"インバーター圧縮機、熱源側熱交換器、絞り装置、及び、利用側熱交換器が配管接続され、冷媒が循環する冷凍サイクルを有し、定められた時刻に、定められた目標温度に達するように前倒し運転を実行する冷凍サイクル装置において、前記前倒し運転を実行する際、前記インバーター圧縮機が最大能力を発揮するときの前記インバーター圧縮機の運転周波数よりも小さく、かつ、前記冷凍サイクルの効率が最大となるときの前記インバーター圧縮機の運転周波数に基づいて前記前倒し運転の運転時間を決定していることを特徴とする冷凍サイクル装置。前記前倒し運転の運転時間を、前記目標温度、前記前倒し運転開始時における対象領域の温度、及び、前記前倒し運転開始時における外気温度に基づいて演算される温度差情報に予め関連付けておくことを特徴とする請求項1に記載の冷凍サイクル装置。前記温度差情報は、式|前記目標温度-前記対象領域の温度前記対象領域の温度-前記外気温度×係数β|からなる式を用いて演算されることを特徴とする請求項2に記載の冷凍サイクル装置。前記目標温度に到達したときまでの時間に応じて、前記前倒し運転の運転時間と前記温度差情報との関連付けを修正可能にしていることを特徴とする請求項2又は3に記載の冷凍サイクル装置。前記インバーター圧縮機が最大能力を発揮するときの前記インバーター圧縮機の運転周波数よりも小さく、かつ、前記冷凍サイクルの効率が最大となるときの前記インバーター圧縮機の運転周波数に基づいて決定した前倒し運転の運転時間と、前記インバーター圧縮機が最大能力を発揮するときの前記インバーター圧縮機の運転周波数に基づいて決定した前倒し運転の運転時間と、を選択可能にしていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の冷凍サイクル装置。インバーター圧縮機、熱源側熱交換器、絞り装置、及び、利用側熱交換器が配管接続され、冷媒が循環する冷凍サイクルを有し、定められた時刻に、定められた目標温度に達するように前倒し運転を実行する冷凍サイクル装置の制御方法において、前記前倒し運転を実行する際、前記目標温度、前記前倒し運転開始時における対象領域の温度、及び、前記前倒し運転開始時における外気温度に基づいて演算された温度差情報と、前記インバーター圧縮機が最大能力を発揮するときの前記インバーター圧縮機の運転周波数と、前記冷凍サイクルの効率が最大となるときの前記インバーター圧縮機の運転周波数と、に基づいて前記前倒し運転の運転時間として決定することを特徴とする冷凍サイクル装置の制御方法。特許文献1に記載されているような前倒し運転制御は、基本的には、空調機器の供給可能最大能力に基づいて前倒し時間が検討される。しかしながら、一般的にインバーター制御の圧縮機を搭載している空気調和装置の場合、最大能力を供給する運転周波数運転ポイントが必ずしも最も空気調和装置としての運転効率が良い運転ポイントではないこともある。そうすると、前倒し運転を行なっている時間帯においても、運転効率が悪い運転状態となっていることが想定される。前倒し運転の目的は、所定時刻に室内温度を所定温度とすることであり、運転開始から所定温度に到達するまでの過程を全速運転で行なう必要はない。反対に、省エネの観点からはロスの大きい運転となっていた。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、圧縮機の能力に配慮しつつ、効率のよい前倒し運転が可能な冷凍サイクル装置及びその制御方法を提供することを目的としている。本発明に係る冷凍サイクル装置は、インバーター圧縮機、熱源側熱交換器、絞り装置、及び、利用側熱交換器が配管接続され、冷媒が循環する冷凍サイクルを有し、定められた時刻に、定められた目標温度に達するように前倒し運転を実行する冷凍サイクル装置において、前記前倒し運転を実行する際、前記インバーター圧縮機が最大能力を発揮するときの前記インバーター圧縮機の運転周波数よりも小さく、かつ、前記冷凍サイクルの効率が最大となるときの前記インバーター圧縮機の運転周波数に基づいて前記前倒し運転の運転時間を決定していることを特徴とする。