物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、前記第1レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものであり、前記第2レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズ、正または負の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有するものであり、以下の条件式1、2を同時に満足するように構成されたことを特徴とするズームレンズ。0.62<TL/ft<0.88130<νd21<482ただし、ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離TL:第1群第1レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離νd21:第2群第1レンズのd線に対するアッベ数、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、前記第1レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものであり、前記第2レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズを有するものであり、前記第3レンズ群は、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズと、負の屈折力を有する第3群第2レンズとを有するものであり、以下の条件式3、4を同時に満足するように構成されたことを特徴とするズームレンズ。0.62<TL/ft<0.8834.2<f3/fw<8.04ただし、ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離TL:第1群第1レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離f3:第3レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、前記第1レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものであり、前記第2レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズを有するものであり、以下の条件式5、6、7を同時に満足するように構成されたことを特徴とするズームレンズ。0.17<M2/ft<0.32517<νd11<27630<νd21<487ただし、ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離、M2:広角端から望遠端まで変倍するときの第2レンズ群の移動量νd11:第1群第1レンズのd線に対するアッベ数、νd21:第2群第1レンズのd線に対するアッベ数以下の条件式8を満足することを特徴とする請求項1または2記載のズームレンズ。17<νd11<278νd11:第1群第1レンズのd線に対するアッベ数以下の条件式9を満足することを特徴とする請求項2、4のいずれか1項記載のズームレンズ。30<νd21<489ただし、νd21:第2群第1レンズのd線に対するアッベ数以下の条件式10を満足することを特徴とする請求項1、2、4、5のいずれか1項記載のズームレンズ。0.17<M2/ft<0.3210ただし、M2:広角端から望遠端まで変倍するときの第2レンズ群の移動量以下の条件式11を満足することを特徴とする請求項1、3、4、5、6のいずれか1項記載のズームレンズ。4.2<f3/fw<8.011ただし、fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離f3:第3レンズ群の焦点距離以下の条件式12を満足することを特徴とする請求項3から7のいずれか1項記載のズームレンズ。0.62<TL/ft<0.8812ただし、TL:第1群第1レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離前記第3レンズ群が、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズと、負の屈折力を有する第3群第2レンズとを有するものであることを特徴とする請求項1、または請求項3から8のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群が、前記第2群第3レンズの像面側に、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有するものであることを特徴とする請求項2から9のいずれか1項記載のズームレンズ。前記第2レンズ群が前記第2群第3レンズの像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有する場合に、前記第2群第4レンズは、物体側のレンズ面が非球面であり、該物体側のレンズ面における有効領域の最外縁から光軸に対して降ろした垂線と前記光軸との交点が、前記物体側のレンズ面と前記光軸との交点よりも像面側に位置するものであることを特徴とする請求項1から10のいずれか1項記載のズームレンズ。前記第2レンズ群が前記第2群第3レンズの像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有する場合に、前記第2群第4レンズがプラスチックレンズであることを特徴とする請求項1から11のいずれか1項記載のズームレンズ。前記第2レンズ群が前記第2群第3レンズの像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有する場合に、前記第2群第4レンズが、以下の条件式13を満足することを特徴とする請求項1から12のいずれか1項記載のズームレンズ。10.0<|f24/f2|13ただし、f24:前記第2群第4レンズの焦点距離f2:第2レンズ群の焦点距離前記第1群第4レンズが、以下の条件式14、15を同時に満足することを特徴とする請求項1から13のいずれか1項記載のズームレンズ。1.70<Nd141442<νd14<5815ただし、Nd14:第1群第4レンズのd線に対する屈折率νd14:第1群第4レンズのd線に対するアッベ数前記第1レンズ群が、以下の条件式16を満足することを特徴とする請求項1から14のいずれか1項記載のズームレンズ。75<νd1m16ただし、νd1m:第1レンズ群の有する少なくとも1枚の正レンズのd線に対するアッベ数以下の条件式17を満足することを特徴とする請求項1から15のいずれか1項記載のズームレンズ。0.25<f1/ft<0.5017ただし、f1:第1レンズ群の焦点距離前記第2レンズ群が、前記第2群第2レンズと前記第2群第3レンズとが接合されたものであり、以下の条件式18を満足することを特徴とする請求項1から16のいずれか1項記載のズームレンズ。1.89<Nd2218ただし、Nd22:第2群第2レンズの屈折率以下の条件式19を満足することを特徴とする請求項1から17のいずれか1項記載のズームレンズ。0.25<|f2|/fwft1/2<0.3819ただし、f2:第2レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離以下の条件式20を満足することを特徴とする請求項1から18のいずれか1項記載のズームレンズ。1.30<fw/IH<1.7520ただし、fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離IH:最大像高請求項1から19のいずれか1項記載のズームレンズを備えていることを特徴とする撮像装置。ところで、そのようなズームレンズを搭載した撮像装置において、現行程度の装置サイズを維持したまま、あるいは、さらに小型化した上で、従来よりも高い変倍比にすることが強く求められている。例えば、監視用途などでは、撮像装置を、特定の規格サイズに収まるように構成しつつ、高スペック化しなければならない場合がある。