互いに相互係合可能な第1の部材及び第2の部材を備える装置であって、前記第1の部材は、第1の縦軸と、該第1の縦軸に対して実質的に横方向に延在する接続面であって、実質的に軸方向に延在する係合形成部を備える接続面とを有し、前記第2の部材は、第2の縦軸と、該第2の縦軸に対して実質的に横方向に延在する接続面であって、実質的に軸方向に延在するとともに前記第1の部材の前記係合形成部が受入れ可能である受入れ形成部を備える接続面とを有し、前記2つの部材の前記接続面が実質的に軸方向に互いに向き合うように前記2つの部材が実質的に同軸に整列されたときの、前記縦軸の回りの前記2つの部材の互いに対する回転によって、前記第1の部材の前記係合形成部と前記第2の部材の対応する前記受入れ形成部との係合が行われるように、前記係合形成部及び前記受入れ形成部のそれぞれは、該装置の前記それぞれの部材の前記縦軸の回りに少なくとも部分的に延在する実質的に螺旋状の表面を備える、互いに相互係合可能な第1の部材及び第2の部材を備える装置。請求項1に記載の装置であって、前記第1の部材は、複数の係合形成部を備え、該係合形成部のそれぞれは、少なくとも部分的に螺旋状の表面を備え、前記装置の前記2つの部材の互いに対する回転は、少なくとも2つの係合形成部のそれぞれと、対応する受入れ形成部との実質的に同時の係合をもたらす、装置。請求項1又は2に記載のコネクタであって、前記第1の部材は、該第1の部材の前記縦軸の回りに実質的に同心に配置されている複数の係合形成部を備える、コネクタ。請求項1~3に記載の装置であって、前記第2の部材は、該第2の部材の前記縦軸の回りに実質的に同心に配置されている複数の係合形成部を備える、装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の装置であって、前記第2の部材は、少なくとも1つの係合形成部を備え、前記第1の部材は、前記第2の部材の対応する係合形成部が受入れ可能である少なくとも1つの受入れ形成部を備える、装置。請求項1~5のいずれか一項に記載の装置であって、前記第1の部材の前記受入れ形成部は、前記第1の部材の係合形成部の一部分であり、前記第2の部材の前記受入れ形成部は、前記装置の前記第2の部材の係合形成部の一部分である、装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の装置であって、それぞれ係合形成部を備える複数の1次部分が、前記第2の部材の受入れ形成部と係合可能である、装置。請求項1~7のいずれか一項に記載のコネクタであって、それぞれ受入れ形成部を備える複数の2次部分が、前記第1の部材の受入れ形成部と係合可能である、コネクタ。請求項7に記載のコネクタであって、各1次部分の前記係合形成部は、円の扇形部を形成する、コネクタ。請求項7又は9に記載の装置であって、前記1次部分の前記係合形成部は、前記第2の部材の径方向に離間した受入れ形成部と係合可能であり、そのため、前記1次部分は、前記第2の部材と同心に係合可能である、装置。請求項8に記載の装置であって、各2次部分の前記受入れ形成部は、円の扇形部を形成する、装置。請求項8又は11に記載の装置であって、前記2次部分の前記受入れ形成部は、前記第1の部材の径方向に離間した受入れ形成部と係合可能であり、そのため、前記2次部分は、前記第1の部材と同心に係合可能である、装置。請求項1~12のいずれか一項に記載の装置であって、前記装置の各部材は、複数のピックアップポイントを備え、そのため、前記2つの部材は、該2つの部材の相対回転が前記装置の該2つの部材の相互係合をもたらすことを可能にするための互いに対する複数の初期位置に向けることが可能である、装置。請求項1~13のいずれか一項に記載の装置であって、各係合形成部は、複数の扇形部を備え、該扇形部のそれぞれは、実質的に螺旋状の表面を備える、装置。請求項1~14のいずれか一項に記載の装置であって、前記装置の前記2つの部材が該2つの部材を相互係合させるように互いに対して回転可能である角度は360度以下である、装置。請求項15に記載の装置であって、前記装置の前記2つの部材が該2つの部材を相互係合させるように互いに対して回転可能である角度は180度以下である、装置。請求項15又は16に記載の装置であって、前記装置の前記2つの部材が該2つの部材を相互係合させるように互いに対して回転可能である角度は90度以下である、装置。請求項1~17のいずれか一項に記載の装置であって、前記第1の部材の前記係合形成部と前記第2の部材の前記対応する受入れ形成部との前記係合中に前記縦軸と実質的に平行な方向に、前記装置の前記2つの部材が互いに対して移動する距離は、前記螺旋状の表面の前記第1の端における、前記係合形成部のうちの少なくとも1つの前記実質的に螺旋状の表面の上側部分と、同じ螺旋状の表面の前記第2の端における、該表面の上側部分との間の縦方向の距離以下である、装置。請求項1~18のいずれか一項に記載の装置であって、各部材の各係合形成部は、内周壁及び外周壁を備え、前記コネクタの前記2つの部材が相互に接続されるとき、前記係合形成部が蟻継ぎ又は切嵌め細工されるように、各周壁は、前記係合形成部の上側表面に対して鋭角の境界を成している、装置。請求項1~19のいずれか一項に記載の装置であって、各部材は導電素子を備え、該2つの部材の該導電素子は、前記装置の前記2つの部材が相互に接続されているときに互いに接触している、装置。請求項1~20のいずれか一項に記載の装置であって、各部材は導電素子を備え、該2つの部材の該導電素子は、前記装置の前記2つの部材が相互に接続されているときに互いに接触可能である、装置。請求項1~21のいずれか一項に記載の装置であって、前記第1の部材及び前記第2の部材のうちの少なくとも一方は、別の物品に取り付けられることになる物品と一体である、装置。請求項1~22のいずれか一項に記載の装置であって、前記装置はコネクタである、装置。請求項1~23のいずれか一項に記載の装置であって、互いに係合している前記2つの部材をロックするためのロック形成部を備える、装置。請求項1~24のいずれか一項に記載の装置であって、前記装置は、ロック装置を備え、前記ロック装置は、前記装置の前記部材のうちの少なくとも一つと係合可能であり、互いに係合している前記装置の前記部材をロックする、装置。実質的に本明細書に記載され及び/又は添付図面に示されているとおりの装置。物品を相互に接続する方法であって、第1の物品に装置の第1の部材を、第2の物品に前記装置の第2の部材を準備することを含み、前記装置の前記第1の部材は、縦軸と、該縦軸に対して実質的に横方向に延在するとともに係合形成部を有する接続面とを備え、該係合形成部は実質的に軸方向に延在し、前記第2の部材は、縦軸と、該第2の部材の該縦軸に対して実質的に横方向に延在するとともに受入れ形成部を有する接続面とを備え、該受入れ形成部は実質的に軸方向に延在し、該受入れ形成部には、前記第1の部材の前記係合形成部が受入れ可能であり、前記係合形成部及び前記受入れ形成部のそれぞれは、それぞれの前記部材の前記縦軸の回りに少なくとも部分的に延在する実質的に螺旋状の表面を備え、該方法は、前記装置の前記2つの部材の前記接続面が実質的に軸方向に互いに向き合うように、前記装置の前記2つの部材の前記縦軸を実質的に整列することと、前記第1の部材の前記係合形成部が前記第2の部材の前記受入れ形成部に受け入れられるように、前記装置の前記2つの部材を前記縦軸の回りに互いに対して回転させることとを更に含む、物品を相互に接続する方法。請求項27に記載の方法であって、前記方法は、3つ以上の物品を相互に接続することを含み、前記方法は、2つの物品を相互に接続することと、その後、1つ又は複数の更なる物品を前記2つの接続された物品に接続することとを含む、方法。請求項27又は28に記載の方法であって、前記方法は、3つ以上の物品を相互に接続することを含み、前記方法は、それぞれ係合形成部を備える複数の1次物品を、該1次部材のそれぞれの前記係合形成部が受入れ可能である少なくとも1つの受入れ形成部を備える第2の物品に取り付けることを含む、方法。請求項27~29のいずれか一項に記載の方法であって、前記方法は、3つ以上の物品を相互に接続することを含み、前記方法は、それぞれ受入れ形成部を備える複数の2次物品を、該2次物品の該受入れ形成部に受入れ可能である少なくとも1つの係合形成部を備える第1の部材に取り付けることを含む、方法。請求項27~30のいずれか一項に記載の方法であって、各物品が、それぞれの回転の縦軸を有し、前記方法は、相互に接続されることになる前記物品の前記縦軸を互いに整列することを含む、方法。実質的に本明細書に記載され及び/又は添付図面に示されているとおりの、少なくとも2つの物品を相互に接続する方法。実質的に本明細書に記載され及び/又は添付図面に示されているとおりの任意の新規な特徴、又は特徴の任意の新規な組合せ。既知のねじ接続の不利な点は、中心の縦軸の方向における直線的動きを抑制又は防止する満足のいく接続を達成するには、2つの部材の複数回の相対回転を行うことが必要であるということである。本発明によれば、互いに相互係合可能な第1の部材及び第2の部材を備える装置であって、前記第1の部材は、第1の縦軸と、該第1の縦軸に対して実質的に横方向に延在する接続面であって、実質的に軸方向に延在する係合形成部を備える接続面とを有し、前記第2の部材は、第2の縦軸と、該第2の縦軸に対して実質的に横方向に延在する接続面であって、実質的に軸方向に延在するとともに前記第1の部材の前記係合形成部が受入れ可能である受入れ形成部を備える接続面とを有し、前記2つの部材の前記接続面が実質的に軸方向に互いに向き合うように前記2つの部材が実質的に同軸に整列されたときの、前記縦軸の回りの前記2つの部材の互いに対する回転によって、前記第1の部材の前記係合形成部と前記第2の部材の対応する前記受入れ形成部との係合が行われるように、前記係合形成部及び前記受入れ形成部のそれぞれは、該装置の前記それぞれの部材の前記縦軸の回りに少なくとも部分的に延在する実質的に螺旋状の表面を備える、互いに相互係合可能な第1の部材及び第2の部材を備える装置が提供される。本発明の利点は、本装置の各部材を薄厚shallowにすることができ、既知のコネクタ/ファスナー、例えばねじとの同様の係合度を達成するのに必要とされる時間及び労力の量と比較して、迅速かつ容易に、各部材の大きな表面積を装置の他方の部材と係合状態にすることができるということである。係合力は、比較的大きな表面積にわたって比較的迅速に分散される。したがって、そのような装置は、既知のコネクタ/ファスナーと比較して機械的利益を有するとみなされる。本装置は、本装置の一方の部材と本コネクタの他方の部材との表面積の大部分の摩擦係合を考慮すると、効率的な荷重分散及び確実な接続をもたらす。本装置の更なる特徴は、添付の請求項2~25に記載されている。本発明の第2の態様によれば、物品を相互に接続する方法であって、第1の物品に装置の第1の部材を、第2の物品に前記装置の第2の部材を準備することを含み、前記装置の前記第1の部材は、縦軸と、該縦軸に対して実質的に横方向に延在するとともに係合形成部を有する接続面とを備え、該係合形成部は実質的に軸方向に延在し、前記第2の部材は、縦軸と、該第2の部材の該縦軸に対して実質的に横方向に延在するとともに受入れ形成部を有する接続面とを備え、該受入れ形成部は実質的に軸方向に延在し、該受入れ形成部には、前記第1の部材の前記係合形成部が受入れ可能であり、前記係合形成部及び前記受入れ形成部のそれぞれは、それぞれの前記部材の前記縦軸の回りに少なくとも部分的に延在する実質的に螺旋状の表面を備え、該方法は、前記装置の前記2つの部材の前記接続面が実質的に軸方向に互いに向き合うように、前記装置の前記2つの部材の前記縦軸を実質的に整列することと、前記第1の部材の前記係合形成部が前記第2の部材の前記受入れ形成部に受け入れられるように、前記装置の前記2つの部材を前記縦軸の回りに互いに対して回転させることとを更に含む、物品を相互に接続する方法が提供される。本方法の更なる特徴は、添付の請求項28~31に記載されている。次に、添付図面を参照して本発明の実施形態を説明することにする。図1を参照すると、本発明の第1の実施形態が示されている。コネクタ10が、第1の部材12及び第2の部材12’を備える。本発明のこの実施形態では、これらの第1の部材及び第2の部材は互いに同一である。第1の部材12及び第2の部材12’はそれぞれ、複数の係合形成部16、17、18、19、20及び21を備え、第2の部材12’は複数の係合形成部16’、17’、18’、19’、20’及び21’を備える。本明細書において説明する例では、各部材12、12’は6つの係合形成部16~21、16’~21’を備えるが、1つを含む任意の数の係合形成部を設けることができる。