"6n極nは1以上の整数の回転磁束を発生させる固定子2と、前記固定子に対して空隙Agi,Agmを介して対向する回転子1とを備え、前記回転子は、回転軸Mを中心とする略円筒形の側面100を有する本体10と、前記回転軸に垂直な断面において、前記側面の第1の磁極面境界位置及び第2の磁極面境界位置10Q1~10Q6の間に延在し、磁束の透過を阻害する磁気障壁101~104,12,45,121~125,14X,14Yと、前記磁気障壁を介して相互に反対側に設けられ、その各々が相互に極性が異なる第1及び第2の磁極面11aN,11aS,11bS,11bN,14aN,14aS,14bS,14bN,14cN,14cSを有する複数の永久磁石11a,11b,14a,14b,14cとを含み、前記本体10は前記磁気障壁によって、前記回転子の周方向に隣接して配置された2n個の磁束発生部1a,1bに、区分され、隣接する前記磁束発生部の前記永久磁石の前記第1磁極面同士は、極性が相互に反対であり、各々の前記永久磁石はその属する前記磁束発生部において前記第1磁極面が前記固定子に対向し、前記第2磁極面からの磁束によって、前記永久磁石と前記磁気障壁との間の前記本体部分10m,10nにおいて、前記第2磁極面と同極性で、前記第1磁極面の両側から前記固定子と対向する第3磁極面13aS1,13aS2;13bN1,13bN2が発生する、永久磁石電動機。前記回転子1は前記固定子2に囲まれ、前記第2磁極面11aS,11bNは前記回転子の回転中心に向く、請求項1記載の永久磁石電動機。前記回転子1は、前記回転中心において前記本体部分10m,10nを貫通するシャフト46と、前記回転軸の周囲に設けられた非磁性のボス120とを更に含む、請求項2記載の永久磁石電動機。前記回転子1は、前記回転中心において前記本体部分10m,10nを貫通する非磁性のシャフト45を更に含む、請求項2記載の永久磁石電動機。前記回転子1は、前記本体部分10m,10nの前記回転中心の端部に設けられるシャフト4を更に含む、請求項2記載の永久磁石電動機。前記磁気障壁124,125は前記隣接する前記磁束発生部1a,1bの間に複数設けられ、前記複数の前記磁気障壁は前記回転軸を挟み、前記回転子1は、前記回転軸において前記回転子を貫通するシャフト46を更に含む、請求項2記載の永久磁石電動機。請求項1乃至請求項6のいずれか一つの永久磁石電動機を備える冷媒圧縮機。請求項1乃至請求項6のいずれか一つの永久磁石電動機を備える送風機。特許文献1及び特許文献2に記載された技術では、永久磁石数を半減することによってコストダウンを実現している。しかし、永久磁石の磁極面のうち、回転子表面から遠い方は全て同極性となる。従って固定子から遠い方の磁極面から発生する磁束は、永久磁石が対向しない位置で固定子に形成される磁極の磁束としては、有効には活用されていなかった。しかもシャフトが磁性体であればシャフトを介して軸受等が磁化することにより、軸受の損失が増大するという問題点もある。また表面磁石型電動機において用いられるリング形状の永久磁石は加工コストが高い。しかも永久磁石も回転周方向の全周360度分必要であり、永久磁石数の低減によるコストダウンを必ずしも得られていないのが実情である。そこで本発明は、永久磁石の磁束を有効に活用し、ひいてはコストダウンに資することを目的とする。この発明にかかる永久磁石電動機の第1の態様は、6n極nは1以上の整数の回転磁束を発生させる固定子2と、前記固定子に対して空隙Agi,Agmを介して対向する回転子1とを備える。前記回転子は、回転軸Mを中心とする略円筒形の側面100を有する本体10と、前記回転軸に垂直な断面において、前記側面の第1の磁極面境界位置及び第2の磁極面境界位置10Q1~10Q6の間に延在し、磁束の透過を阻害する磁気障壁101~104,12,45,121~125,14X,14Yと、前記磁気障壁を介して相互に反対側に設けられ、その各々が相互に極性が異なる第1及び第2の磁極面11aN,11aS,11bS,11bN,14aN,14aS,14bS,14bN,14cN,14cSを有する複数の永久磁石11a,11b,14a,14b,14cとを含む。そして、前記本体10は前記磁気障壁によって、前記回転子の周方向に隣接して配置された2n個の磁束発生部1a,1bに、区分され、隣接する前記磁束発生部の前記永久磁石の前記第1磁極面同士は、極性が相互に反対である。各々の前記永久磁石はその属する前記磁束発生部において、前記第1磁極面が前記固定子に対向し、前記第2磁極面からの磁束によって、前記永久磁石と前記磁気障壁との間の前記本体部分10m,10nにおいて、前記第2磁極面と同極性で、前記第1磁極面の両側から前記固定子と対向する第3磁極面13aS1,13aS2;13bN1,13bN2が発生する。この発明にかかる永久磁石電動機の第2の態様は、永久磁石電動機の第1の態様であって、前記回転子1は前記固定子2に囲まれ、前記第2磁極面11aS,11bNは前記回転子の回転中心に向く。この発明にかかる永久磁石電動機の第3の態様は、永久磁石電動機の第2の態様であって、前記回転子1は、前記回転中心において前記本体部分10m,10nを貫通するシャフト46と、前記回転軸の周囲に設けられた非磁性のボス120とを更に含む。この発明にかかる永久磁石電動機の第4の態様は、永久磁石電動機の第2の態様であって、前記回転子1は、前記回転中心において前記本体部分10m,10nを貫通する非磁性のシャフト45を更に含む。この発明にかかる永久磁石電動機の第5の態様は、永久磁石電動機の第2の態様であって、前記回転子1は、前記本体部分10m,10nの前記回転中心の端部に設けられるシャフト4を更に含む。この発明にかかる永久磁石電動機の第6の態様は、永久磁石電動機の第2の態様であって、前記磁気障壁124,125は前記隣接する前記磁束発生部1a,1bの間に複数設けられ、前記複数の前記磁気障壁は前記回転軸を挟み、前記回転子1は、前記回転軸において前記回転子を貫通するシャフト46を更に含む。この発明にかかる永久磁石電動機の第1の態様によれば、磁気障壁を介した一側と他側との間は磁気障壁によって磁束の透過が阻害されるので、磁極面から得られる磁束を回転子の側面へと効率よく導くことができる。しかも磁気障壁は磁極面境界として機能するので、磁気障壁を介して対向する側のそれぞれにおいて回転子の磁極面を独立して形成することができ、永久磁石当たりの磁極面数を2以上とすることもできる。そして、第1磁極面及び第3磁極面が回転子の界磁を与えるので、磁束発生部一つ当たりに永久磁石を一つでも備えていれば、回転子の極数を6n個とすることができる。この発明にかかる永久磁石電動機の第2の態様によれば、いわゆる内転型の永久磁石電動機に適用できる。この発明にかかる永久磁石電動機の第3の態様によれば、シャフトに磁性体を採用しても、磁気障壁の機能を妨げず、第3磁極面を発生させることができる。この発明にかかる永久磁石電動機の第4の態様によれば、シャフトが非磁性体なので、磁気障壁の機能を妨げず、第3磁極面を発生させることができる。この発明にかかる永久磁石電動機の第5の態様によれば、シャフトは本体を貫通する必要がないので、磁性体を採用しても磁気障壁の機能を妨げず、第3磁極面を発生させることができる。この発明にかかる永久磁石電動機の第6の態様によれば、磁気障壁が回転中心を磁束発生部で発生する磁束から防ぐので、シャフトに磁性体を採用しても、磁気障壁の機能を妨げず、第3磁極面を発生させることができる。本発明の第1の態様乃至第6の永久磁石電動機を備える、冷媒圧縮機や送風機を得ることもできる。この発明の目的、特徴、局面、および利点は、以下の詳細な説明と添付図面とによって、より明白となる。本発明において、特に断らない限り、磁束が流れる向きはN極からS極に向かう場合のみならず、S極からN極に向かう場合をも含める。従って例えば磁束の発生という表現はN極での磁束の流出のみならず、S極への磁束の流入についても採用する。また、以下では回転子が固定子に囲まれたいわゆる内転型の構成を例示して説明するが、本発明は固定子が回転子に囲まれたいわゆる外転型にも適用可能である。第1の実施の形態.本実施の形態は概説すれば、固定子と対向する側の永久磁石の磁極面を、周方向に交互に配置し、以て永久磁石数を極数の1/3まで低減するものである。更に磁束を所定の方向に誘導することにより、電動機以外の部分への磁束の漏れを低減する。図1は本実施の形態にかかる永久磁石電動機の構成を、回転軸に垂直な方向から見た断面図である。当該永久磁石電動機は、固定子2と、固定子2に対して空隙寸法が小さいため、図1では明瞭には現れないを介して対向する回転子1とを備える。固定子2は歯部21の複数と、歯部21を回転子1とは反対側で連結する環状のヨーク22とを有している。歯部21には巻線が巻回されるが、その態様は後述する。回転子1は透磁性の本体部分10m,10n、永久磁石11a,11b及び非磁性体12を有している。回転子1の本体部分10m,10nは、例えば電磁鋼板を積層して構成される。永久磁石11a,11bは例えば本体部分10m,10nに穿たれた永久磁石埋設用穴に埋設される。この場合には回転子1は埋め込み磁石型となる。但し、本発明は回転子1の表面に永久磁石が露出する表面磁石型に適用してもよい。図2は回転子1の構造の詳細を示す断面図である。本体部分10m,10nの間には非磁性体12が存在する。しかも非磁性体12の両端外側には薄肉部101,102が設けられており、これらは本体部分10m,10nを連結する。薄肉部101,102は本体部分10m,10nと同材料で、例えば一体に形成してもよい。しかしその厚みは小さいので、磁気飽和が生じやすく、本体部分10m,10nの間で磁束を透過させる機能は殆どない。そして、非磁性体12が本体部分10m,10nの間に介在する一方で、本体部分10m,10nは固定子2の歯部21に近接する。よって本体部分10m,10nの相互間での磁束の透過は、実質的には、非磁性体12及び薄肉部101,102によって阻害されることになる。回転子1は2個の磁束発生部1a,1bを有していると把握することができる。磁束発生部1a,1bは回転子1の周方向に隣接して配置される。磁束発生部1aは、本体部分10mと、永久磁石11aと、非磁性体12及び薄肉部101,102の永久磁石11a側の部分とを有している。磁束発生部1bは、本体部分10mと、永久磁石11bと、非磁性体12及び薄肉部101,102の永久磁石11b側の部分とを有している。上述の通り、非磁性体12及び薄肉部101,102は本体部分10m,10nの相互間での磁束の透過を阻害するので、これらは相まって磁気障壁19として把握できる。よって磁束発生部1a、1bはその境界に磁気障壁19を共有していると把握することもできるし、磁束発生部1aはその磁束発生部1b側に磁気障壁19のうち磁束発生部1a側の部分を有し、磁束発生部1bはその磁束発生部1a側に磁気障壁19のうち磁束発生部1b側の部分を有していると把握することもできる。