複数の積層板が積層されて円筒形状に形成される積層ステータと、該積層ステータの外周面に冷却流体を供給する流体供給部とを備えた電動機であって、前記積層板は、中央に中心孔を有し円板形状に形成された本体部と、前記本体部の外周面から突出し、前記積層ステータを固定するための固定具が積層方向に挿通される挿通孔、および、該挿通孔を前記積層板の周方向に開口させる切り欠きを有する突出部と、を備え、前記積層ステータは、前記複数の積層板の挿通孔が連通した状態で、該複数の積層板における少なくとも一部の隣接する積層板同士の切り欠きにおける開口の臨む方向が、前記積層ステータの周方向において異なる方向になるように、該複数の積層板が積層されて形成されることを特徴とする電動機。前記積層ステータは、前記開口の臨む方向が前記周方向において等しい積層板の群である第1の積層群と、前記開口の臨む方向が前記周方向において該第1の積層群と異なる積層板の群である第2の積層群とが、交互に積層されて形成されることを特徴とする請求項1に記載の電動機。前記積層ステータは、第1の積層板と、前記開口の臨む方向が前記周方向において該第1の積層板と異なる第2の積層板とが、交互に積層されて形成されることを特徴とする請求項1に記載の電動機。複数の積層板が積層されて円筒形状に形成される積層ステータであって、前記積層板は、中央に中心孔を有し円板形状に形成された本体部と、前記本体部の外周面から突出し、前記積層ステータを固定するための固定具が積層方向に挿通される挿通孔、および、該挿通孔を前記積層板の周方向に開口させる切り欠きを有する突出部と、を備え、前記積層ステータは、前記複数の積層板の挿通孔が連通した状態で、該複数の積層板における少なくとも一部の隣接する積層板同士の切り欠きにおける開口の臨む方向が、前記積層ステータの周方向において異なる方向になるように、該複数の積層板が積層されて形成されることを特徴とする積層ステータ。ロータの回転軸が水平方向になるように電動機を設置する場合、ステータも、その中心軸が水平方向になるように設置される。この場合、冷却装置は、上述したように鉛直上方からステータの外周面に向かって冷却流体を供給し、ステータは、自重で外周面を伝わる冷却流体によって冷却される。しかし、上述した従来のステータや特許文献1、2に記載された積層ステータの場合、外周面に突出管が設けられている。このため、冷却流体を鉛直上方から供給したとしても、突出管で堰き止められてしまい、ステータの外周面に満遍なく冷却流体を伝わらせることができない。そこで、突出管を乗り越える程度大量に冷却流体を供給することが考えられるが、所定の冷却効率を維持するために要する冷却流体の消費量が増大してしまい、コスト高となるおそれがある。また、電動機の設置位置や他の部品との兼合いで、突出管が、冷却流体の供給位置から対称に配された設計となるとは限らない。したがって、冷却流体を大量に流したとしても、流量や流速に偏りが生じてしまい、ステータの外周面を均一に冷却することができなかった。本発明は、このような課題に鑑み、ステータの構造を工夫することで、ステータの外周面に冷却流体を満遍なく行き渡らせることが可能な電動機、および、積層ステータを提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明の電動機は、複数の積層板が積層されて円筒形状に形成される積層ステータと、積層ステータの外周面に冷却流体を供給する流体供給部とを備えた電動機であって、積層板は、中央に中心孔を有し円板形状に形成された本体部と、本体部の外周面から突出し、積層ステータを固定するための固定具が積層方向に挿通される挿通孔、および、挿通孔を積層板の周方向に開口させる切り欠きを有する突出部と、を備え、積層ステータは、複数の積層板の挿通孔が連通した状態で、複数の積層板における少なくとも一部の隣接する積層板同士の切り欠きにおける開口の臨む方向が、積層ステータの周方向において異なる方向になるように、複数の積層板が積層されて形成されることを特徴とする。積層ステータは、開口の臨む方向が周方向において等しい積層板の群である第1の積層群と、開口の臨む方向が周方向において第1の積層群と異なる積層板の群である第2の積層群とが、交互に積層されて形成されるとしてもよい。積層ステータは、第1の積層板と、開口の臨む方向が周方向において第1の積層板と異なる第2の積層板とが、交互に積層されて形成されるとしてもよい。