように、導体棒や副導体棒の間隔や位置関係を調整するだけで、対象とする周波数の電磁波に対して電磁波シールド機能を発揮させることができる。また、本発明の鉄筋コンクリート仕切体は、構造体として必然的に構築される鉄筋コンクリートの壁や床の中に副導体部を埋設させるだけで、対象周波数の電磁波を効果的に遮蔽することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。本実施の形態の鉄筋コンクリート仕切体としてのRC壁1は、図1に示すように、一方の空間としての建物の内部空間R1と他方の空間としての建物の外部空間R2とを仕切るものである。このRC壁1が設けられることによって、建物の内部空間R1から外部空間R2という伝搬方向、又は外部空間R2から内部空間R1という伝搬方向に伝搬される対象周波数の電磁波の遮蔽がおこなわれる。なお、ここで遮蔽とは、伝搬される電磁波が減衰されることで電磁波シールド効果SE:ShieldEffectivenessが得られる状態をいう。まず、図1,2を参照しながらRC壁1の構成について説明する。このRC壁1は、図1,2に示すように、厚さCのコンクリート部2と、コンクリート部2の内部空間R1側に埋設される主導体部としての前側鉄筋格子3と、前側鉄筋格子3と並列に外部空間R2側に埋設される主導体部としての後側鉄筋格子4と、前側鉄筋格子3と後側鉄筋格子4との間の略中央の位置に埋設される副導体部としての溶接金網6とを備えている。そして、伝搬方向に間隔を置いて側方から見て略平行に配置される前側鉄筋格子3と溶接金網6と後側鉄筋格子4とによって電磁波シールド構造が形成される。このコンクリート部2は、例えばセメントと骨材と水とを混合して製造されており、電磁波を伝搬させる媒質になる。また、コンクリート部2の配合は、RC壁1として必要とされる強度を満たすように設定すればよい。また、このコンクリート部2によって形成される壁の内部空間R1側の面を前面11とし、外部空間R2側の面を後面12とする。さらに、コンクリート部2は、上記伝搬方向が厚さ方向となり、前面11と後面12は伝搬方向に略直交している。そして、図1の断面図に示すように、前面11から内部空間R1方向に間隔を置いて、内装板5が前面11と略平行に並べられる。また、前側鉄筋格子3は、図2に示すように、鉛直方向に向けて立設された複数の第1導体棒としての縦鉄筋31,と、縦鉄筋31に略直角となるように交差する複数の第2導体棒としての横鉄筋32,とによって格子状に形成される。すなわち、縦鉄筋31,及び横鉄筋32,は、それぞれ伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔を置いて並んで配設される。そして、縦鉄筋31,と横鉄筋32,とが接する面が鉄筋面30となる。なお、鉄筋は、RC壁1の引張抵抗部材として配置される主構造部材である。また、横鉄筋32,32及び縦鉄筋31,31は、それぞれ一定の間隔で略平行に配設されている。そして、横鉄筋32,32間の距離を間隔P1とし、縦鉄筋31,31間の距離を間隔P2とする。さらに、この間隔P1P2は、すべての横鉄筋32,32縦鉄筋31,31間で等しくしておく。なお、以下においては、間隔P1と間隔P2とが等しい場合は、両方を合わせて格子間隔Pと呼ぶ場合もある。さらに、図1に示すように、縦鉄筋31の直径を鉄筋径B1とし、横鉄筋32の直径を鉄筋径B3とする。また、縦鉄筋31とコンクリート部2の前面11との距離を被り厚さC1とする。そして、前面11と鉄筋面30との距離をD1、鉄筋面30と後面12との距離をD2とする。