締付け縁部を備える製品と、締め紐と、前記製品の前記締付け縁部に結合された第1の締め紐ガイド要素であって、第1の締め紐係止場所で前記締め紐を受けて、第2の締め紐係止場所で前記締め紐が出ることを可能にするように構成された、第1の締め紐ガイド要素と、前記製品の前記締付け縁部に結合された第2の締め紐ガイド要素であって、第3の締め紐係止場所で前記締め紐を受けて、第4の締め紐係止場所で前記締め紐が出ることを可能にするように構成された、第2の締め紐ガイド要素とを具備し、前記第1および第2の締め紐ガイド要素の間に概して真っ直ぐに延びる前記締め紐の一部分が、前記製品の前記締付け縁部から離れる方向に向けられないように、前記締め紐が、前記第1および第2の締め紐ガイド要素に通されているとともに、第1の直線軸が前記第1および第2の締め紐係止場所を通過し、第2の直線軸が前記第3および第4の締め紐係止場所を通過し、前記第1および第2の締め紐ガイド要素が実質的に弛緩位置にあるときに、前記第1および第2の直線軸の間に形成される角度が、約95°から約175°の間である、紐締めシステム。前記第1および第2の直線軸の間の角度が、約115°から約155°の間である、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の直線軸の間の角度が、約130°から約140°の間である、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の直線軸の間の角度が、約135°である、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径が、通常使用中に少なくとも約1mmである、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径が、通常使用中に少なくとも約2mmである、請求項5に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径が、通常使用中に少なくとも約5mmである、請求項5に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の締め紐ガイド要素が、少なくとも1つの可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成されている、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が前記製品に取り付けられて、第1の方向に沿って延びており、前記第2の締め紐ガイド要素が前記製品に取り付けられて、第2の方向に沿って延びており、前記第1および第2の締め紐ガイド要素が、前記第1および第2の方向の間の角度が約5°から約85°の間となるように、互いに向かって角度がつけられている、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の方向の間の角度が約25°から約65°の間である、請求項9に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の方向の間の角度が約40°から約50°の間である、請求項9に記載の紐締めシステム。前記締め紐経路が、前記第1の締め紐係止場所に接近する第1の実質的直線部分と、前記第1の締め紐係止場所における第1の曲線部分と、前記第1の締め紐ガイド要素の中心部分を通って延びる第2の実質的直線部分と、前記第2の締め紐係止場所における第2の曲線部分と、前記第1の締め紐ガイド要素から離れて延びる第3の実質的直線部分とを含む、請求項1に記載の紐締めシステム。前記締め紐経路が、前記第1の締め紐係止場所に接近する第1の実質的直線部分と、前記第1の締め紐係止場所から前記第2の締め紐係止場所まで延びる連続的曲線部分と、前記第1の締め紐ガイド要素から離れて延びる第2の実質的直線部分とを含む、請求項1に記載の紐締めシステム。前記製品に結合されたリール式締付け機構をさらに具備し、前記リール式締付け機構が、前記締め紐をスプールに引き込んで前記紐締めシステムを締め付けるように構成されている、請求項1に記載の紐締めシステム。前記締め紐が、前記第1の締め紐ガイド要素から前記第2の締め紐ガイド要素へと、その間にいかなる追加の構造も連結することなく、真っ直ぐに延びている、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が、前記第2の締め紐ガイド要素から間隔を空けられている、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が、前記第2の締め紐ガイド要素から、約2mmから約30mmの間の距離だけ間隔を空けられている、請求項16に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が、前記第2の締め紐ガイド要素から、約5mmから約10mmの間の距離だけ間隔を空けられている、請求項16に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の締め紐ガイド要素が、前記製品の実質的直線部分上に配置されている、請求項1に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の締め紐ガイド要素の少なくとも一方が可撓性ウェビングを備えている、請求項1に記載の紐締めシステム。前記可撓性ウェビングが、第1の場所で前記締付け縁部の近傍で前記製品に取り付けられた第1の端部と、実質的に前記第1の場所で前記製品に取り付けられた第2の端部であって、前記可撓性ウェビングが、前記第1の場所でループを形成する、第2の端部とを含む、請求項20に記載の紐締めシステム。前記可撓性ウェビングが、第1および第2の開口を含み、前記可撓性ウェビングの一端に形成されたループであって、前記第1の開口が前記第1の締め紐係止場所を形成し、前記第2の開口が前記第2の締め紐係止場所を形成する、ループと、前記製品に取り付けられて、前記ループから延びる、ストラップ部分とを含む、請求項20に記載の紐締めシステム。前記製品が、靴底部に結合された上部を含む履物製品であり、前記可撓性ウェビングの前記ストラップ部分が、前記上部と前記靴底部の間の接合部の近傍で前記履物製品に取り付けられている、請求項22に記載の紐締めシステム。前記製品が、踵部分を有する履物製品であり、前記ストラップが、装着者の足のまわりに前記履物製品の前記踵部分を締め付けるように構成されている、請求項22に記載の紐締めシステム。前記ストラップを受けて、前記ストラップを所定の領域に維持するように構成されたベルトループ部材をさらに具備し、前記ベルトループ部材が前記ストラップよりも大きく、それによって前記製品の通常使用中に、前記ベルトループ部材に実質的に妨害されることなく前記ストラップが移動することを可能にする、請求項22に記載の紐締めシステム。前記可撓性ウェビングが、第1の場所で前記製品に取り付けられた第1の端部と、第2の場所で前記製品に取り付けられた第2の端部と、前記第1および第2の場所の間に延びるストラップとを具備し、前記ストラップが、前記第1および第2の場所の間の距離よりも長く、それによって前記ストラップが、前記第1および第2の場所よりも前記締付け縁部の反対側にある第3の場所で、前記ストラップを通る締め紐経路を提供する、請求項20に記載の紐締めシステム。前記製品が、上部と靴底部とを含む履物製品であり、前記第1の場所が、前記上部と前記靴底部の間の接合部の近傍であり、前記第2の場所が、前記履物製品の前記第1の側面部の前記締付け縁部の近傍である、請求項26に記載の紐締めシステム。前記製品が、上部と靴底部を含む履物製品であり、前記第1の場所が前記上部と前記靴底部の間の接合部の近傍、前記第2の場所が前記接合部の近傍であり、前記第1および第2のストラップ部分が互いに方向をそらせるように、第1のストラップ部分が前記第1の場所から前記締め紐経路まで延びており、第2のストラップ部分が前記第2の場所から前記締め紐経路まで延びている、請求項26に記載の紐締めシステム。紐締めシステムであって、第1の側面部と、前記第1の側面部の概して反対側の第2の側面部とを有する製品であって、前記第1および第2の側面部が、引き寄せられて前記製品を締め付けるとともに、引き離されて製品を緩めるように構成されている、製品と、締め紐と、締め紐ガイドであって、前記製品の前記第1の側面部に結合されて、第1の締め紐係止場所で前記締め紐を受けて、第2の締め紐係止場所で前記締め紐が出ることを可能にするように構成された、第1の締め紐ガイド要素であって、前記第1の締め紐係止場所が前記第2の締め紐係止位置よりも前記製品の前記第2の側面部に近く配置されている、第1の締め紐ガイド要素と、前記製品の前記第1の側面部に結合された第2の締め紐ガイド要素であって、第3の締め紐係止場所で前記締め紐を受けて、第4の締め紐係止場所で前記締め紐が出ることを可能にするように構成された、第2の締め紐ガイド要素とを備える、締め紐ガイドとを具備し、前記第4の締め紐係止場所が、前記第3の締め紐係止場所よりも、前記製品の前記第2の側面部に近く配置されており、前記締め紐が、前記製品の前記第2の側面部から前記第1の締め紐係止場所へと延びて、前記第1の締め紐係止場所を通って前記第1の締め紐要素に入り、前記第1の締め紐ガイド要素を通って延び、前記第2の締め紐係止場所を通って前記第1の締め紐ガイド要素を出て、前記製品の前記第2の側面部に向かって延びることなく、前記製品の前記第1の側面部上の前記第1および第2の締め紐ガイド要素の間を通過し、前記第3の締め紐係止場所を通り前記第2の締め紐ガイド要素に入り、前記第2の締め紐ガイド要素を通って延びて、前記第4の締め紐係止場所を通って前記第2の締め紐ガイド要素を出て、前記第2の締め紐係止場所から前記製品の前記第2の側面部に向かって延びる、紐締めシステム。前記第1の締め紐係止場所、前記第2の締め紐係止場所、前記第3の締め紐係止場所、および前記第4の締め紐係止場所は、それぞれ、通常使用中に少なくとも約1mmの曲率半径を有する締め紐経路を提供する、請求項29に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐係止場所、前記第2の締め紐係止場所、前記第3の締め紐係止場所、および前記第4の締め紐係止場所は、それぞれ、通常使用中に少なくとも約2mmの曲率半径を有する締め紐経路を提供する、請求項29に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐係止場所、前記第2の締め紐係止場所、前記第3の締め紐係止場所、および前記第4の締め紐係止場所は、それぞれ、通常使用中に少なくとも約5mmの曲率半径を有する締め紐経路を提供する、請求項29に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐係止場所、前記第2の締め紐係止場所、前記第3の締め紐係止場所、および前記第4の締め紐係止場所は、それぞれ、可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成されている、請求項29に記載の紐締めシステム。前記締め紐経路が、前記製品の前記第2の側面部から前記第1の締め紐係止場所に接近する第1の実質的直線部分と、前記第1の締め紐係止場所における第1の曲線部分と、前記第1の締め紐ガイド要素の中心部分を通って延びる第2の実質的直線部分と、前記第2の締め紐係止場所における第2の曲線部分と、前記第1の締め紐ガイド要素から離れて延びる第3の実質的直線部分とを含む、請求項29に記載の紐締めシステム。前記締め紐経路が、前記製品の前記第2の側面部から前記第1の締め紐係止場所に接近する第1の実質的直線部分と、前記第1の締め紐係止場所から前記第2の締め紐係止場所まで延びる連続的曲線部分と、前記第1の締め紐ガイド要素から離れて延びる第2の実質的直線部分とを含む、請求項29に記載の紐締めシステム。