"少なくともヘッド部1の内面に,熱伝達率がピストン素材よりも小さい断熱皮膜5を形成したことを特徴とする,内燃機関用ピストン。請求項1又は2記載の内燃機関用ピストンにおいて,前記ヘッド部1及びスカート部3の内面に前記断熱皮膜5を形成したことを特徴とする内燃機関用ピストン。請求項1又は2記載の内燃機関用ピストンにおいて,前記断熱皮膜5の膜厚を5~50μmの範囲に設定したことを特徴とする,内燃機関用ピストン。請求項1~3の何れかに記載の記載の内燃機関用ピストンにおいて,前記ピストン素材をAl合金とし,前記断熱皮膜5を無電解Niメッキ皮膜としたことを特徴とする内燃機関用ピストン。請求項4記載の記載の内燃機関用ピストンにおいて,前記無電解Niメッキ皮膜をNi,P,Bの3元合金皮膜としたことを特徴とする内燃機関用ピストン。ところで,近年,内燃機関技術の発展により,熱効率の向上による高出力化が著しく,それに伴ないピストンが燃焼室から受ける熱量が増加し,ピストンの温度上昇が著しいため,ピストンの内面に接触する潤滑用オイルが過熱され,その劣化が懸念される。本発明は,かゝる事情に鑑みてなされたもので,潤滑用オイルへの熱伝達を抑えてその過熱,劣化を防ぎ得るようにした内燃機関用ピストンを提供することを目的とする。上記目的を達成するために,本発明の内燃機関用のピストンは,少なくともヘッド部の内面に,熱伝達率がピストン素材よりも小さい断熱皮膜を形成したことを第1の特徴とする。また本発明は,第1の特徴に加えて,前記ヘッド部及びスカート部の内面に前記断熱皮膜を形成したことを第2の特徴とする。さらに本発明は,第1又は第2の特徴に加えて,前記断熱皮膜の膜厚を5~50μmの範囲に設定したことを第3の特徴とする。さらにまた本発明は,第1~第3の特徴の何れかに加えて,前記ピストン素材をAl合金とし,前記断熱皮膜を無電解Niメッキ皮膜としたことを第4の特徴とする。さらにまた本発明は,第4の特徴に加えて,前記無電解Niメッキ皮膜をNi,P,Bの3元合金皮膜としたことを第5の特徴とする。本発明の第1の特徴によれば,ピストンの少なくともヘッド部の内面に,熱伝達率がピストン素材より小さい断熱皮膜が形成されるので,機関の運転中,特にピストンの,燃焼室に臨むヘッド部が高温となっても,前記断熱皮膜によって,ヘッド部から,その内面に接する潤滑用のオイルへの熱伝達が抑制され,そのオイルの過熱を防止し,そのオイルの劣化を防ぐことができる。本発明の第2の特徴によれば,内燃機関の形式を問わず,前記断熱皮膜によって,ヘッド部及びスカート部から,それらの内面に接する潤滑用のオイルへの熱伝達が抑制され,そのオイルの過熱を防止し,そのオイルの劣化を防ぐことができる。本発明の第3の特徴によれば,断熱皮膜の膜厚を5~50μmの範囲に設定することにより,オイルに対する断熱効果を充分に得ることができる。本発明の第4の特徴によれば,Al合金製のピストンと,その内面に形成される無電解Niメッキ皮膜とは相性がよいため,上記無電解Niメッキ皮膜はピストン内面に強固に密着することができ,振動衝撃による剥離を生じることもなく,オイルに対する良好な断熱効果を長期にわたり発揮することができる。本発明の第5の特徴によれば,Al合金製のピストンと,その内面に形成されるNi,P,Bの3元合金皮膜とは相性が一層良く,上記3元合金皮膜はピストン内面により強固に密着することができる。本発明の実施形態を添付図面に基づいて以下に説明する。先ず,図1において,内燃機関用ピストンPは,Al合金を素材としてダイカスト鋳造で成形されたもので,外周面に複数条のリング溝2を備えるヘッド部1と,このヘッド部1の下端に連続的に連なるスカート部3と,このスカート部3の内周面から隆起すると共にヘッド部1の天井面まで延びて,ピストンPの軸線を挟んで互いに対向する一対のピンボス部4とよりなっており,リング溝2にはピストンリング6が装着され,ピンボス部4のピン孔4aにはピストンピン7が嵌装される。このピストンPの内面,即ちヘッド部1の内面,スカート部3の内面及びピンボス部4の内面但し,ピン孔4aは除く。には,熱伝達率がピストン素材よりも小さい断熱皮膜5が形成される。