上記課題を解決するために、本発明の積層ステータは、複数の積層板が積層されて円筒形状に形成される積層ステータであって、積層板は、中央に中心孔を有し円板形状に形成された本体部と、本体部の外周面から突出し、積層ステータを固定するための固定具が積層方向に挿通される挿通孔、および、挿通孔を積層板の周方向に開口させる切り欠きを有する突出部と、を備え、積層ステータは、複数の積層板の挿通孔が連通した状態で、複数の積層板における少なくとも一部の隣接する積層板同士の切り欠きにおける開口の臨む方向が、積層ステータの周方向において異なる方向になるように、複数の積層板が積層されて形成されることを特徴とする。本発明によれば、ステータの構造を工夫することで、ステータの外周面に冷却流体を満遍なく行き渡らせることが可能となる。したがって、ステータを偏りなく冷却することができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値などは、発明の理解を容易とするための例示にすぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。電動機100図1は、本実施形態にかかる電動機100の回転軸を含む断面図であり、図2は、積層ステータ110および流通管134の斜視図である。図1に示すように、電動機モータジェネレータ100は、電気自動車やハイブリッド自動車のトランスミッション等に採用され、積層ステータ110と、ロータ120と、流体供給部130とを含んで構成される。なお、理解を容易にするために、ここでは、積層板150における図1中X軸方向の厚みを厚く、すなわち、積層ステータ110を構成する積層板150の数を少なく示しているが、積層板150の数は制限されず、本来図1に記載した数より多い。また、ここで電動機100は、ロータ120の回転軸が水平方向図1、2中X軸方向となるように、例えば電気自動車に設置されているとする。積層ステータ110は、複数の積層板150が積層されることで、例えば、直径が30cm程度の円筒形状に形成されている。積層ステータ110の径方向内側には、複数例えば、12の巻装部112が形成されており、巻装部112に巻線が巻装されてコイル114が形成される。また、積層ステータ110の軸方向図1、図2中X軸方向におけるコイル114の両端は、樹脂等の絶縁体で構成されるモールド部116によって封止されている。コイル114の両端をモールド部116で封止することにより、コイル114がハウジング102a、102b等の金属で形成された部材と短絡してしまう事態を回避することができる。また、図2に示すように、積層ステータ110のステータコア110aの外周面には、積層ステータ110の軸方向図2中X軸方向に延伸した突出管118が設けられている。突出管118は、図2に示すように、積層ステータ110の周方向に所定間隔離隔して複数箇所本実施形態では、3箇所設けられている。また、突出管118に、不図示の固定具ボルトを挿通することで積層ステータ110がハウジング102bに固定される。積層ステータ110については、後に詳述する。ロータ120は、シャフト122によって、積層ステータ110の中心孔110bに回転自在に挿通される。具体的に説明すると、ロータ120は、その外周面120aが積層ステータ110の内周面110cと離間した状態で、シャフト122に固定されており、シャフト122はベアリング124によってハウジング102a、102bに回転自在に軸支される。つまり、ロータ120は、ハウジング102a、102bに回転自在に軸支されることとなる。シャフト122は、内側に冷却流体が流通するように、中空状に形成されている。シャフト122に流通する冷却流体は、後述する流体供給部130とは異なる経路でシャフト122内に供給される。ロータ120を構成するロータコア126には、中心にシャフト122を挿通する貫通孔126aが設けられている。また、ロータコア126の外周近傍には、複数の永久磁石126bが、ロータ120の周方向に等間隔に固設されている。複数の永久磁石126bは、積層ステータ110の内周面110cに対してN極とS極とが交互に対向するように配されている。流体供給部130は、積層ステータ110の外周面110dに、積層ステータ110を冷却するための冷却流体を供給する。具体的に説明すると、流体供給部130は、不図示の冷却流体送出手段と、第1流通路132と、流通管134と、供給口136とを含んで構成される。図1に示すように、第1流通路132はハウジング102aに形成されており、冷却流体送出手段から送出された冷却流体は、第1流通路132に導入される。流通管134は、ハウジング102a、102bにおける積層ステータ110の鉛直上方に形成された空間102cに、Oリング等を介して固定される。また、流通管134の内部には第2流通路134aが形成されている。