第1の直線軸が前記第1および第2の締め紐係止場所を通過し、第2の直線軸が前記第3および第4の締め紐係止場所を通過し、前記第1および第2の締め紐ガイド要素が実質的に弛緩位置にあるときに、前記第1および第2の直線軸の間に形成される角度が、約95°から約175°の間である、請求項29に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の直線軸の間の角度が、約115°から約155°の間である、請求項36に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の直線軸の間の角度が、約130°から約140°の間である、請求項36に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の直線軸の間の角度が、約135°である、請求項36に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が、前記製品の前記第1の側面部に取り付けられて、概して前記製品の前記第2の側面部に向かって、第1の方向に沿って延びており、前記第2の締め紐ガイド要素が、前記製品の前記第1の側面部に取り付けられて、概して前記製品の前記第2の側面部に向かって、第2の方向に沿って延びており、前記第1および第2の締め紐ガイド要素が、前記第1および第2の方向の間の角度が約5°から約85°の間となるように、互いに向かって角度がつけられている、請求項29に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の方向の間の角度が約25°から約65°の間である、請求項40に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の方向の間の角度が約40°から約50°の間である、請求項40に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の方向の間の角度が約45°である、請求項40に記載の紐締めシステム。前記製品に結合されたリール式締付け機構をさらに具備し、前記リール式締付け機構が、前記締め紐をスプールに引き込んで前記紐締めシステムを締め付けるように構成されている、請求項29に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が可撓性ウェビングを含む、請求項29に記載の紐締めシステム。前記可撓性ウェビングが、第1および第2の開口を含み、前記製品の前記第2の側面部の最近傍で、前記可撓性ウェビングの一端に形成されたループであって、前記第1の締め紐係止場所が、製品の第2の側面部に最も近い前記第1の開口の端部にあり、前記第2の締め紐係止場所が、製品の第2の側面部に最も近い第2の開口の端部である、ループと、前記ループから、前記製品の前記第2の側面部から概して離れる方向に延びるストラップ部分であって、前記ストラップ部分が前記製品の前記第1の側面部に取り付けられている、ストラップ部分とを含む、請求項45に記載の紐締めシステム。前記製品が、靴底部に結合された上部を含む履物製品であり、前記可撓性ウェビングの前記ストラップ部分が、前記上部と前記靴底部の間の接合部近傍で前記履物製品に取り付けられている、請求項46に記載の紐締めシステム。前記製品が、踵部分を有する履物製品であり、前記ストラップが、装着者の足のまわりに前記履物製品の前記踵部分を締め付けるように構成されている、請求項46に記載の紐締めシステム。前記ストラップを受けて、前記ストラップを所定の領域に維持するように構成されたベルトループ部材をさらに具備し、前記製品の通常使用中に、前記ストラップが前記ベルトループに実質的に妨害されることなく移動することを可能にするように、前記ベルトループが、前記ストラップよりも大きくされている、請求項46に記載の紐締めシステム。前記可撓性ウェビングが、第1の場所で前記製品の前記第1の側面部に取り付けられた第1の端部と、実質的に前記第1の場所で前記製品の前記第1の側面部に取り付けられた前記第2の端部であって、前記可撓性ウェビングが前記第1の場所でループを形成する、第2の端部とをさらに含む、請求項45に記載の紐締めシステム。前記可撓性ウェビングが、第1の場所で前記製品の前記第1の側面部に取り付けられた第1の端部と、第2の場所で前記製品の前記第1の側面部に取り付けられた第2の端部と、前記第1および第2の場所の間に延びるストラップとを具備し、前記ストラップの長さを、前記第1および第2の場所の間の距離よりも大きくし、それによって前記第1および第2の場所の両方よりも前記製品の前記第2の側面部に近い第3の場所で、前記ストラップが、前記ストラップを通る締め紐経路を提供するようにされている、請求項45に記載の紐締めシステム。前記製品が、上部と靴底部とを含む履物製品であり、前記第1の場所が、前記上部と前記靴底部の間の接合部の近傍であり、前記第2の場所が、前記履物製品の前記第1の側面部の締付け縁部の近傍である、請求項51に記載の紐締めシステム。前記製品が、上部と靴底部とを含む履物製品であり、前記第1の場所が、前記上部と前記靴底部の間の接合部の近傍であり、前記第2の場所が、前記接合部の近傍であり、第1のストラップ部分が、前記第1の場所から前記締め紐経路まで延びており、第2のストラップ部分が、前記第2の場所から前記締め紐経路まで延びており、前記第1のストラップ部分と前記第2のストラップ部分が互いに離れるように、前記第1の場所と前記第2の場所が離れている、請求項51に記載の紐締めシステム。前記締め紐が、前記第1の締め紐ガイド要素上の前記第2の締め紐係止場所から前記第2の締め紐ガイド要素上の第3の締め紐係止場所へと、その間にいかなる追加の構造も連結することなく真っ直ぐに延びている、請求項29に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が、前記第2の締め紐ガイド要素と接触しない、請求項29に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が前記第2の締め紐ガイド要素から、約2mmから約30mmの間の距離だけ間隔を空けられている、請求項55に記載の紐締めシステム。前記第1の締め紐ガイド要素が、前記第2の締め紐ガイド要素から約5mmから約10mmの間の距離だけ間隔を空けられている、請求項55に記載の紐締めシステム。前記第1および第2の締め紐ガイド要素が、前記製品の実質的直線部分上に配置されている、請求項29に記載の紐締めシステム。紐締めシステムに使用する締め紐ガイドであって、前記ガイドが、締め紐が前記締め紐ガイドに入ることを可能にする第1の開口を有する第1の端部領域と、前記締め紐が前記締め紐ガイドから出ることを可能にする第2の開口を有する第2の端部領域と、前記第1の端部と前記第2の端部の間の中心領域とを含み、前記第1端部領域および前記第2の端部領域は、前記中心領域よりも可撓性を高くして、それによって、前記締め紐が締め付けられると、前記第1の端部領域および前記第2の端部領域が前記中心領域よりもより大きく変形するようにされている、締め紐ガイド。前記中心領域が、第1の材料を含み、前記第1および第2の端部領域が第2の材料を含み、前記第2の材料が前記第1の材料よりも可撓性が高い、請求項59に記載の締め紐ガイド。前記第1の材料および前記第2の材料が織布材料であり、前記第1の材料が前記第2の材料よりもより高密度で織られている、請求項60に記載の締め紐ガイド。前記第1の端部領域、前記第2の端部領域、および前記中心領域が、可撓性ウェビングを含み、前記中心領域の可撓性を低減するために、前記中心領域が、前記可撓性ウェビングの上に追加の層を含む、請求項59に記載の締め紐ガイド。前記第1の端部領域および前記第2の端部領域が、通常使用中に少なくとも約1mmの曲率半径を有する曲線状締め紐経路を提供し、前記中心領域が、前記第1の端部領域と前記第2の端部領域の間に実質的に直線状の締め紐経路を提供する、請求項59に記載の締め紐ガイド。前記第1の端部領域および前記第2の端部領域が、通常使用中に少なくとも約2mmの曲率半径を有する曲線状締め紐経路を提供し、前記中心領域が、前記第1の端部領域と前記第2の端部領域の間に実質的に直線状の締め紐経路を提供する、請求項59に記載の締め紐ガイド。前記第1の端部領域および前記第2の端部領域が、通常使用中に少なくとも約5mmの曲率半径を有する曲線状締め紐経路を提供し、前記中心領域が、前記第1の端部領域と前記第2の端部領域の間に実質的に直線状の締め紐経路を提供する、請求項59に記載の締め紐ガイド。前記締め紐ガイドの幅が、約10mmから約45mmの間である、請求項59に記載の締め紐ガイド。前記第1および第2の端部領域の少なくとも一方の幅が、約2mmから約10mmの間である、請求項59に記載の締め紐ガイド。前記第1および第2の端部領域が、それぞれ、可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成されている、請求項59に記載の締め紐ガイド。紐締めシステムが開示される。この紐締めシステムは、締付け縁部を備える製品と、製品の締付け縁部に結合された第1の締め紐ガイド要素と、製品の締付け縁部に結合された第2の締め紐ガイド要素とを含めることができる。締め紐を、第1および第2の締め紐ガイド要素に通し、それによって第1および第2の締め紐ガイド要素の間に概して真っ直ぐに延びる締め紐の一部分が、製品の締付け縁部から離れる方向に向けられないようにすることができる。第1および第2の締め紐ガイド要素は、互いに向かって角度をつけることができる。実施形態によっては、第1および第2の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径は、通常使用中に少なくとも約1mmとすることができる。第1および第2の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径は、通常使用中に少なくとも約2mmとすることができる。第1および第2の締め紐ガイド要素を通る締め紐経路におけるすべての方向転換の曲率半径は、通常使用中に少なくとも約5mmとすることができる。実施形態によっては、第1および第2の締め紐ガイド要素を、少なくとも1つの可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成することができる。実施形態によっては、第1の締め紐ガイド要素には、第1の締め紐係止場所と第2の締め紐係止場所とを含めることができ、第2の締め紐ガイド要素には、第3の締め紐係止場所と第4の締め紐係止場所とを含めることができる。第1の直線軸が第1および第2の締め紐係止場所を通過し、第2の直線軸が第3および第4の締め紐係止場所を通過することができる。第1および第2の締め紐ガイド要素が実質的に弛緩位置にあるときに、第1および第2の直線軸の間に形成される角度は、約95°から約175°の間、約115°から約155°の間、約130°から約140°の間、または約135°とすることができる。実施形態によっては、第1の締め紐ガイド要素は、製品に取り付けて、第1の方向に沿って延ばすことができる。第2の締め紐ガイド要素は、製品に取り付けて、第2の方向に沿って延ばすことができる。第1および第2の締め紐ガイド要素は、互いに向かって角度をつけることが可能であって、第1および第2の締め紐ガイド要素の間の角度を、約5°から約85°の間、約25°から約65°の間、約40°から約50°の間、または約45°とすることができる。実施形態によっては、第1および第2の締め紐ガイド要素の少なくとも一方が可撓性ウェビングflexiblewebbingである。可撓性ウェビングには、第1の場所における締付け縁部の近傍で製品に取り付けられた第1の端部と、実質的に第1の場所で製品に取り付けられた第2の端部とを含めて、可撓性ウェビングに第1の場所でループを形成させることができる。可撓性ウェビングは、可撓性ウェビングの一端に形成されたループを含み、このループは、第1および第2の開口を有して、第1の開口が第1の締め紐係止場所を形成し、第2の開口が第2の締め紐係止場所を形成することができる。ストラップ部分を、ループから延ばして、このストラップ部分を製品に取り付けることができる。ベルトループ部材を、ストラップを受けて、このストラップを所定の領域に維持するように、構成することができるとともに、ベルトループ部材は、ストラップよりも大きくして、製品の通常使用中に、ベルトループ部材に実質的に妨害されることなくストラップが移動することを可能にすることができる。可撓性ウェビングには、第1の場所で製品に取り付けられる第1の端部と、第2の場所で製品に取り付けられる第2の端部を含めることができる。ストラップは、第1および第2の場所の間に延ばすとともに、ストラップの長さを第1および第2の場所の間の距離よりも大きくし、それによって第1および第2の場所よりも締付け縁部の反対側にある第3の場所で、ストラップを通る締め紐経路をストラップが提供するようにすることができる。紐締めシステムが開示される。この紐締めシステムは、製品と、締め紐、および締め紐ガイドを含み、製品は、第1の側面部と、第1の側面部の概して反対側の第2の側面部とを有し、第1および第2の側面部が、引き寄せられて製品を締め付けるとともに、引き離されて製品を緩めるように構成されている。締め紐ガイドは、製品の第1の側面部に結合された第1の締め紐ガイド要素を備えることができる。第1の締め紐ガイド要素は、第1の締め紐係止場所で締め紐を受けて、第2の締め紐係止場所で締め紐が出ることを可能にするように構成することができる。第1の締め紐係止場所は、第2の締め紐係止位置よりも、製品の第2の側面部に近く配置することができる。締め紐ガイドは、製品の第1の側面部に結合された、第2の締め紐ガイド要素を備えることができる。