"加熱、換気および空調HeatingVentilationandAirConditioning、HVACシステムであって、空気の通り道の経路を含むキャビネットと、マイクロ波ユニットの中でマイクロ波を生成し、収容するためのマイクロ波ユニット、および加熱する熱流体を中に含むコイル組立体からなるマイクロ波加熱セクションであって、前記コイル組立体は、前記コイル組立体の少なくとも一部が前記マイクロ波ユニット内部に配置されるように位置決めされ、前記コイル組立体の少なくとも別の部分が、前記空気の通り道の経路内部に配置されるマイクロ波加熱セクションと、周囲の空気の気流を、前記キャビネットの空気の通り道の経路の中に、前記コイル組立体全体に吸い込み、それにより、気流を加熱し、キャビネットから外に出すための送風機とを備えるシステム。コイル組立体が、閉ループシステムの一部として少なくとも2つの相互接続されたコイルを含み、第1の前記コイルは、実質的にマイクロ波加熱室内部に配置され、第2の前記コイル組立体は、実質的に空気の通り道の経路内部に配置される、請求項1に記載のシステム。コイル組立体を通して、加熱する熱流体を実質的に連続的に圧送するためのポンプをさらに含む、請求項2に記載のシステム。第1の前記コイルがセラミック材料からなり、第2の前記コイルは金属からなる、請求項2に記載のシステム。圧縮機、凝縮器コイルおよび蒸発器コイルのうち少なくとも1つをさらに含む、請求項1に記載のシステム。HVACユニットを介して周囲の空気を処理する方法であって、コイル組立体の少なくとも第1の部分、およびその中に含まれる熱流体をマイクロ波ユニット内部のマイクロ波にさらすことにより、コイル組立体内部の熱流体を加熱するステップと、送風機を介して周囲の空気を気流としてキャビネット内部の空気の通り道の経路の中に吸い込むステップと、前記加熱された熱流体を前記コイル組立体の周りに圧送し、コイル組立体の少なくとも第2の部分が空気の通り道の経路内部に位置決めされるステップと、コイル組立体の前記第2の部分全体に前記気流を吸い込むことにより前記気流を加熱するステップと、前記加熱された気流をキャビネットから排出するステップとを備える方法。凝縮器コイルおよび蒸発器コイル全体に気流を通すステップをさらに含み、前記凝縮器コイルおよび前記蒸発器コイルは、閉ループ内の圧縮機に接続され、コイル組立体の第2の部分、凝縮器コイルおよび蒸発器コイルの上に気流を通す前記ステップは、気流を空気調節し、除湿するのに役立つ、請求項6に記載の方法。本質的に、マイクロ波再活性化システムは、限定されることなく、電気加熱バンクおよび発熱体、燃焼ガスバーナ、または温度を上昇させて熱を生成する、流体中に沈められた水中加熱素子など、前述のような従来の熱発生源を置換することができる。このマイクロ波再活性化システムの設置および動作により、機械式ハイブリッド冷媒、具体的にはデシカント除湿タイプのプロセスの動作効率および最適な出力のために不可欠である発熱要件を達成する能力が可能になる。同時に、マイクロ波再活性化システムの低いエネルギー要件対高い発熱能力の比が非常に効果的であるので、マイクロ波再活性化加熱システムは、性能を損なうことなく、電力の需要および消費を大幅に低減する。これらの工業除湿システム、具体的には、標準的であれ、防爆形定格であれ、デシカント除湿システムには、最適な除湿およびピーク動作性能のために適切なBTU英国熱量単位発熱を開発することが不可欠である。マイクロ波再活性化加熱システムにより、上記の要件のすべてを安全かつ効果的に達成し、越えることができるようになる。本発明の一実施形態の広い様態によれば、デシカントタイプの除湿システム、または加熱と冷却の両方を組み合わせる機械式除湿システムの、再活性化セクションのための発熱機能を有するマイクロ波再活性化システムが提供される。機械式加熱/冷却ハイブリッド、冷媒またはデシカントの除湿システムは、取り囲まれたエリアまたはスペース内部の材料および/または空気を除湿し、乾燥させる目的で使用される。好ましい実施形態では、マイクロ波再活性化システムは、デシカント除湿タイプのシステムで使用するために設計されている。デシカント除湿システムは、2つの動作セクション、すなわち、プロセスセクションおよび再活性化セクションからなる。デシカント除湿システムは、2つの別個の切り離されたセクションから構成されたキャビネット内部に取り付けられ、回転するデシカントロータ/ホイール組立体を有する。デシカントロータ/ホイールの孔のあいたコアは、周囲の空気で見いだされる水蒸気を捕獲および保持する能力を有するデシカントタイプの材料を充満させられる。プロセスセクションは、周囲の気流に見いだされる水分/水蒸気の凝集および保持として意図される。プロセスセクション内に配置された送風機が、ロータを通してこの気流を高速で進ませるために提供され、ロータで、デシカント材料は水分を保持し、プロセス吹出口を通って放出される気流が、乾燥してエンクロージャに送られる。同時に、再活性化セクション内に配置された別の送風機が気流を進ませ、気流は、再活性化セクションを通過する。この気流は、その中を流れる内部の加熱された流体を有する一連の曲がりくねった中空コイルと接触し、これらの中空コイルにより加熱される。コイルから外に放射された高熱は、コイルを通して気流に伝達され、気流がロータ表面と接触するとき、温度を大幅に上昇させる。気流が孔のあいたロータを熱い気流が通過するとき、このプロセスはデシカント材料を非活性化し、デシカント材料が水分を気流の中に解放することができるようにし、放出吹出口を通してじめじめした空気を周囲の大気に移送する。この永続するプロセスにより、ロータのコアのデシカント材料は、再活性化セクションを通って回転するとき、水分蓄積を解放することができるようになり、次いで、プロセスセクションの中に回転して戻り、プロセスセクションで、プロセスの気流中の水蒸気/水分の除去を再開する。マイクロ波再活性化システムは、一緒に作動する2つの別個のセクションからなる。マイクロ波セクションは、内面を備えるキャビティを含む内部ケーシングを備える防爆形の外部キャビネットから構成され、マイクロ波加熱室を形成する。マイクロ波加熱室の上方に配置された区画を形成する遮蔽板は、中のマイクロ波電力変換構成要素、たとえば、マグネトロン、高圧変圧器、ダイオード、コンデンサおよび他の動作構成要素のためのハウジングを提供するためのものである。好ましい実施形態では、マイクロ波再活性化システムは、単一閉ループシステムの一部として組み合わせられた別個の2つのコイル組立体からなる。別個の2つのコイル組立体は、一連の耐衝撃性取付金具を使用することにより、定位置に取り付けられ、しっかりと固定される。マイクロ波加熱室内に取り付けられ、かつ再活性化セクション内に取り付けられた金属コイル組立体に2つのポイントで連結されたガラスセラミックコイル組立体が存在する。これらのコイル組立体は、一方は供給用、他方は戻り用の別個のポンプに確実に固定された取付具およびシールによって、2つの反対側のポイントにしっかりと連結される。ポンプは、マイクロ波セクションから再活性化セクションまで、および再び戻る、安定し連続した、ヒータ流体の流れを保証する。これらのポンプは、中の区画をマイクロ波加熱室と再活性化セクションの間に形成する遮蔽板内に対向して配置される。この閉ループ回路は、マイクロ波セクション内のマイクロ波加熱室も、除湿システムの再活性化セクションも通過する。中空コイルは、1つの長さから構築され、熱伝達流体、たとえば、熱エネルギーを運ぶために使用される熱媒油またはヒータ液体が流れる閉ループ管路として設計される。流体は、圧送されたとき、マイクロ波セクション内部で連続的に加熱され、加熱室を通って循環し、蓄積された熱エネルギー/熱をコイルに伝達し、コイルは、気流が再活性化セクションを通過するときに気流に放射する。流体の途切れない動きは、組立体内部に1つまたはいくつかの防爆形ポンプを設置および動作させることにより保証される。これは、マイクロ波セクション内に配置された加熱室から再活性化セクション上への、および連続的なプロセスで再び戻る、加熱された流体の循環を保証する。したがって、このマイクロ波再活性化システムは、熱源、およびロータコア内で見いだされるデシカント材料を適切に非活性化するために必要な気流温度上昇を生み出し、その結果、蓄積された水分/水蒸気を、周囲の大気に放出されている気流の中に解放することができる。マイクロ波再活性化システムの非常に大きな利点は、マイクロ波再活性化システムが、再活性化熱源を提供するというその主要な機能を実現させながら、発熱のためのエネルギー要件、およびデシカント除湿システムの全体の電力消費を大きく低減することである。