第2流通路134aは、第1流通路132に接続されているため、第1流通路132を流通した冷却流体は、第2流通路134aに導入される。また、供給口136は、流通管134における積層ステータ110に臨む方向、すなわち鉛直下方に設けられる。したがって、第2流通路134aを流通した冷却流体は、供給口136を通じて積層ステータ110の外周面110dに供給されることとなる。そして、供給口136を通じて供給された冷却流体は、積層ステータ110の外周面110dに沿って外周面110dを伝って、鉛直下方に流下し、ハウジング102a、102bに形成された回収口104を通じて回収される。図3は、本実施形態との比較対象としての積層板10および積層ステータ20を説明するための説明図であり、図3aは、比較対象の積層板10を示し、図3bは、比較対象の積層ステータ20と、流通管134とを説明するための説明図であり、ロータ120の回転軸方向から積層ステータ20および流通管134を見た図である。図3に示すように、積層板10には、積層ステータ20を固定するための固定具が挿通される突出部12が設けられている。しかし、比較対象としての積層板10の突出部12は、切り欠きを有さない、すなわち、挿通孔14が突出部12の外側と連通していない。比較対象の積層ステータ20は、図3aに示す積層板10を積層して形成される。図3bに示すように、流通管134から、積層ステータ20の外周面20aに冷却流体が供給されると、図3b中、矢印で示すように積層ステータ20のステータコア22の外周面22aに形成された突出管24で、冷却流体が堰き止められてしまい、突出管24を越さない限り、積層ステータ20の外周面20a外周面22aに満遍なく冷却流体を伝わらせることができない。特に、電気自動車やハイブリッド自動車等に使用される電動機は、大きい駆動力を得るために大電流が流され、また駆動とエネルギー回生とが繰り返される等、使用環境が厳しいので、発熱による温度上昇を抑制することが重要になっている。しかし、比較対象の積層ステータ20では、外周面20a外周面22aに満遍なく冷却流体を伝わらせることができないため、積層ステータ20を均一に冷却することが困難となっている。また、図3bに示すように、突出管24が冷却流体の供給位置流通管134から対称に配されない場合、冷却流体の流量や流速に偏りが生じる。図3bに示す例では、図中右側より左側の方が、冷却流体が多く流れる。この場合、積層ステータ20の外周面20aを均一に冷却することができない。そこで、本実施形態では、積層ステータ110の構造を工夫して、積層ステータ110の外周面110dを均一に冷却する。以下、積層板150および積層ステータ110について詳述する。積層板150図4は、本実施形態にかかる積層板150の具体的な構成を説明するための説明図であり、図4aは積層板150の正面側を、図4bは積層板150の背面側を示す。図4に示すように、積層板150は、本体部152と、歯部154と、突出部156とを含んで構成される。積層板150の図4中、X軸方向の厚みは、0.2~0.6mm程度であり、図4中、Y軸方向の幅は、30cm程度である。本体部152は、中央に中心孔152aを有し円板形状に形成され、積層ステータ110として積層されたときにステータコア110aを構成する。歯部154は、本体部152の内周面に形成され、積層ステータ110として積層されたときに巻装部112を構成する。そして、この巻装部112に巻線が巻装されてコイル114が形成される。突出部156は、本体部152の外周面152bから突出し、挿通孔160と、切り欠き162を含んで構成される。突出部156は、積層ステータ110として積層されたときに突出管118を構成する。本実施形態において、突出部156は、本体部152の周方向に等間隔120度ごとにで3つ設けられている。挿通孔160には、積層ステータ110を固定するための固定具が、積層板150の積層方向に挿通される。切り欠き162は、挿通孔160と突出部156の外側とを連通して、挿通孔160を積層ステータ110の周方向に開口させる。なお、切り欠き162は、挿通孔160に対して、一方向にのみ形成される。積層ステータ110図5は、積層板150を組み付けて積層ステータ110を形成する工程を説明するための説明図であり、図6は、積層ステータ110の外周面110dにおける冷却流体の流れを説明するための説明図である。なお、図5、図6中、説明の便宜上、挿通孔160に挿通される固定具の記載を省略する。図5に示すように、本実施形態にかかる積層ステータ110は、複数の積層板150の挿通孔160が連通した状態ここでは、挿通孔160の位置が合った状態で、隣接する積層板150同士を反転して積層することで形成される。