第2の締め紐ガイド要素は、第3の締め紐係止場所で締め紐を受けて、第4の締め紐係止場所で締め紐が出ることを可能にするように構成することができる。実施形態によっては、締め紐は、製品の第2の側面部から第1の締め紐係止場所へと延びて、第1の締め紐係止場所を通って第1の締め紐要素に入り、第1の締め紐ガイド要素を通って延び、第2の締め紐係止場所を通って第1の締め紐ガイド要素を出て、製品の第2の側面部に向かって延びることなく、製品の第1の側面部上の第1および第2の締め紐ガイド要素の間を通過し、第3の締め紐係止場所を通り第2の締め紐ガイド要素に入り、第2の締め紐ガイド要素を通って延びて、第4の締め紐係止場所を通って第2の締め紐ガイド要素を出て、第2の締め紐係止場所から製品の第2の側面部に向かって延びるようにすることができる。第1の締め紐係止場所、第2の締め紐係止場所、第3の締め紐係止場所、および第4の締め紐係止場所は、それぞれ、通常使用中に少なくとも約1mmの、または少なくとも約2mmの、または少なくとも約5mmの曲率半径を有する締め紐経路を提供することができる。第1の締め紐係止場所、第2の締め紐係止場所、第3の締め紐係止場所、および第4の締め紐係止場所は、それぞれ、可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成することができる。第1の直線軸が、第1および第2の締め紐係止場所を通過し、第2の直線軸が、第3および第4の締め紐係止場所を通過するようにすることができる。第1および第2の締め紐ガイド要素が実質的に弛緩位置にあるときに、第1および第2の直線軸の間に形成される角度は、約95°から約175°の間、約115°から約155°の間、約130°から約140°の間、または約135°とすることができる。第1の締め紐ガイド要素を、製品の第1の側面部に取り付けて、概して製品の第2の側面部に向かって、第1の方向に沿って延ばし、第2の締め紐ガイド要素を、製品の第1の側面部に取り付けて、概して製品の第2の側面部に向かって、第2の方向に沿って延ばすことができる。第1および第2の締め紐ガイド要素を互いに向かって角度をつけて、前記第1および第2の方向の間の角度が約5°から約85°の間、約25°から約65°の間、約40°から約50°の間、または約45°となるようにすることができる。第1の締め紐ガイド要素を可撓性ウェビングとすることができる。この可撓性ウェビングは、製品の第2の側面部に最も近い可撓性ウェビングの一端に形成されたループを備えることができる。このループは、第1および第2の開口を有し、第1の締め紐係止場所を、製品の第2の側面部に最も近い第1の開口の端部とし、第2の締め紐係止場所を、製品の第2の側面部に最も近い第2の開口の端部とすることができる。ストラップ部分を、ループから、製品の第2の側面部から概して離れる方向に延ばし、このストラップ部分を製品の第1の側面部に取り付けられるようにすることができる。ベルトループ部材は、ストラップを受けて、ストラップを所定の領域内に維持するように構成することができる。ベルトループをストラップよりも大きくして、製品の通常使用中にベルトループに実質的に妨害されることなくストラップが移動することを可能にすることができる。可撓性ウェビングは、第1の場所で製品の第1の側面部に取り付けられた第1の端部と、可撓性ウェビングが第1の場所でループを形成するように、実質的に第1の場所で製品の第1の側面部に取り付けられた第2の端部とを備えることができる。可撓性ウェビングは、第1の場所で製品の第1の側面部に取り付けられた第1の端部と、第2の場所で製品の第1の側面部に取り付けられた第2の端部と、第1および第2の場所の間に延びるストラップとを備えることができる。ストラップの長さは、第1および第2の場所の距離よりも大きくし、それによって第1および第2の場所の両方よりも製品の第2の側面部に近い第3の場所で、ストラップが、ストラップを通る締め紐経路を提供するようにすることができる。締め紐ガイドが開示される。この締め紐ガイドは、締め紐が締め紐ガイドに入ることを可能にする第1の開口を有する第1の端部領域と、締め紐が締め紐ガイドから出ることを可能にする第2の開口を有する第2の端部領域と、第1の端部と第2の端部の間の中心領域とを備えることができる。第1の端部領域および第2の端部領域は、中心領域よりも可撓性を高くして、それによって締め紐が締め付けられると、第1の端部領域および第2の端部領域を、中心領域よりも大きく変形するように構成することができる。中心領域が第1の材料を含み、第1および第2の端部領域が第2の材料を含み、第2の材料が第1の材料よりも可撓性が高くなるようにすることができる。第1の材料および第2の材料を織布材料として、第1の材料が、第2の材料より高密度で織られるようにすることができる。第1の端部領域、第2の端部領域、および中心領域が可撓性ウェビングを含み、中心領域の可撓性を低減するために、中心領域に、可撓性ウェビングの上に追加の層を含めることができる。第1の端部領域および第2の端部領域が、通常使用中に少なくとも約1mmの、または少なくとも約2mmの、または少なくとも約5mmの曲率半径を有する曲線状締め紐経路を提供することができる。中心領域は、第1の端部領域と第2の端部領域の間に実質的に直線状の締め紐経路を提供することができる。実施形態によっては、第1および第2の端部領域は、それぞれが、可変曲率半径を有する締め紐経路を提供するように構成することができる。次に、以下の図を参照して、特定の実施形態について詳細に説明する。これらの図は、例証目的だけで提示されており、本発明は、図に示された主題に限定されるものではない。図1は、靴102に一体化された紐締めシステム100の例示実施形態を示す。本明細書において開示される様々な実施形態は、靴またはその他の履物製品を締め付けるという文脈において考察されるが、本明細書に開示される紐締めシステムは、それに限定はされないが、手袋、帽子、装具brace、長靴、または様々な他の着用可能な製品を含む、様々な他の対象物に使用することができる。図示された実施形態において、靴102には、靴底部106につなぎ合わされた上部upper104を含めることができる。上部104には、第1の側面部side112と、第1の側面部112に対して概して反対向きの第2の側面部114とを含めることができ、紐締めシステム100は、第1の側面部112と第2の側面部114とを互いに引き寄せて、着用者の足のまわりに靴102を締め付けるように構成することができる。第1の側面部112には、第1の締付け縁部118を含め、第2の側面部114には第2の締付け縁部120を含めて、それらの間に間隙121を形成することができる。実施形態によっては、靴102に、通常、第1および第2の締付け縁部118、120の間の間隙121に位置する、舌部116を含めることができる。紐締めシステム100を締め付けると、第1および第2の締付け縁部118、120を互いの方向に引き付けて、それによってその間の間隙121の距離を低減することができるともに、紐締めシステム100を緩めると、第1のおよび第2の締付け縁部118、120を互いに遠ざけて、それによってその間の間隙121距離を増大させることができる。靴102の第1および第2の締付け縁部118、120は、靴102の縦方向軸に沿って延びる中央線122の両側に概して等間隔に配置することができる。図1に示す実施形態は、その中心が、概して靴102の中央線122に沿って配置された紐締めシステムを示しているが、その他の実施形態においては、紐締めシステム100は、その中心が靴102の縦方向軸上に概して配置されていない、靴の側面部に位置する側方開口などの、製品のその他任意好適な部分にある開口を締め付けたり、緩めたりするように構成することができる。すなわち、実施形態によっては、靴102の第1の側面部112には、第2の側面部114よりも、大幅に多い靴102の面積を、または第2の側面部114よりも大幅に少ない靴102の面積をその範囲に含ませることができる。紐締めシステム100には締め紐108を含めることができる。それに限定はされないが、被覆なしの撚り鋼線、高分子被覆例えば、ナイロン被覆された撚り鋼線、モノフィラメント例えば、ナイロン、または編組みSpectra登録商標を含む、様々な締め紐種類を使用することができる。実施形態によっては、標準的な従来型靴締め紐を、締め紐108に使用することができる。締め紐108は、直径を少なくとも約0.015インチおよび/または約0.1インチ以下とすることができるが、これらの範囲外の直径も使用することができる。実施形態によっては、締め紐108は、直径を約0.032インチとすることができる。紐締めシステム100には、締め紐108に張力を付与および/または保持する機構を含めることができる。例えば、紐締めシステム100には、靴102例えば踵部に装着された締め紐巻取り器110を含めることができる。図1に示す実施形態においては、締め紐巻取り器110は、靴102の踵部の上に装着されているが点線で示す、この締め紐巻取り器110は靴102の舌部116の上、または上部104の上例えば、靴102の側面部の上、または締め紐巻取り器110に締め紐を送り込んだり引き出したりすることができるその他の任意好適な場所に装着することができる。締め紐巻取り器には、ハウジング内に回転可能に装着されたスプールを含めて、スプールの回転によって、締め紐をハウジング内に集めたり、そこから放出したりすることができる。スプールにノブを結合して、ユーザが締め紐108を締め付けること、および/または緩めることを可能にすることができる。多数の締め紐巻取り器を使用して、有利な結果を得てもよい。例えば、2003年6月12日付出願で、2009年9月22日公布のFOOTWEARLACINGSYSTEMという名称の米国特許第7591050号代理人整理番号BOATEC.001CP3、2005年10月31日付出願のREELBASEDCLOSURESYSTEMという名称の米国特許公開第2006/0156517号代理人整理番号BOATEC.001CP4、2009年11月20日付出願のREELBASEDLACINGSYSTEMという名称の米国特許公開第2010/0139057号代理人整理番号BOATEC.037A、および2010年4月30日付出願のREELBASEDLACINGSYSTEMという名称の米国特許仮出願第61/330129号代理人整理番号BOATEC.050PRに開示された、1つまたは複数の締め紐巻取り器を使用することも可能であり、それぞれの開示の全文を本明細書に参照により組み込んで、それらが開示するすべてのものを、本明細書の一部とする。実施形態によっては、例えば、製品が複数の紐締め領域を含む場合には、紐締めシステム100には、2つ以上の締め紐巻取り器110および/または2つ以上の締め紐108を含めることができる。実施形態によっては、紐締めシステムは締め紐巻取り器110を含まない。例えば、締め紐は靴102に永久的に固定するか、または結び目を使用するか、その他の任意好適な方法で、締め紐張力を維持することができる。実施形態によっては、締め紐巻取り器を手動で締め付けなくてもよい。逆に、締め紐巻取り器は、例えば、2003年6月12日付出願で、2009年9月22日に公布のFOOTWEARLACINGSYSTEMという名称の米国特許第7591050号代理人整理番号BOATEC.001CP3、および/または2005年10月31日付出願のREELBASEDCLOSURESYSTEMという名称の米国特許公開第2006/0156517号代理人整理番号BOATEC.001CP4に開示されているような、バネまたはその他の類似の手段によって、たるみを自動的にとってもよい。紐締めシステム100はまた、紐締めシステム100を通して締め紐108を誘導するように構成された、1つまたは複数の締め紐ガイド124を含む。締め紐ガイド124は、第1および第2の側面部112、114例えば、第1および第2の締付け縁部118、120にに結合することによって、例えば締め紐巻取り器110によって締め紐108が締め付けられると、靴102の第1および第2の側面部112、114が引き寄せられるようにすることができる。1つまたは複数の締め紐ガイド124は、締め付けられた締め紐108によってかかる力を実質的に均一に分布させるように構成された、低摩擦締め紐ガイドとして、それによって、不快さを生じ、性能を損なう可能性のある圧力点を減少させることができる。低摩擦締め紐ガイド124は、締め紐108が、動的フィット性fitをもたらすように使用中に位置を移動することを可能にすることができる。実施形態によっては、1つまたは複数の締め紐ガイド124は、締め紐108に鋭角的な曲り角が発生するのを低減するように構成することができる。例えば、実施形態によっては、締め紐ガイド124は、締め紐の曲率半径が、通常使用中に少なくとも約1mm、少なくとも約2mm、少なくとも約3mm、少なくとも約5mm、少なくとも約7mm、少なくとも約10mm、約15mm以下、約10mm以下、約7mm以下、および/または約5mm以下となる、締め紐経路をもたらすことができるが、これらの範囲外の曲率半径も可能である。