"被検体にX線を照射するX線発生装置および被検体を透過したX線を検出するX線検出装置を保持する保持装置であって、内部に中空部を有し、前記X線発生装置およびX線検出装置を正対させた状態で保持する円弧状のアームと、前記アームの外周面に沿って設けられたガイド溝と、前記中空部の前記外周面側の内壁に当接した状態で前記中空部内を走行する第1のローラと、前記ガイド溝に嵌め合って前記ガイド溝内を走行し、前記第1のローラとともに前記アームをその円弧方向に沿ってスライド可能に狭持する第2のローラと、を備えていることを特徴とする保持装置。前記アームの外周面に沿って設けられ、当該外周面から前記中空部に連通する開口部と、前記開口部から前記中空部に挿入されるフレームと、をさらに備え、前記第1のローラは、前記フレームの前記中空部への挿入部分に対して回動自在に取り付けられていることを特徴とする請求項1に記載の保持装置。両端がそれぞれ前記アームの端部に固定され、前記開口部を塞ぐように前記アームの外周面上に張設されたスライドベルトと、前記フレームの前記突出部分をその移動経路上で挟むように設けられ、前記スライドベルトを前記アームの外周面に押し当てるスライドベルトローラと、前記フレームの前記突出部分を前記スライドベルトが跨ぐように、前記スライドベルトの前記各スライドベルトローラ間に位置する部分が掛け渡され、前記スライドベルトをいずれかの方向に送ることにより前記アームをその円弧方向に沿ってスライドさせる駆動部材と、を備えていることを特徴とする請求項2に記載の保持装置。被検体にX線を照射するX線発生装置と、被検体を透過したX線を検出するX線検出装置と、内部に中空部を有し、前記X線発生装置およびX線検出装置を正対させた状態で保持する円弧状のアームと、前記アームの外周面に沿って設けられたガイド溝と、前記中空部の前記外周面側の内壁に当接した状態で前記中空部内を走行する第1のローラと、前記ガイド溝に嵌め合って前記ガイド溝内を走行し、前記第1のローラとともに前記アームをその円弧方向に沿ってスライド可能に狭持する第2のローラと、を備えていることを特徴とするX線診断装置。前記アームの外周面に沿って設けられ、当該外周面から前記中空部に連通する開口部と、前記開口部から前記中空部に挿入されるフレームと、をさらに備え、前記第1のローラは、前記フレームの前記中空部への挿入部分に対して回動自在に取り付けられていることを特徴とする請求項4に記載のX線診断装置。両端がそれぞれ前記アームの端部に固定され、前記開口部を塞ぐように前記アームの外周面上に張設されたスライドベルトと、前記フレームの前記突出部分をその移動経路上で挟むように設けられ、前記スライドベルトを前記アームの外周面に押し当てるスライドベルトローラと、前記フレームの前記突出部分を前記スライドベルトが跨ぐように、前記スライドベルトの前記各スライドベルトローラ間に位置する部分が掛け渡され、前記スライドベルトをいずれかの方向に送ることにより前記アームをその円弧方向に沿ってスライドさせる駆動部材と、を備えていることを特徴とする請求項5に記載のX線診断装置。HybridORSystem用の部屋は、レイアウトがインターベンションに特化したカテーテル部屋と異なる上、種々の装置や器具が配されるためにスペースも限られている。そのため、当該部屋に設置されるX線診断装置、特に患者や術者の近くに位置することが多い上記保持装置は、術者の妨げにならないような形状にしなければならない。また、当該HybridORSystem用の部屋は、外科手術を行うこともあるため、清潔に保つことが望ましい。しかしながら、術中に造影剤や血液がX線診断装置の上記保持装置等に付着していまい、上記保持装置を清潔に保つことが難しい面もある。本発明が解決しようとする課題は、術者の妨げとならないよう上記保持装置ないしはX線診断装置をコンパクト化し、また、これら装置の清潔性の向上を図ることである。一実施形態に係る保持装置は、被検体にX線を照射するX線発生装置および被検体を透過したX線を検出するX線検出装置を保持する保持装置であって、内部に中空部を有し、前記X線発生装置およびX線検出装置を正対させた状態で保持する円弧状のアームと、前記アームの外周面に沿って設けられたガイド溝と、前記中空部の前記外周面側の内壁に当接した状態で前記中空部内を走行する第1のローラと、前記ガイド溝に嵌め合って前記ガイド溝内を走行し、前記第1のローラとともに前記アームをその円弧方向に沿ってスライド可能に狭持する第2のローラと、を備えている。