少なくとも1本のばねアーム14を備え、このばねアームが構造体12に固定するための固定端16と振動端18とを有し、慣性質量24が前記固定端16の方に延在する曲げアーム22を介して前記振動端に固定され、前記ばねアーム14の曲げ変形のために少なくとも1個の圧電変換器26が前記ばねアームに取付けられている、振動に影響を及ぼす目的で制御可能な振動力を前記構造体12に加えるために前記構造体に取付けるための力発生器であって、前記ばねアーム14の両端16、18にそれぞれ少なくとも1個の前記圧電変換器26が取付けられ、前記慣性質量24の重心が前記ばねアーム14の中央の高さ位置に配置されていることを特徴とする、力発生器。前記ばねアーム14が、長方形またはくびれた形の縦断面形状を有することを特徴とする、請求項1に記載の力発生器。前記ばねアーム14が、中央層50と、この中央層に連結された2つの被覆層52と、を有し、前記圧電変換器26が、それぞれ、前記中央層50と1つの被覆層52との間に配置されていることを特徴とする、請求項1に記載の力発生器。前記被覆層52が両端から前記圧電変換器26よりも遠くまで延在し、そこで支持区間54によって前記中央層50に連結され、この場合前記圧電変換器26が前記支持区間54に支持され、それによって前記ばねアーム14の中央領域に前記中央層50だけが設けられていることを特徴とする、請求項3に記載の力発生器。少なくとも1本のばねアーム14を備え、このばねアームが構造体12に固定するための固定端16と振動端18とを有し、慣性質量24が前記固定端16の方に延在する曲げアーム22を介して前記振動端に固定され、前記ばねアーム14の曲げ変形のために少なくとも1個の圧電変換器26が前記ばねアームに取付けられている、振動に影響を及ぼす目的で制御可能な振動力を前記構造体12に加えるために前記構造体に取付けるための力発生器であって、前記ばねアーム14の両端16、18にそれぞれ少なくとも1個の前記圧電変換器26が取付けられ、この場合前記ばねアーム14の両側に、前記ばねアームに対して平行な2個の案内ばね40が配置され、この案内ばねの一端がそれぞれ同様に前記構造体12に固定され、第2端がそれぞれ前記ばねアーム14の振動端と共に連結部材42に強固に固定され、この場合前記曲げアーム22が前記連結部材42に取付けられていることを特徴とする、力発生器。少なくとも1本のばねアーム14を備え、このばねアームが構造体12に固定するための固定端16と振動端18とを有し、慣性質量24が前記固定端16の方に延在する曲げアーム22を介して前記振動端に固定され、前記ばねアーム14の曲げ変形のために少なくとも1個の圧電変換器26が前記ばねアームに取付けられている、振動に影響を及ぼす目的で制御可能な振動力を前記構造体12に加えるために前記構造体に取付けるための力発生器であって、前記ばねアーム14の両端16、18にそれぞれ少なくとも1個の前記圧電変換器26が取付けられ、この場合前記圧電変換器を備えた同じような少なくとも2本のばねアーム14a、14bが互いに平行に設けられ、前記ばねアームの固定端が構造体12に固定され、振動端が連結部材42によって互いに固定連結され、前記曲げアーム22が前記連結部材に取付けられていることを特徴とする、力発生器。前記慣性質量24の重心が前記ばねアーム14の長さの20よりも短い距離だけ前記固定端16から離れるような長さを、前記曲げアーム14が有する、請求項5又は6に記載の力発生器。両側に圧電変換器26を取付けた、反対方向に延在する第2ばねアーム14g、14j、14kが、各ばねアーム14の一端に取付けられ、前記第2ばねアームの他端に、慣性質量24、24a、24bを有する曲げアーム22、22a、22bが取付けられていることを特徴とする、請求項1又は7に記載の力発生器。少なくとも1本のばねアーム14を備え、このばねアームが構造体12に固定するための固定端61と慣性質量24に連結された振動端とを有し、少なくとも1個の圧電変換器62が前記ばねアーム14の曲げ変形のために前記ばねアームに作用し、前記ばねアーム14の前記固定端61の領域に、少なくとも1本のレバーアーム60が設けられ、前記圧電変換器62の一端が前記構造体12aに支持され、前記圧電変換器の第2端が前記ばねアーム14を曲げるために前記レバーアーム60に支持されている、振動に影響を及ぼす目的で制御可能な振動力を前記構造体12に加えるために前記構造体に取付けるための力発生器であって、反対向きに延在する2本のレバーアーム60a、60bが前記ばねアーム14に取付けられ、前記各レバーアーム60a、60bに圧電変換器62a、62bが支持され、前記レバーアーム60a、60bの第2端がそれぞれ前記構造体12aに支持されていることを特徴とする、力発生器。前記圧電変換器62に逆らうように作用する、前記構造体12に固定された圧縮ばねまたは引張りばねが、少なくとも1本の前記レバーアーム60a、60bまたは第2レバーアーム60a、60bに取付けられていることを特徴とする、請求項9に記載の力発生器。前記ばねアーム14の固定端が好ましくは凸形転動面70として形成され、この転動面が反対向きに形成された、特に凹形の、構造体側の対向転動面72に支持されていることを特徴とする、請求項9に記載の力発生器。