本発明に係る冷凍サイクル装置の制御方法は、インバーター圧縮機、熱源側熱交換器、絞り装置、及び、利用側熱交換器が配管接続され、冷媒が循環する冷凍サイクルを有し、定められた時刻に、定められた目標温度に達するように前倒し運転を実行する冷凍サイクル装置の制御方法において、前記前倒し運転を実行する際、前記目標温度、前記前倒し運転開始時における対象領域の温度、及び、前記前倒し運転開始時における外気温度に基づいて演算された温度差情報と、前記インバーター圧縮機が最大能力を発揮するときの前記インバーター圧縮機の運転周波数と、前記冷凍サイクルの効率が最大となるときの前記インバーター圧縮機の運転周波数と、に基づいて前記前倒し運転の運転時間として決定することを特徴とする。本発明に係る冷凍サイクル装置によれば、圧縮機の能力に配慮しつつ、効率のよい前倒し運転が可能となる。したがって、本発明に係る冷凍サイクル装置によれば、従来技術に比較して前倒し運転の運転時間が長くなるものの、結果的には省エネを図ることが可能になる。本発明に係る冷凍サイクル装置の制御方法によれば、圧縮機の能力に配慮しつつ、効率のよい前倒し運転が可能となる。したがって、本発明に係る冷凍サイクル装置の制御方法によれば、従来技術に比較して前倒し運転の運転時間が長くなるものの、結果的には省エネを図ることが可能になる。以下、図面に基づいて本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置100の冷媒回路構成の一例を示す概略構成図である。図1に基づいて、空気調和装置100の冷媒回路構成及び動作について説明する。この空気調和装置100は、蒸気圧縮式の冷凍サイクル運転を行なう冷凍サイクル装置の一例を示している。この空気調和装置100は、たとえばビルやマンション等に設置され、冷房運転や暖房運転を実行できるものである。なお、図1を含め、以下の図面では各構成部材の大きさの関係が実際のものとは異なる場合がある。[構成]空気調和装置100は、2台の室外機31室外機31a、室外機31bと、2台の室内機32室内機32a、室内機32bと、を有している。この空気調和装置100では、室外機31と室内機32とが2本の配管液管102、ガス管101で、接続されている。また、空気調和装置100は、各種アクチュエーター圧縮機1、図示省略の送風機、四方弁2、絞り装置22の動作を制御して、空気調和装置100の運転を実行する制御装置50を有している。[室外機31]室外機31は、室内機32に冷熱又は温熱を供給する機能を有している。なお、図1では、室外機31aに備えられている各機器の符号の後にaを付加し、室外機31bに備えられている各機器の符号の後にbを付加して図示している。そして、以下の説明においては、符号の後のa、bを省略する場合があるが、室外機31a、室外機31bのいずれにも各機器が備えられていることは言うまでもない。室外機31には、圧縮機1と、流路切替手段である四方弁2と、室外熱交換器熱源側熱交換器3と、アキュムレーター4と、が直列に接続されてメインの冷媒回路を構成するように搭載されている。さらに、室外機31には、室外熱交換器3に空気を供給するための図示省略の送風機を設けるとよい。ただし、室外熱交換器3が、空気以外の熱媒体とで熱交換を実行するものであってもよい。圧縮機1は、冷媒を吸入し、その冷媒を圧縮して高温高圧の状態にするものであり、容量制御可能なインバーター圧縮機で構成されている。四方弁2は、圧縮機1の吐出側に設けられ、暖房運転時における冷媒の流れと冷房運転時における熱源側冷媒の流れとを切り替えるものである。室外熱交換器3は、暖房運転時には蒸発器として機能し、冷房運転時には凝縮器放熱器として機能し、熱媒体たとえば、空気や水等と冷媒との間で熱交換を行ない、その冷媒を蒸発ガス化又は凝縮液化するものである。アキュムレーター4は、圧縮機1の吸入側に設けられ、過剰な冷媒を貯留するものである。なお、冷房運転と暖房運転が切り換えられない機種においては四方弁2は必ずしも設けなくてもよい。また、アキュムレーター4も必須なものではない。室外機31には、室外熱交換器3に取り込まれる空気の温度外気温度を検知する外気温度センサー9が少なくとも設けられている。