また、変倍比などのスペックを高めたときに、やや光学性能を犠牲にせざるを得ない場合もあるが、光学性能の中でも特に優先すべきものと、ある程度の性能低下を許容できるものとを見極めて、適切な性能が得られるように各構成要素を組み合わせることが重要である。従来例1、2のズームレンズは、非常に小さいサイズに制限される中で、高変倍比を実現している例であるが、小型、あるいは、高変倍にやや特化した設計であるとも考えられる。従来例1、2のズームレンズよりも性能と大きさのバランスを、やや性能の方を重視して振り分けるように考えたとき、第2レンズ群の構成を工夫することが考えられる。例えば第2レンズ群に高屈折率材料を用いたズームレンズは、小型化には有利になるが、そのような材料は、分散が大きくなり、倍率色収差の補正の観点からは不利になる。また、従来例2のズームレンズのように、第2群の物体側に3枚の負レンズを並べる構成は、小型化には有利に働くが、収差量が大きくなってしまう。そこで、上記高屈折率材料より屈折率が小さくなったとしても、分散が少しでも小さい材料を選択しつつ、変倍時の第2レンズ群の移動量が大きくなりすぎないようにズームレンズを構成することが求められる。従来例2のズームレンズでは、第2レンズ群を物体側より順に、負レンズ、負レンズ、正レンズの順に配置しており、最も物体側の負レンズに高屈折率材料が用いられている。例えば、この材料を、従来まで良く用いられてきた、屈折率が1.8~1.9で、アッベ数が40~45、具体的には、OHARA社製のS-LAH58やS-LAH55、あるいは、アッベ数が30程度と、やや分散が大きくはなるが、HOYA製のTAFD25相当の材料を用いながら、変倍時のレンズ群の移動量もあまり大きくならないような構成にすることができれば、性能と大きさのバランスを、やや性能の方を重視するように振り分けることができると考えられる。従来例1、2のズームレンズにおいて、屈折率が2.0以上のレンズの材料を、上記のアッベ数が30~45程度の材料に置き換えた場合、変倍時のレンズ群の移動量を大きくしなければならなくなる。さらに、その移動量を小さくするためにパワーを強くしようとすると、収差量が大きくなってしまう。そこで、例えば、非球面レンズを従来例2のズームレンズの像面側に配置することが考えられる。それにより、第2レンズ群中の物体側に配置された負レンズに強いパワーを持たせたために増大する収差量をその非球面レンズによって抑制することができ、変倍時の第2レンズ群の移動量を抑えつつ、光学性能を高めることができると考えられる。しかしながら、レンズ枚数が増えると、第2レンズ群の光軸方向の厚みが大きくなってしまうため、できる限り、薄いレンズで構成することが求められる。また、上記従来例2のズームレンズは、第3レンズ群を1枚の正レンズで構成し、少ないレンズ枚数で小型化と低コスト化を実現しているズームレンズでもある。このように第3レンズ群を1枚の正レンズで構成してなる従来例2のズームレンズでは、小型化のために、絞りよりも像面側に配置された第3レンズ群や第4レンズ群の構成やパワー配置が非常に重要になる。従来例2のズームレンズの第3レンズ群のパワーが弱い場合、収差補正上は有利になるが、レンズ全長が大きくなり、小型化には不利となる。それを避けようとして、第4レンズ群のパワーを強くし過ぎると、変倍時の収差変動が大きくなってしまうという問題がある。また、そのようにすると第4レンズ群への光線入射高が大きくなり、レンズ全系が大型化するという問題がある。このように、第3レンズ群のパワーや構成を最適に設定することによりズームレンズを小型化することも考えられる。また、従来例3、4のズームレンズのように変倍比が15倍ないし20倍を超えてくると、望遠端近傍のズーム域における軸上色収差の補正が問題となってくる。さらに、変倍比が約30倍以上となる従来例1、2のズームレンズを含む多くのズームレンズでは、第1レンズ群の負レンズにアッベ数が18~26程度の材料が用いられているが、変倍比が高くなるにつれて、短波長の色収差が目立つようになってくる。この短波長の色収差を低減するためには、第1レンズ群の負レンズにアッベ数が少しでも大きい材料を用いることが有効であり、従来例3、4のズームレンズにおいては、アッベ数が31程度のものを用いて短波長の色収差を補正しているものの、さらに高品質の光学像を結像させることができる小型、高変倍比のズームレンズが求められている。また、従来例5のズームレンズのようにアッベ数が30を超えるようなレンズの材料を用いたときに、第1レンズ群中の接合レンズを構成する負レンズの曲率と正レンズの曲率とが両方共に大きくなり、レンズが大型化するという問題があるため、必要な光学性能とサイズとのバランスを考える必要がある。また、やや短波長側の色収差が大きくても、UVカットフィルタとの併用で、短波長側の光強度を低下させて色収差を目立たなくするような方法もある。そのため、変倍比が大きい場合に、必ずしも、分散の小さな材料が用いられているとは限らない。このようなことを踏まえて、さらに、小型、高変倍比でありながら、高品質の光学像を結像可能なズームレンズが求められている。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、小型、高変倍比でありながら、高品質の光学像を結像させることができるズームレンズおよびそのズームレンズを搭載した撮像装置を提供することを目的とするものである。本発明の第1のズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ変倍に伴う像面位置の変動の補正および合焦を行うための第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、第1レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものであり、第2レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズ、正または負の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有するものであり、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をft、第1群第1レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離をTL、第2群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd21としたときに、条件式1:0.62<TL/ft<0.88、2:30<νd21<48を同時に満足するように構成されたことを特徴とするものである。本発明の第2のズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ変倍に伴う像面位置の変動の補正および合焦を行うための第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、第1レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものであり、第2レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズを有するものであり、第3レンズ群は、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズと、負の屈折力を有する第3群第2レンズとを有するものであり、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をft、第11レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離をTL、第3レンズ群の焦点距離をf3、広角端におけるレンズ全系の焦点距離をfwとしたときに、条件式3:0.62<TL/ft<0.88、4:4.2<f3/fw<8.0を同時に満足するように構成されたことを特徴とするものである。