前記レバーアーム60に作用する前記両圧電変換器62の他端が各中間部材80に固定され、この両中間部材80がそれぞれ他の圧電変換器82に固定され、この他の圧電変換器がそれぞれ、最初の前記両圧電変換器62に対してほぼ平行に延在し、かつこの前記両圧電変換器に対して逆位相で駆動可能であり、この前記両圧電変換器の他端が前記構造体12に支持されていることを特徴とする、請求項9に記載の力発生器。前記レバーアーム60に作用する両圧電変換器62の他端がそれぞれ、中央で回転可能に固定されたロッカー部材90に作用し、このロッカー部材90に他の2個の圧電変換器82が作用し、この圧電変換器がそれぞれ、最初の両圧電変換器62に対して平行に延在し、かつこの最初の両圧電変換器に対して逆位相で駆動可能であり、前記圧電変換器82の他端が前記構造体12に支持されていることを特徴とする、請求項9に記載の力発生器。前記慣性質量24および/または慣性質量24を備えた前記曲げアーム22が交換可能であることを特徴とする、請求項1~13のいずれか一項に記載の力発生器。少なくとも1本のばねアーム14を備え、このばねアームが構造体12に固定するための固定端61と慣性質量24に連結された振動端18とを有し、前記ばねアーム14の曲げ変形のために少なくとも1個の圧電変換器26が前記ばねアームに作用する、振動に影響を及ぼす目的で制御可能な振動力を前記構造体12に加えるために前記構造体に取付けるための力発生器であって、互いに平行な3本のばねアーム14、140が設けられ、このばねアームの一端がそれぞれ前記構造体12に支持され、他端がそれぞれ連結部材130に固定され、張り出した2本のレバーアーム60が中央のばねアーム14に設けられ、2個の圧電変換器62の一端が前記レバーアームに支持され、この圧電変換器62の第2端がそれぞれ連結部材に連結された1本ずつの棒状部材132を介して支持され、この棒状部材132、前記連結部材130および前記圧電変換器62が一緒に慣性質量を形成していることを特徴とする、力発生器。過大な振れによる前記力発生器の損傷を防止するストッパを形成するように、前記棒状部材132と外側の前記ばねアーム42との間の間隔が選定されていることを特徴とする、請求項15に記載の力発生器。振動を検出するための少なくとも1個のセンサ106と、請求項1~16のいずれか一項に記載の少なくとも1個の力発生器10と、少なくとも1個の前記センサ106の信号に基づいて少なくとも1個の前記力発生器108を制御するための制御ユニット114と、を備えている、航空機。前記制御ユニット114がさらなる操作量として駆動ロータ107の回転数を有することを特徴とする、請求項17に記載の航空機。これから出発して、本発明の根底をなす課題は、構造寸法が小さく、不所望なモーメントが小さく、そして必要な電気出力が少ない、冒頭に述べた力発生器を提供することである。この課題は本発明に従い、独立請求項に記載した特徴によって解決される。本発明に係る第1解決策は、ばねアームの両端にそれぞれ少なくとも1個の圧電変換器が取付けられ、さらに曲げアームがばねアームに取付けられ、曲げアームの端部に慣性質量が固定されていることを特徴とする。製作プロセス中、圧電変換器が予荷重される例えば接着プロセス中の機械的予荷重および/またはより高い温度での接着プロセス時の異なる膨張係数の利用。それによって、運転中それほどの引張り応力を生じない。慣性質量の回転慣性が無視できる場合には、慣性質量の重心はばねアームの中央の高さ位置に配置される。すなわち、慣性質量を備えた曲げアームの長さはばねアームの長さの半分の長さである。外側の力励起により、ばねアームが受動的にS字状に変形するすなわち、あたかもS字状振れを行う。従って、ばねアームの振動自由端は常に同じ一定角度を有することになる。この角度は固定端の角度にほぼ一致する。すなわち、曲げアーム作用点の平行移動が有利に生じる。同様に、積極的なS字状変形が圧電変換器の電気的駆動によって達成される。この圧電変換器は同様に、曲げアーム作用点を平行移動させることになる。従って、両変形が重なる際に、外側からの励起と電気的な駆動とは関係無く、常に曲げアーム作用点の平行移動が強制され、それによって圧電変換器がばねアームの両端で同じオーダーだけ負荷される。曲げアーム作用点の平行移動に基づいて、付加的な案内要素を用いないで曲げアームを振動端部に取付けることができる。この曲げアームは固定端の方へばねアームの静止状態で見てばねアームに対して平行に延在し、その端部に慣性質量が取付けられている。この構造により、約1.5倍の長さのばねアームを有する従来のシステムに一致する力の発生が可能である一方、同時に、不所望なモーメントは50だけ短いばねアームを有する従来のシステムの場合の大きさにすぎない。というのは、重心がばねアームの半分の長さのところにあるからである。これは、慣性質量が固定端部のきわめて近くに配置され、それにより発生して構造体に加えられる不所望なモーメントが大幅に減少するという利点がある。慣性質量は本発明に従い、半分のばね長さのところにまたはばねアームの固定端に接近させて配置することができる。それによって、本発明の一実施の形態では不所望なモーメントが半分になり、他の実施の形態ではほとんどゼロになる。特に航空機、とりわけヘリコプタにおける振動のこの大幅な低減は将来、このような機器の長時間の運転を可能にする。なぜなら、振動にさらされる人例えばパイロットのための使用時間が将来、規則によって制限されるからである。