ころ3の端面のうち、つば6、7と接触し得る環状被案内部8が、ころ中心軸に垂直な方向にころ中心軸側の端E1から軌道4、5側の端E2へ向うに従って漸次スラスト方向にころ長さ中央側へ向うようにころ中心軸回りの円周を小さくした表面形状に設けられており、前記つば6、7のうち、前記環状被案内部8と接触し得る環状案内面9、10が、ラジアル方向に軌道4、5側の端E3からころ中心軸側の端E4へ向うに従って漸次スラスト方向に軸受外部側へ向うように軸受中心軸回りの円周の変化を付けた表面形状に設けられており、前記つば6、7でスラスト負荷を受けることができるころ軸受において、軸受中心軸及びころ中心軸を含む仮想平面上で、ラジアル方向の直線と、前記環状案内面9、10の両端E3、E4を結ぶ直線とが成す鋭角、及び前記ラジアル方向の直線と、前記環状被案内部8の両端E1、E2を結ぶ直線とが成す鋭角を、それぞれつば角度θi、θo、ころ端面角度θrとしたとき、つば角度θi、θo、ころ端面角度θrが、それぞれ前記環状案内面9、10の全周、前記環状被案内部8の全周で0.1°以上1.5°以下に設けられていることを特徴とするころ軸受。前記つば角度θi、θoと前記ころ端面角度θrとの差が、-0.2°以上0.3°以下になっている請求項1に記載のころ軸受。前記つば角度θi、θoと前記ころ端面角度θrとの差が0°になっている請求項2に記載のころ軸受。前記環状被案内部8の全部及び前記環状案内面9、10の全部が、軸受中心軸を含む任意の仮想平面で直線を成すように設けられている請求項2又は3に記載のころ軸受。前記環状被案内部22及び前記環状案内面9、10の少なくとも一方にクラウニングが施されている請求項1から3のいずれか1項に記載のころ軸受。前記ころの端面中央部33に研削逃げが形成されている請求項1から5のいずれか1項に記載のころ軸受。前記環状被案内部42と前記ころの端面中央部43との間に、ころ中心軸に垂直な仮想平面に平行な中環状部44が設けられている請求項6に記載のころ軸受。内輪1側に第1のつば6が設けられ、外輪2側に第2のつば7が設けられており、軸受中心軸及びころ中心軸を含む仮想平面上で、前記第1のつば6のうち、前記ころ3の端面と接触し得る環状案内面9の両端E3、E4を結ぶ直線のラジアル方向に対する0°以上90°以下の角度をθiとし、前記第2のつば7のうち、前記ころ3の端面と接触し得る環状案内面10の両端E3、E4を結ぶ直線のラジアル方向に対する0°以上90°以下の角度をθoとしたとき、θiとθoの少なくとも一方が前記つば角度に設定され、かつθiとθoとが互いに異なる値になっている請求項1から7のいずれか1項に記載のころ軸受。前記ころ3が円筒ころからなる請求項1から8のいずれか1項に記載のころ軸受。上述ように潤滑剤の流入性を改善するとしても、ころ端面の環状被案内部とつばの環状案内面との間で油膜切れが生じない接触面圧の範囲内で運転すべきなので、軸受にスラスト荷重を負荷することに限界がある。特に、ころ端面の環状被案内部及びつばの環状案内面が点接触する特許文献1の表面形状だと、最大接触面圧が標準的なものより顕著に高くなり、スラスト荷重の許容限界が小さくなる。そこで、この発明が解決しようとする課題は、つばでスラスト負荷を受けることができるころ軸受において、ころ端面とつばとの接触部における油膜形成能力を良好にすることにある。上記の課題を解決するこの発明は、ころの端面のうち、つばと接触し得る環状被案内部が、ころ中心軸に垂直な方向にころ中心軸側の端から軌道側の端へ向うに従って漸次スラスト方向にころ長さ中央側へ向うようにころ中心軸回りの円周を小さくした表面形状に設けられており、前記つばのうち、前記環状被案内部と接触し得る環状案内面が、ラジアル方向に軌道側の端からころ中心軸側の端へ向うに従って漸次スラスト方向に軸受外部側へ向うように軸受中心軸回りの円周の変化を付けた表面形状に設けられており、前記つばでスラスト負荷を受けることができるころ軸受を前提としている。