防災用又は防犯用の回路を収容する機器本体と、前記機器本体を設置面に設置するための取り付け手段と、前記機器本体又は前記取り付け手段に取り付けられるものであって、前記機器本体と前記取り付け手段との取り付け箇所を覆うカバー手段と、前記機器本体又は前記取り付け手段に対する前記カバー手段の取り付け状態を検知するカバー検知手段と、を備えた防災防犯機器。前記取り付け手段は、前記機器本体に一体又は別体に設けられる第1の取り付け手段と、前記設置面に固定可能なものであって、前記第1の取り付け手段における複数の位置に取り付け可能な第2の取り付け手段とを備え、前記第1の取り付け手段における前記複数の位置を、前記カバー手段にて覆う、請求項1に記載の防災防犯機器。前記機器本体は、所定の物理量を検出する物理量検出手段を有し、前記カバー手段は、前記物理量検出手段による前記物理量の検出に対する外乱要因を遮蔽するための外乱要因遮蔽手段である、請求項1又は2に記載の防災防犯機器。しかしながら、従来の取り付け構造においては、上述のように取り付けベースと感知器本体とを単に1つの所定の取り付け位置にて回動させていたので、取り付けベースに対する感知器本体の回動角度を大きくするためには、取り付けベースを感知器本体の上下面に延出するように大型化することで当該感知器本体の回動スペースを確保したり、感知器本体を円筒状としてその回動性を高める必要があった。このため、従来は、取り付け部品が大型化したり、感知器本体がデザイン上の制約を受けるといった問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、取り付け部品の小型化を図ることができ、あるいは、感知器本体のデザイン上の制約を少なくすることができる、防災防犯機器を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、請求項1に記載の防災防犯機器は、防災用又は防犯用の回路を収容する機器本体と、前記機器本体を設置面に設置するための取り付け手段と、前記機器本体又は前記取り付け手段に取り付けられるものであって、前記機器本体と前記取り付け手段との取り付け箇所を覆うカバー手段と、前記機器本体又は前記取り付け手段に対する前記カバー手段の取り付け状態を検知するカバー検知手段と、を備える。また、請求項2に記載の防災防犯機器は、請求項1に記載の防災防犯機器において、前記機器本体に一体又は別体に設けられる第1の取り付け手段と、前記設置面に固定可能なものであって、前記第1の取り付け手段における複数の位置に取り付け可能な第2の取り付け手段とを備え、前記第1の取り付け手段における前記複数の位置を、前記カバー手段にて覆う。また、請求項3に記載の防災防犯機器は、請求項1又は2に記載の防災防犯機器において、前記機器本体は、所定の物理量を検出する物理量検出手段を有し、前記カバー手段は、前記物理量検出手段による前記物理量の検出に対する外乱要因を遮蔽するための外乱要因遮蔽手段である。この防災防犯機器によれば、カバー手段が取り外された時点で、取り付け状態の異常を報知することができる。従って取り付け状態の異常が検出された時点カバー手段が取り外された時点では、未だ機器本体の基本的機能が損なわれていないため機器本体の筐体がこじ開けられていないため、機器本体の機能が損なわれる以前にその取り付け状態の異常を検出できる。また、この防災防犯機器によれば、複数の箇所をカバー手段にて覆っているので、取り付け位置に左右されることなく、同一の構造によって、取り付け状態の異常を検出できる。また、この防災防犯機器によれば、乱遮蔽用のカバー手段を取り外し検知に流用しているので、取り外し検知のための特別な構成を省略でき、防災防犯機器の構成を簡易にできると共にその製造コストを低減できる。以下に添付図面を参照して、この発明に係る防災防犯機器の各実施の形態を詳細に説明する。まず、I各実施の形態に共通の基本的概念を説明した後、II各実施の形態の具体的内容について説明し、III最後に、各実施の形態に対する変形例について説明する。ただし、各実施の形態によって本発明が限定されるものではない。I各実施の形態に共通の基本的概念まず、各実施の形態に共通の基本的概念について説明する。各実施の形態に係る防災防犯機器は、任意の設置面に設置されて防災用又は防犯用の所定機能を奏する防災防犯機器である。