上流側の鋼管材と下流側の鋼管材とを河川水の流れ方向に傾斜させて山形状に組み、コンクリート基礎に設置してなる自立式山形鋼管材を、河川水の流れ方向とは直行する方向に間隔をあけて複数設置してなる鋼製スリットダムであって、前記自立式山形鋼管材の下流側の鋼管材は、上部の鋼管部材と下部の鋼管部材とを連結してなる構成とされ、該上部の鋼管部材は、その上端部が前記上流側の鋼管材の上端部に前記山形の頂角をなす角度で溶接により一体的に接合した構成とされており、前記上部の鋼管部材と下部の鋼管部材とは、各接合端面部に設けたフランジをボルト接合して連結されていることを特徴とする、鋼製スリットダム。前記各接合端面部に設けたフランジは、一対の平板状フランジ、又は一対のリング状フランジであることを特徴とする、請求項1に記載した鋼製スリットダム。隣り合う前記自立式山形鋼管材の頭部同士は連結されていないことを特徴とする、請求項1又は2に記載した鋼製スリットダム。前記ボルト接合する部位は、前記自立式山形鋼管材の股下部から200mm~1500mmの範囲内に設けられていることを特徴とする、請求項1~3のいずれか一に記載した鋼製スリットダム。上記特許文献1の鋼製スリットダムを構成する鋼管材砂防体Aは、一対の上流側の鋼管材1と下流側の鋼管材2とを頭頂部同士で接合する構成であるが故に、以下に説明するような問題点があった。前記頭頂部同士の接合手法について説明すると、同文献1の第4図に示したように、各鋼管材1、2同士をボルト接合するに際し、各鋼管材1、2の頭頂部の水平方向及び鉛直方向にそれぞれ専用の特殊形状をしたフランジを溶接し、該フランジに多数のボルトを接合して連結していた。また、前記フランジは、特殊な部位に設けられるため、該フランジを保持するための補強リブも溶接されていた。具体的に、各鋼管材1、2の水平方向に設けたフランジは、面一に突き合わせ、その上にボルト孔を設けたカバープレートを、該ボルト孔が、面一に突き合わせたフランジのボルト孔と一致するように載置し、該一致したボルト孔にボルトを通してナットで締結していた。と同時に、各鋼管材1、2の鉛直方向に設けたフランジガゼットプレートを、ボルト孔が一致するように重ね合わせ、該一致したボルト孔にボルトを通してナットで締結していた。したがって、各鋼管材1、2の頭頂部同士を接合するには、水平方向及び鉛直方向にボルト孔を設けたフランジを設けるための溶接作業や、フランジを保持するための補強リブを設けるための溶接作業が必要になるほか、前記カバープレートと多数のボルトが必要になり、溶接量、加工量、および部材点数が多く、手間があった。加えて、各鋼管材1、2の水平方向のフランジを面一に揃えると同時に、鉛直方向のフランジに設けた多数のボルト孔を一致させなければならず、鋼管材のサイズ径40~60cm程度、長さ2~6m程度、重量1500~4300kg程度が大掛かりであり、精度の高い現場作業が要求された。また、特許文献1に係る自立式の鋼管材Aは、前記した頭頂部の接合作業に加え、中途部を連結部材4を用いて水平方向に連結する作業も併せて行う必要があり、以上の問題がさらに顕著となる。本発明の目的は、流下物の流れる方向へのみ鋼材を連結させて組み立てられ、捕捉した流下物の撤去を重機により容易に行える鋼製スリットダムに関して、鋼管材の接合端面部同士を汎用のフランジを用いてボルト接合できる構成で実施することにより、上記特許文献1と比し、カバープレートや補強リブを無用化し、フランジを取り付けるための溶接作業を省力化できると共に、ボルトの使用本数を低減化して自立式の鋼管材を構築できる、施工性および経済性に非常に優れた鋼製スリットダムを提供することにある。また、前記ボルト接合する鋼管材のフランジの位置合わせ作業も容易、且つ迅速に行うことができ、作業効率を向上させ、工期短縮を図ることができる鋼製スリットダムを提供することにある。さらに、前記ボルト接合する部位を下流側に設けることにより、流木の接合部位への直撃を低減でき、より安全性を高めることができる鋼製スリットダムを提供することにある。上記背景技術の課題を解決するための手段として、請求項1に記載した発明に係る鋼製スリットダムは、上流側の鋼管材と下流側の鋼管材とを河川水の流れ方向に傾斜させて山形状に組み、コンクリート基礎に設置してなる自立式山形鋼管材を、河川水の流れ方向とは直行する方向に間隔をあけて複数設置してなる鋼製スリットダムであって、前記自立式山形鋼管材の下流側の鋼管材は、上部の鋼管部材と下部の鋼管部材とを連結してなる構成とされ、該上部の鋼管部材は、その上端部が前記上流側の鋼管材の上端部に前記山形の頂角をなす角度で溶接により一体的に接合した構成とされており、前記上部の鋼管部材と下部の鋼管部材とは、各接合端面部に設けたフランジをボルト接合して連結されていることを特徴とする。