"回転軸と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成されたロータコアにおいて、前記貫通穴を区画する内周面には、径方向外方側へ凹み軸方向に延びる凹溝と、径方向内方側へ突出し軸方向に延びる凸条が周方向に交互に形成され、複数の前記鋼板には、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部が設けられており、前記溶接部は、前記凹溝及び前記凸条の内の少なくとも一方に設けられていることを特徴とするロータコア。前記溶接部は、前記凹溝及び前記凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側から他端側まで連続して設けられていることを特徴とする請求項1に記載のロータコア。前記溶接部は、前記凹溝及び前記凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側及び他端側より軸方向の所定範囲に設けられていることを特徴とする請求項1に記載のロータコア。前記溶接部は、前記凹溝及び前記凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側及び他端側の双方より軸方向の所定範囲に連続して設けられており、前記一端側より設けられた前記溶接部と前記他端側より設けられた前記溶接部とが、周方向に互い違いとなるように配置されていることを特徴とする請求項1に記載のロータコア。回転軸と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層するとともに、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部を有するロータコアにおいて、前記貫通穴を区画する内周面には、径方向外方側へ凹み軸方向に延びる湾曲面にて形成された湾曲溝が設けられており、前記溶接部は、前記湾曲面に設けられていることを特徴とするロータコア。前記貫通穴を区画する前記内周面には、径方向内方側へ突出し軸方向に延びる凸条が設けられ、前記湾曲面は、前記凸条の根本に前記凸条と平行に設けられるとともに、前記溶接部は、前記湾曲面に設けられていることを特徴とする請求項5に記載のロータコア。前記溶接部は、前記湾曲面の軸方向一端側から他端側まで連続して設けられていることを特徴とする請求項5または6に記載のロータコア。前記溶接部は、前記湾曲面の軸方向一端側又は他端側より所定長さの範囲に設けられていることを特徴とする請求項5または6に記載のロータコア。前記溶接部は、前記回転軸と当接しない部位に設けられていることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載のロータコア。回転軸と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成され、前記貫通穴を区画する内周面に、径方向外方側へ凹み軸方向に延びる第1凹溝と径方向内方側へ突出し軸方向に延びる第1凸条が周方向に交互に形成されたロータコアと、外周面に、径方向外方側へ突出し軸方向に延びる第2凸条と径方向内方側へ凹み軸方向に延びる第2凹溝が周方向に交互に形成された前記回転軸と、を軸方向に嵌合して締結するロータコアと回転軸の締結方法において、前記ロータコアの前記第1凹溝及び前記第1凸条の内の少なくとも一方の所定部分を溶接して、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部を設ける第1ステップと、前記溶接部が設けられた前記ロータコアを加熱する第2ステップと、加熱された前記ロータコアの前記貫通穴に前記回転軸を挿通して、前記ロータコアの前記第1凹溝及び前記第1凸条に前記回転軸の前記第2凸条及び前記第2凹溝を嵌合する第3ステップと、嵌合された前記ロータコア及び前記回転軸を冷却する第4ステップと、を含むことを特徴とするロータコアと回転軸の締結方法。前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記第1凹溝及び前記第1凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側から他端側まで連続して設けることを特徴とする請求項10に記載のロータコアと回転軸の締結方法。前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記第1凹溝及び前記第1凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側又は他端側より軸方向の所定範囲に設けることを特徴とする請求項10に記載のロータコアと回転軸の締結方法。前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記第1凹溝及び前記第1凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側及び他端側の双方より軸方向の所定範囲に設けるとともに、前記一端側より設けられた前記溶接部と、前記他端側より設けられた前記溶接部とを、周方向に互い違いとなるように配置することを特徴とする請求項10に記載のロータコアと回転軸の締結方法。回転軸と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成され、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部を有するロータコアと、前記回転軸と、を軸方向に嵌合して締結するロータコアと回転軸の締結方法において、前記ロータコアの前記貫通穴を区画する内周面に設けられた湾曲面の所定部分を溶接して、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部を設ける第1ステップと、前記溶接部が設けられた前記ロータコアを加熱する第2ステップと、加熱された前記ロータコアの前記貫通穴に前記回転軸を挿通して前記ロータコアに前記回転軸を嵌合する第3ステップと、嵌合された前記ロータコア及び前記回転軸を冷却する第4ステップと、を含むことを特徴とするロータコアと回転軸の締結方法。