この重要なエネルギー節約により、除湿システムは、標準的用途、およびこれまで給電制限のために実用にならなかった非常に重要で危険な用途で、より広く入手しやすく利用可能になり得る。通常、標準的除湿ユニットの使用に伴う高いエネルギー要件が、このマイクロ波再活性化システムの適合で解消される。再活性化セクションで利用されるこの熱発生源、たとえば、電気発熱体要素は、デシカント除湿システムまたは機械式除湿システムの動作エネルギーの大部分を占める。マイクロ波再活性化システムを動作させるために必要な電力要件が大きく低減されたので、したがって、これにより、電力可用性が他の非常に重要な動作要件で制限される、および/または利用されることがあるオンショア、オフショア、海洋および軍事で見いだされる環境および用途で、除湿技術が最適なパフォーマンスで動作させられることができるようになる。マイクロ波再活性化システムの加熱室部分の防爆形キャビネット構造は、危険な場所で使用および動作させるために、米国特許第7,308,798号明細書で参照される、既存の防爆形除湿システム内に構築され、設置されることができる。マイクロ波再活性化システムはまた、標準的防爆形除湿システム、たとえば、再活性化のために熱を必要とするデシカントユニット、および除湿プロセスで加熱と冷却の組合せを使用するHVACユニットに組み入れられ、適合されることができる。以下のように説明される以下の添付図面と併せて、本発明の実施形態の以下の詳細な説明を参照することにより、本発明の実施形態がより明確に理解されよう。以下の説明、およびその中で説明される実施形態は、たとえ例示であっても、本発明の原理および様態の特定の実施形態の1つまたは複数の例として提供される。これらの例は、本発明のこれらの原理の説明のために提供されるのであって、限定のために提供されるのではない。以下の説明では、本明細書および図面全体を通して、類似の部分が、同じ個々の参照番号で印をつけられる。専門用語に関しては、防爆形という用語は、本明細書のマイクロ波再活性化システム図3、図4、図5、図6、図7、および/またはマイクロ波再活性化システム33の一部としての任意の電気部品、部分またはモジュールに関連して本明細書全体を通して使用されるとき、マイクロ波再活性化システムのエンクロージャが、爆発の圧力、またはエンクロージャの内側で爆発する爆発性混合物の圧力に耐えることができ、破裂することなく、エンクロージャの内側の爆発がエンクロージャを取り囲む大気に伝播するのを防止することができることを意味する。図3、図4、図5、図6および図7を参照すると、図示されるようなマイクロ波再活性化システムは、説明全体を通して番号33により識別される。図1、図3、図4、図5、図8、図9および図10を参照すると、説明全体を通して番号31として識別され、図1の1、2、3および4で示される除湿システムが示される。以下でより詳細に説明されるように、除湿システム31は、特定の取り囲まれたスペース図示せず内の空気から水分/湿度を除去するように動作する。除湿システム31図1、図3、図4、図5、図8、図9および図10は、取り囲まれたスペースの内側または外側に設置されることができ、乾燥空気がダクト構造の配管を使用することにより分配される。防爆形に設計されたケーシング34図3および図4内のマイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6、図7を、危険な環境内に配置されたエンクロージャ近傍または内部で使用されることができる、防爆形の除湿システム全体31の一部として使用することによる。完全な一例が、Toronto、OntarioのCanadianStandardsAssociationCSA、カナダ規格協会により発行された、HazardousLocations危険な場所と題するCanadianElectricalCodeの2002年版のPart1、Section18で規定されるようなClass.1-Division/Zone2として識別される場所であり、この開示は、参照により本明細書に組み入れられる。このような場所では、可燃性の気体または蒸気が、爆発性または発火性の混合物を生成するのに十分な量で、空気中に存在する場合がある。しかしながら、この危険性は通常存在しないが、異常な条件の下で発生する場合がある。このような危険な場所の例が、オフショア設置および掘削プラットフォーム、原子力発電所、石油化学/化学プラント、石油精製所、戦闘地設備、ならびに軍備貯蔵施設などを含む。以下でより詳細に説明されるように、防爆形除湿システム31図1、図3、図4、図5、図8、図9および図10が、防爆形ケーシング34図3および図4内にマイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6、図7を備えて設計されることは、このような危険な揮発性の場所で安全に導入するのに最適である。除湿システム31図1の1、2、3、4は、長方形の箱に似た剛性の鉄骨16図3の内側に支持され、取り付けられる。このフレーム16図3は、長手方向のビーム17a、17b、基部の長手方向のビーム17c、17d図3、電気パネル30およびプログラム可能論理制御装置programmablelogisticcontroller、PLCパネル29を支持する横方向のビーム22d、22eを備える横方向のビーム22a、22b、22cのような、最上部から底部まで組み立てられたいくつかの構造部材から構築される。PLCパネル29を支持する垂直の柱18g、18hを備える垂直の柱18a、18b、18c、18d、18e、18f図3、およびプラグイン電力ケーブルコネクタパネル28、および対角線の支柱部材19a、19b、19c、19d、19e、19f、19g、19h図3。また、U字型ビーム23が、PLCパネル29およびプラグイン電力ケーブルコネクタパネル28を取り囲み、支持し、垂直の柱18c、18eに取り付けられ、支持および頑丈さを提供する、小さな長手方向のビームおよび2つの小さな横方向のビームからなる。3つの追加の小さな長手方向のビーム24、25、26が、垂直の柱18gおよび18hに取り付けられたPLCパネルおよびプラグイン電力ケーブルコネクタパネルの背後に配置され、同じく、除湿システム31の制御パネルおよび電気パネルを取り囲むこのフレーム構造に支持および頑丈さを提供する。フレーム16図3はまた、構造的支持物表面上に位置決めするために両端に配置された2つの基部脚部20aおよび20b図3だけでなく、フォークリフティングのために基部中央に配置された2つのスリーブチャネル21a、21b図3、およびルーフ、床またはプラットフォーム上での操作および変位を可能にするためにスリング組立体のフックを挿入するための、フレームの最上部の隅に配置された、4つの隅の持ち上げポイント27a、27b、27c、27d図3を含む。好ましい実施形態では、除湿ユニットフレーム16は、ステンレス鋼から構築され、キャビネット/ケーシング34は、オフショアの海洋用途などの、研磨作用のある環境で使用されるときでさえ、さびの蓄積、腐食および劣化を防止するために、ステンレス鋼またはアルミニウムから構築される。代替の一実施形態では、エポキシ被覆耐性鉄骨フレーム16およびキャビネット32タイプの構造が、同じく使用されてもよい。したがって、除湿システム31図1、図3、図4、図5、図8、図9および図10は、このフレーム構造16により十分に支持され、すべての環境および場所で、強化され安全にされた運搬可能性によって利益を得る。除湿システム31図1、図3、図4、図5、図8、図9および図10は、さまざまな一時的または恒久的な作業現場および設備に、容易に移送および導入されることができる。図1、図3、図4、図5、図8、図9および図10に示されるように、フレーム16図3は開放型であって、それにより、構成要素を検証し、かつ定期的な維持検査および修理を行うために、除湿システム31図1および図3全体のキャビネット32図1および図3へのアクセスを容易にし、可能にする。しかしながら、代替の一実施形態では、フレーム16は、除湿システム31図1および図3だけでなく33図4、図5、図6および図7で説明されるようなマイクロ波再活性化システムを含む除湿システム31の動作構成要素も収容する構造的エンクロージャをカプセル化するとともに形成する外部のシェル、パネルまたは壁で構築されることができることが理解されなければならない。このような取り囲まれた構造物を構築することにより、除湿システム31図1およびマイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6および図7に、強化された追加の環境保護を確実に提供する。