物体側より順に、第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とから構成され、前記第1レンズ群は、少なくとも1枚の正レンズと、1枚の負レンズとから構成され、前記第2レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとから構成され、フォーカシングに際しては前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像レンズ。以下の条件式1および2を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。条件式1:0.1<β2<0.8条件式2:1.1<β3<3.0但し、β2:前記第2レンズ群の横倍率、β3:前記第3レンズ群の横倍率である。以下の条件式3、4および5を満足する請求項1記載の撮像レンズ。条件式3:Nd21<1.7条件式4:Nd22<1.75条件式5:Nd23<1.75但し、Nd21:前記第2レンズ群の最も物体側のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、Nd22:前記第2レンズ群の物体側から2番目のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、Nd23:前記第2レンズ群の物体側から3番目のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率である。以下の条件式6を満足する請求項1記載の撮像レンズ。条件式6:-1.5<f21/f2<-0.3但し、f21:前記第2レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離、f2:前記第2レンズ群の焦点距離である。前記第1レンズ群は、物体側より順に正レンズと負レンズとが貼り合わせされた接合レンズを含む請求項1記載の撮像レンズ。前記第1レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとから構成される請求項1記載の撮像レンズ。前記第3レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズとから構成される請求項1記載の撮像レンズ。物体側より順に、第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とから構成される撮像レンズと、前記撮像レンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、前記第1レンズ群は、少なくとも1枚の正レンズと、1枚の負レンズとから構成され、前記第2レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとから構成され、フォーカシングに際しては前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像装置。上述のガウス型レンズでは、フォーカシングに際して、レンズ全系または絞りを挟んだ前群および後群が独立して光軸方向に移動する。この場合、動画撮影のためにレンズ全系を高速に移動させてフォーカシングしようとすると、フォーカシングレンズ群の重量が重いため、レンズを移動させるためのアクチュエータが大型化してしまい、鏡筒が大型化してしまうという問題がある。また、前群と後群を独立して移動させて高速フォーカシングしようとすると、複数のアクチュエータを鏡筒に搭載させるため、鏡筒サイズが大型化してしまうという問題がある。一方、ガウス型レンズ以外のレンズにおいては、物体側より正の屈折力を有する第1レンズ群と負の屈折力を有する第2レンズ群とを備え、フォーカシングに際して、第1レンズ群が光軸方向に移動する。この場合、動画撮影のために高速フォーカシングを行おうとすると、第1レンズ群の重量が重いため、駆動用のアクチュエータが大型化してしまい鏡筒サイズが大型化してしまうという問題がある。本技術はこのような状況に鑑みて生み出されたものであり、コンパクトでありながら高速にフォーカシングを行う撮像レンズを提供することを目的とする。本技術は、上述の問題点を解消するためになされたものであり、その第1の側面は、物体側より順に、第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とから構成され、上記第1レンズ群は、少なくとも1枚の正レンズと、1枚の負レンズとから構成され、上記第2レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとから構成され、フォーカシングに際しては上記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像レンズである。これにより、第2レンズ群を軽重量化することにより、フォーカシングレンズ群としての第2レンズ群を小型のアクチュエータによって高速に移動させるという作用をもたらす。また、この第1の側面において、以下の条件式1および2を満足するようにしてもよい。条件式1:0.1<β2<0.8、条件式2:1.1<β3<3.0但し、β2は上記第2レンズ群の横倍率、β3は上記第3レンズ群の横倍率である。また、この第1の側面において、以下の条件式3、4および5を満足するようにしてもよい。条件式3:Nd21<1.7、条件式4:Nd22<1.75、条件式5:Nd23<1.75但し、Nd21は上記第2レンズ群の最も物体側のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、Nd22は上記第2レンズ群の物体側から2番目のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、Nd23は上記第2レンズ群の物体側から3番目のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率である。