前記回転軸の外周面には、径方向内方側へ凹み軸方向に延びる凹溝が設けられるとともに、前記ロータコアの前記内周面には、径方向内方側へ突出して軸方向に延び前記凹溝と嵌合する凸条が設けられ、前記湾曲面は、前記凸条の根本に前記凸条と平行に設けられ、前記第1ステップにおいて、前記溶接部を前記湾曲面に設けることを特徴とする請求項14に記載のロータコアと回転軸の締結方法。前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記湾曲面の軸方向一端側から他端側まで連続して設けることを特徴とする請求項14又は15に記載のロータコアと回転軸の締結方法。前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記湾曲面の軸方向一端側又は他端側より軸方向の所定範囲に設けることを特徴とする請求項14又は15に記載のロータコアと回転軸の締結方法。ところで、回転電機に用いられるロータコアは、鉄損を低減するために、複数の薄い鋼板を軸方向に積層して形成されたものが採用されている。このようなロータコアは、通常、ロータコアの軸方向の両端面を一対のエンドプレートで挟んで固定するようにされているが、材料コスト低減のために、そのエンドプレートを無くしたタイプのものもある。このタイプのロータコアの場合にも、焼ばめによりシャフトと締結する際には、ロータコアを加熱して、そのロータコアの嵌合孔にシャフト2を挿通したのち冷却する。しかし、図22に示すように、ロータコア1は、加熱により一旦内周径が拡張した後、冷却により収縮する際に、内周径が縮小するように求心方向シャフト2の中心軸方向へ収縮変形して、シャフト2の外周面を押圧する。このとき、ロータコア1の求心方向への収縮圧力を、径方向及び周方向のみで吸収しきれない場合には、その収縮圧力が矢印Y1で示す軸方向に逃げてしまう。この場合、ロータコア1を構成する多数の鋼板は結合されていないので、軸方向両端の複数枚の鋼板がシャフト2に沿って軸方向にずれてしまい、これによって図22の丸枠で示すように、ロータコア1が軸方向に変形するという問題がある。このようにロータコア1が軸方向に変形してしまうと、ロータ回転時の遠心力による応力に対して強度的に弱くなってしまう。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、エンドプレートの無い積層鋼板よりなるロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコアが軸方向に変形するのを防止し得るようにしたロータコア及びロータコアと回転軸の締結方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するためになされた請求項1に記載の発明は、回転軸と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成されたロータコアにおいて、前記貫通穴を区画する内周面には、径方向外方側へ凹み軸方向に延びる凹溝と、径方向内方側へ突出し軸方向に延びる凸条が周方向に交互に形成され、複数の前記鋼板には、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部が設けられており、前記溶接部は、前記凹溝及び前記凸条の内の少なくとも一方に設けられていることを特徴とする。請求項1に記載の発明によれば、ロータコアの貫通穴を区画する内周面に形成された凹溝及び凸条の内の少なくとも一方に、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部が設けられている。そして、このロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する場合には、加熱により径が拡張したロータコアの貫通穴に回転軸を挿通した後、ロータコア及び回転軸の双方を冷却した際に、ロータコアは、冷却により貫通穴の径が縮小するように求心方向へ収縮変形する。この収縮変形時には、ロータコアが回転軸の外周面を求心方向回転軸の中心軸方向、以下同じ。へ押し付ける圧力が働く。このとき、ロータコアを形成する積層鋼板は、内周面の凹溝及び凸条の内の少なくとも一方に設けられた溶接部により軸方向に隣接する鋼板同士が結合されているので、その圧力が軸方向に逃げるといった従来のような作用動作が回避される。これにより、収縮変形したロータコアによって回転軸が所定圧力で締め付けられ、ロータコアと回転軸が適正に締結される。したがって、本発明によれば、ロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコアが軸方向へ変形するのを防止することができる。また、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部は、ロータコアの内周側貫通穴を区画する内周面に設けられているため、溶接部をロータコアの外周側に設けた場合に比べて、溶接部の磁束変化が小さくなり、ロータコアの渦電流損を小さくすることができる。本発明において、溶接部は、凹溝及び凸条の内の少なくとも一方に設けられる。即ち、凹溝及び凸条の何れか一方にのみ設けてもよく、凹溝及び凸条の双方に設けてもよい。また、溶接部は、ロータコアの軸方向への変形をより確実に防止するためには、凹溝及び凸条の内の少なくとも一方に対して少なくとも軸方向両端部に設けるのが好ましい。また、溶接部を、凹溝及び凸条の内の少なくとも一方の軸方向全域に亘って設ければ、ロータコアの軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。請求項2に記載の発明は、前記溶接部は、前記凹溝及び前記凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側から他端側まで連続して設けられていることを特徴とする。請求項2に記載の発明によれば、より多くの鋼板を一体に結合することができるので、焼ばめ荷重によるロータコアの軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。請求項3に記載の発明は、前記溶接部は、前記凹溝及び前記凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側及び他端側より軸方向の所定範囲に設けられていることを特徴とする。請求項3に記載の発明によれば、ロータコアを形成する積層鋼板の軸方向両側部分が各々一体に結合されるので、焼ばめ荷重によるロータコアの軸方向への変形を効果的に防止することが可能となる。