一方、後側鉄筋格子4は、前側鉄筋格子3と同様に、鉛直方向に向けて立設された複数の第1導体棒としての縦鉄筋41,と、縦鉄筋41に略直角となるように交差する複数の第2導体棒としての横鉄筋42,とによって格子状に形成される。すなわち、縦鉄筋41,及び横鉄筋42,は、それぞれ伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔を置いて略平行に配設される。そして、縦鉄筋41と横鉄筋42とが接する面が鉄筋面40となる。また、前側鉄筋格子3の鉄筋面30と鉄筋面40とのコンクリート部2の厚さ方向の間隔を、距離C3とする。また、横鉄筋42,42間の距離及び縦鉄筋41,41間の距離は、前側鉄筋格子3と同様に間隔P1,P2とし、すべての横鉄筋42,42縦鉄筋41,41間で等しくしておく格子間隔P。さらに、図1に示すように、縦鉄筋41の直径を鉄筋径B2とし、横鉄筋42の直径を鉄筋径B4とする。また、縦鉄筋41とコンクリート部2の後面12との距離を被り厚さC2とする。また、溶接金網6によって形成される後述する副鉄筋面60は、前側鉄筋格子3の鉄筋面30及び後側鉄筋格子4の鉄筋面40と略平行になるようにコンクリート部2に埋設されている。この溶接金網6は、鉛直方向に向けて立設された複数の第1副導体棒としての縦線材61,と、縦線材61に略直角となるように交差する複数の第2副導体棒としての横線材62,とによって格子状に形成される。すなわち、縦線材61,及び横線材62,は、それぞれ伝搬方向に略直交する方向に一定の間隔を置いて並んで配設される。そして、縦線材61,と横線材62,とが接する面が副鉄筋面60となる。なお、溶接金網6は、上述した鉄筋のようにRC壁1の主構造部材として配置されるものではなく、直径が小さい鉄筋、鋼線などによって形成される。また、横線材62,62及び縦線材61,61は、それぞれ一定の間隔で略平行に配設されている。そして、横線材62,62間の距離を間隔S1とし、縦線材61,61間の距離を間隔S2とする。さらに、この間隔S1S2は、すべての横線材62,62縦線材61,61間で等しくしておく。なお、以下においては、間隔S1と間隔S2とが等しい場合は、両方を合わせて格子間隔Sと呼ぶ場合もある。さらに、図1に示すように、縦線材61の直径を副鉄筋径E1とし、横線材62の直径を副鉄筋径E2とする。また、溶接金網6の副鉄筋面60と後側鉄筋格子4の鉄筋面40との距離をD3とする。そして、図2,3に示すように、縦鉄筋31,41と縦線材61とは略同じ方向を向いている。また、横鉄筋32,42と横線材62とは略同じ方向を向いている。さらに、図3に示すように、前側鉄筋格子3又は後側鉄筋格子4の格子間隔Pと溶接金網6の格子間隔Sとの比は、P:S=3n:1nは0を除く正の整数となるように設定する。次に、図4及び図5を参照しながら、本実施の形態のRC壁1の電磁波シールド効果を検討するためにおこなった解析について説明する。図4は、有限要素法による数値シミュレーションで使用する解析モデルの一部を模式的に示した図である。この図4に示すように、モデル化されたRC壁M1の両側に内部空間MR1と外部空間MR2がモデル化される。また、RC壁M1の内部には、図3に示した格子格子間隔P,Pの4分の1であるL字状の前側鉄筋格子M3と後側鉄筋格子M4とがモデル化されている。さらに、その格子格子間隔P,Pの4分の1の範囲に収まる溶接金網M6もモデル化されている。そして、RC壁M1の内部空間R1側が前面M11となり、RC壁M1の外部空間MR2側が後面M12となる。なお、鉄筋径B1-B4を10mm、副鉄筋径E1,E2を32mm、RC壁M1の厚さCを200mm、前側鉄筋格子3の被り厚さC1を40mm、後側鉄筋格子4の被り厚さC2を35mm、鉄筋面30と鉄筋面40との距離C3を105mm、副鉄筋面60と鉄筋面40との距離D3を509mmとして解析をおこなった図1参照。