"複数の環状のコイルを軸方向に並設して形成された筒状のコイル組立体を有する電機子と、前記電機子の軸線上に軸方向に往復移動可能に設けられた直動軸、及び、前記直動軸に設けられた少なくとも1つの永久磁石を含む永久磁石組立体を有する界磁と、を備え、前記電機子と前記界磁のいずれか一方を固定子、他方を可動子として、前記可動子を前記固定子に対し往復移動させるリニアモータであって、前記コイルの個数をn、前記コイルの軸方向長さをC、前記永久磁石組立体の軸方向長さをMとするとき、ストロークSが少なくとも|n×C-M|よりも大きくなるように設定されていることを特徴とするリニアモータ。前記電機子及び前記界磁は、n×C≒Mとなるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載のリニアモータ。前記永久磁石は、軸方向に磁化されていることを特徴とする請求項2に記載のリニアモータ。前記電機子の外周側に設けられたモータフレームの一方側に位置し、前記可動子の位置を検出する磁気式のエンコーダ部と、前記直動軸における前記永久磁石組立体の一方側端面近傍に位置し、前記直動軸の外周面より前記モータフレームの内周面近傍まで半径方向に沿って延設された磁気遮蔽板と、をさらに備えることを特徴とする請求項2又は3に記載のリニアモータ。前記電機子の前記コイル組立体が、U相、V相、W相に対応する3つの前記コイルを少なくとも1組有する三相交流モータであり、前記ストロークSは、1.6×3×C以下となるように設定されていることを特徴とする請求項2乃至4のいずれか1項に記載のリニアモータ。上記従来技術のリニアモータでは、ストロークを確保するためにn×C>Mの関係とする必要がある。このため、次のような問題が生じる。例えば、三相交流同期のリニアモータとする場合、一般にコイル3個の軸方向長さ3×Cと永久磁石の磁極間隔τが略等しい構成となる。このとき、永久磁石の個数をN個とすると、ストロークを確保するためにn/3>Nの関係とする必要がある但し、nはコイル数で3の倍数、Nは永久磁石数で自然数。その結果、モータ全長は少なくとも推力寄与長さτ×Nにコイル3個の長さ3×Cを加えた長さとなり、ストロークSがコイル3個の長さ3×Cよりも小さい場合には、モータ全長が3×C-Sの長さだけ余分に長くなってしまう。このように、モータの全長が不要に長くなる結果、リニアモータが大型化し、重量や設置スペースが増大するという問題があった。本発明はこのような問題点に鑑みてなされたものであり、本発明の目的とするところは、モータの全長を短くし、小型化及び軽量化を図ることができるリニアモータを提供することにある。上記課題を解決するため、本発明の一の観点によれば、複数の環状のコイルを軸方向に並設して形成された筒状のコイル組立体を有する電機子と、前記電機子の軸線上に軸方向に往復移動可能に設けられた直動軸、及び、前記直動軸に設けられた少なくとも1つの永久磁石を含む永久磁石組立体を有する界磁と、を備え、前記電機子と前記界磁のいずれか一方を固定子、他方を可動子として、前記可動子を前記固定子に対し往復移動させるリニアモータであって、前記コイルの個数をn、前記コイルの軸方向長さをC、前記永久磁石組立体の軸方向長さをMとするとき、ストロークSが少なくとも|n×C-M|よりも大きくなるように設定されているリニアモータが適用される。本発明のリニアモータによれば、モータの全長を短くし、小型化及び軽量化を図ることができる。以下、一実施形態について図面を参照しつつ説明する。図1に示すように、本実施形態のリニアモータ1はシリンダ型のリニアモータである。このリニアモータ1は、電機子10と、界磁20とを備えている。電機子10は、複数図1に示す例では6個の環状のコイル11を軸方向図1中左右方向に並設して形成された筒状のコイル組立体12を有している。本実施形態では、リニアモータ1は三相交流モータであり、コイル組立体12は、U相、V相、W相に対応する3つのコイル11を少なくとも1組図1に示す例では2組有している。界磁20は、電機子10の軸線上に軸方向に往復移動可能に設けられた直動軸21と、この直動軸21にスペーサ22を間に挟んで設けられた2つの永久磁石23を含む永久磁石組立体24とを有している。各永久磁石23は、軸方向に磁化されている。また、リニアモータ1は、電機子10の外周側に設けられた円筒状又は角筒状のモータフレーム2と、このモータフレーム2の軸方向一方側図1中左側及び他方側図1中右側の端部にそれぞれ設けられたブラケット3,4とを有している。これらブラケット3,4には、直動軸21を軸方向に往復移動可能に支持する直動軸受5,6がそれぞれ設けられている。このような構成であるリニアモータ1は、電機子10と界磁20のいずれか一方を固定子、他方を可動子として、可動子を固定子に対し往復移動させる。