また、一実施形態に係るX線診断装置は、被検体にX線を照射するX線発生装置と、被検体を透過したX線を検出するX線検出装置と、内部に中空部を有し、前記X線発生装置およびX線検出装置を正対させた状態で保持する円弧状のアームと、前記アームの外周面に沿って設けられたガイド溝と、前記中空部の前記外周面側の内壁に当接した状態で前記中空部内を走行する第1のローラと、前記ガイド溝に嵌め合って前記ガイド溝内を走行し、前記第1のローラとともに前記アームをその円弧方向に沿ってスライド可能に狭持する第2のローラと、を備えている。一実施形態について、図面を参照しながら説明する。以下の説明において、同一の構成要素には同一の符合を付し、重複説明は必要な場合に限り行う。本実施形態に係るX線診断装置として、撮影画像をリアルタイムに表示できる循環器用のX線診断装置1を例に挙げて説明する。図1は、X線診断装置1の要部構成を示すブロック図である。図示したように、X線診断装置1は、X線発生装置2、X線検出装置3、Cアーム4、アーム駆動装置5、寝台6、寝台駆動装置7、X線TVカメラ8、AD変換器9、画像メモリ10、DA変換器11、モニタ12、制御装置13、画像記憶用メモリ14、入出力装置15、および位置情報メモリ16等を備えている。X線発生装置2は、X線源としてのX線管球、X線の照射範囲を制限する絞り、および、X線管球に高電圧を印加してX線を発生させる高電圧装置等を含んでいる。また、X線検出装置3は、寝台6上に寝かされた被検体Pを透過したX線を光学画像に変換するイメージインテンシファイア等を含んでいる。なお、イメージインテンシファイアの代わりに平面検出器FlatPanelDetectorが用いられてもよい。Cアーム4は、X線発生装置2及びX線検出装置3を正対するようにして保持し、被検体Pの様々な部位を多様な角度からX線透視撮影できるようにアーム駆動装置5により移動制御される。アーム駆動装置5は、例えばCアーム4を被検体Pの体軸周りで回転させる主回転動作LAO/RAOを行うための回転駆動機構50や、Cアーム4を後述の図2に示すスライド方向にスライド移動CRA/CAUさせるスライド駆動機構51等を備えている。寝台駆動装置7は、寝台6を被検体Pの体軸方向並びに被検体Pの左右方向に移動制御する。X線TVカメラ8は、X線検出装置3により受像された光学画像を映像信号に変換し、AD変換器9に出力する。AD変換器9は、X線TVカメラ21から入力されるアナログ映像信号をデジタル映像信号に変換し、画像メモリ10に出力する。画像メモリ10は、AD変換器9から入力されるデジタル映像信号で示されるX線画像DigitalAngiography:DA像を、X線画像の収集に伴う情報画像付帯情報とともに記憶する。DA変換器11は、画像メモリ10に記憶されたX線画像に応じたデジタル映像信号をアナログ映像信号に変換し、モニタ12に出力する。モニタ12は、DA変換器11から入力されるアナログ映像信号に基づき、X線画像等を表示する。制御装置13は、CPUCentralProcessingUnitやROMReadOnlyMemory、RAMRandomAccessMemory等で構成され、X線診断装置1が備える各部の制御や、X線画像に関する各種画像処理等を行う。画像記憶用メモリ14は、画像メモリ10に記憶されたX線画像等を取得し、多数フレーム分を蓄積記憶する。位置情報メモリ16は、画像メモリ10に記憶されたX線画像の撮影時における寝台6の体軸方向位置や、Cアーム4の主回転角度およびスライド角度等の位置情報を記憶する。入出力装置15は、X線診断装置1を操作する医師等の操作者が各種コマンドや情報を入力するために用いるマウス、キーボード、ボタン、トラックボール、ジョイスティック、フットスイッチ等を有し、これらのデバイスにて入力されたコマンドや情報を制御装置13に出力する。画像記憶用メモリ14に記憶されている画像は、例えば診断の際などに、入出力装置15から入力される指示によって任意の画像が選出され、画像記憶用メモリ14から画像メモリ10に読み出されて、モニタ12に表示される。次に、上記Cアーム4と、上記アーム駆動装置5の一部である上記スライド駆動機構51について説明する。図2は、Cアーム4およびスライド駆動機構51の一部を示す斜視図であり、図3は、図2に示した各要素の側面図である。また、図4は、図3におけるA-A断面図であり、図5は、図3におけるB-B断面図であり、図6は、図5におけるC-C断面図である。図2に示すように、Cアーム4は円弧形状をなしている。Cアーム4の端部4a,4bには、それぞれ上記X線発生装置2,上記X線検出装置3が正対するように取り付けられる。図4に示すように、Cアーム4の内部にはその全長に亘り中空部40,41,42が設けられている。Cアーム4の外周面4cには、同面の全長に亘り互いに平行なガイド溝43,44が設けられている。