"静電荷を消散させるための輸送部品であって、重なり合った配置で結合された少なくとも2つの外部構造層を備え、前記少なくとも2つの外部構造層の長さ当たりの電気抵抗が約105~約109Ωmである、静電荷を消散させるための輸送部品。さらに、前記少なくとも2つの外部構造層の内表面に結合された内部構造層を備え、前記内部構造層が、構造健全性を損なうことなく非直線形状に成形され得る熱可塑性材料を含む請求項1に記載の輸送部品。前記内部構造層の長さ当たりの電気抵抗が約105~約109Ω/mである請求項2に記載の輸送部品。外部構造層の各々は、ガラス繊維、炭素繊維及びポリアラミド繊維の少なくとも一つと、樹脂との組み合わせを含む請求項1に記載の輸送部品。外部構造層の各々は、他の外部構造層に少なくとも50が重なり合っている請求項1に記載の輸送部品。静電荷を消散させるための輸送部品であって、外表面を備え且つ、重なり合った配置で結合された少なくとも2つの外部構造層と、前記少なくとも2つの外部構造層の前記外表面に結合された外部樹脂層とを備え、前記外部樹脂層は、紫外光の下で見た場合に特有の外観を示す材料を含み、前記少なくとも2つの外部構造層及び前記外部樹脂層の長さ当たりの電気抵抗が、約105~約109Ω/mである、静電荷を消散させるための輸送部品。前記少なくとも2つの外部構造層の内表面に結合された内部構造層を備え、前記内部構造層は、構造健全性を損なうことなく非直線形状に成形され得る熱可塑性材料を含み、前記内部構造層の長さ当たりの電気抵抗が約105~約109Ω/mである請求項6に記載の輸送部品。外部構造層の各々は、ガラス繊維、炭素繊維及びポリアラミド繊維の少なくとも一つと樹脂との組み合わせを含む請求項6に記載の輸送部品。外部構造層の各々は、他の外部構造層に少なくとも50が重なり合っている請求項6に記載の輸送部品。複数の輸送部品を連結する方法であって、前記輸送部品の各々は、端部と、内表面及び開口部を備える少なくとも2つの外部構造層とを備え、第1輸送部品の端部を、第2輸送部品の端部に近接して位置づけることと、前記第1及び第2輸送部品の近接した端部の内部に、橋架け部品を少なくとも部分的に封入することと、前記第1及び第2輸送部品の近接した端部を追加の外部構造層で上包して上包部を形成することと、前記上包部を硬化することとを含む輸送部品を連結する方法。前記橋架け部品は、前記輸送部品の前記内表面と実質的に一致する形状を有する内表面を備える請求項10に記載の方法。各端部の内表面が前記開口部の中心軸からおよそORの距離に位置づけられている請求項10に記載の方法。各端部の長さが前記ORの距離の2倍にほぼ等しい請求項12に記載の方法。前記上包部が前記ORの距離の8倍にほぼ等しい長さを有する請求項12に記載の方法。さらに、各輸送部品の前記内表面に結合された内部構造層を備える請求項10に記載の方法。前記少なくとも2つの外部構造層、前記上包部、及び前記内部構造層の長さ当たりの電気抵抗が約105~約109Ω/mである請求項15に記載の方法。各外部構造層が、ガラス繊維、炭素繊維及びポリアラミド繊維の少なくとも一つと、樹脂との組み合わせを含む請求項10に記載の方法。さらに、前記少なくとも二つの外部構造層の外表面に結合された外部樹脂層を備え、前記外部樹脂層が紫外光の下で見た場合に特有の外観を示す材料を含む請求項10に記載の方法。前記外部樹脂層の長さ当たりの電気抵抗が約105~約109Ω/mである請求項18に記載の方法。輸送部品を修理する方法であって、前記輸送部品から損傷した部分を除去して、前記輸送部品内に間隙及び前記間隙の対向する側に近接して2つの露出縁部を形成することと、2つの端部を備える橋架け部品を前記間隙内に位置づけて、前記2つの端部で前記2つの露出縁部をそれぞれ少なくとも部分的に取り囲むようにすることと、追加の外部構造層で各端部を上包して上包部を形成することと、前記上包部を硬化することとを含む輸送部品を修理する方法。航空機の設計が複合材料翼設計へ移行したため、複合材料は航空機の接地電位と関係する航空機システムの接地電位との間の相違を生み出した。