実施形態によっては、紐締めシステム100を通る締め紐経路全体を、通常使用中に鋭角的な方向転換例えば、1mm、2mm、3mm、5mm、7mm、または10mmの曲率半径未満がないように構成することができる。実施形態によっては、締め紐経路が、その他の場所で1つまたは複数の鋭角的な方向転換を含む場合でも、締め紐ガイド124の少なくとも1つが、使用中に少なくとも約1mm、2mm、3mm、5mm、7mm、または10mmの曲率半径を有する締め紐経路を提供する。実施形態によっては、締め紐ガイド124は、締め紐108にかかる張力によって決まる可変曲率半径を有する締め紐経路を提供することができる。本明細書において使用する場合に、通常使用とは、製品が、特定の製品の使用中に一般的に期待される張力まで締め付けられる状況を指すことを意図している。締め紐経路から鋭角的な方向転換を低減または除去することによって、締め紐疲労を防止するとともに、締め紐108およびガイド124上での摩擦と摩耗を低減し、それによってより信頼性と耐久性のある紐締めシステムを提供することができる。締め紐経路から鋭角的な方向転換を低減または除去することは、より小さな直径の締め紐、およびより固く、可撓性の低い材質が使用される実施形態において、さらに有利になり得る。実施形態によっては、より固く可撓性の低い締め紐例えば、鋼線締め紐は、より高い張力を紐締めシステムに加えることを可能にする。紐締めシステム100は、一部の実施形態例えば、スノーボードブーツでは約30ポンドまでのずっと高い張力を使用することが可能でありながら、実施形態によっては、約2.5ポンドの力で締め付けるように構成することができる。より小さい厚さの締め紐に力が集中する場合、および、より柔らかい締め紐材料によって力が大幅に吸収されない場合には、締め紐経路における鋭角的な方向転換を避けることは特に有利である。図1に示されるように、実施形態によっては、1つまたは複数の締め紐ガイド124に、複数の例えば一対の締め紐ガイド要素126a~bを含めることができる。図1に示された実施形態は、数対の締め紐ガイド要素126a~bを有する、4つの締め紐ガイド124a~dを有するが、その他の数の締め紐ガイド要素対ガイドを使用することができる。例えば、追加の締め紐ガイド要素対を、高い横方向安定性が望ましい活動用に設計された靴例えば、テニスシューズ用に使用することができる。実施形態によっては、靴には、締め紐ガイド要素対を含む、6個の締め紐ガイドを含めて、図1に示される実施形態におけるよりも、1回の追加の締め紐交差を得ることができる。大きな閉鎖領域を有する靴例えば、ハイトップシューズまたはブーツに対しては、閉鎖領域の大きさと、望ましい支持レベルに応じて、6、8、10個またはそれ以上の締め紐ガイドを使用することができる。また実施形態によっては、締め紐ガイドは、3つ以上の締め紐ガイド要素を備えることができる。例えば、第3の締め紐ガイド要素を、第1と第2の締め紐ガイド要素126a~bの間に設置することができる。締め紐108は、靴102の片側の複数例えば、2本の連続する締め紐ガイド要素126a~bを通過することができる。締め紐ガイド124cを通る締め紐経路について説明し、そうすれば、その他の締め紐ガイド対は、類似の締め紐経路を有することができる。締め紐経路は、靴102の第1の側面部112に配置された、第1および第2の締め紐ガイド要素126a、126bを、それらの間に第2の側面部114へと進むことなく、通過することができる。締め紐108は、靴102の第2の側面部114から第1の締め紐ガイド要素126aへと導くことができる。締め紐ガイド要素126aは、第1の締め紐係止場所128で、締め紐108を受けることができる。締め紐108は、第1の締め紐ガイド要素126aを通過して延びて、第2の締め紐係止場所130で、第1の締め紐ガイド要素126aから出ることができる。締め紐108は、第1と第2の締め紐ガイド要素126a~bの間で、靴102の第2の側面部114に戻ることなく、第1の締め紐ガイド要素126aから第2の締め紐ガイド要素126bへと進むことができる。第2の締め紐ガイド要素126bは、第3の締め紐係止場所132において締め紐108を受けることができる。締め紐108は、第2の締め紐ガイド要素126bを通って延びるとともに、締め紐108は、第4の締め紐係止場所134において、第2の締め紐ガイド要素126bから出ることができる。第4の締め紐係止場所134から、締め紐108は、靴102の第2の側面部114に向かって延びることができる。すなわち、締め紐ガイド要素126aは、締め紐ガイド要素126bと別個に形成することができるが、締め紐ガイド要素126a、126bは、単独の締め紐ガイド124として機能する例えば、締め紐を第2の側面部114から第1の側面部112へ、次いで、靴102の第2の側面部114に向かって戻るように誘導することができる。第1の締め紐ガイド要素126aは第2の締め紐ガイド要素126bと間隔を空けられているので、かつ締め紐108は、製品の同一側面部上で、第1の締め紐ガイド要素126aから第2の締め紐ガイド要素126bへと真っ直ぐに通されるので、締め紐108からの張力は、個々の締め紐ガイド要素126のそれぞれの後で締め紐108が靴102の側面部112、114間で交差される場合よりも、少ない締め紐交差を使用して締付け縁部118、120の全体にわたって適切に分布させることができる。すなわち、靴の片側で連続する締め紐ガイド要素126通ってつながる締め紐経路によって、締め紐長さを低減させることができる。また、紐締めシステム100は、より多くの締め紐交差を有する紐締めシステムに対して必要となるよりも、わずかな締め紐を巻き取ることによって締め付けることができ、このために、より小型の締め紐巻取り器110の使用を可能とし、かつ/またはより少ない回転とより短い時間で紐締めシステム100を締め付けることを可能にする。より少ない締め紐交差と、低減された締め紐長さによっても、摩擦が低減し、それによって紐締めシステム100を締め付ける、または緩めるのに必要な力が減少するとともに、使用中に締め紐108の調節が可能になる、動的フィット性を可能にする。締め紐108が、締め紐ガイド要素126a~bを通過するときに発生する曲率は、締め紐経路内の方向転換の角度に左右される。曲率半径は、締め紐ガイド要素126a~bの材質の可撓性、締め紐108の剛性、および締め紐108にかかる張力などの、その他のいくつかの要因によっても影響される。締め紐ガイド要素126a~bは、互いに向かって角度をつけて、締め紐108が締め紐ガイド要素126a~bを通過するときに、締め紐108にかかる方向転換角度を低減することができる。締め紐108が、製品の第2の側面部114から製品の第1の側面部112へと通り、次いで、第2の側面部114へと戻るときに、締め紐108は、例えば、少なくとも約75°および/または約215°以下の大きな合計方向転換角度を受けることがある。第1の締め紐ガイド要素126aが、合計方向転換角度の一部分例えば、ほぼ半分だけ締め紐108を方向転換させて、第2の締め紐ガイド要素126bが、合計方向転換角度の別の部分例えば、ほぼ半分だけ締め紐108を方向転換させることができる。すなわち、締め紐ガイド要素126a~bは、複数の場所間で方向転換角度を分割することによって、締め紐経路上の任意特定の場所で発生する方向転換角度を低減することができる。図2Aを参照すると、例えば、図1の締め紐ガイド124a~dの1つとすることのできる、締め紐ガイド124の例示実施形態が示されている。この締め紐ガイド124には、第1の締め紐ガイド要素126aおよび第2の締め紐ガイド要素126bを含めることができる。直線軸136は、第1の締め紐係止場所128および第2の締め紐係止場所130を通過することが可能であり、この軸136は、第1の締め紐ガイド要素126aの中心部分を通る締め紐経路の方向に、概して平行に整列させることができる。直線軸138は、第3の締め紐係止場所132および第4の締め紐係止場所134を通過することが可能であり、この軸138は、第2の締め紐ガイド要素126bの中心部分を通る締め紐経路の方向に、概して平行に整列させることができる。軸136と軸138の間に形成される角度θ1は、約95°および/または約175°以下とするか、またはθ1は、少なくとも約115°および/または約155°以下とするか、またはθ1は、少なくとも約130°および/または約140°以下、またはθ1は約135°とすることができるが、これらの範囲外の角度も実施形態によっては用いてもよい。図2Aにおいて、締め紐108は、図から省略されており、締め紐ガイド要素126a~bが、実質的に弛緩位置において示されており、この位置において、締め紐ガイド要素126a~bの位置は、締め紐108によってかけられる張力によって修正されていない。実施形態によっては、締め紐108によって張力がかけられると、締め紐ガイド要素126a~bの位置は、実質的に修正されないままとなるのに対して、他の実施形態においては、張力によって、締め紐ガイド要素126a~bの位置が変化する例えば、締め紐ガイド要素126a~bを互いに引き寄せることがある。第1の締め紐係止場所128は、締め紐108図2Aでは図示せずが、第2の締め紐係止場所130において締め紐108が第1の締め紐ガイド要素126aを出る場所よりも中央線122に、または反対の側面部114に、より近い場所で、反対側の側面部114図2Aでは図示せずから第1の締め紐ガイド要素126aに入るように、第2の締め紐係止場所130よりも、中央線122に近く、または反対側の側面部114に近く配置することができる。実施形態によっては、第1の締め紐係止場所128と、中央線122または反対側の側面部114との距離140は、第2の締め紐係止場所130と中央線122または反対側の側面部114との距離142よりも小さくすることができる。同様に、第2の締め紐ガイド要素126bは、第1の締め紐ガイド要素126aからの締め紐108を受ける、第3の締め紐係止場所132、および締め紐108を反対側の側面部114に向かって、または中央線122へと戻すように向ける第4の締め紐係止場所134を有することができる。第4の締め紐係止場所134は、締め紐108が第3の締め紐係止場所130に入る場所よりも、反対側の側面部例えば、第2の側面部114に近い場所で、締め紐108が反対側の側面部に向かって第2の締め紐ガイド126bから出るように、第3の締め紐係止場所132よりも反対側の側面部114に、または中央線122に、より近く配置することができる。実施形態によっては、第4の開口132と中央線122または反対側の側面部114との距離140は、第1の開口130と中央線122または反対側の側面部114との間の距離142よりも小さくすることができる。すなわち、第2の締め紐ガイド要素124bは、少なくとも約1mm、少なくとも約2mm、少なくとも約3mm、少なくとも約5mm、少なくとも約7mm、または少なくとも約10mmの曲率半径を有する第2の締め紐ガイド要素124bに入り、それを通過して、そこから出る締め紐経路を提供することができる。実施形態によっては、第1の締め紐係止場所128と第4の締め紐係止場所134を通って引かれた軸144は、第2の締め紐係止場所130と第3の締め紐係止場所132を通って引かれた軸146と実質的に平行にすることができる。実施形態によっては、軸144、146の一方または両方を、中央線122に対して概して平行にすることができる。実施形態によっては、軸144と軸146の間の距離148を、その他の値も用いることができるが、少なくとも約4mmおよび/または少なくとも約8mmとするか、あるいは、約6mmとすることができる。実施形態によっては、第1の締め紐ガイド要素126aは、靴102の第1の側面部112に取り付けて、軸150に沿って、概して、靴102の反対側の側面部114に向かって、または中央線122に向かって延ばすことができる。第2の締め紐ガイド要素126dは、靴102の第1の側面部112に取り付けて、軸152に沿って、概して、靴102の第2の側面部114または中央線122に向かって延ばすことができる。第1および第2の締め紐ガイド要素126a、126bは、軸150と軸152の間の角度θ2を、実施形態によっては、これらの範囲外の値も用いることもできるが、少なくとも約5°および/または約85°以下、またはθ2を少なくとも約25°および/または約65°以下、またはθ2を少なくとも約40°および/または約50°以下、あるいはθ2を約45°とすることができるように、互いの方向に角度をつけることができる。実施形態によっては、第1の締め紐ガイド要素126aは、第1の締め紐ガイド要素126aがそれに沿って延びる軸150と、中央線122との間に形成される角度θ4を、これらの範囲外の値も用いることもできるが、約47.5°超および/または約87.5°未満、またはθ4を、少なくとも約57.5°および/または約77.5°以下、またはθ4を少なくとも約65°および/または約70°以下、またはθ4を約67.5°とすることができるように、中央線122に対して角度をつけることができる。