係合形成部16~21及び16’~21’のそれぞれは、実質的に環状であり、第1の端16a、17a、18a、19a、20a、21a、16a’、17a’、18a’、19a’、20a’、21a’と、第2の端16b、17b、18b、19b、20b、21b、22b、16b’、17b’、18b’、19b’、20b’及び21b’とを有する。各係合形成部16~21、16’~21’は、係合形成部16~21、16’~21’の第1の端16a~21a、16a’~21a’とそれらの係合形成部の中間点との間に延在する第1の部分と、係合形成部16~21、16’~21’の中間点とそれらの係合形成部の第2の端16b~21b、16b’~21b’との間に延在する第2の部分とを有する。係合形成部16~21及び16’~21’は、それぞれの中心軸A、A’の回りに同心である。各部材12、12’は、それぞれの軸A、A’に対して実質的に横方向に延在する接続面を有する。各係合形成部16~21及び16’~21’は、それぞれの部材12、12’の接続面から、それぞれの縦軸A、A’と同じ一般的方向generaldirectionに延在し、それぞれの縦軸A、A’に対して実質的に平行である。したがって、各係合形成部16~21、16’~21’は、実質的に軸方向に延在する。図4は、係合形成部16の特徴をより明確に見ることができるように、1つの係合形成部16を切り離して示している。係合形成部16は、実質的に螺旋状であり、上側の実質的に螺旋状の表面16c、下側表面16d、内周壁16e及び外周壁16fを備える。内周壁16e及び外周壁16fは、下部が切り取られており、そのため、係合形成部16は、実質的に台形の断面を有する。この形状は例示にすぎず、各係合形成部は所望に応じて任意の形状とすることができることが理解されよう。例えば、内周壁16e、上側表面16c及び外周壁は、一連の連続した湾曲部を形成することができる。上側表面16cは、単一回転の螺旋を描き、形成部16の第1の端16aは、当該形成部の第2の端16bに隣接している。図2に示すように、係合形成部16の第2の端16bの上側表面16cは、形成部16の第1の端16aの下側表面16dと接している。したがって、係合形成部16の第1の端16aと係合形成部16の第2の端16bとの間の連結部は、概ね径方向に延在する端面16gを形成する。第1の端16a及び第2の端16bの連結部は、係合形成部16における段差部stepを形成する。端面16gは、縦軸Aと同じ一般的方向に延在する必要はなく、平面である必要はない。端面16gは、例えば、湾曲していてもよいし、傾斜していてもよいし、面取りされていてもよいし、角があってもよい。隣接した係合形成部16~21、16’~21’の端面16g~21g、16g’~21g’は、円周方向に互いから180度ずれている。したがって、第1の部材12の端面16g、18g、20gは、縦軸Aから延びる第1の半径に沿って整列され、第1の部材12の端面17g、19g、21gは、第1の半径とは反対方向に縦軸Aから外方に延びる第2の半径に沿って整列されている。同様に、第2の部材12’の端面16g’、18g’、20g’は、縦軸A’から延びる第1の半径に沿って整列され、第2の部材12’の端面17g’、19g’及び21g’は、第1の半径とは反対方向に縦軸A’から外方に延びる第2の半径に沿って整列されている。この例では、コネクタの2つの部材12、12’は、互いに実質的に同じであり、各係合形成部16~21、16’~21’の第2の部分は、他方の部材12、12’の対応する係合形成部16~21、16’~21’用の受入れ形成部を形成するので、このコネクタは、雌雄同体であるように記載される。係合形成部16~21、16’~21’は、実質的に円形であり、概ね同心に配置されている。すなわち、各部材12、12’の最も外側の係合形成部16、16’の平均半径が最も大きく、各部材12、12’の最も内側の係合形成部21、21’の平均半径が最も小さい。最も外側の係合形成部16、16’以外の各係合形成部の外周壁は、隣接する係合形成部の内周壁に当接している。使用の際、コネクタ10の2つの部材12、12’は、第1の部材12の係合形成部16~21が第2の部材12’の係合形成部16’~21’と向き合うとともに、縦軸A、A’が実質的に整列された状態で、互いに隣接して配置される。第1の部材12の第2の形成部17の第1の端17aは、第2の部材12’の第1の形成部16’の第1の端16a’及び第3の形成部18’の第1の端18a’に隣接するとともにそれらの端の間に位置決めされ、そのため、第1の部材12の各係合形成部16~21の第1の部分は、第2の部材12の対応する係合形成部16’~21’の第2の部分の上に重なる。各係合形成部16~21、16’~21’の第2の部分は、対向する部材12、12の対応する係合形成部16~21、16’~21’の第1の部分用の受入れ形成部を形成する。同様に、第2の部材12’の第2の形成部17’の第1の端17a’は、第1の部材12の第1の形成部16の第1の端16a及び第3の形成部18の第1の端18aに隣接するとともにそれらの端の間に位置決めされ、そのため、第2の部材12’の各係合形成部16’~21’の第1の部分は、第1の部材12の対応する係合形成部16~21の第2の部分の上に重なる。第1の部材12の第4の形成部19の第1の端19aは、コネクタ10の第2の部材12’の第3の係合形成部18’の第1の端18a’及び第5の係合形成部20’の第1の端20a’に隣接するとともにそれらの端の間に位置決めされる。以下、他の端についても同様に位置決めされる。第1の部材12の係合形成部16~21のそれぞれの上面16c~21cは、第2の部材12’の対応する形成部16’~21’の上面16c’~21c’に当接し、逆もまた同様である。コネクタ10の2つの部材12、12’の係合形成部16~21、16’~21’は、概ね軸方向に互いに向き合う。2つの部材12、12’を互いに対して縦軸A、A’の回りに回転させることによって、第1の部材12の係合形成部16~21は、第2の部材12’の係合形成部16’~21’と相互係合する。180度にわたる2つの部材12、12’の相対的な回転によって、2つの部材12、12’の完全な相互係合がもたらされ、第1の部材12の係合形成部16~21の端面16g~21gは、第2の部材12’の係合形成部16’~21’の端面16g’~21g’に当接する。2つの部材12、12’が完全な相互係合状態になるために2つの部材12、12’が回転中に縦軸A、A’に対して概ね平行な方向に移動する距離は、端面16gの高さのほぼ半分である。各係合形成部16~21、16’~21’の受入れ部分の形状は、コネクタ10の対向する部材の対応する係合形成部の係合部分の形状を逆にしたものであるので、係合形成部16~21及び16’~21’は、図3に示すように、相互に切嵌め細工tessellate又は蟻継ぎdovetailになっている。第2の部材12’の第2の係合形成部17’の外周壁は、第1の部材12の第1の係合形成部16の内周壁に当接し、第2の部材12’の第2の係合形成部17’の内周壁は、第1の部材12の第3の係合形成部18の外周壁に当接し、この外周壁と係合される。以下、他の外周壁及び内周壁についても同様である。そのような相互係合によって、軸A、A’と平行な方向における2つの部材12、12’の互いに対する直線的動きが抑制又は防止される。2つの部材12、12’の完全な相互係合によって、そのようないかなる相対的な直線的動きも防止される。換言すれば、コネクタ10は、引き離すのが困難又は不可能である。2つの部材12、12’の互いに対する180度未満にわたる回転によって、2つの部材12、12’の相互係合が幾分もたらされ、軸A、A’に対して平行な方向における相対的な直線的動きが抑制され、そのような相対的な動きを完全に防止することができる。コネクタ10の2つの部材12、12’の係合形成部16~21、16’~21’を係合させるために、2つの部材12、12’の可能な最初の相対的な向きは1つしか存在しないことが理解されよう。本発明のこの実施形態は、シングルピックアップsinglepickupコネクタと呼ばれる。形成部16~21、16’~21’の全てが、対向する部材12、12’の隣接する形成部複数の場合もある16~21、16’~21’に同時に係合する。しかしながら、第1の部材12及び第2の部材12’の係合形成部は、互いに対して2つ以上の位置でこれらの2つの部材を向き合わせることによって、軸A、A’の回りの2つの部材12、12’の相対回転及び2つの部材12、12’の相互係合を可能にするように配置することができる。2つの部材12、12’の係合をもたらす方向と反対の方向に2つの部材12、12’を互いに対して回転させることによって、2つの部材12、12’の係脱又は部分的な係脱がもたらされる。本発明の第2の実施形態110が図5~図7に示されている。コネクタ110は、コネクタ10と同様であり、同様の特徴は、先頭に1を有する同様の参照符号を用いて参照される。コネクタ110は、4重quadruple:4つの部分からなるピックアップの90度回転コネクタの一例である。コネクタ110は、2つの部材112及び112’を備える。2つの部材112及び112’は同一ではないが、互いに係合可能である。各部材112、112’は、それぞれの部材112、112’の縦軸B、B’に対して実質的に横方向にあるそれぞれの接続面を有する。第1の部材は、複数の係合形成部116、117、118、119を備える。これらの係合形成部116~119は、実質的に環状であり、縦軸Bの回りに同心である。各係合形成部116~119は、縦軸Bに対して実質的に平行な方向において、軸方向に延在する。各係合形成部116~119は、受入れ形成部120、121、122によって、隣接する係合形成部から分離されている。各係合形成部116、117、118、119は、実質的に環状であり、4つの扇形部sector:セクターW、X、Y及びZを備える。各係合形成部116~119の各扇形部W、X、Y、Zは、第1の端及び第2の端を有する。各形成部116~119の扇形部W、X、Y、Zは、各扇形部W、X、Y、Zの第1の端が、隣接する扇形部W、X、Y、Zの第2の端に円周方向で隣接するように、前部と後部とが隣接してheadtotail配置されている。各係合形成部116~119の各扇形部W、X、Y、Zは、部分的な螺旋である。各扇形部W、X、Y、Zは、ほぼ90度にわたって延在する。各係合形成部116~119の各扇形部W、X、Y、Zは上側表面を備え、この上側表面は実質的に螺旋状である。各扇形部W、X、Y、Zは、下側表面、内周壁及び外周壁も有する。各扇形部W、X、Y、Zは、扇形部W、X、Y、Zの第1の端に位置する端面も有し、そのため、各係合形成部は4つの段差部を備える。この例では、各係合形成部116、117、118、119の扇形部W、X、Y、Zの端面は湾曲している。しかしながら、各端面は、必要に応じて任意の形状とすることができる。各係合形成部における扇形部W、X、Y、Zの端面の高さは、異なる係合形成部116~119の端面の高さと同様に、互いに実質的に同じである。しかしながら、異なる係合形成部116~119の端面の高さは互いに同じである必要はない。各扇形部W、X、Y、Zの内周壁及び外周壁は、その扇形部の下側表面に向けて内方に傾斜し、そのため、各扇形部W、X、Y、Zの端面は、断面が実質的に台形になっている。他の断面形状も可能であり、断面形状は、係合形成部/受入れ形成部の範囲にわたって変化してもよい。係合形成部116~119の上記周壁は、受入れ形成部120、121、122の壁を画定している。これらの受入れ形成部は、縦軸Bの回りに同心である。第1の部材112の受入れ形成部120~122のそれぞれも、4つの扇形部W、X、Y、Zを備え、各扇形部は、第1の端、第2の端、及び第1の端と第2の端との間に延在する実質的に螺旋状の上側表面を有する。各受入れ形成部120~122の扇形部W、X、Y、Zは、前部と後部とが隣接して配置されている。すなわち、各扇形部W、X、Y、Zの第1の端は、隣接する扇形部W、X、Y、Zの第2の端に隣接している。コネクタ110の第2の部材112’は、縦軸B’の回りに概ね環状でかつ同心である複数の係合形成部123、124、125と、縦軸B’の回りに同心である複数の受入れ形成部126、127、128、129とを備える。第2の部材112’の係合形成部123~125は、それぞれが4つの扇形部W、X、Y、Zを備えるという点で第1の部材112の係合形成部116~119と同様である。各係合形成部123~125は、縦軸A’に対して実質的に平行である方向において、実質的に軸方向に延在する。コネクタ110の2つの部材112、112’は、互いに同じ個数の扇形部を有する必要はない。