駆動回転軸に設けられて当該駆動回転軸の回転で交流を発生する起電手段と、前記起電手段で発生した交流を一旦直流に整流した後に周波数変換して出力するインバータと、前記インバータからの交流が入力されて従動回転軸に回転駆動力を発生させるモータ手段と、を有する動力伝達装置において、前記インバータ内の直流を外部に出力可能なDC供給部と、前記インバータ内の直流電圧を測定する電圧測定部と、前記電圧測定部の測定値が一定となるように、前記インバータでの変換周波数を可変とする周波数調整部と、を備えていることを特徴とする動力伝達装置。前記DC供給部は、更に外部の電源からの直流が入力可能となっていることを特徴とする請求項1に記載の動力伝達装置。前記起電手段は、前記駆動回転軸の一端部に設けられた磁石と、前記駆動回転軸の回転に伴って前記磁石で発生する回転磁界により、交流を発生可能な固定子巻線と、を有していることを特徴とする請求項1または2に記載の動力伝達装置。前記モータ手段は、前記インバータから入力された交流により磁場を発生する固定子巻線と、前記従動回転軸の一端部に設けられ且つ固定子巻線が発生した磁場により当該従動回転軸を回転させる磁石と、を有していることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の動力伝達装置。駆動回転軸の回転で交流を起電し、起電した交流をインバータで一旦直流に整流した後に周波数変換し、周波数変換した交流により従動回転軸に回転駆動力を発生させることで、駆動回転軸の回転駆動力を従動回転軸へ伝達する動力伝達方法において、前記直流を前記インバータ外部に供給可能としておき、前記直流の電圧を測定し、測定された直流の電圧が一定となるように、前記周波数変換の際の周波数を可変とすることを特徴とする動力伝達方法。しかしながら、特許文献1の技術では、タービンの回転数がふらついたり、クラッチを操作してタービンの回転力をエンジンの補助動力として利用したりしなかったりすると、回転電機の回転数が変動するため、インバータからバッテリーへの直流出力電圧が不安定となる場合がある。そのため、タービンの回転力で回転電機を回転させることにより起電する通常の発電状態において、バッテリーへの直流出力を常に一定した電圧で取り出すことが困難である。本発明は、上述の問題を鑑みてなされたものであり、インバータの直流部の負荷変動を抑制してバッテリー等への直流出力を常に一定した電圧で取り出すことのできる動力伝達装置を提供することを目的とする。前記目的を達成するため、本発明は次の技術手段を講じている。即ち、本発明の動力伝達装置は、駆動回転軸に設けられて当該駆動回転軸の回転で交流を発生する起電手段と、前記起電手段で発生した交流を一旦直流に整流した後に周波数変換して出力するインバータと、前記インバータからの交流が入力されて従動回転軸に回転駆動力を発生させるモータ手段と、を有する動力伝達装置において、前記インバータ内の直流を外部に出力可能なDC供給部と、前記インバータ内の直流電圧を測定する電圧測定部と、前記電圧測定部の測定値が一定となるように、前記インバータ部での変換周波数を可変とする周波数調整部と、を備えていることを特徴とする。好ましくは、前記DC供給部は、更に外部の電源からの直流が入力可能となっているとよい。好ましくは、前記起電手段は、前記駆動回転軸の一端部に設けられた磁石と、前記駆動回転軸の回転に伴って前記磁石で発生する回転磁界により、交流を発生可能な固定子巻線と、を有しているとよい。好ましくは、前記モータ手段は、前記インバータから入力された交流により磁場を発生する固定子巻線と、前記従動回転軸の一端部に設けられ且つ固定子巻線が発生した磁場により回転する磁石と、を有しているとよい。一方、本発明の動力伝達方法は、駆動回転軸の回転で交流を起電し、起電した交流をインバータで一旦直流に整流した後に周波数変換し、周波数変換した交流により従動回転軸に回転駆動力を発生させることで、駆動回転軸の回転駆動力を従動回転軸へ伝達する動力伝達方法において、前記直流の電圧を測定し、測定された直流の電圧が一定となるように、前記周波数変換の際の周波数を可変とすることを特徴とする。本発明の動力伝達装置及び動力伝達方法によれば、駆動回転軸の回転動力を従動回転軸へ伝達しつつ、動力伝達の途中で生成された直流を電圧一定の状態を保ちつつ外部へ安定供給することが可能となる。以下、本発明の実施形態を、図面に基づき説明する。図1に示すように、本発明の動力伝達装置1は、駆動回転軸2と、この駆動回転軸2とは直接連結されていない従動回転軸3の間に設けられていて、駆動回転軸2の回転動力を従動回転軸3に伝達するものである。従来から、回転動力を伝達する装置としては、軸継手やギア機構などで構成された機械的なものがあるが、本実施形態の動力伝達装置1は、回転動力を一旦電気エネルギに変換し、この電気エネルギを利用して動力伝達を行う電気式を採用している。