また、請求項2に記載の発明のように、溶接部を軸方向一端側から他端側まで連続して設ける場合に比べて、溶接部の範囲を低減することができるので、溶接部での磁束変化が更に小さくなり、損失をより小さくすることができる。請求項4に記載の発明は、前記溶接部は、前記凹溝及び前記凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側及び他端側の双方より軸方向の所定範囲に連続して設けられており、前記一端側より設けられた前記溶接部と前記他端側より設けられた前記溶接部とが、周方向に互い違いとなるように配置されていることを特徴とする。請求項4に記載の発明によれば、請求項3に記載の発明のように、溶接部を、1つの凹溝或いは凸条に対して、軸方向一端側及び他端側の双方に設ける場合に比べて、溶接部の範囲を略1/2に低減することができるので、溶接部での磁束変化を更に小さくして、損失を更に小さくすることができる。請求項5に記載の発明は、回転軸と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層するとともに、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部を有するロータコアにおいて、前記貫通穴を区画する内周面には、径方向外方側へ凹み軸方向に延びる湾曲面にて形成された湾曲溝が設けられており、前記溶接部は、前記湾曲面に設けられていることを特徴とする。請求項5に記載の発明によれば、ロータコアの貫通穴を区画する内周面に形成された湾曲溝の湾曲面に、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部が設けられている。そして、このロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する場合には、加熱により径が拡張したロータコアの貫通穴に回転軸を挿通した後、ロータコア及び回転軸の双方を冷却した際に、ロータコアは、冷却により貫通穴の径が縮小するように求心方向へ収縮変形する。この収縮変形時には、ロータコアが回転軸の外周面を求心方向へ押し付ける圧力が働く、このとき、ロータコアを形成する積層鋼板は、湾曲溝の湾曲面に設けられた溶接部により軸方向に隣接する鋼板同士が結合されているので、その圧力が軸方向に逃げるといった従来のような作用動作が回避される。これにより、収縮変形したロータコアによって回転軸が所定圧力で締め付けられ、ロータコアと回転軸が適正に締結される。したがって、本発明によれば、ロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコアが軸方向へ変形するのを防止することができる。また、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部は、ロータコアの内周側貫通穴を区画する内周面に設けられているため、溶接部をロータコアの外周側に設けた場合に比べて、溶接部の磁束変化が小さくなり、ロータコアの渦電流損失の増加を防ぐことができる。また、溶接部は、湾曲溝の湾曲面に設けられているので、ロータコアと回転軸を締結する際に、溶接部と回転軸の干渉を回避することが可能となる。本発明において、溶接部は、ロータコアの軸方向への変形をより確実に防止するためには、湾曲面の少なくとも軸方向両端部に設けるのが好ましい。また、溶接部を、湾曲面の軸方向全域に亘って設ければ、ロータコアの軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。請求項6に記載の発明は、前記貫通穴を区画する前記内周面には、径方向内方側へ突出し軸方向に延びる凸条が設けられ、前記湾曲面は、前記凸条の根本に前記凸条と平行に設けられるとともに、前記溶接部は、前記湾曲面に設けられていることを特徴とする。請求項6に記載の発明によれば、ロータコアの貫通穴を区画する内周面に、径方向内方側へ突出し軸方向に延びる凸条が設けられ、請求項5に記載の湾曲面が、その凸条の根本に設けられており、その湾曲面に、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部が設けられている。したがって、本発明によれば、ロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコアが軸方向へ変形するのを防止することができる等、請求項5に記載の発明と同様の作用及び効果を奏する。請求項7に記載の発明は、前記溶接部は、前記湾曲面の軸方向一端側から他端側まで連続して設けられていることを特徴とする。請求項7に記載の発明によれば、より多くの鋼板を一体に結合することができるので、焼ばめ荷重によるロータコアの軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。請求項8に記載の発明は、前記溶接部は、前記湾曲面の軸方向一端側又は他端側より軸方向の所定範囲に設けられていることを特徴とする。請求項8に記載の発明によれば、ロータコアを形成する積層鋼板の軸方向両側部分が各々一体に結合されるので、焼ばめ荷重によるロータコアの軸方向への変形を効果的に防止することが可能となる。また、請求項7に記載の発明のように、溶接部を軸方向一端側から他端側まで連続して設ける場合に比べて、溶接部の範囲を低減することができるので、溶接部での磁束変化が更に小さくなり、損失をより小さくすることができる。請求項9に記載の発明は、前記溶接部は、前記回転軸と当接しない部位に設けられていることを特徴とする。請求項9に記載の発明によれば、ロータコアと回転軸を締結する際に、溶接部が回転軸に当接しないので、冷却時にロータコアが収縮変形する際の圧力が回転軸の所定箇所に集中して掛かる応力集中の発生を回避することができる。