実施形態によっては、対応する締め紐ガイド要素126bを、中央線122に対して、反対方向であるが、角度θ4と実質的に同じ量の角度θ5だけ、角度をつけることができる。実施形態によっては、締め紐ガイド要素126a~bは、例えば、中央線122を横断する線をまたいで実質的に対称である。実施形態によっては、締め紐ガイド要素126a~bは実質的に対称ではない。実施形態によっては、1つまたは複数の締め紐ガイド要素126aは、締め紐ガイド要素126aがそれに沿って延びる方向150と、隣接する締め紐ガイド要素がそれに沿って延びる方向図示せずとの間の角度θ3を、実施形態によっては、これらの範囲外の角度も用いてもよいが、少なくとも約5°および/または約85°以下、またはθ2を少なくとも約25°および/または約65°以下、またはθ2を少なくとも約40°および/または約50°以下、あるいはθ2を約45°にすることができるように、靴102の同一の側面部112上の近傍の締め紐ガイドの内の隣接する締め紐ガイド要素図2Aには図示せずから離れるように角度をつけることができる。第1および第2の締め紐ガイド要素126a~bは、靴102の第1の側面部112上に配置して、距離154だけ間隔を空けることができる。この距離154は、第2の締め紐係止場所130と第3の締め紐係止場所132の間でとることができるとともに、2つの締め紐ガイド要素126a~bの間に真っ直ぐに延びる締め紐経路の長さに概して等しくすることができる。距離154は、これらの範囲外の値も用いることができるが、少なくとも約2mmの長さ、および/または約30mm以下の長さとすることができる。場合によっては、20mmの距離154を用いて、締め紐ガイド要素126a~bを離隔することができる。図1に戻って参照すると、締め紐ガイド要素126同士が間隔を空けられているので、隣接する締め紐ガイド要素126a~bの間の締め紐108の縦方向の延長部109によってかけられる張力によって、締付け縁部118、120または上部104のその他の部分を座屈させることができ、それによって2つの隣接する締め紐ガイド要素126同士を作為なしに互いに引き寄せる。座屈の発生を低減するために、靴102にはスティフナ119を含めることができ、これは、プラスチックの剛性または半剛性部品、または上部104それ自体の肉厚部分とすることができる。スティフナ119は、締め紐108の縦方向延長部109が存在する、隣接する締め紐ガイド要素126a~b同士の間に配置することができる。次に図2Bを参照すると、締め紐ガイド要素126aが示されており、その他の締め紐ガイド要素126は、図2Bに示した締め紐ガイド要素126aと類似のものとすることができる。この締め紐ガイド要素126aは、折り返されてループを生成している、一片のウェビングで形成することができる。このウェビングは、ポリエステル、ナイロン、テフロン登録商標、ポリウレタンの撚線、またはその他任意好適な材料で製作された織布材料とすることができる。締め紐ガイド要素126aは、上面層156が、締め紐ガイド要素を形成するウェビングループの底面層158の上に概してすぐ上に配置されるように、ウェビングストリップの縦方向軸に対して概して横方向に折り畳むことができる。ウェビングストリップはまた、ウェビングストリップの縦方向軸を横切らない角度で折り畳むことが可能であり、その結果、ウェビングループの上面層156および底面層158は異なる角度で延びる。締め紐108は、第1の概して直線状の方向に沿って、反対側の側面部114から、締め紐ガイド要素126aの上端における第1の締め紐係止場所128に接近することが可能であり、この直線状方向は、実施形態によっては、中央線122に対して非直交角度とすることができる。例えば、先に係止された締め紐ガイド要素図2Bでは図示せずが、靴上のより高い場所で、靴102の反対側の側面部114に取り付けられる場合には、締め紐108を、ある角度で締め紐ガイド要素126aに接近させることができる。中央線122と、締め紐ガイド要素126aの第1の締め紐係止場所128に接近する締め紐経路との間の角度θ6は、その他の角度を用いることできるが、少なくとも約45°および/または75°以下、またはその角度は約60°とすることができる。例えば、締め紐経路が、中央線122に直交する角度で第1の締め紐係止場所128へ接近する場合には、締め紐ガイド要素126aはより鋭角的に内側に角度をつけて例えば、角度θ1を減少させて、角度θ2を増大させる、締め紐ガイド要素126aを通過する締め紐108の追加的な方向転換を補償することができる。軸160は、締め紐ガイド要素126aの中心部分を通過する締め紐経路の部分を通って延ばすことができる。第1の締め紐係止場所128に接近する締め紐経路の方向と、軸160との間に形成される角度θ7を、これらの範囲外の値も用いることができるが、少なくとも約15°および/または45°以下、またはこの角度を約30°とすることができる。締め紐108は、第2の締め紐係止場所130を離れて、締め紐経路に沿って、次の締め紐ガイド要素114に向かって延ばすことが可能であり、この締め紐経路は、中央線122に対して実質的に平行にするか、またはその他任意好適な角度にすることができる。軸160と、第1の締め紐ガイド要素126aと第2の締め紐ガイド要素126bの間に延びる出口締め紐経路との間に形成される角度θ8は、これらの範囲外の値も用いることはできるが、少なくとも約15°および/または45°以下とするか、またはθ8を約30°Cにすることができる。図2Bは、第2の締め紐ガイド要素126bを具体的に図示していないが、締め紐経路は、第1の締め紐ガイド要素126aと同様にすることができる。締め紐ガイド要素126aを通る締め紐経路は、第1の締め紐係止場所128に接近するときに実質的に直線状であり、第1の締め紐係止場所128において曲線状であり、締め紐ガイド要素126aの中心部分においては実質的に直線状であり、第2の締め紐係止場所130においては曲線状であり、第2の締め紐ガイド要素に向かって延びる部分においては、実質的に直線状となるように構成することができる。第2の締め紐ガイド要素126bは、同様に構成することができる。実施形態によっては、締め紐ガイド要素126a~bは、締め紐ガイド要素126aを通る単独の曲線状締め紐経路区間を提供するように構成することができる。例えば、締め紐ガイド要素126a~bに、より高い可撓性を与え、締め紐ガイド要素を通る連続的な曲線状締め紐経路を提供する、軟性材料を使用することができる。織布材料を使用して、織りの緊密さと織り糸の数を調節して、所望のレベルの可撓性を与えることができる。図2Cは、締め紐ガイド要素126aの拡大詳細図である。第2の締め紐係止場所130における締め紐経路の曲線部分の曲率半径R1は、これらの範囲外の他の値も用いることができるが、通常使用中に、少なくとも約1mm、2mm、3mm、5mm、7mmまたは10mmとすることができる。第1の締め紐係止場所128、第3の締め紐係止場所132および/または第4の締め紐係止場所134には、同様に、それぞれに付随する曲線状締め紐経路部分を含めることができ、それらの曲率半径は、通常使用中に、少なくとも約1mm、2mm、3mm、5mm、7mmまたは10mmである。実施形態によっては、1つまたは複数の締め紐係止場所128、130、132および134は、締め紐108によってかけられる張力に応じて変化する可変曲率半径を提供するように構成することができる。実施形態によっては、締め紐ガイド要素には、中心部分よりもより可撓性の高い外側部分を備えて、それによって図2Cに示される締め紐経路の形状を助長することができる。実施形態によっては、1つまたは複数の締め紐係止場所128、130、132および134は、固定曲率半径を提供する永久曲線形状を有することができる。図2Dは、図2Cに示されているものと類似の、締め紐ガイドの別の実施形態の拡大詳細図であるが、図2Dの実施形態においては、締め紐ガイド要素126aは、締め紐ガイド要素を通る連続曲線通路を生成している。この連続曲線通路は、その曲率半径R2を、通常使用中に、少なくとも約1mm、2mm、3mm、5mm、7mmまたは10mmとすることができる。また図2Dに示されているのは、締め紐ガイド要素の幅162を、その他の大きさも用いることができるが、少なくとも約4mmおよび/または約10mm以下とするか、あるいは幅162を少なくとも約6mmおよび/または約8mm以下とすることができる。締め紐ガイド要素126a~bは対で使用されるので、それぞれの締め紐ガイド要素126a~bの幅は、従来型のシングルピース締め紐ガイドよりも小さくすることができる。場合によっては、概して可撓性のあるウェビングガイド要素126a~bは、より幅の広い可撓性のある締め紐ガイドに発生することのある座屈を防止することができる。締め紐ガイド要素126a~bの幅162は、締め紐ガイド要素126a~bが変形して、鋭角的な曲り角を方向転換することない締め紐経路を提供するのに十分に大きく、同時に座屈が起こり難くするのに十分に狭くすることができる。図1に示された実施形態において、締め紐ガイド要素126a~bのそれぞれは、上述のように、交互に反対方向に、中央線122に対してある角度で、概して中央線122に向かって延びている。しかしながら、図3A~Bに示されるように、実施形態によっては、1つまたは複数の締め紐ガイド要素126a~bを、実質的に真っ直ぐ中央線222に向かって、または実質的に真っ直ぐ靴の反対側の側面部に向かって、延ばすことができる。図3Aは、組み立て前の構成における、2つの締め紐ガイド要素226a~bを示す。ウェビングループは、ウェビングのV形ストリップを、V形の頂点を通って交差する軸255a~bにおいて折り畳むことによって形成することができる。すなわち、折り畳まれると、上面層256aは、底面層258a~bの上に配置され、それによって靴の反対側の側面部に実質的に真っ直ぐ向かって、または中央線222に向かって、延ばすことのできるウェビングループを形成することができるとともに、同時に、第2の締め紐係止場所230よりも、反対側の側面部、または中央線222により近い第1の締め紐係止場所228、および第3の締め紐係止場所232よりも反対側の側面部、または中央線222により近い、第4の締め紐係止場所234を提供する。図1に戻ると、締め紐ガイド要素126a~bは、それに限定はされないが、ステッチ、接着剤、および/またはリベットを含む、任意好適な方法で靴102に取り付けることができる。図1において、締め紐ガイド要素126a~bの上面層15および底面層158の外側端部は、締付け縁部118、120において上層の下面に結合することができる。実施形態によっては、1つまたは複数のステッチラインを、上面層および底面層156、158を通して靴102の上部104中に適用して、それに締め紐ガイド要素126a~bを固定することができる。図4Aは、靴302に組み込まれた紐締めシステム300の別の例示実施形態を示す。靴302、締め紐308および締め紐巻取り器310は、本明細書で記載された靴102、締め紐108および締め紐巻取り器110と同一、またはそれに類似するものとすることができる。締め紐ガイド324a~dは、いくつかの観点では、締め紐ガイド125a~dと類似のものとすることができる。締め紐ガイド324a~dには、数対の締め紐ガイド要素326a~bを含めることができる。締め紐ガイド要素326a~bは、本明細書で考察した他の締め紐ガイド要素126a~bとの関係で考察したのと同様に、互いに角度をつけることができる。また、締め紐308は、図1に関係して考察したのと同様に、締め紐ガイド要素326a~bを通して紐締めすることができる。図4Aに示された実施形態において、締め紐ガイド要素326a~bは、締め紐ガイド要素226a~bの上面層256を上部204の外部表面に取り付け、かつ締め紐ガイド要素326a~bの底面層358を上部304の下面に取り付けること例えば、ステッチ、または接着、またはその他任意好適な方法によって、側面部312、314に結合することができる。上層356は、上部304の外表面を部分的に下方に結合場所357へと延ばして、そこで、締め紐ガイド要素326a~bの上層356を上部304に固定することができる。図示された実施形態において、ボックスステッチを使用して、上部を通過して延ばして、同様に底面層358を上部304に結合することもできる。実施形態によっては、複数の締め紐ガイド要素326a~bが、共通の接続場所359を共有して、共通のステッチボックスまたはラインを使用して、複数の締め紐ガイド要素326a~bを固定することができる。図4A~Bに示された実施形態などの実施形態によっては、紐締めシステム300には、パワーゾーンpowerzone機構366を含めることができる。