すなわち、本発明の動力伝達装置1は、駆動回転軸2の回転で交流を発生する起電手段4と、この交流を一旦直流に変換して再度周波数を変換した交流に変換するインバータ6と、この周波数変換された交流によって従動回転軸3に回転駆動力を発生させるモータ手段5とを有している。動力伝達装置1に備えられたインバータ6には、起電手段4から入力された交流を一旦直流に整流する際に、この直流電圧を外部に出力可能とするDC供給部7が設けられている。さらに、動力伝達装置1は、インバータ6において整流された直流電圧を測定する電圧測定部8と、この電圧測定部8の測定値が一定となるように、周波数変換部9に対して、変換周波数を変更するような信号を発する周波数調整部10とが設けられている。以降、これら起電手段4、インバータ6、モータ手段5、電圧測定部8、周波数調整部10の詳細を説明する。図1に示すように、起電手段4は、駆動回転軸2の先端部に設けられている磁石本実施形態では永久磁石11と、この永久磁石11に対応するように配置された固定子巻線12とで構成されている。永久磁石11は、駆動回転軸2の先端側の外周面に複数埋め込まれるように配備されている。駆動回転軸2の先端の前方図1における右方に同軸状に従動回転軸3が配置されていて、本実施形態の場合、この駆動回転軸2と従動回転軸3は、隔壁13により隔絶されている。なお、駆動回転軸2と従動回転軸3とは、必ずしも同軸状に配備される必要はなく、軸心同士が一致しない異軸状に設置してあってもよい。隔壁13には、固定子巻線12を収める環状突出部14が設けられている。この環状突出部14は、隔壁13から駆動回転軸2の基端側へ向けて突出するように設けられていて、駆動回転軸2側からの正面視で円環状となっている。この環状突出部14に固定子巻線12が取り付けられている。すなわち、固定子巻線12は、鉄心などの芯体に導線をコイル状に巻いて形成されたものであって、環状突出部14の内周面に沿って周方向等間隔で複数個配備されている。固定子巻線12の個数は、3つもしくは2つが好ましく、3の倍数、2の倍数でもよい。本実施形態の場合、固定子巻線12の数を3つとしており、起電手段4は三相交流を発生可能となっている。駆動回転軸2は、環状突出部14の中心に回転自在に配備され、固定子巻線12と永久磁石11が径方向に対面するように環状突出部14の内部に挿入されている。図1に示すように、駆動回転軸2の回転に伴って、駆動回転軸2の先端側に埋め込まれた複数の永久磁石11が駆動回転軸2の軸線周りに回転すると、駆動回転軸2の周りに回転磁界が発生する。発生した回転磁界は、環状突出部14に配置された固定子巻線12に交流三相交流を発生させる。発生した三相交流はインバータ6に入力される。インバータ6は、起電手段4から入力される三相交流を周波数変換して周波数の異なる三相交流として出力するものである。具体的にはインバータ6は、起電手段4からの入力される交流を一旦直流に変換する整流部15と、この直流から再度周波数を変換して得られる三相交流を生成する周波数変換部9と、で構成されている。さらに、インバータ6には、整流部15で変換された直流を外部に出力可能とするDC供給部7本実施形態では直流出力端子が設けられている。整流部15は、ダイオード16を直列に2個接続した配線を互いに並列に3線備えていて、これらの配線は並列に接続されている。それぞれの配線におけるダイオード16間には三相交流の配線の何れかがそれぞれ接続されている。ダイオード16が接続された並列の配線と並列に配置された平滑用のコンデンサ17が接続されている。起電手段4からインバータ6に入力された交流は、整流部15のダイオード16で直流に変換整流されて、この変換された直流を平滑用のコンデンサ17で平滑化する。周波数変換部9は、IGBTInsulatedGateBipolarTransistorなどの半導体スイッチング素子18により構成されている。詳しくは、周波数変換部9は、半導体スイッチング素子18を直列に2個配置して、一方の半導体スイッチング素子18のコレクタと他方の半導体スイッチング素子18のエミッタを接続した配線とし、この配線を並列に3線備えていて、これらの配線は並列に接続されている。半導体スイッチング素子18を2個直列にした各配線に関し、2つの半導体スイッチング素子18間の位置からインバータ6の出力が取り出されるようになっている。整流部15で変換された直流は、半導体スイッチング素子18によりスイッチングされることで、所望とする周波数の交流三相交流として出力可能となっている。出力された三相交流は、従動回転軸3の先端に設けられたモータ手段5に入力され、従動回転軸3の回転駆動力へ変換される。図1に示すように、モータ手段5は、起電手段4と略同様な構成を備えており、磁石本実施形態では永久磁石11と、この永久磁石11に対応するように配置された固定子巻線12とで構成されている。