設置面として、以下では屋外の壁面を例にとって説明するが、屋外や壁面に限らず、任意の設置面に取り付けることができる。この防災防犯機器の基本的な防災機能又は防火機能の具体的内容は任意であり、防災防犯機器は、例えば、炎検出器、人体センサ、人体ライト、防犯カメラ等を含む。以下の説明では、防災防犯機器が人体センサである場合について説明する。この防災防犯機器の特徴の一つは、設置面に対して防災防犯機器を傾けて取り付けることを、比較的小型の取り付け部品を用いて可能とすることにある。このため、取り付け手段を、機器本体に設けられる第1の取り付け手段と、設置面に固定可能な第2の取り付け手段とから構成し、第1の取り付け手段における複数の位置に第2の取り付け手段を取り付けることを可能としている。すなわち、従来のように取り付け部品を大型化するのではなく、第1の取り付け手段に対する第2の取り付け手段の取り付け位置を変えることで、設置面に対する防災防犯機器の取り付け位置や取り付け角度を代えることを可能としている。また、この防災防犯機器の他の特徴の一つは、設置面から防災防犯機器が不正に取り外されたことを検出することにある。この取り外し検出機構は、概略的に、防災防犯機器の機器本体を設置面に設置するための取り付け手段をカバー手段にて覆い、このカバー手段の取り付け状態を検知するカバー検知手段を設けることによって達成される。すなわち、機器本体を不正に取り外すためには、取り付け手段にアクセスすることが必要になるため、この取り付け手段を覆っているカバーを取り外すことが必要になる。しかし、このカバーを取り外すと、その旨がカバー検知手段にて検知され、警報信号等が出力される。このため、カバーが取り外された時点、すなわち、不正な取り外しを行う徴候があった時点でその異常を検出できるので、この時点で警報を発して侵入者を排除する等、ケースがこじ開けられることを未然に防止でき、機器本体の機能が損なわれることを防止できる。II各実施の形態の具体的内容実施の形態1次に、本発明に係る各実施の形態の具体的内容について説明する。まず、実施の形態1について説明する。ここでは、人体センサの構成の概要、人体センサを壁面に取り付けるための取り付け構造、壁面に対する人体センサの取り付け角度を調整するための角度調整機構、及び、人体センサが壁面から不正に取り外されたことを検出する検出機構について順次説明する。図1は、本実施の形態1に係る人体センサを正面側から見た全体斜視図、図2は、人体センサを背面側から見た全体斜視図、図3は、図2の人体センサから本体カバーを取り外した状態の分解斜視図、図4は、人体センサの主要部を取り外した状態の分解斜視図である。人体センサ1の構成の概要この人体センサ1は、屋外に設定された監視領域における人体の存在を検出するための防災防犯機器であり、図示のように、機器本体10、本体カバー20、及び、取り付け部30を備えて構成されている。人体センサ1の構成の概要-機器本体10このうち、機器本体10は、筐体11の内部に、人体検出用の機能を奏するための図示しない電子回路等を収容して構成されている。この人体検出用の電子回路は、概略的には、図示しない赤外線センサを含み、侵入者から放射される赤外線をこの赤外線センサにて検出し、この検出量が所定量以上になった場合には、侵入者が検出されたものと判断して、所定機器へ移報出力を行う。ここで、赤外線センサは、特許請求の範囲における、所定の物理量ここでは赤外線量を検出する物理量検出手段に対応する。ただし、この電子回路をはじめとする筐体11の内部構成については、特記する場合を除いて、従来の人体センサと同様に構成することができるので、その説明を省略する。人体センサ1の構成の概要-本体カバー20また、本体カバー20は、機器本体10に取り付けられるものであって、機器本体10と取り付け部30との取り付け箇所を覆うものであり、特許請求の範囲におけるカバー手段に対応する。図5には、本体カバー20の拡大斜視図を示す。この本体カバー20は、機器本体10の側面の上部を覆う側面部21と、機器本体10の上面から正面側に向けて延出する上面部22とを、相互に一体に備えて構成されている。そして、この上面部22によって機器本体10の上面を略覆うことにより、機器本体10と後述するメインプレート31との相互の取り付け箇所を略覆う。