また、この第1の側面において、以下の条件式6を満足するようにしてもよい。条件式6:-1.5<f21/f2<-0.3但し、f21は上記第2レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離、f2は上記第2レンズ群の焦点距離である。また、この第1の側面において、上記第1レンズ群は、物体側より順に正レンズと負レンズとが貼り合わせされた接合レンズを含んでもよい。また、この第1の側面において、上記第1レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとから構成されてもよい。また、この第1の側面において、上記第3レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズとから構成されてもよい。また、本技術の第2の側面は、物体側より順に、第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とから構成される撮像レンズと、上記撮像レンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、上記第1レンズ群は、少なくとも1枚の正レンズと、1枚の負レンズとから構成され、上記第2レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとから構成され、フォーカシングに際しては上記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像装置である。これにより、第2レンズ群を軽重量化することにより、フォーカシングレンズ群としての第2レンズ群を小型のアクチュエータによって高速に移動させるという作用をもたらす。本技術によれば、コンパクトでありながら高速にフォーカシングを行う撮像レンズを提供することができるという優れた効果を奏し得る。本開示における撮像レンズは、物体側より順に、第1レンズ群GR1と、絞りSと、正の屈折力を有する第2レンズ群GR2と、負の屈折力を有する第3レンズ群GR3とから構成される。第1レンズ群GR1は少なくとも1枚の正レンズL12と、1枚の負レンズL13とから構成される。第2レンズ群GR2は物体側より順に、負レンズL21と、正レンズL22と、正レンズL23とから構成される。フォーカシングに際して、第2レンズ群GR2が光軸方向に移動する。第2レンズ群GR2は絞りSの直後に配置されており、レンズの外形が小さいため、重量が軽く、小型アクチュエータで高速に移動させることが可能である。したがって、第2レンズ群GR2をフォーカシングレンズ群に使用することにより、鏡筒サイズをコンパクトに保ちながら、フォーカシングレンズ群を高速に移動することができる。また、第2レンズ群GR2が正の屈折力を有し、第3レンズ群GR3が負の屈折力を有するパワー配置により、第2レンズ群GR2が光軸方向に移動した際に、第2レンズ群GR2の移動量に対する像面位置の変動量の比ピント敏感度を大きくすることができる。そして、ピント敏感度を大きくすることにより、フォーカスストロークを短くすることができるため、レンズ全長を短くすることができる。本開示における撮像レンズは以下の条件式1を満足することが望ましい。0.1<β2<0.81但し、β2:第2レンズ群GR2の横倍率である。横倍率は像面上の倍率を示す。条件式1は、第2レンズ群GR2の横倍率を規定している。条件式1を下回ると、第2レンズ群GR2のパワーが強くなり過ぎるため、偏芯敏感度が大きくなり、製造難易度が上がってしまう。条件式1を上回ると、ピント敏感度が小さくなるため、フォーカスストロークが長くなり、レンズ全長が長くなってしまう。なお、本開示における撮像レンズは条件式1の数値範囲を以下の条件式1に設定することが好ましい。0.15<β2<0.71また、本開示における撮像レンズは条件式1の数値範囲を以下の条件式1の通りに設定することがより好ましい。条件式1の数値範囲に設定することにより、偏芯敏感度を抑えながら、レンズ全長をさらに小型化することができる。0.15<β2<0.61また、本開示における撮像レンズは以下の条件式2を満足することが望ましい。1.1<β3<3.02但し、β3:第3レンズ群GR3の横倍率である。条件式2は、第3レンズ群GR3の横倍率を規定している。条件式2を下回ると、ピント敏感度が小さくなるため、フォーカスストロークが長くなり、レンズ全長が長くなってしまう。条件式2を上回ると、第3レンズ群GR3のパワーが強くなり過ぎるため、偏芯敏感度が大きくなり、製造難易度が上がってしまう。なお、本開示における撮像レンズは条件式2の数値範囲を以下の条件式2に設定することがより望ましい。1.1<β3<2.02また、本開示における撮像レンズは条件式2の数値範囲を以下の条件式2の通りに設定することがより好ましい。条件式2の数値範囲に設定することにより、偏芯敏感度を抑えながら、レンズ全長をさらに小型化することができる。1.2<β3<1.82また、本開示における撮像レンズは、以下の条件式3、4および5を満足することが望ましい。Nd21<1.73、Nd22<1.754、Nd23<1.755但し、Nd21:前記L21レンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、Nd22:前記L22レンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、Nd23:前記L23レンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率である。