非磁性体12は回転子1の本体部分10m,10nにおいて穿たれた空間であってもよい。しかし回転子1の剛性を高めるには、非磁性の樹脂を当該空間に充填し、これを非磁性体12として採用することも望ましい。磁束発生部1aにおいて永久磁石11aは回転子1の周方向に関して、磁気障壁19と離れて配置される。磁束発生部1bにおいても永久磁石11bは回転子1の周方向に関して磁気障壁19と離れて配置される。永久磁石11aはN極性の第1磁極面11aNと、S極性の第2磁極面11aSとを含んでいる。第1磁極面11aNは固定子2に対向する。永久磁石11bはS極性の第1磁極面11bSと、N極性の第2磁極面11bNとを含んでいる。第1磁極面11aN、11bSはいずれも固定子2に対向する。上述のように、永久磁石11a,11bは磁気障壁19と離れて配置される。従って永久磁石11a,11bと磁気障壁19との間にはそれぞれ本体部分10m,10nが固定子2に対向して露出している。永久磁石11aと磁気障壁19との間の本体部分10mには、永久磁石11aの第2磁極面11aSから発生した磁束によって、S極性であって第1磁極面11aNの両側から固定子2と対向する、一対の第3磁極面13aS1,13aS2が発生する。また永久磁石11bと磁気障壁19との間の本体部分10nには、永久磁石11bの第2磁極面11bNから発生した磁束によって、N極性であって第1磁極面11bSの両側から固定子2と対向する、一対の第3磁極面13bN1,13bN2が発生する。ここでは第3磁極面13aS1,13bN1が薄肉部101側に、第3磁極面13aS2,13bN2が薄肉部102側に、それぞれ位置する場合が例示されている。図3は、固定子2と回転子1とに流れる磁束をシミュレーションした結果を示す図である。但し、固定子2には巻線を巻回してないか、巻回していても電流を流していない場合を図示している。第2磁極面11bN,11aSの間を流れる磁束は僅かに磁気障壁を越えるものの、殆どは固定子2へと流れる。その結果、第2磁極面11bN,11aSから発生する磁束は、第3磁極面13aS1,13aS2,13bN1,13bN2の形成に有効に利用されていることが判る。このように非磁性体12に僅かに磁束が流れる場合、その変動によって渦電流が生じないように、非磁性体12として絶縁体や電気抵抗の高い物質を採用することが望ましい。図4は固定子2での巻線の巻回の態様を模式的に示す断面図であり、図5は図4に示された巻回の態様を示す等価回路図である。図4中の丸囲みのクロス、丸囲みの点はそれぞれ紙面から奥へ、紙面から手前へ、配線が向いていることを示す。但しこれらの表示や、矢印は巻線の方向を示すものであって、必ずしも電流の向きを示すものではない他の図も同様。固定子2には集中巻にてA相巻線、B相巻線、C相巻線が歯部21に巻回されている。A相巻線は巻線A1,A2,A3、B相巻線は巻線B1,B2,B3、C相巻線は巻線C1,C2,C3によってそれぞれ直列接続されて構成されている。但し巻線A1,A2,A3同士が相互に並列に接続されてA相巻線を構成し、巻線B1,B2,B3同士が相互に並列に接続されてB相巻線を構成し、巻線C1,C2,C3同士が相互に並列に接続されてC相巻線を構成してもよい。A相巻線、B相巻線、C相巻線は中性点Zにおいて相互に共通に接続され、スター結線を構成している。そしてA相巻線、B相巻線、C相巻線には三相インバータ30により、それぞれA相電流IA、B相IB、C相ICが供給され、6極の回転磁束が発生する。図6及び図7は上記回転磁束を発生させるための各相電流IA,IB,ICを示すグラフである。図6は3相正弦波電流を、図7は120°矩形波電流を、それぞれ例示している。但しこれらは模式的に示されており、実際にはインダクタンスによる電流のON/OFFの遅れや、PWM制御による高調波などが重畳される。図8は図6や図7に示された電流が、回転子1が図1の基準位置から電気角180度回転した位置において供給された場合の磁束をシミュレーションした結果を示す図である。図3と同様に、第3磁極面が機能していることが判る。図9は図8に示された磁束のうち、回転子1表面での磁束密度を周方向の角度に対してプロットしたグラフである。但し磁束密度の絶対値は任意単位であり、正/負をそれぞれN/Sに対応して示している。また巻線C3,A1の間を0度に採っており、角度は反時計回りに採っている。全周にわたり、S極及びN極が交互に、それぞれ3回現れており、N極に対応する磁束密度とS極に対応する磁束密度とがほぼ同程度発生していることが判る。第3磁極面は第2磁極面で発生する磁束がほぼ2分割されて得られるので、第1磁極面に相当する磁束密度と比較すると第3磁極面に相当する磁束密度は小さくなる。しかし従来の永久磁石電動機であっても、集中巻であれば磁束密度は必ずしも対称ではない。また、トルクは360°全周分の積分で発生するものであるし、また、それぞれの極に働く磁気吸引力も、全周分の積分はほぼ0となる。第3磁極面を用いないで、回転子1の表面に現れる全ての磁極に第1磁極面を採用した場合と比較すると、以下の様になる。図10は回転子1に6個の永久磁石111~116を埋め込み、固定子2へと対向する側つまり第1磁極面のみで6個の磁極を得た場合に流れる磁束のシミュレーション結果を示している。永久磁石111~116はほぼ永久磁石11aS,11bNと同じ体積、磁束を発生させる。但し、永久磁石11aS,11bNはそれぞれの第1磁極面が回転子1の表面の1/6に対向するのに対し、永久磁石111~116のそれぞれの第1磁極面は回転子1の表面の1/6よりも小さい領域を覆う。永久磁石111~116同士を相互に接触させないためである。なお、図10を得るに際して、固定子2にシミュレーション上で流した電流は、図3に示されたシミュレーション結果を得た場合と同じである。図11は図3に示された本発明にかかる構造のトルク波形Q1と、図10に示された従来の構造のトルク波形Q0とを示すグラフである。横軸は回転角度であり、1/3回転分のトルク波形を示している。トルク波形Q1はトルク波形Q0のほぼ2/3となっている。本発明にかかる構造で用いている永久磁石の量は従来の構造で用いている永久磁石の量のほぼ1/3であるので、永久磁石の単位体積当たりに発生するトルクは約2倍となっている。これはつまり永久磁石の磁束を有効に活用していることを示している。第2の実施の形態.次に回転子2のシャフトの望ましい形態について説明する。図1に例示された構造では、シャフト部分が略記されていたが、当該断面に現れていない位置においてシャフトが設けられていることも望ましい形態の一つである。例えば、非磁性体12と一体成形され、回転子1の片端部または両端部から突出する樹脂製のシャフトを設けることも望ましい。図12は回転子1の回転軸方向の端部の一方にシャフト4を設けた構造を例示する斜視図である。当該端部の両方にシャフト4を設けてもよい。シャフト4はシャフト本体41と、端板42とを有している。端板42の中央には穴44が、その周囲には貫通孔43が穿たれている。穴44にはシャフト本体41が貫挿されて固定される。回転子1の回転軸方向端部の本体部分10m,10nには、穴15が穿たれている。穴15と穴43とは相互に対応して配置されており、両者間は図示されないボルトやリベットなどで固定される。シャフト44は回転子1内部を貫通しないため、磁性体、例えば鉄を使用しても、第3磁極面の発生を妨げず、軸受の損失が増大も回避できる。なお、端板42はバランスウエイトを兼ねても良い。但し端板42は非磁性体であることが望ましい。磁性体を採用すれば、異なる永久磁石の第2磁極面の間の磁束が端板42を流れ、第3磁極面が発生しにくくなるからである。図13は本実施の形態の他の形態を示す断面図であり、非磁性のシャフト45が回転子1を回転軸方向に貫通して設けられている。そして図1において示された非磁性体12は非磁性のシャフト45によって二つの部分121,122に分断されている。シャフト45には例えばステンレスを採用することができる。かかる形態においても非磁性体12と同様に、シャフト45及び部分121,122が磁気障壁の一部として機能する。シャフト45及び部分121,122は一体として形成されてもよいが、相互に独立して形成されても良い。例えばシャフト45と、部分121,122との間には本体部分10m,10nの薄肉部が存在してもよい。但しこの場合、その薄肉部も磁気障壁の一部として機能する程度に、その厚みを薄くすることが望ましい。図14は本実施の形態の更に他の形態を示す断面図であり、磁性のシャフト46が回転子1を回転軸方向に貫通して設けられている。そして図13において示された非磁性体12の部分121,122の他、シャフト46を取り囲む非磁性のボス120も設けられている。ボス120は部分121,122と共に磁気障壁の一部として機能するので、シャフト46に磁束が流れることが抑制される。第3の実施の形態.次に永久磁石と磁気障壁19との好適な位置関係について説明する。図15は、永久磁石を埋設する埋設穴11a0、11b0と、磁気障壁19の端部となる薄肉部101,102との位置関係を例示する断面図である。埋設穴11a0、11b0にはそのほぼ両端まで永久磁石11a、11b図15では図示省略:図1、図2を参照がそれぞれ埋設される。但し、必ずしも厳密に埋設穴11a0、11b0の両端まで永久磁石11a、11bが埋設されている必要はない。埋設穴11a0,11b0の両端は、回転子2の外周近傍において磁束発生部1a,1bをほぼ等分する位置に配置されている。即ち、埋設穴11a0の一方端は薄肉部101に対して周方向に角度θ111aだけ離れており、埋設穴11a0の一方端と他方端とは周方向に角度θ11aだけ離れており、埋設穴11a0の他方端は薄肉部102に対して周方向に角度θ112aだけ離れている。そしてこれらの角度θ111a,θ11a,θ112aは相互にほぼ等しい。同様にして埋設穴11b0の一方端は薄肉部101に対して周方向に角度θ111bだけ離れており、埋設穴11b0の一方端と他方端とは周方向に角度θ11bだけ離れており、埋設穴11b0の他方端は薄肉部102に対して周方向に角度θ112bだけ離れている。そしてこれらの角度θ111b,θ11b,θ112bは相互にほぼ等しい。薄肉部101,102は回転子2の外周を二等分する位置に配置されているので、埋設穴11a0,11b0の両端、磁気障壁19の端部が回転子2の外周をほぼ等分する位置に配置されていることになる。このようにして回転子2の磁極をほぼ等しい角度に等配することができる。これにより、磁束密度が軸方向に対称となるため、回転子の擂り粉木運動の発生を抑制できる。第4の実施の形態.次に好適な寸法関係について説明する。図16は回転子1、固定子2についての好適な寸法関係を例示する断面図であり、両者の間の空隙近傍を拡大している。