この解析では、内部空間MR1側からRC壁M1に向けて垂直偏波の平面波を伝搬させて、外部空間MR2側まで伝搬される電磁波の電界強度を確認した。また、垂直偏波は、周波数を20GHz-30GHzまで001GHz刻みで変化させてシミュレーションをおこなった。それらの解析結果の中で、RC壁M1による電磁波シールド効果が高かった一例を、側方から見た電界強度分布図として図5に示した。図中では、相対的に電界強度が高い部分を濃いドットで示し、電界強度が低くなるにつれてドットが薄くなり、さらには白色になるという表示としている。図5は、279GHzの周波数の垂直偏波の平面波を伝搬させたときの電界強度分布図である。この周波数の電磁波を伝搬させると、図5に示すように溶接金網M6と後側鉄筋格子M4との間で定在波が形成されて電界強度が高く濃いドットなっていることがわかる。これは、溶接金網M6と後側鉄筋格子M4との間図1の距離D3で共振が起きて、反射波の多重反射の相互関係により定在波が形成されたものと考えられる。すなわち、溶接金網M6と後側鉄筋格子M4は、入射した電磁波の少なくとも一部を反射する半透過面として機能していると考えられる。そして、こうした2つの半透過面の間で共振が起こり、定在波が形成されるのは、半透過面同士の距離が、共振する電磁波の一波長の概ね整数倍になっているためと考えられる。他方、外部空間MR2では電界強度が非常に低く薄いドット又は白色なっているのは、RC壁M1内の共振によって電磁波が減衰され、外部空間MR2にほとんど電磁波が伝搬されなかったためと考えられる。このようにRC壁M1では、特定の周波数のときに壁内部で共振が起き、透過波が抑制されることがわかる。ここで、透過波の抑制に寄与する現象としては、共振と共振以外の現象とが考えられるが、少なくとも共振が発生しているので、これらの現象を合わせて共振に準じた現象という。図6は、前側鉄筋格子3の格子間隔Pと後側鉄筋格子4の格子間隔Pを150mmに固定したうえで、溶接金網6の格子間隔Sを30mm50mm75mm150mmと変化させて上述した解析をおこなった結果を示している。また、比較のために溶接金網6がないケースの解析もおこなった。この図6では、周波数を横軸に、電磁波シールド効果SEを縦軸にとっている。ここで、電磁波シールド効果SEは、RC壁M1の有無で比べた電界強度の比に基づいてデシベルdBで表す。SE=20log10RC壁M1が無いときの電界強度/RC壁M1が有るときの電界強度例えば、電磁波シールド効果SEが20dBとは、電磁波の強さが10分の1に減衰されたことを示し、シールド率でいうと90となる。図6のグラフを見ると、溶接金網6の格子間隔Sが50mmのケース二点鎖線で、周波数28GHzにおいて電磁波シールド効果SEのピーク23dBが発生している。これは、溶接金網6がないケース実線のピーク周波数279GHzで15dBと比べて約8dBも大きな電磁波を減衰する効果が得られることを示している。これに対して溶接金網6の格子間隔Sが30mm,75mm,150mmの各ケースは、溶接金網6がないケースと同程度にしか電磁波を減衰することができない。すなわち、50mmを境にして、溶接金網6の格子間隔Sが狭くなったとしても、広くなったとしても、溶接金網6の格子間隔Sが50mmのときのような電磁波を減衰する効果が得られないことがわかる。そして、この格子間隔Sが50mmとは、前側鉄筋格子3及び後側鉄筋格子4の格子間隔P=150mmと、P:S=3:1の関係にある。そこで、前側鉄筋格子3及び後側鉄筋格子4の格子間隔Pと溶接金網6の格子間隔Sとの比が、P:S=3:1となるように設定しておこなった解析結果を図7に示した。