条件式3は第2レンズ群GR2の負レンズL21の媒質のd線に対する屈折率を規定している。条件式4および5はそれぞれ第2レンズ群GR2の正レンズL22およびL23の媒質のd線に対する屈折率を規定している。条件式3、4および5を上回ると、媒質の比重が大きくなり、レンズ重量が重くなるため、フォーカシング群を移動させるためのアクチュエータが大型化し、鏡筒サイズが大きくなってしまう。なお、本開示における撮像レンズは条件式3の数値範囲を以下の条件式3の範囲に設定することが好ましい。以下の数値範囲に設定することにより、第2レンズ群GR2の重量をより軽量化することができる。Nd21<1.63本開示における撮像レンズは以下の条件式6を満足することが望ましい。-1.5<f21/f2<-0.36但し、f21:L21レンズの焦点距離、f2:第2レンズ群の焦点距離である。条件式6は第2レンズ群GR2の焦点距離に対する第2レンズ群GR2の最も物体側に配置されたL21レンズの焦点距離を規定している。条件式6を下回ると、L21レンズのパワーが小さくなり過ぎるため、収差補正の効果が小さくなり、軸上色収差と倍率色収差が悪化する。条件式6を上回るとL21レンズのパワーが強くなり過ぎるため、第2レンズ群GR2内の相対偏芯に対する敏感度が大きくなり、製造難易度が高くなってしまう。なお、本開示における撮像レンズは条件式6の数値範囲を以下の条件式6の範囲に設定することが好ましい。-1.2<f21/f2<-0.46また、本開示における撮像レンズは条件式6の数値範囲を以下の条件式6の通りに設定することがより好ましい。条件式6の数値範囲に設定することにより、偏芯敏感度を抑えながら、色収差をさらに補正することができる。-1.0<f21/f2<-0.56本開示における撮像レンズは、第1レンズ群GR1が物体側より、正レンズL12および負レンズL13が貼りあわされた接合レンズにより構成されることが望ましい。この構成にすることで、軸上色収差、倍率色収差を良好に補正しながら、第1レンズ群GR1の厚さを薄くすることができるため、鏡筒サイズをコンパクトに保ったまま、良好な性能を得ることができる。また、第1レンズ群GR1は、物体側より順に、正レンズL11、正レンズL12、負レンズL13により構成されることが望ましい。この構成にすることで、軸外収差、特にコマ収差、倍率色収差を良好に補正することができる。本開示における撮像レンズは、負の屈折力を有する第3レンズ群GR3が、物体側より順に負レンズL31および正レンズL32により構成されることが望ましい。この構成にすることで、軸外収差、特に歪曲収差、非点収差、像面湾曲を良好に補正することができる。以下、本技術を実施するための形態以下、実施の形態と称するについて説明する。説明は以下の順序により行う。1.第1の実施の形態数値実施例12.第2の実施の形態数値実施例23.第3の実施の形態数値実施例34.第4の実施の形態数値実施例45.第5の実施の形態数値実施例56.適用例撮像装置なお、以下の各表や説明において示した記号の意味等については、下記に示す通りである。すなわち、面番号は物体側から数えてi番目の面、Riは前記i番目の面の曲率半径、Diは物体側から数えてi番目の面とi1番目の面との間の軸上面間隔レンズ中心厚あるいは空気間隔である。Niは第iレンズを構成する材質のd線波長587.6nmにおける屈折率、νiは第iレンズを構成する材質のd線波長587.6nmにおけるアッベ数、fはレンズ全系の焦点距離、Fnoは開放F値、ωは半画角を示すものとする。また∞は当該面が平面であることを、ASPは当該面が非球面asphericalであることをそれぞれ示す。また、軸上面間隔Diのうち可変間隔に関しては可変と表示する。また、各実施の形態において用いられる撮像レンズには、レンズ面が非球面によって構成されるものがある。レンズ面の頂点から光軸方向の距離をx、光軸と垂直な方向の高さをy、レンズ頂点での近軸曲率をc、円錐コーニック定数をкとすると、x=cy2/11-1кc2y212A2y2A4y4A6y6A8y8A10y10によって定義されるものとする。なお、A2、A4、A6、A8およびA10は、それぞれ第2次、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数である。<1.第1の実施の形態>[レンズ構成]図1は、本技術の第1の実施の形態における撮像レンズのレンズ構成を示す図である。第1レンズ群GR1は、物体側より順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL11と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL13とから構成される。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、両凹レンズL21および両凸レンズL22が貼り合わされた接合レンズと、両面に非球面が形成された両凸レンズL23とから構成される。第3レンズ群GR3は、物体側より順に、像側の面に非球面を有して物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31と、両凸レンズL32とから構成される。第3レンズ群GR3全体、または、第3レンズ群GR3の負レンズL31を光軸に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第3レンズ群GR3と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[撮像レンズの緒元]表1に、第1の実施の形態における撮像レンズに具体的数値を適用した数値実施例1のレンズデータを示す。