この外気温度センサー9で検知された温度情報は、空気調和装置100の動作を制御する制御装置50に送られて、圧縮機1の駆動周波数や、図示省略の送風機の回転数、四方弁2の切り替え、絞り装置22の開度等の制御に利用されることになる。[室内機32]室内機32は、室外機31からの冷熱又は温熱の供給を受けて冷房負荷又は暖房負荷を担当するものである。なお、図1では、室内機32aに備えられている各機器の符号の後にaを付加し、室内機32bに備えられている各機器の符号の後にbを付加して図示している。そして、以下の説明においては、符号の後のa、bを省略する場合があるが、室内機32a、室内機32bのいずれにも各機器が備えられていることは言うまでもない。室内機32には、室内熱交換器利用側熱交換器21と、絞り装置22と、が直列に接続されて搭載されている。また、室内熱交換器21に空気を供給するための図示省略の送風機を設けるとよい。ただし、室内熱交換器21が、冷媒と水等の冷媒とは異なる熱媒体とで熱交換を実行するものであってもよい。室内熱交換器21は、暖房運転時には凝縮器放熱器として機能し、冷房運転時には蒸発器として機能し、熱媒体たとえば、空気や水等と冷媒との間で熱交換を行ない、冷媒を凝縮液化又は蒸発ガス化するものである。絞り装置22は、減圧弁や膨張弁としての機能を有し、冷媒を減圧して膨張させるものである。この絞り装置22は、開度が可変に制御可能なもの、たとえば電子式膨張弁による緻密な流量制御手段や、毛細管等の安価な冷媒流量調節手段等で構成するとよい。室内機32には、室内熱交換器21に取り込まれる空気の温度室内温度を検知する室内温度センサー23が少なくとも設けられている。この室内温度センサー23で検知された温度情報は、空気調和装置100の動作を制御する制御装置50に送られて、圧縮機1の駆動周波数や、図示省略の送風機の回転数、四方弁2の切り替え、絞り装置22の開度等の制御に利用されることになる。なお、圧縮機1は、インバーター制御可能なものであればよく、特にタイプを限定するものではない。たとえば、レシプロ、ロータリー、スクロールあるいはスクリューなどの各種タイプを利用して圧縮機1を構成することができる。さらに、空気調和装置100に使用する冷媒の種類を特に限定するものではなく、たとえば二酸化炭素や炭化水素、ヘリウムなどの自然冷媒、HFC410AやHFC407C、HFC404Aなどの塩素を含まない代替冷媒、若しくは既存の製品に使用されているR22やR134aなどのフロン系冷媒のいずれを使用してもよい。また、空気調和装置100の動作を制御する制御装置50は、室外機31又は室内機32のいずれかに設けるようにしてもよく、室外機31及び室内機32の外部に設けるようにしてもよい。また、制御装置50を機能に応じて複数に分けて、室外機31及び室内機32のそれぞれに設けるようにしてもよい。この場合、各制御装置50を無線又は有線で接続し、通信可能にしておくとよい。[動作]空気調和装置100が実行する基本的な運転動作について説明する。空気調和装置100は、室内機32からの指示に基づいて、その室内機32で冷房運転あるいは暖房運転が可能になっている。空気調和装置100が実行する運転モードには、駆動している室内機32の全てが冷房運転を実行する冷房運転モード、駆動している室内機32の全てが暖房運転を実行する暖房運転モードがある。[冷房運転モード]低温低圧の冷媒が圧縮機1圧縮機1a及び圧縮機1bによって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機1から吐出された高温高圧のガス冷媒は、四方弁2四方弁2a及び四方弁2bを介して室外熱交換器3室外熱交換器3a及び室外熱交換器3bに流入する。室外熱交換器3に流入した冷媒は、室外熱交換器3で室外空気に放熱しながら凝縮液化する。室外熱交換器3から流出した高圧液冷媒は、室外機31室外機31a及び室外機31bから流出する。室外機31から流出した高圧液冷媒は、液管102を通って、室内機32室内機32a及び室内機32bに流入する。室内機32に流入した液冷媒は、絞り装置22絞り装置22a及び絞り装置22bにて絞られ、低温の気液二相冷媒となる。