すなわち、1の積層板150の図4aに示す正面側同士と、隣接する積層板150の図4bに示す背面側同士とが対向して積層される。そうすると、積層ステータ110は、積層板第1の積層板150aと、切り欠き162の開口の臨む方向が積層ステータ110の周方向において積層板150aと異なる積層板第2の積層板150bと、が交互に配されて形成されることになる。このように積層ステータ110を構成することで、供給口136を通じて供給された冷却流体は、積層ステータ110の外周面110dに沿って流下する。そして、例えば、図6に示すように、積層板150a1の外周面110d1積層板150の外周面152bに沿って流下した冷却流体は、積層板150a1の切り欠き162に到達すると、この切り欠き162を通過して、挿通孔160における、固定具と挿通孔160の間に形成された隙間に流れ込む。ここで、積層板150a1の挿通孔160と積層板150b2の挿通孔160とは連結されているため、積層板150a1の挿通孔160に流れ込んだ冷却流体は、隣接する積層板150b2の挿通孔160に流入する。そして、積層板150b2の挿通孔160に流入した冷却流体は、積層板150b2の切り欠き162から、この切り欠き162が設けられた突出部156の下方の外周面110d2に流出する。同様にして、積層板150a3の外周面110d4に沿って流下した冷却流体は、積層板150a3の切り欠き162に到達すると、この切り欠き162を通過して、挿通孔160における、固定具と挿通孔160の間に形成された隙間に流れ込む。積層板150a3の挿通孔160は、隣接する積層板150b2、150b4の挿通孔160と連結されているため、積層板150a3の挿通孔160に流れ込んだ冷却流体は、積層板150b2、150b4の挿通孔160に流入する。そして、積層板150b2、150b4の挿通孔160に流入した冷却流体は、積層板150b2、150b4の切り欠き162から、この切り欠き162が設けられた突出部156の下方の外周面110d2、110d5に流出する。また、積層板150b2の外周面110d3に沿って流下した冷却流体は、積層板150b2の突出部156で一旦堰き止められる。しかし、積層板150b2の突出部156と、隣接する積層板150a1、150a3の突出部156とは連結されているため、堰き止められた冷却流体は、隣接する積層板150a1、150a3の突出部156に移動する。隣接する積層板150a1、150a3の突出部156に移動した冷却流体は、積層板150a1、150a3の切り欠き162を通じて、挿通孔160に流れ込む。そして、上述したように、積層板150a1、150a3の挿通孔160に流れ込んだ冷却流体は、積層板150b2、150b4の挿通孔160に流入するとともに、積層板150b2、150b4の切り欠き162から、外周面110d2、110d5に流出する。こうして、供給口136を通じて供給された冷却流体は、突出部156に堰き止められることなく、図6中矢印で示すように、積層ステータ110の外周面110dに沿って流下することとなる。こうして、冷却流体を、積層ステータ110の外周面110dに満遍なく行き渡らせることができる。以上説明したように、本実施形態にかかる電動機100は、積層板150aと、切り欠き162の開口の臨む方向が積層ステータ110の周方向において積層板150aと異なる積層板150bと、が交互に配されて形成される。これにより、冷却流体が、積層ステータ110の突出管118に堰き止められてしまう事態を回避し、突出管118を通過させることができる。したがって、冷却流体を外周面110dに、偏りなく、かつ、満遍なく行き渡らせることができ、積層ステータ110を実質的に均一に冷却することが可能となる。また、突出部156が本体部152の周方向に等間隔で設けられているため、1種類の積層板150を、隣接する積層板150同士が反転するように積層するだけで、冷却流体が流通可能な突出管118を備えた積層ステータ110を形成することができる。したがって、積層板150を製作するための金型も1つあれば足り、積層ステータ110を製作するためのコストを低減することが可能となる。変形例1上述した実施形態において、突出部156が本体部152の周方向に等間隔で設けられている積層板150について説明した。しかし、突出部156が、本体部152の周方向に等間隔でなくても、冷却流体が流通可能な突出管118を備えた積層ステータ110を形成することができる。なお、上述した実施形態と実質的に機能が等しい構成については、同一の符号を付して説明を省略する。