環状のバックヨーク部52、及び該バックヨーク部52から径方向内側へ突出するティース部53を有する固定子50と、該固定子50の内側に配置され、内部に複数の永久磁石72が埋設される回転子70とを備えた電動機であって、上記ティース部53には、d軸方向のインダクタンスを低減するために該ティース部53の突出方向に延びる空隙部80が形成されていることを特徴とする電動機。請求項1において、上記空隙部80は、上記ティース部53の幅方向の中間部よりも上記回転子70の回転方向側に偏倚していることを特徴とする電動機。請求項1又は2において、上記空隙部80は、主空隙部81と、該主空隙部81の径方向内側に形成されて該主空隙部81に対して上記回転子70の回転方向と逆側に屈曲する屈曲部82とを有していることを特徴とする電動機。請求項2において、上記ティース部53は、上記固定子50の径方向に延びるティース本体53aと、該ティース本体53aの径方向内側端部から該ティース本体53aの幅方向に張り出したツバ部53bとを有し、上記主空隙部81と上記屈曲部82と間の鋭角側の角度θ1は、上記ティース本体53aの長辺53eと上記ツバ部53bの径方向外側辺53dとの間の鋭角側の角度θ2よりも小さいことを特徴とする電動機。交流電源5の交流電力を整流するコンバータ部31と、該コンバータ部31の出力電圧を交流電力に変換するインバータ部33とを有する電力変換装置30と、該電力変換装置30から出力された交流電力によって駆動される電動機40とを備えた電動機ユニットであって、上記電動機40は、請求項1乃至4のいずれか1つの電動機で構成され、上記コンバータ部31は、上記インバータ部33へ脈動する直流電圧を出力するように構成されていることを特徴とする電動機ユニット。特許文献2に開示のように、ロータの永久磁石を径方向に分割したり、永久磁石の形状を湾曲させたりするものでは、d軸方向のインダクタンスの低減、及びq軸方向のインダクタンスを増大できる量に限界があり、所望とするリラクタンストルクを得られないことがある。また、回転時にロータに加わる張力に対する許容範囲が限定されてしまうこともある。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、ステータに比較的容易な加工を施し、十分なリラクタンストルクを得ることができる電動機、及びこの電動機を備えた電動機ユニットを提供することである。第1の発明は、環状のバックヨーク部52、及び該バックヨーク部52から径方向内側へ突出するティース部53を有する固定子50と、該固定子50の内側に配置され、内部に複数の永久磁石72が埋設される回転子70とを備えた電動機を対象とし、上記ティース部53には、d軸方向のインダクタンスを低減するために該ティース部53の突出方向に延びる空隙部80が形成されていることを特徴とする。第1の発明では、固定子50で回転磁界が形成されることで、永久磁石72を有する回転子70が回転駆動される。固定子50のティース部53には、このティース部53の突出方向に延びる空隙部80が形成される。これにより、この空隙部80を挟んで磁束が短絡することが抑制され、トルクに寄与しない磁束を低減できる。また、ティース部53でのd軸電流の磁束を集中させることができるため、d軸方向の磁束が飽和に至りやすくなり、結果的にd軸インダクタンスLdが小さくなる。第2の発明は、第1の発明において、上記空隙部80は、上記ティース部53の幅方向の中間部よりも上記回転子70の回転方向側に偏倚していることを特徴とする。第2の発明では、空隙部80が回転子70の回転方向側に偏倚している。このため、ティース部53では、空隙部80を挟んで回転子70の回転方向側の領域以下、第1領域というが狭くなり、空隙部80を挟んで回転子70の逆回転方向側の領域以下、第2領域というが広くなる。一方、回転子70側からティース部53側へ流れる磁束の量は、ティース部53における第2領域において大きくなる。このため、仮にこの第2領域が狭くなると、この第2領域の磁束密度が増大して磁気飽和してしまう可能性がある。これに対し、本発明では、空隙部80を回転子70の回転方向側に偏倚させることで、第2領域を広くしている。従って、第2領域での磁束密度を低減させて磁気飽和を未然に回避できる。