すなわち図7は、格子間隔Pを150mm,160mm,170mm,180mmと10mm単位で変化させ、それぞれに対して3分の1となるように格子間隔Sを50mm,53mm,56mm,60mmに設定した各ケースの解析結果を示した図である。この図7を見ると、すべてのケースにおいて大きなピークが現れていることがわかる。すなわち、P=150mm:S=50mmのケース実線は、周波数28GHzにおいて電磁波シールド効果SEのピーク23dBが発生している。また、P=160mm:S=53mmのケース一点鎖線では、周波数26GHzにおいて電磁波シールド効果SEのピーク267dBが発生している。さらに、P=170mm:S=56mmのケース二点鎖線では、周波数25GHzにおいて電磁波シールド効果SEのピーク214dBが発生している。そして、P=180mm:S=60mmのケース破線では、周波数236GHzにおいて電磁波シールド効果SEのピーク163dBが発生している。よって、格子間隔Pと格子間隔Sとの比がP:S=3:1となるように設定することで、大きな電磁波シールド効果SEが得られることがわかる。以上で説明した解析結果からわかるように、RC壁1内部では、後側鉄筋格子4の鉄筋面40と溶接金網6の副鉄筋面60との間、若しくは前側鉄筋格子3の鉄筋面30と溶接金網6の副鉄筋面60との間、又は後側鉄筋格子4の鉄筋面40と前側鉄筋格子3の鉄筋面30との間で電磁波の共振に準じた現象が起きており、それによって電磁波のエネルギーが損失されている。ここで発生している共振に準じた現象は、1次の共振だけでなく、2次,3次,n次の共振でも同様に起きるため、P:S=3n:1nは0を除く正の整数と一般化することができる。また、同様に、後側鉄筋格子4の鉄筋面40と溶接金網6の副鉄筋面60との距離、又は前側鉄筋格子3の鉄筋面30と溶接金網6の副鉄筋面60との距離についても、対象周波数の電磁波のコンクリート中の一波長反射波長λcのn倍nは0を除く正の整数と一般化することができる。図8には、格子間隔Pを横軸に、RC壁1内で電磁波が反射する共振する周波数fを縦軸にしたグラフを示した。この図8の周波数グラフF1は解析結果をプロットしたもので、周波数線形グラフFLは最小自乗法で求めた関係式に基づくグラフである。この周波数線形グラフFLは、電磁波を後側鉄筋格子4の鉄筋面40又は前側鉄筋格子3の鉄筋面30と溶接金網6の副鉄筋面60との間で反射させる場合の周波数fと格子間隔Pとの関係を示している。また、図8にドットで示した帯域FWは、無線LANでよく使用される周波数である24GHz周辺を示している。例えば、24GHzの周波数の電磁波を共振させるためには、図8の周波数線形グラフFLから格子間隔Pを177mm溶接金網6の格子間隔Sは1773=59mmにすればよいことが読み取れる。なお、この周波数線形グラフFLを使用するにあたって、所定の許容誤差範囲内であれば、対象周波数周辺の電磁波を遮蔽させる効果を得ることができるので、実際にRC壁1を構築する際の格子間隔Pは許容誤差範囲内例えば鉄筋径又は副鉄筋径以内の誤差で変更することができる。導体棒となる鉄筋31,32,41,42又は副導体棒となる線材61,62の直径鉄筋径又は副鉄筋径以内で格子間隔Pや格子間隔Sを変更できる理由は、実際の電磁波の反射面の位置が導体棒や副導体棒の表面になるためである。これに対して、図8の周波数fと格子間隔Pとの関係を、RC壁1内の電磁波の波長λcと格子間隔Pとの関係で示したのが図9である。すなわち図9は、波長λcを縦軸に、格子間隔Pを横軸にしている。ここで、RC壁1内のコンクリート部2の波長λcは、媒質となるコンクリート部2の比誘電率をεr、電磁波の周波数をf、光速をvとすると次の変換式によって算出できる。