図7は、変形例1の積層板250、252を説明するための説明図である。図7に示すように、変形例1の積層板250、252の突出部156は、本体部152の周方向に等間隔に配されていない。例えば、図7に示すように、1の突出部156を基準として反時計回りに約120度の位置と、時計回りの位置に約80度の位置とに、それぞれ突出部156が配されている。そこで、図7に示すように、挿通孔160突出部156の位置が実質的に等しく、切り欠き162の開口の臨む方向が、積層ステータ110の周方向に異なる2種類の積層板250、252で積層ステータ110を形成する。ここでも、積層板250と、積層板252とを交互に積層して積層ステータ110を形成する。しかし、このとき、上述した実施形態と異なり、積層板250の正面側と、隣接する積層板252の背面側とが対向し、さらに、その積層板252の正面側と隣接する他の積層板250の背面側とが対向するように積層される。こうすることで、冷却流体が流通可能な突出管118を備えた積層ステータ110を形成することができる。変形例2上述した実施形態や変形例1において、積層ステータ110を構成する積層板150、250、252は、すべて切り欠き162を有する場合について説明した。しかし、切り欠き162を有する積層板250、252に加えて、切り欠き162を有さない積層板を含んで積層ステータ110を形成してもよい。なお、上述した実施形態および変形例1と実質的に機能が等しい構成については、同一の符号を付して説明を省略する。例えば、図8a、bに示す、積層板250、252と、図8cに示す、切り欠き162を有さない積層板350とで積層ステータ110を形成することもできる。積層板350は、本体部152と、歯部154と、突出部356とを含んで構成され、突出部356には、挿通孔160が形成されているが、切り欠き162は形成されていない。このように、積層ステータ110を、切り欠き162を有する積層板250、252と、切り欠き162を有さない積層板350で形成することにより、冷却流体を流通可能としつつ、突出管118の強度を向上することが可能となる。また、積層板350に代えて、図8dに示す、切り欠き162を有さない積層板450と、図8a、bに示す、積層板250、252とで積層ステータ110を形成することもできる。図8dに示すように、積層板450の突出部456に形成された挿通孔460は、積層板350の突出部356に形成された挿通孔160と比較して大きく形成されている。これにより、挿通孔460と固定具との間に形成される隙間を大きくすることができる。したがって、挿通孔460と固定具との間の隙間に流通する冷却流体の流量を多くすることが可能となる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、上述した実施形態や変形例1、2において、積層ステータ110は、第1の積層板と、切り欠き162における開口の臨む方向が、第1の積層板とは積層ステータ110の周方向に異なる第2の積層板と、が交互に配されて形成される場合について説明した。しかし、積層ステータ110は、複数の積層板の挿通孔160が連通した状態で、複数の積層板における少なくとも一部の隣接する積層板同士の切り欠きにおける開口の臨む方向が、積層ステータの周方向において異なる方向になるように、複数の積層板が積層されて形成されていればよい。例えば、積層ステータ110は、切り欠き162における開口の臨む方向が、積層ステータ110の周方向において等しい積層板の群である第1積層群と、切り欠き162における開口の臨む方向が、積層ステータ110の周方向において第1積層群と異なる第2積層群とが、交互に配されて形成されるとしてもよい。上述した実施形態を例に挙げて具体的に説明すると、積層板150aが1枚、積層板150bが2枚、積層板150aが1枚、...、積層板150bが2枚といったように積層ステータ110を形成してもよい。また、積層板150aが1枚、積層板150bが3枚、積層板150aが2枚、...、積層板150bが1枚といったように積層ステータ110を形成してもよい。また、上述した実施形態において、流体供給部130は、積層ステータ110の真上鉛直上方から冷却流体を供給しているが、積層ステータ110の外周面110dであれば、供給位置に限定はなく、冷却流体が積層ステータ110の外周面110d全体に行き渡るように供給位置を調整することもできる。さらに、積層板の挿通孔の大きさや形状を調整して、冷却流体が積層ステータ110の外周面110d全体に行き渡るように調整することもできる。