"短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置であって、前記巻出リールから圧延材が巻き出される位置である巻き出し位置と、ワークロールによる圧下位置と、巻取リールが圧延材を巻き取る位置である巻き取り位置との3位置が全て略水平ライン上に並ぶように、前記巻出リールと巻取リール及び圧延機が配備されていることを特徴とする短尺材の圧延装置。前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なデフレクタロールが備えられていることを特徴とする請求項1に記載の短尺材の圧延装置。前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なピンチロールが備えられていることを特徴とする請求項1に記載の短尺材の圧延装置。短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置を用いて短尺材を圧延するに際しては、前記巻出リールから圧延材が巻き出される位置である巻き出し位置と、ワークロールによる圧下位置と、巻取リールが圧延材を巻き取る位置である巻き取り位置との3位置が全て略水平ライン上に並ぶように、前記巻出リールと巻取リール及び圧延機を配置し、前記短尺材にワークロールのみが接する状況下で当該短尺材の圧延を行うことを特徴とする短尺材の圧延方法。短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置を用いて、短尺材にリーダ材が接続されてなる圧延材を圧延するに際しては、以下の工程~工程を行うことを特徴とする短尺材の圧延方法。圧延材の先端を巻取リールに対して圧延パスライン側から巻き掛けると共に、圧延材の後端を巻出リールに対して圧延パスライン側から巻き掛ける。前記工程を行った後、前記短尺材の長さが巻出リールと巻取リールとの間隔より短い間は、短尺材にワークロールのみが接する状況下で当該短尺材の圧延を行う。前記工程を経た後に、前記短尺材の長さが巻出リールと巻取リールとの間隔より長くなった際には、圧延材の先端を巻取リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛けると共に、圧延材の後端を巻出リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛けた上で、ワークロールの入側及び出側に配備されたデフレクタロールで圧延材を支持しつつ前記ワークロールにて短尺材を圧延する。前記工程iiiにおいて、圧延材の先端又は後端を巻取リール又は巻出リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛ける際に、前記デフレクタロールと当該デフレクタロールに圧延材を介して対面する位置にあるピンチロールとで前記圧延材を挟持した状態で、短尺材とリーダ材とを切断し、切断後の短尺材の端部を前記巻取リール又は巻出リールに巻き掛けることを特徴とする請求項5に記載の短尺材の圧延方法。ところで、多段圧延機を用いて短尺材を圧延するに際し、以下の圧延手法を採用可能である。一つは、短尺材のまま圧延を行うものであり、短尺材の先端部に対して張力をかけずに圧延ロールに噛み込ませ、その後、後端部も無張力状態で圧延を行うやり方である。もう一つは、短尺材の先端部及び後端部に別の導入用の長尺板リーダ材を溶接などで接続し、全体として圧延材の長さを巻取リールと巻出リールに巻き付けできる程度に延長し、この延長した圧延材を圧延する方法である。短尺材のまま先端部及び後端部を無張力状態で圧延する方法は、特許文献1には一切記載されていない。特許文献2,3の圧延機においても、無張力圧延においては、高速且つ高圧下の圧延が困難なため生産性が低下し、且つ特に先後端部分の板幅方向の長さや板クラウンが変化し、その部分を製品とすることができず歩留まりが低下し、さらに板長手方向の板厚精度等の品質の確保も困難である。