ここで、コイル11の個数をn図1に示す例ではn=6、各コイル11の軸方向長さをCとした場合、コイル組立体12の軸方向長さKはn×C図1に示す例ではK=6×Cとなる。リニアモータ1では、このコイル組立体12の軸方向長さKと、永久磁石組立体24の軸方向長さMとが、略等しくなるように構成されている。そして、ストロークSが少なくともn×C-Mの絶対値である|n×C-M|≒0よりも大きくなるように設定されている。すなわち、リニアモータ1は、図1中一点鎖線にて示すように、界磁20の永久磁石23を電機子10のコイル11の端面より軸方向外側に一定量ストロークSの半分突出させ、界磁20の永久磁石23と電機子10のコイル11とが軸方向と垂直な方向図1中上下方向に重ならない範囲においても、可動子を往復移動させる構成となっている。さらに、ストロークSは、コイル11の3個分の軸方向長さの1.6倍以下、すなわち1.6×3×C以下となるように設定されている。このストロークSの設定範囲は、本願発明者等が永久磁石の軸方向長さ、外径、中空の有無、両端のポールピースの有無等を変更し、様々なモデルで解析、検討した結果、導き出されたものである。以下、図2及び図3を用いて本願発明者等が行ったシミュレーション結果の一例について説明する。図2に示すように、比較例としてのリニアモータ1′は、電機子10′と、界磁20とを備えている。電機子10′は、U相、V相、W相に対応する3つのコイル11を3組、すなわち9個のコイル11を軸方向図2中左右方向に並設して形成された筒状のコイル組立体12′を有している。またモータフレーム2′は、コイル11の数が増えた分、上述したリニアモータ1のモータフレーム2よりも軸方向長さが長く形成されている。リニアモータ1′の界磁20を含むその他の構成は、上述のリニアモータ1と同様である。このような構成であるリニアモータ1′では、ストロークSがn×C-M≒3C以下に設定されるのが通常である。すなわち、リニアモータ1′は、界磁20の永久磁石24と電機子10のコイル11とが軸方向と垂直な方向図2中上下方向に重なる範囲内でのみ可動子を往復移動させる。図3に、図1に示す本実施形態のリニアモータ1と、図2に示す比較例のリニアモータ1′における、損失を同じとした場合におけるストロークSmmと推力Nの関係を示す。図3に示すように、損失を同じとした場合、リニアモータ1,1′で出力可能な推力の大きさはほぼ同じであることが分かる。また、比較例のリニアモータ1′では、永久磁石23がコイル11の端面ストロークSが±0.5×3Cの位置より軸方向外側に突出すると推力が大幅に低下するが、本実施形態のリニアモータ1では、永久磁石23のコイル端面からの突出量がコイル11の3個分の軸方向長さ3Cの0.8倍となるまで推力の低下を抑制できることが分かる。したがって、適用ストローク範囲は3Cの1.6倍1.6×3Cとなり、特にストロークの短いモータに有効であると言える。以上説明した実施形態のリニアモータ1では、ストロークSが少なくとも|n×C-M|よりも大きくなるように設定されている。すなわち、ストロークSをn×C-M以下に設定し、界磁20の永久磁石23と電機子10のコイル11とが軸方向と垂直な方向に重なる範囲内でのみ可動子を往復移動させていた従来のリニアモータとは異なり、本実施形態のリニアモータ1では、界磁20の永久磁石23を電機子10のコイル11の端面より軸方向外側に一定量突出させ、界磁20の永久磁石23と電機子10のコイル11とが軸方向と垂直な方向に重ならない範囲においても、可動子を往復移動させる。これにより、同じストロークを得るのに従来構造と比べて電機子10のコイル11の個数を少なくすることができる。その結果、リニアモータ1の全長を短くすることが可能となり、モータの小型化及び軽量化を図ることができる。また、電機子10のコイル11が少なくなる分、モータの設置スペースが小さくなり、そのスペースを他の目的に使用することができる。また、本実施形態では特に、電機子10と界磁20がn×C≒M、すなわち、コイル組立体12と永久磁石組立体24の軸方向長さが略等しくなるように構成されている。このような構成においては、ストロークSを|n×C-M|以下に設定していた従来のリニアモータではストロークS≒0となりストロークを確保することができないが、本実施形態のリニアモータ1では、界磁20の永久磁石23を電機子10のコイル11の端面より軸方向外側に一定量突出させて可動子を往復移動させるため、ストロークを確保することができる。