第3の発明は、第1又は第2の発明において、上記空隙部80は、主空隙部81と、該主空隙部81の径方向内側に形成されて該主空隙部81に対して上記回転子70の回転方向と逆側に屈曲する屈曲部82とを有していることを特徴とする。第3の発明では、主空隙部81の径方向内側に屈曲部82が形成されることで、トルク発生に寄与するq軸磁束が空隙部80によって阻害されることが抑制される。即ち、回転子70側からティース部53側にq軸磁束が流れる際、仮に空隙部80の全域がティース部53の突端部まで直線状に延びると、q軸磁束が空隙部80の先端部によって阻害されてしまう。これに対し、本発明では、空隙部80の先端側が、回転子70の逆回転側に屈曲しているため、q軸磁束が空隙部80によって阻害されてしまうことが抑制される。その結果、本発明では、q軸インダクタンスLqを十分得ることができる。第4の発明は、第2の発明において、上記ティース部53は、上記固定子50の径方向に延びるティース本体53aと、該ティース本体53aの径方向内側端部から該ティース本体53aの幅方向に張り出したツバ部53bとを有し、上記主空隙部81と上記屈曲部82と間の鋭角側の角度θ1は、上記ティース本体53aの長辺53eと上記ツバ部53bの径方向外側辺53dとの間の鋭角側の角度θ2よりも小さいことを特徴とする。第4の発明では、ティース本体53aの長辺53eとツバ部53bの外側辺53dとの間の鋭角側の角度θ2よりも、主空隙部81と屈曲部82との間の鋭角側の角度θ1が小さくなっている。仮に、この屈曲角度θ1が、θ2よりも大きくなると、屈曲部82における回転子70の逆回転方向側の領域第2領域が、径方向内側に向かうにつれて徐々に狭くなってしまう。そうすると、第2領域に流入した磁束がティース部53の先端付近で飽和してしまう可能性がある。これに対し、θ1をθ2よりも小さくすれば、第2領域が径方向内側に向かうにつれて徐々に狭くならない。よって、第2領域に流入する磁束の飽和を回避できる。第5の発明は、交流電源5の交流電力を整流するコンバータ部31と、該コンバータ部31の出力電圧を交流電力に変換するインバータ部33とを有する電力変換装置30と、該電力変換装置30から出力された交流電力によって駆動される電動機40とを備えた電動機ユニットを対象とし、上記電動機40は、第1乃至第4のいずれか1つの電動機で構成され、上記コンバータ部31は、上記インバータ部33へ脈動する直流電圧を出力するように構成されていることを特徴とする。第5の発明の電力変換装置は、コンバータ部31からインバータ部33へ脈動する直流電圧が出力される、いわゆるコンデンサレス式の電力変換装置で構成される。その結果、電動機40の電流値の変動幅が比較的大きくなる。一方、マグネットトルクはモータ電流値に比例して大きくなるのに対し、リラクタンストルクは概ねモータ電流の2乗に比例して大きくなる。このため、このように電動機40の電流値が大きくなると、全体トルク中のリラクタンストルクの寄与度が増大する。このため、リラクタンストルクを増大できる構造を有した第1乃至第4のいずれかの電動機を用いることにより、十分な効率を得ることができる。本発明によれば、ティース部53に空隙部80を形成することで、比較的簡単な構造により、d軸インダクタンスLdを低減してリラクタンストルクを増大できる。その結果、電動機40の全体のトルクを増大して電動機40の効率を向上できる。また、本発明では、ティース部53に空隙部80を形成するだけでよいので、リラクタンストルクを増大させるための加工も容易である。上記第2の発明によれば、ティース部53において、空隙部80よりも回転子70の逆回転側の領域を拡大しているので、この領域における磁束の飽和を防止し、出力を増大できる。その結果、電動機40の効率を更に向上できる。上記第3の発明によれば、空隙部80の先端に逆回転側に屈曲する屈曲部82を形成することで、q軸磁束を増大できる。これにより、q軸インダクタンスLqを増大してリラクタンストルクを更に増大できる。上記第4の発明では、屈曲部82の屈曲角度θ1を、ツバ部53bの径方向外側辺53dの角度θ2より小さくしている。このため、本発明によれば、空隙部80よりも回転子70の逆回転側の領域における磁気飽和を一層確実に防止できる。上記第5の発明によれば、いわゆるコンデンサレス式の電力変換装置を用いることで、電力変換装置の小型化、低コスト化を図ることができる。