一方、短尺材にリーダ材を溶接などで接続して圧延材の長さを延長する方法であれば、短尺材の先端部及び後端部に張力を付与しつつ圧延を行うことが可能であり、特許文献1のような通常の板用コイル圧延機で圧延可能であると共に前述の無張力状態を回避できる。しかしながら、短尺材とリーダ材との接続部が圧延機のデフレクタロール、ガイドロール、ピンチロールなどを通過せざるを得ず、これらのロールに対する疵付き、さらには、疵付いたロールによる圧延材の疵発生などの不都合が懸念される。例えば、従来の圧延装置1014段圧延機を模式的に示した図3を用いて説明すると、右行き圧延の際黒塗り矢印に、短尺材Sとリーダ材Lとの接続部B’が左側のデフレクタロール107を通過し、当該デフレクタロール107に疵が発生する可能性大である。同様に、左行き圧延の際白抜き矢印に、接続部A’が右側のデフレクタロール107を通過し、当該デフレクタロール107に疵が発生する可能性大である。もしデフレクタロール107に疵が発生すると、その疵が圧延材Wに転写され、圧延材Wの品質が低下してしまう。このような疵付きを避けるために、各ロールに不織布などを巻き付けたり、ロール表面に対して硬化処理を行うなどの対策を取ることも可能ではあるものの、確実な効果は望めないのが現状である。なお、接続部が圧延ロールを通過することを避けることで、圧延ロールの疵付きは回避可能かもしれないが、デフレクタロール、ガイドロールなどを接続部が通過しないようにすると、圧延材の非圧延部分が長大となり生産性を低下させる一因となる。そこで、本発明は、上記問題点を鑑み、短尺材にリーダ材を接続した圧延材を用いた圧延において、短尺材の圧延を確実に行える短尺材の圧延装置及び圧延方法を提供することを目的とする。上述の目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。本発明に係る短尺材の圧延装置は、短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置であって、前記巻出リールから圧延材が巻き出される位置である巻き出し位置と、ワークロールによる圧下位置と、巻取リールが圧延材を巻き取る位置である巻き取り位置との3位置が全て略水平ライン上に並ぶように、前記巻出リールと巻取リール及び圧延機が配備されていることを特徴とする。好ましくは、前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なデフレクタロールが備えられているとよい。好ましくは、前記ワークロールと前記巻出リール又は巻取リールの少なくとも一方との間に、短尺材とリーダ材の接続部が通過する際に該接続部が接触しないように圧延パスラインに対して離隔可能なピンチロールが備えられているとよい。また、本発明に係る短尺材の圧延方法は、短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置を用いて短尺材を圧延するに際しては、前記巻出リールから圧延材が巻き出される位置である巻き出し位置と、ワークロールによる圧下位置と、巻取リールが圧延材を巻き取る位置である巻き取り位置との3位置が全て略水平ライン上に並ぶように、前記巻出リールと巻取リール及び圧延機を配置し、前記短尺材にワークロールのみが接する状況下で当該短尺材の圧延を行うことを特徴とする。好ましくは、短尺材にリーダ材が接続された接続部を有する圧延材を圧延する一対のワークロールを有する圧延機と、前記圧延機に圧延材を巻き出す巻出リールと、前記圧延機で圧延された圧延材を巻き取る巻取リールとを備えた圧延装置を用いて、短尺材にリーダ材が接続されてなる圧延材を圧延するに際しては、以下の工程~工程を行うとよい。圧延材の先端を巻取リールに対して圧延パスライン側から巻き掛けると共に、圧延材の後端を巻出リールに対して圧延パスライン側から巻き掛ける。前記工程を行った後、前記短尺材の長さが巻出リールと巻取リールとの間隔より短い間は、短尺材にワークロールのみが接する状況下で当該短尺材の圧延を行う。