請求項10に記載の発明は、回転軸と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成され、前記貫通穴を区画する内周面に、径方向外方側へ凹み軸方向に延びる第1凹溝と径方向内方側へ突出し軸方向に延びる第1凸条が周方向に交互に形成されたロータコアと、外周面に、径方向外方側へ突出し軸方向に延びる第2凸条と径方向内方側へ凹み軸方向に延びる第2凹溝が周方向に交互に形成された前記回転軸と、を軸方向に嵌合して締結するロータコアと回転軸の締結方法において、前記ロータコアの前記第1凹溝及び前記第1凸条の内の少なくとも一方の所定部分を溶接して、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部を設ける第1ステップと、前記溶接部が設けられた前記ロータコアを加熱する第2ステップと、加熱された前記ロータコアの前記貫通穴に前記回転軸を挿通して、前記ロータコアの前記第1凹溝及び前記第1凸条に前記回転軸の前記第2凸条及び前記第2凹溝を嵌合する第3ステップと、嵌合された前記ロータコア及び前記回転軸を冷却する第4ステップと、を含むことを特徴とする。請求項10に記載の発明によれば、第1ステップにおいて、ロータコアの第1凹溝及び第1凸条の内の少なくとも一方の所定部分を溶接して、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部を設ける。次いで、第2ステップにおいて、溶接部が設けられたロータコアを加熱し、第3ステップにおいて、加熱により径が拡張されたロータコアの貫通穴に回転軸を嵌合した後、第4ステップにおいて、嵌合されたロータコア及び回転軸を冷却する。この冷却により、ロータコアは、貫通穴の径が縮小するように求心方向へ収縮変形し、この収縮変形時には、ロータコアが回転軸の外周面を求心方向へ押し付ける圧力が働く。このとき、ロータコアを形成する積層鋼板は、内周面の凹溝及び凸条の内の少なくとも一方に設けられた溶接部により軸方向に隣接する鋼板同士が結合されているので、その圧力が軸方向に逃げるといった従来のような作用動作が回避される。これにより、収縮変形したロータコアによって回転軸が所定圧力で締め付けられ、ロータコアと回転軸が適正に締結される。したがって、本発明のロータコアと回転軸の締結方法によれば、ロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコアが軸方向へ変形するのを防止することができる。請求項11に記載の発明は、前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記第1凹溝及び前記第1凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側から他端側まで連続して設けることを特徴とする。請求項11に記載の発明によれば、第1ステップにおいて、より多くの鋼板を一体に結合することができるので、第4ステップにおいて、嵌合されたロータコア及び回転軸を冷却する際に、焼ばめ荷重によるロータコアの軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。請求項12に記載の発明は、前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記第1凹溝及び前記第1凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側又は他端側より軸方向の所定範囲に設けることを特徴とする。請求項12に記載の発明によれば、第1ステップにおいて、ロータコアを形成する積層鋼板の軸方向両側部分が各々一体に結合されるので、第4ステップにおいて、嵌合されたロータコア及び回転軸を冷却する際に、焼ばめ荷重によるロータコアの軸方向への変形を効果的に防止することが可能となる。また、請求項11に記載の発明のように、溶接部を軸方向一端側から他端側まで連続して設ける場合に比べて、溶接部の範囲を低減することができるので、第1ステップにおける溶接作業を簡略化することができ、製造コストの低減化が可能となる。請求項13に記載の発明は、前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記第1凹溝及び前記第1凸条の内の少なくとも一方の軸方向一端側及び他端側の双方より軸方向の所定範囲に設けるとともに、前記一端側より設けられた前記溶接部と、前記他端側より設けられた前記溶接部とを、周方向に互い違いとなるように配置することを特徴とする。請求項13に記載の発明によれば、請求項12に記載の発明のように、溶接部を、1つの凹溝或いは凸条に対して、軸方向一端側及び他端側の双方に設ける場合に比べて、溶接部の範囲を略1/2に低減することができるので、第1ステップでの溶接作業を更に簡略化することができ、製造コストの更なる低減化が可能となる。請求項14に記載の発明は、回転軸と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成され、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部を有するロータコアと、前記回転軸と、を軸方向に嵌合して締結するロータコアと回転軸の締結方法において、前記ロータコアの前記貫通穴を区画する内周面に設けられた湾曲面の所定部分を溶接して、軸方向に隣接する前記鋼板同士を結合する溶接部を設ける第1ステップと、前記溶接部が設けられた前記ロータコアを加熱する第2ステップと、加熱された前記ロータコアの前記貫通穴に前記回転軸を挿通して前記ロータコアに前記回転軸を嵌合する第3ステップと、嵌合された前記ロータコア及び前記回転軸を冷却する第4ステップと、を含むことを特徴とする。請求項14に記載の発明によれば、第1ステップにおいて、ロータコアの貫通穴を区画する内周面に設けられた湾曲面の所定部分を溶接して、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部を設ける。次いで、第2ステップにおいて、溶接部が設けられたロータコアを加熱し、第3ステップにおいて、加熱により径が拡張されたロータコアの貫通穴に回転軸を嵌合した後、第4ステップにおいて、嵌合されたロータコア及び回転軸を冷却する。この冷却により、ロータコアは、貫通穴の径が縮小するように求心方向へ収縮変形し、この収縮変形時に、ロータコアが回転軸の外周面を求心方向へ押し付ける圧力が働く。このとき、ロータコアを形成する積層鋼板は、内周面に設けられた湾曲面の所定部分に設けられた溶接部により軸方向に隣接する鋼板同士が結合されているので、その圧力が軸方向に逃げるといった従来のような作用動作が回避される。これにより、収縮変形したロータコアによって回転軸が所定圧力で締め付けられ、ロータコアと回転軸が適正に締結される。