λc=v/f×1/√εr周波数グラフF1を上記変換式によって変換すると波長グラフW1となる。また、最小自乗法で求めた波長線形グラフWLの関係式は、以下のようになる。λc=02714P46833式1ここで、格子間隔P=P1=P2よって、RC壁1によって遮蔽したい任意の対象周波数fの波長λcコンクリート中の反射波長を上記式1に代入すれば、前側鉄筋格子3又は後側鉄筋格子4と溶接金網6とを半透過面として壁内で電磁波を共振させるために必要な格子間隔Pを得ることができる。なお、式1又は波長線形グラフWLを使用するにあたって、所定の許容誤差範囲内であれば、対象周波数周辺の電磁波を遮蔽させる効果を得ることができるので、実際にRC壁1を構築する際の格子間隔Pは許容誤差範囲内例えば鉄筋径又は副鉄筋径以内の誤差で変更することができる。例えば、周波数が24GHzのときのコンクリート中の波長反射波長λcは528mmとなるので、式1又は波長線形グラフWLから格子間隔Pを177mmとすればよいことがわかる。そして、格子間隔Pの3分の1となる59mmが溶接金網6の格子間隔Sとなる。一方、溶接金網6の副鉄筋面60と後側鉄筋格子4の鉄筋面40との距離D3は509mmであり、一波長λc=528mmと許容誤差範囲鉄筋径10mm又は副鉄筋径32mm内で略等しくなっている。導体棒となる鉄筋31,32,41,42又は副導体棒となる線材61,62の直径鉄筋径又は副鉄筋径以内で鉄筋面30,40と副鉄筋面60との距離を変更できる理由は、実際の電磁波の反射面の位置が導体棒や副導体棒の表面になるためである。さらに、導体棒同士又は副導体棒同士が交差して接する面30,40,60を半透過面とした場合に、例えば導体棒同士が交差している場所付近などでは、半透過面の位置と実際の反射位置が最大で導体棒の直径程度ずれる可能性があるため、導体棒の直径の範囲内で位置を変更しても共振を起こさせることができる。次に、本実施の形態の鉄筋コンクリート仕切体RC壁1の作用について説明する。このように構成された本実施の形態のRC壁1は、コンクリート部2の内部に埋設される前側鉄筋格子3と後側鉄筋格子4との間の略中央の位置に、複数の縦線材61,と複数の横線材62,とによって格子状に形成された溶接金網6が配置されている。そして、前側鉄筋格子3及び後側鉄筋格子4の格子間隔Pに対して、溶接金網6の格子間隔Sが、P:S=3n:1nは0を除く正の整数となるように調整されている。この格子間隔Pと格子間隔Sとの比は、対象周波数の電磁波の伝搬を大きく減衰させることができる比である。さらに、前側鉄筋格子3の鉄筋面30及び後側鉄筋格子4の鉄筋面40と溶接金網6の副鉄筋面60との距離D3,C3-D3-E1も対象周波数の電磁波のコンクリート中の一波長反射波長λcの略整数倍整数は0を除く正の整数に調整されている。例えば、上記した変換式によってRC壁1によって遮蔽したい対象周波数fの波長λcを算出する。そして、後側鉄筋格子4又は前側鉄筋格子3の鉄筋面4030と溶接金網6の副鉄筋面60との間の共振に準じた現象によって電磁波を減衰させるために、鉄筋面4030と副鉄筋面60を電磁波の半透過面として作用可能な構成にする。すなわち、上記式1に対象周波数fの波長λcを代入し、前側鉄筋格子3及び後側鉄筋格子4の格子間隔P間隔P1,P2を算出する。なお、図9の波長線形グラフWLを使って格子間隔Pを求めることもできる。そして、格子間隔Pの3分の1を溶接金網6の格子間隔S間隔S1,S2に設定する。さらに、電磁波の半透過面として作用させたい後側鉄筋格子4又は前側鉄筋格子3の鉄筋面4030と溶接金網6の副鉄筋面60との厚さ方向電磁波の伝搬方向の位置関係を調整する。