永久磁石11は、従動回転軸3の先端側の外周面に複数埋め込まれるように配備されている。起電手段4と同様に、隔壁13には、従動回転軸3の基端を向くように突出状とされた環状突出部14が設けられていて、この環状突出部14に固定子巻線12が取り付けられている。固定子巻線12は、鉄心などの芯体に導線をコイル状に巻いて形成されたものであって、環状突出部14の内周面に沿って周方向等間隔で複数個配備されている。固定子巻線12の個数は、3つもしくは2つが好ましく、3の倍数、2の倍数でもよい。本実施形態の場合、固定子巻線12の数を3つとしている。従動回転軸3は、環状突出部14と同軸状に配備され、且つ、固定子巻線12と永久磁石11が径方向に対面するように、環状突出部14の内部に回転自在に挿入されている。図1に示すように、モータ手段5における固定子巻線12へは、インバータ6で周波数変換された三相交流が入力される。入力された三相交流によって固定子巻線12は磁場を発生させる。従動回転軸3の先端側に埋め込まれた複数の永久磁石11は、発生した磁場に対して反発し合うことで、従動回転軸3が回転するようになる。なお、モータ手段5においては、従動回転軸3の先端側に配備された永久磁石11を、誘導コイル巻線形や籠形とすることも可能である。駆動回転軸2の回転動力が伝達された従動回転軸3は、その先にある負荷を回転駆動させることになる。負荷としては、ポンプや発電機、エレベータのように錘を巻き上げる機構、クレーンの駆動手段など、種々のものを用いることができる。また、モータ手段5は、負荷を回転駆動する他の回転駆動手段モータ等の補助動力源としても好適に用いることができる。ところで、本発明の動力伝達装置1に備えられたインバータ6には、整流部15で変換された直流電圧を外部に出力可能とするDC供給部7が備えられている。具体的には、このDC供給部7は直流出力端子DC供給端子で構成されている。DC供給部7から出力された直流電力は、バッテリーの充電、外部に設けられた駆動システムの主駆動機や補助駆動機補機への電力供給に資することが可能である。DC供給部7は、出力される直流電力が安定しているため、単に固定的に接続されたバッテリーに対して余剰電力を一時的に蓄電するものではなく、着脱自在に接続されるバッテリーに対して充電を行う充電器として特に好適に用いることができる。このDC供給部7は、非常に有益な電力供給手段であるが、インバータに接続される外部機器、装置の負荷等が変動した際に、このDC供給部7から出力される直流の電圧が不安定になりやすいといった欠点が存在していた。そこで、本実施形態の動力伝達装置1には、直流の出力電圧を一定とするために、インバータ6の整流部15で変換された直流の電圧を測定する電圧測定部8と、この電圧測定部8で測定した測定値が一定となるように、必要な周波数に調整する周波数調整部10とが備えられている。DC供給部7の電圧を測定する電圧測定部8は、周知の電圧計やシーケンサの電圧測定ユニット等を用いることができ、計測されたインバータ6内の直流電圧値は、周波数調整部10に出力される。周波数調整部10は、電圧測定部8で測定された電圧値と予め設定された電圧値を比較して、設定された電圧値に合わせるように、インバータ6内の周波数変換部9に対して、スイッチング信号を発するように構成されている。このスイッチング信号は半導体スイッチング素子18のゲートに入力され、周波数変換部9のスイッチング周波数が変更される。例えば、電圧測定部8で測定された電圧値が予め設定された電圧値を下回る場合は、周波数調整部10は、周波数変換部9のスイッチング周波数を上げるようにし、電圧測定部8で測定された電圧値が予め設定された電圧値を上回る場合は、周波数調整部10は、周波数変換部9のスイッチング周波数を下げるようにする。次に、動力伝達装置1の作動態様について説明する。作動態様を説明するにあたり、本実施形態の動力伝達装置1が、バイナリ発電システム19に適用された例を示し、説明を進める。なお、本実施形態の動力伝達装置1は、様々な回転軸での動力伝達に適用可能であることは言うまでもない。図2に示す如く、バイナリ発電システム19は、外部の熱源からの熱を用いて液体の作動媒体を蒸発させる蒸発器20と、この蒸発器20で蒸発した作動媒体の蒸気を膨張させて回転駆動力を発生する膨張機21と、膨張機21で膨張させられた作動媒体の蒸気を液体に凝縮する凝縮器22と、この凝縮器22で凝縮させられた液体の作動媒体を循環させる作動媒体ポンプ23補機とを閉ループ状の循環配管上に備えている。さらに、膨張機21で生じた回転駆動力により発電を行う発電機24を有している。膨張機21の回転軸駆動回転軸2と発電機24の回転軸従動回転軸3とは、動力伝達装置1で連結されている。バイナリ発電設備で発電を行う際には、まず、蒸発器20により液体の作動媒体を蒸気に気化させる。作動媒体の蒸気は膨張機21に送られ、膨張機21内で膨張してスクリュロータを回転させる。