本発明の第3のズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ変倍に伴う像面位置の変動の補正および合焦を行うための第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、第1レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものであり、第2レンズ群は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズを有するものであり、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をft、広角端から望遠端まで変倍するときの第2レンズ群の移動量をM2、第1群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd11、第2群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd21としたときに、以下の条件式5:0.17<M2/ft<0.32、6:17<νd11<27、7:30<νd21<48を同時に満足するように構成されたことを特徴とするものである。前記第1のズームレンズ、および第2のズームレンズは、第1群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd11としたときに、条件式8:17<νd11<27を満足することが望ましい。前記第1のズームレンズ、および第2のズームレンズは、第2群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd21としたときに、条件式9:30<νd21<48を満足することが望ましい。前記第1のズームレンズ、および第2のズームレンズは、広角端から望遠端まで変倍するときの第2レンズ群の移動量をM2としたときに、条件式10:0.17<M2/ft<0.32を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、広角端におけるレンズ全系の焦点距離をfw、第3レンズ群の焦点距離をf3としたときに、条件式11:4.2<f3/fw<8.0を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第1群第1レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離をTLとしたときに、条件式12:0.62<TL/ft<0.88を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第3レンズ群が、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズと、負の屈折力を有する第3群第2レンズとを有するものとすることが望ましい。前記第2レンズ群は、第2群第3レンズの像面側に、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有するものとすることが望ましい。前記第2レンズ群が第2群第3レンズの像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有する場合に、前記第2群第4レンズは、物体側のレンズ面が非球面であり、その物体側のレンズ面における有効領域の最外縁の位置から光軸に対して降ろした垂線とこの光軸との交点が、その物体側のレンズ面とその光軸との交点よりも像面側に位置するものとすることが望ましい。前記第2レンズ群が第2群第3レンズの像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有する場合に、前記第2群第4レンズはプラスチックレンズとすることができる。前記第2レンズ群が第2群第3レンズの像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有する場合に、前記第2群第4レンズは、この第2群第4レンズの焦点距離をf24、第2レンズ群の焦点距離をf2としたときに、条件式13:10.0<|f24/f2|を満足するものとすることが望ましい。前記第1群第4レンズは、この第1群第4レンズのd線に対する屈折率をNd14、アッベ数をνd14としたときに、条件式14:1.70<Nd14、15:42<νd14<58を同時に満足するものとすることが望ましい。前記第1レンズ群は、この第1レンズ群の有する少なくとも1枚の正レンズのd線に対するアッベ数をνd1mとしたときに、条件式16:75<νd1mを満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第1レンズ群の焦点距離をf1としたときに、条件式17:0.25<f1/ft<0.50を満足することが望ましい。前記第2レンズ群は、第2群第2レンズと第2群第3レンズとが接合されたものであり、第2群第2レンズの屈折率をNd22としたときに、条件式18:1.89<Nd22を満足するものとすることが望ましい。前記ズームレンズは、第2レンズ群の焦点距離をf2、広角端におけるレンズ全系の焦点距離をfwとしたときに、条件式19:0.25<|f2|/fwft1/2<0.38を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、広角端におけるレンズ全系の焦点距離をfw、最大像高をIHとしたときに、条件式20:1.30<fw/IH<1.75を満足することが望ましい。本発明の撮像装置は、前記ズームレンズを備えたことを特徴とするものである。接合レンズを含む場合のレンズ枚数については、n枚のレンズを接合してなる接合レンズはn枚のレンズからなるものとしてそのレンズ枚数をカウントする。レンズ面が非球面の場合、レンズ面の凹凸、レンズ面の屈折力の正負、レンズ面の曲率半径等は近軸領域で規定するものとする。なお、曲率半径の符号は物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。前記レンズ面における有効領域の最外縁は、レンズ面の有効領域内においてズームレンズの光軸から最も離れた部位を意味する。なお、有効領域は、ズームレンズを通して撮像面上へ光学像を結像させるのに用いられる光線が通るレンズ面中の領域である。なお、撮像面は光学像を撮像可能な領域である。本発明の第1のズームレンズおよび撮像装置によれば、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置し、第1レンズ群を、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものとし、第2レンズ群を、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズ、正または負の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズを有するものとし、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をft、第1群第1レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離をTL、前記第2群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd21としたときに、条件式1:0.62<TL/ft<0.88、条件式2:30<νd21<48を同時に満足するように構成したので、小型、高変倍比でありながら、高品質の光学像を結像させることができる。ここで、条件式1は、光学全長と望遠端における全系の焦点距離との関係を規定している。第1のズームレンズを、この条件式1の下限を下回るまで小型化するように構成すると、像面湾曲の補正が困難になる。また、各レンズのパワーが強くなりすぎて、製造誤差や組立誤差に対する性能劣化に対して敏感になり敏感度が高くなり、製造の難易度が非常に高くなってしまうという問題が生じる。さらに、ズーム時やフォーカス時の収差変動が大きくなるという問題も生じる。これとは逆に、第1のズームレンズを、条件式1の上限を上回るように構成すると、収差補正には有利であるが、レンズ系が大型化してしまうという問題が生じる。また、条件式2は、第2群第1レンズを構成する材料のアッベ数を規定している。第1のズームレンズを、この条件式2の範囲を外れるように構成すると、倍率色収差、特に、広角端近傍における倍率色収差を波長ごとにバランスよく補正することが困難になるという問題が生じる。