具体的には,ピストンPをAl合金製とし,その内面には,断熱皮膜5として,膜厚が5~50μmの無電解メッキ皮膜が形成され,望ましくはNi,P,Bの3元合金皮膜5カニボロン:日本カニゼン株の登録商標が無電解メッキ処理により形成される。因みに,Al合金の熱伝達率は,100~150W/mkであり,上記3元合金皮膜5の熱伝達率は,60~80W/mkである。次に,上記ピストンPを装着する内燃機関について,図2により説明する。この内燃機関Eは,クランク軸16を鉛直方向に向けた姿勢で運転されるバーチカル型に構成される。即ち,機関本体11は,下面を開放したクランクケース12と,このクランクケース12の下端面に接合されるオイルパン13と,クランクケース12の一側に一体に形成されて水平方向に配置されるシリンダブロック14と,このシリンダブロック14の端面に接合されるシリンダヘッド15とよりなっており,クランクケース12及びオイルパン13とで鉛直配置のクランク軸16及びカム軸17が回転自在に支承される。クランク軸16には,コンロッド18及び,ピンボス部4に嵌装されるピストンピン7を介して本発明の前記ピストンPが連設され,このピストンPは,シリンダブロック14のシリンダスリーブ14aに摺動可能に嵌装される。シリンダヘッド15には,ピストンPのヘッド部1が臨む燃焼室19と,この燃焼室19に開口する吸気ポート20及び排気ポート21とが形成されると共に,これら吸気及び排気ポート20,21をそれぞれ開閉する吸気及び排気弁22,23が取り付けられ,これら吸気及び排気弁22,23を開閉駆動する動弁装置24がシリンダヘッド15と,その端面に接合されるヘッドカバー25との間に画成される動弁室26に配設される。クランク軸16は,調時伝動ギヤ列30を介してカム軸17を2分の1の減速比で駆動し,そのカム軸17はプッシュロッド図示せずを介して前記動弁装置24を駆動し,それにより吸気及び排気弁22,23を開閉するようになっている。オイルパン13には,カム軸17により駆動されてオイルパン13内の貯留オイル31を吸い上げるオイルポンプ32が設けられ,このオイルポンプ32の吐出ポートに連なる一連の供給油路33がオイルパン13の側壁,クランクケース12及びシリンダヘッド15の上壁に形成され,またそれらの上壁には供給油路33のオイルを噴射する第1~第3オイルジェット34~36が設けられ,第1オイルジェット34は,上記オイルをクランク軸16及びカム軸17の周辺に噴射し,第2オイルジェット35は,上記オイルをシリンダスリーブ14a及びピストンPの周辺に噴射し,第3オイルジェット36は,上記オイルを動弁装置24に噴射する。またシリンダヘッド15及びシリンダブロック14の下壁には,動弁室26の底部をオイルパン13内に連通する戻し油路37が形成される。而して,第1及び第2オイルジェット34,35の噴射オイルは,各部の潤滑後,直接オイルパン13に流下し,第3オイルジェット36の噴射オイルは,動弁装置24の潤滑後,戻し油路37を経てオイルパン13へと戻る。こうして,オイルパン13内のオイルは機関E内を循環する。ところで,機関Eの運転中,ピストンPは燃焼室19の発生熱により加熱され,特に燃焼室19に臨むヘッド部1は高温となるので,その内面に接触するオイルは過熱される傾向がある。しかもバーチカル型内燃機関Eの場合,ピストンPは,その軸線を水平にした配置となるので,ピストンPのスカート部3の下部内面にオイルが比較的長い時間留まる傾向があり,そのオイルはスカート部3から比較的長い時間加熱され,過熱状態になり易く,これらがオイルの劣化を招く原因となる。しかしながら,前記ヘッド部1及びスカート部3の内面には,熱伝達率がピストン素材より小さい断熱皮膜5が形成されているので,この断熱皮膜5によってヘッド部1及びスカート部3からオイルへの熱伝達が抑制され,その過熱を防ぎ,オイル劣化を回避することができる。ピストンPの素材がAl合金である場合,断熱皮膜5を,膜厚が5~50μmの無電解メッキ皮膜,特にNi,P,Bの3元合金皮膜とすると,オイルに対する断熱効果を顕著に得ることができる。その際,3元合金皮膜5の膜厚を5μm未満とすると,断熱効果が充分に得られず,膜厚が厚くなるに従い断熱効果は高まるものゝ,50μmを上回るころには,それまで以上の断熱効果の向上が期待できず,皮膜形成のコストを上昇させるのみとなって好ましくない。