また、本体カバー20は、機器本体10に収容した赤外線センサによる赤外線検出に対する外乱要因を遮蔽するもので、特許請求の範囲における外乱要因遮蔽手段に対応する。すなわち、上面部22は、図1に示すように、機器本体10の正面側に延出されることで、上方から入射する太陽光外乱光等を遮蔽し、人体から放射される赤外線の検出精度を向上させる。ここで、図4に示すように、機器本体10の側面の上部には、側方に突出する直方状の取り付け用突部12が形成されている。一方、図4~5に示すように、本体カバー20の側面部21の内面には、取り付け用突部12に対応する位置及び形状にて、この取り付け用突部12を挿脱自在に挿通させる取り付け溝23が形成されている。従って、本体カバー20を機器本体10に対してその正面側から押し付けることにより、取り付け用突部12が取り付け溝23に挿通され、この結果、本体カバー20が機器本体10に対して着脱自在に取り付けられる。また、図1に示すように、この本体カバー20と機器本体10との相互間には、通気用の空間部24が形成されている。すなわち、本体カバー20の上面部22は、機器本体10の上面に接することなく隙間が空くような位置に形成されており、これら本体カバー20と機器本体10との相互間における気体の流動性を確保して、機器本体10から発せられる熱を空間部24を介して外部に放出できる。さらに、人体センサ1に直射日光が当たることで本体カバー20が熱せられた場合にも、この熱を空間部24を介して放熱でき、熱が機器本体10に伝導することを防止できる。なお、このように構成された本体カバー20の具体的な材質や形成方法は任意であるが、例えば、合成樹脂を用いた型成形によって形成することができる。人体センサ1の構成の概要-取り付け部30また、取り付け部30は、機器本体10を壁面に設置するためのもので、特許請求の範囲における取り付け手段に対応する。この取り付け部30は、図2~4に示すように、メインプレート31とサブプレート32とを備えて構成されている。図6は、機器本体10の拡大斜視図、図7は、メインプレート31の拡大斜視図、図8は、サブプレート32の拡大斜視図である。このうち、図7に示すように、メインプレート31は、機器本体10に固定されるもので、特許請求の範囲における第1の取り付け手段及び第1のプレートに対応する。このメインプレート31は、機器本体10の筐体11と略同一の幅及び高さを有する主面部33と、この主面部33の上下端において当該主面部33に対して略直交するように屈曲形成された一対の係止接合部34と、主面部33のやや上下中央寄りの位置において主面部33に対して略直交するように屈曲形成された3組の上下一対の回動ベース36~38とを、相互に一体に備えて構成されている。この回動ベース36~38は、機器本体10の後述する凹部14~16に略対応する位置及び形状にて形成されており、これによって、これら凹部14~16に回動ベース36~38を差し入れることができる。また、図8において、サブプレート32は、メインプレート31を固定すると共に、壁面に固定されるもので、特許請求の範囲における第2の取り付け手段及び第2のプレートに対応する。このサブプレート32は、機器本体10の筐体11よりもやや狭幅で短高の主面部39と、この主面部39の上下端において当該主面部39に対して略直交するように屈曲形成された一対の回動ベース40とを、相互に一体に備えて構成されている。ここで、回動ベース40は、メインプレート31の回動ベース36~38に略対応する位置及び形状にて形成されており、この回動ベース36~38のいずれか一つに背面側から差し入れることができる。そして、このことにより、メインプレート31に対するサブプレート32の取り付け位置を、左右方向における3つの異なる位置のいずれかに選択的に変更することができる。以下では、この3箇所の配置位置のうち、左右方向における略中央位置を中央取り付け位置、機器本体10の正面側から見て右寄りの位置を右取り付け位置、機器本体10の正面側から見て左寄りの位置を左取り付け位置と称する。なお、これらメインプレート31やサブプレート32の具体的な材質や形成方法は任意であるが、例えば、軽合金を用いたプレス加工によって形成することができる。取り付け構造次に、人体センサ1を壁面に取り付けるための取り付け構造について、より具体的に説明する。図7に示すように、メインプレート31の上下の係止接合部34の各々には、機器本体10の筐体11の上下面に向けて突出する係止爪34aが形成されている。