例えば、部材112、112’のうちの一方の1つおきの扇形部を除去又は平坦にすることができ、そのため、部材112、112’の相互係合は、コネクタ110の2つの部材の当接面の表面積の半分にわたって行われる。付加的又は代替的に、1つ又は複数の係合形成部を一方又は双方の部材112、112’から省くこともできる。受入れ形成部126~129は、各受入れ形成部126~129が4つの扇形部W、X、Y、Zを備え、各扇形部が部分的な螺旋を描く上側表面を有するという点で、第1の部材112の受入れ形成部120~122と同様である。各受入れ形成部126~129の各扇形部W、X、Y、Zは、第1の端及び第2の端を有する。各扇形部の第2の端は、隣接する扇形部の第1の端に隣接して位置決めされている。隣接する扇形部間の各連結部は、受入れ形成部に段差部を形成し、各受入れ形成部は、4つのそのような段差部を備える。各段差部は、実質的に垂直な段差部でなく、勾配が付けられていてもよいことが理解されよう。各扇形部W、X、Y、Zの係合形成部116~119の端面は、それぞれの半径に沿って整列されている。すなわち、係合形成部のそれぞれの第1の扇形部Wの端面は、第1の半径に沿って整列され、係合形成部のそれぞれの第2の扇形部X、第3の扇形部Y及び第4の扇形部Zの端面は、縦軸Bから外方に延在する3つのそれぞれの半径に沿って整列されている。このようになっている必要はなく、扇形部W、X、Y、Zの端面は、千鳥状staggeredにすることもできるし、互いにずらすこともできる。第1の部材112の係合形成部116~119のそれぞれは、第2の部材112’の対応する受入れ形成部126~129に受入れ可能である。同様に、第2の部材112’の各係合形成部123~125は、第1の部材112の対応する受入れ形成部120~122に受入れ可能である。使用の際、第1の部材112及び第2の部材112’は、互いに隣接して位置決めされ、軸B、B’は、実質的に整列され、そのため、第1の部材112の接続面から延在する係合形成部116~119は、第2の部材112’の接続面から延在する係合形成部126~129と向き合う。第1の部材112の第1の係合形成部116の各扇形部W、X、Y、Zの第1の端は、第2の部材112’の第1の受入れ形成部126の扇形部W、X、Y、Zの第1の端に隣接して位置決めされる。同様に、第2の部材112’の第1の係合形成部123の各扇形部W、X、Y、Zの第1の端は、第1の部材112の第1の受入れ形成部120の扇形部W、X、Y、Zの第1の端に隣接して位置決めされる。以下、他の端についても同様に位置決めされる。したがって、各部材112、112’の各係合形成部116~119、123~125は、コネクタ110の他方の部材112、112’の対応する受入れ形成部120~122、126~129と整列される。第1の部材112の係合形成部116~119のそれぞれの上面は、第2の部材112’の対応する受入れ形成部126~129の上面に当接し、逆もまた同様である2つの部材112、112’を互いに対して回転させることによって、第1の部材112の係合形成部116~119は、第2の部材112’の受入れ形成部126~129と係合する。この例では、コネクタ110は、ほぼ等しい角サイズの4つの扇形部を備えるので、2つの部材112、112’の90度にわたる相対回転によって、2つの部材112、112’の完全な相互係合がもたらされ、第1の部材112の各係合形成部116~119の各扇形部W、X、Y、Zの各端面は、第2の部材112’の対応する受入れ形成部126~129の扇形部W、X、Y、Zの端面に当接し、逆もまた同様である。各係合形成部116~119、123~125の断面は実質的に台形であるので、係合形成部116~119及び123~125は相互に蟻継ぎになっている。しかしながら、係合形成部及び受入れ形成部の任意の切嵌め細工tessellating構成が可能である。2つの部材112、112’の相互係合によって、軸B、B’と平行な方向における2つの部材112、112’の互いに対する直線的動きが抑制され、そのような動きを完全に防止することができる。2つの部材112、112’の完全な相互係合によって、2つの部材112、112’の同時の相対的な回転する動きがなければ、そのようないかなる相対的な直線的動きも防止される。2つの部材112、112’の係合を生じさせる方向と反対の方向に2つの部材112、112’を回転させることによって、2つの部材112、112’は係脱するか又は部分的に係脱する。本発明の第3の実施形態が図8~図10に示されている。コネクタ210が2つの部材212、212’を備える。第1の部材212は、複数の係合形成部216、217、218、219、220を備える。係合形成部216~220は、実質的に環状であり、縦軸Cの回りに同心である。各係合形成部216~220は、2つの扇形部X、Yを備える。しかしながら、各部材212、212’は、任意の数の扇形部を有することができる。各扇形部X、Yは、第1の端、第2の端、上側表面及び下側表面を有する。各係合形成部216~220の各扇形部X、Yは、内周壁及び外周壁も備え、これらの内周壁及び外周壁は、ともに、2つの実質的に円形の側壁を形成する。各係合形成部216~220の各扇形部X、Yの上側表面は、実質的に螺旋状である。各係合形成部216~220の各扇形部X、Yは、扇形部X、Yの第1の端に位置決めされているとともに扇形部X、Yの側壁及び上側表面に対して概ね横方向になっている端面を備える。各係合形成部の各扇形部X、Yの各端面は、所望に応じて任意の形状とすることができる。各係合形成部216~220の側壁は、係合表面の上側表面からその下側表面へと内方に傾斜し、そのため、各係合形成部は、断面が実質的に台形になっている。しかしながら、各係合形成部は、コネクタ210の2つの部材212、212’の相互係合を可能にする任意の好適な断面形状を有することができる。各係合形成部216~220の各扇形部X、Yは、それぞれの係合形成部216~220をほぼ180度回って延在する。各係合形成部216~220の2つの扇形部X、Yは、前部と後部とが隣接して配置され、そのため、各扇形部X、Yの第1の端は、同じ係合形成部216~220の他方の扇形部X、Yの第2の端に円周方向に隣接している。各係合形成部の各弓形部segment:セグメントX、Yの上側表面は実質的に螺旋状であるので、各扇形部X、Yの第2の端の上側表面は、隣接する扇形部の上側表面と整列されているのではなく、隣接する扇形部の下側表面の近くで、隣接する扇形部X、Yの第1の端と接している。したがって、各係合形成部216~220の隣接する扇形部X、Yの上側表面間には段差部があり、各係合形成部216~220は、ほぼ180度隔てて位置決めされている2つの段差部を備える。したがって、本発明のこの実施形態は、2ピックアップの180度コネクタである。各段差部は、縦軸Cに対して平行な実質的に軸方向に延在する面を備えるのではなく、斜面とすることができる。コネクタ210の第1の部材212は、複数の受入れ形成部221、222、223、224、225、226も備える。受入れ形成部221~226のそれぞれは、実質的に環状であり、1つの係合形成部の外壁及び隣接する係合形成部の内壁によって画定されている。最も内側の受入れ形成部及び/又は最も外側の受入れ形成部は、単一の壁のみによって画定することができることが理解されよう。各受入れ形成部221~226は、実質的に螺旋状の上側表面を有する。各受入れ形成部は、2つの扇形部X、Yを備え、これらの扇形部のそれぞれは、受入れ形成部221~226をほぼ180度回って延在する。各受入れ形成部221~226の扇形部は、前部と後部とが隣接して配置され、そのため、各扇形部の第2の端は、同じ受入れ形成部の他方の扇形部の第1の端に隣接している。各扇形部の上側表面は実質的に螺旋状であるので、各扇形部X、Yの第2の端と他方の扇形部X、Yの第1の端との間の各連結部は、受入れ形成部221~226の上側表面において段差部又は斜面となる。この例では、各受入れ形成部は2つの扇形部を備えるので、各受入れ形成部221~226は2つのそのような段差部を備え、これらの2つの段差部は互いに、実質的に直径に沿って反対側に位置決めされている。図示した例では、係合形成部216~220のそれぞれの扇形部X、Yの連結部及び受入れ形成部221~226のそれぞれの扇形部X、Y間の連結部は、互いに径方向に整列されていない。係合形成部216~220の扇形部X、Yの上側表面における連結部と受入れ形成部221~226の上側表面における連結部とは、千鳥状になっている。さらに、各係合形成部及び各受入れ形成部の各段差部は、コネクタ210の半径と整列されていない。しかしながら、段差部のうちの1つ又は複数をコネクタ210の半径と整列させることができることが理解されよう。コネクタ210の第2の部材212’は、第1の部材212と同様であるが同一ではない。第2の部材212’は、複数の係合形成部、この例では、6つの係合形成部227、228、229、230、231、232を備え、これらの係合形成部は、縦軸C’の回りに同心に配置されるとともに、縦軸C’に対して実質的に平行な方向において、実質的に軸方向に延在する。第2の部材212’の各係合形成部227~232の特徴は、第1の部材212の係合形成部の特徴と同様である。各係合形成部227~232は、2つの扇形部X、Yを備え、これらの扇形部のそれぞれは、実質的に螺旋状の上側表面を有し、段差部又は斜面が、各扇形部の第1の端と隣接する扇形部の第2の端との間の各連結部に形成されている。第2の部材212’は、縦軸C’の回りに同心に配置された複数の受入れ形成部233、234、235、236、237も備える。第2の部材212’の各受入れ形成部233~237は、第1の部材の係合形成部216~220と対応し、逆もまた同様である。第2の部材212’の受入れ形成部233~237の特徴は、第1の部材212の受入れ形成部221~226の特徴と同様である。各受入れ形成部233~237は、2つの扇形部X、Yを備え、これらの扇形部のそれぞれは、実質的に螺旋状の上側表面を有し、隣接する扇形部間の連結部は、各受入れ形成部233~237の上側表面に2つの段差部を形成している。本発明の最初の2つの実施形態と同様に、コネクタ210の各部材212、212’は、それぞれの部材212、212’の縦軸C、C’に対して概ね横方向の接続面を有する。係合形成部216~220、227~232は、それぞれの縦軸C、C’と実質的に平行な方向において、それぞれの接続面から概ね軸方向に延在する。本発明の実施形態のこの例は、第1の部材212に5つの係合形成部を有し、第2の部材212’に6つの係合形成部を有するものとして説明されているが、本発明の第3の実施形態は、任意の数の係合形成部及び対応する数の受入れ形成部を有することができることが理解されよう。あらゆる係合形成部が受入れ形成部に受け入れられる必要があるとは限らず、同様に、あらゆる受入れ形成部が係合形成部を受け入れる必要があるとは限らない。したがって、コネクタ210の2つの部材212、212’は、対応する数の係合形成部及び受入れ形成部を有する必要はない。コネクタの第1の部材212は、コネクタ210の第2の部材212’と係合可能である。使用の際、コネクタ210の2つの部材212、212’は、当該2つの部材212、212’の接続面、したがって係合形成部216~220、227~232が向き合うように位置決めされる。軸C、C’は整列され、そのため、第1の部材212の第1の最も外側の係合形成部216は、第2の部材の第1の最も外側の受入れ形成部233と整列される。同様に、第2の部材212’の第1の最も外側の係合形成部227は、第1の部材212の第1の最も外側の受入れ形成部221と整列される。以下、それ以外の係合形成部についても、同様に受入れ形成部と整列される。コネクタの2つの部材212、212’は、縦軸C、C’の回りに互いに対して回転され、各係合形成部216~220、227~232の上側表面は、他方の部材の対応する受入れ形成部の上側表面に沿って摺動する。2つの部材212、212’の互いに対するそのような回転によって、各部材の各係合形成部216~220、227~232は、コネクタの他方の部材の対応する受入れ形成部221~226、233~237と係合する。係合形成部216~220、227~232の傾斜した壁は、2つの部材212、212’が相互に蟻継ぎ又は切嵌め細工になることを意味する。2つの部材212、212’をほぼ180度にわたって回転させることによって、係合形成部のそれぞれの扇形部のそれぞれの端面は、係合形成部を受け入れる受入れ形成部の扇形部X、Yの段差部に当接する。2つの部材の相互係合をもたらす方向と反対の方向に2つの部材212、212’を互いに対して回転させることによって、2つの部材212、212’は係脱するか又は部分的に係脱する。