また、電動機40の電流値が全体的に大きくなるので、この電流値の増大に起因してリラクタンストルクも更に増大できる。このため、リラクタンストルクを十分に活用できる第1乃至第4の電動機を駆動する際、十分な効率を得ることができる。また、この電動機は、加工が比較的容易なため、加工コストを抑えることができ、ユニット全体としても低コスト化を図ることができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、或いはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態》本発明の実施形態に係る電動機ユニット10は、電動式の圧縮機1に適用されている。圧縮機1は、例えば空気調和機等の冷媒回路に接続されている図示省略。図1に示すように、圧縮機1は、ケーシング20、圧縮機構25、及び電動機40を備えている。電動機ユニット10は、電動機40と電力変換装置30とによって構成されている。圧縮機の全体構成ケーシング20は、円筒縦長の密閉状の容器である。ケーシング20の内部には、圧縮機構25で圧縮された後の高圧冷媒が満たされる。この高圧冷媒は、吐出管21を経由して冷媒回路へ送られる。ケーシング20内の冷媒中には、圧縮機構25の各摺動部を潤滑するための潤滑油が含まれる。この潤滑油は、ケーシング20の底部の油溜まり22に貯留される。圧縮機構25は、容積型の圧縮機構である。圧縮機構25は、シリンダ26の内部でピストン27が偏心回転する回転式の圧縮機構である。圧縮機構25の方式は、これに限らず、例えばスクロール式、揺動ピストン式等であってもよい。圧縮機構25は、駆動軸28を介して電動機40と連結している。電動機40は、ブラシレスDCモータである。電動機40は、ケーシング20の内周壁に固定される固定子ステータ50と、該ステータ50の内側に挿通される回転子ロータ70とを有している。電動機40は、ロータ70の内部に複数の永久磁石72が埋設される、埋め込み磁石形の電動機である図6を参照。電動機40には、電力変換装置30から出力される所定周波数の交流電力が供給される。即ち、電動機40は、いわゆるインバータ制御により、回転速度即ち、運転周波数が可変となっている。電動機40の詳細は後述する。電力変換装置の構成図2に示すように、電力変換装置30は、コンバータ回路31、直流リンク部32、インバータ回路33、及び制御部34を有している。電力変換装置30は、単相の交流電源5から供給された交流電力を所定の周波数の電力に変換して電動機40に供給する。なお、電力変換装置30は、三相の交流電源に対応するものであってもよい。コンバータ回路31は、交流電源5に接続されている。コンバータ回路31は、複数のダイオードD1~D4がブリッジ状に結線された、いわゆるダイオードブリッジ回路である。コンバータ回路31は、交流電源5から出力された交流を直流に全波整流する全波整流回路である。直流リンク部32は、コンバータ回路31の出力側に並列に接続されている。コンバータ回路31と直流リンク部32との間には、リアクタ35が接続されている。直流リンク部32は、コンデンサ36を有している。コンデンサ36は、フィルムコンデンサによって構成されている。コンデンサ36は、その静電容量が比較的小さい容量例えば数十μFに設定されている。具体的に、コンデンサ36は、インバータ回路33のスイッチング素子SuSvSwSxSySzが動作する際、このスイッチング動作の周波数に対応して生じるリプル電圧電圧変動を平滑化可能な静電容量を有している。一方で、コンデンサ36は、コンバータ回路31によって整流された電圧電源電圧に起因する電圧変動を平滑化できない静電容量を有している。このことに起因して、インバータ回路33には、電源電圧の2倍の周波数の脈動を有する直流電圧が入力される。この直流電圧は、その最大値が最小値の2倍以上となるような、大きな脈動を有している。インバータ回路33は、直流リンク部32の出力電圧を三相交流に変換する変換部を構成している。インバータ回路33には、6個のスイッチング素子SuSvSwSxSySzを備えている。各スイッチング素子SuSvSwSxSySzには、還流ダイオードDuDvDwDxDyDzが逆並列に接続されている。