本発明の有利な発展形態では、ばねアームの両端に、圧電変換器が1個ずつ設けられている。その際、両圧電変換器をばねアームの同じ側に設けることができる。これは製作コストが少なくて済むという利点がある。その代わりに、両圧電変換器をばねアームの両側に配置することができる。それによって、この圧電変換器を同じ位相で駆動することができる。本発明の他の有利な発展形態では、ばねアームの両端に、ばねアームの中立線に関して向き合い逆位相で駆動される圧電変換器が2個ずつ設けられている。この配置構造の場合には、それぞれ交叉するように向き合う圧電変換器が一緒に駆動される。この実施形は最良のアクチュエータ出力を有し、対称的な配置構造と駆動を考慮して、中立線が電気的駆動に関係なくばねアームの中央にあり、したがって、対称の振れが達成される。さらに、ばねアームの材料特性弾性係数、厚さに関係なく、圧電寸法を選定することができる。本発明の他の有利な発展形態では、ばねアームが振動方向に見て長方形であるかまたはくびれた形を有する。長方形は製作が簡単である。くびれた形としては、狭くなった中央領域を有するかまたは有していない二重台形が有利である。くびれに基づいて、均一な曲がりが達成され、それによって圧電変換器も均一に負荷される。狭くなった中央領域を有していない二重台形は改善された効率と高い結合を有する。狭くなった中央領域によって、中央領域において所定の連続ばね剛性が得られる。本発明の他の有利な発展形態では、曲げアームがばねアームの半分の長さに形成されている。それによって、補正されたモーメント分布がばねアーム内に生じる。その代わりにあるいはそれに追加して、ばねアームは長方形の縦断面形状またはくびれた縦断面形状を有する。その利点は実質的に上述と同じである。この実施形の本発明の他の有利な発展形態では、ばねアームが、中央層と、この中央層に連結された2つの被覆層と、を有する。この場合、圧電変換器はそれぞれ、中央層と各被覆層との間に配置されている。これにより、圧電変換器はばねアームの内部にきわめて簡単に配置可能であり、必ずしも従来一般的であるように圧電変換器をばねアームに接着する必要がないので、組み立てがきわめて簡単になる。好ましくは、被覆層と中央層の間の残りの領域に、適当な充填材料、特にGFKが充填される。それによって、異なる層の相互の連結が達成され、圧電変換器のための支持を行うことができる。その代わりにさらに、圧電変換器をそれぞれ、ばねアームのほぼ半分の長さに形成することができるので、圧電変換器の間には、充填材料を有する短い領域だけが残る。この実施形態の有利な発展形態では、被覆層が両端から圧電変換器よりもさらに部分的に延在し、そこで支持区間によって中央層に連結され、この場合圧電変換器が支持区間に支持され、それによってばねアームの中央領域に中央層だけが設けられている。この実施形は、ばねアームの中央領域を軟らかく形成することを可能にする。これは、ばねアームと曲げアームからなる直列剛性を低下させることができるという利点がある。本発明によるこの実施形態の他の利点は、ばねアームのS字状変形によって、簡単な曲げ棒の場合よりも多くのエネルギーを変換することができることにある。これは力発生器の高い効率をもたらす。本発明の他の有利な実施形態は、ばねアームの両側に、ばねアームに対して平行な2個の案内ばねが配置され、この案内ばねの一端がそれぞれ同様に構造体に固定され、第2端がそれぞればねアームの振動端と共に連結部材にしっかりと取付けられ、この場合曲げアームが連結部材に取付けられている。この実施形態の場合には、連結部材が強制案内されるので、連結部材は曲げ変形によって生じる短縮を除いて固定端に対して平行に振動する。この強制案内に基づいてさらに、曲げアームを上記実施形態この実施形態の場合慣性質量がばねアームの中央の高さ位置に配置されているの場合よりも長く形成することができ、それによって慣性質量を構造体またはばねアームの固定端の近くに任意に配置することができる。さらに、慣性質量の重心を固定端の高さに直接配置することができる。それによって、モーメントが完全に回避され、それによって慣性質量の振動によって生じる所望な大きさの力だけが発生する。本発明の代替的な実施形態では、圧電変換器を備えた少なくとも2本のばねアームが互いに平行に設けられ、ばねアームの固定端が構造体に固定され、振動端が連結部材によって互いに固定連結され、曲げアームが連結部材に取付けられている。この実施形態の場合には、連結部材の強制振動が両固定個所に対して平行に少なくとも2本の同じようなばねアームによって生じ、このばねアームが圧電変換器対の一致する駆動によって互いに平行にS字状に変形可能である。この実施形態の場合にも、慣性質量を任意に構造体に接近させることができる。圧電変換器を有する平行に配置されたばねアームの数は、ばねアームの発生可能な力の倍率を決定する。本発明の他の有利な発展形態では、両側に圧電変換器を取付けた、反対方向に延在する第2ばねアームが、各ばねアームの一端に取付けられ、第2ばねアームの他端に、慣性質量を有する曲げアームが取付けられている。それによって、慣性質量の能動的な行程運動、ひいては発生可能な力を大幅に増大させることができる。本発明の有利な発展形態では、慣性質量および/または慣性質量を備えた曲げアームが交換可能である。これにより、直列システムが少ない構造コストで提供される。