ゴム材料で無端帯状に形成されたクローラ本体を備え、前記クローラ本体の外周面には、クローラ周方向に間隔をあけて複数のラグ部が突設され、前記クローラ本体において、クローラ周方向に隣り合う前記ラグ部同士の間に位置する各部分には、クローラ式車両の車輪に係合する係合部が配設され、前記ラグ部には、前記ラグ部をクローラ周方向に貫く貫通溝部が形成されたゴムクローラであって、前記複数のラグ部の各頂面により構成される接地面の面積は、クローラ周方向に沿って全周にわたって延在するとともに複数の前記係合部上を通過する仮想線を基準としたクローラ幅方向の両側で互いに異なっているゴムクローラ。請求項1記載のゴムクローラであって、前記貫通溝部は、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向に非対称に配置されているゴムクローラ。クローラ式車両の車両フレームは自重により撓む。したがって、ゴムクローラが前記駆動輪に取り付けられた状態では、ゴムクローラのうち、前記仮想線よりもクローラ式車両の内側に位置する部分に大きな荷重がかかる。すなわち、前記従来のゴムクローラでは、前記内側に位置する部分が前記外側に位置する部分に比べて損傷し易い。その結果、ゴムクローラが早期に寿命に至るおそれがある。本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、寿命の長期化を図ることができるゴムクローラを提供することである。前記課題を解決するために、本発明は以下の構成を提案している。本発明に係るゴムクローラは、ゴム材料で無端帯状に形成されたクローラ本体を備え、前記クローラ本体の外周面には、クローラ周方向に間隔をあけて複数のラグ部が突設され、前記クローラ本体において、クローラ周方向に隣り合う前記ラグ部同士の間に位置する各部分には、クローラ式車両の車輪に係合する係合部が配設され、前記ラグ部には、前記ラグ部をクローラ周方向に貫く貫通溝部が形成されたゴムクローラであって、前記複数のラグ部の各頂面により構成される接地面の面積は、クローラ周方向に沿って全周にわたって延在するとともに複数の前記係合部上を通過する仮想線を基準としたクローラ幅方向の両側で互いに異なっている。上記構成によれば、前記接地面の面積が、前記仮想線を基準としたクローラ幅方向の両側で互いに異なっている。前記接地面のうち、前記仮想線よりもクローラ幅方向の一方側に位置する部分の面積が、他方側に位置する部分の面積よりも大きい場合には、前記一方側をクローラ式車両の内側に向けた状態で、ゴムクローラを前記車輪に取り付ける。したがって、ゴムクローラのうち、前記仮想線よりもクローラ式車両の内側に位置する部分の接地面を、外側に位置する部分の接地面に比べて大きくできる。その結果、前記内側に位置する部分の耐久性を高めてこの部分を損傷させ難くすることが可能になり、ゴムクローラの長寿命化を図ることができる。また、ラグ部に貫通溝部が形成されている。したがって、前記クローラ式車両の走行時に、クローラ周方向に隣り合うラグ部同士の間に泥土が付着しても、この泥土を落とし易くすることが可能になる。また、ゴムクローラの推進力を確保し易くすることができる。また、ラグ部に貫通溝部が形成されているので、前記クローラ式車両の走行時の横滑りを、ラグ部において貫通溝部の開口部を画成するエッジ部によるエッジ効果により抑制することができる。また、前記貫通溝部は、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向に非対称に配置されていても良い。この場合、貫通溝部が、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向に非対称に配置されている。したがって、例えば複数のラグ部が、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向に対称に配置された場合も、前記接地面の面積を、前記仮想線を基準としてクローラ幅方向の両側で互いに容易に異ならせることが可能になる。その結果、前述の作用効果を確実に得ることができる。本発明に係るゴムクローラによれば、ゴムクローラの寿命の長期化を図ることができる。以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るゴムクローラを説明する。