請求項2に記載した発明は、請求項1に記載した鋼製スリットダムにおいて、前記各接合端面部に設けたフランジは、一対の平板状フランジ、又は一対のリング状フランジであることを特徴とする。請求項3に記載した発明は、請求項1又は2に記載した鋼製スリットダムにおいて、隣り合う前記自立式山形鋼管材の頭部同士は連結されていないことを特徴とする。請求項4に記載した発明は、請求項1~3のいずれか一に記載した鋼製スリットダムにおいて、前記ボルト接合する部位は、前記自立式山形鋼管材の股下部から200mm~1500mmの範囲内に設けられていることを特徴とする。請求項1~請求項4に係る鋼製スリットダムによれば、以下の効果を奏する。鋼管材の接合端面部同士を汎用のフランジを用いてボルト接合できる構成で実施することにより、上記特許文献1と比し、カバープレートや補強リブを無用化し、フランジを取り付けるための溶接作業を省力化できると共に、ボルトの使用本数を低減化できる。よって、施工性および経済性に非常に優れている。また、前記ボルト接合する鋼管材のフランジの位置合わせ作業も容易、且つ迅速に行うことができる。よって、作業効率を向上させ、工期短縮を図ることができる。さらに、前記ボルト接合する部位を下流側に設けることにより、流木の接合部位への直撃を低減でき、より安全性を高めることができる。次に、本発明に係る鋼製スリットダムの実施例を図面に基づいて説明する。前記鋼製スリットダム11は、図1と図2に示したように、上流側の鋼管材1と下流側の鋼管材2とを河川水の流れ方向に傾斜させて傾斜角は60~70度程度山形状に組み、コンクリート基礎9に設置してなる自立式山形鋼管材10を、河川水の流れ方向とは直行する方向に間隔をあけて複数設置してなる。前記自立式山形鋼管材10の下流側の鋼管材2は、上部の鋼管部材2aと下部の鋼管部材2bとを連結してなる構成とされ、該上部の鋼管部材2aは、その上端部が前記上流側の鋼管材1の上端部に前記山形の頂角をなす角度40~60度程度で溶接により一体的に接合した構成とされており、前記上部の鋼管部材2aと下部の鋼管部材2bとは、各接合端面部に設けたフランジ3、4をボルト接合して連結されている。また、前記鋼管材1、2の下端部はそれぞれ、コンクリート基礎9にほぼ均等に埋め込み固定されている。なお、隣り合う前記自立式山形鋼管材10の頭部同士は連結されていない。要するに、本発明の鋼製スリットダム11に係る自立式山形鋼管材10は、図3に示したように、ほぼ倒立レの字形に一体的構造とした上流側の鋼管材1及び上部の鋼管部材2aと、下部の鋼管部材2bとの二分割構造で現場に搬送され、該二分割構造体をなす上流側の鋼管材1及び上部の鋼管部材2aと、下部の鋼管部材2bとを現場で突き合わせ接合する構成で実施される。具体的に、上流側の鋼管材1と上部の鋼管部材2aは、軸方向横断面形状が一致し、長さの異なる2つの鋼管材の接合端部同士を切断加工等して溶接により一体化し、全体としてほぼ倒立レの字形に形成されている。なお、一体化する手段は溶接に限定されない。また、前記上部の鋼管部材2aの下端部接合端面部には、下端開口部より大径で複数のボルト孔を外周縁部に備えた円形の平板状フランジ3が溶接により固定されている。さらに、前記上流側の鋼管材1の下端部には、補強リブ6で補強されたベースプレート5が溶接により固定されている。一方、前記下部の鋼管部材2bは、前記上部の鋼管部材2aと軸方向横断面形状が一致する鋼管材が用いられ、その傾斜高は、前記上流側の鋼管材1及び上部の鋼管部材2aからなる分割構造体と突き合わせ接合すると、ほぼ左右対称配置の山形をなす寸法で実施されている。また、前記下部の鋼管部材2bの上端部接合端面部には、前記平板状フランジ3と一対をなす平板状フランジ4が溶接により固定されている。さらに、前記下部の鋼管部材2bの下端部には、補強リブ6で補強されたベースプレート5が溶接により固定されている。かくして、上記構成の上部の鋼管部材2aの下端部の接合端面部図示例では平板状フランジ3と前記下部の鋼管部材2bの上端部の接合端面部図示例では平板状フランジ4とを、一対の平板状フランジ3、4に設けたボルト孔3a、4aが一致するように突き合わせ、該一致したボルト孔3a、4aにボルト8を通しナット12で締結する手法により、前記上部の鋼管部材2aと下部の鋼管部材2bとを同心上でボルト接合して、左右対称配置の山形をなす自立式山形鋼管材10が構築される。