また、第1のズームレンズを、条件式2の上限を上回るように構成すると、この条件式2の上限を超えてνd21の値が大きくなるほど、一般に、屈折率が低くなるが、第2群第1レンズに対しそのような材料を適用し、この第2群第1レンズに強いパワーを持たせて小型化しようとすると、レンズの曲率が大きくなり、第2レンズ群全体の厚みが大きくなるとともに、収差変動量も大きくなるという問題が生じる。本発明の第2のズームレンズおよび撮像装置によれば、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置し、第1レンズ群を、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものとし、第2レンズ群を、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズを有するものとし、第3レンズ群を、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズと、負の屈折力を有する第3群第2レンズとを有するものとし、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をft、第11レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離をTL、第3レンズ群の焦点距離をf3、広角端におけるレンズ全系の焦点距離をfwとしたときに、条件式3:0.62<TL/ft<0.88、条件式4:4.2<f3/fw<8.0を同時に満足するように構成したので、小型、高変倍比でありながら、高品質の光学像を結像させることができる。ここで、条件式3は、上記条件式1と同じ条件式であり、条件式3は、条件式1の場合と同様に、光学全長と望遠端における全系の焦点距離との関係を規定している。第2のズームレンズを、この条件式3の下限を下回るまで小型化するように構成すると、像面湾曲の補正が困難になる。また、各レンズのパワーが強くなりすぎて、製造誤差や組立誤差に対する性能劣化に対して敏感になり敏感度が高くなり、製造の難易度が非常に高くなという問題が生じる。さらに、ズーム時やフォーカス時の収差変動が大きくなるという問題も生じる。これとは逆に、第2のズームレンズを、条件式3の上限を上回るように構成すると、収差補正には有利であるが、レンズ系が大型化してしまうという問題が生じる。また、条件式4は、第3レンズ群の焦点距離と広角端におけるレンズ全系の焦点距離との関係を規定している。第2のズームレンズを、この条件式4の下限を下回るように構成すると、広角端近傍での球面収差の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、第2のズームレンズを、条件式4の上限を上回るように構成すると、第3レンズ群のパワーが弱くなり、収差補正上は有利になるが、レンズ全長が大きくなり、小型化には不利となる。それを避けるために、第4レンズ群のパワーを強くし過ぎると、変倍時の収差変動が大きくなるという問題が生じる。また、第4レンズ群への光線入射高が大きくなり、レンズ全系が大型化するという問題も生じる。本発明の第3のズームレンズおよび撮像装置によれば、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置し、第1レンズ群を、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを有するものとし、第2レンズ群を、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズ、負の屈折力を有する第2群第2レンズ、正の屈折力を有する第2群第3レンズを有するものとし、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をft、広角端から望遠端まで変倍するときの第2レンズ群の移動量をM2、第1群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd11、第2群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd21としたときに、条件式5:0.17<M2/ft<0.32、条件式6:17<νd11<27、条件式7:30<νd21<48を同時に満足するように構成したので、小型、高変倍比でありながら、高品質の光学像を結像させることができる。ここで、条件式5は、広角端から望遠端まで変倍する際の、第2レンズ群の移動量と望遠端でのレンズ全系の焦点距離との関係を規定している。第3のズームレンズを、この条件式5の下限を下回るように構成すると、第2レンズ群のパワーが強くなり、第2レンズ群の移動量は小さくなるが、像面湾曲の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、第3のズームレンズを、条件式5の上限を上回るように構成すると、レンズ全長が長くなるという問題が生じる。また、条件式6は、第1群第1レンズのアッベ数を規定している。第3のズームレンズを、この条件式6の下限を下回るように構成すると、レンズを薄く構成することができるが、色収差、特に、望遠端近傍での短波長の軸上色収差が大きくなるという問題が生じる。これとは逆に、第3のズームレンズを、条件式6の上限を上回るように構成すると、第1群第1レンズおよび第1群第2レンズの曲率が大きくなって、必要なコバ縁肉を確保するためのレンズ中心厚が厚くなり、第1レンズ群が大型化するという問題が生じる。また、ペッツバール和が負の方向に大きくなってしまうという問題も生じる。また、条件式7は、上記条件式2と同じ条件式であり、この条件式7は、条件式2の場合と同様に、第2群第1レンズを構成する材料のアッベ数を規定している。第3のズームレンズを、この条件式7の範囲を外れるように構成すると、倍率色収差、特に、広角端近傍における倍率色収差を波長ごとにバランスよく補正することが困難になるという問題が生じる。また、第3のズームレンズを、条件式7の上限を上回るように構成すると、この条件式7の上限を超えてνd21の値が大きくなるほど、一般に、屈折率が低くなるが、第2群第1レンズに対しそのような材料を適用し、この第2群第1レンズに強いパワーを持たせて小型化しようとすると、レンズの曲率が大きくなり、第2レンズ群全体の厚みが大きくなるとともに、収差変動量も大きくなるという問題が生じる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。図1は本発明のズームレンズを搭載した本発明の撮像装置の概略構成を示す断面図である。なお、図1にはズームレンズの光軸上を通る光路と軸外を通る光路とを示す。この図1は、本発明の第1の実施の形態のズームレンズ100Aを搭載した第1の実施の形態の撮像装置300A、本発明の第2の実施の形態のズームレンズ100Bを搭載した第2の実施の形態の撮像装置300B、および本発明の第3の実施の形態のズームレンズ100Cを搭載した第3の実施の形態の撮像装置300Cを共通に示すものである。本発明の第1の実施の形態の撮像装置300Aは、ズームレンズ100Aと、このズームレンズ100Aを通して結像される被写体1の光学像1Kを撮像するための、多数の受光画素が配列された撮像面210を有する撮像素子200とを備えている。本発明の第2の実施の形態の撮像装置300Bは、ズームレンズ100Bと、このズームレンズ100Bを通して結像される被写体1の光学像1Kを撮像するための、多数の受光画素が配列された撮像面210を有する撮像素子200とを備えている。本発明の第3の実施の形態の撮像装置300Cは、ズームレンズ100Cと、このズームレンズ100Cを通して結像される被写体1の光学像1Kを撮像するための、多数の受光画素が配列された撮像面210を有する撮像素子200とを備えている。本発明の第1の実施の形態のズームレンズ100Aと、本発明の第2の実施の形態のズームレンズ100Bと、本発明の第3の実施の形態のズームレンズ100Cとは、各実施の形態毎に構成が異なるが、以下の説明では、はじめに、上記第1から第3の各実施の形態における構成を全て満足する実施の形態について説明し、その後、各実施の形態について個別に説明する。