一方、図6に示すように、機器本体10の筐体11の上下面の各々には、係止爪34aが係脱自在に係止可能な係止片11aが一体に形成されている。そして、図3に示すように、メインプレート31を機器本体10の背面側から当該機器本体10に押し付けて、係止接合部34を筐体11の上下面に当接させると、係止爪34aが係止片11aに係止して、メインプレート31を機器本体10に係合固定できる。また、図6に示すように、機器本体10の筐体11の背面には、3組の上下一対の凹部14~16が形成されている。従って、図2~3に示すように、メインプレート31を機器本体10の背面側から当該機器本体10に押し付けることで、3組の回動ベース36~38がそれぞれ凹部14~16の内部に配置される。また、上述したように、サブプレート32の回動ベース40は、メインプレート31の回動ベース36~38に略対応する位置及び形状にて形成されており、このサブプレート32をメインプレート31の背面側から差し入れることにより、このサブプレート32の回動ベース40をメインプレート31の回動ベース36~38に重合させることができる。ここで、図7に示すように、メインプレート31の下側の3つの回動ベース36~38には、下方に向けて突出する係止爪36a~38aが形成されている。一方、図8に示すように、サブプレート32の下側の回動ベース40には、係止爪36a~38aに対応する位置及び形状にて、係止孔40aが形成されている。従って、サブプレート32をメインプレート31に重合させる際、最初に、サブプレート32をやや下方側からメインプレート31に近接させて、その係止孔40aに係止爪36a~38aのいずれか一つを挿通させつつ、サブプレート32の回動ベース40をメインプレート31の回動ベース36~38に重合させることができる。この状態においては、係止孔40aと係止爪36a~38aとの挿通により、サブプレート32がメインプレート31から容易には脱落し難くなり、サブプレート32をメインプレート31に対して仮止めすることができる。また、図6に示すように、機器本体10の筐体11における凹部14~16の近傍部分には、取り付けネジ17を挿通させるためのネジ孔14a~16aが形成されている。また、図7~8に示すように、メインプレート31の上側の3つの回動ベース36~38と、サブプレート32の上側の回動ベース40とには、ネジ孔14a~16aに対応する位置及び形状で、ネジ孔36b~38bとネジ孔40bとが穿設されている。そして、メインプレート31とサブプレート32とを重合させる。そして、回動ベース36~38と回動ベース40とを機器本体10の凹部14~16に差し入れた状態において、図4に示す取り付けネジ17を、上方からサブプレート32の回動ベース40のネジ孔40b及び回動ベース36~38のネジ孔36b~38bに順次挿通させて、さらに機器本体10のネジ孔14a~16aにネジ込むことにより、図2~3に示すように、サブプレート32をメインプレート31及び機器本体10にネジ固定できる。また、図7に示すように、メインプレート31の主面部33には、その中央取り付け位置、右取り付け位置、及び、左取り付け位置のそれぞれにおいて、上下一対のネジ孔33aが形成されている。また、図8に示すように、サブプレート32の主面部39には、メインプレート31のネジ孔33aに対応する位置及び形状にて、ネジ孔39aが形成されている。従って、メインプレート31及びサブプレート32を相互に重合した状態において、これらをサブプレート32の方から壁面に当接させ、図4に示す取り付けネジ19を、メインプレート31の側から、ネジ孔33a及びネジ孔39aに順次挿通させ、さらに壁面にネジ込むことにより、メインプレート31及びサブプレート32及び機器本体10を壁面に強固に固定できる。なお、このように構成される取り付け構造を用いた取り付け作業は、実際には以下の手順にて行う。まず、メインプレート31の下側の回動ベース36~38の係止爪36a~38aをサブプレート32の下側の回動ベース40の係止孔40aに挿通させることで、これらメインプレート31及びサブプレート32を相互に仮固定し、これらを壁面に当接して取り付けネジ19にてネジ固定する。