図1および図2に示すように、例えば、油圧ショベル等の建設機械や農機、その他のクローラ式車両の下部に配設される左右一対のクローラ式走行体1には、それぞれ、スプロケット状の図示しない駆動輪クローラ式車両の車輪および従動輪の間に無端帯状に巻回されたゴムクローラ10が備えられている。ゴムクローラ10は、ゴム材料で形成されている。また、ゴムクローラ10は、前記駆動輪と前記従動輪との間に巻回される無端帯状のクローラ本体11と、クローラ本体11にクローラ周方向Aに間隔をあけて配設された複数の芯金12と、を備えている。図2に示すように、芯金12は、クローラ本体11に埋設された翼部13aと、翼部13aからクローラ本体11の内周面11a側に向けて突出するとともに互いにクローラ幅方向Bに間隔をあけて配置され、間を前記駆動輪および前記従動輪が通過する一対の突起部13bと、を備えている。翼部13aは、クローラ幅方向Bに沿って延在している。また、一対の突起部13bは、翼部13aのクローラ幅方向Bの中央部に配設されている。なおクローラ本体11において、翼部13aよりもクローラ本体11の外周面11b側に位置する部分には、クローラ周方向Aに連続して延びる図示しないスチールコード層が埋設されていても良い。この場合、スチールコード層は、例えば、外周面11b側に位置する部分のうち、突起部13bよりもクローラ幅方向Bに沿ったクローラ本体11の外側に位置する各部分に一対埋設されていても良い。図1に示すように、クローラ本体11の外周面11bには、クローラ周方向Aに間隔をあけて複数のラグ部14、15が突設されている。各ラグ部14、15は、クローラ本体11のうち、芯金12が配設された各部分の外周面11bに突設されている。クローラ本体11において、クローラ周方向Aに隣り合うラグ部14、15同士の間に位置する各ラグ間部分16には、前記駆動輪に係合する係合孔係合部17が、クローラ幅方向Bの位置を互いに同等にするように配設されている。本実施形態では、これらの係合孔17は、クローラ本体11におけるクローラ幅方向Bの中央部に配設されている。また、これらの係合孔17は、クローラ周方向Aに沿って全周にわたって延在するとともにクローラ本体11のクローラ幅方向Bの中央を通る仮想線L上に位置している。仮想線Lは、全ての係合孔17上を通過している。また、仮想線Lは、各係合孔17におけるクローラ幅方向Bの中央を通過している。本実施形態では、ラグ部14、15として、仮想線Lに対してクローラ幅方向Bに互いに反対側にずらされた第1ラグ部14および第2ラグ部15を備えている。第1ラグ部14および第2ラグ部15は、クローラ周方向Aに交互に配設されている。また、クローラ周方向Aに隣り合う第1ラグ部14と第2ラグ部15との間の間隔は、全て同等となっている。なお以下では、クローラ幅方向Bのうち、仮想線Lに対して第2ラグ部15がずらされた方向を一方側B1という。また、仮想線Lに対して第1ラグ部14がずらされた方向を他方側B2という。第1ラグ部14および第2ラグ部15のクローラ幅方向Bの幅、これらの両ラグ部14、15のクローラ周方向Aの長さ、および両ラグ部14、15のクローラ本体11からの突出量は、いずれも互いに同等とされている。また、仮想線Lに対して第1ラグ部14が他方側B2にずらされた偏心量と、第2ラグ部15が一方側B1にずらされた偏心量と、は互いに同等となっている。以上のように、本実施形態では、複数のラグ部14、15が、クローラ周方向Aに同等の間隔をあけて配置されている。また、複数のラグ部14、15が、仮想線Lに対して一方側B1および他方側B2に交互に同等の偏心量ずつずらされて配置されている。したがって、複数のラグ部14、15が、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに略対称に突設されている。なお、図2に示すように、各ラグ部14、15の頂面14a、15aは、クローラ幅方向Bに沿って延在している。また、図1に示すように、第1ラグ部14の他方側B2の端縁は、クローラ本体11の他方側B2の端縁に一致している。さらに、クローラ本体11の外周面11bにおいて、第1ラグ部14に一方側B1から連なる部分には、外周面11bに対して隆起した第1隆起部21が配設されている。