前記工程を経た後に、前記短尺材の長さが巻出リールと巻取リールとの間隔より長くなった際には、圧延材の先端を巻取リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛けると共に、圧延材の後端を巻出リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛けた上で、ワークロールの入側及び出側に配備されたデフレクタロールで圧延材を支持しつつ前記ワークロールにて短尺材を圧延する。好ましくは、前記工程iiiにおいて、圧延材の先端又は後端を巻取リール又は巻出リールに対して反圧延パスライン側から巻き掛ける際に、前記デフレクタロールと当該デフレクタロールに圧延材を介して対面する位置にあるピンチロールとで前記圧延材を挟持した状態で短尺材とリーダ材とを切断し、切断後の短尺材の端部を前記巻取リール又は巻出リールに巻き掛けるとよい。なお、上記した工程は、後述する図2a~図2bに対応する。工程は、後述する図2bの状態における圧延作業に対応する。工程は、後述する図2c~図2eに対応する。ただし、これらの各図に限定されるものでないことは、言うまでもない。本発明の短尺材の圧延装置及び圧延方法を用いることで、圧延装置に備えられた各ロールへの疵付きを確実に抑制しつつ、生産性を低下させることなく短尺材の圧延を行うことができる。以下、本発明に係る圧延装置及び圧延方法の実施形態を、図を基に説明する。なお、以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称及び機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。図1は、本発明に係る圧延装置1を示したものである。この圧延装置1は、圧延機24段圧延機と、圧延機2に圧延材Wを巻き出すための巻出リール3と、圧延機2で圧延された圧延材Wを巻き取る巻取リール4とを備えている。圧延機2はリバース圧延機であり、右行き圧延の際図1の黒塗り矢印には、圧延機2の左側に配備されたリールが巻出リール3、圧延機2の右側に配備されたリールが巻取リール4となる。左行き圧延の際図1の白抜きり矢印には、圧延機2の右側に配備されたリールが巻出リール3、圧延機2の左側に配備されたリールが巻取リール4となる。本実施形態の圧延装置1は、鋼やステンレス等の主として金属製の短尺の圧延材Wを板材等に圧延するものであり、特に短尺の圧延材Wを圧延する。ここでいう短尺とは、圧延材の当初長さが圧延機2の上下流側に配備された巻取リール4と巻出リール3の間隔より短い場合が一つの典型的な例である。また、圧延材の長さがより長い場合も含み、巻取リールと巻出リールに十分に巻き付けできないか、巻き付けできても適正な張力を付与できない程度の長さの場合も含むものとする。具体的な長さとしては、全長約1メートルから約20メートル程度の長さの圧延材が本発明に好適であるが、この長さに限定されるものではない。このような短尺の圧延材W短尺材Sを圧延するに際しては、短尺材Sの先端部及び後端部に別の導入用長尺板リーダ材Lを溶接などで接続することにより、全体としてより長尺の圧延材Wとし、この圧延材Wを巻出リール3から巻取リール4に架け渡してコイル圧延する。以下、本実施形態の圧延装置1の詳細を説明する。図1に示す如く、圧延装置1に備えられた圧延機2は4段圧延機となっていて、上下一対に配置されたワークロール5,5を有している。各ワークロール5は、上下一対のバックアップロール6,6で支持されている。ワークロール5及びバックアップロール6は、軸受ベアリング等を内蔵した軸支持部を介して、ミルハウジングに回転自在に支持されている。ワークロール5を駆動モータで駆動している。なお、本実施形態の圧延機2は4段に限定はされない。2段や6段の圧延機でもよく、12段乃至は20段といったクラスタ型多段圧延機であってもよい。また、ロール駆動はワークロールに限らず中間ロールやバックアップロールであってもよい。前述した一対のワークロール5,5間を圧延材Wが一方から他方側又は、他方側から一方側に通過し、ワークロール5,5によってその厚み方向に圧延される。ワークロール5の入側及び出側のそれぞれに、短尺材Sを含む圧延材Wを巻き出す巻出リール3、圧延後の圧延材Wを巻き取る巻取リール4が設けられている。