この直列システムの場合には、ばねアームまたは圧電変換器対を取付けたばねアームからなる能動式基本システムが交換可能な受動式共振システムに連結可能であり、この受動式共振システムが非常に異なる振動条件に適合可能である。標準的には、圧電変換器を備えたばねアームからなる常に同じ能動式基本システムを基礎として用いることができ、そして使用周波数への適合を、合わせられた共振システム交換可能な慣性質量あるいは曲げアームと共に慣性質量からなる交換可能なシステムによって行うことができる。質量移動の主たる部分は受動的にソフトに受け止められ、それによって発生した動的力は能動式システムを少しだけ変形し、それによって実際には、予荷重された圧電セラミックスに引張り力が発生しない。従って、全体システムのこの構造は大きな設計自由度を可能にする。この発展形態の重要な利点がファミリーコンセプトにあるので、本発明に係る力発生器は多数の用途例えば異なる大きさの航空機に適合可能である。というのは、構造的に簡単な共振器部分の適応だけしか必要としないからである。根底をなす課題の本発明に係る第2解決策は、反対向きに延在する2本のレバーアームがばねアームの固定端の領域の両側に設けられ、逆位相で駆動可能な2個の圧電変換器の一端がそれぞれ構造体に支持され、第2端がそれぞれ、ばねアームを一緒に曲げるための両レバーアームに支持されている。この実施形態の場合には、組み立てが簡単になると共に、圧電変換器が損傷した場合に修理が初めて可能になる。圧電変換器の両端がそれぞれ異なる構造部品構造体またはレバーアームに支持され、組み込み時に押し込まれて約1パーミル、予備的に締め付けられることにより、圧電性結晶が不所望な引張り負荷を受ける危険がなくなる。それによって、損傷の危険が低減される。この実施形態は、システムの機械的な結合作用が大きく、締め付け力が小さいという利点がある。というのは、固体ヒンジを圧電変換器の両側に配置することができるので、接着される圧電変換器による不所望な平行剛性が存在せず、圧電変換器が少しだけ湾曲するだけであるからである。さらに、圧電要素の長さをばね長さとは無関係に選定することができる。というのは、レバーアームの長さによって所望なモーメント作用を決めることができるからである短いレバーアームを備えた短い圧電変換器あるいは長いばねアームを備えた長い圧電変換器。他の利点は、レバーアームのより大きな能動的変位が生じることにある。それによって、中立位相から良好な間隔をおいて、力を加えることができる。それによって、従来の構造の場合のような大きな予備締め付け力が不要である。他の利点は、慣性質量とばねアームの固定部が、固定端締め付け個所の近くでアクチュエータ装置圧電変換器とレバーアームの寸法とは無関係に採寸可能であることにある。それによって、固定端で発生するモーメントが小さい。なぜなら、慣性質量が従来の構造の場合よりも固定端の近くにあるからである。この実施形態の発展形態では、ばねアームの固定端が好ましくは凸形転動面として形成され、この転動面が反対向きに形成された、特に凹形の、構造体側の対向転動面に支持されている。この発展形態の場合、ばねアームは構造体に機械的に固定されないで、両圧電変換器の押圧力によって構造体に押し付けられているだけである。この発展形態の場合、戻しモーメントが発生しないので有利である。ほぼ同じ作用を得るために、ばねアーム側の転動面を凸形に形成し、構造体側の転動面を凹形に形成することができる。上記の実施形態の他の有利な発展形態では、レバーアームに作用する両圧電変換器の他端が各中間部材に固定され、この両中間部材がそれぞれ他の圧電変換器に固定され、この他の圧電変換器がそれぞれ、両圧電変換器に対して平行に延在し、かつこの両圧電変換器に対して逆位相で駆動可能であり、この両圧電変換器の他端が構造体に支持されている。この発展形態の場合には、それぞれ中間部材を介して連結された2個の圧電変換器と、機械的に相前後して接続された両圧電変換器の構造長さの1個の圧電変換器と、が共同作用する。構造体と中間部材との間にはさらに、軟らかいばね要素が必要である。このばね要素は圧電変換器のほぼ一定の予備締め付けを行う。この予備締め付け要素は同時に、伸長方向に対して垂直な圧電変換器の屈曲を防止するという目的を達成する。構造がコンパクトで構造長が短いと共に、大きな能動的変位が達成される。それによって、ばねアームの中立線に対する大きな間隔または短い構造長が達成可能である。同時に、アクチュエータ装置がばねアームを取付けた構造体側に支持可能である場合よりも、構造がはるかに簡単である。この実施形態の有利な発展形態では、レバーアームに作用する両圧電変換器の他端がそれぞれ、中央で回転可能に固定されたロッカー部材に作用し、このロッカー部材に他の2個の圧電変換器が作用し、この圧電変換器がそれぞれ、最初の両圧電変換器に対して平行に延在し、かつこの最初の両圧電変換器に対して逆位相で駆動可能であり、圧電変換器の他端が構造体に支持されている。圧電変換器の予備締め付けは組み込み時のすえ込みによって行われる。折り畳まれたアクチュエータ装置のこの実施形態は、上記の実施形態と異なり、平行に接続された予備締め付けばねが不要であり、それによってより大きな能動的ストロークが生じるという利点がある。