図4に示すように、ガイド溝43は底部43aと、底部43aの左右に設けられた傾斜部43b,43cとを有する。同様に、ガイド溝44は底部44aと、底部44aの左右に設けられた傾斜部44b,44cとを有する。また、Cアーム4の外周面4cにおけるガイド溝43,44の間には、同面の全長に亘りこれらガイド溝43,44と平行に、中空部40に繋がる開口部45が設けられている。中空部40には、開口部45を介してスライド駆動機構51に含まれる支持フレーム52の一部が挿入される。支持フレーム52の中空部40内への挿入部分には、図3,図5に示すように左右対となった5組の支持ローラ53,54第1のローラが、ベアリングを介して回動可能に軸支されている。各組の支持ローラ53,54の外周面は、図5に示すように、中空部40の外周面4c側の内壁に当接しており、この状態で各支持ローラ53,54は中空部40内を走行する。なお、各図においては各組の支持ローラ53,54の回転軸等の図示を省略している。ガイド溝43,44には、図2,図3,図5に示すように、スライド駆動機構51に含まれる左右対となった2組のブレ防止ローラ55,56がそれぞれ当接する。ブレ防止ローラ55,56は、支持フレーム52との相対位置関係がずれないよう、スライド駆動機構51に含まれる図示せぬ支持機構を介して回動可能に軸支されている。なお、各図においては各組の支持ローラ53,54の支持機構等の図示を省略している。図5に示すように、各組のブレ防止ローラ55,56の外周面はその左右縁部が面取りされており、それぞれガイド溝43,44に嵌め合う形状となっている。各組のブレ防止ローラ55,56は、このようにガイド溝43,44に嵌め合った状態で、ガイド溝43,44内を走行する。このように、Cアーム4は、中空部40内に配置された各組の支持ローラ53,54および外周面4c側に配置された各組のブレ防止ローラ55,56にて狭持されることにより、図2に矢印で示したスライド方向Cアーム4の円弧方向へスライド可能に保持される。次に、Cアーム4をスライド動作させるための機構について説明する。この機構は、スライド駆動機構51に含まれるスライドベルト57、スライドベルトローラ58,59、スライドベルト駆動プーリ60駆動部材、スライド動力伝達キー61、図示せぬ動力源モータ、サーボアンプ類等および動力伝達機構減速機構等によって構成される。図2,図4に示すように、スライドベルト57はその一端がCアーム4の端部4a近傍で固定され、他端がCアーム4の端部4b近傍で固定されて、支持フレーム52が挿入された部分を除き開口部45を塞ぐように外周面4cに沿って張設されている。なお、スライドベルト57の幅は開口部45の幅よりも広く設計されている。スライドベルトローラ58,59は、支持フレーム52の開口部45からの突出部分を、スライド動作時における移動経路上で挟むように設けられ、スライドベルト57を外周面4cに対して押し当てる。なお、スライドベルトローラ58,59は、支持フレーム52との相対位置関係がずれないよう、スライド駆動機構51に含まれる図示せぬ支持機構を介して回動可能に軸支されている。各図においてはスライドベルトローラ58,59の支持機構等の図示を省略している。スライドベルト駆動プーリ60は、支持フレーム52の開口部45からの突出部分の上方に設けられ、その表面には全周に亘り所定ピッチの歯が設けられている。スライド動力伝達キー61はスライドベルト駆動プーリ60の回転軸であり、上記動力源から上記動力伝達機構を介して伝達される動力にて回転駆動され、それに伴いスライドベルト駆動プーリ60を回転させる。スライドベルト57のスライドベルトローラ58,59間に位置する部分を図2等に示すようにスライドベルト駆動プーリ60に掛け渡すことにより、スライドベルト57に支持フレーム52の突出部分を跨がせ、他の部分では外周面4cに密着させて開口部45を塞がせている。スライドベルト57の下面スライドベルト駆動プーリ60との接触面には、スライドベルト駆動プーリ60の歯と噛み合う直線歯が全長に亘り設けられており、スライドベルト駆動プーリ60の回転に伴い、その回転方向に向けて送り出される。なお、スライド動力伝達キー61は、スライドベルト駆動プーリ60および支持フレーム52との相対位置関係がずれないよう上記動力伝達機構や他の支持機構によって支持されている。各図においてはスライド動力伝達キー61を支持する機構の図示を省略している。次に、上記のような構成による作用について説明する。スライドベルト駆動プーリ60が停止しているとき、各組の支持ローラ53,54、各組のブレ防止ローラ55,56、および、スライドベルト57の張力等によって支持フレーム52ないしはスライド駆動機構51に対するCアーム4の相対位置が固定される。