本発明の第4の実施形態が、図11~図13の310に示されている。コネクタ310は、2つの部材312、312’を備える。この例では、2つの部材312、312’は同一であるが、必ずしもそうである必要はない。第1の部材312は本体314を備え、この本体は実質的に円筒形である。本体314は、開口315を備え、そのため、本体314は実質的に中空の円筒体である。本体314は中空である必要はないことが理解されよう。第1の部材312は、実質的に中心の縦軸Dを有する。第1の部材312は、実質的に環状であるとともに縦軸Dに対して概ね横方向に延在する接続面も備える。第1の部材312の接続面は、実質的に円形の配列に配置されている複数の係合形成部316、317、318、319、320、321この例では6つを備える。各係合形成部316~321は、ほぼ30度にわたって延在する。各係合形成部316~321は、断面が実質的に円形である。しかしながら、各係合形成部316~321は、任意の適切な断面形状を有することができる。各係合形成部は、第1の端及び第2の端、上側表面、並びに2つの側壁を有する。各係合形成部の上側表面は、その係合形成部の第1の端と第2の端との間で勾配が付けられている。各係合形成部316、320は、受入れ形成部322、323、324、325、326、327に隣接している。したがって、係合形成部316~321及び受入れ形成部322~327は、第1の部材312の円周に沿って交互に並んでいる。各受入れ形成部322~327は、第2の部材312’の係合形成部を受け入れるように成形されている。各受入れ形成部321~327は、第1の端、第2の端、上側表面及び一対の側壁を有する。この例では、各受入れ形成部は、実質的に円形の断面を有する。各受入れ形成部は、湾曲したチャネルである。各受入れ形成部の上側表面は、その第1の端とその第2の端との間で勾配が付けられている。コネクタ310の第2の部材312’は、第1の部材312と同一であり、複数の係合形成部328、329、330、331、333及び複数の受入れ形成部334、335、336、337、338、339この例では6つを有する。第1の部材312の係合形成部316、317、318、319、320、321は、複数の受入れ形成部334、335、336、337、338、339に受入れ可能である。同様に、第2の部材312’の係合形成部334~339は、第1の部材312の受入れ形成部322~327に受入れ可能である。第1の部材312は、単一の係合形成部のみを備えることができ、この単一の係合形成部は、第2の部材312’の単一の受入れ形成部と係合可能であり、そのため、2つの部材のほぼ360度にわたる相対回転によって、完全な相互係合がもたらされる。コネクタ310は、縦軸D、D’の回りに同心に配置されている一連の環状係合形成部を備えることができ、そのため、軸D、D’の回りにコネクタ310の2つの部材312、312’の相対回転によって、それらの係合形成部のそれぞれの同時係合が行われる。使用の際、コネクタ310の2つの部材312、312’の接続面は、2つの部材312、312’の係合形成部316~321、328~333が他方の部材312、312’の係合形成部316~321、328~333と向き合うとともに2つの部材312、312’の縦軸D、D’が実質的に整列されるように引き合わされる。各部材312、312’の各係合形成部316~321、328~333の第1の端は、対向する部材312、312’の受入れ形成部322~327、334~339の第1の端に隣接して位置決めされる。2つの部材312、312’を互いに対して回転させることによって、各係合形成部の第1の端が、その係合形成部が受け入れられる受入れ形成部の第2の端に隣接して位置決めされるまで、各係合形成部は、対向する部材の対応する受入れ形成部に沿って摺動する。この例では、2つの部材312、312’のほぼ30度にわたる相対回転によって、2つの部材の完全な相互係合が行われる。各係合形成部は下部が切り取られており、各受入れ形成部は対向する部材の対応する係合形成部の形状とは逆であるので、2つの部材312、312’の部分的又は完全な相互係合は、2つの部材312、312’の同時の相対回転がなければ、縦軸D、D’に対して概ね平行な方向における2つの部材312、312’の相対的な直線的動きを抑制し、この動きを完全に防止することができる。2つの部材312、312’の係合をもたらす方向と反対の方向に2つの部材312、312’を互いに対して回転させることによって、2つの部材312、312’の部分的な係脱又は完全な係脱がもたらされる。コネクタ310は、管又は他の管状物体を相互に接続する際の使用に好適である。コネクタの各部材312、312’は、管の端に取り付けることもできるし、管の端と一体形成することもできる。適切な数の係合形成部を設けることによって完全な相互係合をもたらすのに必要とされる回転角度を制御することができるということは、コネクタ310の部材が管の端に設けられる際のその管の最終的な相対位置を選択及び制御することができることを意味する。したがって、配管plumbing接続は、コネクタ310を用いて容易に行うことができる。例えば、ゴムのシールを設けて漏れを抑制することができる。付加的又は代替的に、接着剤及び/又はシーラントを塗布して、2つの部材312、312’の間の接続を維持及びシールすることができる。各コネクタ10、110、210、310の各部材は、バッキングbacking部材を備えることができ、このバッキング部材は、上記各部材の係合形成部及び受入れ形成部のそれぞれを担持する。バッキング部材は、最も外側の係合形成部又は受入れ形成部の外周を越えて延在することができ、コネクタの部材を或る物体又は或る表面に取り付けるのに用いることができる。代替的に、コネクタの一方又は双方の部材の係合形成部複数の場合もある及び/又は受入れ形成部複数の場合もあるは、或る物体又は或る表面に一体形成することができる。コネクタ10、110、210、310の第1の部材12、112、212、312を或る物体に取り付けるとともに、第2の部材12’、112’、212’、312’を別の物体に取り付けることによって、それらの2つの物体を相互に接続することが可能になる。例えば、単一のコネクタ10、110、210、310を用いて、コネクタの一方の部材を壁に取り付けるとともに、コネクタの他方の部材を絵画の背面に取り付けることで、その絵画を壁に取り付けることができる。壁に穴を開ける必要も、壁にねじ又は釘を刺す必要もなくすことができる。さらに、コネクタの薄厚のおかげで絵画を壁と実質的に同一平面の状態にすることもできる。絵画の背面に取り付けられた紐によって絵画を釘に掛けることによって、絵画の上側部分と壁との間の隙間が生じる。更なる例として、コネクタ10、110、210、310を用いて、平坦に梱包されたflatpacked家具の部材を相互に接続することができる。例えば、脚部をテーブル上面板tabletopに接続するには、通常、ねじ部品を設け、このねじ部品の全体を係合させて脚部とテーブルとの間の確実な係合を提供するためにその脚部をテーブル上面板に対して数回転にわたって回転させる必要がある。本発明によるコネクタの一方の部材をテーブル上面板の下側に取り付けるとともに他方の部材を脚部の、使用時の上端に取り付けることによって、脚部をテーブル上面板に対して360度未満にわたって回転させることによって脚部をテーブル上面板と確実に係合させることが可能になる。2つの物体を完全に係合させるには、2つの部材を互いに対して最大で360度にわたって、好ましくは90度~180度にわたってのみ回転させることだけが必要である。各係合形成部及び各受入れ形成部が分割されている扇形部の数によって決まるピックアップポイントの数は、完全な係合を達成するために部材を互いに対して回転させなければならない角度に影響を与えることが理解されよう。設けられるピックアップポイントが多いほど、2つの部材の最初の相対的な向きの重要性が低くなるので、コネクタ10、110、210、310がより使いやすくなる。ピックアップポイントが多く設けられるほど、完全な係合を達成するために部材を互いに対して回転させなければならない角度は小さくなる。2つの部材の完全な係合を達成するのに必要とされるピックアップポイントの最適な数、したがって回転角度は、コネクタが用いられる用途に依存する場合がある。コネクタ10、110、210、310の2つの部材間の接続は、接続を達成するために部材を回転させる方向と反対の方向に2つの部材を互いに対して回転させることによってコネクタの2つの部材が互いから接続解除可能である限り、一時的なものとして上述されている。コネクタ10、110、210、310の2つの部材は、互いに摩擦係合されている。コネクタ10、110、210、310の双方の部材が柔軟でないunpliable材料から製造されている場合、係合形成部は、縦方向に印加される力によって互いに係脱することができない。部材のうちの一方又は双方が柔軟な材料から製造されている場合、2つの部材は、係合又は完全に係合されているとき、その柔軟な部材を変形させることによって剥離することができる。しかしながら、接続を永久的なものとすることができる。例えば、少なくとも一方の部材は、接手、ほぞ又はあご等のロック形成部を備えることができる。このロック形成部は、コネクタの部材が係合方向と反対の方向に互いに対して回転することを抑制又は防止する。コネクタ10、110、210、310の部材に突出部を加えることによって、2つの部材間の摩擦係合を高めることができる。例えば、受入れ形成部を狭くすることによって、受入れ形成部の、他方の部材の対応する係合形成部に対する把持を強化することができる。この増加した摩擦に打ち勝つことによって、係合された構成での2つの部材のロックを行うことができる。増加した摩擦に打ち勝つには、道具を用いることが必要な場合がある。コネクタの2つの部材を係合された構成にともに保持するのに、別個のロック装置、例えばピン又はボルトを設けることができる。各コネクタの各部材の各係合形成部は、爪として働くことができ、この爪は、受入れ形成部と係合し、爪の上側表面は、ラチェットの形態の一連の段差部を備える。付加的又は代替的に、コネクタの一方又は双方の部材に、コネクタの2つの部材を互いに対して完全に係合された位置又は部分的に係合された位置において相互に永久的又は半永久的に接合する接着剤を与えることができる。上述したコネクタのそれぞれは、電気コネクタとすることができる。そのようなコネクタが図14の410に示されている。コネクタ410は、本発明の第1の実施形態と同様であるが、代替的に、第2の実施形態、第3の実施形態又は第4の実施形態と同様の構成を有することができる。コネクタ410は、第1の部材412及び第2の部材412’を有する。第1の部材412のこの例は、6つの係合形成部416、417、418、419、420及び421を備える。これらの係合形成部のそれぞれは、第1の端416a、417a、418a、419a、420a、421aと、第2の端416b、417b、418b、419b、420b、421bとを有する。第1の部材412は、3つの導電素子450、451、452を備え、これらの導電素子のそれぞれは、それぞれの係合形成部の上側表面上において、その係合形成部の第2の端の近くに位置決めされている。各導電素子450、451、452は、電気コネクタ、例えばワイヤ470、471、472に接続されている。これらのワイヤのそれぞれは、コネクタ410の第1の部材412に埋め込まれている。この例では、3本のワイヤが示されている。例えば、第1のワイヤ470は、送電liveワイヤとすることができ、第2のワイヤ471は、中性ワイヤとすることができ、第3のワイヤ472は、接地とすることができる。コネクタ410の第2の部材412’は、この第2の部材が6つの係合形成部316’、317’、318’、319’、320’、321’を備え、各係合形成部が実質的に螺旋状の上側表面を有する限りにおいて、第1の部材412と同様である。第2の部材412’は、3つの導電素子450’、451’及び452’を備え、これらの導電素子のそれぞれは、係合形成部の上側表面において、その係合形成部の第1の端の近くに位置決めされている。各導電素子450’、451’、452’は、導体、例えば、ワイヤ470’、471’、472’に接続されている。各部材412、412’に設けられている図示された係合形成部、受入れ形成部及び導電素子の数は例示であり、必要に応じて任意の数を設けることができることが理解されよう。使用の際、2つの部材412、412’は、上述した第1のコネクタ10と同様の方法で相互係合される。