根底をなす課題の本発明に係る第3解決策は、互いに平行な3本のばねアームが設けられ、このばねアームの一端がそれぞれ構造体に支持され、他端がそれぞれ連結部材に固定され、張り出した2本のレバーアームが中央のばねアームに設けられ、2個の圧電変換器の一端がそれぞれレバーアームに支持され、この圧電変換器の第2端がそれぞれ連結部材に連結された1本ずつの棒状部材を介して支持され、この棒状部材、連結部材および圧電変換器が一緒に慣性質量を形成していることを特徴とする。この実施形態の場合、実際、構造スペース全体が慣性質量として利用可能である。これにより、全体寸法を縮小することができる。圧電アクチュエータ装置が慣性質量の構成部材であるので、さらに全体システムの質量が小さくなり、それによって全体質量に対する慣性質量の比がより有利になる。さらに、中央のばねアームを細く形成することができる。さらに、構造体側の固定個所から大きく離れたところで、中央のばねアームに力を加えることができる。同時に、作用するモーメントが、外側の両ばねアームによって支持される。さらに、機械的なモーメントを低減するために、重心を構造体挟持個所の近くに設けることができる。この実施形態の有利な発展形態では、過大な振れによる力発生器の損傷を防止するストッパを形成するように、棒状部材と外側のばねアームとの間の間隔が選定されている。それによって、共振個所の許容されないほど大きな振れ、ひいては損傷を防止する一種のストッパを、慣性質量の振れのために形成することができる。次に、添付の図に基づいて本発明をさらに説明する。図において同じ参照符号は同じ構成部材を示す。図1には、構造体12に固定された力発生器10aの第1実施の形態が略示してある。この力発生器10aはばねアーム14を備えている。このばねアームの一端、すなわち固定端16は構造体12に強固に固定されている。ばねアーム14の反対側の振動端18には、連結部材20を介して曲げアーム22が取付けられている。この曲げアームは好ましくはばねアーム14に対して平行に配置されている。曲げアーム22の自由端には慣性質量24が固定されている。ばねアーム14は好ましくはGFKからなっているが、他の繊維複合材料または金属材料を用いることができる。慣性質量24は重さが約1~10kgであり、その重心はばねアーム14の中央の高さ位置にある。ばねアーム14の固定端16には、その両側に圧電変換器26a、26bが接着されているかあるいは他の方法で全面にわたってしっかりと取付けられている。同じように、振動端18の領域にも、他の2個の圧電変換器26c、26dがばねアーム14の両側に全面にわたって固定されている。図示した各々の圧電変換器26の代わりに、一緒に駆動することができる2個またはそれ以上の圧電変換器を平行に配置することが可能である。圧電変換器26a、26b、26c、26dは図示していない制御回路を用いて互い違いに駆動させられるので、同じハッチングで示した圧電変換器26aと26dまたは26bと26cを一緒に駆動することができるこれは他の図にもあてはまる。例えば圧電変換器26aと26dが駆動させられると他の2個の圧電変換器26bと26cは同時に停止状態にある、両圧電変換器26aと26dが伸長し、見やすくするために大げさに示した破線30aに沿って、ばねアーム14のS字状の曲がりを生じる。その際、連結部材20aはほぼ同じ方向に向いたままである。圧電変換器26aと26dが停止し、その代わりに圧電変換器26bと26cが駆動されると、圧電変換器26aと26dが短くなり、圧電変換器26bと26cが伸長する。従って、ばねアーム14は、同様に見やすくするために大げさに示した破線30bに沿って、反対方向にS字状に曲がる。対の圧電変換器を適切に交互に駆動することにより、ばねアーム14に強制振動が発生する。この強制振動は曲げアーム22を介して慣性質量24に伝わり、この慣性質量を振動させ、それによって振動する力が固定端16に発生する。さらに、固定端16と慣性質量24の重心との間のレバーアームを介して、それ自体不所望な振動モーメントが発生する。この振動モーメントは固定端16で構造体に伝達される。本発明に係る構造に基づいて、慣性質量24の重心が、慣性質量24を振動端18に配置した従来の力発生器よりも50だけ固定端16に近い位置にあるので、このモーメントは従来技術よりも50だけ小さい。この実施形態の場合、有利な構造に従って、慣性質量24を備えた曲げアーム22が連結部材20に取り外し可能に取付けられているので、圧電変換器26と連結部材20を備えたばねアーム14は構造体12の振動を検出するためのセンサおよび図示していない制御装置と共に能動式基本系を形成する。これに対して、慣性質量24を備えた曲げアーム22は特有の使用条件に適合可能な受動式共振系を形成する。従って、本発明に係る力発生器はいろいろな用途においてきわめて異なる振動条件のためにモジュール式に使用可能である。というのは、常に同じ能動式基本系を使用することができる一方、振動条件に基づいて受動式共振系を選択することができるからである。その代わりに、曲げアーム22を連結部材20に取り外し不能に取付け、能動式基本系に付設することができる。それによって、重さの異なる慣性質量24だけが交換可能な受動式共振系を形成する。このようなセンサは特に3方向すべてにおいて振動を検出する。図2には力発生器10bの第2実施の形態が示してある。この実施の形態の場合には、圧電変換器26を備えたばねアーム14の両側に、2個の案内ばね40a、40bが設けられている。この案内ばねの一端はそれぞれ同様に、構造体12に取付けられ、他端はそれぞれ連結部材42に取付けられている。