すなわち、図1に示した距離D3及び距離C3-D3-E1が略一波長λcと同じ長さになるように前側鉄筋格子3、後側鉄筋格子4及び溶接金網6の位置を設定する。このように前側鉄筋格子3と後側鉄筋格子4との間の適切な位置に適切な格子間隔Sの溶接金網6を配置するだけで、構造体として必然的に構築されるRC壁1自体によって、対象周波数fの電磁波を遮蔽することができる。特に、前側鉄筋格子3と後側鉄筋格子4の両方を半透過面として機能させることで、電磁波シールド効果をより高めることができる。すなわちこのようにして構築されるRC壁1は、構造体として構築しなければならない鉄筋コンクリート壁の鉄筋の間隔P1,P2を調整したうえで溶接金網6を埋設させることで、電磁波シールド機能を発揮させることができる。このため、電磁波シールド部材を壁の表面に別途、貼り付けなければならない従来の場合に比べて、材料費を削減できる。また、作業も鉄筋コンクリート壁自体を構築する作業とほとんど変わらず、電磁波シールド機能を付加するための追加作業がほとんど発生せず容易に構築できる。ここで、このようなRC壁1を構築する建物として、データセンター、サーバルーム、放送スタジオ、撮影スタジオ、空港レーダ管制室、無線LANが利用可能なオフィス、電磁波シールドルームなどが挙げられる。また、このRC壁1は、対象周波数fに対する電磁波シールド効果SEは高いが、それ以外の周波数の電磁波は透過させることができる。このため、建物の内部にいても携帯電話の電波は受信したいが、無線LANの電波は外部に漏洩させたくないなど、特定の周波数の電磁波のみを遮蔽することができる。また、このようなRC壁1は建物の建築現場で直接、構築することができる。さらに、工場や作業ヤードなどでRC壁1を構成するプレキャストパネルを予め製造し、建築現場でプレキャストパネルを組み立てることによってRC壁1とすることもできる。そして、工場などでプレキャストパネルを製造する方法であれば、前側鉄筋格子3、後側鉄筋格子4及び溶接金網6を正確な格子間隔P,Sで正確な位置に配置することが安定的にできる。さらに、コンクリート部2も高品質に形成することができるので、所望する電磁波シールド機能を備えた安定した品質のRC壁1を構築することができる。次に、前記実施の形態で説明した前側鉄筋格子3、後側鉄筋格子4又は溶接金網6とは別の形態の主導体部又は副導体部について説明する。なお、前記実施の形態で説明した内容と同一乃至均等な部分の説明については、同一用語や同一符号を用いて説明する。図10は、実施例1の主導体部としての羽付き鉄筋格子7の斜視図である。この羽付き鉄筋格子7は、鉛直方向に向けて立設された複数の第1導体棒としての縦鉄筋71,と、縦鉄筋71に略直角となるように交差する複数の第2導体棒としての横鉄筋72,とによって格子状に形成される。この縦鉄筋71,71と横鉄筋72,72とによって形成される正方形状の格子の目を、ここでは隙間73と呼ぶ。また、この縦鉄筋71には、図10に示すように、左右の両側に拡幅部としての羽部71a,71aが延出される。すなわち羽部71a,71aは、縦鉄筋71を挟んで対峙する位置に設けられる。また、この羽部71a,71aは、縦鉄筋71の長手方向に沿って帯板状の鋼板を固着することによって形成できる。さらに、横鉄筋72にも、図10に示すように、上下の両側に拡幅部としての羽部72a,72aが延出される。すなわち羽部72a,72aは、横鉄筋72を挟んで対峙する位置に設けられる。また、この羽部72a,72aは、横鉄筋72の長手方向に沿って帯板状の鋼板を固着することによって形成できる。そして、このように羽部71a,72aが延出された縦鉄筋71と横鉄筋72とは、格子の隙間73が最も狭くなる方向に羽部71a,72aを向けた状態で交差させる。