様々な設計を通じてこれらの接地電位における相違に対処した結果、航空機の設計に複雑さ及び重量が付加されることになった。それゆえに、航空機設計に重量又は複雑さを付加することなく接地電位の相違を解消することができる、軽量且つ静電気及び雷に適合可能な輸送部品を開発することが望ましい。本発明の実施形態は、少なくとも二つの、重なり合った配置で結合された外部構造層を備える、静電荷を消散させるための輸送部品を含む。外部構造層の各々は、ガラス繊維、炭素繊維及びポリアラミド繊維の少なくとも一つと、樹脂との組み合わせから形成されてもよい。また、外部構造層の各々は、他の外部構造層に少なくとも50が重なり合ってもよい。いくつかの実施形態において、前記輸送部品は、さらに、前記外部構造層の内表面に結合された内部構造層を備えてもよく、前記内部構造層は、構造健全性を損なうことなく非直線形状に成形され得る熱可塑性材料を含む。他の実施形態において、前記輸送部品は、さらに、前記外部構造層の外表面に結合された外部樹脂層を備えてもよく、前記外部樹脂層は、紫外光の下で見た場合に特有の外観を示す材料を含む。前記外部構造層、前記内部構造層、及び/又は前記外部樹脂層の長さ当たりの電気抵抗は、約105~約109Ω/mである。いくつかの実施形態において、輸送部品は、第1輸送部品の端部を、第2輸送部品の端部に近接して位置づけることと、橋架け部品を前記第1及び第2輸送部品の近接された端部内に少なくとも部分的に封入することと、前記近接した端部を追加の外部構造層で上包して上包部を形成することと、前記上包部を硬化することによって連結されてもよい。他の実施形態において、前記輸送部品は、前記輸送部品から損傷した部分を除去して、前記輸送部品内に間隙及び前記間隙の対向する側に近接して2つの露出縁部を形成することと、2つの端部を備える橋架け部品を前記間隙内に位置づけて前記2つの端部で前記2つの露出縁部をそれぞれ少なくとも部分的に取り囲むようにすることと、追加の外部構造層で各端部を上包して上包部を形成することと、前記上包部を硬化することによって修理されてもよい。本発明の実施形態は、静電気及び雷に適合可能な輸送部品を提供する。輸送部品は航空機燃料システム用の使用について説明されるが、それらは決してそのような使用に限定されない。むしろ、輸送部品の実施形態はいかなる種類の燃料システムにおいて使用され得、又はそうでなければ所望に応じて使用され得る。図1~図6Cは、輸送部品10の実施形態を示す。図1及び図2に示すように、輸送部品10は少なくとも1つのパイプ12を備える。いくつかの実施形態において、図2に示すように、パイプ12は少なくとも2つの外部構造層14から形成されており、各外部構造層14は樹脂及び強化繊維を含む。繊維は、ガラス繊維、炭素繊維、ポリアラミド繊維、他の好適な繊維、又はそれらの組み合わせを含んでもよいが、それらに限定されない。関係する技術分野において通常の技能を有する者は、いかなる好適な繊維も各外部構造層14を形成するために使用され得ることを理解するであろう。これらの実施形態において、繊維は樹脂で被覆される。使用される樹脂の種類は、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ビニルエステル樹脂、フェノール樹脂、シアン酸エステル樹脂、ビスマレイミド樹脂、他の同様の熱硬化性樹脂、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリエーテルケトンPEK、ポリフェニルスルホン酸PPSU、ポリフェニルスルフィドPPS、ポリエーテルイミドPEI,ポリアミドイミドPAI、ポリイミドPI、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリアミドPA、ポリフタルアミドPPA、他の熱可塑性材料、又は他の好適な材料を含んでもよいがそれらに限定されない。いくつかの実施形態において、各外部構造層14は、他の外部構造層14に少なくとも50が重なり合っている。