この連結部材には同様に、ばねアーム14が強固に取付けられている。材料特性と寸法がばねアーム14に一致している両案内ばね40a、40bにより、圧電変換器26を励起することによってばねアーム14はS字状に曲げられ、そして両案内ばね40a、40bによる強制案内に基づいて連結部材42をあたかも振動するように運動させ、しかも図1において線30a、30bによって示したのと同じように運動させる。連結部材42には曲げアーム22が取付けられ、この曲げアームにはさらに慣性質量24が取付けられている。しかしながら、図1の実施の形態と異なり、曲げアーム22が非常に長く形成されているので、慣性質量24の重心は多少の差はあれ固定個所16の高さ位置にある。構造体12が適切に形成されている場合には、慣性質量24の重心は固定個所16と同じ高さ位置にある。それによって、固定個所16と慣性質量24の重心との間にはレバーアームは存在せず、従って不所望なモーメントが十分に回避される。図3には、力発生器10cの第3実施の形態が示してある。この実施の形態の場合、2本の同じばねアーム14a、14bが互いに平行に配置され、構造体12と連結部材42に取付けられている。この連結部材42には曲げアーム22が取付けられ、この曲げアームにはさらに慣性質量24が取付けられている。図2と類似の方法で、両ばねアーム14a、14bの平行位置によって、連結部材42の十分な振動運動が達成される。そのために、両ばねアーム14a、14b上のそれぞれの圧電変換器26が平行に駆動される。図1の実施の形態の場合のように、図2と図3の両実施の形態の場合にも、連結部材42を備えたばねアーム14、14a、14b、40a、40bからなる能動式基本系と、慣性質量24と場合によっては曲げアーム22とを備えた交換可能な受動式共振系と、に分割することが重要である。図4には力発生器10dの第4実施の形態が示してある。この力発生器は図1の実施の形態10aに十分一致している。重要な違いは、ばねアーム14dが3つの層、すなわち1つの中央層50と2つの被覆層52a、52bとからなっている点にある。ばねアーム14dの両端において中央層50の両側には圧電変換器26が配置されている。しかしながら、この圧電変換器は固定、特に接着する必要がない。というのはばねアーム14dの両端および中央に、材料領域54が設けられているからである。この材料領域は層50、52a、52bに固定連結され、それによってばねアーム14dが一体構造となる。同時に、圧電変換器26は両端が材料領域54に支持され、それによって圧電変換器の縦方向伸びが図1の線30a、30bのようなばねアーム14dのS字状変形に変換される。図5には、力発生器10eの第5実施の形態が示してある。この実施の形態は図4の実施の形態に十分一致している。唯一の重要な違いは、ばねアーム14eの外側被覆層が全長にわたって連続して延びていないこと、すなわち構造体側の端部に被覆層52a、52bが設けられ、振動端部に被覆層52c、52dが設けられていることにある。ばねアーム14eは中央領域がばねアーム14dよりもはるかに軟らかい。これは、小さな連続ばね剛性を達成可能であるという利点がある。図6と図7には、ばねアーム14に圧電変換器26a、26cまたは26a、26dが2個だけ取付けられている2つの実施の形態が示してある。この実施の形態は、図1~図5に示すような圧電変換器を4個備えた実施の形態よりも構造が簡単である。図8には、圧電変換器の3つの代替的な実施の形態が振動方向に見て示してある。上側の図示に係る実施の形態の場合には、圧電変換器26eがばねアーム14と同じ幅を有し、それによって最大のアクチュエータ出力が達成可能である。中央の図示に係る実施の形態の場合には、圧電変換器26fが狭くなっている。これは圧電変換器の機械的な保護を保証する。下側の図示に係る実施の形態の場合には、圧電変換器26gが台形に形成されている。これは最適化された効率またはより強い結合を可能にする。図9には、圧電変換器26hが台形の厚さを有する実施の形態が示してある。この場合、より強い結合とアクチュエータ特性の最適化可能な適合が可能になる。他の利点は、細い端部、すなわちばねアーム14の中央領域における小さな曲げ剛性である。圧電変換器26hのためにd33圧電性結晶を使用する場合に、一定の伸びを達成することができる。これに対して、d31圧電性結晶を使用する場合には、細い端部に、より大きな伸びを生じることができる。図10には、ばねアームの3つの実施の形態が示してある。上側の図示に係る実施の形態の場合、ばねアーム14cは振動方向に見て長方形の輪郭を有する。これは製作を簡単にする。中央の図示に係る実施の形態の場合には、ばねアーム14dは二重台形である。それによって、効率を最適化することができ、強い結合が達成可能である。下側の図示に係る実施の形態の場合には、ばねアーム14eは縮小した中央区間15を有する二重台形である。それによって、くびれの選択によって、中央区間15の所定の連続ばね剛性を得ることができる。同じように、ばねアーム14は縦断面で見て二重台形に形成可能であり、すなわち端部の方へ太くなり、かつ中央の方へ細くなるように形成可能であり、縮小した中央区間を有しているかまたは有していない。この場合、上述の利点が同じように生じる。その際、もちろん、1本または複数のばねアームを両方向にくびれるように形成することも可能である。