図2に示すように、第1隆起部21は、頂面21aおよび凹曲面21bを有する。第1隆起部21の頂面21aは、第1ラグ部14において一方側B1を向く端面に凹曲面21bを介して連結されている。また、第1隆起部21の隆起量は、他方側B2から一方側B1に向かうに従い、漸次小さくなっている。また、図1に示すように、第2ラグ部15の一方側B1の端縁は、クローラ本体11の一方側B1の端縁に一致している。さらに、クローラ本体11の外周面11bにおいて、第2ラグ部15に他方側B2から連なる部分には、外周面11bに対して隆起した第2隆起部22が配設されている。第2隆起部22は、頂面22aおよび凹曲面22bを有する。第2隆起部22の頂面22aは、第2ラグ部15において他方側B2を向く端面に凹曲面22bを介して連結されている。また、第2隆起部22の隆起量は、一方側B1から他方側B2に向かうに従い、漸次小さくなっている。また、クローラ本体11のラグ間部分16の外周面11bにおけるクローラ幅方向Bの両端には、外周面11bに対して隆起した間隆起部23が配設されている。間隆起部23の隆起量は、第1隆起部21および第2隆起部22のいずれの隆起量よりも小さくされている。間隆起部23のクローラ幅方向Bに沿った幅は、第1隆起部21および第2隆起部22の各幅よりも小さくなっている。そして間隆起部23は、第1ラグ部14と第2隆起部22とを、または第2ラグ部15と第1隆起部21とを、それぞれクローラ周方向Aに連結している。また、図2に示すように、間隆起部23の頂面23aは、クローラ幅方向Bに沿って延在している。また、間隆起部23の頂面23aは、クローラ本体11の外周面11bと、傾斜面23bを介して連結されている。また、図1に示すように、複数のラグ部14、15には、ラグ部14、15をクローラ周方向Aに貫通する貫通溝部24、25が各別に形成されている。そして、複数の貫通溝部24、25は、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに非対称に配置されている。また、複数のラグ部14、15の各頂面14a、15aにより構成される接地面26の面積は、仮想線Lを基準としたクローラ幅方向Bの両側で互いに異なっている。本実施形態では、貫通溝部24、25は、全てのラグ部14、15にそれぞれ形成されている。また貫通溝部24、25は、第1ラグ部14において仮想線Lからクローラ幅方向Bにずらされた部分に形成された第1貫通溝部24と、第2ラグ部15において仮想線L上に位置する部分に形成された第2貫通溝部25と、を備えている。これらの第1貫通溝部24および第2貫通溝部25は、クローラ周方向Aに交互に配設されている。第1貫通溝部24および第2貫通溝部25は、いずれもクローラ周方向Aに沿って延在している。そして貫通溝部24、25は、クローラ周方向Aに隣接するラグ部14、15同士の間に形成されたラグ間空間18のうち、ラグ部14、15のクローラ周方向Aの両側に位置するラグ間空間18同士を連通している。各第1貫通溝部24は、第1ラグ部14において仮想線Lから他方側B2にずらされた部分に形成されている。全ての第1貫通溝部24のクローラ幅方向Bの位置は互いに同等となっている。また、図2に示すように、第1貫通溝部24の深さは、第1貫通溝部24の底面24aがクローラ本体11の外周面11bに到達しない程度となっている。第1貫通溝部24の底面24aは、第1ラグ部14により構成されている。さらに、第1貫通溝部24は、底面24a側から開口部24b側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Bに沿った幅が大きくなっている。また、図1に示すように、各第2貫通溝部25は、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに対称に配置されている。全ての第2貫通溝部25のクローラ幅方向Bの位置は互いに同等となっている。第2貫通溝部25の深さは、第2貫通溝部25の底面25aがクローラ本体11の外周面11bに到達する程度となっている。また、第2貫通溝部25の底面25aは、クローラ本体11により構成されている。以上のように各貫通溝部24、25が配設されることで、接地面26のうち、仮想線Lよりも一方側B1に位置する部分の面積が、他方側B2に位置する部分の面積よりも大きくなる。