非磁性体12は、隣接する磁束発生部1a,1bの間に介在する薄肉部101に接する一端を有している。薄肉部101は、固定子2に最も近い位置で周方向に幅Tgを有している。埋設穴11a0の端の固定子2に最も近い位置では周方向に幅Tmを有している。幅Tg,Tmをほぼ等しく設定することは、第1磁極面からの磁束と第3磁極面からの磁束とのアンバランスを低減する観点から望ましい。薄肉部101は厚さBgを有している。そして埋設穴11a0の端と回転子1の外周面との間には厚さBmの薄肉部となっている。厚さBg,Bmをほぼ等しく設定することも、第1磁極面からの磁束と第3磁極面からの磁束とのアンバランスを低減する観点から望ましい。また応力が均一に分布することになり、極端に応力が集中する部分がないため、強度面でも有利である。非磁性体12はその端部近傍を除いて厚さCgを有しており、埋設穴11a0はその端部近傍を除いて厚さCmを有している。そして厚さCgを厚さCmよりも大きく設定することも、第3磁極面からの磁束量を確保して第1磁極面からの磁束と第3磁極面からの磁束とのアンバランスを低減する観点から望ましい。これは以下の理由による。即ち、埋設穴11a0を横切って永久磁石11a図示せずから漏れる磁束は動作点での磁束密度を下げる量が少ない一方、永久磁石が埋設されていない非磁性体12での磁束の漏れは、第3磁極面に現れる磁束密度の減少に大きく寄与する。例えば厚さCmの2倍程度に厚さCgを設定することは、非磁性体12での磁束の漏れを一層低減する上で望ましい。第1磁極面となる回転子2の部分、即ち回転子2の外周面の内、埋設穴11a0に対して回転軸と反対側の部分と、固定子2との間には厚さAgmの空隙が設けられる。そして第3磁極面となる回転子2の部分、即ち回転子2の外周面の内、埋設穴11a0に対して回転軸側の部分と、固定子2との間には厚さAgiの空隙が設けられる。第3磁極面における磁束密度は、第1磁極面における磁束密度よりも小さい。よって厚さAgmを厚さAgiよりも大きくすることで磁気抵抗をアンバランスにし、以て第1磁極面からの磁束と第3磁極面からの磁束とのアンバランスを低減することができる。例えば厚さAgmを厚さAgiの2倍程度に設定する。上記の説明において、幅Tg,Tm、厚さBg,Bm、厚さCg,Cm、厚さAgm,Agiの関係は、それぞれ独立して設定することができる。即ちこれら4つの関係の一つでも上述の関係を得ることにより、第1磁極面からの磁束と第3磁極面からの磁束とのアンバランスを低減することができる。例えば、図16では幅Tgよりも厚さCgの方が大きい場合が例示されているが、この大小関係は反対となってもよい。あるいは空隙の厚さAgiの2倍程度以上に厚さCgを設定することも、非磁性体12での磁束の漏れを低減し、第3磁極面における磁束密度の低下を防ぐ点で望ましい。図16では非磁性体12の薄肉部101側の端部のみを示し、埋設穴11a0の一方の端部近傍のみを図示し、これを例にとって説明した。しかしながら、薄肉部102近傍や埋設穴11a0の他方の端部、埋設穴11b0についても上記の寸法関係を採用することが望ましい。第5の実施の形態.相互に共通する回転軸を有する回転子を複数設けて連結してもよい。図17は固定子2を一部破断してモータを示す斜視図である。回転子1A,1Bの回転軸は共通であり、回転子1A,1Bは軸方向に並んで相互に固着して連結されて回転子1を構成する。換言すれば回転子1は回転子1A,1Bに分割されている。ここでは回転子1A,1Bにシャフトが貫通していない場合が例示されている。図18a,bはそれぞれ回転子1Aと固定子2との位置関係、回転子1Bと固定子2との位置関係を示す断面図である。回転子1A,1Bの両者を併せた全体としての回転子1と固定子2との位置関係は、図18a,bにおいて共通である。回転子1A,1Bは同じ構造を呈している。第1磁極面11AaN,11BaNは図2の第1磁極面11aNに相当し、第1磁極面11AbS,11BbSは図2の第1磁極面11bSに相当する。また非磁性体12A,12Bは図2の非磁性体12に相当する。固定子2の構造は回転軸Mについて周方向にずれてはいないが、回転子1A,1Bの配置は相互に周方向に角度δでずれている。具体的には回転子1Aに属する第1磁極面11AaN,11AbSの位置と、回転子1Bに属する第1磁極面11BaN,11BbSの位置とは、周方向に角度δでずれている。同様に非磁性体12A,12Bの位置も周方向に角度δでずれている。図18abにおいては固定子2におけるある基準位置と、非磁性体12Bの中心線をそれぞれ一点鎖線及び二点鎖線で示している。回転子1Aでは非磁性体12Aの中心と上述の基準位置とが一致するが、回転子1Bでは非磁性体12Bの中心と上述の基準位置とが角度δでずれている。上述のように回転子1は回転子1Aと回転子1Bが相互に固着されて連結されるので、同じ固定子2の位置に対して、回転子1Aと回転子1Bが与える磁束の流れは異なる。従来から、回転子を回転軸方向に沿って複数に分割し、かつ相互に周方向に異なる配置をすることにより、トルクの脈動を低減することが、例えば特許文献3において提示されている。本発明でもかかる効果があることがシミュレーションによって確認された。図19は図3に示された本発明にかかる構造のトルク波形Q1と、図17乃至図19に示された従来の構造のトルク波形Q2とを示すグラフである。横軸は回転角度であり、1/3回転分のトルク波形を示している。なお、図17に示される回転子1の軸方向の長さは図3に示された回転子1のそれと揃えて計算した。また用いた永久磁石の特性も同一である。角度δの大きさとしてトルク波形Q1の脈動周期の半分、即ち5度を採用した。トルク波形Q2はトルク波形Q1と比較して脈動が約1/4に低減されていることが判る。回転子1の分割数を増すほど、トルクの脈動は低減される。脈動周期をα度、回転子の分割数をNrとすると、隣接する回転子同士のずれは角度にしてα/Nrに選定される。図20は回転子1を回転子1C,1D,1Eに三分割した場合の構成を例示している。回転子1C,1D,1Eも回転軸が共通であり、同じ構造を有している。図示の便宜上、回転子1C,1D,1Eは離れて記載されているが、実際には一点鎖線に沿って固着されて連結される。但し、図示の簡便のために省略されているが、隣接する回転子間には後述する回転子間磁気障壁が挟まれる。また図示の便宜上、固定子2も三分割して示しているが、実際にはこれらも一点鎖線に沿って一体に連結されている。固定子2は回転子1C,1D,1Eとは異なり、周方向にずれてはいない。図20に示された構造では、トルクの脈動の低減という観点よりも固定子2と回転子1との間の磁気吸引力を均等にするという観点から、回転子1C,1D,1Eは相互に120度ずつずれている。これにより、回転子1C,1D,1Eの第1磁極面は周方向に相互に異なる位置で配置されることになる。また回転子1C,1D,1Eの磁極面が回転軸の方向に極性を同じくして並ぶことになる。具体的にはN極性の第1磁極面が一つとN極性の第3磁極面の二つが回転軸に沿った方向に並び、S極性の第1磁極面が一つとS極性の第3磁極面の二つが回転軸に沿った方向に並ぶ。上述のように第3磁極面における磁束密度は第1磁極面における磁束密度よりも低いので、このように磁極を配置すれば、どの磁極についてもほぼ同じ磁束密度を得ることができる。よって磁気吸引力を均等にし易い。そして磁束密度が軸方向に対称となるため、回転子の擂り粉木運動の発生を抑制できる観点からも望ましい。3分割を超えて分割した場合であっても、同一回転角度の回転子を総合した厚み同士で比較すればよい。例えば、永久磁石や本体部分の特性が等しい場合、回転子1C、回転子1D、回転子1Eの他、回転子1Dと同様に回転子1Cとは周方向にずれた回転子が設けられていた場合には、当該回転子の軸方向の厚みと回転子1Dの軸方向の厚みの和が、回転子1C、回転子1Eの厚みと等しく設定される。但し、回転子1C,1D,1Eを相互に120度ずつずらして配置すれば、ある回転子の第2磁極面を流れる磁束が、当該回転子と隣接する回転子の本体部分を経由してしまう。例えば回転子1CのN極の第2磁極面を流れる磁束は、回転子1C,1D,1E,1D,1Cの本体部分を経由し、回転子1CのS極の第2磁極面へ流れる。これでは自身の本体部分に第3磁極面を発生させにくくなり、固定子2への磁束の鎖交量が減ってしまう。そこで、隣接する回転子の間では、磁束発生部同士の磁束の透過を阻害するために、磁気障壁を挟む必要がある。このような磁気障壁をここでは回転子間磁気障壁と称す。図21は回転子磁気障壁5の回転軸方向に垂直な平面図である。図21では回転子1C,1D,1Eに共通する断面構造を、図2に示された構造で代表させて破線を用いて併記している。回転子磁気障壁5は永久磁石の第2磁石よりもやや回転軸寄りの外形を有している。但し、当該外形の外側において、回転子1C,1D,1Eの外周面を外郭とする磁性板を設けてもよい。換言すれば、回転子1C,1D,1Eと同型であって、回転子磁気障壁5を囲む磁性体が隣接する回転子間に挟まれてもよい。例えば回転子磁気障壁5として空気や、モータ内を透過する冷媒、オイル等を採用する場合、当該磁性体のみを隣接する回転子間に挟めばよい。図22はかかる磁性体6の構造を示す斜視図を示す。なお、図17乃至図19において示された構造では、通常はずれの角度δは小さく、非磁性体12A,12Bはほぼ相互に重なり合うため、回転子1A,1Bの間には回転子間磁気障壁を特に設ける必要はない。しかし非磁性体12A,12Bが薄く、回転子1A,1Bの本体部同士が接触するような場合には、回転子1A,1Bの間にも回転子間磁気障壁5あるいは磁性体6を設けることが望ましい。第6の実施の形態.本実施の形態ではリラクタンストルクの利用について説明する。図2を参照して、回転子1は非磁性体12を挟んで二つの透磁性の本体部分10m,10nが並んでいる。そして永久磁石11a,11bを結ぶ方向は、磁気障壁19を横切る。他方、第3磁極面13aS1,13aS2の間や、第3磁極面13bN1,13bN2の間には磁気障壁がない。よって永久磁石11a,11bを結ぶ方向は、非磁性体12の延在する方向と比較して、インダクタンスが小さくなる。よって回転子1は非磁性体12の延在する方向をd軸とする2極のリラクタンスモータの回転子としても把握できる。なお、マグネットトルクを考えた永久磁石電動機としては永久磁石11a,11bを結ぶ方向がd軸となる。また6極のリラクタンストルクの利用については後述する。さて、2極のリラクタンストルクを回転子1に発生させるため、図4に示されたA相巻線、B相巻線、C相巻線の他に固定子2へと別途に巻線を追加して設ける。つまりA相巻線、B相巻線、C相巻線をマグネットトルクを発生させる6極の第1巻線として把握すれば、リラクタンストルクを発生させる2極の第2巻線を追加して巻回することになる。