全体設計は、マイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6、図7を装備して設計された防爆形除湿システム31が、危険な環境または場所として分類される作業現場で導入されることができる防爆形ハウジング34図3に封じ込められた、例示的用途で説明されることができる。一方、同じマイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6、図7は、標準的デシカント除湿システムまたはHVACシステムが効果的に機能するようにこれらのシステム内の発熱を可能にしながら、電力要件および電気消費を大きく低減するために、標準的デシカント除湿システムまたはHVACシステムに熱発生源として組み入れることができる。作業現場、たとえばオフショア、海洋などで、高い湿度、水分により生み出される腐食、および材料、システムおよび構成要素の故障などの負の効果を制御することが、決定的に、きわめて重要である。さらに、潜在的に存在する場合がある、危険な場所および揮発性環境と相まって、保護塗装を除去し、それにより、下にある金属表面を周囲の空気にさらす、金属表面の塗装、ブラスチングおよび表面再作業に対する重大な懸念が加わる。機械的システム、電気/電子機器および構成要素に対して行われなければならない維持手順および作業が、同じく深刻な影響を受け、これらの高い湿度条件により損なわれる。これらの物質と接触する湿度のレベルが、調べられず、または制御されないままである場合、露出した金属表面は腐食し、劣化し、新しい保護塗装が付着されることができないうちに、機能しなくなる。機械的システム、電気機器および電子部品はまた、これらの同じ制御されない、じめじめした、湿気の多い条件にさらされた場合、腐食、劣化および動作上の故障のリスクがある。除湿システム31図1、図3、図4を作業現場に導入することにより、エンクロージャまたはエリア内部の水分濃度が大幅に低減され、したがって、腐食、劣化、およびその後のシステム故障のリスクが緩和され、大きく低減される。さらに、このことが、マイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6および図7を除湿システム31図1、図3、図4に組み入れることにより、最適なシステム性能を損なうことなく届ける、電力要件および電力消費の重要な低減を達成可能にする。マイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6および図7を使用するときに得られるこの非常に重要な利益により、除湿システムおよび除湿技術31の利点を損なうことなく実質的エネルギー節約を達成する能力が可能になる。マイクロ波再活性化システム33を除湿システム31の中に含むことにより、非常に効果的な除湿、ならびに、エネルギーおよび電源可用性に制限があるエリア、用途および現場で動作する能力が可能になる。これにより、マイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6および図7を装備して設計された除湿システム31図1、図3、図4の運搬可能性を考慮すれば、さまざまな作業プロジェクトが、たとえば、腐食整備または表面再作業および再塗装が完了すると、設備内部の別の用途または作業現場に迅速に移動することができるようになる。構造に関連して、図2、図4は、プロセスセクション35図2、図4、図5、図6、図7、図8、図9、および再活性化または再生セクション38図2、図4、図5、図6、図7および図9の一部としてのマイクロ波加熱室36図4、図5、図6、図7を備えるデシカントロータまたはホイール組立体5図2、図4を含む除湿システム31図1、図3、図4の構成要素を例示する。プロセスの気流13図2および図4は、乾燥したプロセスの気流13を端から端まで吸い込み、進ませ、乾燥したプロセスの気流13を、除湿され処理される取り囲まれたスペースまたはゾーンに放出する高静圧吸込送風機およびモータ組立体14図2、図4、図9によって、プロセスセクション35図2、図4、図6および孔のあいたデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6図2、図4、図6、図7を通して吸い込まれる。マイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6、図7は、ガラスセラミックコイル組立体39を組み入れるマイクロ波加熱室36図4、図5、図6、図7、および再活性化金属コイル組立体9を組み入れる再活性化セクションを38含む。マイクロ波再活性化システム33は、再活性化の気流15図2、図4、図6、図7がデシカントロータ/ホイール組立体5図2、図4、図6および図7内のデシカントコア材料6と接触する前に、再活性化の気流15を加熱するために使用される。第2の高静圧吸込送風機8図2、図3、図4、図8が、再活性化の気流15が再活性化金属コイル組立体9およびデシカントロータ/ホイール組立体5の孔のあいたコア材料6図2、図4、図6および図7を通って流れるときに加熱された再活性化の気流15を吸い込む。この加熱された再活性化の気流15は、デシカントコア材料6の保持特性に非活性化効果を及ぼし、これにより、デシカントコア材料6は、取り込まれた水蒸気を再活性化の気流15図2、図4、図6および図7の中に解放することが可能になる。この熱く、水分を含んだ再活性化の気流15は下流に吸い込まれ、除湿され処理されるスペースまたはエンクロージャから離れた、外部大気の環境の中に放出される。プログラム可能論理制御装置PLCパネル29図3、図4、図5、図8、図9、図10が、システム、および除湿システム31の構成要素の、進行中のさまざまな動作、ならびに具体的には、熱流体図示せず、循環供給ポンプ40および循環戻りポンプ41図4および図6ならびにマイクロ波再活性化システムの高電圧部分40の構成要素図6、たとえば、マグネトロン41、HV高電圧変換器42、コンデンサ43、ダイオード44、電線管45、導波管46ならび攪拌機ブレードおよびモータ組立体47を含むマイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6、図7の始動を管理する役割を果たす。PLC制御装置パネル29図3、図4、図5、図8、図9、図10はまた、再活性化送風機8およびプロセス送風機14図2および図4、デシカントロータ/ホイール回転モータおよび組立体11図2、図4、図5、図8を管理し、除湿システム31の動作を制御する。PLC制御装置パネル29は、マイクロ波加熱室36、再活性化セクション38の下降流および金属コイル組立体39の後方、ならびにプロセスセクションの下降流およびデシカントロータ/ホイール組立体5の後方に配置されたさまざまな気流センサおよび温度センサ48、49、50図6から受け取った入力により支援される。ボルトで締められた蓋30、プログラム可能論理制御装置PLC29、およびプラグイン電力ケーブルコネクタパネル28図3、図4、図5、図8、図9、図10を備える電気ボックスが、一般に正方形または長方形の設計の保護タイプエンクロージャ内に収容される。PLC制御装置パネル29は、ちょうつがいで取り付けられた蓋、ならびに蓋の取付けおよび厳重な密封のために、さまざまなポイントにねじタイプの固定具50図3および図5およびアングル材を有する。電気ボックス30、PLC制御装置パネル29およびプラグイン電力ケーブルコネクタパネル28の保護タイプエンクロージャは、標準的エンクロージャまたは防爆形定格のエンクロージャとして設計されることができる。好ましい設計では、電気ボックス30、PLC制御装置パネル29およびプラグイン電力ケーブルコネクタパネル28の保護エンクロージャは、ステンレス鋼またはアルミニウムから構築される。図2、図4および図5を参照すると、デシカントロータ/ホイール組立体5図2、図4、図5、図6、図7、図8は、ユニットフレーム16の横材20a、20b図1および図3上に支持された、長方形の形状のキャビネット32図1、図3、図4、図5、図8、図9、図10内に収容される。好ましい実施形態では、キャビネット32図1、図3は、腐食に耐えるように、ステンレス鋼から、または溶接されたアルミニウムから構築され、耐久性がある耐性エナメルまたは空気乾燥したポリウレタン腐食耐性塗装スチールで被覆される。キャビネット16図1、図3、図4、図5、図8、図9および図10は、図示されるように、最上部および底部の壁、前面および背面の、間隔を置いて配置された壁、ならびに対向する側壁を含む。図1の2、ならびに図5および図8に示されるように、底部の壁に隣接して、前面の壁は、プロセス吸入口51および再活性化吹出口54を有する。