ここで、羽付き鉄筋格子7の羽部71aの面と羽部72aの面とが側方から見て平行に配置された場合が、隙間73の投影面積が最も狭くなる。このように縦鉄筋71と横鉄筋72とに羽部71a,72aを設けることによって、羽部72a,72aによる間隔P11又は羽部71a,71aによる間隔P21から横鉄筋72,72間の間隔P1又は縦鉄筋71,71間の間隔P2に至るまで、格子間隔を幅広くみなすことができる。そして、格子間隔が広いということは複数の格子間隔Pを含んでいることを意味し、各格子間隔に対応する周波数を共振させることができることを意味する。すなわち、羽部71a,72aを設けることによって、共振させることができる対象周波数の帯域幅を広げることができる。このように構成された羽付き鉄筋格子7が配置されたRC壁1は、遮蔽可能な電磁波の周波数の帯域幅が広いため、広い範囲で電磁波を効果的に遮蔽することができる。また、上記では帯板状の羽部71a,72aを拡幅部として説明したが、これに限定されるものではなく、縦鉄筋71及び横鉄筋72に線状やテープ状の鋼材を巻き付けることによって拡幅部を形成してもよい。さらに、以上では主導体部に拡幅部羽部71a,72aを設ける場合について説明したが、これと同様にして副導体部の第1副導体棒及び第2副導体棒にも拡幅部を設けることができる。なお、実施例1のこの他の構成及び作用効果については、前記実施の形態と略同様であるため説明を省略する。次に、前記実施の形態で説明したコンクリート部2とは別の形態のコンクリート部について説明する。なお、前記実施の形態又は実施例1で説明した内容と同一乃至均等な部分の説明については、同一用語や同一符号を用いて説明する。この実施例2で説明するコンクリート部は、電磁波を吸収する性能が通常のコンクリートのみを使った場合に比べて高くなるように形成される。例えば、導電性粉体、導電性繊維又は磁性粉体などの電磁波の吸収性能を高めるための混合材をコンクリートに混入してコンクリート部を形成することによって、コンクリート部自体で電磁波を吸収させることができる。ここで、導電性粉体としては、粒径1-500μmのカーボンビーズ又は金属粉などが使用できる。また、導電性繊維としては、繊維径5-30μmかつ繊維長1-20mmの炭素繊維、炭化ケイ素繊維又は金属繊維などが使用できる。さらに、磁性粉体としては、粒径3-500μmのフェライト粉、チタン粉又は磁石粉などが使用できる。また、コンクリートに気泡を混入したり、多孔性コンクリートを用いたりしても、コンクリート部自体の電磁波を吸収させる性能を高めることができる。なお、実施例2のこの他の構成及び作用効果については、前記実施の形態又は実施例1と略同様であるため説明を省略する。以上、本発明の鉄筋コンクリート仕切体を、実施形態及び実施例に基づき説明してきたが、具体的な構成については、これらの実施形態などに限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り、設計の変更や追加等は許容される。例えば、前記実施の形態では、内部空間R1と外部空間R2との間をRC壁1で仕切る外壁の場合について説明したが、これに限定されるものではなく、内部空間の間仕切り壁に本発明を適用することができる。また、壁に限定されるものではなく、床や天井を本発明の鉄筋コンクリート仕切体としてもよい。また、前記実施の形態又は実施例では、鉄筋コンクリート構造物中に本発明の電磁波シールド構造を設ける場合について説明したが、これに限定されるものではなく、モルタル、ガラス、アクリル又は塩化ビニルなどによって成形された仕切体の中に本発明の電磁波シールド構造を埋設させることもできる。さらに、空気中に本発明の電磁波シールド構造を配置してもよい。