この第1の実施の形態における撮像レンズでは、第11面、第12面、第14面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A11、A12およびA14を、表2に示す。この第1の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D7、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D12である。無限遠合焦時および近距離合焦時における間隔D7およびD12の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、半画角ω、ならびに、横倍率βを、表3に示す。[撮像レンズの収差]図2および3に第1の実施の形態による撮像レンズの各収差図を示す。図2は、第1の実施の形態による撮像レンズの無限遠合焦時における各収差図である。図3は、第1の実施の形態による撮像レンズの近距離合焦時における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、球面収差図において、実線はd線587.6nm、破線はc線波長656.3nm、一点鎖線はg線波長435.8nmにおける値を示す。また、非点収差図において、実線Sはサジタル像面、破線Mはメリディオナル像面における値を示す。<2.第2の実施の形態>[レンズ構成]図4は、本技術の第2の実施の形態における撮像レンズのレンズ構成を示す図である。第1レンズ群GR1は、物体側より順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL11と、両凸レンズL12および両凹レンズL13が貼り合わされた接合レンズとにより構成される。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、両凹レンズL21および両凸レンズL22が貼り合わされた接合レンズと、両面に非球面が形成された両凸レンズL23とから構成される。第3レンズ群GR3は、像側の面に非球面が形成された両凹レンズL31から構成される。第3レンズ群GR3を光軸に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第3レンズ群GR3と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[撮像レンズの緒元]表4に、第2の実施の形態における撮像レンズに具体的数値を適用した数値実施例2のレンズデータを示す。この第2の実施の形態における撮像レンズでは、第10面、第11面、第13面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A11、A12およびA14を、表5に示す。この第2の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D6、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D11である。無限遠合焦時および近距離合焦時における間隔D6およびD11の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、半画角ω、ならびに、横倍率βを、表6に示す。[撮像レンズの収差]図5および6に第2の実施の形態による撮像レンズの各収差図を示す。図5は、第2の実施の形態による撮像レンズの無限遠合焦時における各収差図である。図6は、第2の実施の形態による撮像レンズの近距離合焦時における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、各収差図における線種は第1の実施の形態において説明したものと同様である。<3.第3の実施の形態>[レンズ構成]図7は、本技術の第3の実施の形態における撮像レンズのレンズ構成を示す図である。第1レンズ群GR1は、物体側より順に、両凸レンズL12および両凹レンズL13が貼り合わされた接合レンズにより構成される。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、両凹レンズL21および両凸レンズL22が貼り合わされた接合レンズと、両面に非球面が形成された両凸レンズL23とから構成される。第3レンズ群GR3は、像側の面に非球面が形成された両凹レンズL31から構成される。第3レンズ群GR3を光軸に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第3レンズ群GR3と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[撮像レンズの緒元]表7に、第3の実施の形態における撮像レンズに具体的数値を適用した数値実施例3のレンズデータを示す。この第3の実施の形態における撮像レンズでは、第8面、第9面、第11面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A11、A12およびA14を、表8に示す。この第3の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D4、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D9である。無限遠合焦時および近距離合焦時における間隔D4およびD9の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、半画角ω、ならびに、横倍率βを、表9に示す。[撮像レンズの収差]図8および9に第3の実施の形態による撮像レンズの各収差図を示す。図8は、第3の実施の形態による撮像レンズの無限遠合焦時における各収差図である。