<各実施の形態における構成を全て満足する実施の形態について>はじめに、各実施の形態における構成を全て満足する実施の形態のズームレンズとそのズームレンズを搭載した撮像装置について説明する。上記本発明の第1~第3の実施の形態のズームレンズ100A、100B、100Cの構成を全て満足するズームレンズをズームレンズ100と称する。また、本発明の第1~第3の実施の形態の撮像装置300A、300B、300Cの構成を全て満足する撮像装置を撮像装置300と称する。なお、図1は、ズームレンズ100A、100B、100Cの他に上記ズームレンズ100をも示す図である。また。この図1は、撮像装置300A、300B、300Cの他に上記撮像装置300をも示す図である。図1に示す撮像装置300は、ズームレンズ100と、このズームレンズ100を通して撮像面210上に結像される被写体1の光学像1Kを撮像するための、多数の受光画素が配列された上記撮像面210を有する撮像素子200とを備えている。ズームレンズ100は、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群G1、負の屈折力を有し、変倍時に光軸Z1に沿って移動させられる第2レンズ群G2、開口絞りSt、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群G3、変倍時に光軸Z1に沿って移動させ、その変倍に伴う像面位置の変動を補正するとともに合焦させる第4レンズ群G4を配置してなるものである。ズームレンズ100には、さらにフィルタLfを設けることができる。このフィルタLfは、撮像面210に入射する不要な光を遮断するための平行平板からなるフィルタであり、ローパスフィルタや赤外線カットフィルタ等の機能を有するものを採用することができる。第1レンズ群G1は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズL11、正の屈折力を有する第1群第2レンズL12、正の屈折力を有する第1群第3レンズL13、正の屈折力を有する第1群第4レンズL14を備えてなるものである。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズL21、負の屈折力を有する第2群第2レンズL22、正の屈折力を有する第2群第3レンズL23、正または負の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を備えてなるものである。なお、第2群第2レンズL22と第2群第3レンズL23とは接合されている。第2群第4レンズL24は、物体側のレンズ面が非球面であり、この非球面における有効領域内の最も光軸Z1から離れた位置である有効領域の最外縁からこの光軸Z1に対して降ろした垂線と光軸Z1との交点が、その非球面と光軸Z1との交点よりも像面側に位置するように形成されたプラスチックレンズである。第3レンズ群G3は、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズL31と、負の屈折力を有する第3群第2レンズL32とを有するものである。このズームレンズ100は、条件式A~Mを満足するものである。ここで、条件式A:0.62<TL/ft<0.88は、上述の条件式1、3、12に対応するものである。また、条件式B:30<νd21<48は、上述の条件式2、7、9に対応するものである。また、条件式C:4.2<f3/fw<8.0は、上述の条件式4、11に対応するものである。また、条件式D:0.17<M2/ft<0.32は、上述の条件式5、10に対応するものである。また、条件式E:17<νd11<27は、上述の条件式6、8に対応するものである。また、条件式F:10.0<|f24/f2|は、上述の条件式13に対応するものである。また、条件式G:1.70<Nd14は、上述の条件式14に対応するものである。また、条件式H:42<νd14<58は、上述の条件式15に対応するものである。また、条件式I:75<νd1mは、上述の条件式16に対応するものである。また、条件式J:0.25<f1/ft<0.50は、上述の条件式17に対応するものである。また、条件式K:1.89<Nd22は、上述の条件式18に対応するものである。また、条件式L:0.25<|f2|/fwft1/2<0.38は、上述の条件式19に対応するものである。また、条件式M:1.30<fw/IH<1.75は、上述の条件式20に対応するものである。なお、条件式A~M中の各符号の意味を以下に示す。ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離TL:第1群第1レンズの物体側レンズ面から結像面までの光軸上の距離νd21:第2群第1レンズのd線に対するアッベ数f3:第3レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離M2:広角端から望遠端まで変倍するときの第2レンズ群の移動量νd11:第1群第1レンズのd線に対するアッベ数、νd21:第2群第1レンズのd線に対するアッベ数f24:前記第2群第4レンズの焦点距離f2:第2レンズ群の焦点距離Nd14:第1群第4レンズのd線に対する屈折率νd14:第1群第4レンズのd線に対するアッベ数νd1m:第1レンズ群の有する少なくとも1枚の正レンズのd線に対するアッベ数f1:第1レンズ群の焦点距離Nd22:第2群第2レンズの屈折率IH:最大像高なお、最大像高IHは、撮像面に結像される光学像中の光軸Z1から最も離れた位置までの距離であり、ここでは撮像面に結像される光学像は、ズームレンズ100を通して撮像面210上に結像され撮像される被写体1の光学像1Kである。また、上記第1レンズ群の最も物体側のレンズ面から結像面までの光軸上の距離である光学全長TLは、第1群第1レンズL11の物体側レンズ面から結像面撮像面210までの光軸Z1上における距離に対応するものである。なお、この距離は、実際の距離実長であり空気換算した距離ではない。上記条件式A:0.62<TL/ft<0.88は、光学全長TLと望遠端におけるレンズ全系の焦点距離との関係を規定している。ズームレンズ100を、この条件式Aの下限を下回るように構成して小型化すると、像面湾曲の補正が困難になる。また、各レンズのパワーが強くなりすぎて、製造誤差や組立誤差に対する性能劣化に対して敏感になり敏感度が高くなり、製造の難易度が非常に高くなってしまうという問題が生じる。さらに、ズーム時やフォーカス時の収差変動が大きくなるという問題も生じる。これとは逆に、ズームレンズ100を条件式Aの上限を上回るように構成すると、収差補正には有利であるが、レンズ系が大型化してしまうという問題が生じる。なお、条件式Aは、条件式A′:0.64<TL/ft<0.86の範囲に限定することがより望ましく、条件式A′′:0.67<TL/ft<0.86の範囲に限定することがさらに望ましい。上記条件式B:30<νd21<48は、第2群第1レンズL21を構成する材料のアッベ数を規定している。ズームレンズ100をこの条件式Bの範囲を外れるように構成すると、倍率色収差、特に、広角端近傍における倍率色収差を波長ごとにバランスよく補正することが困難になるという問題が生じる。また、ズームレンズ100を条件式Bの上限を上回るように構成すると、この条件式Bの上限を超えてνd21の値が大きくなるほど、一般に、屈折率が低くなるが、第2群第1レンズL21に対しそのような材料を適用し、この第2群第1レンズL21に強いパワーを持たせて小型化しようとすると、レンズの曲率が大きくなり、第2レンズ群G2全体の厚みが大きくなるとともに、収差変動量も大きくなるという問題が生じる。なお、条件式Bは、条件式B′:30<νd21<46の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式C:4.2<f3/fw<8.0は、第3レンズ群G3の焦点距離と広角端におけるレンズ全系の焦点距離との関係を規定している。