しかしながら、関係する技術分野において通常の技能を有する者は、外部構造層14の数に応じていかなる好適な重なり合った配置も使用され得ることを理解するであろう。いくつかの実施形態において、外部構造層14は開口18を有する、概して円筒の形状16を形成するように配置される。図2に最もよく示されるように、円筒形状16は開口18の中心軸22からORの距離に位置づけられた外表面20及び開口18の中心軸22からIRの距離に位置づけられた内表面24を備えてもよい。壁厚OR-IRで定義されるは、パイプの圧力要件及び振動要件に関して決定される。樹脂、繊維の配向及びパイプの幾何構造の組み合わせの結果、航空機の振動要件を満足させるために十分な剛性を有し、また翼の設計の柔軟性を支持するために十分な柔軟性をも有するパイプ設計がもたらされる。いくつかの実施形態において、図3及び4に示すように、内部構造層26は円筒形状16の内表面24に結合されてもよい。内部構造層26は、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリエーテルケトンPEK、ポリフェニルスルホン酸PPSU、ポリフェニルスルフィドPPS、ポリエーテルイミドPEI,ポリアミドイミドPAI、ポリイミドPI、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリアミドPA、ポリフタルアミドPPA、他の熱可塑性材料、又は構造健全性を損なうことなく所望の形状に成形可能である他の好適な材料を含む材料で形成されてもよいが、それらに限定されない。結果として、内部構造層26は、図4に示されているパイプ12のような非直線形状を有するパイプ12に成形され得る熱可塑性の芯を形成してもよい。いくつかの実施形態において、内部構造層26は、外部構造層14と結合される前に所望の形状に成形される。ある特定の実施形態において、図3に示すように、外部樹脂層28が、円筒形状16の外表面20に結合されてもよい。外部樹脂層28は、蛍光粒子又は特定の染料で処理されたマイクロカプセルを含む材料で形成されてもよいが、それらに限定されない。外部樹脂層28は、直線形状又は非直線形状のパイプ12に含まれてもよい。パイプ12が衝撃を受けた場合、外部樹脂層28に亀裂が生じる可能性が有る。外部樹脂層28における亀裂により、蛍光粒子又はマイクロカプセルは紫外光の下で見た場合に蛍光特有又は染料特有のスポットを表示する。複数のパイプ12が、一貫した電気伝導性及び一定の内径を確保するように互いに連結されてもよい。これらの特性を一定の値又は大きさに維持することは、燃料運搬用途においてとくに重要になり得るが、いかなる種類の用途においてもまた、望ましい特性であり得る。図5A~5Dは、複数のパイプ12を連結する方法のある特定の実施形態を示している。これらの実施形態において、図5Aに示すように、2つのパイプ12は、各々の端部30が他方のパイプ12の対応する端部30に近接するように、2つのパイプ12の長さ方向に位置づけられる。橋架け部品32がこれら2つの端部30の間に位置づけられる。図5Aに示すように、各パイプ12の端部30は、パイプ12の、端部30以外の残り部分を貫通する開口18より広い開口18を有してもよい。いくつかの実施形態において、各端部30の開口18は、端部30の内表面24又は内部構造層26が各端部30内に挿入される橋架け部品32の外部断面形状に近くなるように成形される。例えば、いくつかの実施形態において、橋架け部品32がパイプ12の非拡大部において定められ、図2において示される中心軸22からおよそORの距離に位置づけられる外表面20を備える場合、各端部30の内表面24又は内部構造層26は、中心軸22からおよそORの距離に位置づけられる。しかしながら、関係する技術分野において通常の技能を有する者は、各端部30が少なくとも部分的に橋架け部品32を封入することを許容する、端部30のいかなる好適な形状を使用し得ることを理解するであろう。