上述のように、ころ端面とつばとの接触部への潤滑剤の流入性を良くするためである。ここで、スラストとは、軸受中心軸に平行なことをいう。ころの環状被案内部が、つばの環状案内面によって軸受中心軸回りの円周方向に案内されるとき、環状被案内部と環状案内面との接触部は、接触面圧の高い転がり接触と、滑り接触とを成している。したがって、弾性流体潤滑EHL理論に基いた数値解析により、環状被案内部と環状案内面との接触部における任意のラジアル方向位置での油膜厚さを求めることができる。軸受中心軸及びころ中心軸を含む仮想平面上で、ラジアル方向の直線と、前記環状案内面の両端を結ぶ直線とが成す鋭角、及び前記ラジアル方向の直線と、前記環状被案内部の両端を結ぶ直線とが成す鋭角を、それぞれつば角度、ころ端面角度として、良好な油膜形成が得られる両角度の組み合わせを上述の数値解析で模索した。ここで、ラジアルとは、軸受中心軸に垂直なことをいう。その結果、この発明は、特に、つば角度、ころ端面角度が、それぞれ前記環状案内面の全周、前記環状被案内部の全周で0.1°以上1.5°以下に設けられている構成を採用したものである。この数値範囲に設定すれば、環状案内面と環状被案内部とがスラスト方向に接触し得るラジアル方向範囲のうち、7割以上のラジアル方向領域で良好な油膜を形成することができる。つば角度、ころ端面角度のいずれかが0.1°未満の場合、良好な油膜形成領域の不足が懸念される。つば角度、ころ端面角度のいずれかが1.5°を超える場合、環状案内面、環状被案内部のスラスト方向の投影面積が減少し、単位幅当たりの荷重が増大して油膜形成能力が低下し、ひいてはスラスト負荷能力や加工量の増大を招くので、現実的でない。前記つば角度と前記ころ端面角度との差が、-0.2°以上0.3°以下になっていることが好ましい。両角度の異同を問わず、7割以上のラジアル方向領域で良好な油膜を形成することができる。特に、前記つば角度と前記ころ端面角度との差が0°になっていることがより好ましい。環状被案内部及び環状案内面がラジアル方向の全領域で幾何的に線接触可能な表面形状になるので、スラスト負荷能力を点接触のものより向上させることができる。前記環状被案内部の全部及び前記環状案内面の全部が、軸受中心軸を含む任意の仮想平面で直線を成すように設けられていることもより好ましい。環状案内面、環状被案内部の表面形状をそれぞれ単純な円錐面に加工するだけで、前記つば角度と前記ころ端面角度の差を設定することができる。前記環状被案内部及び前記環状案内面の少なくとも一方にクラウニングが施されていることが好ましい。エッジロードを緩和することができ、ころのスキューやチルト時に環状被案内部と環状案内面でのかじりの発生を抑制することにも役立つ。前記ころの端面中央部に研削逃げが形成されていることが好ましい。研削逃げを形成することで、ころ幅面の加工工数を削減し、コスト軽減を図ることができる。また、中央部が油溜まりとなり、環状被案内部と環状案内面との接触部の潤滑をより良くするのに有利である。前記環状被案内部と前記ころの端面中央部との間に、ころ中心軸に垂直な仮想平面に平行な中環状部が設けられていることが好ましい。ころ長さ等の測定、管理を中環状部基準で容易に実施することができる。