プロセス吸入口51は、気流が、デシカントロータ/ホイール組立体5を通ってプロセスセクション35図2および図4の中に進むことができるようにするためのものである。吸い込まれたプロセスの気流13内に見いだされる、空気によって運ばれる汚染物質またはちり粒子がプロセスセクション35に入り、デシカントロータ/ホイール組立体5およびコア材料6を通る前に、この汚染物質およびちり粒子を除去するために取り入れ口フィルタ図示せずがプロセス吸入口51図2、図3、図4に取り付けられ、設置されることができる。取り入れ口フィルタ図示せずをいくつかの用途で設置することにより、ちり粒子がプロセスセクション35図2および図4内部に蓄積し、デシカントロータ/ホイール5および除湿システム31図1の全体動作の性能に影響を及ぼす、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6のチャネル7を詰まらせることを防止する傾向がある。好ましい実施形態では、取り入れ口フィルタ図示せずはプロセス吸入口51に配置され、洗濯可能であり、かつちりおよび粒子の洗浄およびすすぎのために除去されることができる金属メッシュフィルタとして構築される。同じく、図1の2、および図2、図4、図5、図8に示されるように、前面の壁はまた、湿った空気を大気の中に放出する排気のために、再活性化の気流15が、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6を通って、再活性化セクション38から外へ流れ、再活性化吹出口54を通って吐き出されることができるようにする、再活性化吹出口54の湿った空気の放出を有する。代替の一実施形態では、再活性化吹出口54から外に出る気流を選択的に制限するための少なくとも1つまたは複数の回転するルーバを含む、手作業で動作させられるダンパ組立体図示せずが、再活性化吹出口54に設置されることができる。この機構を使用することにより、再活性化セクション38内部の熱保持を増大させることができ、これにより、次に、非活性化を加速し、かつデシカントコア材料6の保持能力に強烈に影響を及ぼすことにより、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6の効率が増大させられ、これにより、次に、デシカントコア材料6がプロセスセクション35の中に回転して戻って、収着吸着動作サイクルを再開するとき、デシカントロータ/ホイール組立体5内部のデシカントコア材料6の乾燥がスピードアップされる。好ましい実施形態では、2つの防爆形定格の高静圧吸込送風機およびモータ組立体が存在し、一方が、直接駆動モータ組立体14を備える前曲送風機であり、プロセスセクション35内に配置され、他方の、直接駆動モータ組立体8を備える軸流タイプ送風機が、再活性化セクション38図2および図4内に配置される。プロセスセクション35でも、再活性化セクション38でも、送風機および直接駆動モータ組立体ハウジング55および56図2および図4は、ボルトおよびナット組立体図示せずを使って、補強されたL字型およびC字型のブラケットおよびクランプ図示せずによって、キャビネット32の区画の基部内部および基部へ、側面および上面の壁に固定される。図2および図4に見られるように、プロセス吹出口52は、乾燥したプロセスの気流13の放出を可能にし、乾燥したプロセスの気流13は、直接駆動電気モータ図示せずにより駆動される前曲高静圧送風機14により、プロセスセクション35内のデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6のチャネル7を通って、プロセス吹出口52を通って、除湿されるエンクロージャの中に直接吸い込まれる。代替の一実施形態では、プロセス吹出口52から外に出る乾燥したプロセスの気流13乾燥した給気を選択的に制限して、除湿されるエリアまたはエンクロージャに必要なときに空気圧を増大させるために、少なくとも1つまたは複数の回転するルーバを含む、手作業で動作させられるダンパ組立体図示せずが、プロセス吹出口52内に取り付けられることができる乾燥した給気。第2の送風機およびモータ組立体8図2および図4は、再活性化セクション38の吹出口54内に配置され、直接駆動モータ組立体8がキャビネット32の区画内部に設置され、キャビネット32の区画に固定された高静圧軸流タイプ送風機である。図2および図4に見られるように、この高静圧軸流タイプ送風機8は、水分を含む熱い再活性化の気流15を再活性化吹出口54から外に放出し、この再活性化の気流15は、マイクロ波再活性化システム33の加熱コイル組立体9を通って再活性化取り入れ口の中に吸い込まれ、孔のあいたデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6を通って流れる。この高静圧吸込送風機8は、直接駆動電気モータ図示せずにより駆動される。代替の一実施形態では、再活性化吹出口54から外に出る気流15を選択的に制限するために、少なくとも1つまたは複数の回転するルーバを含む、手作業で動作させられるダンパ組立体図示せずが、再活性化吹出口54内に取り付けられることができる湿った空気の放出。再活性化の気流15のこの制限は、再活性化セクション38内部の温度を上昇させ、この温度上昇には、デシカントロータ/ホイール5のコア材料6の保持能力をさらに非活性化させる効果がある。この制限は、コア材料6に、その蓄積された水分をより多くの量、より急速に再活性化の気流15の中に解放させる。このダンパ組立体は、必要に応じてのみ利用される。好ましい実施形態では、図2および図4に見られるように、プロセスセクション35および再活性化セクション38内の高静圧吸込送風機14および8を駆動するために使用される直接駆動電気モータ図示せずの両方が、完全に取り囲まれ、危険な環境で使用するために防爆形となる、または本質的に安全になるように設計される。しかしながら、プロセスセクションおよび再活性化セクションの送風機14および8を駆動する直接駆動電気モータは、電気モータである必要はないことが認識され、理解されよう。代替の実施形態では、プロセスセクション35の高静圧吸込送風機14および再活性化セクション38の高静圧吸込送風機8を駆動するという同じ作業を達成するために利用されることができる、危険地帯の分類で設計され、承認された、液圧、空気圧または蒸気で駆動されるモータが設置されてもよい。図1の1および3、ならびに図3、図4、図9に示されるように、底部の壁に隣接して、背面の壁は、プロセス吹出口52および再活性化吸入口53を有する。プロセス吹出口52により、乾燥したプロセスの気流13の放出が可能になり、乾燥したプロセスの気流13は、前曲高静圧送風機14によりプロセスセクション35内のデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6を通って吸い込まれる。この高静圧送風機14は、プロセス吹出口52に配置され、キャビネット32の区画内部に設置され、しっかりと固定される。前曲高静圧吸込送風機14は、防爆形直接駆動電気モータ図示せずにより駆動される。乾燥したプロセスの気流13は、次に、放出され、プロセス吹出口52を通って、除湿され処理されるエンクロージャまたはエリアの中に直接、高速で進ませられる。同じく図1の1および3、ならびに図3、図4、図9に示されるように、背面の壁はまた、周囲の空気が再活性化セクション38の中に流れることが可能になる再活性化吸込口53を有する。代替の一実施形態では、再活性化セクションに入る、入来気流内に見いだされる、空気によって運ばれる汚染物質およびちり粒子を除去するために、取り入れ口フィルタ図示せずが再活性化吸込口53の取り入れ口に取り付けられ、設置されることができる。これらの取り入れ口フィルタをいくつかの用途で設置することにより、ちり粒子が再活性化セクション38またはプロセスセクション35図2および図4内部に蓄積し、デシカントロータ/ホイール5のコア材料6、およびシステムの全体動作の性能に影響を及ぼす、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6のチャネル7を最終的に詰まらせることを防止する傾向がある。次に、このタイプの取り入れ口フィルタについて詳細に説明される。好ましい実施形態では、ちり粒子および/または異物の吸込みを避けるために2つの工業タイプの金属メッシュフィルタ図示せずが設置される。図1の2および4、図3、図4に示されるように、これらのフィルタ図示せずの一方が、プロセス吸込口51の取り入れ口に配置され、他方が、再活性化吸込口53の取り入れ口に配置される。