巻出リール3及び巻取リール4は、巻き出し巻き取り張力を設定することで、圧延材Wに対して必要な張力を付与できるようになっている。すなわち、テンションリールとしての機能を有している。圧延機2と巻出リール3左側のリールとの間には、デフレクタローラ7が設置されている。従来からある一般的な板圧延機では、図3に示すように左右のデフレクタローラ107と圧延機102のワークロール105でパスラインを水平に保ち、またデフレクタローラ107に圧延材Wを巻き付けて巻出リール103、巻取リール104に巻きつけている。また、一般的な板圧延機では、圧延材Wを挟んでデフレクタロール7の上方には、ピンチロール8を配備し、圧延材Wを搬送可能とする場合がある。なお、圧延機2と巻取リール4右側のリールとの間にも同様の構成を備えたデフレクタロール7とピンチロール8とが備えられている。本実施形態の特徴的な構成としては、巻出リール3から圧延材Wが巻き出される位置P1巻き出し位置、ワークロール5による圧下位置P2圧延位置、巻取リール4が圧延材Wを巻き取る位置P3巻き取り位置の3点が全て略水平ライン上に並んでいることである。ここで、略水平ラインとは幾何学的な厳密さをもった水平の意味ではない。図3に示す一般的な多段圧延機101での圧延パスラインとの比較において水平と見なせる状況を意味する。言い換えれば、本願発明において、圧延パスラインは厳密に水平を維持する必要はなく、水平線から若干の角度だけ傾いていてもよいし、若干上に凸であったり下に凸であったりしてもよい。また、本実施形態の圧延装置1では、圧延時において、デフレクタロール7を下降させると共にピンチロール8も上昇させることで、これらのロールを圧延パスラインに対して離隔し、両ロール7,8とも圧延材Wと接さないようにする。このような構成とすることで、圧延装置1に備えられた各ロール7,8への疵付きを確実に抑制しつつ短尺材Sの圧延を行うことができるようになる。以上述べた圧延装置1を用いて短尺材Sの圧延を行う際の一連の使用態様を、本発明の圧延方法を説明するための連続図である図2を用いて説明する。まず、圧延対象である短尺材Sの先端部及び後端部にリーダ材Lを溶接などで接続し、全長が延長された圧延材Wを準備する。まず、図2aに示すように、この圧延材Wを繰り出して、ワークロール間を通過させ、巻取リール4右側のリールに達するようにする。圧延材Wを繰り出す際には、デフレクタロール7及びピンチロール8で圧延材Wもしくはリーダ材Lを挟み込み、ピンチローラ8を回転させる。しかしながら、短尺材Sの接続部A,Bすなわち溶接点が左側のピンチロール8及びデフレクタロール7を通過する際には、左側のピンチロール8を上昇させると共にデフレクタロール7を降下させ、右側のピンチロール8及びデフレクタロール7を通過する際には、右側のピンチロール8を上昇させると共にデフレクタロール7を降下させ、接続部A,Bが各ロールに接触しない状態とする。また、短尺材Sの接続部A,Bが一対のワークロール5の間を通過する際には、ワークロール5の間隔を広げておくかもしくはワークロール5がライン内にない状態とする。その後、圧延材Wの先端が巻取リール4に達した後は、圧延材Wを巻取リール4に対して上側圧延パスライン側から巻き掛ける。その後、図2bに示す如く、圧延材Wの後端を巻出リール3左側のリールに対して上側圧延パスライン側から巻き掛ける。その上で、ワークロール5の圧下位置ロールギャップ量を所定のものとし、リバース圧延を行うことで、短尺材Sの厚さを少しずつ薄板材に圧延する。この時、接続部A,Bが各ロール7,8に接触しないようにピンチロール8の上昇状態とデフレクタロール7の下降状態は維持したままにする。また、短尺材Sの先端部とリーダ材Lとの接続部Aはワークロール5の右側に位置するようにし、短尺材Sの後端部とリーダ材Lとの接続部Bはワークロール5の左側に位置するようにする。なお、リバース圧延で、圧延材Wを右送りする際は、接続部Bがワークロール5の直近傍になるまで短尺材Sの圧延を行うことができる。