したがって、本発明のロータコアと回転軸の締結方法によれば、ロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコアが軸方向へ変形するのを防止することができる。請求項15に記載の発明は、前記回転軸の外周面には、径方向内方側へ凹み軸方向に延びる凹溝が設けられるとともに、前記ロータコアの前記内周面には、径方向内方側へ突出して軸方向に延び前記凹溝と嵌合する凸条が設けられ、前記湾曲面は、前記凸条の根本に前記凸条と平行に設けられ、前記第1ステップにおいて、前記溶接部を前記湾曲面に設けることを特徴とする。請求項15に記載の発明によれば、ロータコアの貫通穴を区画する内周面に、径方向内方側へ突出し軸方向に延びる凸条が設けられ、請求項14に記載の湾曲面が、その凸条の根本に設けられている。そのため、本発明の第1ステップでは、凸条の根本に設けられた湾曲面の所定部分を溶接して、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部が設けられる。したがって、本発明によれば、ロータコアと回転軸を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコアが軸方向へ変形するのを防止することができ、請求項14に記載の発明と同様の作用及び効果を奏する。請求項16に記載の発明は、前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記湾曲面の軸方向一端側から他端側まで連続して設けることを特徴とする。請求項16に記載の発明によれば、第1ステップにおいて、より多くの鋼板を一体に結合することができるので、第4ステップにおいて、嵌合されたロータコア及び回転軸を冷却する際に、焼ばめ荷重によるロータコアの軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。請求項17に記載の発明は、前記第1ステップにおいて、前記溶接部を、前記湾曲面の軸方向一端側又は他端側より軸方向の所定範囲に設けることを特徴とする。請求項17に記載の発明によれば、第1ステップにおいて、ロータコアを形成する積層鋼板の軸方向両側部分が各々一体に結合されるので、第4ステップにおいて、嵌合されたロータコア及び回転軸を冷却する際に、焼ばめ荷重によるロータコアの軸方向への変形を効果的に防止することが可能となる。また、請求項16に記載の発明のように、溶接部を軸方向一端側から他端側まで連続して設ける場合に比べて、溶接部の範囲を低減することができるので、第1ステップにおける溶接作業を簡略化することができ、製造コストの低減化が可能となる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しつつ具体的に説明する。実施形態1図1は、実施形態1に係るロータコアを用いたモータの構成を示す軸方向の断面図である。図2は、実施形態1に係るロータコア及び回転軸の一部を軸方向から見た部分平面図である。図3は、実施形態1に係るロータコアの要部を示す部分斜視図である。図1に示すモータ回転電機10は、例えばハイブリッド車両や電気自動車等の車両に搭載されて使用されるものであって、ステータコア17及びステータコイル16を有し電機子として働くステータ18と、ロータコア12及び回転軸としてのシャフト11を有し界磁として働くロータ14と、ステータ18及びロータ14を収容し、締結ボルト図示せずよって連結、固定されたフロントハウジング10a及びリアハウジング10b等を含んで構成されている。ステータ18は、円環状に形成されて周方向に配列された複数のスロット図示せずを有するステータコア17と、ステータコア17のスロットに巻装され電力変換用のインバータ図示せずに接続された三相のステータコイル16とを有する。このステータ18は、フロントハウジング10a及びリアハウジング10b間で挟持されることにより固定されており、ロータ14の外周側に所定の隙間を介して配置されている。ロータ14は、フロントハウジング10a及びリアハウジング10bに軸受け10cを介して回転自在に支承されたシャフト11と一体になって回転するもので、シャフト11と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成されたロータコア12を有する。なお、このロータコア12は、積層鋼板を軸方向の両側から挟むエンドプレートが無いタイプのものであり、後述するようにシャフト11と焼ばめにより締結されている。ロータコア12とシャフト11は、図2に示すように、スプライン嵌合により締結されている。即ち、ロータコア12の貫通穴を区画する内周面には、径方向外方側へ凹み軸方向に延びる第1凹溝12aと、径方向内方側へ突出し軸方向に延びる第1凸条12bが周方向に交互に歯車状に形成され、また、シャフト11の外周面には、径方向外方側へ突出し軸方向に延びる第2凸条11bと径方向内方側へ凹み軸方向に延びる第2凹溝11aが周方向に交互に歯車状に形成されている。これにより、ロータコア12の貫通穴に挿通されたシャフト11とロータコア12とが、互いに凹溝11a,12aと凸条11b,12bが嵌合するようにして締結されている。この場合、互いの凹溝11a,12aと凸条11b,12bが嵌合された部分には、径方向において互いの凹溝11a,12aと凸条11b,12bが当接しない隙間G1が形成されている。ロータコア12の貫通穴を区画する内周面に設けられた第1凹溝12a及び第1凸条12bは、図3に示すように、内周面の軸方向一端から他端まで連続して延びるように設けられている。そして、ロータコア12の内周面に複数形成された第1凸条12bのうち、任意の1つ以上の第1凸条12bの突出先端面シャフト11と径方向に対向する対向面、以下同じ。には、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部12b-1が設けられている。本実施形態では、この溶接部12b-1は、第1凸条12bの軸方向一端から他端まで連続して設けられている。この溶接部12b-1は、ロータコア12とシャフト11をスプライン嵌合した際にも、嵌合した第1凸条12bと第2凹溝11aとの間に形成された隙間G1内に位置する状態となり、その嵌合を阻害しないようになっている。また、このロータコア12の、ステータ18の内周側と向き合う外周側には、軸方向に貫通する複数の磁石保持孔12cが円周方向に所定距離を隔てて設けられており、各磁石保持孔12cにそれぞれ永久磁石13が埋め込まれている。