次いで、メインプレート31に対して機器本体10を押し付けることで、メインプレート31の係止爪34aを機器本体10の係止片11aに係止させて、機器本体10をメインプレート31に係止固定させる。その後、取り付けネジ17を、上方から回動ベース40のネジ孔40b及び回動ベース36~38のネジ孔36b~38bに順次挿通させて、さらに機器本体10のネジ孔14a~16aにネジ込むことにより、これらメインプレート31、サブプレート32、及び、機器本体10を相互に固定する。最後に、本体カバー20を機器本体10に対してその正面側から押し付けることにより、本体カバー20を機器本体10に取り付ける。これにて取り付けが完了する。なお、図8に示すように、サブプレート32の側部41はメインプレート31に向かう側に屈曲されている。従って、図2に示すように、サブプレート32をメインプレート31に当接させた状態において、これらサブプレート32の主面部39とメインプレート31の主面部33との間には、空間部46が形成される。この空間部46は、人体センサ1を、図示しない電柱等の円弧状の設置面に対して取り付けるために形成されたもので、長帯状の図示しない取り付けバンドを側部41の切欠き部41aを介して空間部46に挿通させて電柱等に巻き付けることで、円弧状の設置面にも人体センサ1を容易かつ確実に固定できる。角度調整機構次に、壁面に対する人体センサ1の取り付け角度を調整するための角度調整機構について説明する。図9は、サブプレート32を中央取り付け位置に固定した状態の人体センサ1の平面図、図10は、サブプレート32を右取り付け位置に固定した状態の人体センサ1の平面図、図11は、サブプレート32を右取り付け位置に固定した状態であって図10とは取り付け角度を変えた状態の人体センサ1の平面図であるただし、これら図9~10では本体カバー20を省略して示す。このうち、図9に示すように、サブプレート32を中央取り付け位置に固定した場合には、サブプレート32がメインプレート31の主面部33と略平行になるため、人体センサ1を壁面Wに対して略平行に固定できる。一方、図10に示すように、サブプレート32を右取り付け位置に固定した場合には、サブプレート32が取り付けネジ17ネジ孔40bを回動中心として回動可能になる。このため、サブプレート32の主面部39がメインプレート31の主面部33に対して略直交し図中のα1=90度、この結果として、人体センサ1を壁面Wに対して略直交するように固定できる。なお、図示は省略するが、サブプレート32を左取り付け位置に固定した場合においても、同様に、人体センサ1を壁面Wに対して略直交するように固定できる。また、このようにサブプレート32を右取り付け位置に固定する場合、壁面Wに対する人体センサ1の取り付け角度は、図10の直交状の取り付け角度に限定されず、サブプレート32を取り付けネジ17若しくはネジ孔40bを回動中心として回動可能な範囲内において、任意の取り付け角度を取り得る。例えば、図11に示すように、サブプレート32の主面部39をメインプレート31の主面部33に対して非直交かつ非平行状として図中のα2>90度、人体センサ1を壁面Wに対して非直交かつ非平行状に固定できる。なお、図示は省略するが、サブプレート32を左取り付け位置に固定した場合においても、同様に、人体センサ1を壁面Wに対して非直交かつ非平行状に固定できる。ここで、図10~11に示すように、人体センサ1を壁面Wに対して非平行状に固定する場合において、取り付けネジ19を壁面にネジ込むためには、この取り付けネジ19をメインプレート31に対して斜めに挿通させる必要が生じ得る。このため、図7に示すように、メインプレート31のネジ孔33aのうち、左右に位置するネジ孔33aを横長の長孔状とすると共にその端部を開放状とすることで、メインプレート31に対する取り付けネジ19の挿通角度の許容範囲を広げている。また、このような取り付け構造においては、壁面に対する人体センサ1の取り付け角度を容易に調整可能とするためのさらなる工夫が施されている。図12には、メインプレート31及びサブプレート32の要部拡大斜視図を示す。この図12に示すように、サブプレート32の回動ベース40の先端には、下方に向けて突出する係止爪40cが一体に形成されている。一方、メインプレート31の回動ベース36~38の先端には、サブプレート32の係止爪40cが係止可能な凹部36c~38cが形成されている。