フィルタ図示せずは、洗濯可能であり、かつちりおよび粒子の洗浄およびすすぎのために取り除かれることができる金属メッシュから構築される。次に、本発明、すなわち、標準的防爆形除湿システム用マイクロ波再活性化システム33についてより詳細に説明される。図2、図4、図6および図7に見られるように、再活性化の気流15は、再活性化セクション38の取り入れ口53の中に吸い込まれ、マイクロ波再活性化システムの過熱された金属コイル組立体9を通って流れる。再活性化の気流15の気温は、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6と接触する前に、設定値ほぼ200~250°F約93~121°Cまで急速に上昇させられる。デシカントコア材料6を通過する、過熱された再活性化の気流15は、デシカント被覆を充満させられたコア材料6のチャネル7を消磁する。再活性化の気流15内部のこの高温は、コア材料6の保持特性に非活性化効果を生み出し、それにより、次に、場合によっては、水蒸気/水滴を再活性化の気流15の中により多く解放し、再活性化吹出口54を通って周囲に放出されることが可能になる。再活性化吹出口54から外に出る気流を選択的に制限するために、少なくとも1つまたは複数の回転するルーバを含む、手作業で動作させられるダンパ組立体図示せずが、再活性化吹出口内に取り付けられる。前述のように、再活性化セクション38内部の熱保持を増大させ、これにより、次に、デシカントコア材料6の保持能力を非活性化し、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6内に埋め込まれた水蒸気をより多く、かつより急速に解放させるために、この機構を使用することがいくつかの用途で推奨される場合がある。したがって、再活性化セクション38内部の温度上昇の誘発は、いくつかの動作事例では、デシカントコア材料6のより速い乾燥を促進し、その結果、デシカントコア材料6は、回転して、収着吸着サイクルとしても知られるプロセスセクション35の中に戻るとき、自己の水分保持能力を回復することができる。図1の1、2、3、ならびに図3、図4、図5、図8および図9に見られるように、プロセスセクションの吸込口ポート51も吹出口ポート52も、ならびに再活性化吸込口ポート53および吹出口ポート54も、空気の再循環および分配のために、可撓性のあるまたは剛性のダクト構造を受け入れるように設計され、適合される。取り囲まれた管状設計を考慮すれば、ダクト構造はまた、除湿ユニット31に近接していない、除湿される特定のターゲットエリアに乾燥空気を送り、分配することが可能になる気流圧力を維持するために使用される。図3に示されるように、側面の壁は、ロックおよびアンロックして、サービス提供中および維持中に容易にアクセスできるようにするラッチ組立体図示せずを備える外部アクセスパネル56a~56iを有する。これらのパネル56a~56h56bを除く図4は、すべての除湿ユニット31の動作システムおよび主な構成要素へ迅速にアクセスできるようにする。これらの動作構成要素は、デシカントロータ/ホイール組立体5および回転モータ組立体11図2、図4、高電圧部分40および構成要素41~47を含むマイクロ波再活性化システム33図4、図6、図7、ガラスセラミックコイル組立体39を収容するマイクロ波加熱室36、金属コイル組立体9および供給熱流体循環ポンプ40および戻り熱流体循環ポンプ41を組み入れる再活性化セクション38を含む。プロセスセクション35および再活性化セクション38内部の他のアクセス可能な構成要素は、直接駆動モータ組立体8および14を備える高静圧送風機である。これらのアクセスパネル56a~56h56bを除く図4のすべてが、より具体的にはデシカントロータ/ホイール組立体5および回転モータ組立体11、送風機およびモータ組立体8および14、ならびに具体的にはマイクロ波再活性化システム33およびそのさまざまな構成要素を含むさまざまな構成要素を視覚的に検査できるようにするために、小さな窓図示せずを備えて設計され、提供される。キャビネット32の側面の壁の他のアクセスパネル56b図4は、クイックディスコネクト給電ケーブル図示せず、および空気分配のために使用される可撓性のあるダクト構造スリーブ図示せずの保管のために、除湿システム31の発送中に使用される区画へのアクセスを可能にする。デシカントロータ/ホイール組立体5図2、図4、図5、図6および図8を参照すると、デシカントロータ/ホイール組立体5は、直立に、キャビネット32内部の基部に対して垂直に取り付けられ、図4に示されるように、デシカントロータ/ホイール組立体5の前後に配置された、キャビネット32の2つの内壁の間のパネル56fを通してアクセスされる。デシカントロータ/ホイール組立体5は、5時~7時の位置に、基部に恒久的に固定された2組のローラーベアリング58図2、図4、図5、図8上に支持される。デシカントロータ/ホイール組立体5の外部金属シェル57は、これら2組のローラーベアリング58の上に載り、支持を提供するだけでなく、デシカントロータ/ホイール組立体5がプロセスセクション、およびマイクロ波再活性化システム33を組み入れる再活性化セクション内部で動作するとき、デシカントロータ/ホイール組立体5の長手方向の軸を中心にデシカントロータ/ホイール組立体5の回転移動を可能にする。好ましい実施形態では、デシカントロータ/ホイール組立体5の、その長手方向の軸に沿った回転を駆動するために備えられた防爆形電気駆動回転モータ11図2、図4、図5、図8が存在する。標準的非防爆形モータが設置された場合、電気モータ内部のブラシ接点からの火花発生により引き起こされる爆発の危険性を軽減および回避するために、電気駆動回転モータ11はまた、防爆形定格で分類されるハウジング図示せず内部にカプセル化されることができる。いくつかの用途のために適合された代替の一実施形態および設計では、電気駆動回転モータ11は、電気駆動回転モータ11を冷却するための内部換気ファンを含んでもよい。あるいは、電気駆動回転モータ11は、エアブリード/パージングデバイス図示せずを備えつけられて設計されてもよい。このエアブリード/パージングデバイスは、可燃性気体または揮発性蒸気のいかなる蓄積も減少させ、許容でき満足できるレベルの範囲内に条件を維持するために、ケーシング内部の正の空気圧を高めることができる。このデバイスは、爆発性の揮発性気体および蒸気の蓄積、ならびに火花発生および点火という高いリスクを引き起こす可能性のある電源の中への膨張を防止および回避する。好ましい実施形態が、電気駆動回転モータ11の使用法を例示しているが、他の代替の実施形態では、モータは、同じ機能を実現させるために空気圧または液圧により動力を供給され、駆動されることができることが認識されなければならない。図2、図4、図5、図8に示されるように、電気駆動回転モータ11は、ギアボックス図示せずによってデシカントロータ/ホイール組立体5に接続され、ギアボックスは、次に、自己張力駆動ベルト12図2、図4、図5、図6、図8を駆動する。ギアボックス図示せずは、駆動回転モータ11の速度が低減されるように提供され、指定されたデシカントロータ/ホイール組立体5の回転が達成されることができるようにする。好ましい実施形態では、デシカントロータ/ホイール組立体5は、8分~10分ごとに1回転を完了するように駆動される。回転は、デシカントロータ/ホイール組立体5の直径および厚さだけでなく、デシカントロータ/ホイール5が利用されてもよい具体的な用途および動作環境に従って変わることができる。電気駆動回転モータ11は、防爆形に設計された防爆形定格の接続箱図示せずに接続される。電気駆動回転モータ11は、外部の環境および要素から保護するために、除湿システムフレーム16図3、図4、図5、図8、図9、図10内部に組み立てられた電線管システム図示せずを通して、危険な場所用の防爆形定格のプログラム可能論理制御装置PLCパネル29図3、図4、図5、図8、図10に接続される。この電線管システム図示せずの内部は、密封された金属管図示せずの中の導管内部にカプセル化され、かつ接続箱図示せずに接続された電線図示せずからなる。代替の一実施形態では、接続箱に連結される電線/配線を収容する電線管システムは、ユニット上に、外部に設計され、収容されてもよいことが認識されなければならない。図2、図4、図6で最もよく例示されているように、デシカントロータ/ホイール組立体5は、導電性外部金属シェルまたはケーシング57、およびデシカント材料6である一体構造のコアを含む。好ましい実施形態では、外部ケーシングまたはシェル57は、アルミニウムから作られる。