本実施形態の場合、ハの字状に配置された一対の永久磁石13により1つの磁極が形成されており、複数対の永久磁石13によって周方向に極性が交互に異なる複数の磁極本実施形態では8極N極:4、S極:4が形成されている。次に、本実施形態のロータコア12とシャフト11の締結方法について説明する。本実施形態の締結方法は、図4~図7に示すように、第1ステップから第4ステップまでを順に行って、焼ばめにより両部材を締結するものである。なお、第1ステップを開始する前に、内周面に第1凹溝12a及び第1凸条12bが周方向に交互に形成された上記のロータコア12と、外周面に第2凸条11b及び第2凹溝11aが周方向に交互に形成された上記のシャフト11とを準備する。まず、第1ステップにおいて、図4に示すように、複数の積層鋼板からなるロータコア12の任意の1つ以上の第1凸条12bの突出先端面に溶接を施して、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部12b-1を設ける。この溶接部12b-1は、第1凸条12bの突出先端面の軸方向一端から他端まで連続して設けられる。この溶接部12b-1が設けられる第1凸条12bの突出先端面は、ロータコア12の貫通穴にシャフト11を挿通するときに、互いに嵌合する凹溝11a,12aと凸条11b,12bが当接しない隙間G1に位置する図2参照。よって、それら凹溝11a,12aと凸条11b,12bの嵌合が阻害されることはない。なお、溶接部12b-1は、例えばTIG溶接等の公知の溶接法を採用して設けることができる。次の第2ステップにおいて、図5に示すように、第1凸条12bの突出先端面に溶接部12b-1が設けられたロータコア12を所定の温度に加熱して、ロータコア12の貫通穴の径を所定の大きさに拡張させる。次の第3ステップにおいて、図6に示すように、加熱により径が拡張されたロータコア12の貫通穴にシャフト11を挿通し、シャフト11とロータコア12とが、互いに凹溝11a,12aと凸条11b,12bが嵌合した状態にする。次の第4ステップにおいて、図7に示すように、嵌合されたロータコア12及びシャフト11を常温放置して或いは冷風を送って冷却する。この冷却により、ロータコア12は、貫通穴の径が縮小するように求心方向へ収縮変形し、この収縮変形時に、ロータコア12がシャフト11の外周面を求心方向へ押し付ける圧力が働く。このとき、ロータコア12を形成する積層鋼板は、内周面の任意の第1凸条に設けられた溶接部12b-1により軸方向に隣接する鋼板同士が結合されているので、その圧力が軸方向に逃げるといった従来のような作用動作が回避される。これにより、収縮変形したロータコア12によってシャフト11が所定圧力で締め付けられ、ロータコア12とシャフト11が適正に締結される。これにより締結作業が完了する。したがって、本実施形態のロータコア12とシャフト11の締結方法によれば、焼ばめ荷重によりロータコアが軸方向へ変形するのを防止することができる。以上のように、本実施形態のロータコア12は、内周面に形成された第1凸条12bの突出先端面に、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部12b-1が設けられているので、ロータコア12とシャフト11を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコア12が軸方向へ変形するのを防止することができる。特に、本実施形態では、溶接部12b-1が、第1凸条12bの軸方向一端から他端まで連続して設けられているため、全ての鋼板を一体に結合することができるので、焼ばめ荷重によるロータコア12の軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。また、この溶接部12b-1は、ロータコア12の内周側内周面に設けられているため、溶接部12b-1をロータコア12の外周側に設けた場合に比べて、溶接部12b-1の磁束変化が小さくなり、これによりロータコア12の渦電流損を小さくすることができる。さらに、溶接部12b-1が設けられた第1凸条12bの突出先端面は、ロータコア12の貫通穴にシャフト11を挿通するときに、互いに嵌合する凹溝11a,12aと凸条11b,12bが当接しない隙間G1に位置する部位であるため、それら凹溝11a,12aと凸条11b,12bの嵌合が阻害されるのを回避することができる。また、ロータコア12とシャフト11を嵌合する際に、溶接部12b-1がシャフト11に当接しないので、冷却時にロータコア12の圧力がシャフト11の所定箇所に集中して掛かる応力集中を低減することができる。なお、溶接部12b-1を、第1凸条12bの突出先端面に代えて、第1凹溝12aの溝底面に設けてもよく、また、第1凸条12bの突出先端面及び第1凹溝12aの溝底面の両方に設けてもよい。このようにした場合にも同様に効果が得られる。応用例1図8は、実施形態1の応用例1に係るロータコアの要部を示す部分斜視図である。図8に示すように、溶接部12b-2,12b-3を、ロータコア12の第1凸条12bの突出先端面又は第1凹溝12aの溝底面に、第1凸条12bの突出先端面又は第1凹溝12aの溝底面の軸方向一端及び他端より軸方向の所定範囲に設けるようにしてもよい。このようにした場合にも、ロータコア12の軸方向両端部分の積層鋼板が、溶接部12b-2,12b-3により各々一体に結合されるので、焼ばめ荷重によるロータコア12の軸方向への変形を効果的に防止することができる。また、ロータコア12の軸方向両端部分に溶接部12b-2,12b-3を設けた場合には、上記実施形態1のように溶接部12b-1を軸方向一端から他端まで連続して設けた場合に比べて、溶接部の範囲を低減することができるので、溶接部12b-2,12b-3での磁束変化が更に小さくなり、ロータコア12の渦電流損を更に小さくすることができる。応用例2図9は、実施形態1の応用例2に係るロータコアの要部を示す部分斜視図である。図9に示すように、ロータコア12の第1凸条12bの突出先端面又は第1凹溝12aの溝底面の一端側より設けられた溶接部12b-4,12b-6と、他端側より設けられた溶接部12b-5,12b-7とが、周方向に互い違いとなるように配置するようにしてもよい。