橋架け部品32は、さらに、距離ORのおよそ4倍又は、図2に示す距離ODのおよそ2倍の長さを有してもよいが、また、パイプ12の間の連結部位に十分な安定性をもたらすいかなる好適な長さを有してもよい。これらの実施形態において、各端部30は橋架け部品32の幾何構造全体を収容できるように成形されるため、各端部30の長さは橋架け部品32の長さのおよそ半分である。換言すると、各端部30は距離ORのおよそ2倍の又は、距離ODにほぼ等しい長さを有する。いったん橋架け部品32が図5Bに示すように2つの端部30に少なくとも部分的に封入された後に、その領域を他の外部構造層14で包んで上包部34を形成してもよい。いくつかの実施形態では、上包部34の長さは距離ORのおよそ8倍又は距離ODのおよそ4倍であるが、しかしまた、連結部位に近接したパイプ12に十分な安定性をもたらすいかなる好適な長さを有してもよい。アセンブリ全体上包部34、端部30、及び橋架け部品32は次いで、図5Dに示すように、可動式のユニット36で硬化される。硬化工程では、熱及び圧力を上包部34、端部30、及び橋架け部品32に加え、それによりこれらの部品を互いに結合させる。橋架け部品32の内表面24は、パイプ12の内表面24と実質的に一致するように構成され、それによりパイプ12の一定の内径が確保される。いくつかの実施形態において、上述と同様の工程を、パイプ12の損傷を受けた部分又は欠陥が生じた部分を一貫した電気抵抗率及び一定の内径を確保するように修理するために使用してもよい。これらの実施形態において、パイプ12の損傷を受けた部分又は欠陥が生じた部分が除去され、それによりパイプ12に間隙が形成されるとともに、この間隙の対向する側に近接してパイプ12の露出縁部が創出される。修理工程において、上述の連結工程と同様に、橋架け部品32はパイプ12の露出縁部に近接した間隙内に位置づけられる。これらの実施形態において、拡張された端部30は、パイプ12ではなく橋架け部品32上に位置づけられる。結果として、パイプ12の2つの端部30に橋架け部品32を少なくとも部分的に封入させる代わりに、橋架け部品32の端部30が少なくとも部分的にパイプ12の露出縁部を取り囲むように構成される。いくつかの実施形態において、上述のように、パイプ12の露出縁部が図2で定められるような中心軸22からおよそORの距離に位置づけられる外表面20を備える場合、各端部30の内表面24又は内部構造層26は図2で定義されるような中心軸22からおよそORの距離に位置づけられる。しかしながら、関係する技術分野において通常の技能を有する者は、各端部30がパイプ12の露出縁部を少なくとも部分的に取り囲むことを許容する、端部30のいかなる好適な形状を使用し得ることを理解するであろう。橋架け部品32の各端部30はさらに、距離ORのおよそ2倍の長さ又は、図2に示す距離ODの長さを有してもよいが、また、パイプ12内の修理部位に十分な安定性をもたらすいかなる好適な長さをも有してもよい。いったん橋架け部品32の各端部30がパイプ12の各露出縁部に取り付けられた後の、結合工程は2つのパイプ12を連結するための工程と同様である。具体的には、各端部30が別の外部構造層14で包まれて上包部34を形成する。いくつかの実施形態では、上包部34の長さは距離ORのおよそ4倍又は距離ODのおよそ2倍であるが、しかしまた、欠陥が生じた地点又は損傷地点に近接したパイプ12に十分な安定性をもたらすいかなる好適な長さを有してもよい。アセンブリ全体上包部34、端部30、及びパイプ12の露出縁部は次いで、可動式のユニット36で硬化される。硬化工程では、熱及び圧力を上包部34、端部30、及びパイプ12の露出縁部に加え、それによりこれらの部品を互いに結合させる。橋架け部品32の内表面24は、パイプ12の内表面24に実質的に一致するように構成され、それにより一定の内径が確保される。パイプ12の静電荷消散特性は、種々の層14、26、28を構成するすべての材料が静電消散材料であるという事実に基づく。