なお、前記一対の平板状フランジ3、4の代わりに、各接合端面部の外周面に沿って一対のリング状フランジを設けて突き合わせ接合して実施することもできる。前記自立式山形鋼管材10の構築方法は、先ず、2つの分割構造体、即ち前記上流側の鋼管材1及び上部の鋼管部材2aと、下部の鋼管部材2bとを横向きに寝かせた姿勢で、前記上部の鋼管部材2aの下端部に設けた平板状フランジ3と前記下部の鋼管部材2bの上端部に設けた平板状フランジ4とを、前記一対の平板状フランジ3、4に設けたボルト孔3a、4aが一致するように突き合わせ、該一致したボルト孔3a、4aにボルト8を通しナット12で締結する手法により、上部の鋼管部材2aと下部の鋼管部材2bとを同心上でボルト接合し、左右対称配置の山形鋼管材10を形成する。次に、前記山形鋼管材10をクレーン等の重機で起立させ、その下端部、即ち前記上流側の鋼管材1及び下流側鋼管材2下部の鋼管部材2bの下端部をそれぞれコンクリート基礎9に埋め込み固定して自立させる。具体的には、前記鋼管材1、2の下端部に設けたベースプレート5、5を、ベースプレート下面まで打設した基礎コンクリート上にアンカーボルト7で固定することにより当該鋼管材1、2の建て込みを行い、しかる後、基礎天端まで打設したコンクリートにより前記鋼管材1、2の下端部がコンクリート基礎9に埋め込み固定される。ちなみに、図示例に係る自立式山形鋼管材10の高さは、埋め込み長1m程度を除外すると3m程度である。前記上流側の鋼管材1、上部の鋼管部材2a、及び下部の鋼管部材2bに用いられる鋼管材のサイズは共通して、径500mm程度、肉厚12mm程度である。なお、前記数値は勿論これに限定されず、設置する河川水の想定流量等に応じて適宜設計変更可能であり、前記自立式山形鋼管材10の高さは埋め込み長を除外して2~5mの範囲内、埋め込み長は1m程度、および鋼管材のサイズは径300~600mm、肉厚8~14mmの範囲内が好適とされる。また、隣り合う前記自立式山形鋼管材10の配置間隔は、設置する現場の調査結果から決められるため一様でなく状況に応じて適宜設計変更されるが、一般的に1~7m程度の間隔が採用されている。さらに、前記上部の鋼管部材2aと下部の鋼管部材2bとをボルト接合する部位は、自立式山形鋼管材10の高さ3m程度の上半部分、即ち当該自立式山形鋼管材10の股下部から200mm~1500mmの範囲内に設けられる図4の符号H参照。これは、構造力学的に、上方部分に接合部位を設ける方が下方部分に設けるよりも作用する曲げモーメントが小さく強固なボルト接合状態を恒久的に保持できること、前記200mmより小さいと作業スペースを確保できない理由からボルト接合作業が行えないこと、及び平常時に河川水に晒される虞が少ないこと、並びに分割してのトラックによる輸送幅を考慮したものである。ちなみに、図4Bに示す自立式山形鋼管材10を構築する場合は、作業スペースを有効利用するべく、下方から上方へ向ってボルト8を通し、ナット12で締結する手法を採用している。したがって、上述した鋼製スリットダム11によれば、上部の鋼管部材2aと下部の鋼管部材2bとの接合端面部同士を汎用の平板状フランジ又はリング状フランジ3、4を用いてボルト接合できる構成で実施することにより、上記特許文献1と比し、カバープレートや補強リブを無用化し、フランジ3、4を取り付けるための溶接作業を省力化できると共に、ボルト8の使用本数を低減できる。よって、施工性および経済性に非常に優れている。また、前記ボルト接合する前記フランジ3、4の位置合わせ作業も容易、且つ迅速に行うことができる。よって、作業効率を向上させ、工期短縮を図ることができる。さらに、前記ボルト接合する部位を下流側に設けることにより、流木の接合部位への直撃を低減できるので、より安全性を高めることができる。以上に実施形態を図面に基づいて説明したが、本発明は、図示例の実施形態の限りではなく、その技術的思想を逸脱しない範囲において、当業者が通常に行う設計変更、応用のバリエーションの範囲を含むことを念のために言及する。例えば、本発明に係る鋼製スリットダム11は、主として流木捕捉工対策として実施するので、自立式山形鋼管材10の内部構造は空洞で実施しているが、これに限定されず、コンクリート等の充填材を充填して実施することも勿論できる。また、前記ベースプレート5の形態は、図示例に限定されず、自立式山形鋼管材10を安定した状態で設置できることを条件に、種々のバリエーションで実施できる。さらに、前記自立式山形鋼管材10の設置数量、及び配置形態は、もちろん図示例に限定されず、設置する河川床の幅、河川水の想定流量等に応じ適宜増減されるし、横一列のみならず、横二列等、種々のバリエーションで実施可能である。