また、図3に示すシミュレーション結果に示すように、n×C>Mの関係を満たす構成であるリニアモータ1′において永久磁石23をコイル11の端面より軸方向外側に突出させて可動子を往復移動させる場合、永久磁石23がコイル端面より突出すると推力が大幅に低下するが、n×C≒Mの関係を満たす構成である本実施形態のリニアモータ1においては、永久磁石23のコイル端面からの突出量がコイル11の3個分の軸方向長さ3Cの0.8倍となるまで推力の低下を抑制できる。したがって、推力低下を抑制しつつ、モータの小型化及び軽量化を図ることができる。また、本実施形態では特に、界磁20は、軸方向に磁化された永久磁石23により形成された永久磁石組立体24を有している。これにより、永久磁石23により生じる磁束の向きを軸方向とすることができるので、軸方向と垂直な方向に磁化された永久磁石を界磁20に用いる場合すなわち磁束の向きが軸方向と垂直である場合に比べて、永久磁石23をコイル11の端面から突出させて、永久磁石23とコイル11とが軸方向と垂直な方向に重ならない範囲となる際に、推力に寄与する磁束の減少を抑え、推力の低下を抑制することができる。なお、上記実施形態に限られるものではなく、その趣旨及び技術的思想を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。以下、そのような変形例を説明する。1リニアモータがエンコーダ部及び磁気遮蔽板を有する場合本変形例のリニアモータ1Aは、電機子10及び界磁20並びにモータフレーム2等を有するモータ電磁部7の一方側に、可動子の位置を検出するエンコーダ部30を有している。エンコーダ部30は、この例では磁気式のリニアエンコーダとして構成されている。このエンコーダ部30は、スケール取付軸34図4中左側に設けられ、磁気パターンが形成されたスケール31と、スケール31に設けられた磁気パターンによる磁界を検出するセンサ32と、エンコーダカバー33とを有している。一方、モータ電磁部7においては、直動軸21における永久磁石組立体24の一方側端面に磁気遮蔽板40が設けられている。この磁気遮蔽板40は、鉄等の強磁性体で構成された板状部材であり、直動軸21の外周面よりモータフレーム2の内周面近傍まで半径方向に沿って延設されている。さらに、磁気遮蔽板40には、非磁性材であるスケール取付軸34が設けられ、モータ電磁部7の界磁20より発生する磁界がエンコーダ部30に及ぼす影響を抑制する。リニアモータ1Aの他の構成は、前述のリニアモータ1と同様である。次に、本変形例の効果について説明する。本変形例のように直動軸21における永久磁石組立体24のエンコーダ部30側に磁気遮蔽板40を設ける場合、磁気遮蔽板40は、磁気遮蔽効果を大きくするために、永久磁石組立体24になるべく近い位置に、モータフレーム2の内周面との隙間がなるべく小さくなるように設けるのが好ましい。このとき、例えば図2に示すようなストロークSをn×C-M以下に設定する従来のリニアモータ1′では、磁気遮蔽板を永久磁石組立体24の端面近傍に設けようとした場合には、永久磁石組立体24の端面より少なくともストロークS分離れた位置に設ける必要があり、永久磁石組立体24に近い位置に設けることができない。これに対し、本変形例においては、電機子10のコイル組立体12と界磁20の永久磁石組立体24の軸方向長さが略等しくなるように構成されているため、図4に示すように、磁気遮蔽板40を永久磁石組立体24の端面よりストロークS/2分離れた位置に設けることができる。これにより、磁気遮蔽効果を大きくすることができる。2その他以上では、コイル組立体12と永久磁石組立体24の軸方向長さが略等しくなるように構成されたリニアモータを説明したが、必ずしも等しくする必要はない。例えば図2に示すようなn×C>Mとなるようなリニアモータ1′において、界磁20の永久磁石23を電機子10のコイル11の端面より軸方向外側に一定量ストロークSの半分突出させて用いてもよい。但し、この場合には推力低下が許容範囲内となるようにストロークSを設定する必要がある。また以上では、電機子10が6個のコイル11を有し、界磁20が2個の永久磁石23を有する構成としたが、このコイル11及び永久磁石23の数は一例であり、適宜変更してもよい。例えば、最も簡素な構成としては、電機子10がU相、V相、W相に対応する3つのコイル11を1組コイル11は3個有し、界磁20が3個のコイル11の軸方向長さと略等しい長さである1つの永久磁石23を有する構成としてもよい。この場合にも上記実施形態と同様の効果を得ることができる。また、以上既に述べた以外にも、上記実施形態や各変形例による手法を適宜組み合わせて利用しても良い。その他、一々例示はしないが、その趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更が加えられて実施されるものである。"