図11には、力発生器10fの他の実施の形態が示してある。この力発生器の場合には、2本のばねアーム14f、14gが相前後して取付けられ、両ばねアーム14f、14gは圧電変換器26を備えている。その際、圧電変換器26e~26hに関する上記のいろいろな実施の形態を用いることができる。この実施の形態は有効行程、ひいては発生力の増大を可能にする。図12には、力発生器10gの他の実施の形態が示してある。この力発生器は、片側が構造体12に固定された平行な2本のばねアーム14h、14iが設けられている点で、図3と図11に係る実施の形態に似ている。このばねアームには他のばねアーム14j、14kが取付けられ、このばねアームにはさらに連結部材20a、20bを介して2本の曲げアーム22a、22bが取付けられている。この曲げアーム22a、22bにはらに、慣性質量24a、24bが取付けられている。両慣性質量24a、24bの同期振動を保証するために、連結部材20a、20bは任意選択的に連結要素58によって互いに固定連結されている。この慣性質量24a、24bも互いに連結可能である。この実施の形態の他の利点は、ばねアーム14の振幅の制限が構造体部材12aによって可能になることにある。この実施の形態によって、並列および直列に接続されたアクチュエータ装置が得られる。図13には、力発生器10hの他の実施の形態が示してある。この実施の形態は図1の実施の形態に類似している。それと異なり、連結部材20には、平行に延在する2本の曲げアーム22c、22dが設けられている。この曲げアームには、ばねアーム14を取り囲むリング状の慣性質量24dが取付けられている。それによって、慣性質量24dの重心が静止状態でばねアーム14内にあるので、側方に作用する付加的なモーメントが発生しない。図14には、力発生器10iの他の実施の形態が示してある。この実施の形態の場合、図11に類似して、2本のばねアーム14f、14gが相前後して取付けられ、二重T字形の慣性質量24eが第2ばねアーム14gに取付けられている。それによって、慣性質量24eの重心が中央にあるので、側方に作用する付加的なモーメントが発生しない。図15には、力発生器10jの他の実施の形態が示してある。この実施の形態の場合、上記の実施の形態の場合のように、1本のばねアーム14が構造体12に強固に固定されている。しかし、ばねアーム14の自由端には、慣性質量24が取り外し可能に、ひいては交換可能に直接固定されている。しかしながら、ばねアーム14自体には圧電変換器が取付けられておらず、その代わりに2本のレバーアーム60a、60bがばねアーム14の固定個所61の近くにおいてばねアーム14から延在している。このレバーアームにはさらに、2個の圧電変換器62a、62bが作用する。この圧電変換器はその反対側の端部が、12で示した構造体の一部であるそれぞれ構造体12aに支持されている。両圧電変換器62a、62bがハッチングで示すように逆位相で駆動されるので、この圧電変換器は交互に伸長し、それによって曲げモーメントがレバーアーム60a、60bを介してばねアーム14に作用する。従って、ばねアーム14は圧電変換器によって生じた剛性を有しておらず、圧電変換器62a、62bはばね要素14の長さに関係なく選択可能である。図16には、図15の実施の形態10jにほぼ一致する力発生器10kの他の実施の形態が示してある。重要な違いは、ばねアーム14が構造体12に固定されていないで、凹形転動面を有する端部材70で終わっていることにある。この場合、圧電変換器62a、62bのためのレバーアームも同様に端部材70に一体化されている。構造体12が凹形の相手方面72を有するので、不所望な戻しモーメントはばねアーム14内に存在しない。図17には、図16の実施の形態に似ている、力発生器10lの他の実施の形態が示してある。実施形態10jと異なり、レバーアーム60a、60bとは反対側の圧電変換器62a、62bの端部は構造体に支持されないで、中間部材80a、80bに固定されている。この中間部材80a、80bにはさらに、他の圧電変換器82a、82bが取付けられている。この圧電変換器の反対側の端部はそれぞれ構造体12に支持されている。ハッチングによって圧電変換器62a、62b、82a、82bを示すように、機械的に連結された圧電変換器62a、82aと62b、82bは逆位相で駆動させる。それによって、中間部材80a、80bは圧電変換器82a、82bの運動によってばねアーム14の軸方向に互いに逆位相で振動し、この振動は内側圧電変換器62a、62bを介してかつこの圧電変換器の固有の運動を増幅して、レバーアーム60a、60bに伝達される。それによって、ばねアーム14が振動させられる。中間部材80a、80bは2個の付勢ばね64によって構造体12の方へ引っ張られる。それによって、装置の側方傾斜が防止される。図18には、図17の実施の形態10lにほぼ一致する、力発生器10mの他の実施の形態が示してある。重要な違いは、2個の異なる中間部材図17:80a、80bが設けられていないで、4個すべての圧電変換器62a、82aと62b、82bがロッカー部材90に支持されていることにある。このロッカー部材は旋回点92で構造体12に懸吊されている。図19には、力発生器10nの他の実施の形態が示してある。この実施の形態は、圧電変換器72が1個だけ設けられている点が、上述の実施の形態と異なっている。