前記駆動輪は、図示しない車両フレームに設けられた例えば油圧モータ等の駆動手段により回転自在に支持されている。前記従動輪は、前記車両フレームに回転自在に支持されている。そして、クローラ本体11の内周面11a側において、これらの駆動輪および従動輪の間に位置する部分には、図2に示すように、前記車両フレームに回転自在に支持された複数の転輪2が配置されている。各転輪2は、クローラ本体11の内周面11a側に形成された転輪通過面S上を、ゴムクローラ10のクローラ周方向Aに沿う送り移動に伴って転動させられる。なお転輪通過面Sは、クローラ本体11の内周面11a側において芯金12の突起部13bよりもクローラ幅方向Bに沿ったクローラ本体11の外側に位置する部分に、クローラ周方向Aの全周にわたって連続して延設されている。そして、このクローラ式走行体1では、ゴムクローラ10が、一方側B1を前記クローラ式車両の内側を向けた状態で、前記駆動輪および前記従動輪の間に巻回されている。以上説明したように、本実施形態に係るゴムクローラ10によれば、接地面26のうち、仮想線Lよりも一方側B1に位置する部分の面積が、他方側B2に位置する部分の面積よりも大きくなっている。したがって、前述のように、一方側B1を前記クローラ式車両の内側に向けた状態で、ゴムクローラ10を前記駆動輪に取り付ける。その結果、ゴムクローラ10のうち、仮想線Lよりも前記クローラ式車両の内側に位置する部分の接地面26を、外側に位置する部分の接地面26に比べて大きくすることができる。また、前記内側に位置する部分の耐久性を高めてこの部分を損傷させ難くすることが可能になり、ゴムクローラ10の長寿命化を図ることができる。また、間隆起部23の隆起量は、第1隆起部21および第2隆起部22の隆起量よりも小さく構成されている。したがって、芯金12の端部に亀裂が生じることを防止することができる。その結果、ゴムクローラ10の長寿命化を図ることができる。また、貫通溝部24、25が、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに非対称に配置されている。したがって、例えば本実施形態のように、複数のラグ部14、15が、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに略対称に配置されている等しても、接地面26の面積を、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bの両側で互いに容易に異ならせることが可能になる。その結果、前述した作用効果を確実に得ることができる。また、第1隆起部21および第2隆起部22は、それぞれ、凹曲面21bおよび凹曲面22bを有する。第1隆起部21の隆起量は、他方側B2から一方側B1に向かうに従い、漸次小さくなっている。また、第2隆起部22の隆起量は、一方側B1から他方側B2に向かうに従い、漸次小さくなっている。したがって、前記クローラ式車両の走行時に、第1隆起部21および第2隆起部22に泥土が付着しても、この泥土を落としやすくすることが可能となる。特に、凹曲面を有することにより、隆起部のコーナーに泥土が詰まりにくい構造となっている。その結果、ゴムクローラ10の推進力を確保し易くすることができる。また、ラグ部14、15に貫通溝部24、25が形成されている。したがって、前記クローラ式車両の走行時に、クローラ周方向Aに隣り合うラグ部14、15同士の間に泥土が付着しても、この泥土を落とし易くすることが可能になり、ゴムクローラ10の推進力を確保し易くすることができる。また、第1貫通溝部24は、底面24a側から開口部24b側に向かうに従い暫次、クローラ幅方向Bに沿った幅が大きくなっている。したがって、前記クローラ式車両の走行時に、第1貫通溝部24の内部に泥土が付着しても、この泥土は第1貫通溝部24から容易に抜け落ちる。その結果、ゴムクローラ10の排土性をより向上することができ、ゴムクローラ10の推進力を確保し易くすることができる。さらに、ラグ部14、15に貫通溝部24、25が形成されている。したがって、前記クローラ式車両の走行時の横滑りを、ラグ部14、15において貫通溝部24、25の開口部24b、25bを画成するエッジ部24c、25cによるエッジ効果により抑制することができる。なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば、図3に示すゴムクローラ30のように、第1ラグ部14および第2ラグ部15が同形同大とされても良い。複数のラグ部14、15が、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに完全に対称に配置されていても良い。また、第1ラグ部14および第2ラグ部15が、それぞれ、クローラ幅方向Bに沿って延在していても良い。さらに、第1隆起部21、第2隆起部22および間隆起部23がなくても良い。さらにまた、第1貫通溝部24の深さが、第1貫通溝部24の底面24aがクローラ本体11の外周面11bに到達する程度となっていても良い。この場合、第1貫通溝部24の底面24aが、クローラ本体11により構成される。また、接地面26の面積が、仮想線Lを基準としたクローラ幅方向Bの両側で互いに異なっていれば、貫通溝部24、25は、前記実施形態に示した構成に限られない。例えば、全てのラグに貫通溝部24、25が形成されていなくても良い。例えば、図4に示すゴムクローラ40のように、第2ラグ部15に第2貫通溝部25が形成されていなくても良い。また、例えば、全てのラグ部14、15に第1貫通溝部24および第2貫通溝部25の両方が形成されていても良い。さらにまた、前記実施形態では、各第2貫通溝部25が、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに対称に配置されたが、これに限られない。例えば、これに代えて、各第2貫通溝部25が、仮想線Lに対して他方側B2にずらされた状態で仮想線L上に配置されていても良い。また、接地面26の面積が、仮想線Lを基準としたクローラ幅方向Bの両側で互いに異なっていれば、複数の貫通溝部24、25が、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに非対称に配置されていなくても良い。例えば、複数のラグ部14、15が、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに非対称に突設されている場合などには、複数の貫通溝部を、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに対称に配置することも可能である。また前記実施形態では、ラグ部14、15として、仮想線Lに対してクローラ幅方向Bにずらされた第1ラグ部14および第2ラグ部15を備えていたが、これに限られない。例えば、図5および図6に示すゴムクローラ50、60のように、ラグ部として、仮想線Lを基準としてクローラ幅方向Bに対称に配置された第3ラグ部51を備える構成であっても良い。この場合、例えば図5に示すゴムクローラ50のように、第1貫通溝部24が、第3ラグ部51に1つ置きに形成されていても良く、例えば図6に示すゴムクローラ60のように、第1貫通溝部24が、全ての第3ラグ部51に形成されていても良い。なお図5および図6に示す例では、第3ラグ部51は、クローラ本体11のクローラ幅方向Bの全長にわたって延在しているが、これに限られず、第3ラグ部51は、全長にわたっていなくても良い。また前記実施形態では、各ラグ部14、15の頂面14a、15aが、クローラ幅方向Bに沿って延在しているが、これに限られない。例えば、各ラグ部14、15の頂面14a、15aが、クローラ幅方向Bに対して傾斜していても良い。さらに前記実施形態では、仮想線Lは、クローラ本体11におけるクローラ幅方向Bの中央を通るが、これに限られない。例えば、仮想線Lは、前記中央からクローラ幅方向Bにずらされていても良い。また前記実施形態では、前記駆動輪がスプロケット状とされ、クローラ本体11のラグ間部分16に、前記駆動輪に係合する係合部としての係合孔17が形成されているが、これに限られない。例えば、前記駆動輪に、その周方向に間欠的に係合凹部が形成されている場合などには、ラグ間部分16の内周面11a側に、前記係合部として係合突部が突設されていても良い。その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。