また特に,Al合金製のピストンPとNi,P,Bの3元合金皮膜5とは相性が良好であるため,その元合金皮膜5は,Al合金製のピストンPの内面に強固に密着することができ,振動衝撃による剥離を生じることもなく,オイルに対する良好な断熱効果を長期にわたり発揮することができる。に,図3~図5により,本発明ピストンPにおける断熱皮膜5の断熱効果を確認する試験状況及びその結果について説明する。先ず,試験対象として,膜厚が5~50μmのNi,P,Bの3元合金の断熱皮膜5を内面に形成したAl合金製の本発明ピストンPと,同じくAl合金製ではあるが,断熱皮膜の無形成の従来ピストンP′とを用意する。試験に当たり,図3に示すように,恒温水41を貯留する水槽40を用意し,その恒温水41をヒータ42により60°Cに加熱し,攪拌機43による攪拌により恒温水41の各部温度の均一化を図る。その水温を,水槽40の一定深さに設置した第1温度センサ44により検出する。またPVC樹脂製で上下両端を開放した同物性でシリンダ状の一対の第1及び第2ワーク保持筒46,46′を用意し,第1及び第2ワーク保持筒46,46′の内周面に用意した前記本発明ピストンP及び従来ピストンP′をそれぞれ液密に嵌合し,それらピストンP,P′のヘッド部を下向きにした状態で第1及び第2ワーク保持筒46,46′を水槽40の恒温水41に浸漬していき,それらの浸漬位置は,各ピストンP,P′のヘッド部のトップリング溝が恒温水41の水面に到達する位置に設定する。次に,室温と同温度の安定した測温用浄水47を500ccを第1及び第2ワーク保持筒46,46′内に上方から注入する。これによって,各ピストンP,P′は,ヘッド部の頂面が60°の恒温水41に接し,内面が各ワーク保持筒46,46′の測定用浄水47,47に接した状態に置かれるので,恒温水41の熱は,各ピストンP,P′を介して各ワーク保持筒46,46′の測定用浄水47,47へと伝達し,それら測定用浄水47,47の温度を高めていくことになる。これら測定用浄水47,47の温度を,第1及び第2ワーク保持筒46,46′の一定深さに設置した第2温度センサ45,45によりそれぞれ検出する。その間,各測定用浄水47,47を攪拌棒49で攪拌して,測定用浄水47,47内の気泡を排除しつゝ測定用浄水47の各部温度を均一化する。そして上記第1及び第2温度センサ45,45で検出した温度をデータアナライザ48により試験時間の経過と共に解析する。このような試験により図4及び図5の図表に示す試験結果を得た。即ち,図5の図表に示すように,第1及び第2ワーク保持筒46,46′内の測定用浄水47,47の温度は試験時間の経過と共に上昇するが,本発明ピストンPを保持した第1ワーク保持筒46内の測定用浄水47の温度の方が,従来ピストンP′を保持した第2ワーク保持筒46′内の測定用浄水47の温度の方より常に低く,しかもその温度差は時間の経過と共に増加する。また図6の図表に示すように,恒温水41の温度から測定用浄水47の温度を引いた温度を横軸にして得た温度勾配でも,本発明ピストンPの方が従来ピストンP′の方より常に低い。このように,同じAl合金製のピストンでありながら,内面に断熱皮膜5を形成した本発明ピストンPと,断熱皮膜が無形成の従来ピストンP′において,それぞれの測定用浄水47,47の温度変化に相違が生じることは,前記断熱皮膜5の存在に起因するものである。したがって,内燃機関Eの実際の運転中,その断熱皮膜5が,前述のようにピストンPの内面に接するオイルの過熱防止に寄与するのである。尚,他の試験によって,ピストンPのヘッド部1の内面にのみ断熱皮膜5を形成した場合でも略同様の結果が得ることができた。したがって,本発明では,特にヘッド部1の内面に断熱皮膜5を形成することが重要である。本発明は,上記実施形態に限定されるものではなく,その要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更が可能である。例えば,上記実施形態とは異なる形式の内燃機関,例えば自着火式内燃機関用のピストンにも適用可能である。また本発明は,GDCグラビティ鋳造や鍛造により成形されたピストンにも適用可能である。"