2つの部材412、412’における電気素子450~452、450’~452’の位置は、2つの部材412、412’が完全に係合されているときに、第1の部材412の各電気素子450~452が第2の部材412’の対応する電気素子450’~452’に接触し、コネクタ410の一方の部材412、412’から他方の部材412、412’への電流の流れが可能になるような位置である。したがって、コネクタ410は、電気回路の一部分としての電気コネクタとして用いることができる。当然のことながら、異なる数の電気素子を設けることができ、これらの電気素子を、異なって位置決め又は構成することができる。唯一の要件は、コネクタ410の2つの部材412、412’が完全に又は部分的に係合されているとき、第1の部材412に位置決めされている電気素子の少なくとも一部分が第2の部材に位置決めされている電気素子の少なくとも一部分に接触するということである。導電性素子の位置は、千鳥状にすることができ、そのため、接続は、コネクタ410の2つの部材412、412’が相互係合されるときに同時ではなく、順次行われる。導電性素子は、更なる構成要素又はアセンブリが追加されるまで又は更なる接続ステップが実行されるまで、2つの部材の導電性素子間の接触がもたらされないように位置決めすることができる。コネクタ410は、電気回路の分野でよく知られている端子ブロックの代わりとして用いることができる。ワイヤ470~472、470’~472’は、コネクタ410の部材412、412’と一体である必要はなく、そのような状況では、使用者は、ケーブル又はワイヤを、例えばコネクタ410の一方の部材412、412’に接続し、別のワイヤ、ケーブル又は電気装置の一部分をコネクタ410の他方の部材に接続し、次いで、電気回路を完成させるために、コネクタ410の2つの部材412、412’を相互に回転させることができる。電気素子450~452、450’~452’は別として、コネクタ410は絶縁材料から製造される。代替的に、コネクタ全体を導電性材料から製造することができる。電気素子450~452、450’~452’は、感電の危険性を低減又は回避するために、電気素子450~452、450’~452’に使用者がアクセスできないように例えば安全被覆を有することができる。この安全被覆は、2つの部材412、412’の互いに対する回転中に除去される。コネクタ410は、ドッキング装置内若しくはドッキング装置上又は充電装置内若しくは充電装置上に電気装置を保持する手段として用いることができる。既知のドッキング/充電装置は、一般に、電気装置がドッキング装置又は充電装置上の電気コネクタと接触して保持される基部上のコネクタに依拠している。既知のドッキング/充電装置は、一般に、電気装置が重力下でドッキング/充電装置内又はドッキング/充電装置上に保持されることに依拠している。電気コネクタ410の一方の部材を支承する電気品は、回転によって、コネクタ410の他方の部材を担持するドッキング/充電装置に電気的に接続可能である。そのような電気的接続は、確実であり、重力依存ではなく、例えば装置のポート内へのコネクタ又はリード線の挿入及び抜去を繰り返す必要がない。コネクタ410は、電気装置の外面に取り付けられるか又は埋め込まれる。コネクタにおける磨耗量は低減される。その理由は、接続及び接続解除を達成するために印加される力が回転性のものであり、したがって、単一の方向に印加されないからである。コネクタは、薄い外形を有し、電気装置の外面から仮に突出するとしても、外面からあまり遠くには突出しない。シール、例えばOリングを、コネクタ410の外部に位置決めして、コネクタ410のIP保護等級IngressProtectionratingを高めることができる。シール又はシーラントを、コネクタ410の一方又は双方の部材412、412’の隣接する係合形成部間に付加的又は代替的に設けることができる。コネクタ410の一方又は双方の部材412、412’は、これらの2つの部材412、412’の隙間のないsnug相互係合を提供するようにエラストマー材料から製造することができる。これによって、接続の水密性が改善される。そのようなコネクタは、図16及び図17に示すように、例えば、照明器具用のシーリングローズにおける電気的接続として提供することができる。コネクタ510は、導電性素子が係合形成部の端面に位置決めされていることを除いて、上述したコネクタ410と同様である。第1の部材512の各係合形成部は、導電ピン550、551、552を備え、コネクタ512の第2の部材512’の各係合形成部は、開口560、561、562を備える。この開口は導電素子を備え、開口内には、コネクタ510の2つの部材512、512’が相互に接続されるとき、第1の部材512のピン550、551、552が受入れ可能である。第1の部材の各ピン550、551、552は、電気装置、例えば照明装置に接続可能な電気ケーブルに接続される。各ピン550、551、552は、それぞれのケーブル、例えば送電、中立及び接地に接続することができる。コネクタの第2の部材512’は、照明回路に接続され、或る表面、例えば天井に取り付け可能である。各電気素子が、照明回路に電気的に接続されている。各電気素子は、コネクタ510の第2の部材512’に埋め込まれており、そのため、不注意で又は故意に電気素子に接触することはできない。第1の部材512のピン550~552は比較的小さな直径を有し、開口560~562は対応する直径を有し、そのため、例えば、人間の指は大きすぎるので、開口の内部に収まって導電素子に接触することはできない。使用の際、照明装置は、コネクタの第1の部材512から延びるケーブル560に取り付けられる。第2の部材512’は、照明回路に取り付けられる。電気的接続が、照明装置と照明回路との間に行われる。この接続は、コネクタの第1の部材512を第2の部材512’まで、これらの2つの部材の接続面が互いに向き合うように提供し、そして、ピン550~552が第2の部材512’の開口560~562内に受け入れられて、双方の部材512、512’の導電素子が互いに接触するまで、2つの部材512、512’の係合形成部を相互係合させるように第1の部材512を第2の部材512’に対して回転させることによって行われる。2つの部材512、512’は、例えば、コネクタ510の双方の部材を通してファスナーを挿入することによって、係合された構成に固定可能である。ロック形成部を有するコネクタ610の一例が図17~図19に示されている。コネクタ610は、当該コネクタが4重ピックアップの90度回転コネクタである限りにおいて、コネクタ110と同様である。このコネクタは、2つの部材612、612’を備える。これらの2つの部材は、同一ではないが、互いに係合可能である。各部材612、612’は、それぞれの部材612、612’の縦軸E、E’に対して実質的に横方向のそれぞれの接続面を有する。第1の部材612は、複数の係合形成部616、617、618を備える。必要に応じて任意の数の係合形成部を設けることができる。係合形成部616~619は、実質的に環状であり、縦軸Eの回りに同心である。各係合形成部616~619は、縦軸Eに対して実質的に平行な方向において、軸方向に延在する。各係合形成部616~618は、4つの扇形部W、X、Y、Zを備える。各係合形成部616~618の各扇形部W、X、Y、Zは、第1の端及び第2の端を有する。各形成部の扇形部W、X、Y、Zは、前部と後部とが隣接して配置され、そのため、各扇形部W、X、Y、Zの第1の端は、隣接する扇形部W、X、Y、Zの第2の端に円周方向に隣接している。各扇形部W、X、Y、Zは部分的な螺旋状である。しかしながら、各係合形成部616~618の扇形部W、X、Y、Zが合わさって、実質的に螺旋状の接続面を描く場合には、各扇形部は実質的に平坦な上側表面を有することができることが理解されよう。各扇形部W、X、Y、Zは、ほぼ90度にわたって延在する。各受入れ係合形成部の各扇形部W、X、Y、Zは、当該扇形部W、X、Y、Zの第1の端に位置する端面を有し、そのため、各係合形成部は4つの段差部を備える。各扇形部W、X、Y、Zの各端面は、ロック形成部621を備える。各ロック形成部は、それぞれの扇形部W、X、Y、Zの端面から円周方向に延在する接手である。各接手621の下側は、接手621の下側から下方に延在する歯を備える。各接手621の下側は、隣接する扇形部W、X、Y、Zの上側表面から離間し、そのため、接手621と隣接する扇形部W、X、Y、Zの上側表面との間には隙間がある。したがって、各接手621は僅かに曲がることが可能である。必要と考えられるだけのロック形成部621を設けることができ、あらゆる係合形成部のあらゆる扇形部がロック形成部621を備える必要があるとは限らないことが理解されよう。各係合形成部616~618は、受入れ形成部619、620によって、隣接する係合形成部から分離されている。受入れ形成部619、620は、縦軸Eの回りに同心である。各受入れ形成部619、620も、4つの扇形部W、X、Y、Zを備え、各扇形部は、第1の端及び第2の端を有する。各受入れ形成部の各扇形部W、X、Y、Zの上側表面は、好ましくは実質的に螺旋状であるが、各受入れ形成部の4つの扇形部W、X、Y、Zが合わさって実質的に螺旋状の表面を描く場合には、実質的に平坦とすることもできる。各受入れ形成部の扇形部W、X、Y、Zは、前部と後部とが隣接して配置され、そのため、各扇形部W、X、Y、Zの第1の端は、隣接する扇形部W、X、Y、Zの第2の端に隣接している。各扇形部W、X、Y、Zは、凹部622を備える。凹部622は、扇形部W、X、Y、Zの第1の端の下に位置決めされ、隣接する扇形部W、X、Y、Zの第2の端と連通可能である。第2の部材612’は、概ね環状であるとともに縦軸E’の回りに同心である複数の係合形成部623、624を備える。第2の部材612’は、複数の受入れ形成部625、626、627も備える。第2の部材612’の係合形成部623、624は、第1の部材612の係合形成部と同様であり、それぞれ4つの扇形部W、X、Y、Zを備える。各係合形成部623、624の各扇形部W、X、Y、Zは、ロック形成部628を備え、ロック形成部628は、第1の部材612のロック形成部621と同様である。必要と考えられるだけのロック形成部628を設けることができ、あらゆる係合形成部のあらゆる扇形部がロック形成部628を備える必要があるとは限らないことが理解されよう。第2の部材612’の受入れ形成部625~627は、第1の部材612の受入れ形成部と同様であり、それぞれ4つの扇形部W、X、Y、Zも備える。第1の部材612の受入れ形成部619、620は、第2の部材612’の係合形成部623、624と係合可能であり、第2の部材612’の受入れ形成部625、626、627は、第1の部材612の係合形成部616、617、618と係合可能である。第2の部材612’の各受入れ形成部625~627の各扇形部W、X、Y、Zは、凹部629を備え、この凹部は、第1の部材612の凹部622と同様である。第2の部材612’に設けられる凹部629の数は、好ましくは、第1の部材612に設けられるロック形成部621の数に対応し、逆もまた同様である。他の実施形態に関して説明したように、すなわち、2つの部材612、612’の互いに対する回転及び各係合形成部616、617、618、623、624と他方の部材612、612’の受入れ形成部との係合によって、2つの部材612、612’が互いに係合されるとき、各部材612、612’のロック形成部621、628は、他方の部材612、612’の対応する凹部622、629に受入れ可能であるとともにそれらの凹部と係合可能である。2つの部材が、ホームにあるように回転されると、各ロック形成部621、628は、他方の部材612、612’の対応する受入れ形成部の隣接する扇形部W、X、Y、Zの第1の端の下にある対応する凹部622、629に入る。各接手621、628の歯は、係合形成部616、617、618、623、624が係合される、隣接する受入れ形成部619、620、625、626、627の実質的に縦方向に延在する面に突き当たる。これによって、接手621、628が凹部622、629から係脱されることが抑制又は防止され、したがって、2つの部材612、612’を、接続された構成で永久的又は半永久的に係合する。接手621、628のそれぞれが曲がることができるということは、所望であれば、係合形成部616、617、618、623、624を他方の部材612、612’の対応する受入れ形成部619、620、625、626、627から係脱させる方向に、2つの部材612、612’を互いに対して回転させるのに十分な力が印加された場合に、2つの部材612、612’を互いから係脱させることができることを意味する。