しかしながら、代替の実施形態では、デシカントロータ/ホイール組立体5の外部シェルまたはケーシング57の製作で、他のタイプの導電性合金または金属が、同じく使用されることができることが認識されよう。デシカント材料6のコアは、図2に示されるように、孔があけられ、ハニカム、円形または正方形に似た形状の壁を備える、一様になった小さなトンネルまたはチャネル7から構成されるマトリックスを有する。これらの一様になった小さなチャネル7は、気流プロセス35と再活性化38の両方の軸に平行に伸びる。デシカントコア材料6のトンネルの壁が、非金属の腐食しない不活性の複合材料から構築される。壁は、直径が少なくとも5ミクロンある開口を備える、圧送されたガラス繊維の紙繊維から構成され、好ましくは、繰り返される温度変動および水分サイクルに耐えることができる他のタイプのデシカント材料を含む、シリカゲル、チタンシリカゲル、モレキュラーシーブまたは塩化リチウムとすることができるがこれらに限定されない、個体のデシカントタイプの材料を被覆される/充満させられる。デシカント材料は、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア6図2全体に均一に広げられる。デシカントコア材料6は、冷たく、乾燥しているとき、通常、より高い蒸気濃度を有する、入来気流と比較して、低い蒸気濃度および蒸気圧のために、気流13から水分を抽出する収着と呼ばれる。逆に、デシカントコア材料6が、加熱された気流15により誘発されたときに水分を解放する脱着と呼ばれるのは、これらの条件の下で、デシカント材料は、熱の導入により解放される高い蒸気濃度および蒸気圧を有する傾向があるためである。デシカントロータ/ホイール組立体5図2および図4は、その長手方向の軸を中心に連続的に回転し、プロセス35および再活性化38のサイクルを通過し、永続するプロセスで再利用するために戻ることにより、収着および脱着という自己の作業を行うので、能動デシカントロータ/ホイールと考えられる。高い蒸気圧から低い蒸気圧へのこの交替するサイクルにより図2および図4、プロセスの気流35からの水分の収着、および脱着が可能になり、水分が再活性化/再生の気流38の中に解放される。好ましい実施形態では、図2、図4、図6および図7に示されるように、デシカント除湿システム31は、再活性化セクション38内部に配置されたマイクロ波再活性化システム33の金属コイル組立体9により加熱される再活性化の気流15を使用する。この加熱された再活性化の気流15は、デシカントロータ/ホイール組立体5内部のデシカントコア材料6のチャネル7を通過するとき、消磁効果を有し、これにより、次に、水分が、周囲に放出される再活性化の気流15の中に解放され戻る。デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6内の水分除去が気相で行われるので、液体凝縮物が存在しない。したがって、デシカント除湿システム31は、プロセスの気流13の露点が氷点以下であるときでさえ、プロセスの気流13から水分を抽出し続けることができる。その結果、従来の加熱冷却ハイブリッドまたは冷媒に基づく除湿システムと比較して、デシカント除湿システム31は、さまざまな気候条件で非常により融通がきき、寒く湿潤な気候を有する地域で動作させるのに確かに適している傾向がある。好ましい実施形態では、デシカントロータ/ホイール組立体5は、標準的なまたは防爆形のデシカント除湿システム31内部に設置され、利用され、また、業界標準および承認された装置仕様を満たす、任意の承認されたデシカントロータ/ホイール製造業者により供給されることができる。好ましい実施形態では、再活性化される、または再生される図2デシカントロータ/ホイール組立体5のコア6の部分は、キャビネット32内に取り付けられ、かつデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6のほぼ1/4のパイ形状のセクションを、デシカントロータ/ホイール組立体5の再活性化セクション38を規定するデシカントロータ/ホイール組立体5のコア6の残りの部分から切り離し、分離するV字型仕切り部材59図2により区分けされる。デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6図2のほぼ3/4の残りの部分は、デシカントロータ/ホイール組立体5の抽出プロセスセクション35を規定する。デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6の再活性化部分は、デシカントロータ/ホイール組立体5の表面コア材料6の面積の1/4~1/3の間に及んでもよい。好ましい実施形態では、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6の再活性化部分は、コア表面積の1/4に及ぶ。図2、図4、図5、図8に示されるように、除湿システム31の動作中、プロセスセクション35および再活性化セクション38を規定するデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6の部分は、回転ベルト12に連結された電気駆動回転モータ11によるデシカントロータ/ホイール組立体5の回転の結果てして、絶えず変化している。それに応じて、プロセスの気流13にさらされるデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6の部分が、プロセスセクション35を規定し、同様に、再活性化の気流15にさらされるデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6の部分が、再活性化プロセスセクション38を規定する。デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6表面の3/475の部分図2、図4、図5、図8を通過すると、プロセスの気流13は、高静圧送風機14図2および図4によってプロセスの取り入れ口51の中に吸い込まれ、プロセスセクション35を通って、高静圧タイプの送風機14によりプロセス吹出口52を通って進ませられる。同時に、プロセスの気流13の方向と反対方向に移動する再活性化の気流15は、再活性化セクション38内部のマイクロ波再活性化システム33の一連の平行な過熱された金属コイル組立体9部分を通って高静圧軸流タイプ送風機8によって再活性化取り入れ口53の中に吸い込まれる。再活性化の気流15は、その経路を、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6表面のV字型の1/425の部分を通って継続する。次いで、水蒸気を充満させられた再活性化の気流15は、高静圧軸流タイプ送風機8により吐き出され、再活性化吹出口54を通って周囲に放出される。したがって、図2、図4、図5、図8に示されるように、デシカントロータ/ホイール組立体5は、回転するとき、その2つのセクション、すなわち、プロセスセクション35および再活性化セクション38内部の2つの完全に別個の逆流するまたは対向する気流を処理することが理解されよう。プロセスの気流13を再活性化の気流15から分離し、完全に切り離し、除湿システム31のキャビネット32内に配置された2つの動作セクション内部でどんな起こり得る空気洩れまたは水分交差も解消するために、外部シェルリムの末端に、およびV字型仕切り部材59図2の縁に、デシカントロータ/ホイール組立体5の前後に取り付けられた2つの圧力シール60図2、図4、図6が提供される。好ましい実施形態では、フレーム16図1、図3、図4、図5、図8、図9、図10は接地の役割を果たすが、他の実施形態では、電気接地を含む代替の接地システムが利用されることができることが認識されよう。次に、図4、図5、図6および図7を参照して、マイクロ波再活性化システム33についてより詳細に説明される。マイクロ波再活性化システム33は、標準的なまたは防爆形定格のデシカント除湿システム31内に設置されることができる。好ましい実施形態では、マイクロ波再活性化システム33のマイクロ波加熱室36部分は、危険な場所および揮発性環境で使用するために、マイクロ波高電圧電気部分および電子部分40構成要素を含む防爆タイプの構造ケーシング34内にカプセル化される。このマイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6、図7は、材料および流体を通過する電磁高周波を発生させ、内部の分子を励起状態で急速に運動させ、熱を発生させる原子運動を引き起こすことにより、高熱を急速に生成する。好ましい実施形態では、この熱を蓄積し、伝えるために使用される媒体は、閉ループ回路の中空コイル組立体9および39内に配置された合成熱流体図示せずである。