インバータ回路33は、これらのスイッチング素子SuSvSwSxSySzのオンオフ動作によって、直流リンク部15からの出力電圧を三相交流電圧に変換し、電動機40へ供給する。制御部34は、インバータ回路33のスイッチングオンオフ動作をPWM制御するゲート信号Gをインバータ回路33に出力する。制御部34は、例えば電動機40の負荷トルクに応じて電動機40の出力トルクを変動させる、トルク制御動作を行う。電動機の詳細な構成電動機40の詳細な構成について図3~図7を参照しながら詳細に説明する。ステータステータ50は、略筒状のステータコア51と、該ステータコア51の周囲に巻回されるコイル60と、一対のインシュレータ61とを備えている。ステータコア51は、多数の積層板51aが厚さ方向に積層される積層式のコアである。積層板51aは、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて作成される。図3及び図4にも示すように、ステータコア51は、環状のバックヨーク部52と、該バックヨーク部52から径方向内側に突出した複数本実施形態では6つのティース部53とを有している。バックヨーク部52は、円環状に形成されている。バックヨーク部52の外周縁部は、複数の円弧部54と、隣り合う円弧部54の間に形成される平坦状のコアカット部55とによって構成される。バックヨーク部52の円弧部54は、ケーシング20の内壁面に固定される。コアカット部55は、ケーシング20の内壁面と離間している。これにより、ケーシング20とコアカット部55との間に、冷媒が流通可能な冷媒通路56が形成される。この冷媒通路56は、電動機40の上側の空間と下側の空間とを連通する。ティース部53は、ステータ50の径方向に直線状に延びるティース本体53aと、該ティース本体53aの径方向内側端部に形成されるツバ部53bとで構成される。ティース本体53aは、幅方向ステータ50の周方向の長さが、ティース本体53aの突出方向の全域に亘って概ね均一になっている。ツバ部53bは、ティース本体53aから幅方向の両側に張り出すような傘状に形成されている。ツバ部53bのうちステータ50の径方向内方の側辺部内辺53cは、ステータ50の軸直角断面視において略円弧状に形成されている。ツバ部53bのうちステータ50の径方向外側辺外辺53dは、ステータ50の軸直角断面視において直線状に形成されている。各ティース部53には、集中巻方式によって、それぞれコイル60が巻回されている。隣り合うティース本体53aの間には、それぞれコイル60が収容されるスロット57が形成される。コイル60とティース部53との間には、PETポリエチレンテレフタレート材料から成る絶縁フィルム図示省略が設けられている。図4に示すように、インシュレータ61は、ステータコア51の上端部と下端部とにそれぞれ1つずつ積層されている。図5に示すように、インシュレータ61は、コイル60とティース部53とを絶縁する絶縁部材である。本実施形態のインシュレータ61は、コイル60の巻き付け力に起因するステータコア51の変形を防止するための、補強部材を兼ねている。インシュレータ61におけるコイル60の巻きつけ力圧縮応力に対する強度は、ステータコア51におけるコイル60の圧縮応力に対する強度よりも大きくなっている。ロータ図6に示すように、ロータ70は、略円筒状のロータコア71と、該ロータコア71の内部に埋設される複数の永久磁石72とを備えている。本実施形態のロータ70は、4つの永久磁石72を備える4極ロータである。ロータコア71は、多数の積層板71aが厚さ方向に積層される積層式のコアである。積層板71aは、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて作成される。ロータコア71には、永久磁石72が装填される、複数の磁石用スロット73が形成されている。磁石用スロット73は、ロータコア71の軸心回りに90°ピッチで4つ配列されている。磁石用スロット73は、軸方向視において概ねU字状の穴形状を有し、ロータコア71を軸方向に貫通している。磁石用スロット73は、ロータコア71の半径と直交する磁石挿入部74と、該磁石挿入部74から外周側に延びる2つのバリア部7575とで構成されている。磁石挿入部74は、永久磁石72が内嵌する長方形状に形成されている。