そのようなコネクタは、ロック形成部が不注意による部材の接続解除を抑制又は防止するので、例えば、互い接続された状態にあることが意図される製品の部材を組み立てる際に用いことができる。別個のロック装置を有するコネクタ710の一例が図20~図22に示されている。コネクタ710は、接続部材712、712’を有し、各接続部材は、それぞれの部材712、712’の縦軸F、F’に対して実質的に横方向の接続面を有する。各部材712、712’のこの接続面は、複数の係合形成部716、717、718、719を有する。これらの係合形成部616~620は、環状であり、それぞれの縦軸F、F’の回りに同心である。各係合形成部716~719は、複数の弓形部を有し、これらの弓形部のそれぞれは、実質的に螺旋状の上側表面を有する。図示した例では、各係合形成部716~719は、36個の弓形部を備え、そのため、コネクタ710は、36ピックアップのポイントの10度回転コネクタである。各部材710の各係合形成部716~719は、受入れ形成部720、721、722、723によって、隣接する係合形成部716~719から径方向に離間している。各部材712、712’の各係合形成部716~719は、他方の部材712、712’のそれぞれの受入れ形成部720~723と係合可能である。係合形成部716~719及び受入れ形成部のピッチは比較的大きく、例えば、このピッチは180mmとすることができる。このピッチが比較的大きいこと及び完全な係合を達成するのに必要とされる回転角度が比較的小さいことの結果として、外部の回転力を2つの部材712、712’に何ら印加する必要なく、2つの部材712、712’は重力下で互いに係合することが可能である。各部材712、712’は、実質的に環状であり、ロック形成部724を備える内側円周を有する。図示した例では、ロック形成部724は、複数のスプライン又は歯を備え、これらのスプライン又は歯は、ジグザグ構成で設けられている。スプラインは、2つの部材712、712’の内周部から径方向内方に延在する。2つの部材712、712’が互いに完全に係合されているとき、2つの部材712、712’のロック形成部724は、一方が他方の上になって互いに隣接して位置する。コネクタ710は、実質的に円形であり、この事例では環状であるロック装置725も備える。このロック装置は、実質的に縦の軸Fを有する。ロック装置725の名目上の外周部は、部材712、712’のそれぞれの名目上の内周部と実質的に同じであり、そのため、ロック装置725と2つの部材712、712’との間の押嵌め係合が可能になる。ロック装置725の外周部は、第2のロック形成部726を備え、この第2のロック形成部は、コネクタの2つの部材712、712’のロック形成部724と係合可能である。第2のロック形成部も、ジグザグ構成の複数のスプライン又は歯を備え、これらのスプライン又は歯は、第1の部材712及び第2の部材712’のロック形成部724のスプラインと係合可能である。ロック装置725のスプラインは、ロック装置725の外周部から概ね外方に延在する。コネクタ710の2つの部材712、712’が、2つの部材712、712’の互いに対する回転によって互いに係合されると、ロック装置725は、2つの環状部材712、712’の中心を通って受入れ可能である。ロック装置は、ロック形成部724の歯をロック装置725のロック形成部726の歯からずらすoffsettingことによって、接続された部材712、712’内を概ね長手方向に摺動可能である。ロック装置725の高さは、ロック装置725がコネクタ710の第1の部材712及び第2の部材712’と同時に係合可能となるようになっている。互いに噛み合ったロック形成部724、726の歯は、2つの部材712、712’の互いに対する回転を防止又は抑制し、したがって、2つの部材712、712’の接続解除を防止又は抑制する。その後、2つの部材712、712’を接続解除することが望まれる場合、ロック装置725は、部材712、712’の一方又は双方との係合を解除して、2つの部材が当該2つの部材712、712’の係合を行う方向と反対の方向に回転することを可能にするように摺動可能である。2つの部材を相互に永久的に接続することが望まれている場合、ロック装置725をコネクタ710の2つの部材712、712’に接着することができる。コネクタの部材を係合及び係脱させるのに必要とされる回転は最小限であり、したがって、取り扱いが迅速である。したがって、そのようなコネクタは、強力な接続が必要とされるが迅速な解除機構も必要とされる消火器又はガスボンベブラケットに用いることができる。本発明のこの実施形態は、絵画、又は壁に取り付けられる他の物体を掛ける際に特に役立つ場合がある。その理由は、軸方向荷重の印加によって係合を達成することが可能であるからである。実施形態のそれぞれは、扇形部のそれぞれが実質的に螺旋状の表面を有する、複数の扇形部を備える係合形成部及び受入れ形成部を有するものとして上述されているが、各扇形部は、各係合形成部又は各受入れ形成部の扇形部が合わさって実質的に螺旋状の接続面を描く、実質的に平坦な表面を有することができる。そのようなコネクタが図23~図25に示されている。コネクタ810が、第1の部材812及び第2の部材812’を有し、これらの部材のそれぞれは、それぞれの縦軸G、G’を有する。第1の部材812は、縦軸Gに対して実質的に横方向に延在する接続面を備える。この接続面は、実質的に螺旋状のhelicodial表面を有する係合形成部814を備える。この接続面は、実質的に同心に配置することができる複数の係合形成部を備えることができることが理解されよう。係合形成部814は複数の弓形部を備える。各弓形部は、縦軸Gに対して実質的に横方向の実質的に平坦な表面を有する。一方、弓形部は、段差状になっており、そのため、連続した各弓形部は、僅かにそれぞれ異なる高さにある。弓形部は、合わさって、係合形成部814の実質的に螺旋状の上側表面を形成する。第2の部材812’は、受入れ形成部816を備え、第1の部材812の係合形成部814は、第1の部材812及び第2の部材812’の互いに対する回転によって受入れ形成部816と係合可能である。この受入れ形成部は、縦軸G’に対して実質的に横方向に延在する接続面を備える。第1の部材812の係合形成部814と同様に、受入れ形成部816は複数の弓形部を備え、これらの弓形部のそれぞれは、縦軸G’に対して概ね横方向に延在する実質的に平坦な下側表面を有し、これらの弓形部のそれぞれは、受入れ形成部816の下側表面が実質的に螺旋状となるように、隣接する弓形部とは異なる高さにある。受入れ形成部の下側表面及び係合形成部14の上側表面は段差状になっている。本発明のこの実施形態の利点は、係合形成部814及び受入れ形成部816の隣接する扇形部の連結部における段差部の相互作用が、特に、実質的に軸方向に印加される荷重下で2つの部材の係脱を抑制又は防止するということである。荷重の除去によって、係合形成部814及び受入れ形成部816の段差部が互いに突き当たる量が減り、係脱を可能にする、2つの部材812、812’の互いに対する回転が可能である。本発明のこの実施形態は、重い積荷を運搬のために固定する際に特に役立つ場合がある。使用中にコネクタに印加される下方の力は、コネクタの2つの部材の係脱を抑制し、したがって、運搬用車両の表面に対して適切な位置に積荷が保持される。コネクタ810のより単純な実施形態が、図26~図28の910に概して示されている。コネクタ910は、態様の大部分がコネクタ810と同様であり、同様の部材には同様の参照符号が与えられているが、参照符号には、8の代わりに9が先頭に付けられている。第1の部材の係合形成部914は複数の扇形部を備えず、実質的に螺旋状の平滑な表面を有する。同様に、受入れ形成部916も弓形部を備えず、実質的に螺旋状の平滑な下側表面を有し、第1の部材912の係合形成部914がこの下側表面と係合可能である。説明し図23~図28に示したコネクタ810及び910は、シングルピックアップの360度回転コネクタであるが、係合形成部及び受入れ形成部は、代替的な数のピックアップポイントを設けるとともに、完全な係合を達成するために2つの部材812、812’を互いに対して回転させなければならない角度を変更するように段差状になった弓形部を備えることができることが理解されよう。設けられる弓形部の数は、適宜選択することができる。コネクタ810、910は、完全な係合及びその後に係脱を達成するのに360度にわたって部材を回転させる必要があるおかげで、比較的強力な接続を提供する。したがって、2つの部材を不注意で係脱させることは困難である。これらのコネクタは、シーリングローズ又は他の取付具を天井又は壁に取り付ける際に特に役立つ場合がある。コネクタ810、910の代替的な実施形態が、図29~図31の1010に示されている。コネクタ1010は、コネクタ810、910と同様であり、同様である特徴は、8でも9でもなく10が前に置かれた同様の参照符号を有する。コネクタ1010は、コネクタ1010の2つの部材1012、1012’が互いに同一であるという点でコネクタ810及び910と異なる。各部材1012、1012’は、それぞれの縦軸G、G’に対して実質的に横方向に延在する接続面を有する。各接続面は、それぞれの係合形成部1014、1014’及びそれぞれの受入れ形成部1016、1016’を備える。第1の部材1012の係合形成部1014は、第2の部材1012’の受入れ形成部1016’に受入れ可能であり、逆もまた同様である。コネクタ1010は、雌雄同体であり、したがって、上述した第1のコネクタ10とも同様であるが、各部材は、複数の同心の係合形成部及び受入れ形成部を有するのではなく、単一の係合形成部1014、1014’及び単一の受入れ形成部1016、1016’のみを有する。雌雄同体コネクタの利点は、単一の成形型しか製造に必要とされないということである。この単一の形成部の実施形態1010は、比較的単純であり、例えば織物を相互に接続するために特に強力な接続が必要とされない箇所に、例えば衣類のボタン又は他のファスナーの代わりに用いることができる。本発明の更なる実施形態が図32~図34に示されている。コネクタが、1110に概して示されている。コネクタ1110は、2つの部材1112、1112’を有し、これらの部材のそれぞれは、それぞれの縦軸H、H’を有する。2つの部材1112、1112’は実質的に環状である。第1の部材1112は、縦軸Hに対して概ね横方向に延在する接続面を備えるとともに、係合形成部1114を備える。係合形成部1114は、実質的に環状であるとともに実質的に螺旋状の上側表面を有するという点で、コネクタ910の係合形成部と同様である。この係合形成部は、第1の端及び第2の端を有する。係合形成部1114は、湾曲している概ね円形の側壁を有する。第2の部材1112’も、縦軸H’に対して概ね横方向に延在する接続面を有する。第2の部材1112’のこの接続面は、受入れ形成部1116を備え、第1の部材1112の係合形成部1114は、この受入れ形成部に受入れ可能である。この受入れ形成部は、第1の部材1112の係合形成部1114の上側の実質的に螺旋状の表面に当接するように、実質的に螺旋状の下側表面を有する。第2の部材の受入れ形成部は、内壁1118及び外壁1120によって画定され、これらの内壁及び外壁のそれぞれは実質的に環状である。各壁1118、1120は、実質的に螺旋状の上側表面を有する。内壁1118及び外壁1120のそれぞれは、複数の円周方向に離間した部分1118a、1120aを備え、これらの部分のそれぞれの上側表面は実質的に螺旋状である。しかしながら、各部分1118a、1120aの上側表面は、実質的に平坦であり、それぞれの縦軸H、H’に対して概ね横方向であるが、隣接する部分1118a、1120aとはそれぞれ異なる高さとすることができ、そのため、これらの部分の上側表面は、合わさって、実質的に螺旋状の上側表面を画定することが理解されよう。各壁1118、1120の各部分118、1120は、口縁部lip1118b、1120bを備え、これらの口縁部は、それぞれの壁1118、1120の上端に位置決めされている。壁1118の各部分1118aの口縁部1118bは、概ね径方向外方に延在し、壁1120の各部分1120aの口縁部1120bは、概ね径方向内方に延在する。使用の際、軸H、H’が整列されているとき、コネクタ1110の第1の部材1112は、押嵌めによって第2の部材1112’と係合可能である。第2の部材1112’の壁1118、1120は複数の部分を備えるので、壁1118、1120は曲がることができ、係合形成部1114は、概ね縦方向に受入れ形成部内に押入することができる。