図23はD相巻線、E相巻線、F相巻線を追加した構造を例示する断面図である。図4で説明したのと同様、図中の丸囲みのクロス、丸囲みの点はそれぞれ紙面から奥へ、紙面から手前へ、配線が向いていることを示す。但しこれらの表示や、矢印は巻線の方向を示すものであって、必ずしも電流の向きを示すものではない。ここではD相巻線として連結点D0に相互に並列接続された巻線D1,D2を、E相巻線として連結点E0に相互に並列接続された巻線E1,E2を、F相巻線として連結点F0に相互に並列接続された巻線F1,F2を、それぞれ巻回した場合が示されている。図中、連結点D0,E0,F0は回転子1の内部へと引き出されているが、これは図示の煩雑を避けるためであり、実際には外部へと引き出される。図24はD相巻線、E相巻線、F相巻線の等価回路を示す回路図である。三相インバータ31からはD相電流ID、E相電流IE、F相電流IFがそれぞれD相巻線、E相巻線、F相巻線に供給される。D相巻線、E相巻線、F相巻線の巻線の態様は種々可能であるが、ここでは分布巻を採用した場合を例示している。分布巻を採用すれば、集中巻で生じる可能性のある、同一スロット中に収納される巻線に流れる電流で生成される磁束同士が相殺する、という問題点が少ない。図25は巻線A2,C1が巻回されたスロット歯部21同士の間の巻線用溝に巻線F2を設ける方法を示す断面図である。巻線F2はあらかじめ別途に巻回され、あらかじめ歯部21に巻回されていた巻線A2,C1の間に押し込むという、インサータ巻を採用することができる。巻線F2は、巻線A2,C1を介して歯部21に設けられると把握することもできる。具体的には、スロット内部に巻線ノズル図示せずを遥動させ、ある一定の張力を与えながら強固に第1巻線を巻回する。この際、歯部21に対し、絶縁フィルム、インシュレータ成形物等の絶縁物図示せずを介して第1巻線図25では巻線A2,C1を巻回する。巻線ノズルをスロットで遥動させながら巻回するため、ノズルの遥動スペースとその周囲には第1巻線を巻回できず、デッドスペースができる。一方、あらかじめ第2巻線図25では巻線F2を所定の巻枠に巻回しておく。そして第2巻線を、歯部21同士の間から上述のデッドスペースに挿入する。これにより、巻線用溝はほぼ全てにわたって巻線が収納され、巻線占積率を向上させることができる。図26は2極の磁束を発生させる一例を示す断面図である。回転子1のリラクタンスモータとしてのd軸drが、巻線B2が巻回されている歯部21と、巻線A1,C3が納められているスロットとを結ぶ方向に平行である。この状態において第2巻線D相巻線、E相巻線、F相巻線に対し、ID=-IF,IE=0として各相電流を流す。これにより回転子1にはそのd軸drから角度β2だけ傾いた磁界が与えられる。このように第2巻線に電流を流して2極の磁束を発生させる場合、回転子1に働くリラクタンストルクの最大値は、角度β2が45度のときに最大となる。換言すれば、回転子1の位置に応じて角度β2が45度を保つように各相電流ID,IE,IFを流せばリラクタンストルクを最大にすることができる。このように2極の磁束を与える第2巻線によってリラクタンストルクを、図4乃至図7を用いて既述のように6極の磁束を与える第1巻線によってマグネットトルクを、それぞれ発生させることにより、回転子1を回転させることができる。そして第1巻線、第2巻線にはそれぞれ独立して各相電流を流すことができるので、これらを使い分けて永久電動機の駆動を制御することができる。高速運転においては鉄損が大きくなる傾向にある。そして6極の磁束で駆動する場合には各相電流の基本周波数が2極の磁束で駆動する場合の各相電流の基本周波数と比較して三倍となるので、鉄損は大きくなる。よって所定の回転速度よりも大きな値で回転する場合には、2極の磁束のみあるいは2極の磁束による駆動を主とし、6極の磁束による駆動を従として駆動することが望ましい。しかも、2極の磁束のみで駆動した場合には、永久磁石により発生する誘起電圧の影響が無いため、電圧が飽和点が高く、高速まで回転できる。一方、上記所定の回転速度よりも小さな値で回転する場合には、6極の磁束によって駆動することが望ましい。2極の磁束によって駆動する場合と比較して、回転子1の回転が滑らかとなるからである。但し、所定の回転速度よりも小さな値で回転する場合であっても、起動時には2極の磁束、6極の磁束の両方を用いて駆動することが望ましい場合もある。大きなトルクを必要とする場合があるからである。また、定常運転や高負荷運転に際しては、6n極の磁束と、2n極の磁束の両方を用いて駆動することが望ましい。これにより各相電流を低減できる。ここで、定常運転とは、運転時間の長い運転領域、例えば、駆動される機器が安定した状態で発揮する運転状態をいい、高負荷運転とは、機器の有する最高負荷を含む運転領域をいう。定常運転は、電気代に大きく影響するため、できるだけ少ない電流で運転し、銅損を低減するのが望ましい。一方、定常運転では、駆動される機器が安定した状態、例えばエアコンでは、室内が一定温度に達し、その温度を維持するための運転する状態で採用される。従って低速回転であり、銅損の割合が大である。また、高負荷運転時にも、銅損が主体であるため、銅損が低減できる電流低減は効果的である。なお、集中巻で得られる巻線のみで2極の磁束と6極の磁束とを発生させることもできる。図27は9個の歯部21に、それぞれA相~I相の9相の巻線を集中巻にて巻回した固定子2を示す断面図である。各相巻線の一端は電流入力端子として引き出され、他端は、中性点Zに共通に接続される。図28はA相~I相巻線に6極の磁束を発生させるための電流I6A,I6B,I6Cを、2極の磁束を発生させるための電流I2A,I2B,I2C,I2D,I2E,I2F,I2G,I2H,I2Iを、それぞれ流す構成を示すブロック図である。ここでは各電流として正弦波を採用しているが、矩形波でもよい。電流I6A,I6B,I6Cは三相インバータ30によって、電流I2A,I2B,I2C,I2D,I2E,I2F,I2G,I2H,I2Iは9相インバータ32によって、それぞれ出力され、これらを合成して得られる各相電流IA~IIがそれぞれA相~I相巻線に与えられる。かかる態様の電流は例えば特許文献4~6に例示されている。図27を図4と比較すれば理解されるように、A相巻線、D相巻線及びG相巻線はそれぞれ巻線A1,A2,A3に相当し、B相巻線、E相巻線及びH相巻線はそれぞれ巻線B1,B2,B3に相当し、C相巻線、F相巻線及びI相巻線はそれぞれ巻線C1,C2,C3に相当する。従って、A相巻線、D相巻線及びG相巻線に等しく電流I6Aを、B相巻線、E相巻線及びH相巻線に等しく電流I6Bを、C相巻線、F相巻線及びI相巻線に等しく電流I6Cを流し、電流I6A,I6B,I6Cとして3相正弦波電流を採用することにより、図4乃至図7を用いて示された6極の磁束を発生させることができる。一方、いずれの巻線にも、回転軸を介して対向する巻線が存在するので、電流I2A,I2B,I2C,I2D,I2E,I2F,I2G,I2H,I2Iを適切に設定することにより、2極の磁束を発生させることができる。つまりA相~I相の9相の巻線は、6極の磁束を発生させる電流と、2極の磁束を発生させる電流との共通の経路となる。よっていずれの電流を用いて駆動する場合においてもこれらの巻線の全てを利用することができるので、巻線の利用効率が上がる。上述のように2極の磁束について角度β2だけ位相を進める。また回転子1は図2から明白なように、第1磁極面11aN,11bSにおいて逆突極性を有するため、リラクタンストルクを用いることができる。よって6極の磁束を発生するための電流においても、6極のリラクタンストルクを得るために位相をβ6だけ進める。回転子1の回転角θを、A相巻線とI相巻線の間の位置に薄肉部102が位置する場合を基準0度に採り、具体的には以下のように各電流が設定される。回転角θは回転速度rpsに時間t秒と360度とを乗じて得られる。I6,I2はそれぞれ6極及び2極の磁束発生用電流の振幅を示す。リラクタンストルクは電流位相45°で最大となるため、リラクタンストルクを最大化するための電流位相は、0度を超え45度未満である。但し弱め界磁によって高速回転を行う場合には45度を超えることもある。ここでは弱め界磁を採用する負荷領域は除いて考える。回転子構造や負荷の大きさにもよるが、経験上の目安として、電流位相を15~35度程度進めると、リラクタンストルクを最大とできる場合が多い。よって角度β6として例えば20度を採用できる。また上述のように角度β2として45度を採用できる。なお、かかる角度β6>0を採用して6極のリラクタンストルクを得ることは、2極の磁束発生とは独立して設定できる事項である。上述のように角度β2、β6を採用した場合、各電流の波形は図29乃至図37にグラフとして示される。図29はA相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6A,I2A,IAを示す。図30はB相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6B,I2B,IBを示す。図31はC相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6C,I2C,ICを示す。図32はD相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6A,I2D,IDを示す。図33はE相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6B,I2E,IEを示す。図34はF相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6C,I2F,IFを示す。図35はG相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6A,I2G,IGを示す。図36はH相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6B,I2H,IHを示す。図37はI相巻線に流れる電流を示すグラフであり、a,b,cはそれぞれ電流I6C,I2I,IIを示す。このように6極の磁束を発生させる三相電流、2極の磁束を発生させる九相電流を採用する場合でも、両者を必ず流さなければならないことはない。上述のように第1巻線と第2巻線とを用いた場合と同様に、運転の態様によって6極の磁束や2極の磁束を使い分けることが可能である。なお、磁束発生領域1a,1bが隣接していれば、必ずしも2極のリラクタンストルクを使用できるとは限らない。第3磁極面13aS1,13aS2の間や、第3磁極面13bN1,13bN2の間に磁気障壁が存在すれば、永久磁石11a,11bを結ぶ方向のインダクタンスとの相違が大きくできないからである。