より具体的には、中央取り付け位置の回動ベース37には、凹部37cが一つのみ形成されている。そして、この凹部37cに係止爪40cを係止させることで、サブプレート32をメインプレート31に対して略平行に位置決めできる。また、右取り付け位置の回動ベース36及び左取り付け位置の回動ベース38には、凹部36c、38cがそれぞれ複数形成されている。そして、これら複数の凹部36c、38cのいずれか一つに選択的に係止爪40cを係止させることにより、サブプレート32がメインプレート31に対して非直交状に位置決めされる。従って、メインプレート31に対するサブプレート32の取り付け角度の調整を容易かつ確実に行うことができる。特に、係止爪40cを係止させる凹部36c、38cを選択することで、取り付け角度を段階的に変更でき、単に無段階的に変更する場合に比べて取り付け角度が明確になるため、取り付け角度の調整を一層容易かつ確実に行うことができる。取り外し検出機構次に、この人体センサ1が壁面から不正に取り外されたことを検出する検出機構について説明する。図5に示すように、本体カバー20の内側面には、磁石25が固定されている。一方、機器本体10の内部には、図示しないタンパースイッチ回路が設けられている。このタンパースイッチ回路は、機器本体10に対する本体カバー20の取り付け状態を検知するもので、特許請求の範囲におけるカバー検知手段に対応する。具体的には、タンパースイッチ回路は、本体カバー20の磁石25の磁力によって開閉可能なリードスイッチを備えて構成されており、このリードスイッチが磁力によって閉じられている場合にのみ、取り付け状態が正常である旨の信号を出力する。この信号は、機器本体10に収容された図示しない電子回路にて所定間隔で監視されており、信号が停止した場合に異常信号を所定の外部機器に出力する。ここで、図2に示すように、本体カバー20の上面部22は、上述のように機器本体10の上面を略覆っており、この結果として、機器本体10の係止片11aとメインプレート31の係止爪34aとによる取り付け箇所を略覆っている。さらに、本体カバー20は、機器本体10に向けて延出されており、メインプレート31の回動ベース36~38とサブプレート32の回動ベース40との相互の3つの重合箇所及びこの重合箇所にネジ込まれている取り付けネジ17を上方から略覆っている。このため、機器本体10を壁面から取り外すために、機器本体10とメインプレート31との取り付け箇所を露出させたり、回動ベース36~38と回動ベース40との重合箇所を露出させるためには、機器本体10から本体カバー20を取り外す必要が生じる。しかしながら、このように本体カバー20を取り外した場合には、磁石25が機器本体10から離れることによってリードスイッチが開き、異常信号が出力される。従って、本体カバー20が取り外された時点で、取り付け状態の異常を報知することができる。ここで、この検出機構においては、本体カバー20の取り外しを検出しており、取り付け状態の異常が検出された時点本体カバー20が取り外された時点では、未だ機器本体10の基本的機能が損なわれていないため未だ機器本体10の筐体11がこじ開けられる等していないため、機器本体10の機能が損なわれる以前にその取り付け状態の異常を検出できる。特に、この本体カバー20は、中央取り付け位置、右取り付け位置、及び、左取り付け位置の全ての取り付け位置を上方から覆っている。従って、これら3つの取り付け位置のいずれにおいて取り付けを行った場合においても、これらメインプレート31やサブプレート32と機器本体10との取り付け箇所が本体カバー20にて覆われるので、取り付け位置に左右されることなく、同一の構造によって、取り付け状態の異常を検出できる。さらに、この本体カバー20は、上述のように赤外線検出に対する外乱を遮蔽する遮蔽手段として機能するものであり、取り付け状態を検出するために特別に設けられたものではない。このように、外乱遮蔽用の本体カバー20を取り外し検知に流用することで、取り外し検知のための特別な構成を省略でき、人体センサ1の構成を簡易にできると共にその製造コストを低減できる。このように実施の形態1によれば、メインプレート31に対するサブプレート32の取り付け位置や取り付け角度を変えることにより、壁面に対する人体センサ1の取り付け角度を容易に変更でき、メインプレート31やサブプレート32を大型化することなく、人体センサ1を多様な設置環境に取り付けることができる。