完全な係合は、係合形成部1114の第1の端が受入れ形成部1116の第1の端に当接し、そのため、係合形成部1114の上側表面がコネクタ1110の円周全体に沿って受入れ形成部1116の下側表面に接触するときに達成される。壁1118、1120の口縁部1118b、1120bは、係合形成部の湾曲した壁に係合して、コネクタ1110の2つの部材が不注意で引き離されるか又は分解することを抑制する。部材1112、1112’のうちの一方又は双方は、係合形成部1114及び/又は壁1118、1120を可撓性にすることによってこれらの2つの部材1112、1112’の接続を援助するために、エラストマー材料から作製することができる。2つの部材1112、1112’を係脱させるために、部材1112、1112’は、係合形成部1114の第1の端が受入れ形成部1116の第2の端に隣接するように、ほぼ360度にわたって互いに対して回転される。これによって、係合形成部1114が受入れ形成部1116から僅かに螺旋のピッチと同等の量だけ持ち上げられ、そのため、2つの部材1112、1112’をより容易に引き離すことができる。押嵌め構成の利点は、係合が達成されたことが可聴式で示されるということである。本発明の更なる実施形態が、図35~図37の1210に示されている。コネクタ1210は、互いに係合可能な第1の部材1212及び第2の部材1212’を有する。2つの部材1212、1212’は、それぞれの縦軸I、I’を有する。第1の部材1212は、縦軸Iに対して概ね横方向に延在する接続面を有する。しかしながら、第1の部材1212の接続面は、実質的に円錐台形frustoconicalである。第1の部材1212は、コネクタ1210の雄型部材である。第1の部材1212の接続面は、複数の係合形成部を備える。図示した例では、第1の部材は、2つの係合形成部1216、1217を備える。しかしながら、任意の数の係合形成部を設けることができることが理解されよう。各係合形成部1216、1217は、実質的に環状であり、複数の扇形部、この例では、3つの扇形部X、Y、Zを備える。係合形成部1216、1217は、縦軸Iの回りに同心である。各係合形成部1216、1217の各扇形部の上側表面は、部分的な螺旋である。各係合形成部は、断面が実質的に台形である。第1の部材1212は、係合形成部1216、1217に隣接して位置決めされている複数の受入れ形成部1218、1219、1220を備える。各受入れ形成部1218、1219、1220は、実質的に環状であり、複数の扇形部X、Y、Zを備える。各受入れ形成部の各扇形部X、Y、Zの下側表面は、部分的な螺旋である。各受入れ形成部1218、1219、1220は、第2の部材1212’の係合形成部との係合を可能にするように、断面が実質的に台形である。第2の1212’部材は、第1の部材1212と同一ではない。第2の部材1212’は、縦軸I’に対して概ね横方向に延在する反転した実質的に円錐台形の接続面を有する。第2の部材1212’は、コネクタ1210の雌型部材である。第2の部材1212’は、3つの係合形成部1221、1222、1223を備え、これらの係合形成部のそれぞれは、実質的に環状であり、3つの扇形部X、Y、Zを備える。第2の部材1212’の係合形成部1221~1223は、第1の部材1212の受入れ形成部1218~1220と係合可能であり、断面が実質的に台形である。第2の部材1212’は、第1の部材1212の係合形成部1216、1217と係合可能である2つの受入れ形成部1224、1225も備える。これらの受入れ形成部のそれぞれは、実質的に環状であり、3つの扇形部X、Y、Zを備える。各受入れ形成部1224、1225の各扇形部X、Y、Zは、部分的な螺旋である下側表面を有する。コネクタ1210の係合形成部1216、1217、1221、1222、1223及び受入れ形成部1218、1219、1220、1224、1225は、3つの扇形部を備えるので、コネクタ1210は、3ピックアップポイントの120度回転コネクタ1210である。2つの部材1212、1212’の円錐台形構成によって、縦軸I、I’の初期整列が援助され、2つの部材1212、1212’の係合が援助される。このタイプのコネクタは、例えば、相互に接続されることになる2つの物体の位置決めが重要であるフェンスの支柱用のホースコネクタ又はホース取付具hosefixingに特に役立つ場合がある。それぞれの部材1212、1212’の2つの接続面は、円錐台形ではなく円錐形とすることができること、並びに任意の数の係合形成部及び受入れ形成部を設けることができることが理解されよう。本発明の更なる実施形態が図38~図40の1310に示されている。コネクタ1310は、互いに同一の2つの部材1312、1312’を有する。各部材1312、1312’は、それぞれの縦軸J、J’と、それぞれの縦軸J、J’に対して概ね横方向に延在する接続面とを有する。コネクタ1310は、当該コネクタが180度回転のシングルピックアップポイントコネクタであるという点で、図1~図3に示すコネクタと同様である。各部材は、複数の係合形成部1316、1317、1318、1319、1320、1316’、1317’、1318’、1319’、1320’を備える。この例では、各部材1312、1312’は5つの係合形成部を備えるが、必要に応じて任意の数の係合形成部を設けることができることが理解されよう。各係合形成部1316~1320、1316’~1320’は、実質的に半環状であり、第1の端及び第2の端を有する。係合形成部1316の第1の端1316a及び第2の端1316bは、図38に示されている。連続した各係合形成部1316~1320、1316’~1320’の第1の端は、隣接する係合形成部1316~1320、1316’~1320’の第2の端に隣接して位置決めされ、第2の端から径方向に離間している。したがって、係合形成部1316~1320、1316’~1320’の位置は、それぞれの部材1312、1312’の接続面の両サイドで交互になっている。各係合形成部は、各係合形成部1316~1320、1316’~1320’の第1の端が、その係合形成部1316~1320、1316’~1320’の第2の端よりも、それぞれの部材1312、1312’の接続面の基部からより多く軸方向外方に延在するような、実質的に螺旋状の上側表面を有する。代替的に、接続面の基部は、実質的に螺旋状とすることができ、各係合形成部1316~1320、1316’~1320’は、第1の端と第2の端との間のその長さ全体に沿って同じ高さとすることができ、そのため、係合形成部の上側表面は実質的に螺旋状であることが理解されよう。各係合形成部は部分的な螺旋を描く。各係合形成部1316~1320、1316’~1320’は、それぞれの部材1312、1312’の接続面から実質的に軸方向上方に延在する本体1321、1321’を備える。各本体は、断面が概ね半円形である。各係合形成部1316~1320、1316’~1320は、各本体1321、1321’の上側部分から径方向に延在する複数の突出部1322、1322’も備える。突出部1322、1322’は、それぞれの係合形成部1316~1320、1316’~1320’に沿って円周方向に離間している。最も外側の係合形成部1316、1316’は、係合形成部1316、1316’の本体1321、1321’から径方向外方にのみ延在する突出部1322、1322’を有し、最も内側の係合形成部1320、1320’は、係合形成部1320、1320’の本体から径方向内方にのみ延在する突出部1322、1322’を有する。残りの係合形成部1317~1319、1317’~1319’は、径方向外方に延在する突出部と、径方向内方に延在する突出部とを有し、そのため、係合形成部1317~1319、1317’~1319のそれぞれは、突出部1322、1322’がそれぞれの本体1321、1321’から延在する各地点においてT字形の断面を有する。図示した例では、本体1321、1321’及び突出部1322、1322’は湾曲しているが、適宜、任意の形状を選択することができることが理解されよう。各部材1312、1312’は、複数の受入れ形成部1323、1324、1325、1326、1327、1323’、1324’、1325’、1326’、1327’を備える。各受入れ形成部1323~1327、1323’~1327は、図38に第1の部材1312の受入れ形成部1324に関して示すように、第1の端及び第2の端を有する。各受入れ形成部1323~1327、1323’~1327は、コネクタ1310の他方の部材1312、1312’の対応する受入れ形成部を受け入れるために、実質的に半環状であり、実質的に螺旋状の下側表面を有する。各受入れ形成部1323~1327、1323’~1327’の第1の端は、受入れ形成部1323~1327、1323’~1327’と径方向に整列されている係合形成部1316~1320、1316’~1320’の第2の端に隣接して位置決めされている。したがって、接続面の環状部分を考えると、この環状部分の半分が係合形成部1316~1320、1316’~1320’であり、この環状部分の他方の半分が対応する受入れ形成部1323~1327、1323’~1327’である。使用の際、コネクタ1310の2つの部材1312、1312’は、それらの軸J、J’が整列されるように位置決めされる。各係合形成部1316~1320、1316’~1320の第1の端は、対向する部材1312、1312’の対応する受入れ形成部1323~1327、1323’~1327’の第1の端に隣接して位置決めされ、各係合形成部1316~1320、1316’~1320’の第1の端が、コネクタ1310の対向する部材1312、1312’の対応する係合形成部1316~1320、1316’~1320’に円周方向に隣接して位置決めされるまで、2つの部材1312、1312’は、互いに対して180度にわたって回転される。この構成では、2つの部材1312、1312’は完全に相互係合される。係合形成部1316~1320、1316’~1320’の突出部1322、1322’は、それぞれの本体1321、1321’の上端の近くに位置決めされるので、各突出部1322、1322’の下側とそれぞれの接続面との間には隙間がある。各係合形成部1316~1320、1316’~1320’の径方向に延在する突出部1322、1322’は、対向する部材1312、1312’の径方向に隣接する係合形成部1316~1320、1316’~1320’の突出部1322、1322’の下で摺動することができる。径方向に延在する突出部によって連続していない表面を設けることによって、そのようなコネクタの製造に用いられる材料を削減することが可能になり、したがって、コネクタの生産コスト及び重量がともに削減される。そのようなコネクタを製造するのに必要とされる生産工具は、本発明の他の実施形態に必要とされる生産工具よりも単純になる。その理由は、工具自体を螺旋状にする必要がないからである。コネクタの接続面は、本体1321、1321’及び突出部1322、1322’の構成のおかげで審美的に心地よいものとすることができる。各係合形成部1316~1320、1316’~1320’の下側と、対応する受入れ形成部1323~1327、1323’~1327’の下側表面に係合する上側表面とを用いることによって、コネクタ1310の2つの部材1312、1312’間に作用する摩擦及びトルクを制御することも可能である。そのようなコネクタは、絵画、装飾品又は電気用取付具を壁等の直立した表面に掛ける際に特に役立つ場合がある。本発明の更なる実施形態が図41~図43に示されている。コネクタ1410は、90度回転コネクタであるが、シングルピックアップポイントのみを有する。コネクタ1410の第1の部材1412が、4つの係合形成部1416、1418、1420、1422を有し、これらの係合形成部は、第1の部材1412の接続面から上方に延在する。各係合形成部は、異なる断面形状を有する。係合形成部1416は、断面が実質的にT字形であり、係合形成部1418は、実質的に六角形であり、その上側表面に頂点を有し、係合形成部1420は、断面が実質的に台形であり、係合形成部1422は、断面が実質的に円形である。コネクタ1410の第2の部材1412’は、4つの対応する受入れ形成部1424、1426、1428、1430を有し、これらの受入れ形成部のそれぞれは、第1の部材1412の係合形成部1416、1418、1420、1422のうちの1つと対応する。係合形成部1416~1422及び受入れ形成部1424~1430は、対応する断面を有するので、各係合形成部1416~1422が第2の部材1412’の対応する受入れ形成部1424~1430に隣接して位置決めされない限り、第1の部材1412を第2の部材1412’と係合させることは可能ではない。