図38は、4つの第3磁極面13aS1,13aS2,13bN1,13bN2を相互に分断する非磁性体123が設けられた回転子1を示す断面図である。ここで示される磁束の流れは、第3磁極面13aS1,13aS2の間や、第3磁極面13bN1,13bN2の間に磁気障壁が存在しなかった場合図8と同様にして電流を流した場合に対応している。磁束の流れそのものは、図8と図38とに大差はないが、上述の理由により、2極のリラクタンストルクを得るには好適ではない。但し6極の磁束のみで駆動するのであれば、図2に示された場合と同様の効果を得ることができる。第7の実施の形態.本実施の形態では種々の変形について説明する。図39は、二種の変形を併有する回転子1の構成を例示する断面図である。第1の変形点として、磁束発生部1a,1bの間に複数の非磁性体124,125が設けられている点が挙げられる。磁性のシャフト46は透磁性の本体部分10tにおいて、回転子1を回転軸方向に貫通して設けられている。非磁性体124,125は回転中心を挟んでおり、シャフト46及び本体部分10tを、それぞれ本体部分10m,10nから隔離している。本体部分10m,10t,10nは非磁性体124,125の両端の外側で薄肉部103,104によって相互に連結されているが、上述の薄肉部101,102と同様、薄肉部103,104も磁気障壁として機能する。よってシャフト46が磁性体であるにもかかわらず、これが第3磁極面の発生を妨げることはない。第2の変形点として、埋設穴11a0の両端に幅広部9aが、埋設穴11b0の両端に幅広部9bが、それぞれ設けられていることが挙げられる。幅広部9a,9bは回転子1の外周面近傍で周方向に沿って延び、ここには永久磁石11a,11bは埋設されない。幅広部9a,9bにより、同じ磁束発生部での第1磁極面と第3磁極面との間で磁束が短絡的に流れることを抑制する。これにより第1磁極面と第3磁極面の磁束をそれぞれの中央に集中させることができる。これはトルクを向上させるという観点から望ましい。なお、図16において幅Tg,Tmをほぼ同一に設定することが望ましいことと対応して、幅広部9a,9bの周方向の幅と、磁気障壁124,125の端部の幅の和とは、ほぼ同一に設定することが望ましい。図40は第2の変形点の更に変形を例示する固定子1の断面図である。幅広部9a,9bの代わりに、それぞれ非磁性体91a,91bを設けている。非磁性体91a,91bはそれぞれ埋設穴11a0,11b0の両端近傍に設けられているものの、これらと連通はしていない。しかしながら、非磁性体91aは埋設穴11a0の両端と離隔しつつも近接しているので、本体部分10mのうち、両者の間に位置する部分での磁気抵抗は大きく、実質的には幅広部9aと同様の機能を果たす。非磁性体91bも同様である。同様に、非磁性体12の両端近傍には離隔しつつも近接して非磁性体91cが設けられており、非磁性体12の両端近傍での磁気障壁として機能する。そして実質的には、回転子1の表面近傍での磁気障壁の周方向の幅を広げることとなり、図16において幅Tg,Tmをほぼ同一に設定することが望ましいことと対応した効果を得ることができる。なお、図40の埋設穴11a0,11b0にそれぞれ永久磁石11a,永久磁石11bを図2のように埋設し、非磁性体12の両端に、永久磁石11aの第2磁極面11aS側にS極、永久磁石11bの第2磁極面11bN側にN極を、それぞれ呈する永久磁石を設けてもよい。この場合、追加して配置された永久磁石も磁気障壁の一部として機能する。これにより磁束の空間高調波を低減できる。このように非磁性体12の端部付近において別途に設けられる永久磁石は、第1磁極面及び第2磁極面を有する永久磁石上述の例では永久磁石11a,11bよりも最大エネルギー積の小さい永久磁石を用いてもよい。図41は永久磁石11a,11bの構成の変形を例示する、回転子1の断面図である。永久磁石11a,11bの形状として、図2においては回転子1の内周側に凸となる円弧形状が例示されていたが、永久磁石11a,11bは必ずしも単体の磁石で構成する必要はない。ここでは3枚の平板形状の永久磁石11a1,11a2,11a3を用いて、略U字形状に永久磁石11aを構成している。同様にして3枚の平板形状の永久磁石11b1,11b2,11b3を用いて、略U字形状に永久磁石11bを構成している。特にネオジム鉄ボロン系の焼結磁石の場合、平板磁石を良く用いるが、平板磁石を複数組み合わせて磁束量を増大させることが可能である。また、一枚の平板形状に永久磁石11a,11bを設定してもよい。図42は他の変形にかかる回転子1の構造を例示する断面図である。本体部分10m,10nは分離しており、更に永久磁石11aよりも外周側においても本体部分10jが本体部分10mとは分離している。同様にして永久磁石11bよりも外周側において本体部分10kが本体部分10nとは分離している。しかしながら、穴15が本体部分10m,10nに穿たれており、これを介して図12に示されたシャフト4が装着可能となる。よってシャフト4を介して本体部分10m,10nは連結される。更に穴16が本体部分10m,10n,10c,10dに穿たれており、これに相当する貫通孔43が端板42に設けられれば、本体部分10c,10dもシャフト4を介して本体部分10m,10nと連結され得る。第1乃至第7実施の形態の説明では、回転子1における磁束発生部の個数として、2個の場合が例示されたが、2n個nは1以上の整数存在していればよい。これにより回転子1には4n個の第3磁極面が発生し、6n個の極数を呈することになる。第8の実施の形態.図43は本発明の第8の実施の形態にかかる永久磁石電動機の構成を、回転軸Mに垂直な方向から見た断面図である。図44は回転子1の構成をより詳細に示す断面図である。当該永久磁石電動機も、固定子2と、固定子2に対して空隙を介して対向する回転子1とを備える。そして固定子2は歯部21の複数と、歯部21を回転子1とは反対側で連結する環状のヨーク22とを有している。歯部21には集中巻にてA相巻線、B相巻線、C相巻線が歯部21に巻回されている。図4及び図5で示された構成と同様に、A相巻線は巻線A1,A2,A3、B相巻線は巻線B1,B2,B3、C相巻線は巻線C1,C2,C3によってそれぞれ直列接続されて構成され、A相巻線、B相巻線、C相巻線は中性点Zにおいて相互に共通に接続され、スター結線を構成している。そしてA相巻線、B相巻線、C相巻線には三相インバータ30により、それぞれA相電流IA、B相IB、C相ICが供給され、6極の回転磁束が発生する。第1の実施の形態で説明したのと同様に、巻線A1,A2,A3同士が相互に並列に接続されてA相巻線を構成し、巻線B1,B2,B3同士が相互に並列に接続されてB相巻線を構成し、巻線C1,C2,C3同士が相互に並列に接続されてC相巻線を構成してもよい。さらに、スター結線ではなくデルタ結線を採用してもよい。回転子1は透磁性の本体10、永久磁石体14及び非磁性体121a,121b,122a,122bを有している。回転子1の本体10は、略円筒形の側面100を有しており、例えば電磁鋼板を積層して構成される。永久磁石体14は、回転軸Mを挟んで側面100において相互にほぼ正対する位置10P,10Rの間に延在する。永久磁石体14は、例えば本体10に穿たれ、永久磁石を埋設する埋設用穴13に埋設される。この場合には回転子1は埋め込み磁石型となる。本体10は埋設用穴13及び非磁性体121a,121b,122a,122bによって本体部分10a,10b,10c,10d,10e,10fへとほぼ区分されている。より具体的には、本体部分10aは埋設用穴13及び非磁性体121aによって他の本体部分から区分され、本体部分10bは埋設用穴13及び非磁性体121a,122aによって他の本体部分から区分され、本体部分10cは埋設用穴13及び非磁性体122aによって他の本体部分から区分され、本体部分10dは埋設用穴13及び非磁性体122bによって他の本体部分から区分され、本体部分10eは埋設用穴13及び非磁性体122b,121bによって他の本体部分から区分され、本体部分10fは埋設用穴13及び非磁性体121bによって他の本体部分から区分される。但し図44に示された構成では、本体部分10a~10fのうち、隣接するもの同士は本体10の薄肉部を介して連結されている。より具体的には、本体部分10a,10bは非磁性体121aよりも側面100側の薄肉部と、非磁性体121aと埋設用穴13との間の薄肉部とによって連結されている。本体部分10b,10cは非磁性体122aよりも側面100側の薄肉部と、非磁性体122aと埋設用穴13との間の薄肉部とによって連結されている。本体部分10c,10dは位置10Pでの埋設用穴13よりも側面100側の薄肉部によって連結されている。本体部分10d,10eは非磁性体122bよりも側面100側の薄肉部と、非磁性体122bと埋設用穴13との間の薄肉部とによって連結されている。本体部分10e,10fは非磁性体121bよりも側面100側の薄肉部と、非磁性体121bと埋設用穴13との間の薄肉部とによって連結されている。本体部分10f,10aは位置10Rでの埋設用穴13よりも側面100側の薄肉部によって連結されている。永久磁石体14には、位置10P,10Rの間で着磁方向が切り替わる転換位置14X,14Yが存在する。具体的には位置10R、転換位置14X,14Y,位置10Pがこの順に並ぶ。例えば転換位置14X,14Yは、位置10P,10Rの間を三等分する。永久磁石体14の着磁方向は永久磁石体14の延在方向及び回転軸Mの双方に対してほぼ直交する。図44に示された構造では永久磁石体14は回転軸M近傍を通過し、回転子1のほぼ直径方向にて延在する。そして位置10Rと転換位置14Xの間において、本体部分10a,10f側にはそれぞれN極の磁極面14aN及びS極の磁極面14aSが現れる。転換位置14X,14Yの間において、本体部分10b,10e側にはそれぞれS極の磁極面14bS及びN極の磁極面14bNが現れる。転換位置14Yと位置10Pの間において、本体部分10c,10d側にはそれぞれN極の磁極面14cN及びS極の磁極11cSが現れる。転換位置14X,14Yは実質的には着磁されてはいないか、他の部分よりも弱く着磁されている。あるいは回転軸Mに沿って着磁されていてもよい。このような着磁を得るため、永久磁石体14はその厚み方向に異方性を有すると好適である。永久磁石体14単体で複数極を並行して着磁する場合はもとより、永久磁石体14を回転子1内部に埋設したのちに着磁する場合であっても、着磁率が良好で、また、最大エネルギー積も向上できる。あるいは見方を変えれば、永久磁石体14は3個の永久磁石14a,14b,14cを一体として備え、転換位置14Xにおいて永久磁石14a,14bが、転換位置14Yにおいて永久磁石14b,14cが、それぞれ隣接すると把握することもできる。