図2、図4、図6、図7に示されるように、この熱流体は、供給ポンプ40および戻りポンプ41によって動かされ、マイクロ波加熱室36内に配置された第1の平行な一連のガラスセラミックコイル組立体39を通って流れ、マイクロ波加熱室36で、流体分子は処理され、電磁波にさらされ、流体内部の励起、高い温度上昇および発熱を引き起こす。次いで、この過熱された熱流体図示せずは、圧送され、直接接触し、再活性化の気流15の経路内に取り込まれる、再活性化セクション35と呼ばれる下方の区画内に配置された第2の平行な一連の金属コイル組立体9を通って流れる。過熱された熱流体図示せずから再活性化セクション38内の金属コイル組立体9内部へのこの熱伝達は、再活性化の気流15が金属コイル組立体9の表面全体と接触し、かつ通過したとき、再活性化の気流15の温度を大幅に上昇させる。次いで、この加熱された再活性化の気流15は、デシカントロータ/ホイール組立体5を通って流れるとき、デシカントロータ/ホイール5内部の孔のあいたデシカント材料6を非活性化させるために使用される。この加熱された気流には、デシカントコア材料6に対して消磁効果があり、デシカントコア材料6が、保持され蓄積された水分を解放できるようにし、再活性化吹出口54を通してこの水分を周囲に排出する。熱を発生させるこの再活性化プロセス38は、デシカントコア材料6から水蒸気を除去し、デシカントコア材料6の水蒸気濃度および水蒸気圧を大きく下げ、デシカントコア材料6が、空気除湿プロセスセクション35で再利用するために再びエネルギーを与えられることができるようになる。代替の一実施形態では、および本発明の精神では、マイクロ波再活性化システム33は、発熱システムとして設計され、利用されることができ、さらに、デシカント除湿システム31内だけでなく、除湿プロセスをうまく達成するために熱源を発生させ組み入れなければならない任意の機械式加熱/冷却ハイブリッドまたは冷媒タイプの除湿システム図示せず内に設置されることができる。含まれる上述のタイプの除湿システムでは、周囲の取り入れられた気流の温度を上昇させ、空気の体積を膨張させ、次いで、気流が通過するときに、処理された気流を冷媒冷却コイルが急速に冷却することができるようにするために、熱源が必要である。これにより、気流内部に漂う、浮遊した水蒸気を凝結により抽出することが可能になる。したがって、マイクロ波再活性化システム33はまた、任意の従来の空気処理および調節の機械式動力または熱発生システムを後付けして、非常に効果的で費用効率の高い過熱発生源を提供するように適合されることができるモジュラーシステムとすることができる。マイクロ波再活性化システム33図4、図5、図6、図7のパワー発生は、2つの部分に、すなわち、制御部分29および高電圧部分40に分割される。好ましい実施形態では、制御部分は、実際には、PLCパネル29とも呼ばれ、ケーシングの設計が防爆形であるプログラム可能論理制御装置からなる。PLCパネル29は、出力および所望の動作設定を制御および管理し、さまざまなシステム機能をモニタし、保護および安全デバイスをインターロックさせる。また、好ましい実施形態では、高電圧部分40図6内の構成要素は、同じく防爆形定格である、および/または防爆形定格のハウジング図示せず内にカプセル化される。図6を参照すると、これらの構成要素は、その後マイクロ波加熱室36内でマイクロ波エネルギーに変換される、はるかに高い電圧に昇圧するのに役立つ。一般に、制御部分は、電気機械リレー、またはトライアックと呼ばれる電子スイッチ図示せずを含む。システムに電源が投入され、すべてのシステムが正常に機能していることを感知すると、PLC制御装置パネル29内の制御回路が、リレーまたはトライアックを活動化させる信号を発生し、それにより、高圧変圧器42への電圧経路を作り出す。この活動化信号のオンオフ比を調整することにより、制御部分は、高圧変圧器42への電圧の流れを管理し、それにより、マグネトロン管41内のオンオフ比、およびマイクロ波加熱室36への出力を制御する。高電圧部分40図6では、特殊なダイオード44およびコンデンサ43の構成と一緒になった高圧変圧器41は、マグネトロン41用の極端に高い電圧まで電圧を増大させるのに役立つ。マグネトロン41は、自己が受け取った高電圧を、電磁エネルギーの波動する波に動的に変換する。次いで、このマイクロ波エネルギーは、導波管46として識別される、長方形の金属チャネルの中に送られ、導波管46は、マイクロ波のエネルギーまたは波をマイクロ波加熱室36の中に誘導する。マイクロ波加熱室36全体の内部の電磁エネルギーまたは電磁波の効果的で均一な分配は、回転式金属攪拌機ブレードおよびモータ組立体47により達成される。好ましい実施形態図6および図7では、広い温度変動に耐えることができる高張力および高熱耐性ガラスセラミック中空管が、マイクロ波加熱室36内に配置されたガラスセラミックコイル組立体39の構築に使用される。マグネトロン41により作り出された電磁エネルギーまたは電磁波は、金属攪拌機ブレードおよびモータ組立体47により分散させられ、マイクロ波加熱室36内部に配置されたガラスセラミックコイル組立体39全体と接触する。次いで、これらの中空コイルを流れる熱流体図示せずが同時に処理され、この電磁エネルギーにさらされ、分子励起、原子運動、250~300°F約121~149°Cの間の高い温度上昇、および発熱を引き起こす。この過熱された熱流体は、供給ポンプ40によって同時に吸い上げられ、前進させられ、再活性化セクション38と呼ばれる下方の区画内に配置された金属コイル組立体9の中を通って流れる。好ましい実施形態では、図4、図5、図6、図7に例示されるように、再活性化セクション38内に配置された金属コイル組立体9の中空管は、スチール、アルミニウム、または極端な温度変動に適合可能であり、かつ熱を効果的に保持および放射することができる、他の高張力および高温耐性金属から構築される。再活性化セクション38内の金属コイル組立体9の管の直径が、マイクロ波加熱室36内のガラスセラミックコイル組立体39の直径と比較して、小さい、または同じサイズであってもよいことに留意することが重要である。また、好ましい実施形態では、再活性化セクション38内の金属コイル組立体9のコイル間距離はより狭く、実際のコイルの数は1.5倍多いが、代替の設計では、マイクロ波加熱室36内に配置されたガラスセラミックコイル組立体39と比較して数が最大2倍多くてもよい。この構造により、再活性化の気流15が表面全体を通り、再活性化セクション38内の金属コイル組立体9を通過して接触するとき、再活性化の気流15に対してより高い温度上昇、ならびにより効果的な熱伝達および分配が可能になる。図6および図7に示されるように、密に間隔をあけて配置された金属コイル組立体9のコイル設計により、加熱された熱流体から金属コイル/管上に放射され、かつ再活性化の気流15に放射される、より効果的で大幅な熱伝達が可能になる。再活性化の気流15が再活性化セクション38内の金属コイル組立体9を通過したとき、再活性化の気流15の温度上昇170~200度が達成される。再活性化の気流15内のこの温度上昇および高温の誘発には、デシカントロータ/ホイール組立体5内部のデシカントを充満させられたコア材料6に対して消磁効果がある。この過熱された再活性化の気流15は、デシカントを充満させられたコア材料6に、コア材料6に保持され、蓄積された水蒸気を急速に解放して再活性化の気流15の中に戻させ、再活性化吹出口54を通して、除湿されているエンクロージャまたはエリアの周囲および外側に放出させる。次いで、デシカントコア材料6は、デシカントロータ/ホイール組立体5がその長手方向の軸を中心に回転し、空気除湿プロセスセクション35の中に戻ったとき、再利用の準備ができる。加熱された熱流体図示せずは、再活性化セクション38内の金属コイル組立体9を通って流れるとき、自己の熱を伝達し、放射し続けながら、同時に進ませられ、吸い上げられる。図4および図6で見られるように、加熱された熱流体図示せずの連続的で同時の吸上げおよび前進は、戻りポンプ41である第2のポンプによって重複される。この戻りポンプ41は、コイル組立体9および39の閉ループ回路の一部として、熱流体を吸い込んでマイクロ波加熱室36内のガラスセラミックコイル組立体39の中に戻す。したがって、永続するサイクルでは、熱流体図示せずは、マイクロ波電磁エネルギーへの暴露を繰り返し受け、分子励起、原子運動、250~300°F約121~149°Cの間の高い温度上昇、および発熱を引き起こす。