ズームレンズ100をこの条件式Cの下限値を下回るように構成すると、広角端近傍での球面収差の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、ズームレンズ100を条件式Cの上限を上回るように構成すると、第3レンズ群G3のパワーが弱くなり、収差補正上は有利になるが、レンズ全長が大きくなり、小型化には不利となる。それを避けるために、第4レンズ群G4のパワーを強くし過ぎると、変倍時の収差変動が大きくなるという問題が生じる。また、第4レンズ群G4への光線入射高が大きくなり、レンズ全系が大型化するという問題も生じる。なお、条件式Cは、条件式C′:4.3<f3/fw<7.8の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式D:0.17<M2/ft<0.32は、広角端から望遠端まで変倍する際の、第2レンズ群G2の移動量と望遠端でのレンズ全系の焦点距離との関係を規定している。ズームレンズ100をこの条件式Dの下限を下回るように構成すると、第2レンズ群G2のパワーが強くなり、第2レンズ群G2の移動量は小さくなるが、像面湾曲の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、ズームレンズ100を条件式Dの上限を超えるように構成すると、レンズ全長が長くなるという問題が生じる。なお、条件式Dは、条件式D′:0.18<M2/ft<0.28の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式E:17<νd11<27は、第1群第1レンズL11のアッベ数を規定している。ズームレンズ100を、この条件式Eの下限を下回るように構成すると、レンズを薄く構成することができるが、色収差、特に、望遠端近傍での短波長の軸上色収差が大きくなるという問題が生じる。これとは逆に、ズームレンズ100を条件式Eの上限を上回るように構成すると、第1群第1レンズL11および第1群第2レンズL12の曲率が大きくなって、必要なコバ縁肉を確保するためのレンズ中心厚が厚くなり、第1レンズ群G1が大型化するという問題が生じる。また、ペッツバール和が負の方向に大きくなってしまうという問題も生じる。なお、条件式Eは、条件式E′:18<νd11<26の範囲に限定することがより望ましく、条件式E′′:19<νd11<25の範囲に限定することがさらに望ましい。上記条件式F:10.0<|f24/f2|は、第2群第4レンズL24の焦点距離と第2レンズ群G2の焦点距離との関係を規定している。ズームレンズ100を条件式Fを満足するように構成することにより、第2群第4レンズL24をプラスチックレンズで構成した場合であっても、温度変化に伴う性能や光学特性の変動を小さく抑えることができる。これに対して、ズームレンズ100をこの条件式Fの下限を下回るように構成すると、望遠端における非点収差が大きくなるという問題が生じる。上記条件式G:1.70<Nd14は、第14レンズの屈折率を規定している。ズームレンズ100を条件式Gの下限を下回るように構成すると、望遠端での球面収差が補正過剰となるという問題が生じる。なお、条件式Gは、条件式G′:1.71<Nd14の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式H:42<νd14<58は第1群第4レンズL14のアッベ数を規定している。ズームレンズ100を条件式Hの範囲を外れるように構成すると、望遠端近傍での軸上色収差の補正が困難になる。また、広角端近傍での倍率色収差とのバランスを良好に保つことが困難になるという問題が生じる。なお、条件式Hは、条件式H′:42<νd14<56の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式I:75<νd1mは、第1レンズ群G1に配置された正レンズのアッベ数を規定している。ズームレンズ100を、条件式Iの下限を下回るように、例えば第1レンズ群G1に配置された3枚の正レンズ第1群第2レンズL12、第1群第3レンズL13、第1群第4レンズL14全てが条件式Iの下限を下回るように構成すると、望遠端近傍での軸上色収差が大きくなりすぎるという問題が生じる。なお、条件式Iは、条件式I′:78<νd1mの範囲に限定することがより望ましい。上記条件式J:0.25<f1/ft<0.50は、第1レンズ群G1の焦点距離と望遠端でのレンズ全系の焦点距離との関係を規定している。ズームレンズ100を、条件式Jの下限を下回るように構成すると、小型化には有利になるが、第1レンズ群G1の負担が大きくなり、望遠端近傍の色収差や球面収差の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、ズームレンズ100を、条件式Jの上限を上回るように構成すると、全長が大きくなるという問題が生じる。なお、条件式Jは、条件式J′:0.28<f1/ft<0.45の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式K:1.89<Nd22は、第2群第2レンズL22の屈折率を規定している。ズームレンズ100を、条件式Kを満足するように構成することにより、第2レンズ群G2を薄型化できる。なお、条件式Kは、条件式K′:1.89<Nd22<1.95の範囲に限定することがより望ましい。ここで、ズームレンズ100を、条件式K′の上限を上回るように構成すると、例えば、第2群第2レンズL22の分散が高くなるため、広角端近傍での倍率色収差の補正が難しくなることがある。上記条件式L:0.25<|f2|/fwft1/2<0.38は、第2レンズ群G2の焦点距離と、広角端および望遠端でのレンズ全系の焦点距離との関係を規定している。ズームレンズ100を、条件式Lの下限を下回るように構成すると、第2レンズ群G2のパワーが強くなり、第2レンズ群G2の変倍時の移動量は小さくなるが、像面湾曲の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、ズームレンズ100を、条件式Lの上限を上回るように構成すると、レンズ全長が長くなるという問題が生じる。なお、条件式Lは、条件式L′:0.26<|f2|/fwft1/2<0.36の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式M:1.30<fw/IH<1.75は、広角端での焦点距離と最大像高との関係を規定している。ズームレンズ100を、条件式Mの下限を下回るように構成すると、前玉径を小型化することが困難になるという問題や、歪曲収差の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、ズームレンズ100を、条件式Mの上限を上回るように構成すると、レンズ全長が大きくなるという問題が生じる。なお、条件式Mは、条件式M′:1.35<fw/IH<1.70の範囲に限定することがより望ましい。<第1~第3の各実施の形態に関する個別の構成について>以下、各実施の形態それぞれの構成について個別に説明する。はじめに、本発明の第1の実施の形態のズームレンズ100Aに係る個別の構成について以下に説明する。ズームレンズ100Aは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群G1、負の屈折力を有し、変倍時に光軸Z1に沿って移動させられる第2レンズ群G2、開口絞りSt、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群G3、変倍時に光軸Z1に沿って移動させ、その変倍に伴う像面位置の変動を補正するとともに合焦させる第4レンズ群G4、フィルタLfを配置してなるものである。第1レンズ群G1は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズL11、正の屈折力を有する第1群第2レンズL12、正の屈折力を有する第1群第3レンズL13、正の屈折力を有する第1群第4レンズL14を有している。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズL21、負の屈折力を有する第2群第2レンズL22、正の屈折力を有する第2群第3レンズL23、正または負の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有している。