この場合、転換位置14X,14Yは隣接する永久磁石の隣接位置として把握することができる。非磁性体121a,121bは転換位置14X近傍から側面100近傍へと延び、非磁性体122a,122bは転換位置14Y近傍から側面100近傍へと延びる。非磁性体121a,121b,122a,122bと、側面100及び埋設用穴13との間の薄肉部の厚みは小さいので、磁気飽和が生じやすい。よって本体部10a~10fを機械的に連結するものの、永久磁石14a,14b,14cの磁束のごく一部によりひとたび磁気飽和してしまえば、これらの薄肉部において磁束を透過させる機能は殆どない。換言すれば転換位置14X,14Yのそれぞれの両側から側面100へと磁気障壁が延びていることになる。但し永久磁石体14は埋設用穴13に埋設され、永久磁石体14の透磁率も通常は低いので、これも磁気障壁として機能することになる。非磁性体121a,121b,122a,122bの永久磁石体14側の端部は本体10の薄肉部を残すことなく、永久磁石体14に接触してもよい。例えば非磁性体121a,121b,122a,122bを本体10に穿たれた空隙とする場合には、非磁性体121a,121b,122a,122bを埋設用穴13と一体に形成することができる。但し、回転子1の機械的強度の観点からは、非磁性体121a,121b,122a,122bに樹脂等の充填物で充填することが望ましい。転換位置14X,14Yを隔てた磁束はこれらの磁気障壁によって透過が阻まれるので、本体部分10a~10fは磁気的に相互に遮蔽される。よって例えば磁極面14aNから発生した磁束は本体部分10aを経由して側面100へと流れ、本体部分10aの側面100にN極の磁極面を形成する。同様にして磁極面14bSから発生した磁束は本体部分10bの側面100にS極の磁極面を形成し、磁極面14cNから発生した磁束は本体部分10cの側面100にN極の磁極面を形成し、磁極面14cSから発生した磁束は本体部分10dの側面100にS極の磁極面を形成し、磁極面14bNから発生した磁束は本体部分10eの側面100にN極の磁極面を形成し、磁極面14aSから発生した磁束は本体部分10fの側面100にS極の磁極面を形成する。このように、着磁方向が異なる永久磁石体14を設けることにより、N極、S極からそれぞれ発生する磁束が本体10を介して側面100へと導かれる。よって延在する永久磁石体14の個数の六倍より正確には転換位置14X,14Yの個数2に1を加えた値の2倍の個数の磁極面が側面100に発生する。永久磁石体14は側面においてほぼ相互に正対する位置10P,10Rの間に延在し、転換位置14X,14Yは位置の間を三等分するので、これらの磁極面における磁束密度はほぼ等しく揃えることができる。望ましくは後述するように、本体部分10a~10fが側面100において露呈する面積を等しくすることが望ましい。これにより側面100に現れる磁極面同士が均一となる。上述のように構成された回転子1に対して、固定子2において三相電流IA,IB,ICを流す。これらは既に第1の実施の形態において図6及び図7を用いて説明した。図45は図43に示された構成において流れる磁束のシミュレーション結果を示している。図10、図45のいずれのシミュレーションにおいても、固定子2に供給された電流は共通している。具体的には回転子1が図43の基準位置から電気角で180度回転した位置において供給された場合の磁束が示されている。図46は、図10に示された従来の構造のトルク波形Q0と、図43図45に示された構造のトルク波形Q3とを示すグラフである。縦軸にはトルクを任意単位で採用し、横軸は回転角度を採用し、1/3回転分のトルク波形を示している。トルク波形Q3はトルク波形Q0のほぼ1/2となっている。本発明にかかる構造で用いている永久磁石の量は従来の構造で用いている永久磁石の量のほぼ1/3であるので、永久磁石の単位体積当たりに発生するトルクは約1.5倍となっている。これはつまり永久磁石の磁束を有効に活用していることを示している。第9の実施の形態.本実施の形態においては好適な位置関係を説明する。図47は、永久磁石を埋設する埋設用穴13と、非磁性体121a,121b,122a,122bとの位置関係を例示する断面図である。なお、必ずしも厳密に埋設用穴13の両端まで永久磁石体14が埋設されている必要はない。埋設用穴13の両端は、位置10P,10R近傍まで延びており、非磁性体121a,121b,122a,122bの側面100側の端部と共に、側面100をほぼ六等分している。即ち、位置10Rに対して非磁性体121aの側面100側の端部は周方向に角度θaだけ離れており、非磁性体121aの側面100側の端部に対して非磁性体122aの側面100側は端部周方向に角度θbだけ離れており、非磁性体122aの側面100側の端部に対して位置10Pは周方向に角度θcだけ離れており、位置10Pに対して非磁性体122bの側面100側の端部は周方向に角度θdだけ離れており、非磁性体122bの側面100側の端部に対して非磁性体121bの側面100側は端部周方向に角度θeだけ離れており、非磁性体121bの側面100側の端部に対して位置10Rは周方向に角度θfだけ離れている。そしてこれらの角度θa,θb,θc,θd,θe,θfは相互にほぼ等しく60度である。このようにして回転子1の磁極面をほぼ等しい角度に等配することができる。角度θa,θb,θc,θd,θe,θfのうち、いずれかが極端に大きかったりした場合、即ち60度を大幅に越えるような値である場合、60度を超えた部分には、負のトルクが発生したりする可能性がある。よって上述のように等配することは、磁束密度を軸方向に対称とし、回転子の振れ回り運動の発生を抑制できる観点から望ましい。但し角度の若干の増減は、トルクリプル低減等のため、設計事項として変更する場合もあり得る。なお、磁極面14aS,14aN,14bS,14bN,14cN,14cSから側面100に至るまでの磁気抵抗と同程度に揃えることは、磁束密度を軸方向に対称とする観点からは望ましい。しかし本体部分10b,10eにおいて永久磁石体14から側面100に至るまでの平均距離は、本体部分10a,10fにおいて永久磁石体14から側面100に至るまでの平均距離や、本体部分10c,10dにおいて永久磁石体14から側面100に至るまでの平均距離と比較して長い。よって本体部分10b,10eにおいて永久磁石体14から側面100に至るまでの平均幅を拡げて磁気抵抗を下げるため、非磁性体121a,121b,122a,122bはそれぞれ本体部分10a,10f,10c,10dに向けて凸となるように湾曲してもよい。これは位置10R側に位置する本体部分10a,10fを区分する非磁性体121a,121bは、本体部分10a,10fに対して凸に湾曲し、位置10P側に位置する本体部分10c,10dを区分する非磁性体122a,122bは、本体部分10c,10dに対して凸に湾曲する、と把握することができる。第10の実施の形態.次に好適な寸法関係について説明する。図48は回転子1についての好適な寸法関係を例示する断面図であり、非磁性体121bの側面100や位置10Rでの埋設用穴13近傍を拡大して示している。以下では図示された部分について説明するが、位置10Pでの埋設用穴13や非磁性体121a,122a,122bについても同様に好適な寸法を採ることが望ましい。非磁性体121bは幅Tg1を有している。但し非磁性体121bは側面100に対して垂直ではなく、傾いているので、非磁性体121bの側面100側の端部では、側面100に沿っての幅Tg2が幅Tg1よりも広くなっている。第4の実施の形態と同様に、非磁性体121bと側面100との間の薄肉部の厚さをBgとし、位置10R近傍での埋設用穴13の端部と側面100との間の薄肉部の厚さをBmとし、埋設用穴13が側面100近傍で有する幅をTmとした。幅Tg2,Tmをほぼ等しく設定することは、固定子2から見た回転子1の側面100近傍の磁気突極性を均一にする観点で望ましい。これにより安定した電動機特性を得ることができる。なお、例えば特許文献7のように、埋設用穴13の端部を幅広とする場合もある。この場合は、幅Tmは側面100近傍で拡がった値を採用する。また、特許文献8に開示されるように、敢えてこれらの幅を異ならせてもよい。また、埋設用穴13の端部近傍に別途に独立して空隙を設けてもよい。これは実質的に幅Tmを側面100近傍で拡げる効果を招来する。また、厚さBg,Bmをほぼ等しく設定することも、薄肉部の漏れ磁束の影響を均一とできる観点から望ましい。また応力が均一に分布することになり、極端に応力が集中する部分がないため、強度面でも有利である。また、非磁性体121bの幅Tg1を、回転子1と固定子2との間の空隙よりも広く、例えば2倍程度以上にすることも、非磁性体121bでの磁束の漏れを低減し、回転子1の磁極面における磁束密度の低下を防ぐ点で望ましい。上記の説明において、幅Tg1,Tg2,Tm、厚さBg,Bm、回転子1と固定子2との間の空隙の関係は、それぞれ独立して設定することができる。即ち上述の3つの関係の一つでも得られればそれぞれの効果が得られる。もっとも、上述の3つの関係を全て満足すれば最良の効果が得られる。第11の実施の形態.本発明にかかる回転子1の構造は、図43及び図44に示されたものに限定されるものではない。永久磁石体14が位置10P,10Rの間に延在し、転換位置14X,14Yが位置10P,10Rの間に少なくとも一つ存在し、転換位置14X,14Yの各々近傍から、側面100近傍へと延びる磁気障壁が存在し、永久磁石体14の着磁方向が永久磁石体14の延在する方向及び回転軸Mの双方に対してほぼ直交すればよい。磁気障壁としては非磁性体121a,121b,122a,122b及びその両側の薄肉部が例示された。図49は本実施の形態にかかる回転子1の構造を例示する断面図であり、その回転軸Mに垂直な断面を示している。永久磁石体14は回転軸Mを避けて設けられ、位置10P,10Rの近傍に端を有する略円弧形状を呈している。但し、本体部分10a,10f側にはそれぞれN極の磁極面14aN及びS極の磁極面14aSが現れる。転換位置14X,14Yの間において、本体部分10b,10e側にはそれぞれS極の磁極面14bS及びN極の磁極面14bNが現れる。転換位置14Yと位置10Pの間において、本体部分10c,10d側にはそれぞれN極の磁極面14cN及びS極の磁極面14cSが現れる。つまり永久磁石体14の着磁方向が永久磁石体14の延在する方向及び回転軸Mの双方に対してほぼ直交している点では、図43、図44に示されたように平板状の永久磁石体14を採用した場合と共通する。このように永久磁石体14を回転軸Mを避けて配置することにより、回転軸Mを含んだ領域において本体10に貫通するシャフト40を設けることができる。ここでは本体部分10bにシャフト40が設けられた場合が例示されている。