図7に示すようにスライドベルト駆動プーリ60を矢印R1方向に回転させると、スライドベルト57が矢印R2で示すようにCアーム4の端部4a側から端部4b側に送られる。これに伴いCアーム4の端部4aが引っ張られて、各組の支持ローラ53,54およびブレ防止ローラ55,56がそれぞれ中空部40の外周面4c側内壁およびガイド溝43,44に接触しながら転動し、Cアーム4が支持フレーム52ないしはスライド駆動機構51に対して矢印R3方向にスライドする。一方、図8に示すようにスライドベルト駆動プーリ60を矢印L1方向に回転させると、スライドベルト57が矢印L2で示すようにCアーム4の端部4b側から端部4a側に送られる。これに伴いCアーム4の端部4bが引っ張られて、各組の支持ローラ53,54およびブレ防止ローラ55,56がそれぞれ中空部40の外周面4c側内壁およびガイド溝43,44に接触しながら転動し、Cアーム4が支持フレーム52ないしはスライド駆動機構51に対して矢印L3方向にスライドする。このようにCアーム4がスライド動作する際には、Cアーム4の自重量等に起因して種々の方向への揺れやブレが生じ、安定したX線画像が撮影できなくなる虞がある。特に、リアルタイムで得られるX線画像と予め得ておいた血管等の画像とを重ね合わせてモニタ12に表示する、いわゆるロードマップ撮影においては、上記のような揺れやブレが診断に与える影響が大きい。この点に関し、本実施形態では上記のような形状のガイド溝43,44およびブレ防止ローラ55,56を設けているので、ガイド溝43,44の底面43a,44aと各組のブレ防止ローラ55,56の外周面とが接触する方向図5における上下方向、その垂直方向図5における左右方向、およびこれら各方向の中間方向への揺れやブレが抑制される。したがって、Cアーム4の安定したスライドが可能となり、良好なX線画像が得られる。なお、従来の循環器用X線診断装置のスライド駆動機構は、例えばCアームの両側面にガイド溝を設け、これら各ガイド溝にサイドローラを圧着させることによりCアームを保持しており、スライド駆動機構がCアームの幅方向図5における左右方向に相当するに大型化するとの問題があった。これに対し、本実施形態のようにCアーム4を中空部40内から支持する構成であれば、Cアーム4内のデッドスペースを有効活用でき、Cアーム4を支持するための機構を従来のようにCアームの側面に設ける必要がないので、Cアーム4やアーム駆動装置5等で構成される保持装置ないしはX線診断装置1をコンパクト化できる。また、上記した従来のスライド駆動機構のようにCアームを両側面のガイド溝からサイドローラにて支持する構成においては、患者に対する施術中に飛散した造影剤や血液等の汚染物が上記両側面のガイド溝やサイドローラ等の除去し難い箇所に付着し、装置が汚れる虞がある。これに対し、本実施形態のようにCアーム4を中空部40内から支持する構成であれば、Cアーム4を支持するための機構を従来のようにCアームの側面に設ける必要がないので、造影剤や血液等の汚染物が付着し難いし、付着しても容易に拭き取ることができる。しかも、Cアーム4の開口部45は、スライドベルト57によってその殆どが塞がれる構成としたので、中空部40への汚染物の侵入が防がれる。このように、本実施形態に係る上記保持装置ないしはX線診断装置1の構成であれば、従来構造に比べ清潔性が格段に向上する。その他、本実施形態の構成からは、種々の好適な効果が得られる。なお、上記実施形態に開示した構成は、適宜変形して実施可能である。例えば、上記実施形態ではCアーム4を備えるX線診断装置1を例示したが、Cアーム4に代えてΩアーム等の他の形状のアームを採用してもよい。また、上記実施形態では図5等に示す形状のガイド溝43,44およびこれに対応した外周面形状のブレ防止ローラ55,56を備えるとしたが、ガイド溝43,44およびブレ防止ローラ55,56の外周面形状は、ガイド溝43,44およびブレ防止ローラ55,56の接地方向図5における上下方向、ブレ防止ローラ55,56の回転軸方向図5における左右方向、およびこれら各方向の中間方向への揺れやブレが防止できれば他の形状であってもよい。他の形状としては、例えば図9abcdに示す形状を採用し得る。これら各図においては、ガイド溝43およびブレ防止ローラ55の断面形状を示しているが、ガイド溝44およびブレ防止ローラ56については各図に示した形状のCアーム4中心軸に関する線対称形状を採用すればよい。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"