メインプレート31に対して機器本体10を回動させる必要がないので、機器本体10を従来のように円筒状に形成等する必要がなくなり、機器本体10のデザインの自由度が向上する。特に、複数の凹部36c~38cに選択的に係止爪40cを係止させることで、人体センサ1の取り付け角度を段階的に変更でき、人体センサ1の取り付け角度の調整を一層容易かつ確実に行うことができる。また、本体カバー20の取り外しを検出しているので、機器本体10の機能が損なわれる以前にその取り付け状態の異常を検出できる。特に、取り付け位置に左右されることなく、同一の構造によって、取り付け状態の異常を検出できる。さらに、外乱遮蔽用の本体カバー20を本体カバー20の取り外し検知に流用することで、取り外し検知のための特別な構成を省略でき、人体センサ1の構成を簡易にできると共にその製造コストを低減できる。実施の形態2次に、本発明に係る実施の形態2の具体的内容について説明する。この実施の形態2は、人体センサを壁面に取り付けるための取り付け部30の構造として、実施の形態1のメインプレート31の機能を機器本体に一体に設けた形態である。図13は、実施の形態2に係る人体センサを背面側から見た全体斜視図、図14は、図13の人体センサの分解斜視図、図15は、図14の人体センサを下側から見た分解斜視図本体カバーを省略して示すである。なお、実施の形態2の構成は、特記する場合を除いて実施の形態1の構成と略同一であり、実施の形態1の構成と略同一の構成についてはこの実施の形態1で用いたのと同一の符号を必要に応じて付して、その説明を省略する。人体センサ2の構成の概要この人体センサ2は、図示のように、機器本体50、本体カバー20、及び、取り付け部60を備えて構成されている。このうち、機器本体50は、その背面の構成を除いて、実施の形態1と略同様に構成されている。また、取り付け部60は、サブプレート61のみを備えて構成されており、実施の形態1のメインプレート31は省略されている。取り付け構造ここで、機器本体50の背面には、実施の形態1のメインプレート31が一体に設けられている。すなわち、この背面の上部には、3組の上下一対の回動ベース51~53及び凹部54~56が一体形成されており、凹部54~56にサブプレート61の回動ベース62を挿入し、取り付けネジ17を上方からネジ孔62b及びネジ孔51b~53bに順次ネジ込むことで、サブプレート61を機器本体50にネジ止めできる。また、機器本体50の背面の下部には係止突起54a~56aが形成されており、この係止突起54a~56aをサブプレート61の下側の回動ベース62の係止孔62aに挿通させることで、サブプレート61を機器本体50に対して仮止めすることができる。なお、このように構成される取り付け構造を用いた取り付け作業は、実際には以下の手順にて行うことができる。まず、サブプレート61を壁面に当接し、このサブプレート61に形成されたネジ孔62cに取り付けネジ19を挿通させて壁面にネジ込むことで、サブプレート61を壁面に固定する。そして、機器本体50の係止突起54a~56aをサブプレート61の係止孔62aに挿通させることで、これら機器本体50及びサブプレート61を相互に仮固定する。次いで、取り付けネジ17を、上方から回動ベース61のネジ孔62b及び回動ベース51~53のネジ孔51b~53bに順次挿通させてネジ込むことにより、これらサブプレート61及び機器本体50を相互に固定する。最後に、本体カバー20を機器本体50に対してその正面側から押し付けることにより、本体カバー20を機器本体50に取り付ける。これにて取り付けが完了する。角度調整機構本実施の形態2においても、サブプレート61を中央取り付け位置に固定した場合には、サブプレート61が機器本体50の背面と略平行になるため、人体センサ2を壁面に対して略平行に固定できる。また、サブプレート61を右取り付け位置に固定した場合には、サブプレート61が取り付けネジ17若しくはネジ孔62bを回動中心として回動可能になるので、人体センサ2を壁面に対して非平行状に固定できる。ここで、平行状に固定する場合、取り付けネジ19が、機器本体50の背面と干渉する可能性がある。これを防止するため、図14に示すように、機器本体50の背面には、取り付けネジ19の頭部を収容可能な凹部58が形成されている。