パワーゾーン機構366は、追加の締め紐交差または追加の方向転換を締め紐経路に加えて、それによってパワーゾーン機構366の領域において締付け力を増大させることができる。図4Aは、解除構成にあるパワーゾーンを備える紐締めシステム300を示す。図4Bは、係合構成にあるパワーゾーンを備える型締めシステム300を示す。図5Aは、パワーゾーン機構366の側面図を示す。パワーゾーン機構366には、ステッチ、接着、リベットおよび/またはその他の方法で靴102例えば、舌部316に結合することのできる、基部368を含めることができる。パワーゾーン機構366は、靴の第1の側面部312上の2つの締め紐ガイド要素326a~bと、靴302の第2の側面部314上の2つの締め紐ガイド要素326a~bの間の概して中心位置に配置することができる。パワーゾーン機構366には、基部368から上方に延びるシャフト372を備えることが可能であり、シャフト372は、係合構成時に、その中に締め紐308を受け入れるように構成することができる。ヘッドピース370を、シャフト372の頂部に配置して、締め紐308をシャフト372上に維持することができる。解除構成図4Aを参照において、パワーゾーン機構は、締め紐308と接触せず、紐締めシステム300の動作に実質的に影響を与えない。したがって、係合構成において、締め紐308は、図1に関係して考察したように、紐締めシステムを通して紐締めすることができる。係合構成においては、第1および第2の締め紐ガイド要素326a~bの間に延びる、1本の締め紐308が、シャフト372の反対側縁部によって横に引っ張られて、受け入れられる。製品の第1の側面部312上の第1および第2の締め紐ガイド要素326a~bの間に延びる締め紐308を、横に引っ張って、靴302の第2の側面部314と対向するシャフト372の側面に接触させることができる。製品の第2の側面部314上の第1および第2の締め紐ガイド要素326a~bの間に延びる締め紐308を、横に引っ張り、靴302の第1の側面部314に対向するシャフト372の側面に接触させることができる。締め紐308は、シャフト372に沿ってスライド可能として、紐締めシステムが、パワーゾーン機構366を備える、紐締めシステムの部位を締め付けたり、緩めたりできるようにすることができる。追加された締め紐交差および締め紐方向転換は、パワーゾーン機構366を備える靴の部分にかかる追加の締付け力を生成し、それによって靴302のその部分においてより緊密なフィット性を与える。図4A~Bに示された実施形態は、1つのパワーゾーン機構366を備えるが、追加のパワーゾーン機構を、例えば、締め紐ガイド324aおよび324bの間に概して中心が配置されている、図示されたパワーゾーン機構366の上方に概して中心を合わせて使用することもできる。実施形態においては、締め紐308の一方側例えば、靴302の側面部312に関連する側を、パワーゾーン機構366に結合して、同時に締め紐の他方の側例えば、靴302の側面部314に関連する側をパワーゾーン機構366に結合しないようにすることができる。これによって、両側のパワーゾーン機構366を使用したときと同程度ではないが、パワーゾーン機構366の領域に対して追加の締付けを与えることができる。実施形態によっては、締め紐308をパワーゾーン機構366にかけることによって、締め紐経路中に鋭角的な方向変換を導入することができる。すなわち、実施形態によっては、パワーゾーン機構366は、高い可撓性のある締め紐材料例えば、Spectra撚線または薄鋼撚線を使用する紐締めシステムに対して最高に機能する。図5Bは、先に説明したパワーゾーン機構366と類似のものとすることができるパワーゾーン機構366’に対する代替的設計である。パワーゾーン機構366’には、上記の基部368およびヘッド370と類似の、基部368’およびヘッド370’を備えることができる。図5Bのパワーゾーン機構366’のシャフトには、2つのチャネル372a’および372b’を含めることができる。使用に際して、側面部312からの締め紐308は、チャネル例えば、372a’の一方に入り、他方の側面部314からの締め紐308は、チャネルの他方例えば、372b’と係合することになる。実施形態によっては、締め紐の片側だけにパワーゾーン機構366’に使用してもよい。図4A~Bに示される実施形態において、パワーゾーン機構366は、靴302の舌部316に取り付けられているが、パワーゾーン機構366は、靴302上の別の場所に配置することもできる。例えば、パワーゾーン機構は、靴302の片側例えば、第1の側面部312に配置することができる。パワーゾーン機構を係合させるには、反対側例えば、第2の側面部314の締め紐ガイド要素326a~bの間に延びる締め紐308の部分を、横に引っ張り、パワーゾーン機構を係合させることができる。実施形態によっては、パワーゾーン機構は、図5A~Bに示されているのと類似の、ディスクとするか、またはフック、オープンバックガイドopenbackguide、または締め紐308を選択的に受けるように構成された、その他任意の構造とすることができる。図6は、靴402に組み込まれた紐締めシステム400の別の例示実施形態の斜視図であるが、その他の製品を使用することもできる。靴402、締め紐408、および締め紐巻取り器410は、図1の靴100、締め紐108および締め紐巻取り器110、または本明細書で考察したその他任意の靴、締め紐、および締め紐巻取り器と類似のものにすることができる。したがって、本明細書において紐締めシステムのその他の実施形態に対して説明したほとんどは、図6の紐締めシステム400にも当てはまるものであり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム400は、図1の紐締めシステム100に関して考察した、締め紐ガイド要素126a~bに多くの観点で類似する、数対の締め紐ガイド要素426a~bを含めることができる。したがって、図1の紐締めシステム100に関係する開示のほとんどは、図6の例示実施形態にも当てはまる。紐締めシステム400締め紐ガイド要素426a~bには、ストラップ476の端部において形成されるウェビングループ474を含めることができる。ストラップ476は、靴底部406と上部404との間の接合部405の近傍で、靴402に例えば、接着剤、ステッチ、リベットおよび/またはその他任意好適な方法を用いて結合することができる。実施形態によっては、ストラップは、靴底部406と上部404との間の、装着者の足の下に延ばすことができる。実施形態によっては、一方の側のストラップが、靴402の他方の側の対応するストラップに接続され、かつそれと一体化されるように、ストラップは、上部404の底部のまわりに、他方の側へと巻きかけることができる。場合によっては、接続されている両側の2つの対応するストラップ476を、一方の側のストラップ476にかかる張力が、他方の側のストラップ476を引っ張って影響を与えることができるように、自由にスライド可能にすることができる。実施形態によっては、ストラップは、接続場所457において靴402に例えば、上部404に固定される。ストラップ476が靴402に取り付けられる場所を調節することによって、締め付けられた締め紐408によってかけられる力の分布を調節することができる。例えば、締め紐ガイド要素426のストラップ476同士を例えば、場所473において交差させてもよい。すなわち、締め紐408によって、靴402の後部に近いバックループ474aに張力がかけられると、その張力が、靴402の前部に近い前方接続場所457aに伝達される。同様に、締め紐408によって、靴402の前部に近いフロントループ474bに張力がかけられると、その張力が、靴402の後部に近い後部接続場所457bに伝達される。実施形態によっては、ストラップ476aの1つ例えば、最も後方の締め紐ガイド要素426aに関連するを、靴402の踵部の後ろに巻きかけることができる。実施形態によっては、ストラップ476aを、例えば、締め紐巻取り器410の下方で踵部を完全にまわって巻きかけて、それによってストラップ476aが靴402の他方の側へと回り続けて、両方の側の踵ストラップが、シングルピースのウェビングで形成され、このウェッビングは、紐締めシステム400が締め付けられたり、緩められたりするとき、または靴402の使用中に、前後に自由にスライドすることができる。代替的に、踵部のまわりに延びるストラップ476aの一部分を靴に固定して、それがスライドしないようにする。踵ストラップ476aは、フィット性を改善するために、着用者の足のまわりの靴402のカラー409を、締め付けることができる。実施形態によっては、ストラップ476特に、図6の実施形態における最も前方のストラップの設置を、使用中の靴402の大きな動きおよび曲げがフィット性の品質を低下させる可能性のある、足の中足骨関節metatarsaljointを避けるように位置決めすることができる。靴402には、一連の開口またはベルトループ478を含めて、締め紐ガイド要素426のストラップ476を保持することができる。ベルトループ478は、紐締めシステム400が緩いときに、締め紐ガイド要素426が靴402から倒れて外れるfloppingawayのを防止することができる。ベルトループ478は、紐締めシステム400が締め付けられるとき、およびシステムが着用者によって使用中に調節されるときに、ストラップ476をその中で自由にスライドさせて、横方向に移動させるのに十分なほど、大きくすることができる。例えば、締め紐ガイド要素の幅は、少なくとも約4mmおよび/または約10mm以下とするか、またはその幅を少なくとも約6mmおよび/または約8mm以下とすることができる。ベルトループ478は、締め紐ガイド要素426よりも、少なくとも約2mmおよび/または約25mm以下だけ広くすることが可能であり、実施形態によっては、ベルトループ478は、締め紐ガイド要素426よりも、少なくとも約5mmおよび/または約10mm以下だけ広くすることができる。すなわち、ベルトループ478は、締め紐ガイド要素426が緩くなったときに倒れるのを防止するように構成することができるが、また、締付けおよび緩めの方向の両方においてであるが、横方向において、締め紐ガイド要素426による動きの自由を可能にして、それによってベルトループ478が、着用者の足の上での靴402のフィット性によって示されるような、締め紐ガイド要素426の自然配置を妨害することがない。ベルトループ478は、上部404におけるスリットとして、または上部404の外表面に取り付けた追加の材料として形成することができる。図7は、靴502に一体化された紐締めシステム500の別の例示実施形態の斜視図である。紐締めシステム500には、靴502と、締め紐508と、締め紐巻取り器510とを含めることができるが、これらは、紐締めシステム400、または本明細書で考察したその他いずれかの紐締めシステム、と関係して考察したものと類似のものとすることができる。したがって、本明細書において、紐締めシステムのその他の実施形態に対して行った説明のほとんどは、図7の紐締めシステム500に当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム500において、締め紐巻取り器510は、靴512の舌部516に装着されているのが示されている。パッチpatch577が、上部504の外側に取り付けられてチャネル578を形成し、このチャネル578が、締め紐ガイド要素526を受けて、締め紐ガイド要素526が、緩められるときに、倒れるのを防止する。パッチ577は、上部504に接着、および/またはその他の方法で取り付けることができるが、チャネルは、接着剤またはその他の取付け機構を用いることなく開いたままにして、締め紐ガイド要素526が通過するための通路578を提供することができる。多数の変形形態が可能である。例えば、パッチ577は、個々の締め紐ガイド要素ストラップを受ける複数切抜きスリットを備えるか、または場合によっては、多数の締め紐ガイド要素ストラップに、単一のベルトループスリットを通過させることができる。図7に示す実施形態において、リング580が上方踵ストラップ576aと下方踵ストラップ576bの間に吊り下げられている。下方踵ストラップ576bは、靴底部506と上部504の間の接合部505またはその近傍などの、靴の底部の近傍の2つの場所で、靴502に固定することができる。下方踵ストラップ576bは、紐締めシステム500が締め付けるか、または緩めるときに長さが実質的に変化しない、固定長ループを生成することができるが、いくぶん可撓性のある材料例えば、ウェビングで形成されている場合には、システムが締め付けられるときにいくらか変化することがある。リング580は、下方踵ストラップ576bの上に通されている。上方踵ストラップ576aは、リング580を通過して、靴502の踵のまわりに巻きつく。