この低温の気液二相冷媒は、室内熱交換器21室内熱交換器21a及び室内熱交換器21bに流入し、周囲から熱を奪うことで空調空間を冷房するとともに、自身は蒸発気化し、室内熱交換器21から流出する。室内熱交換器21から流出した冷媒は、ガス管101を介して、室外機31に戻る。室外機31に戻ったガス冷媒は、四方弁2四方弁2a及び四方弁2b、アキュムレーター4アキュムレーター4a及びアキュムレーター4bを介して、圧縮機1に再度吸入される。以上の流れで、空気調和装置100は冷房運転を実行する。[暖房運転モード]低温低圧の冷媒が圧縮機1圧縮機1a及び圧縮機1bによって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機1から吐出された高温高圧のガス冷媒は、四方弁2四方弁2a及び四方弁2bを介して、ガス管101を流れ、室外機31室外機31a及び室外機31bから流出する。室外機31から流出した高温高圧のガス冷媒は、ガス管101を通って、室内機32室内機32a及び室内機32bに流入する。室内機32に流入したガス冷媒は、室内熱交換器21室内熱交換器21a及び室内熱交換器21bに流入し、室内熱交換器21で周囲に放熱することで空調空間を暖房するとともに、自身は凝縮液化し、室内熱交換器21から流出する。室内熱交換器21から流出した液冷媒は、絞り装置22絞り装置22a及び絞り装置22bで中間圧力まで絞られる。絞り装置22で低圧まで絞られた気液二相冷媒は、液管102を介して、室外機31に戻る。室外機31に戻った気液二相冷媒は、室外熱交換器3室外熱交換器3a及び室外熱交換器3bに流入する。室外熱交換器3に流入した低圧の気液二相冷媒は、室外熱交換器3で室外空気から熱を奪いながら蒸発気化して、室外熱交換器3から流出する。室外熱交換器3から流出したガス冷媒は、四方弁2及びアキュムレーター4アキュムレーター4a及びアキュムレーター4bを介して圧縮機1に再度吸入される。以上の流れで、空気調和装置100は暖房運転を実行する。図2は、空気調和装置100が実行する前倒し運転を概念的に示した概略概念図である。図3は、補正グラフの一例と修正処理の態様の一例を示すグラフである。図4は、前倒し運転を実行する際の制御処理の流れを示すフローチャートである。図5は、一般的なインバーター圧縮機を搭載している空気調和装置の性能特性を示すグラフである。図6~図8は、空気調和装置100と従来技術の前倒し運転における状態を比較した結果を示すグラフである。図2~図8に基づいて、従来技術と比較しながら、空気調和装置100が実行する前倒し運転について説明する。図2に示すように、制御装置50は、温度差情報演算部53と、補正グラフ情報保持部54と、前倒し時間決定部55と、立ち上がり時間修正処理部56と、修正された補正グラフ情報が格納される修正済み補正グラフ情報保持部57と、を有している。なお、図2に示すセンサー52-ii=1、2...は、図1に示す外気温度センサー9及び室内温度センサー23に相当している。また、対象機器51-ii=1、2...は、接続されている室内機32に相当している。温度差情報演算部53は、少なくともユーザーにより予め定められた時刻において、定められた室内目標温度と、運転開始時刻に対応する室内温度と、外気温度とに基づいて温度差情報を演算するものである。補正グラフ情報保持部54は、温度差情報演算部53が演算した温度差情報から前倒し運転の運転時間を抽出するための補正グラフ情報が格納されるものである。この補正グラフ情報保持部54には、たとえば図3に示す線Cのごとき補正グラフに関する情報が格納されている。前倒し時間決定部55は、温度差情報演算部53からの出力と補正グラフ情報保持部54の内容に基づいて前倒し運転の運転時間を決定するものである。立ち上がり時間修正処理部56は、前倒し時間決定部55において得られた前倒し運転の運転時間に基づいて起動された室内機32によって室内目標温度が現実に得られるまでの時間を計測するものである。また、立ち上がり時間修正処理部56は、当該時刻によって室内機32を前倒し時間に対応する補正グラフ情報を修正するものである。修正済み補正グラフ情報保持部57は、立ち上がり時間修正処理部56により修正された補正グラフ情報が格納されるものである。