また、非平行状に固定する場合、取り付けネジ19を、機器本体50の背面に対して斜めに挿通させる必要が生じ得る。このため、機器本体50には、凹部59が形成されており、かつ、この凹部59の端部を開放状とすることで、機器本体50に対する取り付けネジ19の挿通角度の許容範囲を広げている。また、図13に示すように、サブプレート61の回動ベース62の上面には、機器本体50の回動ベース51~53に向けて突出する係止片62cが一体に形成されている。一方、機器本体50の回動ベース51~53の先端には、サブプレート61の係止片62cが係止可能な凹部51c~53cが形成されている。そして、係止片62cを凹部51c~53cに係止させることで、機器本体50に対するサブプレート61の取り付け角度の調整を容易かつ確実に行うことができる。このように実施の形態2によれば、実施の形態1と同様の効果に加えて、メインプレートを省略することができるので、人体センサ2を一層簡易に構成できる。しかしながら、実施の形態2の構成は、機器本体50の形状が複雑化することで、機器本体50の成形が困難になり得ることから、この点においては実施の形態1の構造が好ましい。III実施の形態に対する変形例以上、本発明の各実施の形態について説明したが、本発明の具体的な構成及び手段は、特許請求の範囲に記載した各発明の技術的思想の範囲内において、任意に改変及び改良することができる。以下、このような変形例について説明する。解決しようとする課題や発明の効果についてまず、発明が解決しようとする課題や発明の効果は、前記した内容に限定されるものではなく、本発明によって、前記に記載されていない課題を解決したり、前記に記載されていない効果を奏することもでき、また、記載されている課題の一部のみを解決したり、記載されている効果の一部のみを奏することがある。例えば、防災防犯機器の取り付け手段を従来に比べて小型化できない場合においても、従来とは異なる取り付け構造を提供する限りにおいて、本願の課題が解決されている。取り付け構造及び角度調整機構について実施の形態1では、メインプレート31及びサブプレート32の両方を取り付けネジ19にて設置面に固定しているが、メインプレート31とサブプレート32とが相互に固定されている場合、サブプレート32のみを設置面に取り付けてもよい。また、メインプレート31や機器本体10に対するサブプレート32の取り付け位置は、その位置や数を任意に変更することができる。また、実施の形態1のメインプレート31に関し、一対の係止接合部34が機器本体10の上下に延出するように形成されているが、機器本体10に対するメインプレート31の固定力が取り付けネジ17等にて十分に確保できる場合には、この係止接合部34を省略して、メインプレート31を機器本体10よりも上下に短く形成することができる。この場合には、従来の取り付け部品に比べて、その小型化が一層顕著である。また、実施の形態1や実施の形態2で説明した角度調整機構では、平面内における取り付け角度を調整可能としているが、同様の構造を適用することで、垂直面内における取り付け角度を調整可能としてもよい。例えば、実施の形態1において、機器本体10の側面に凹部14~16を形成すると共に、メインプレート31及びサブプレート32の側面に回動ベース36~38、40を形成する。あるいは、実施の形態2において、機器本体50の側面に回動ベース51~53を形成すると共に、サブプレート61の側面に回動ベース62を形成する。この場合には、壁面に対する機器本体10、50の取り付け角度を、上向きや下向きに調整することができる。本体カバー20及び取り外し検出機構について本体カバー20の形状や取り付け位置は任意に変更できる。例えば、本体カバー20を透明部材にて形成すると共にこの本体カバー20にて機器本体の正面全体を覆っても良い。あるいは、機器本体10、50と取り付け部30との取り付け箇所のみを覆うものでもよい。また、本体カバー20は、必ずしも機器本体10、50に取り付けなくてもよく、例えば、本体カバー20を、メインプレート31から機器本体10の上面に至るように形成すると共に、メインプレート31に固定してもよい。この場合、機器本体のタンパースイッチ回路により、本体カバー20がメインプレート31から取り外されたことを検出して異常信号を出力する。