圧延材Wを左送りする際は、接続部Aがワークロール5の直近傍になるまで短尺材Sの圧延を行うことができる。図2cの如く、短尺材Sの長さが比較的長くなった際には、接続部Bにおいて、リーダ材Lと短尺材Sとを切り離し、短尺材Sの後端部を巻出ロール3に下側から反圧延パスライン側から巻き付けする。この場合、P1’が巻出ロール3の巻掛位置となる。なお、切り離しの際に、短尺材Sがフリー無張力状態となることを防ぐために、巻出ロール3に近い側のピンチロール8は下降しデフレクタロール7は上昇をして、両ロール7,8にて短尺材Sを挟み込むようにし、接続部B近傍の短尺材S部分においてリーダ材Lと短尺材Sとを切断するようにすれば、リーダと短尺材を切り離しし易く、また、切断時にワークロールが引っ張られてワークロールの傷つきの発生を防止することができるので好ましい。図2dの如く、さらに圧延が進み、短尺材Sが板材となり長尺となった際には、接続部A近傍の短尺材S部分においてリーダ材Lと短尺材Sとを切り離し、短尺材Sの端部を巻取ロール4に下側巻き付けるようにする。この場合、P2’が巻取ロール4の巻取位置となる。なお、切り離しの際に、短尺材Sがフリー無張力状態となることを防ぐために、巻取ロール4に近い側のピンチロール8とデフレクタロール7とで短尺材Sを挟み込むようにする。その後、図2eの如く、巻出リール3,巻取リール4に対して下側反圧延パスライン側から巻き掛け状態でリバース圧延を行い、短尺材Sを板材になるまで圧延する。短尺材Sが所定の板厚の板材となった後は、左右どちらかの巻取リール4からコイルをコイルカー等図示せずで搬出し、製品として次工程へ送る。以上述べた圧延を行うことで、圧延材Wに存在する短尺材Sとリーダ材Lとの接続部がデフレクタロール7、ガイドロール、ピンチロール8等と接触することはなく、接続部が圧延機の圧延ロールの直前に位置するまで、リバース圧延を行うことが可能となる。それ故、ロールに対する疵付き、さらには、疵付いたロールによる圧延材Wの疵発生などの不都合を確実に回避することが可能となると共に、各パスで適切な張力を負荷しコイル圧延ができるため、通常短尺材の圧延で行われるシート圧延に比べると、高速且つ高圧下の圧延が可能であり生産性が向上し、且つ先後端部の歩留まりの向上や板厚精度等の品質も高品質な製品ができるという大きな利点がある。以上述べた本実施形態の圧延装置1、すなわち、圧延材Wの巻き出し位置P1、圧延位置P2、巻き取り位置P3の3点が水平方向にほぼ一直線上に並ぶように配備され、巻取リール4とワークロール5との間に他のロールデフレクタロール7、ガイドロールなどが非接触状態の圧延装置1を用いることで、圧延材Wに存在する短尺材Sとリーダ材Lとの接続部がデフレクタロール7などと接触することはなく、接続部が圧延機の圧延ロールの直前に位置するまで、リバース圧延を行うことが可能となり、圧延材Wを高速且つ高圧下で圧延可能となり、生産性が向上し、且つ先後端部の歩留まりの向上や板厚精度等の品質も高品質な製品ができるようになる。ところで、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。例えば、巻出リール3,巻取リール4、すなわち左側リール、右側リールに対する巻き出し巻き取りの形態は制限されない。すなわち、左側リールと右側リールを共に、上記実施形態のように圧延材の下方ではなく上方に配置し、下巻き出し且つ下巻き取りとしてもよい。この場合、デフレクタロールとピンチロールの位置を上下反対にすればよい。また、左側リールが下巻き出し下巻き取りであって、右側リールが上巻き出し上巻き取りであってもよい。左側リールが上巻き出し上巻き取りであって、右側リールが下巻き出し下巻き取りであってもよい。また、圧延材が比較的長尺な場合は、リード材が左右一方のみ接続されていてもよい。さらに、デフレクタロール7、ピンチロール8などの補助ロールの形状個数に特に制限は無く、必要に応じて適宜設置すればよい。加えて、圧延材に関しては、所定の板厚になった時に巻き取りして取り出してもよいし、図示しない巻き替えリールを設置し、巻き替えリールからコイルを取り出すようにしてもよい。"