その結果、熱流体は、行ったり来たりして移動する媒体であり、高熱を急速に吸収するマイクロ波加熱室36を通過し、次いで、マイクロ波再活性化システム33の一部として、散逸および放射によりこの高熱を解放する再活性化セクション38に進む。図6の好ましい実施形態では、熱流体循環ポンプ40および41は、防爆形構造および定格からなるが、代替の非防爆タイプが設置されることができる。高電圧部分40への出力の調整およびサイクリングは、除湿システム31内部に配置された温度センサおよび気流センサから提供されるデータ供給を用いてPLC制御装置パネル29により管理される。図6で見られるように、2つの温度熱電対タイプのセンサ48および49が存在し、一方が、マイクロ波加熱室36内に配置され、他方が、再活性化セクション38内に配置される。再活性化セクション38内に配置された温度センサ49は、気流センサの機能である二次機能を有する。気流センサとして機能する第3のセンサ50が、再活性化セクション38内に配置される。すべてのセンサは、支持ブラケットにより定位置に取り付けられ、金属製電線管図示せずのシステム内に設置されたケーブルにより、プログラム可能論理制御装置PLCパネル29内の制御部分および制御回路に相互接続される。これらのセンサは、マイクロ波加熱室36、再活性化セクション38およびプロセスセクション35内の温度および空気圧の変動の検出を可能にし、次いで、この情報データをPLC制御装置パネル29に中継し、PLC制御装置パネル29は、次に、高電圧部分40を管理して、マイクロ波加熱室36への出力を指示する。その結果、図6では、マイクロ波加熱室36内に配置された温度熱電対タイプのセンサ48は、所望の高い温度設定を達成し、かつ維持する必要があるマイクロ波エネルギーを自動的に発生させるために、必要に応じてマイクロ波再活性化システム33が動作し、調整されることを保証する。マイクロ波加熱室36内部のこれらの温度設定は、熱流体がマイクロ波加熱室36内のコイル組立体39を通って、再活性化セクション38内のコイル組立体9の中に流れるとき、熱流体への適切な熱伝達を保証するために必要である。この熱電対タイプのセンサ48は、熱い熱流体を含むガラスセラミックコイル組立体39から外に温度が放射されたとき、マイクロ波加熱室36内部の温度を検出する。図4、図5、図6、図7に示されるように、マイクロ波加熱室36内の温度センサ48と、再活性化セクション38内の温度センサおよび気流センサ49と、プロセスセクション35内の気流センサ50との間のこの相互作用が、PLC制御装置パネル29にリアルタイムのデータ/情報を提供する。この情報を得る際に、PLC制御装置パネル29は、マイクロ波再活性化システム33の高電圧部分40部分を管理し、空気除湿システム31内部のデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6の効果的再活性化/再生のために、指定された再活性化の気流15温度が達成され、維持されることを保証する。次に、再活性化セクション38とプロセスセクション35の両方の気流の圧力センサ49および50は、適切な気流の静圧が一貫して維持されることを保証する。これらのセンサはまた、故障、たとえば、低い再活性化温度、または気流圧力低下が存在する場合、PLC制御装置パネル29のスクリーン上に警報を識別し、知らせる、動作中の安全装置である。これらのセンサはまた、温度が所定の高温限界を超えた場合、または吸入口または吹出口のポートの遮断に起因して、システムを通る気流にかなりの低下または損失が存在するとき、PLC制御装置パネル29内の制御回路に信号を伝えることによりユニットをシャットダウンする。好ましい実施形態では、これらの構成要素を互いに、および制御部分またはPLC制御装置パネル29に電気接続することは、構築され、かつ除湿システムのフレーム16に一部接続されるが、維持および検証のためにアクセス可能ないくつかの電線管システム図示せずによって達成される。好ましい実施形態では、除湿システム31内の電線管および配線のすべてが、危険な揮発性環境で使用するために設計され、定格を定められる。代替の実施形態では、マイクロ波再活性化システム33は、遂行能力の変動を考慮する設計修正を組み入れることが理解されよう。除湿システム31が、標準的デシカント除湿システムであれ、HVACシステムであれ、防爆形除湿システムであれ、どんな除湿システム31の要件にも適合させるために、修正により、サイズ、出力容量および動作範囲が決定される。以下は、除湿システム31内部のマイクロ波再活性化システム33の動作の要約である。図2および図4に示されるように、除湿システム31が導入されると、回転モータ11およびベルト組立体12によって回転するように、デシカントロータ/ホイール組立体5が駆動される。その結果、プロセスセクション35の高静圧送風機8と再活性化セクション38の高静圧送風機14の両方が活動化され、動作する。プロセスセクション35の高静圧送風機14は、周囲の空気からの、または図2に規定される取り囲まれたスペースからの気流13を、プロセス吸込口51およびフィルタ図示せずを通して吸い込む。プロセスの気流13は、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6を通過するとき、水分の磁石の役割を果たすデシカント材料を充満させられた内部チャネル7により保持された水蒸気を取り去られる。最終結果が、乾燥した空気であり、乾燥した空気は、デシカントロータ/ホイール組立体5を出て、高静圧送風機14によって、プロセスセクション35から、プロセス吹出口52を通って、処理され湿度を制御されなければならないエンクロージャまたはスペースの中に排出される。プロセス吹出口52の乾燥した空気を供給する高静圧送風機14は、少なくとも2.5インチ~3.0インチ6.35cm~7.62cm以上の水柱WCのさまざまな流量フィート3/分CFMのために、推奨される気流静圧を維持して、処理され除湿されるスペースまたはエンクロージャ内部に、乾燥した空気の分配を効果的に提供する。このプロセスセクション35の乾燥した気流13の供給は、極端に低い水分量を有する、または所定のまたは所望の水分レベルまで大きく低減された。同時に、再活性化セクション38の高静圧送風機8は、図2に規定される再活性化吸込口53およびフィルタ図示せずを通して、周囲の空気から再活性化の気流15を吸い込む。好ましい実施形態では、再活性化の気流15の流量は、少なくとも15m3/分530フィート3/分で維持される。再活性化の気流15が再活性化セクション38を通過するとき、気流15の温度は、マイクロ波再活性化システム33の金属コイル組立体9部分内部の加熱された加熱流体図示せずから放射される強力な熱伝達の結果、即座に高くなる。再活性化の気流15の温度変動が許容可能であるとすることができるが、再活性化の気流15の推奨される動作温度は、120°C~150°C/250°F~300°Fの間に及ぶべきである。その後、過熱された再活性化の気流15は、水蒸気を充満させられたデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6を通って流れる。この過熱された再活性化の気流15は、デシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6のV字型セクション59を再生するのに役立つ。この高熱は、孔のあいたデシカントコア材料6の内部チャネル7に対して消磁効果を有し、デシカントコア材料6に、プロセスセクション35の気流13への露出によりデシカントロータ/ホイール組立体5のコア材料6内部にすでに凝集され、保持された水蒸気を解放して、再活性化の気流15の中に戻させる。次いで、水分を含む再活性化の気流15は、高静圧送風機8によって、再活性化吹出口54を通って、周囲の中に、処理され除湿されるスペースまたはエンクロージャから離して放出される。再活性化吹出口54を離れる、再活性化セクション38の放出温度が、50°C/122°Fを超えないことを保証することが推奨される。デシカントロータ/ホイール組立体5の回転中、プロセスセクション35に再び入る前に、デシカントコア材料6は、デシカントコア材料6の蒸気圧を大きく低減し、その非常に効果的な吸着特性を強化するために、冷却される。デシカント材料6の冷却を可能にするために、8分~10分ごとに完全に1回転する、デシカントロータ/ホイール組立体5の遅い回転速度が必要である。前述の説明および添付図面は、本発明者により現在企図されるような、本発明の具体的な好ましい実施形態、ならびに除湿システムのための再活性化および発熱の具体的な方法に関するが、本発明の精神から決して逸脱することなく、さまざまな修正、変更および適合が行われてもよいことが理解されよう。"