上方踵ストラップ576aは、スライド自由として、靴502の両側の一体型ストラップとして形成するか、または上方踵ストラップ576aを靴の踵部に取り付けることができる。締め紐508が紐締めシステム500を締め付けると、上方踵ストラップ576aが、着用者の足のまわりの、靴502のカラー509に力を加える。ストラップ576aをリング580に通すことは、締付け力を複数の方向に向けることができる。例えば、ストラップ576aに張力をかけると、締付け力を靴502のカラー509のまわりに向けることができるとともに、下方ストラップ576bを上方に引っ張るときに、装着者の踵部の下方の靴502の部分も上方に引っ張ることができる。図8は、靴602中に一体化された紐締めシステム600の部分斜視図である。紐締めシステム600は、図7の紐締めシステム500、または本明細書において開示されたその他任意の紐締めシステムと同一または類似の特徴を有する。したがって、紐締めシステムの他の実施形態に対して本明細書で行う記述のほとんどは、図8の紐締めシステム600にも当てはまり、詳細には繰り返さない。踵締付け機能には、前方踵ストラップ676a、後方踵ストラップ676bおよびリング680を含む。後方踵ストラップは、靴の踵部の一端、または上部604と靴底部606との間の接合部605の近傍に取り付けられる。後方踵ストラップ676bは、リング680を通過して、靴602の踵部分の頂部まで進む。後方踵ストラップ676bはガイドを通過して、靴の反対側の類似のリングへと続くか、または後方踵ストラップ676bは踵部の上端の近傍で靴に取り付けることができる。前方踵ストラップ676aは、上部604と靴底部606の間の接合部605で、またはその近傍で靴602に取り付けて、リング680を通過し、締め紐608を受けるループ674で終了することができる。締め紐608が締まると、前方踵ストラップ676aが前方かつ上方に引かれて、これによってリング680を前方に引く。リング680は、後方踵ストラップを前方に引っ張り、靴の踵部を装着者の足に対して締め付ける。図9は、本明細書において開示されるその他の紐締めシステムと類似、または同一の、靴702中に一体化された紐締めシステム700の例示実施形態を示す。したがって、紐締めシステムのその他の実施形態に対して本明細書において提示された説明のほとんどは、図9の紐締めシステム700にも当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム700は、図7の紐締めシステム500のそれと類似するカラー閉止システムを含むが、紐締めシステム700はリングを含まない。下方踵ストラップ776bは、上部704と靴底部706の間の接合部705およびその近傍の2つの場所に取り付けられ、それによってループを生成している。上方踵ストラップ776aは、下方踵ストラップ776bによって生成されたループを通されており、次いで靴底部の頂部近傍で例えば、ステッチまたはその他任意好適な方法によって靴に取り付けられている。すなわち、上方踵ストラップ776aは、移動可能な交差点780において下方踵ストラップ776bを係止する。締め紐708が締め付けられると、上方踵ストラップ776aが引き締められて、移動可能な交差点780の位置を移動させ例えば、上方踵ストラップ776aが交差点780を通ってスライドすることができ、上方踵ストラップ776aが、靴702のカラー709を引っ張って、装着者の足のまわりにより緊密に密着させる。図10は、本明細書において開示されるその他の紐締めシステムと類似、または同一のものとすることのできる、紐締めシステム800の例示実施形態である。したがって、本明細書においてその他の実施形態に関係して説明した詳細の多くは、紐締めシステム800にも当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム800には、数対の締め紐ガイド要素826を含めることができる。締め紐ガイド要素826は、第1の場所例えば、上部804と靴底部806の間の接合部805またはその近傍でにおいて靴802に結合された、第1の端部874aを備えることができる。締め紐ガイド要素826の第2の端部874bは、第2の場所例えば、締付け縁部818またはその近傍として靴802に結合されている。ストラップ876の長さは、対応する第1および第1の場所874a、874bの間の距離よりも長くし、それによって張力がかかると、ストラップ876の弛みが締め紐808に向かって、かつ靴802の反対側に向かって引かれ、それによって、第1および第2の取付け場所874a、874bの両方よりも靴の反対側に近い、締め紐ガイド要素826を通過する締め紐経路が生成されるようにされている。紐締めシステム800が締め付けられたり緩められたりするとき、および靴の使用による移動および調節の結果として、締め紐808が異なる時にストラップ876の異なる部分に沿ってスライドできるように、ストラップ876は、締め紐に対してわずかにスライドすることができる。このことによって、締め紐808は、常に同一のループ状部分に対して摩擦するのではなく、ストラップ876の異なる部分に対して摩擦することになるので、締め紐ガイド要素826の経時的な摩耗が減少することになる可能性がある。図11は、靴1002に組み込まれた紐締めシステム1000の例示実施形態である。紐締めシステム1000は、本明細書で開示される他の紐締めシステムと類似の、あるいは同一の特徴を備えることができる。したがって、他の実施形態に関係して本明細書において説明した詳細の多くが、紐締めシステム1000にも当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム1000は、図10に関係して説明したのと同様に、第1の取付け点1074aにおいて靴1002に取り付けられる第1の端部と、第2の取付け点1074bにおいて靴に取り付けられる第2の端部とを含む、締め紐ガイド要素1026を備えることが可能である。第1の取付け点1074aは、場合によっては、靴1002の上部1004と靴底部1006との間の接合部1005とするか、またはその近傍とすることができる。第2の取付け点1074bは、場合によっては、締付け縁部1018またはその近傍とすることができる。実施形態によっては、紐締めシステム1000の一方の側面部1012の、隣接する締め紐ガイド1024aおよび1024bは、互いに結合することができる。例えば、第1の締め紐ガイド1024aの第2の締め紐ガイド要素1026bのストラップ1076bを、第2の締め紐ガイド1024bの第1の締め紐ガイド要素1026aのストラップ1076aのまわりに巻きかけることができる。すなわち、第1の締め紐ガイド1024aの第2の締め紐ガイド要素1026bに締付け力がかけられると、その締付け力の一部分は、交差するストラップ1076aおよび1076bを介して、第2の締め紐ガイド1024bの第1の締め紐ガイド要素1026aへと伝達される。実施形態によっては、一方または両方の交差ストラップ1076a、1076bが、交差における方向を変えることができる。図示された実施形態においては、第1の締め紐ガイド1024aの第2の締め紐ガイド要素1026bのストラップ1076bは、第1の取付け点1074aにおける第1の締め紐ガイド要素1026bの第1の端部が、締め紐1008を係止する締め紐ガイド要素1026bの第2の端部よりも、第2の締め紐ガイド1024bからより遠くに位置するように、方向を変化させる。すなわち、締め紐1008を靴1002に締め付けることによってかけられた力の分布は、締め紐ガイド要素1026a~bを巻きかけることによって変化させることができる。図示された実施形態において、締め紐ガイド要素1026aは、交差場所で実質的に方向を変更しないが、実施形態によっては、締め紐ガイド要素1026bと同様に、方向を変更するように構成することができる。巻きかけ締め紐ガイド要素は、接合部1005またはその近傍において、および締付け縁部1018またはその近傍において、靴に取り付けられる締め紐ガイド要素1026a~bを使用して説明されているが、本明細書において説明するその他の実施形態は、巻きかけストラップを備えるように構成することができる。例えば、巻きかけ締め紐ガイド要素1026a~bは、締め紐1008を係止する第2の端部において形成されるループを備えることができるとともに、単独の取付け場所例えば、接合部1005またはその近傍を有することができる。図12は、靴1102に組み込まれた紐締めシステム1100の例示実施形態である。紐締めシステム1100は、本明細書において開示されるその他の紐締めシステムと類似の、あるいは同一の特徴を備えることができる。したがって、本明細書においてその他の実施形態に関係して記載された詳細の多くは、紐締めシステム1100にも当てはまるものであり、詳細には繰り返さない。締め紐ガイド要素1126は、第1の取付け位置1174aにおいて靴1102に取り付けられる第1の端部と、第2の取付け位置1174bにおいて靴に取り付けられる第2の端部とを備えることができる。実施形態によっては、第1および第2の取付け位置1174aおよび1174bは、靴1102の靴底部1106と上部1104の間の接合部1105またはその近傍にすることができる。実施形態によっては、第1および第2の取付け位置1174aおよび1174bは、締め紐ガイド要素1126が、靴1102の締付け縁部1118またはその近傍で締め紐1108を係止するように構成された大きなループを形成するように、締め紐ガイド要素1126を通る締め紐経路1131からほぼ同一距離とすることができる。第1のストラップ部分1176aは、第1の取付け位置1174aから締め紐経路1131へと延ばすことができ、第2のストラップ部分1176bは、第2の取付け位置1174bから締め紐経路1131へと延ばすことができる。実施形態によっては、第1および第2の取付け位置1174aおよび1174bは、第1および第2のストラップ部分1176aおよび1176bが異なる方向に延びて、その間に角度θ9を形成するように、オフセットさせることができる。角度θ9は、少なくとも約5°および/または約35°以下、または角度θ9は、少なくとも約15°および/または約25°以下、または角度θ9は約20°とすることができる。第1および第2の取付け位置1174aおよび1174bを離隔させることによって、締め紐1108を締め付けることによってかけられる力を、靴1202の上により均一に分布させることができる。ストラップ部分1176a~bは、靴1102の側面部を横切って下方に延ばして結合部1105で取り付けられ、本明細書に記載されたその他の実施形態と類似する、靴1102に対する横方向支持を与えることができる。第1および第2の取付け位置1174aおよび1174bを離隔し、第1および第2のストラップ部分1176aおよび1176bに互いに角度をつけることによって、ストラップ1176によって与えられる横方向支持をより均一に分布させることができる。図12の紐締めシステム1100、および本明細書において記載されたその他の紐締めシステムの多くにおいて、締め紐ガイド要素1126は、中足骨関節1121を横切らないように構成することができる。中足骨関節1121は、靴1102の使用中に大幅に曲がるように構成される可能性がある。すなわち、締め紐ガイド要素1126が中足骨関節1121を横切るとすれば、曲りとそれに付随する寸法変化によって、締め紐ガイド要素1126上の張力が緩められる可能性がある。中足骨関節1121を横切らせないことによって、締め紐ガイド要素1126を、中足骨関節1121において発生する曲りによって実質的に影響されなくすることができる。また、締め紐ガイド要素1126が中足骨関節1121を横切る場合には、締め紐ガイド要素1126は、中足骨関節1121の曲りと干渉して、靴1102の有効性を低下させる。実施形態によっては、第1の締め紐ガイド要素1126aを、中足骨関節1121の後方に配置し、第2の締め紐ガイド要素1126bを中足骨関節1121の前方に配置することができる。図13は、スキーブーツ902に使用されるフットウエアライナfootwearlinerに一体化された紐締めシステム900の一実施形態である。紐締めシステムのその他の実施形態に対する本明細書における記載のほとんどは、図13の紐締めシステム900にも当てはまり、詳細には繰り返さない。紐締めシステム900は、例えば、図1の紐締めシステム100と関係して本明細書において記載したように、互いに向かって角度をつけられた数対の締め紐ガイド要素926a~bを含む、4つの締め紐ガイド924a~dを備えることができる。図示された実施形態は、図1に関係して記載されたものと類似の締め紐ガイド924を含むが、本明細書において記載されるその他の紐締めシステムのいずれの締め紐ガイドも、ブーツライナ902に組み込むことができる。締め紐ガイド要素926a~bは、締め紐ガイド924c~dの締め紐ガイド要素926a~bの場合のように、間隔を空けることが可能であるか、または締め紐ガイド要素926a~bは、締め紐ガイド924a~bの締め紐ガイド要素の場合のように、接触させることが可能である。