図9は、第3の実施の形態による撮像レンズの近距離合焦時における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、各収差図における線種は第1の実施の形態において説明したものと同様である。<4.第4の実施の形態>[レンズ構成]図10は、本技術の第4の実施の形態における撮像レンズのレンズ構成を示す図である。第1レンズ群GR1は、物体側より順に、両凸レンズL12および両凹レンズL13が貼り合わされた接合レンズにより構成される。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、両凹レンズL21と、両凸レンズL22と、両面に非球面が形成された両凸レンズL23とから構成される。第3レンズ群GR3は、像側の面に非球面が形成された両凹レンズL31により構成される。第3レンズ群を光軸に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第3レンズ群GR3と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[撮像レンズの緒元]表10に、第4の実施の形態における撮像レンズに具体的数値を適用した数値実施例4のレンズデータを示す。この第4の実施の形態における撮像レンズでは、第9面、第10面、第12面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A11、A12およびA14を、表11に示す。この第4の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D4、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D10である。無限遠合焦時および近距離合焦時における間隔D4およびD10の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、半画角ω、ならびに、横倍率βを、表12に示す。[撮像レンズの収差]図11および12に第4の実施の形態による撮像レンズの各収差図を示す。図11は、第4の実施の形態による撮像レンズの無限遠合焦時における各収差図である。図12は、第4の実施の形態による撮像レンズの近距離合焦時における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、各収差図における線種は第1の実施の形態において説明したものと同様である。<5.第5の実施の形態>[レンズ構成]図13は、本技術の第5の実施の形態における撮像レンズのレンズ構成を示す図である。第1レンズ群GR1は、物体側より順に、両凸レンズL12および両凹レンズL13が貼り合わされた接合レンズにより構成される。第2レンズ群GR2は、物体側より順に、両凹レンズL21と、両凸レンズL22と、両面に非球面が形成された両凸レンズL23とから構成される。第3レンズ群GR3は、物体側より順に、像側の面に非球面が形成された両凹レンズL31と、物体側の面に凸面を向けた正メニスカスレンズL32とから構成される。第3レンズ群GR3全体、または、第3レンズ群GR3中の負レンズL31を光軸に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。なお、第1レンズ群GR1と第2レンズ群GR2との間には絞りSが配置され、第3レンズ群GR3と像面IMGとの間には図示しないフィルタが配置される。[撮像レンズの緒元]表13に、第5の実施の形態における撮像レンズに具体的数値を適用した数値実施例5のレンズデータを示す。この第5の実施の形態における撮像レンズでは、第9面、第10面、第12面は、上述の通り非球面形状によって構成されている。これら各面の円錐定数к、第4次、第6次、第8次および第10次の非球面係数A11、A12およびA14を、表14に示す。この第5の実施の形態において、広角端から望遠端へとレンズ位置が変化する際に、以下の各レンズ群の間隔が変化する。すなわち、第1レンズ群GR1と絞りとの間の間隔D4、第2レンズ群GR2と第3レンズ群GR3との間の間隔D10である。無限遠合焦時および近距離合焦時における間隔D4およびD10の各数値、焦点距離f、開放F値Fno、半画角ω、ならびに、横倍率βを、表15に示す。[撮像レンズの収差]図14および15に第5の実施の形態による撮像レンズの各収差図を示す。図14は、第5の実施の形態による撮像レンズの無限遠合焦時における各収差図である。図15は、第5の実施の形態による撮像レンズの近距離合焦時における各収差図である。それぞれにおいて、a球面収差図、b非点収差図およびc歪曲収差図をそれぞれ示している。なお、各収差図における線種は第1の実施の形態において説明したものと同様である。[条件式のまとめ]表16に第1乃至第5の実施の形態の数値実施例1乃至5における各値を示す。この値からも明らかなように、条件式1乃至6を満足することがわかる。また、各収差図に示すように、無限遠合焦時および近距離合焦時において、各種収差もバランスよく補正されていることがわかる。<6.適用例>[撮像装置の構成]図16は、第1乃至第5の実施の形態による撮像レンズを撮像装置100に適用した例を示す図である。この撮像装置100は、撮像レンズ110と、撮像素子120と、映像分離部130と、プロセッサ140と、駆動部150と、モータ160とを備えている。撮像レンズ110は、第1乃至第5の実施の形態による本開示の撮像レンズである。撮像素子120は、撮像レンズ110により形成された光学像を電気的信号に変換するものである。撮像素子120としては、例えば、CCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の光電変換素子を利用することができる。