スクリュロータを回転させた作動媒体の蒸気は凝縮器22に送られ再び液体に戻る。凝縮器22で液体になった作動媒体は作動媒体ポンプ23を用いて再び蒸発器20に送られ蒸発に用いられる。膨張機21内のスクリュロータの回転機動力は、動力伝達装置1を介し発電機24へ伝達され発電が行われる。発電時においては、膨張機21の駆動回転軸2が回転すると、駆動回転軸2の先端に設けられた起電手段4、すなわち駆動回転軸2の先端側に埋め込まれた複数の永久磁石11が駆動回転軸2の軸心周りに回転し、起電手段4の駆動回転軸2の周りに回転磁界が発生する。このようにして発生した回転磁界は起電手段4の環状突出部14に配置された固定子巻線12に交流三相交流の電流を発生させ、発生した三相交流の電流はインバータ6に入力される。つまり、起電手段4は、駆動回転軸2の回転を利用して三相交流の電力を発電し、発電した三相交流の電流をインバータ6に送る発電機24として動作する。インバータ6に送られた三相交流の電流は、まずインバータ6の整流部15に入力される。整流部15では、直列に2個接続されたダイオード16の作用により三相交流が直流に変換整流される。このようにして変換された直流は平滑用のコンデンサ17で平滑化された後、周波数変換部9に送られる。一方、この平滑用のコンデンサ17の両端における直流に変換整流された部分には、DC供給部7が設けられていると共に、整流部15で変換された直流の電圧を測定する電圧測定部8が設けられている。また、電圧測定部8で計測された直流の電圧は周波数調整部10に出力される。周波数調整部10では、電圧測定部8で測定された電圧値、すなわちDC供給部7の出力が予め設定された電圧値になるように、周波数変換部9に対してスイッチング信号が出力される。そして、周波数変換部9では、このスイッチング信号がIGBTなどの半導体スイッチング素子18に入力され、直流の電流が所望とする周波数でスイッチングされ三相交流の電流としてモータ手段5に出力される。そして、モータ手段5では、入力された三相交流が、発電機24の従動回転軸3の回転駆動力へ変換される。このようにして本発明の動力伝達装置1では、膨張機21の回転駆動力を一旦電気エネルギへ変換し、インバータ6を介して従動回転軸3側へ伝え、再び回転駆動力へと変えることで、駆動回転軸2の回転駆動力を確実に従動回転軸3へ伝達することが可能となる。この際、周波数変換部9のスイッチング信号の周波数を変えることで、従動回転軸3の回転数を上げたり下げたりすることもできる。つまり、動力伝達装置1を増速機又は減速機として用いることができる。なお、この機能を利用すれば、本発明の動力伝達装置1では、例えば駆動回転軸2の回転数が変動して直流部の電圧が変動した場合に、周波数変換部9での回転数を増速したり減速したりしてその直流電圧をほぼ一定に維持することも可能となる。また、図2に示すように、インバータ6のDC供給部7を用いて整流部15で変換された直流電圧を外部に出力することもできる。このようにしてDC供給部7から出力された直流電力は、作動媒体ポンプ23などの補機や外部に設けられた駆動システムの駆動機への電力供給に用いても良い。これに限らず、DC供給部7に着脱自在に接続されるバッテリーの充電への電力供給に用いても良い。すなわち、動力伝達装置1のDC供給部7をバッテリー充電器として利用してもよい。このようにDC供給部7から直流電圧を外部に出力する場合は、電圧測定部8で測定される直流の電圧が一定値となるように、周波数変換部9から出力されるスイッチング信号の周波数を許容できる範囲内で上下させるとよい。これにより、補機やバッテリーなどへ出力される直流の電圧品質を良好にすることが可能となる。以上述べたように、動力伝達装置1により、駆動回転軸の回転動力を従動回転軸へ伝達しつつ、動力伝達の途中で生成された直流を電圧一定の状態を保ちつつ外部へ安定供給することができる。また、動力伝達装置1において駆動回転軸2と従動回転軸3との間で動力伝達する際に、当該動力伝達装置1より出力される直流電力をバイナリ発電システム19の補機などに使用することで、発電システムの効率を装置全体としてアップすることができる。なお、DC供給部7は、外部電源からの直流が入力可能とされていてもよい。このようにすれば、バイナリ発電システム19の起動時において発電が安定する間、DC供給部7を介して外部から直流電力を供給することができるため、その起動がスムーズに行える。なお、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。特に、今回開示された実施形態において、明示的に開示されていない事項、例えば、運転条件や操業条件、各種パラメータ、構成物の寸法、重量、体積などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な値を採用している。