追加の又は代替的な係合形成部及び受入れ形成部を設けることができ、任意の好適な断面形状を設けることができることが理解されよう。必要に応じて、同心の係合形成部及び受入れ形成部を設けて、部材1412、1412’間の接続を強固にすることができる。本発明のこの実施形態は、例えば、錠前又は教育玩具として用いることができる。このコネクタは、クランプとして用いることができ、この場合、物体をコネクタの2つの部材の間にクランプすることができる。例えば、コネクタの2つの部材の相互係合が依然として可能であるような比較的薄い材料をコネクタの2つの部材の間に挿入することができる。クランプの一例が図44に示されている。クランプ1510が2つの部材1512、1512’を有する。第1の部材1512は、実質的に螺旋状の上側表面を備える係合形成部1516を有する。第2の部材1512’は、第1の部材1512の係合形成部1516と係合するための受入れ形成部1518を有する。各部材1512、1512’は、実質的に環状のフランジ1520を備え、それらのフランジの間に物体をクランプすることができる。例えば、このクランプは、ペーパーファスナーとして用いることができ、フランジ1420が最も外側の紙に当接して書類を合わせて保持するように、係合形成部は、ともに留められることになる上記書類の孔を通して受入れ形成部と係合する。本発明の更なる実施形態が図45に示されている。コネクタ1610が2つの部材1612、1612’を有する。第1の部材1612は、上述した本発明の他の実施形態と同様の複数の係合形成部及び受入れ形成部を有する。加えて、第1の部材は、一対のチャネル1618、1620を備え、これらのチャネルのそれぞれは、第1の部材1612の接続面を横切って延在する。適切な位置にクランプ又は保持される物品、例えば電気ケーブルが、チャネル1618、1618に受入れ可能である。第1の部材1612は、縦軸Kに沿って延在する中心の差込み部1622も備える。電気ケーブル等の物品を受け入れるための孔1624が、差込み部1622内に設けられている。コネクタ1610の第2の部材1612’は、第1の部材1612の係合形成部及び受入れ形成部と係合可能な複数の係合形成部及び受入れ形成部を有する。第2の部材1612’は、適切な位置において第1の部材のチャネル1618、1620に受け入れられた物品を保持するように第1の部材1612と係合可能である。第2の部材1612’の係合形成部は、チャネル1618、1620に受け入れられた物品を把持するための把持部1626を係合形成部の上側表面に備える。第2の部材1612’は、第2の部材1612’の実質的に縦の軸1628に沿って延在する中心孔1628を備え、この中心孔には、第1の部材1612の差込み部1622が受入れ可能である。第1の部材1612及び第2の部材1612’のそれぞれは、一対の直径に沿って反対側にある把持形成部1630を備え、これらの把持形成部は、2つの部材1612、1612’の手動操作、特に2つの部材1612、1612’の係合及び係脱の手動操作を援助する。把持形成部1630は、各部材1612、1612’と、これらの2つの部材1612、1612’を係合及び係脱させるのに用いられる使用者の手又は工具との間の摩擦を増加させるインデント及び複数のリッジを備える。本発明の更なる実施形態が図46及び図47に示されている。コネクタ1710が3つの部材1712、1712’、1712を有する。第1の部材1712及び第3の部材1712は同様であり、ともに中間部材1712’と相互係合する。第1の部材1712及び第3の部材1712のそれぞれは、受入れ形成部1716、1716を備え、受入れ形成部1716、1716は、実質的に螺旋状の下側表面を有し、中間部材1712’の係合形成部1718と係合可能である。受入れ形成部1716、1716’は反対方向に延在する。中間部材1712’は、2つの接続面を有し、これらの接続面のそれぞれは、中間部材1712’の縦軸L’に対して実質的に横方向に延在する。各接続面は、係合形成部1718を備える。中間部材1712’は、中間部材1712’から概ね径方向外方に延在する突出部1720も備える。第1の部材1712及び第3の部材1712は、ともに接続されることになる物品に取付け可能である。さらに、中間部材1712’は、第1の部材1712及び第3の部材1712の受入れ形成部と係合する係合形成部1718によって第1の部材1712及び第3の部材1712の双方と係合可能である。使用者は、突出部1720を掴み、中間部材1712’を第1の部材1712及び第3の部材1712に対して回転させることができ、そのため、第1の部材1712及び第3の部材1712が取り付けられている物品を互いに対して回転させて2つの物品の接続を達成する必要はない。係合形成部1718が反対方向に延在するとともに、第1の部材1712及び第3の部材1712の受入れ形成部が反対方向に延在することによって、そのような接続を行うことが可能になる。係合形成部1718を第1の部材1712及び第3の部材1712に設けることができるとともに、受入れ形成部1716、1716を中間部材1712’に設けることができることが理解されよう。必要に応じて、任意の数の係合形成部及び受入れ形成部を設けることができる。各コネクタの各部材は、複数の他の部材と係合可能とすることができる。そのようなコネクタが図48に示されている。このコネクタは、上述したように、受入れ形成部1820を有する第1の部材1812と、複数の2次部材1814、1816、1818とを備え、各2次部材は、第1の部材1812の受入れ部分1820と係合可能な少なくとも1つの係合形成部を備える。各2次部材1814、1816、1818は、実質的に弧状とすることができ、2次部材1814、1816、1818は、完全な円を完成させるためにコネクタ1810の第1の部材1812と個別に係合可能であるようになっている。付加的又は代替的に、各2次部材は、実質的に環状とすることができ、複数の2次部材は、第1の部材1812と個別に係合することができるようになっており、2次部材1814、1816、1818は、互いに対して径方向に離間するようになっている。代替的に、このコネクタは、上述したように、複数の係合形成部及び受入れ形成部を有するコネクタの第1の部材と、複数の2次部材とを備えることができ、各2次部材は、第1の部材の係合形成部を受け入れるのに好適な少なくとも1つの受入れ部分を備える。任意の数の係合形成部及び受入れ形成部、並びに任意の数の2次部材を設けることができることが理解されよう。コネクタの係合形成部は、中空とすることができ、そのため、係合形成部の端面は開口であり、そのため、コネクタの1つの部材を比較的柔らかい材料、例えばプラスターボード内にセルフタップすることができる。そのようなコネクタが図49及び図50に示されている。コネクタ1910は、2つの部材1912、1912’を備え、第1の部材1912の各係合形成部が実質的に中空であることを除いて、ほとんど点でコネクタ610と同様である。第1の部材1912の各係合形成部は、それぞれの係合形成部の第1の端にタップ形成部1920を備える。各タップ形成部1920は、好ましくは、比較的柔らかい材料内に食い込むことができる先端である。第1の部材1912の係合形成部は、この場合、それぞれのタップ形成部1920によって作製された溝に従うことによってその材料内に食い込むことができる。第2の部材1912’は、この場合、上述したように、各部材1912、1912’の係合形成部が他方の部材1912、1912’の対応する係合形成部及び受入れ形成部と係合することによって、図51に示すように第1の部材1912と係合可能である。このコネクタは強力な接続をもたらす。その理由は、コネクタの大きな表面積が比較的柔らかい材料と摩擦係合されるからである。ただし、コネクタは、材料内に深く貫入しない。さらに、コネクタ1910は、挿入されている表面から外方にあまり遠くに延在しないか又は全く延在しない。コネクタ10、110、210、310、410、610、710、810、910、1010、1110、1210、1310、1410、1510、1610、1710、1810、1910は、相互に接続される物体に適切な任意のサイズとすることができる。本明細書に説明した種類のコネクタのサイズは、ナノスケールからメートル程度に及ぶことができる。本明細書に説明した種類の大型コネクタは、建物等の建設に用いることができる。本発明の或る特定の実施形態が特定の用途に役立つものとして説明されていた場合、これは、限定を意図するものではない。その理由は、適宜、実施形態の任意のものを任意の用途に用いることができるからである。全ての用途において完全な係合が必要とされるとは限らないこと、及び完全な係合が、安全機能として抑制される場合があるか、又は完全な係合が例えば或る特定の訓練を受けた職員若しくは資格を有する職員によって行うことが可能である状況では、接続の検査を可能にするために抑制される場合があることが理解されよう。係合をもたらすのに特定の工具の使用が必要である場合がある。各コネクタ10、110、210、310、410、610、710、810、910、1010、1110、1210、1310、1410、1510、1610、1710、1810、1910の各部材は、別の物体に取り付けられることになる或る物体に取り付け可能とすることができる。一方、各コネクタ10、110、210、310、410、610、710、810、910、1010、1110、1210、1310、1410、1510、1610、1710、1810、1910の一方又は双方の部材は、別の物体に接続されることになる或る物体と一体的に形成することができる。3つ以上の物品を相互に接続するために、例えば、複数の物品を相互に積重させるように互い上に重なる複数の物品を相互に接続するために、2つ以上のコネクタを用いることができることが理解されよう。コネクタの縦軸は、そのような配置で実質的に整列される。コネクタ1710は、物品のそのような積重を可能にすることができるコネクタの一例である。上述し添付図面に示したコネクタは、実質的に一様な断面を有する係合形成部及び受入れ形成部を有する。代替的に、1つ又は複数の係合形成部及び/又は受入れ形成部は、係合形成部/受入れ形成部の断面がその長さに沿って変化するような切取り部分を備えることができる。付加的又は代替的に、1つ又は複数の係合形成部及び/又は1つ又は複数の受入れ形成部は、コネクタの2つの部材間の摩擦係合を増加させるための突出部又は拡大部分を備えることができる。図示及び上述した例では、各係合形成部の双方の周壁は、コネクタの他方の部材の隣接した受入れ形成部の周壁によって係合されるただし、これは、最も内側の係合形成部又は最も外側の係合形成部には当てはまらない場合がある。1つ又は複数の切取り部分を係合形成部に設けることによって、係合形成部は、コネクタの他方の部材の受入れ形成部の1つの周壁のみに係合することが可能になる。切取り部分は、係合形成部の長さの一部分又は全体に沿って延在することができる。図示したコネクタの例は、最大で360度にわたる2つの部材の相対回転を可能にしている。しかしながら、コネクタの1つ又は複数の部材の1つ又は複数の係合形成部がコネクタの他方の部材の係合形成部に貫入するか又は食い込むことを可能にすることによって、360度を超えた回転を達成することができる。各コネクタの各部材は、任意の好適な材料から製造することができ、各コネクタの各部材は、異なる材料から製造することができる。例えば、上述したタイプのコネクタの一方の部材は、他方の部材を作製する材料よりも柔らかい材料から製造することができる。このより柔らかい材料例えばエラストマー材料とすることができるは、他方の部材とより容易にかつより密に相互係合するように柔軟なものとすることができる。本装置の各実施形態の幾何学的形状は、以下の公式を適用することによって生成することができる。H×S=Pここで、H=接続面の基部からの係合形成部の高さであり、S=弓形部すなわち360度の一区画の数であり、P=螺旋のピッチである。特定の幾何学的形状の選択は、H、S又はPによって推進することができる。各装置の各部材の基盤部分は、その装置が用いられることになる用途に適するように、任意の形状とすることができる。例えば、各部材の接続面が延在する起点となる基部は、平坦、円錐台形又は実質的に螺旋状とすることができる。コネクタの幾何学的形状を生成するための代替的な方法が存在することが理解されよう。上記説明、又は添付の特許請求の範囲、又は添付図面に開示されている特徴は、それらの特定の形態で、又は開示されている機能を果たす手段、若しくは開示されている結果を得る方法若しくはプロセスの観点から適宜表されているが、本発明をその多様な形態で実現するために、個別に又はこうした特徴の任意の組み合わせで利用することができる。