さらに、このズームレンズ100Aは、上記条件式Aおよび条件式Bを同時に満するように構成されている。上記の構成がズームレンズ100Aにおける必須の構成である。以下にズームレンズ100Aの望ましい構成について説明する。このズームレンズ100Aは、上記条件式Eを満足することが望ましく、上記条件式E′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Dを満足することが望ましく、上記条件式D′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Cを満足することが望ましく、上記条件式C′を満足することがより望ましい。第3レンズ群G3は、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズL31と、負の屈折力を有する第3群第2レンズL32とを有するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、第2群第4レンズL24は、物体側のレンズ面が非球面であり、この物体側のレンズ面における有効領域の最外縁から光軸に対して降ろした垂線と光軸Z1との交点が、上記物体側のレンズ面と光軸Z1との交点よりも像面側に位置するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、第2群第4レンズL24をプラスチックレンズとすることが望ましい。また、第2レンズ群G2が第2群第3レンズL32の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、ズームレンズ100Aは、上記条件式Fを満足することが望ましく、上記条件式F′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Gおよび上記条件式Hを同時に満足することが望ましく、上記条件式G′および上記条件式H′を同時に満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Iを満足することが望ましく、上記条件式I′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Jを満足することが望ましく、上記条件式J′を満足することがより望ましい。なお、第2レンズ群G2は、第2群第2レンズL22と第2群第3レンズL23とが接合されたものとし、上記条件式Kを満足することが望ましく、上記条件式K′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Lを満足することが望ましく、上記条件式L′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Mを満足することが望ましく、上記条件式M′を満足することがより望ましい。次に、本発明の第2の実施の形態のズームレンズ100Bに係る個別の構成について以下に説明する。ズームレンズ100Bは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群G1、負の屈折力を有し、変倍時に光軸Z1に沿って移動させられる第2レンズ群G2、開口絞りSt、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群G3、変倍時に光軸Z1に沿って移動させ、その変倍に伴う像面位置の変動を補正するとともに合焦させる第4レンズ群G4、フィルタLfを配置してなるものである。第1レンズ群G1は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズL11、正の屈折力を有する第1群第2レンズL12、正の屈折力を有する第1群第3レンズL13、正の屈折力を有する第1群第4レンズL14を有している。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズL21、負の屈折力を有する第2群第2レンズL22、正の屈折力を有する第2群第3レンズL23を有している。第3レンズ群G3は、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズL31と、負の屈折力を有する第3群第2レンズL32とを有している。さらに、このズームレンズ100Bは、上記条件式Aおよび条件式Cを同時に満するように構成されている。上記の構成がズームレンズ100Bにおける必須の構成である。以下にズームレンズ100Bの望ましい構成について説明する。このズームレンズ100Bは、上記条件式Eを満足することが望ましく、上記条件式E′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Bを満足することが望ましく、上記条件式B′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Dを満足することが望ましく、上記条件式D′を満足することがより望ましい。第3レンズ群G3は、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズL31と、負の屈折力を有する第3群第2レンズL32とを有するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、第2群第4レンズL24は、物体側のレンズ面が非球面であり、この物体側のレンズ面における有効領域の最外縁から光軸に対して降ろした垂線と光軸Z1との交点が、上記物体側のレンズ面と光軸Z1との交点よりも像面側に位置するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、第2群第4レンズL24をプラスチックレンズとすることが望ましい。また、第2レンズ群G2が第2群第3レンズL32の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、ズームレンズ100Bは、上記条件式Fを満足することが望ましく、上記条件式F′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Gおよび上記条件式Hを同時に満足することが望ましく、上記条件式G′および上記条件式H′を同時に満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Iを満足することが望ましく、上記条件式I′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Jを満足することが望ましく、上記条件式J′を満足することがより望ましい。なお、第2レンズ群G2は、第2群第2レンズL22と第2群第3レンズL23とが接合されたものとし、上記条件式Kを満足することが望ましく、上記条件式K′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Lを満足することが望ましく、上記条件式L′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Mを満足することが望ましく、上記条件式M′を満足することがより望ましい。さらに、本発明の第3の実施の形態のズームレンズ100Cに係る個別の構成について以下に説明する。ズームレンズ100Cは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群G1、負の屈折力を有し、変倍時に光軸Z1に沿って移動させられる第2レンズ群G2、開口絞りSt、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群G3、変倍時に光軸Z1に沿って移動させ、その倍に伴う像面位置の変動を補正するとともに合焦させる第4レンズ群G4、フィルタLfを配置してなるものである。第1レンズ群G1は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズL11、正の屈折力を有する第1群第2レンズL12、正の屈折力を有する第1群第3レンズL13、正の屈折力を有する第1群第4レンズL14を有している。