ロータコア71には、4つのボルト穴76が貫通している。ロータコア71には、駆動軸28が挿通されて焼き嵌めされる軸穴77が形成されている。スリット部の構成本実施形態のステータ50には、リラクタンストルクを増大させるためのスリット部80が形成されている。このスリット部80の詳細について説明する。図3及び図7に示すように、本実施形態のステータ50では、ステータコア51の積層板51aにそれぞれスリット部80が形成されている。積層板51aでは、6つのティース部53に1つずつスリット部80が形成される。スリット部80は、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて積層板51aを形成する際に成型される。本実施形態のスリット部80は、積層板51aを厚さ方向に貫通している。スリット部80は、ティース部53において、ティース本体53aの突出方向に延びる空隙部を構成している。スリット部80は、ティース本体53aに形成される主スリット部81と、ツバ部53bに形成される屈曲部82とを有している。主スリット部81は、ティース本体53aの径方向の外側端部から内側端部に亘ってティース部53の突出方向に延びており、主空隙部を構成している。本実施形態の主スリット部81は、ティース本体53aの幅方向ステータ50の周方向の中間線図7に示す一点鎖線Mよりもロータ70の回転方向図7に示す白抜きの矢印側に、該中間線と平行となるように偏倚している。屈曲部82は、主スリット部81に対してロータ70の回転方向と逆側に所定の角度θ1をなすように屈曲している。屈曲部82の径方向外側端部は、主スリット部81と繋がっている。屈曲部82の径方向内側端部は、ツバ部53bの内辺53cに至っている。主スリット部81と屈曲部82との間の鋭角側の角度θ1は、ティース本体53aの長辺53eとツバ部53bの外辺53dとの間の鋭角側の角度θ2よりも小さくなっている図7を参照。ティース部53は、スリット部80を挟んで幅方向周方向に2つの領域に区画される。つまり、ティース部53において、スリット部80よりもロータ70の回転方向側には、第1領域84が形成され、スリット部80よりもロータ70の逆回転方向側には、第2領域85が形成されている。ロータ70の回転中心Oを基準とした場合に、第1領域84の径方向内側端部の角度範囲θs1は、第2領域85の径方向内側端部の角度範囲θs2よりも小さくなっている。また、これらの角度範囲θs1及びθs2は、図6に示すロータ70において互いに隣接する一対のバリア部7575の角度範囲θrよりも小さくなっている。スリット部80は、図3の一点鎖線で示すように、d軸方向のインダクタンス以下、d軸インダクタンスというを低減させると同時にq軸方向のインダクタンス以下、q軸インダクタンスLdというを増大させることで、リラクタンストルクの増大を図るように構成されている詳細は後述する。運転動作圧縮機1の運転時には、電力変換装置30のインバータ回路33から電動機40に電力が供給される。インバータ回路33では、PWM制御によってスイッチング素子がON/OFFされ、所定の周波数の交流電力が生成される。電動機40が通電状態になると、ステータ50によって回転磁界が形成され、この回転磁界によってロータ70が回転駆動される。ロータ70の回転に伴い駆動軸28が回転すると、圧縮機構25のピストン27が駆動されて冷媒が圧縮される。圧縮機構25で圧縮された冷媒は、ケーシング20の内部空間を介して吐出管21へ送られ、冷媒回路の冷凍サイクルに利用される。リラクタンストルクの増大効果本実施形態に係る埋込磁石形の電動機では、マグネットトルクに加えてリラクタンストルクが利用される。ここで、この種の電動機では、d軸方向即ち、永久磁石72とロータ70の回転中心を結ぶ方向のインダクタンスLdを、q軸方向即ち、d軸に対し電気角で90°回転した方向のインダクタンスLqから差し引いた差分Lq-Ldが大きくなるほど、リラクタンストルクも大きくなる。そこで、本実施形態では、このリラクタンストルクを増大させるように、ティース部53にスリット部80を形成している。具体的に、本実施形態では、ティース本体53aに、該ティース本体53aの突出方向に延びるスリット部80を形成している。これにより、ティース本体53aでは、スリット部80を挟んで磁束が短絡するのを回避でき、d軸方向の電流の磁束を集中させることができる。