これらの導電性材料の間の適切な結合により、電荷が材料の間を自由に流れることが許容され、結果として電位に差がなくなる。パイプ12における導電性材料の間の均一性を示すために、種々の内部電極38及び外部電極40と組み合わされたパイプ12に関する、3つの異なる構成を組み立て、各構成に対して50Vの電荷を加え、各構成の電気抵抗を測定した。これらの試験の各々は、フェルールを取り付けられ、555mmと測定された直線状のパイプ12を使用して実施された。各構成について以下でより詳細に示されているように、図6A~6Cに示した種々の経路間の抵抗の均一性は、同様の電気抵抗の結果によって示された。各構成において、電気抵抗結果はほぼ同じであった。これらの実施形態において、長さ当たりの電気抵抗は、105~109Ω/mの範囲内であってもよく、より詳細には、106~108Ω/mの範囲内であってもよく、さらにより詳細には、106~107Ω/mの範囲内であってもよい。1つの構成において、図6Aに示すように、2つの内部電極38がパイプ12の端部にそれぞれ位置づけられている。パイプ12に電荷を加えると、静電荷は破線で示すように2つの内部電極38の間を、パイプ12の内表面24を介して流れる。図3、4に示した実施形態のような内部構造層26を含むパイプ12の実施形態において、静電荷は2つの内部電極38の間を、内部構造層26を介して流れる。これらの実施形態において、内表面24を介する2つの内部電極38の間の電気的流れに対する電気抵抗は、16.9kΩと測定された。パイプ12の種々の層14、26、28がより高い抵抗を示す材料で構成される他の実施形態においては、長さ当たりの電気抵抗は、2.99×106Ω/mと測定された。図6Bに示すように、外部電極40がパイプ12の一方の端部に位置づけられ、内部電極38がパイプ12の第2の端部に位置づけられる。パイプ12に電荷を加えると、静電荷は破線で示すように外部電極40と内部電極38との間を、外部電極40に近接したパイプ12の部分の厚み及びパイプ12の内表面24を介して流れる。図3、4に示した実施形態のような内部構造層26を含み得るパイプ12の実施形態において、静電荷は外部電極40と内部電極38との間を、外部電極40に近接したパイプ12の部分の厚み及び内部構造層26を介して流れる。これらの実施形態において、内表面24及びパイプ12の厚みを介した、内部電極38と外部電極40の間の電気的流れに対する電気抵抗は、16.2kΩと測定された。パイプ12の種々の層14、26、28がより高い抵抗を示す材料で構成される他の実施形態においては、長さ当たりの電気抵抗は、2.96×106Ω/mと測定された。図6Cに示すように、2つの外部電極40がパイプ12の両端部にそれぞれ位置づけられている。パイプ12に電荷を加えると、静電荷は破線で示すように2つの外部電極40の間を、パイプ12の外表面20を介して流れる。図3に示した実施形態のような外部樹脂層28を含むパイプ12の実施形態において、静電荷は2つの外部電極40の間を外部樹脂層28を介して流れる。これらの実施形態において、外表面20を介した、2つの外部電極40の間の電気的流れに対する電気抵抗は、16.1kΩと測定された。種々の層14、26、28がより高い抵抗を示す材料で構成される他の実施形態においては、長さ当たりの電気抵抗は、2.92×106Ω/mと測定された。SAEJ1645に静電気消散時間の基準が定められている。パイプ12の静電気消散時間は0.03sと測定された。また、パイプ12の歪み試験を実施した。パイプ12は1分の間、5000V/mにさらされた。歪み試験後、パイプ12はいかなる歪み破損の兆候がないか観察された。パイプ12の劣化は起こらず、火花も観察されなかった。さらに、パイプ12の温度は60°C未満のままであった。以上の記載は、本発明の実施形態を例示し、説明し及び記述する目的のために与えられている。これらの実施形態に対するさらなる改変及び改造は、当業者にとっては明らかとなるであろうし、そのような改変及び改造は、本発明の範囲又は精神から逸脱することなしに行い得る。"