この圧電変換器は一方では構造体12aに、他方ではレバーアーム60cに支持されている。さらに、レバーアーム60cにばね74が固定され、このばねの他端は構造体12aに固定されている。本実施の形態は構造的に簡単であり、圧電変換器72の単相の電気的駆動を可能にする。図19に示したばね74は引張りばねとして形成されている。代替的に、このばねを圧縮ばねとして形成することもできる。さらに、引張りばねとしておよび圧縮ばねとしてのばね74をレバーアーム60cに取付けないで、図示していないレバーアームに取付けることができる。この図示していないレバーアームは、図17においてレバーアーム60bがレバーアーム60aとは反対方向に延在しているのと同様に、レバーアーム60cとは反対方向に延在している。図20には、図19の実施の形態に類似する、力発生器10oの他の実施の形態が示してある。図19の実施の形態と異なり、引張りばねの代わりに、逓減的な圧縮ばね76が設けられている。この圧縮ばねは構造体12とレバーアーム60dとの間に支持されている。圧縮ばね76は好ましくは予圧縮された皿ばねとして形成されている。逓減的な圧縮ばね76の利点は、圧電変換器72の伸長中に能動的な行程運動が圧縮ばね76の弱まる予圧縮力によってさらに強まることにある。これは振動励起を強める。この実施の形態はさらに、より短い圧電長さ、ひいては力発生器全体の構造寸法を可能にする。圧縮ばね76は図示していない第2レバーアームにも取り付けることができる。この第2レバーアームは、図17においてレバーアーム60bがレバーアーム60とは反対方向に延在しているのと同様に、レバーアーム60dとは反対方向に延在している。力発生器10a~10oの上記のすべての実施の形態は、図示していない制御ユニットによって制御される。この制御ユニットは、構造体の1つまたは複数の位置と1つまたは複数の方向の相殺すべき振動を検出し、この振動が構造体12に振動力を加えることによってできるだけ除去されるような周波数で、圧電変換器26を励起するために、1個または複数の振動センサを備えている。図21には、略示したヘリコプタ100における本発明に係る力発生器の用途が示してある。このヘリコプタ100は2個のパイロット座席領域102a、102bと多数の乗客座席104を備えている。図示していないキャビン床には3個のセンサ106と4個の力発生器108が取付けられている。このセンサは、3つのすべての空間方向において、ロータ107によって発生した、この場所の振動を検出する。センサ106は、下のブロック図に示した導体110を介して入力フィルタユニット112に接続されている。この入力フィルタユニット内では、センサ106の信号のエイリアシング効果を回避する目的で高周波成分を除去するための低域フィルタ、特にバターワースフィルタが設けられている。入力フィルタユニット112の後にコントローラ114が配置されている。このコントローラは他の入力値116としてヘリコプタ100の図示していない駆動ロータのロータ回転数を有し、センサ106の信号とロータ速度116に依存してドライブユニット118と接続導体120を介して4個の力発生器108を個々に制御する。その際、適切な制御によって、パイロット座席領域102a、102bおよび/または乗客領域104の振動を最小限に抑えることができることが重要である。その際、振動を最小限に抑えるべきである領域102a、102b、104のすぐ近くに、センサ106も力発生器108も配置する必要がない。図22には、力発生器10pの他の実施の形態が示してある。この実施の形態は図15の実施の形態にほぼ一致しているので、図15と同じ参照符号が用いられ、構造や機能についてはそれに関する説明が参照される。本実施の形態の場合には、図15の実施の形態と異なり、両圧電変換器62a、62bがばねアーム14に対して角度をなしている。この角度はほとんど任意に選定可能であり、例えばばねアーム14の中心軸線に対して90°に選定することができる。図23には、力発生器10qの他の実施の形態が示してある。この実施の形態は互いに平行な3本のばねアーム14、140a、140bを備え、このばねアームはそれぞれ一端が構造体12に固定されている。他端はそれぞれ、連結部材130に取付けられている。この連結部材130から2本の棒状部材132a、132bが張り出している。この棒状部材は好ましくはばねアームに対してほぼ平行に延在し、各自由端に支持突出部134a、134bを備えている。中央のばねアーム14はほぼ垂直に突出する2本のレバーアーム60a、60bを備えている。2個の圧電変換器62a、62bは一方では支持突出部134a、134bに支持され、他方ではレバーアーム60a、60bに支持されている。平行な3本のばねアーム14、140a、140bに関連して圧電変換器62a、62bを交互に励起することにより、実質的に圧電変換器62a、62b、支持突出部134a、134bを有する棒状部材132a、132bおよび連結部材130からなる慣性質量全体が振動させられ、しかもS字状振れのように振動させられる。外側ばねアーム140a、140bと棒状部材132a、132bとの間の隙間136a、136bは好ましくは、所定の最大振幅の際にこれらの部品が互いに向き合うような幅を有する。それによって、慣性質量の最大振幅を、損傷しないような値に効果的に制限することができる。