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第2群第1レンズL21、負の屈折力を有する第2群第2レンズL22、正の屈折力を有する第2群第3レンズL23を有している。さらに、このズームレンズ100Cは、上記条件式B、条件式Dおよび条件式Eを同時に満するように構成されている。上記の構成がズームレンズ100Cにおける必須の構成である。以下にズームレンズ100Cの望ましい構成について説明する。このズームレンズ100Cは、上記条件式Cを満足することが望ましく、上記条件式C′を満足することがより望ましい。このズームレンズ100Cは、上記条件式Aを満足することが望ましく、上記条件式A′を満足することがより望ましい。第3レンズ群G3は、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面である第3群第1レンズL31と、負の屈折力を有する第3群第2レンズL32とを有するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に、少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、第2群第4レンズL24は、物体側のレンズ面が非球面であり、この物体側のレンズ面における有効領域の最外縁から光軸に対して降ろした垂線と光軸Z1との交点が、上記物体側のレンズ面と光軸Z1との交点よりも像面側に位置するものとすることが望ましい。第2レンズ群G2は、第2群第3レンズL23の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、第2群第4レンズL24をプラスチックレンズとすることが望ましい。また、第2レンズ群G2が第2群第3レンズL32の像面側に少なくとも1面が非球面である第2群第4レンズL24を有する場合に、ズームレンズ100Cは、上記条件式Fを満足することが望ましく、上記条件式F′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Gおよび上記条件式Hを同時に満足することが望ましく、上記条件式G′および上記条件式H′を同時に満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Iを満足することが望ましく、上記条件式I′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Jを満足することが望ましく、上記条件式J′を満足することがより望ましい。なお、第2レンズ群G2は、第2群第2レンズL22と第2群第3レンズL23とが接合されたものとし、上記条件式Kを満足することが望ましく、上記条件式K′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Lを満足することが望ましく、上記条件式L′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Mを満足することが望ましく、上記条件式M′を満足することがより望ましい。<具体的な実施例>以下、図2~図23、表1~12等を参照し、本発明のズームレンズの実施例1~11それぞれの数値データ等についてまとめて説明する。図2~12は、実施例1~11のズームレンズそれぞれの概略構成を示す断面図であり、実施例1~11の各ズームレンズについてズーム設定を広角端に定めた状態と望遠端に定めた状態とを比較して示す図である。図2~図12中の上部に符号Wで示す図はズーム設定を広角端に定めた状態を示す図、図2~図11中の下部に符号Tで示す図はズーム設定を望遠端に定めた状態を示す図である。なお、上述のズームレンズ100を示す図1中の符号と一致する図2~図12中の符号は互に対応する構成を示している。なお、第1の実施の形態のズームレンズ100Aの必須の構成を満足する実施例は、実施例1~7、および実施例9~11であり、実施例8を除いたものである。また、第2の実施の形態のズームレンズ100Bの必須の構成を満足する実施例も、実施例1~7、および実施例9~11であり、実施例8を除いたものである。また、第3の実施の形態のズームレンズ100Cの必須の構成を満足する実施例は、実施例1~11全ての実施例である。また、図2~12の各図中に示すL11、L12、の符号は、各レンズ群中のレンズを指す符号であり、物体側から順に並ぶレンズの順番に対応している。表1~11は、実施例1~11のズームレンズそれぞれの基本的なデータを示す図である。表1~11の各表中の左上部図中符号aで示すにレンズデータを、右上部図中符号bで示すにレンズ面の形状非球面の形状を表す非球面式の各係数を示す。さらに、表1~11の各表中の下部図中符号cで示すに、広角端と望遠端とにおける各値、より具体的には、f:レンズ全系の焦点距離単位mmの値、Fno:Fナンバーの値、2ω:全画角の値、D7、D14、D19、D25等:各レンズ群間の間隔の値を示す。なお、図中符号aで示すレンズデータ中の面間隔Dii=1、2、3、を示す欄には数字が記載されている場合と、符号Dnnは数値が記載されている場合があるが、符号Dnが記載されているところはレンズ群間の面間隔空気間隔に対応しており、それらの面間隔空気間隔はズーム倍率の設定に応じて変化する。表1~11の各図中の符号aで示すレンズデータにおいて、レンズ等の光学部材の面番号を物体側から像側に向かうに従い順次増加するi番目i=1、2、3、...の面番号として示す。なお、これらのレンズデータには、開口絞りStの面番号i=15、および平行平面板であるフィルタLfの物体側の面と像側の面の面番号も含めて記載している。なお、フィルタLfは2枚の平行平面板で構成されている場合もある。なお、レンズ面が非球面をなすものについては面番号に印を付している。曲率半径Riはi番目i=1、2、3、の面の曲率半径を示し、面間隔Dii=1、2、3、はi番目の面とi1番目の面との光軸Z1上の面間隔を示す。レンズデータの符号Riおよび符号Diは、レンズ面等を示す符号Sii=1、2、3、と対応している。なお、面番号に印を付している非球面の曲率半径の値は近軸曲率半径を示している。また、面間隔Dii=1、2、3、の欄には面間隔を示す数字が記載されている場合と、符号Dnnは数値が記載されている場合があるが、符号Dnが記載されているところはレンズ群間の面間隔空気間隔に対応しており、それらの面間隔空気間隔はズーム倍率の変更に伴い変化する。Ndjは物体側から像側に向かうに従い順次増加するj番目j=1、2、3、の光学要素について波長587.6nmd線に対する屈折率を示し、νdjはj番目の光学要素のd線を基準としたアッベ数を示す。表1~11のレンズデータにおいて、曲率半径および面間隔の単位はmmであり、曲率半径は物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。なお、各非球面は下記非球面式により定義される。また、表12は、実施例1~11の各ズームレンズに関し、条件式A~Mそれぞれの不等式中に記載されている数式によって算出される値を示すものである。なお、表1~12は発明を実施するための形態における説明の最後にまとめて示す。また、図13~23は、実施例1~実施例11の各ズームレンズの諸収差を示す図である。図中には、d線、g線、C線それぞれに対応する波長の各光に関する収差が示されている。上記図13~図23の各図中に示す符号A~Dに対応する各収差図は広角端におけるものであり、球面収差A、非点収差B、ディストーション歪曲収差C、倍率色収差倍率の色収差Dそれぞれを示している。また、各図中に示す符号E~Hに対応する各収差図は望遠端におけるものであり、球面収差E、非点収差F、ディストーション歪曲収差G、倍率色収差倍率の色収差Hそれぞれを示している。なお、ディストーションの図は、レンズ全系の焦点距離f、半画角θ変数扱い、0≦θ≦ωを用いて、理想像高をf×tanθとし、それからのずれ量を示す。実施例1~11に関する数値データおよび収差図等からわかるように、本発明のズームレンズは、小型、高変倍比でありながら、高品質の光学像を結像させることができる。なお、本発明は、上記各実施例に限定されず、発明の要旨を変更しない限りにおいて種々の変形実施が可能である。例えば、各レンズの曲率半径、面間隔および屈折率の値などは、上記各表中に示した数値に限定されず、他の値を取り得る。