締め紐ガイド要素の接触する対は、本明細書において開示される他の実施形態中にも組み込むことができる。締め紐908は、上記でより詳細に説明したように、締め紐908が反対側に横断する前に、ライナの片側の連続する締め紐ガイド要素926a~bに通される。締め紐ガイド要素926a~bは、本明細書に記載したように、可撓性ウェビング材料で製作することができる。可撓性ウェビング材料は、スキーブーツライナ902に対して特に有益であり、その理由は、このライナ902がセミリジッドブーツ図示せずの内側に装着することを目的としているからである。ライナ902が剛性のある突出する締め紐ガイドを使用する場合には、ブーツは、剛性のある突出ガイドを装着者に対して押し付けることによって、装着者に対して不快感を起こさせる可能性があり、またさらにガイド自体を損傷させたり、または紐締めシステムの機能と干渉したりする可能性がある。すなわち、紐締めシステム900の可撓性ウェビングガイド要素926は、スキーブーツライナ、または剛性ブーツまたはその他の剛性部材の内部に包含されるその他の履物に対して特に有益である。図14Aおよび14Bを参照すると、実施形態によっては、締め紐ガイド1208は、可撓性のあるウェビング部品で形成することができるとともに、締め紐ガイド1208は、中心領域1214よりも可撓性の高い端部領域1210、1212を備えることができる。図14A~Bに示される実施形態は、個々に使用される、可撓性端部領域型の締め紐ガイドを示しているのに対して、複数例えば、数対の締め紐ガイド要素を使用して締め紐ガイドを形成する、本明細書において開示される実施形態には、図14A~Bに関係して記載した実施形態と類似の、中心領域よりも可撓性の高い端部領域を備えることもできる。ガイド1208の中心領域1214には、可撓性のウェビング部品の上に取り付けて、中心領域1214の可撓性を低減することのできる、追加の材料層を含めることができる。この追加の材料層は、可撓性のウェビング部品と同じ材料で製作するか、または異なる可撓性の低い材料とすることもできる。張力が紐締めシステム1200にかけられるときに、第1の端部領域1210および第2の端部領域1212は、撓むか、または湾曲する傾向があり、締め紐1206に対して鋭角的な方向転換を示さない、曲線状の締め紐通路を生成する。端部領域1210、1212におけるガイド1208の曲率は、ガイド1208と締め紐1206の両方における摩耗および摩擦を低減することができる。安定化された中心領域1214は、第1の端部領域1210および離隔された第2の端部領域1212を保持するのを補助し、可撓性ガイドが、通常使用中にシステム1200が負荷の下にあるときでも、集まって束になるのを防ぐことができる。中心領域1214は、特定の応用においては望ましくない、剛性材料を使用することなく、束になることを防ぐことができる。図14Aおよび14Bに示された実施形態において、6個のガイド1208が示されているが、その他の任意好適な数のガイド1208を使用してもよいことが理解されるであろう。ガイド1208には、第1の端部領域1210、第2の端部領域1212、および第1および第2の端部領域1210、1212の間に位置する、中心領域1214を含めることができる。示す実施形態においては、ガイド1208は、ポリエステル、ナイロン、またはその他の任意好適な材料または材料の混合物で製作された織布ウェビングなどの、概して可撓性のある材料で製作することができる。概して可撓性のガイド1208は、場合によっては、剛性のある成型ガイドと比較して圧力点を低減できるという利点をもたらすことができる。概して可撓性の織布ガイド1208はまた、剛性のあるガイドよりも、生成される圧力点が少ないという外見を提供し、消費者に対して可撓性ガイド1208を訴求できるようにする。織布ガイド1208はまた、剛性成型ガイドよりも視覚的な威圧性が低く、このことは、特定の実施形態において望ましい場合がある。可撓性織布ガイド1208はまた、剛性成型ガイドよりも製造および/または設置するための費用が低い。ガイド1208は、織布材料で形成して、ステッチによるか、または接着剤もしくはリベットによるか、あるいはその他任意好適な方法で靴1202に取り付けることができる。実施形態によれば、ガイド1208は、折り畳まれてループを生成する、織布材料のストリップで製作することができる。次いで、織布材料のストリップの端部は、個別にステッチをあててつないで、靴に取り付けられるか、または靴にステッチでつないで、それによって織布材料のストリップを、ループが概して靴の中心に向かって、内向きに面する状態で、靴に固定される。実施形態によっては、自転車用靴などの特定の応用においては有利なことがあるように、開口が靴の中心からずらされている場合には、ループは開口の中心に向かって、内向きに面してもよい。織布ガイド1208は、通常使用時に、締め紐1206が鋭角的な曲り角例えば、約2mm、3mm、5mm、7mmまたは10mm未満の半径の曲り角で方向転換をするのを防止する、締め紐経路を提供することができる。実施形態によっては、ガイド1208を可撓性にして、可変曲率半径を有する可変締め紐経路を提供することができる。図14Aは、締付け構成における、紐締めシステム1200を示す。図14Aで見られるように、締め付けられたときに、第1および第2の端部領域1210、1212は伸びて、締め紐経路に部分的に適合することができる。紐締めシステム1200にかかる予期される張力に対して、適当な量の可撓性を有する、第1および第2の端部領域1210、1212用の材料を選択することによって、第1および第2の端部領域1210、1212は、図14Aに示されるように、ガイド1208のいずれの端部にも鋭角的な曲り角を含まない締め紐経路を維持するように構成することができる。このように、締め紐206とガイド208の間の圧力は、締め紐1206が剛性ガイドの端部において鋭角的な曲り角での方向転換を強制された場合よりも、より大きな表面積にわたって広がり、それによって締め紐206とガイド208の両方の摩耗を低減することができる。好ましくは、中心領域214は、曲げを防ぐように十分な強度を有し、第1と第2の端部領域1210、1212の間の離隔の程度を維持する。図14Bは、弛緩状態における紐締めシステム1200を示す。図14Aを図14Bと比較することによってわかるように、第1および第2の端部領域1210、1212は、中心領域1214よりも、より多く伸びて適合するように構成することができる。弛緩すると、図14Bに示されるように、ガイド1208の第1および第2の端部領域1210、1212は弛緩することで、ガイドを通る、実質的に直線状の締め紐経路を形成することができる。締め付けられると、図14Aに示されるように、中心領域1214は実質的に無変形の状態のままとなり、実質的に直線状の締め紐経路を維持することができるのに対して、第1および第2の端部領域1210、1212は撓むことによって、締め紐がガイド1208の端部から出るときに、円滑な曲線状の締め紐経路を提供することができる。ガイド1208の幅1216は、これらの範囲外の幅も用いることができるが、少なくとも10mmおよび/または約45mm以下とすることができる。第1および第2の端部領域1210、1212には、同一、類似または異なる幅をもたせることができる。第1および/または第2の領域1210、1212の幅1218は、これらの範囲外の幅も用いることができるが、少なくとも約1mm、少なくとも約2mm、少なくとも約3mm、少なくとも約5mm、少なくとも約7mm、少なくとも約10mm、約15mm以下、約10mm以下、約7mm以下、および/または約5mm以下とすることができる。中心領域の幅1220は、約1mm以下、約3mm以下、約5mm以下、約10mm以下、約20mm以下、約30mm以下、または約40mm以下とすることができる。中心領域の幅1220は、少なくとも約0.5mm、少なくとも約1mm、少なくとも約3mm、少なくとも約5mm、少なくとも約10mm、少なくとも約20mm、または少なくとも約30mmとすることができる。その他の幅も用いることができる。ガイド1208のウェビングの厚さは、約0.5mmから約0.8mmとすることができる。紐締めシステムに要求される強度および耐久性に応じて、その他の厚さを用いることができる。実施形態によっては、約1.75mmの厚さのウェビングを使用して、例えば、高張力が予想される応用に対して追加の強度を与えることができる。実施形態によっては、中心領域1214は、端部領域1210、1212よりも厚くすることができる。実施形態によっては、ガイド1208の中心領域1214は、第1および第2の端部領域1210、1212と異なる、より剛性の高い材料で製作することができる。異なる材料同士は、織り合わせるか、接着剤で接続するか、ステッチでつなぎ合わせるか、またはその他任意好適な方法で接続することができる。中心領域1214および端部領域1210、1212を、中心領域214がより緊密に織られている織布材料で製作して、より高密度で可撓性の低い中心領域1214をもたらすことができる。多数の変形形態が可能である。例えば、実施形態によっては、ガイド1208には、永久的に曲線状の端部を備えることができる。すなわち、弛緩状態では、ガイド1208は、直線状の撓みのない位置に復帰するのではなく、図14Aに示される形態を維持することができる。例えば、ガイド1208の前方縁を曲線状ステッチ経路と縫い合わせることによって、またはウェビングガイド1208を曲線経路における前方縁に沿って溶接することによって、半径を設定することができる。実施形態によっては、ガイド全体を、中心領域1214が、端部領域1210、1212と実質的に同一の可撓性を有する、可撓性材料で形成することができる。単一材料を使用することができるので、ガイドのコストを低減することができる。実施形態によっては、ガイドは、締め紐が締め付けられるときに、単一の弓形締め紐経路を形成することができる。実施形態によっては、より可撓性の低い中心領域1214は、ガイド1208の幅に沿った圧縮力に耐えて、それによって締め紐1206が締め付けられるときにガイドが束になるのを防止するという便益をもたらす。実施形態によっては、本明細書において開示される締め紐ガイドは、締め紐が、弛緩位置および締付け位置の両方において全域で動くための、低摩擦で耐久性のある辷り表面を提供することができる。環境によっては、靴が使用されるときの張力下において、締め紐とガイドの間にはかなりの動きがある可能性がある。ガイドは、染色するか、またはその他の方法で着色させることが可能であって、脱色または縮み起こすことなく洗濯が可能であり、湿度または温度などの環境変化によって大幅に影響を受けることのない材料例えば、ウェビング材料で製作することができる。上記で考察したように、ポリエステル、ナイロン、または様々な他の材料および材料混合物を使用してガイドを形成することができる。実施形態によっては、本明細書において考察するガイドには、ガイド内に捕捉された土が、ガイドから出ることを可能にする穴図示せずを含めることができる。ガイド内に残留できた土は、締め紐とガイドの間の摩擦および摩耗の原因となる可能性がある。多くの実施形態において、図は、本明細書において記載される紐締めシステムの片側を図解している。実施形態によっては、紐締めシステムは概して対称形にして、具体的に示されていない、靴、または他の履物もしくは製品の側面部が、図示されたものと類似の特徴を有するようにすることができる。実施形態によっては、紐締めシステムを非対称形として、第1および第2の反対側の側面部において異なる特徴を有するようにすることができる。特定の実施形態について考察したが、開示はそれに限定されるものではないことを認識すべきである。実施形態は、本明細書においては例示として説明するものであり、なお本発明の範囲内でありながら、利用することのできる、多数の修正形態、変形形態、その他の実施形態がある。構成要素を、特定の実施形態の範囲内、および実施形態間で、追加、除去、および/または再配列することができる。さらに、処理ステップを追加、除去、または順序変更することができる。広範囲の設計および方法が可能である。数値および/または範囲が開示される場合には、その他の数値を使用することもできる。例えば、実施形態によっては、開示された範囲外の数値を使用することができる。この開示の目的で、本明細書においては、本発明の実施形態の特定の観点、効果、および新規の特徴について記載する。そのような効果のすべてが、本発明の任意特定の実施形態について得られるとは限らないことを理解されたい。すなわち、例えば、本明細書に教示または示唆されているその他の効果を必ずしも達成することなく、本明細書において教示された1つの効果または一群の効果を達成する方法で、本発明を具現化または実施できることを、当業者は理解するであろう。