その結果、d軸の磁束が飽和に至りやすくなるので、d軸インダクタンスLdを低減できる。更に、本実施形態では、スリット部80をロータ70の回転方向側に偏倚させているため、第1領域84と比較して第2領域85を広くすることができる。ここで、ティース部53では、ロータ70の逆回転側寄りの領域即ち、第2領域85に流入する磁束量が大きくなる。このため、第2領域85を広げることで、第2領域85での磁束密度の増大を防止して、磁気飽和を回避できる。更に、スリット部80では、主スリット部81の径方向内側端部に屈曲部82を形成し、この屈曲部82を主スリット部81に対してロータ70の逆回転方向にθ1だけ屈曲させている。これにより、第2領域85では、屈曲部82によってq軸方向の電流の磁路が阻害されることがない。このため、q軸磁束が大きくなり、q軸インダクタンスLqを十分に得ることができる。更に、主スリット部81と屈曲部82との間の鋭角側の角度θ1を、ティース本体53aの長辺53eとツバ部53bの外辺53dとの間の鋭角側の角度θ2よりも小さくすると、第2領域85の径方向内側端部が狭くなってしまうことがない。このため、第2領域85側へ流入する磁束が飽和してしまうのを確実に回避できる。以上のようにして、本実施形態では、d軸インダクタンスLdが低減されつつq軸インダクタンスLqが増大される。その結果、両者のインダクタンスの差Lq-Ldが大きくなり、リラクタンストルクが増大する。-実施形態の効果-上記実施形態のティース部53では、該ティース部53の突出方向にスリット部80を形成している。これにより、d軸方向の磁束を飽和させてd軸方向の磁束を低減できる。その結果、d軸インダクタンスLdを低減させてリラクタンストルクを増大できる。また、スリット部80を回転方向側に偏倚させることで、第2領域85を広げてこの領域での磁気飽和を確実に回避できる。また、屈曲部82は、q軸磁束を許容するように逆回転方向に屈曲しているため、スリット部80を形成してもq軸磁束が阻害されることを回避できる。しかも屈曲部82の屈曲角度θ1は、ツバ部53bの張り出し角度θ2よりも小さくなっているため、第2領域85での磁気飽和を一層確実に回避できる。以上のように、本実施形態では、ティース部53にスリット部80を形成することにより、比較的簡易な加工によりリラクタンストルクを十分に増大できる。また、上述した電力変換装置30は、コンバータ回路31からインバータ回路33へ脈動する直流電圧が出力される、いわゆるコンデンサレス式の電力変換装置で構成される。このため、電力変換装置30の小型化、低コスト化を図ることができる。また、このようにしてコンデンサレス式とすると、電動機40の全体的な電流値の変動幅振幅が大きくなる。一方、上記のリラクタンストルクは、概ね電動機40の電流値の2乗に比例して大きくなるため、このようにして電流値が大きくなると、リラクタンストルクを更に増大できる。また、上記実施形態では、図4及び図5に示すように、ステータコア51の上端部と下端部とにそれぞれインシュレータ61を配置している。このインシュレータ61により、コイル60の巻き付け力に起因してステータコア51が変形してしまうのを防止できる。特に、本実施形態では、各ティース部53にそれぞれスリット部80を形成しているため、ティース部53の強度が小さくなり易い。しかしながら、このようにティース部53の上端部と下端部とにそれぞれ肉厚少なくとも積層板71aよりも大きな厚みのインシュレータ61を形成することで、ティース部53の変形を効果的に抑制できる。《実施形態の変形例》上記実施形態については、以下のような各変形例の構成としてもよい。また、以下に示す各変形例やその他の例の構成を適宜組み合わせてもよい。-スリット部空隙部の形状-変形例1上記実施形態では、図7に示すように、屈曲部82の径方向内側端部が、ツバ部53bの内辺53cにまで至っている。しかしながら、例えば図8に示すように、スリット部80屈曲部82の径方向内側端部を、ツバ部53bの内辺53cよりも径方向外方寄りに形成してもよい。つまり、図8の例では、ツバ部53bの内辺53cが、スリット部80によって周方向に分断されてない。この構成では、実施形態と比較して各ティース部53の強度が向上するため、例えばコイル60の巻き付けに起因するティース部53の変形を防止できる。