なお、補正グラフ情報保持部54及び修正済み補正グラフ情報保持部57は、同一の記憶手段を兼用するように構成してもよく、別の記憶手段で分けて構成してもよい。図5に基づいて、一般的なインバーター圧縮機を搭載している空気調和装置の性能特性について説明する。図5では、左縦軸が冷房エネルギー消費効率COPを、右縦軸が冷房能力kWを、横軸が圧縮機の運転周波数Hzを、それぞれ示している。図5では、圧縮機能力を線Aで、COPを線Bで、それぞれ表している。一般的に、インバーター圧縮機の制御範囲の途中に最も効率が良くなる運転ポイントがある。たとえば、図5の線Aがインバーター圧縮機の制御範囲だとすると、その範囲のどこかにインバーター圧縮機として最大能力を発揮する運転周波数運転ポイントがあるということになる。しかしながら、インバーター圧縮機の効率が最大となる運転ポイントが、空気調和装置の運転効率が最大となるための運転ポイントとは必ずしも一致しない。空気調和装置の運転効率が最大となるための運転ポイントは、インバーター圧縮機の効率が最大となる周波数よりも小さくなることが多い。そうすると、インバーター圧縮機としては、効率が低下するポイントでの運転を行なうことになる。図5から、インバーター圧縮機の運転周波数を60Hzとすると、インバーター圧縮機の供給能力冷房時が42kW、COP3.06であり、インバーター圧縮機の周波数を80Hzとすると、インバーター圧縮機の供給能力冷房時が56kW、COP3.00であることが分かる。したがって、インバーター圧縮機の運転周波数の運転ポイントが60Hzの場合では、インバーター圧縮機の運転周波数の運転ポイントが80Hzの場合に比べ、インバーター圧縮機としての供給能力は低下するが、運転効率が23.06/3.00高くなることになる。そこで、空気調和装置100では、インバーター圧縮機の能力及び空気調和装置の運転効率の関係を考慮して、前倒し運転を実行するようにしている。制御装置50は、前倒し運転の運転時間を計算する時点において、圧縮機1が最も効率のよくなる運転周波数たとえば60Hzで運転している場合の供給可能能力を用いて前倒し運転の運転時間を決定し、決定された前倒し運転の運転時間に従って、空気調和装置100の最も効率のよくなる運転周波数で圧縮機1を運転させるようにしている。図3及び図4に基づいて空気調和装置100が実行する前倒し運転について詳しく説明する。図3では、横軸が温度差情報Δt°Cを、縦軸が前倒し運転の運転時間H分を、それぞれ表している。そして、図3の中央から右側紙面右側は、たとえば暖房制御に対応し、中央から左側紙面左側は、たとえば冷房制御に対応している。図3から、たとえば温度差情報Δtが値X2である場合、値X2に対応しているZ1が前倒し時間Hとして決定され、値Z1以前に運転が開始されることになることが分かる。また、図3では、上記特許文献1の図2に示されたY0、Y1、Y2、Y3、Y4、Y’1に対応させて、Z0Y0<Z0、Z1Y1<Z1、Z2Y2<Z2、Z3Y3<Z3、Z4Y4<Z4、Z’1Y’1<Z’1とし、前倒し時間を従来のものに比べ長くしている。図4に基づいて、前倒し運転を実行する際の制御処理の流れについて説明する。まず、温度差情報演算部53は、室内目標温度TRと、室内温度Trと、外気温度Toaと、を取得するステップS101。そして、温度差情報演算部53は、取得した室内目標温度TR、室内温度Tr、及び、外気温度Toaに基づいて温度差情報Δtを演算するステップS102。温度差情報Δtは、式|TR-TrTr-Toa×β|に基づいて算出するとよい。なお、この式においてβは係数を表しているものとする。次に、前倒し時間決定部55が、温度差情報演算部53が演算した温度差情報Δtと補正グラフ情報保持部54に格納されている内容に基づいて前倒し運転の運転時間を決定するステップS103。ここで、温度差情報Δtは、圧縮機1が最大能力を発揮するときの運転周波数たとえば、80Hzと、空気調和装置100の効率が最大となるときの圧縮機1の運転周波数たとえば、60Hzを加味して設定されているものとする。つまり、図3に示すように、温度差情報Δtと関連付けられている前倒し運転の運転時間Hが従来のものよりも長くなるように予め設定されているのである。