即ち、ある第1凸条12bの突出先端面の軸方向一端部分に溶接部12b-4を設け、隣の第1凸条12bの軸方向他端部分に溶接部12b-5を設け、この隣の第1凸条12bの軸方向一端部分に溶接部12b-6を設け、この隣の第1凸条12bの軸方向他端部分に溶接部12b-7を設けるようにしてもよい。この場合には、上記応用例1のように、溶接部12b-2,12b-3を、1つの第1凹溝12a或いは第1凸条12bに対して、軸方向一端側及び他端側の双方に設ける場合に比べて、溶接部12b-4~12b-7の範囲を略1/2に低減することができるので、溶接部12b-4~12b-7での磁束変化を更に小さくして、損失を更に小さくすることができる。実施形態2図10は、実施形態2に係るロータコアの要部を示す部分斜視図である。図11は、実施形態2のロータコア及び回転軸の一部を軸方向から見た部分平面図である。本実施形態のロータコア12-1は、シャフト11-1と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成されている。なお、このロータコア12-1は、実施形態1と同様に、積層鋼板を軸方向の両側から挟むエンドプレートが無いタイプのものであり、後述するようにシャフト11-1と焼ばめにより締結されている。このロータコア12-1は、図10及び図11に示すように、シャフト11-1とキー溝嵌合により締結されるものであって、シャフト11-1が嵌合する貫通穴を区画する内周面には、径方向内方側へ突出し軸方向一端から他端まで軸方向に一直線状に延びる2本の凸条キー12e,12eが設けられている。2本の凸条12e,12eは、180°位相がずれた位置に設けられている。一方、図11に示すように、シャフト11-1の外周面には、径方向内方側へ凹み軸方向一端から他端まで軸方向に一直線状に延び、凸条12e,12eとそれぞれ嵌合する2本の凹溝12f,12fが形成されている。この場合、ロータコア12-1の貫通穴にシャフト11-1が挿通されて、ロータコア12-1の凸条12eとシャフト11の凹溝12fが嵌合した際には、径方向に対向する凸条12eの突出先端面と凹溝12fの溝底面との間に、径方向において互いに当接しない隙間G2が形成されている。そして、ロータコア12-1の内周面に設けられた凸条12eの根元の両側には、軸方向に沿って凸条12eと平行に延びる湾曲溝12g,12gが形成されている。この湾曲溝12g,12gは、断面が径方向外方側へ凹む円弧状で軸方向に沿って凸条12eと平行に延びる湾曲面により形成されている。各湾曲溝12g,12gの湾曲面には、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部12e-1,12e-1がそれぞれ設けられている。本実施形態では、溶接部12e-1,12e-1は、湾曲面の軸方向一端から他端まで連続して設けられている。この溶接部12e-1,12e-1は、ロータコア12-1とシャフト11-1がキー嵌合された際に、各湾曲溝12g,12gの湾曲面とシャフト11-1の外周面との間に形成された隙間G3内に位置する状態となり、その嵌合を阻害しないようになっている。次に、本実施形態のロータコア12-1とシャフト11-1の締結方法について説明する。本実施形態の締結方法は、図12~図15に示すように、第1ステップから第4ステップまでを順に行って、焼ばめにより両部材を締結するものである。なお、第1ステップを開始する前に、内周面に凸条12eが形成された上記のロータコア12-1と、外周面に凹溝12fが形成された上記のシャフト11-1とを準備する。まず、第1ステップにおいて、図12に示すように、複数の積層鋼板からなるロータコア12-1の内周面に設けられた湾曲溝12g,12gの各湾曲面に溶接を施して、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部12e-1,12e-1を設ける。この溶接部12e-1,12e-1は、湾曲面の軸方向一端から他端まで連続して設けられる。この溶接部12e-1,12e-1は、シャフト11-1の外周面との間に隙間G3が形成された湾曲溝12g,12gの各湾曲面に設けられることにより、ロータコア12-1の貫通穴にシャフト11-1を挿通するときに、溶接部12e-1,12e-1がシャフト11-1と干渉しない。次の第2ステップにおいて、図13に示すように、湾曲溝12g,12gの各湾曲面に溶接部12e-1,12e-1が設けられたロータコア12-1を所定の温度に加熱して、ロータコア12-1の貫通穴の径を所定の大きさに拡張させる。次の第3ステップにおいて、図14に示すように、加熱により径が拡張されたロータコア12-1の貫通穴にシャフト11-1を挿通し、シャフト11-1の凹溝12fとロータコア12-1の凸条12eとが互いに嵌合した状態にする。次の第4ステップにおいて、図15に示すように、嵌合されたロータコア12-1及びシャフト11-1を常温放置して或いは冷風を送って冷却する。この冷却により、ロータコア12-1は、貫通穴の径が縮小するように求心方向へ収縮変形し、この収縮変形時に、ロータコア12-1がシャフト11-1の外周面を求心方向へ押し付ける圧力が働く。このとき、ロータコア12-1を形成する積層鋼板は、湾曲溝12g,12gの各湾曲面に設けられた溶接部12e-1,12e-1により軸方向に隣接する鋼板同士が結合されているので、その圧力が軸方向に逃げるといった従来のような作用動作が回避される。これにより、収縮変形したロータコア12-1によってシャフト11-1が所定圧力で締め付けられ、ロータコア12-1とシャフト11-1が適正に締結される。これにより締結作業が完了する。従って、本実施形態のロータコア12-1とシャフト11-1の締結方法の場合にも、焼ばめ荷重によりロータコア12-1が軸方向へ変形するのを防止することができる。以上のように、本実施形態のロータコア12-1は、内周面の凸条12eの根本に設けられた湾曲溝12g,12gの各湾曲面に溶接部12e-1,12e-1が設けられているので、ロータコア121とシャフト111を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコア121が軸方向へ変形するのを防止することができる。本実施形態の場合にも、溶接部12e-1,12e-1が、湾曲溝12g,12gの各湾曲面の軸方向一端から他端まで連続して設けられているため、全ての鋼板を一体に結合することができるので、焼ばめ荷重によるロータコア12の軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。