なお、スリット部80の径方向内側端部と、内辺53cとの間の厚みは、第1領域84と第2領域85との間での磁束の短絡を防止できる程度の厚みに設定されており、例えば電磁鋼板を構成する積層板51aの厚み例えば0.5mmよりも小さく設定されている。変形例2上記実施形態では、図7に示すように、1つのティース部53に対応するスリット部80が1本のスリット部で構成されている。しかしながら、例えば図9に示すように、スリット部80を互いに別体に形成される複数のスリット81a81b82aで構成してもよい。具体的に、図9の例では、スリット部80が、外側スリット81a、中間スリット81b、及び内側スリット82aで構成される。外側スリット81a、中間スリット81bは、ティース本体53aに形成され、内側スリット82aは、ツバ部53bに形成されている。外側スリット81aと中間スリット81bとは、互いに連なるようにティース部53の突出方向に延びている。外側スリット81aと中間スリット81bとは、実施形態と同様、ティース部53の幅方向の中間線よりもロータ70の回転方向側に偏倚している。内側スリット82aは、中間スリット81bに対してロータ70の逆回転方向に屈曲している。内側スリット82aと中間スリット81bとの間の厚みは、第1領域84と第2領域85との間での磁束の短絡を防止できる程度の厚みに設定されており、例えば電磁鋼板を構成する積層板51aの厚み例えば0.5mmよりも小さく設定されている。同様に、中間スリット81bと内側スリット82aとの間の厚みは、第1領域84と第2領域85との間での磁束の短絡を防止できる程度の厚みに設定されており、例えば電磁鋼板を構成する積層板51aの厚み例えば0.5mmよりも小さく設定されている。この構成では、ティース本体53aに非分断箇所を2つ形成しているため、ティース本体53aの強度を更に向上できる。その結果、コイル60の巻きつけに起因してティース部53が変形してしまうことを確実に防止できる。変形例3上記実施形態では、図7に示すように、スリット部80をティース本体53aの幅方向の中間線Mよりもロータ70の回転方向側に偏倚させている。しかしながら、例えば図10に示すように、スリット部80の少なくとも一部を中間線Mと一致させてもよい。この場合には、屈曲部82の少なくとも一部が中間線Mよりも逆回転側に至るように、屈曲部82を屈曲させるとよい。この構成においても、d軸方向の磁束を飽和させてd軸インダクタンスLdを低減させるとともに、q軸磁束を許容してq軸インダクタンスLqを増大できる。変形例4上記実施形態の屈曲部82を必ずしも形成しなくてもよい。例えば図11のスリット部80は、バックヨーク部52からティース部53の内辺53cに至るまで、ティース部53の突出方向に直線状に延びている。このスリット部80は、中間線Mよりも回転側に偏倚している。この構成においても、d軸方向の磁束を飽和させてd軸インダクタンスLdを低減させるとともに、q軸磁束を許容してq軸インダクタンスLqを増大できる。変形例5上記実施形態では、ステータコア51の各積層板51aが一体に形成された一体コア式のコアである。しかしながら、例えば図12に示すように、ステータコア51を複数の分割コア65によって構成してもよい。図12のステータコア51は、6つの分割コア65が環状に配列されて構成される。各分割コア65は、左右対称な形状をしている。分割コア65は、扇状の分割バックヨーク部66と、該分割バックヨーク部66の内縁部から径方向内方へ延出する一対の分割ティース部6767とを有している。一対の分割ティース部67には、周方向に互いに対向する側辺部に分割ツバ部6868がそれぞれ形成される。一対の分割ティース部6767には、分割ツバ部68と反対側の側辺部に切り欠き部6969が形成される。切り欠き部6969は、分割バックヨーク部66の側辺部よりも周方向内方に凹んでいる。各分割コア65を環状に配列して一体化することで、図12に示すようなステータコア51が形成される。つまり、ステータコア51では、6つの分割バックヨーク部66が連続することでバックヨーク部52が形成される。また、隣り合う分割コア65の各分割ティース部67が連続することで、1本のティース部53が形成される。