映像分離部130は、撮像素子120から供給された電気信号に基づいてフォーカス制御信号を生成し、これをプロセッサ140へ送出するとともに、電気信号のうち映像部分に相当する映像信号を後段の図示しない映像処理回路へ送出する。映像処理回路では、その後の処理に適した信号形式に変換され、図示しない表示部に対する映像表示処理や、所定の記録媒体に対する記録処理、所定の通信インタフェースを介したデータ転送処理等に供されるように構成される。プロセッサ140は、フォーカシング操作等の外部からの操作信号が供給され、その操作信号に応じて種々の処理を実行するようになされている。プロセッサ140は、例えばフォーカシングボタンによるフォーカシング操作信号が供給された場合、その指令に応じた合焦常態にするべく、駆動部150を介してモータ160を動作させる。これにより撮像装置100のプロセッサ140は、フォーカシング操作信号に応じて撮像レンズ110の第2レンズ群GR2を光軸に沿って移動させる。なお、撮像装置100のプロセッサ140は、そのときの第2レンズ群GR2の位置情報をフィードバックさせるようになされており、次にモータ160を介して第2レンズ群GR2を移動させる際に参照するようになされている。なお、この撮像装置100では、説明の簡略化のために、駆動系を1系統しか示していないが、ズーム系、フォーカス系、撮影モード切替系等をそれぞれ個別に備えてもよい。また、手振れ補正機能を備える場合には、ブレ補正レンズを駆動するための防振駆動系を備えてもよい。また上述した駆動系は、そのいくつかを共通化してもよい。なお、上述の実施の形態においては、撮像装置100をデジタルスチルカメラと想定した例を示したが、撮像装置100はデジタルスチルカメラに限られることはない。例えば、レンズ交換式のカメラや、デジタルビデオカメラ、デジタルビデオカメラ等が組み込まれた携帯電話機、PDA等のその他種々の電子機器として広く適用することができる。このように、本技術の実施の形態によれば、第2レンズ群GR2を軽重量化することにより、フォーカシングレンズ群としての第2レンズ群GR2を小型のアクチュエータによって高速に移動させることができる。なお、上述の実施の形態は本技術を具現化するための一例を示したものであり、実施の形態における事項と、特許請求の範囲における発明特定事項とはそれぞれ対応関係を有する。同様に、特許請求の範囲における発明特定事項と、これと同一名称を付した本技術の実施の形態における事項とはそれぞれ対応関係を有する。ただし、本技術は実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において実施の形態に種々の変形を施すことにより具現化することができる。なお、本技術は以下のような構成もとることができる。1物体側より順に、第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とから構成され、前記第1レンズ群は、少なくとも1枚の正レンズと、1枚の負レンズとから構成され、前記第2レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとから構成され、フォーカシングに際しては前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像レンズ。2以下の条件式1および2を満足する前記1に記載の撮像レンズ。条件式1:0.1<β2<0.8、条件式2:1.1<β3<3.0但し、β2:前記第2レンズ群の横倍率、β3:前記第3レンズ群の横倍率である。3以下の条件式3、4および5を満足する前記1または2に記載の撮像レンズ。条件式3:Nd21<1.7、条件式4:Nd22<1.75、条件式5:Nd23<1.75但し、Nd21:前記第2レンズ群の最も物体側のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、Nd22:前記第2レンズ群の物体側から2番目のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率、Nd23:前記第2レンズ群の物体側から3番目のレンズの媒質のd線波長587.6nmに対する屈折率である。4以下の条件式6を満足する前記1から3のいずれかに記載の撮像レンズ。条件式6:-1.5<f21/f2<-0.3但し、f21:前記第2レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離、f2:前記第2レンズ群の焦点距離である。5前記第1レンズ群は、物体側より順に正レンズと負レンズとが貼り合わせされた接合レンズを含む前記1から4のいずれかに記載の撮像レンズ。6前記第1レンズ群は、物体側より順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとから構成される前記1から5のいずれかに撮像レンズ。7前記第3レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズとから構成される前記1から5のいずれかに撮像レンズ。8物体側より順に、第1レンズ群と、絞りと、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とから構成される撮像レンズと、前記撮像レンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、前記第1レンズ群は、少なくとも1枚の正レンズと、1枚の負レンズとから構成され、前記第2レンズ群は、物体側より順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとから構成され、フォーカシングに際しては前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像装置。