なお永久磁石の円弧形状によっては、図43、図44に示されたような平板状の永久磁石体14よりも発生させる磁束量を大きくできる場合もある。また、図49では埋設用穴13の端部には永久磁石体14が埋設されない空隙が残っている場合が例示されている。このような構成においても、転換位置14X,14Yが永久磁石体14をほぼ三等分し、転換位置14Xから非磁性体121a,121bが、転換位置14Yから非磁性体122a,122bが、それぞれ側面100へと延びて磁気障壁が設けられる。非磁性体121a,121b,122a,122b及び位置10P,10Rは側面100を周方向に六等分する角度に配置されることが望ましい。但し、本体部分10a~10fのそれぞれにおける永久磁石体14から側面100に至るまでの磁気抵抗を、相互に均一にしやすい点では、図43、図44、図47に示された構造の方が好適である。シャフト40の材質については、非磁性体び絶縁体の少なくともいずれかであることが望ましい。非磁性体を採用することによりシャフト40内部に磁束が通らず、磁束が有効に活用できるからである。また絶縁体を採用することにより、もしシャフト40に磁性体を採用したとしてもシャフト40内部に渦電流が発生しない。ここで、非磁性体の例としてはステンレスやアルミニウム、絶縁体としてはエンジニアリングプラスチックや互いに絶縁された鉄粉を固めてなる材質が例示される。図50は本実施の形態の変形にかかる回転子1の構造を例示する断面図であり、その回転軸Mに垂直な断面を示している。埋設用穴13は設けられず、永久磁石体14は位置10P,10Rの間に延在するものの、側面100近傍にほぼ半周分備えられている。但し転換位置14X,14Yが位置10P,10Rの間に存在し、永久磁石体14をほぼ三等分している点、転換位置14X,14Yの各々近傍から、側面100近傍へと延びる磁気障壁が存在する点、永久磁石体14の着磁方向が永久磁石体14の延在する方向及び回転軸Mの双方に対してほぼ直交する点では、図43、図44に示された構造や図49に示された第1の変形にかかる構造と共通している。但し、磁気障壁の一部としては、転換位置14X,14Yから、永久磁石体14が設けられている側とは反対側の側面100へと延びる非磁性体121,122が設けられており、これまで説明されてきた場合と比較して、非磁性体の個数は半減している。ここでは非磁性体121,122のみならず、非磁性体121,122の両端と、側面100との間の本体10の薄肉部も容易に磁気飽和するので磁気障壁として機能する。なお、非磁性体121,122は回転軸M近傍に設けられるシャフト40を避けて延在している。非磁性体121,122とシャフト40との間を十分広くし、シャフト40にまで磁束が漏れないようにすることが望ましい。しかし、上述のようにシャフト40は非磁性体び絶縁体の少なくともいずれかであることがより望ましい。非磁性体121,122は本体10を本体部分10a,10b,10cにほぼ区分する。より具体的には本体部分10aは非磁性体121に対して回転軸Mに対して反対側に位置し、本体部分10cは非磁性体122に対して回転軸Mに対して反対側に位置し、本体部分10bは回転軸Mを含んで非磁性体121,122に囲まれて位置する。シャフト40は本体部分10bにおいて設けられる。また、永久磁石体14の6つの磁極面のうち、側面100には磁極面14aN,14bS,14cNが対向して設けられ、図示されない固定子2側には磁極面14aS,14bN,14cSが対向して設けられる。本変形では、位置10P,10Rにおいても磁気障壁が設けられる。ここでは本体10と永久磁石体14の端部との間に空隙が設けられている。これは本体部分10aを介して磁極面14aN,14aSの間で、また本体部分10cを介して磁極面14cN,14cSの間で、それぞれ磁束が短絡して流れないようにするためである。以上のような構成により、本体部分10aのうち、側面100として露出している部分は磁極面14aNから発生した磁束によって回転子1のN磁極面として機能する。一方、本体部分10aのうち、側面100として露出している部分とは反対側では永久磁石体14の磁極面14aSが回転子1のS磁極面として機能する。同様にして、本体部分10bのうち、側面100として露出している部分は磁極面14bSから発生した磁束によって回転子1のS磁極面として機能する。一方、本体部分10bのうち、側面100として露出している部分とは反対側では永久磁石体14の磁極面14bNが回転子1のN磁極面として機能する。本体部分10cのうち、側面100として露出している部分は磁極面14cNから発生した磁束によって回転子1のN磁極面として機能する。一方、本体部分10cのうち、側面100として露出している部分とは反対側では永久磁石体14の磁極面14cSが回転子1のS磁極面として機能する。例えば、永久磁石体14の磁極面がそのまま回転子1の磁極面として機能するものも、永久磁石体14の磁極面から本体部分を経由した磁束によって回転子1の磁極面として機能するものも、固定子2との間の空隙は略同一とする。このようにして回転子1は、固定子2図示せずに対向した位置で3個のN磁極面と3個のS磁極面とが交互に配置されるので、図43、図44に示された構造や図49に示された構造と同様に回転する。もちろん、回転子1の磁極面間での均一性を高めるために、位置10P,10R、非磁性体121,122の端部は側面100をほぼ周方向に六等分することが望ましい。図51は図50に示された変形において流れる磁束のシミュレーション結果を示している。シミュレーションにおいて固定子2に供給される電流は、図10及び図45で採用された電流と共通している。図52は、図50に示された変形で得られるトルク波形Q4を、図46に示された従来の構造のトルク波形Q0、図44に示された構造のトルク波形Q3と併せて示すグラフである。当該グラフでも図46と同じ単位を縦軸を採用し、横軸には回転角度を採って1/3回転分のトルク波形を示している。本変形では、永久磁石体14の磁極面がそのまま回転子1の磁極面として機能するものと、永久磁石体14の磁極面から本体部分を経由した磁束によって回転子1の磁極面として機能するものとが混在しているので、トルク波形Q4は脈動がトルク波形Q3よりは多い。しかし、磁石の個数を減らしつつも永久磁石の磁束を有効に活用し、トルクを大きくすることができる。特に一般的な表面磁石型電動機において用いられる永久磁石と比較すると半分の体積で実現されるので、永久磁石についてのコスト加工コストも含むを低減することができる。図44、図49、図50に示されたいずれの構造も、回転子1の磁極面が有する磁気突極性により、第6の実施の形態と同様にリラクタンストルクを利用することができる。第6の実施の形態で説明されたように、弱め磁束を採用する負荷領域を除いて考えると、リラクタンストルクを最大化するための電流位相は、0度を超え45度未満である。第6の実施の形態で角度β2について述べたように、進相角度として15~35度、例えば20度を採用できる。但し、図50に示された回転子1は、図44や図49に示された回転子1と比較して突極性が小さく、リラクタンストルクは小さくなる。第12の実施の形態.上述のように、シャフト40が本体10に貫通して設けられる場合もあるが、図43、図44、図47に示されるようにシャフト40を本体10に貫通して設けることが困難な構造もある。そこで、本項ではシャフト40の望ましい構成について説明する。図43、図44、図47に例示された構造では、シャフト部分が略記されていたが、当該断面に現れていない位置においてシャフトが設けられていることも望ましい形態の一つである。例えば、非磁性体121a,121b,122a,122bと一体成形され、回転子1の片端部または両端部から突出する樹脂製のシャフトを設けることも望ましい。図53は回転子1の回転軸M方向の端部の一方にシャフト4を設けた構造を例示する斜視図である。当該端部の両方にシャフト4を設けてもよい。第2の実施の形態で示された構造と類似して、シャフト4はシャフト本体41と、端板42とを有している。端板42の中央には穴44が、その周囲には貫通孔43が穿たれている。穴44にはシャフト本体41が貫挿されて固定される。但し本実施の形態では貫通孔43が6個設けられている場合が例示されている。回転子1の回転軸M方向端部の本体部分10a~10fには、それぞれ例えば1個の穴15が穿たれている。穴15と穴43とは相互に対応して配置されており、両者間は図示されないボルトやリベットなどで固定される。シャフト4は回転子1内部を貫通しないため、磁性体、例えば鉄を使用しても、永久磁石体14の両側の磁極面を短絡させず、軸受の損失が増大することも回避できる。また永久磁石体及び非磁性体の配置に自由度が増す。第2の実施の形態と同様に、端板42はバランスウエイトを兼ねてもよいが、端板42は非磁性体であることが望ましい。磁性体を採用すれば、永久磁石体14の両側の磁極面からの磁束が端板42を介して短絡し、側面100において固定子2の磁極面が発生しにくくなるからである。図54は本実施の形態の変形にかかる回転子1の構造を例示する断面図である。本体部分10a~10fは永久磁石体14、非磁性体121a,121b,122a,122bによって相互に分離されている。しかしながら、穴15が本体部分10a~10fに穿たれており、これを介して図53に示されたシャフト4が装着可能となる。よってシャフト4を介して本体部分10a~10fが連結される。更に穴16が本体部分10a~10fに穿たれており、これに相当する貫通孔43が端板42に設けられれば、ボルトなどを使用して、より強固に本体部分10a~10fを締結することができる。図55は本実施の形態の他の変形にかかる回転子1の構造を例示する断面図である。永久磁石体14が位置10P,10Rの間にほぼ直線状に延在し、転換位置14Xが位置10P,10Rの間に存在して永久磁石体14をほぼ二等分している。つまり転換位置14Xは回転軸図示しない近傍に配置される。転換位置14Xの近傍から、側面100近傍へと延びる磁気障壁が存在する。磁気障壁としては転換位置14Xにおける永久磁石体14、非磁性体121a,121b及びその両側の薄肉部が機能する。本体10は埋設用穴13及び非磁性体121a,121bによって本体部分10a,10b,10e,10fへとほぼ区分されている。より具体的には、本体部分10aは位置10R側の埋設用穴13及び非磁性体121aによって他の本体部分から区分され、本体部分10bは位置10P側の埋設用穴13及び非磁性体121aによって他の本体部分から区分され、本体部分10eは位置10P側の埋設用穴13及び非磁性体121bによって他の本体部分から区分され、本体部分10fは位置10R側の埋設用穴13及び非磁性体121bによって他の本体部分から区分される。但し図55に示された構成では、本体部分10a,10b,10e,10fのうち、隣接するもの同士は本体10の薄肉部を介して連結されている。