また、この溶接部12e-1,12e-1は、ロータコア121の内周側内周面に設けられているため、溶接部12e-1,12e-1をロータコア121の外周側に設けた場合に比べて、溶接部12e-1,12e-1の磁束変化が小さくなり、これによりロータコア121の渦電流損を小さくすることができる。さらに、この溶接部12e-1,12e-1は、ロータコア12-1とシャフト11-1がキー嵌合された際に、各湾曲溝12g,12gの湾曲面とシャフト11-1の外周面との間に形成された隙間G3内に位置する状態となるので、その嵌合が阻害されるのを回避することができる。また、ロータコア12-1とシャフト11-1を嵌合する際に、溶接部12e-1,12e-1がシャフト11-1に当接しないので、冷却時にロータコア12-1の圧力がシャフト11-1の所定箇所に集中して掛かる応力集中を低減することができる。実施形態3図16は、実施形態3に係るロータコアの要部を示す部分斜視図である。図17は、実施形態3のロータコア及び回転軸の一部を軸方向から見た部分平面図である。本実施形態のロータコア12-2は、外周面に凹溝や凸条が設けられていないシャフト11-2と締結されるものであって、シャフト11-2と嵌合する貫通穴を有する円環状の複数の鋼板を軸方向に積層して形成されている。なお、このロータコア12-2も、実施形態1及び2と同様に、積層鋼板を軸方向の両側から挟むエンドプレートが無いタイプのものであり、後述するようにシャフト11-2と焼ばめにより締結されている。このロータコア12-2は、図16及び図17に示すように、シャフト11-2が嵌合する貫通穴を区画する内周面に、軸方向一端から他端まで軸方向に沿って一直線状に延びる湾曲溝12hが形成されている。この湾曲溝12hは、断面が径方向外方側へ凹む円弧状で軸方向に沿って延びる湾曲面により形成されている。そして、この湾曲溝12hの湾曲面には、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部12h-1が設けられている。本実施形態では、溶接部12h-1は、湾曲面の軸方向一端から他端まで連続して設けられている。この溶接部12h-1は、ロータコア12-2とシャフト11-2が嵌合された際に、湾曲溝12hの湾曲面とシャフト11-1の外周面との間に形成された隙間G4内に位置する状態となり、その嵌合を阻害しないようになっている。次に、本実施形態のロータコア12-1とシャフト11-1の締結方法について説明する。本実施形態の締結方法は、図18~図21に示すように、第1ステップから第4ステップまでを順に行って、焼ばめにより両部材を締結するものである。なお、第1ステップを開始する前に、内周面に湾曲面よりなる湾曲溝12hが形成された上記のロータコア12-2と、外周面に凹溝や凸条が設けられていない上記のシャフト11-2とを準備する。まず、第1ステップにおいて、図18に示すように、複数の積層鋼板からなるロータコア12-2の内周面に設けられた湾曲溝12hの湾曲面に溶接を施して、軸方向に隣接する鋼板同士を結合する溶接部12h-1を設ける。この溶接部12h-1は、湾曲面の軸方向一端から他端まで連続して設けられる。この溶接部12h-1は、シャフト11-2の外周面との間に隙間G4が形成された湾曲溝12hの湾曲面に設けられることにより、ロータコア12-2の貫通穴にシャフト11-2を挿通するときに、溶接部12h-1がシャフト11-2と干渉しない。次の第2ステップにおいて、図19に示すように、湾曲溝12hの湾曲面に溶接部12h-1が設けられたロータコア12-2を所定の温度に加熱して、ロータコア12-2の貫通穴の径を所定の大きさに拡張させる。次の第3ステップにおいて、図20に示すように、加熱により径が拡張されたロータコア12-2の貫通穴にシャフト11-2を挿通し、シャフト11-2とロータコア12-2を互いに嵌合した状態にする。次の第4ステップにおいて、図21に示すように、嵌合されたロータコア12-2及びシャフト11-2を常温放置して或いは冷風を送って冷却する。この冷却により、ロータコア12-2は、貫通穴の径が縮小するように求心方向へ収縮変形し、この収縮変形時に、ロータコア12-2がシャフト11-2の外周面を求心方向へ押し付ける圧力が働く。このとき、ロータコア12-2を形成する積層鋼板は、湾曲溝12hの湾曲面に設けられた溶接部12h-1により軸方向に隣接する鋼板同士が結合されているので、その圧力が軸方向に逃げるといった従来のような作用動作が回避される。これにより、収縮変形したロータコア12-2によってシャフト11-2が所定圧力で締め付けられ、ロータコア12-2とシャフト11-2が適正に締結される。これにより締結作業が完了する。従って、本実施形態のロータコア12-2とシャフト11-2の締結方法の場合にも、焼ばめ荷重によりロータコア12-2が軸方向へ変形するのを防止することができる。以上のように、本実施形態のロータコア12は、内周面の凸条12eの根本に設けられた湾曲溝12hの湾曲面に溶接部12h-1が設けられているので、ロータコア12-2とシャフト11-2を焼ばめにより締結する際に、焼ばめ荷重によりロータコア12-2が軸方向へ変形するのを防止することができる。本実施形態の場合にも、溶接部12h-1が、湾曲溝12hの湾曲面の軸方向一端から他端まで連続して設けられているため、全ての鋼板を一体に結合することができるので、焼ばめ荷重によるロータコア12-2の軸方向への変形をより確実に防止することが可能となる。また、この溶接部12h-1は、ロータコア12-2の内周側内周面に設けられているため、溶接部12h-1をロータコア12-2の外周側に設けた場合に比べて、溶接部12h-1の磁束変化が小さくなり、これによりロータコア12-2の渦電流損を小さくすることができる。さらに、この溶接部12h-1は、ロータコア12-2とシャフト11-2が嵌合された際に、湾曲溝12hの湾曲面とシャフト11-2の外周面との間に形成された隙間G4内に位置する状態となるので、その嵌合が阻害されるのを回避することができる。また、ロータコア12-2とシャフト11-2を嵌合する際に、溶接部12h-1がシャフト11-2に当接しないので、冷却時にロータコア12-2の圧力がシャフト11-2の所定箇所に集中して掛かる応力集中を低減することができる。"