また、前記実施の形態又は実施例では、導体棒を鉄筋、副導体棒を鋼線又は細径の鉄筋として説明したが、これに限定されるものではなく、導体棒及び副導体棒は、鋼棒などの金属棒や鋼線などであってもよい。さらに、導体棒と副導体棒は同等の構成であってもよい。副の名称は、単に識別のために付けたものに過ぎない。そして、鉄筋以外の導体棒や副導体棒を使用する場合には、格子間隔P,S及び主導体部と副導体部との距離を、導体棒や副導体棒の太さ以内の範囲で変更することができる。ここでいう導体棒又は副導体棒の太さとは、導体棒の軸に直交する断面上において最も離れた2点をとったときの2点間の距離最大断面径であって、例えば断面円形の導体棒にあってはその直径、断面矩形の導体棒にあってはその対角線の長さとなる。また、前記実施の形態では、内部空間R1から外部空間R2に向けて伝搬される電磁波を例に説明したが、これに限定されるものではなく、外部空間R2から内部空間R1に向けて伝搬される電磁波を対象とする場合にも同様の考え方によって主導体部及び副導体部を配置すればよい。また、前記実施の形態及び実施例では、前側鉄筋格子3の横鉄筋32を縦鉄筋31に対してRC壁1の後面12側に配置したが、これに限定されるものではなく、縦鉄筋31に対してRC壁1の前面11側に横鉄筋32を配置してもよい。同じく、後側鉄筋格子4の横鉄筋42を縦鉄筋41に対してRC壁1の後面12側に配置してもよい。また、前記実施の形態では、格子間隔PSとして間隔P1,P2S1,S2を等しくする場合について説明したが、これに限定されるものではなく、同じ方向となるいずれか一方の間隔P1P2が間隔S1S2とP1P2:S1S2=3n:1nは0を除く正の整数の関係になっている構成であってもよい。さらに、前記実施の形態及び実施例では、格子状に形成された主導体部前側鉄筋格子3、後側鉄筋格子4について説明したが、これに限定されるものではなく、鉛直方向や水平方向など伝搬方向に略直交する任意のいずれか一方向に向けた複数の平行な導体棒によって主導体部を構成することもできる。また、前記実施の形態では、格子状の溶接金網6について説明したが、これに限定されるものではなく、溶接金網ではない網目状の副導体部であってもよい。さらに、格子状ではなく、鉛直方向や水平方向など伝搬方向に略直交する任意のいずれか一方向に向けた複数の平行な副導体棒によって副導体部を構成することもできる。すなわち、主導体部の導体棒と副導体棒とが同じ方向を向いていればよい。また、前記実施の形態及び実施例では、縦鉄筋3141,71と横鉄筋3242,72とが直交する場合について説明したが、これに限定されるものではなく、第1導体棒と第2導体棒とは直角以外の角度で交差するものであってもよい。さらに、第1導体棒と第2導体棒は、鉛直方向や水平方向を向いていなくてもよく、斜めに配筋されていてもよい。そして、このような場合は、副導体部の第1副導体棒と第2副導体棒もそれらに合わせて斜めに配筋すればよい。また、前記実施の形態では、前側鉄筋格子3の鉄筋面30と後側鉄筋格子4の鉄筋面40との間の距離C3の略中央に溶接金網6を配置したが、これに限定されるものではなく、例えば鉄筋面30又は鉄筋面40のいずれか一方のみが副鉄筋面60と一波長の略整数倍になるような位置関係であってもよい。さらに、前記実施の形態では、前側鉄筋格子3と後側鉄筋格子4の2つの主導体部を設ける場合について説明したが、これに限定されるものではなく、前側鉄筋格子3又は後側鉄筋格子4のいずれか一方にするなど、一つの主導体部と副導体部との組み合わせであってもよい。また、前記実施の形態では設けていないが、内装板5とRC壁1との間に、鉄板、金属網、金属箔、金属メッシュ、フェライト材などの電磁波シールド部材を配置するなどして電磁波シールド効果を高めることができる。"