前倒し時間決定部55は、たとえば温度差情報Δtが値X2であれば、それに対応している値Z1を前倒し運転の運転時間Hとして決定する。前倒し運転の運転時間Hが決定したら、前倒し時間決定部55は、所定の対象機器51-iに対して前倒し運転を指示するステップS104。このように、対象機器51-iがそれぞれ前倒し運転されてゆく。しかしながら、現実には、補正グラフ情報保持部54から抽出した結果と、実際に所望の室内目標温度に達する時間とに誤差が生じる。そこで、立ち上がり時間修正処理部56が、前倒し運転の運転時間Hに基づいて起動された対象機器51-iによって室内目標温度が現実に得られるまでの時間を計測するステップS105。そして、立ち上がり時間修正処理部56は、値X2の下で前倒し運転に入った後に、Z1よりも早いたとえばZ’1で室内目標温度に達したことを計測すると、補正グラフ情報をたとえばX1,Z0、X2,Z1、X3,Z2を通るグラフから、X1,Z0、X2,Z’1、X3,Z2を通るグラフに書き替えるステップS106。その後、立ち上がり時間修正処理部56は、修正したグラフを修正済み補正グラフ情報保持部57に格納する。この修正済み補正グラフ情報保持部57に格納された修正内容は、たとえば次の回における制御において、補正グラフ情報保持部54の内容として使用される。図6~図8に基づいて、空気調和装置100が実行する前倒し運転と、従来技術における前倒し運転と、を比較した結果について説明する。図6~図8では、横軸が前倒し運転開始時刻から指定された時刻までを含めた時間分を、縦軸が図6では圧縮機周波数Hz、図7では供給能力kW、図8では消費電力量kWhを、それぞれ示している。図6に示すように、空気調和装置100における前倒し運転では、圧縮機1の供給能力が小さいたとえば運転周波数60Hzため運転開始時間、つまり前倒し運転が開始される時間が従来技術に比較して早くなる。一方、図7に示すように、室内温度を設定された温度にまで低下させる際に必要となる供給能力は、従来技術と同一である。そのため、図8に示すように、空気調和装置100における最終的な消費電力量が従来技術に比較して小さくなる。結果として、空気調和装置100によれば、従来技術に比較して省エネを図ることが可能になる。なお、冷房運転を前提に説明したが、暖房運転の場合も同様である。空気調和装置100では、前倒し運転の基本的な制御は従来方式と同様であるものの、前倒し運転の運転時間を長く計算するため、前倒し運転の運転開始時間を従来方式に比べて早く設定している。つまり、ユーザーにより予め定められた時刻に至るまでに実行される前倒し運転が長くなるように、前倒し運転の運転開始時間を従来方式に比べて長く設定しているのである。よって、空気調和装置100によれば、圧縮機1の能力に配慮しつつ、効率のよい前倒し運転が実行できる。したがって、空気調和装置100によれば、従来技術に比較して省エネを図ることが可能になる。空気調和装置100が実行する前倒し運転は、室内から屋外への放熱ロスが無いかほとんど小さい場合について特に効果がある。たとえば、屋外への放熱ロスが大きい負荷条件の場合、長時間かけて前倒し運転を行なうよりも、効率が多少悪くても短時間で一気に前倒し運転をしたほうがよい場合もあると考えられる、そこで、空気調和装置100が実行する前倒し運転に加え、従来方式の前倒し運転も実行できるようにしておくとよい。空気調和装置100が実行する前倒し運転と、従来方式の前倒し運転とは、設置条件を考慮したユーザー側でリモコン操作や制御基板に設けられているDipSWディップスイッチ等の選択手段が操作された際に切換可能にしておくとよい。なお、本実施の形態では、室外機31が2台の例を示したが、室外機31は3台以上でも同様の効果を示すことは自明である。また、対象機器51-iが室内機32である場合を例に示したが、対象機器を室内機32に限定するものではなく、負荷側として利用されるものたとえば給湯器等であってもよい。さらに、実施の形態では、本発明を空気調和装置100に適用した場合を例に説明したが、冷凍システムをはじめとする冷凍サイクルを用いて冷媒回路を構成する他のシステムにも本発明を適用することができる。"