より具体的には、本体部分10a,10bは非磁性体121aよりも側面100側の薄肉部と、非磁性体121aと埋設用穴13との間の薄肉部とによって連結されている。本体部分10b,10eは位置10Pでの埋設用穴13よりも側面100側の薄肉部によって連結されている。本体部分10e,10fは非磁性体121bよりも側面100側の薄肉部と、非磁性体121bと埋設用穴13との間の薄肉部とによって連結されている。本体部分10f,10aは位置10Rでの埋設用穴13よりも側面100側の薄肉部によって連結されている。永久磁石体14の着磁方向は永久磁石体14の延在方向及び回転軸Mの双方に対してほぼ直交する。図55に示された構造では永久磁石体14は回転軸近傍即ち転換位置14X近傍を通過し、回転子1のほぼ直径方向にて延在する。そして位置10Rと転換位置14Xの間において、本体部分10a,10f側にはそれぞれN極の磁極面14aN及びS極の磁極面14aSが現れる。転換位置14Xと位置10Pの間において、本体部分10b,10e側にはそれぞれN極の磁極面14bN及びS極の磁極面14bSが現れる。転換位置14Xは実質的には着磁されてはいない。あるいは見方を変えれば、永久磁石体14は2個の永久磁石14a,14bを一体として備え、転換位置14Xにおいて永久磁石14a,14bが隣接すると把握することもできる。この場合、転換位置14Xは隣接する永久磁石の隣接位置として把握することができる。本体部分10b,10fには、永久磁石体14を避けた位置で、回転軸M図示せずに関してほぼ180°対称となる2個の貫通穴17が穿たれている。図56は図55に例示された構造の回転子1に対してシャフト45を設ける態様を例示する斜視図である。シャフト45は軸受保持部分45sと、一対の回転子貫通部分45rとを有している。回転子貫通部分45rは軸受保持部分45sに対して偏芯している。回転子貫通部分45rが貫通穴17に嵌合することにより、軸受保持部分45sを回転軸として回転子1が回転可能となる。回転子貫通部分45rは1つでもよい。この場合、シャフト45の機械的強度は通常のクランクシャフトとしての加工で足りる。但し、回転子貫通部分45rを180度対称位置に2個設けることにより、シャフト45を回転軸とする回転子1の回転バランスを良好とすることができる。なお、回転子1はその本体10が通常は積層鋼板から構成されるのに対し、シャフト45は一体ものの鉄等からなるため、抵抗率が小さい。よってシャフト45の材料としては非磁性体を採用し、シャフト45内部に磁束を通りにくくすることで渦電流の発生を抑制しすることが望ましい。逆に、もしシャフト45の材料として磁性体を採用するのであれば、抵抗率が小さく、互いに絶縁された粉末を固めた材料を採用することが望ましい。図55、図56に示されたように極対数が2個即ち磁極面の個数は4個などの偶数である場合、回転子貫通部分45rを嵌合させる貫通穴17を2箇所の対称位置に設けても、シャフト45を介しての磁束の短絡は発生しない。貫通穴17が設けられる本体部分図55を例に採れば本体部分10b,10fの側面100には同極性の磁極面が発生するからである。しかし図43、図44、図47に示された構造や図49に示された構造のように、極対数が3個即ち磁極面の個数は6個などの奇数である場合、回転子貫通部分45rを嵌合させる貫通穴17を2箇所の対称位置に設けると、シャフト45を介しての磁束の短絡が発生する。従って図56に示されたようなシャフト45を用いる場合には、シャフト45は非磁性でなければならない。ところが、図50に示されるような構造のように、永久磁石体14が回転子1の側面100において設けられるような形状では、同一の本体部分10bにおいて貫通穴17を設けることができるので、必ずしもシャフト45を非磁性体で構成する必要はない。図57はかかる構造を例示する回転子1の断面図であり、図50に示された構造と比較して、非磁性体121,122はシャフト40を迂回する必要がないので、緩やかなカーブを呈するか、あるいはほぼ直線状に延在する。そして本体部分10bには回転軸Mに関してほぼ180°対称となる2個の貫通穴17が穿たれている。図58は図56と同様にして回転子貫通部分45rが貫通穴17に嵌合する態様を例示する斜視図である。これにより、軸受保持部分45sを回転軸として回転子1が回転可能となる。第13の実施の形態.相互に共通する回転軸を有する回転子を複数設けて連結してもよい。図59は固定子2を一部破断してモータを示す斜視図である。第5の実施の形態と同様に、回転子1は回転子1A,1Bに分割されている。図60a,bはそれぞれ回転子1Aと固定子2との位置関係、回転子1Bと固定子2との位置関係を示す断面図である。回転子1A,1Bの両者を併せた全体としての回転子1と固定子2との位置関係は、図60a,bにおいて共通である。回転子1A,1Bは同じ構造を呈している。永久磁石体14A,14Bは図44の永久磁石体14に相当し、非磁性体121aA,121aBは図44の非磁性体121aに相当し、非磁性体121bA,121bBは図44の非磁性体121bに相当し、非磁性体122aA,122aBは図44の非磁性体122aに相当し、非磁性体122bA,122bBは図44の非磁性体122bに相当する。固定子2の構造は回転軸Mについて周方向にずれてはいないが、回転子1A,1Bの配置は相互に周方向に角度δでずれている。具体的には回転子1Aに属する永久磁石体14Aの位置と、回転子1Bに属する永久磁石体14Bの位置とは、周方向に角度δでずれている。同様に非磁性体121aA,121bA,122aA,122bAの位置と、非磁性体121aB,121bB,122aB,122bBの位置も周方向に角度δでずれている。図60abにおいては固定子2におけるある基準位置と、非磁性体12Bの中心線をそれぞれ一点鎖線及び二点鎖線で示している。回転子1Aでは非磁性体12Aの中心と上述の基準位置とが一致するが、回転子1Bでは非磁性体12Bの中心と上述の基準位置とが角度δでずれている。上述のように回転子1は回転子1Aと回転子1Bが相互に固着されて連結されるので、同じ固定子2の位置に対して、回転子1Aと回転子1Bが与える磁束の流れは異なる。従来から、回転子を回転軸方向に沿って分割し、かつ相互に周方向に異なる配置をすることにより、トルクの脈動を低減することが、例えば特許文献9において提示されている。同様にして、本発明においても図59、図60に示される構成を採ることにより、トルクの脈動を低減することができる。このように分割される回転子としては、図43、図44、図47に示された構造の他、図49、図50、図54、図55に示された構造をも採用することができる。総括的な説明.なお、本発明は下記のように把握することができる。固定子2と、この固定子2に対して空隙Agi,Agmを介して対向する回転子1とを備える永久磁石電動機であり、回転子は、回転軸Mを中心とする略円筒形の側面100を有する本体10を備える。そして回転軸に垂直な断面において、磁極面の境界たる位置ここでは磁極面境界位置と称すが側面100において設定される。そしてこれらの間で磁気障壁が延在する。図2、図15に即してみれば、第1の磁極面境界位置及び第2の磁極面境界位置はそれぞれ位置10Q1,10Q2として示されており、磁気障壁19がこれらの間で延在している。また図39に即してみれば、位置10Q1,10Q2の間で非磁性体124,125が設けられている。図40に即してみれば位置10Q1,10Q2の間で非磁性体12が設けられている。上述のように、非磁性体12,124,125の両端と側面との間の薄肉部101~104も磁気障壁として機能している。図42に即してみれば、位置10Q1,10Q2の間で本体部分10m,10nが分離しており、両者の間に磁気障壁が存在する。図44、図47、図49、図54に即してみれば、第1の磁極面境界位置及び第2の磁極面境界位置は、それぞれ位置10Q3,10Q4として示されており、非磁性体121a,121b及び転換位置14Xでの永久磁石体14、並びにこれら相互間の薄肉部、更には非磁性体121a,121bと側面100との間の薄肉部は、位置10Q3,10Q4の間で延在して磁気障壁として機能している。図55に関しても同様の説明が可能である。また位置10Q5,10Q6の間でも、非磁性体122a,122b及び転換位置14Yでの永久磁石体14、並びにこれら相互間の薄肉部、更には非磁性体122a,122bと側面100との間の薄肉部が延在し、これらが磁気障壁として機能している。図50、図57に関しても、位置10Q3,10Q4の間では非磁性体121が、位置10Q5,10Q6の間では非磁性体122が、それぞれ延在しており、これら自身及びこれらの両端にある本体10の薄肉部が磁気障壁として機能している。そして回転子2は、上述の磁気障壁を介して相互に反対側に設けられた複数の永久磁石を備える。この永久磁石は極性が異なる磁極面を有している。図2、図15に即してみれば、磁気障壁19を介して永久磁石11a,11bが、相互に反対側に設けられている。そして永久磁石11aは磁極面11aN,11aSを、永久磁石11bは磁極面11bN,11bSを、それぞれ有している。図42についても同様の説明が可能である。また図41に即してみても、非磁性体12を介して永久磁石11a,11bが、相互に反対側に設けられている。図44、図47、図49、図54に即してみれば、位置10Q3,10Q4の間で延在する磁気障壁を介して永久磁石14a,14bが相互に反対側に設けられている。また位置10Q5,10Q6の間で延在する磁気障壁を介して永久磁石14b,14cが相互に反対側に設けられている。そして永久磁石14aは磁極面14aN,14aSを、永久磁石14bは磁極面14bN,14bSを、永久磁石14cは磁極面14cN,14cSを、それぞれ有している。図57についても同様の説明が可能である。このような構成において、磁気障壁を介した一側と他側との間は、磁気障壁によって磁束の透過が阻害される。よって各々の磁極面から得られる磁束を回転子の側面へと効率よく導くことができる。しかも磁気障壁は磁極面境界として機能するので、磁気障壁を介して対向する側のそれぞれにおいて回転子の磁極面を独立して形成することができる。これは、永久磁石当たりの磁極面数を2以上とすることを可能とする。本発明にかかる永久磁石電動機は、種々の範囲に応用が可能である。例えば圧縮機や送風機に採用することができる。従って、例えばこれら圧縮機や送風機を介して、空気調和機に適用することもできる。本発明は、永久磁石の材質を特に規定しないが、最大エネルギー積の大きいネオジ鉄ボロン系の焼結の希土類磁石を用いるのが好適であり、必要に応じて異方性を有する材質を使用すれば、更に磁束密度も増し、好適である。この発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。"