この1本のティース部53では、隣り合う切り欠き部6969の間にスリット部80が形成される。以上のように、変形例5では、隣り合う分割コア65の各切り欠き部6969を付き合わせることで、スリット部80を形成している。このため、スリット部80の周方向の幅が比較的小さい場合であっても、スリット部80を容易に成形できる。変形例6上記実施形態の空隙部80は、ティース本体53aの積層板51aを板厚方向に貫通するスリット部によって形成されている。しかしながら、例えば図13に示すように、積層板51aの厚さ方向の一部に溝部86を形成し、この溝部86内に空隙部80を形成してもよい。この構成では、実施形態と比較してティース部53の強度が向上する。なお、図14に示すように、積層板51aの表面と裏面との双方にそれぞれ溝部86a86bを形成し、これらの溝部86a86bの内部に空隙部80を形成してもよい。なお、スリット部80や溝部86は、金属加工以外にも、例えばレーザー加工によって成形することができる。また、溝部86の縦断面形状は、矩形状、三角形状、円弧溝状等如何なる形状であってもよい。変形例7図15に示すように、ツバ部53bの内辺53cからティース本体53aに亘って2本の切り込み8787を加工し、両者の切り込み8787に介在する部位88図15において網掛け線を付した領域を板厚方向に僅かに曲げるようにしてもよい。この場合にも、2本の切り込み8787の間に空隙部80を形成することができる。-スリット部空隙部の配列パターン-変形例8図16に示すように、ステータコア51の複数の積層板51aの一部を、スリット部80が形成されていない非スリット積層板90で構成してもよい。図16の例では、ステータコア51の最も上側と下側の積層板が、それぞれ非スリット積層板90で構成されている。これにより、ステータコア51の上端部と下端部の強度が向上するため、コイル60の巻きつけに伴うステータコア51の変形を防止できる。なお、非スリット積層板90の枚数や積層箇所はこれに限らず、種々のパターンを採用することができる。変形例9図17に示すように、ステータコア51の1枚の積層板51aにおいて、複数のティース部53のうちの一部のみにスリット部80を形成してもよい。図17の例では、6つのティース部53のうちの1つが、スリット部80が形成されていない非スリットティース部91を構成している。また、図17の例では、上下に隣り合う積層板51aの非スリットティース部91の位置が、互いに所定角度この例では60°ずれるように積層板51aが積層されている。また、図17の例では、互いに隣り合う非スリットティース部91が60°ずつ同じ回転方向にずれるように、積層板51aが積層されている。この構成においても、非スリットティース部91によって各積層板51aの強度が向上する。また、図17のように、非スリットティース部91の位置を分散して配列することで、ステータコア51の全体の強度を向上できる。なお、1枚の積層板51aにおける非スリットティース部91の数や配置はこれに限らず、種々のパターンを採用することができる。《その他の実施形態》上記実施形態については、以下のような構成としてもよい。実施形態では、ステータコア51の上端部と下端部とにそれぞれインシュレータ61を積層し、このインシュレータ61を補強部材として利用している。しかしながら、図18に示すように、このインシュレータ61におけるロータ70の回転方向の幅を、ティース部53の幅よりも大きくしてもよい。これにより、コイル60の巻回時にティース部53に作用するテンションを更に軽減でき、ステータコア51の変形を防止できる。また、図19に示すように、コイル60とティース部53との間に介設される絶縁材92とインシュレータ61とを一体に形成してもよい。更に、図20に示すよう、スリット部80の一部に非磁性の補強部材93を設けてもよい。図20の例では、インシュレータ61と一体となるように板状の補強部材93がスリット部80の内部に挿通される。これにより、インシュレータの位置決めや、固定が容易になるとともに、ステータコア51の強度を向上できる。更に、複数のスリット部80の一部、及びステータコア51の外側に樹脂材を一体的にモールド成型してもよい。また、本実施形態の電動機40は、圧縮機構25の駆動源であるが、例えばファンやポンプ等の駆動源として、電動機40を用いてもよい。