例えば、内輪側に第1のつばが設けられ、外輪側に第2のつばが設けられており、軸受中心軸及びころ中心軸を含む仮想平面上で、前記第1のつばのうち、前記ころの端面と接触し得る環状案内面の両端を結ぶ直線のラジアル方向に対する0°以上90°以下の角度をθiとし、前記第2のつばのうち、前記ころの端面と接触し得る環状案内面の両端を結ぶ直線のラジアル方向に対する0°以上90°以下の角度をθoとしたとき、θiとθoの少なくとも一方が前記つば角度に設定され、かつθiとθoとが互いに異なる値になっているものにすることができる。この発明は、前記ころが円筒ころからなる円筒ころ軸受に好適である。円筒ころ軸受は、円錐ころ軸受では、軸受内部の円錐面回転に伴うポンプ作用でスラスト負荷を受けるつば側へ潤滑剤が送られるが、円筒ころ軸受では同様のポンプ作用を期待できないためである。上述のように、この発明は、上記構成の採用により、つばでスラスト負荷を受けることができるころ軸受において、ころ端面とつばの接触部である環状被案内部と環状案内面との間での油膜形成能力を良好にすることができる。この発明の第1実施形態に係るころ軸受以下、これを軸受と呼ぶを添付図面に基づいて説明する。図1aに示すように、この軸受は、内輪1と、外輪2と、複数のころ3とを備えている。内輪1は、軌道4と、第1のつば6とが形成された環状部品からなる。外輪2は、軌道5と第2のつば7が形成された環状部品からなる。以下、第1のつば6、第2のつば7を、それぞれつば6、つば7と呼ぶ。つば6、7は、つば輪で構成することもできる。ころ3は、円筒ころからなる。図中の右方向に向って軸受に負荷されたスラスト荷重は、内方の軌道4側のつば6、外方の軌道5側の右方のつば7で受けることができる。左方向に向って軸受に負荷されたスラスト荷重は、外方の軌道5側の左方のつば7で受けることができる。図1a、bは、ころ3のスキュー及びチルトがなく、ころ3の両端面とつば6、7とが向き合う状態を前提に、油膜形成に伴うころ3と軌道4、5、つば6、7との接触部のすきまを誇張し、軸受中心軸及びころ中心軸を含む仮想平面上を描いている。つば6、7の環状案内面9、10と、ころ3の環状被案内部8とは、ころ3が転がって軌道4、5間を公転する間にスラスト方向に接触し得るころ3の端面とつば6、7の側面との軸受中心軸回りの円環状表面領域からなる。ころ3の端面のうち、つば6、7と接触し得る環状被案内部8は、ころ中心軸に垂直な方向にころ中心軸側の端E1から軌道4、5側の端E2へ向うに従って漸次スラスト方向にころ長さ中央側へ向うようにころ中心軸回りの円周図1b中に直径D1で例示するを小さくした表面形状に設けられている。環状被案内部8の全部が、軸受中心軸を含む任意の仮想平面で直線を成すように設けられている。すなわち、図示例の環状被案内部8は、ころ中心軸を中心とする単一の円錐面からなる。つば6、7のうち、環状被案内部8と接触し得る環状案内面9、10は、ラジアル方向に軌道4、5側の端E3からころ中心軸側の端E4へ向うに従って漸次スラスト方向に軸受外部側へ向うように軸受中心軸回りの円周図中に直径D2、D3で示すの変化を付けた表面形状に設けられている。内輪1のつば6では、直径D2を拡大する変化付け、外輪2のつば7では、直径D3を縮小する変化付けにすればよい。環状案内面9の全部、10の全部が、それぞれ軸受中心軸を含む任意の仮想平面で直線を成すように設けられている。すなわち、図示例の環状案内面9、10は、それぞれ軸受中心軸を中心とする単一の円錐面からなる。以下、つば6のうち、環状案内面9の両端E3、E4を結ぶ直線のラジアル方向に対する0°以上90°以下の角度をθiと呼び、特にラジアル方向の直線と両端E3、E4を結ぶ直線とが成す鋭角を意味するときは、つば角度θiと呼び分ける。また、つば7のうち、環状案内面10の両端E3、E4を結ぶ直線のラジアル方向に対する0°以上90°以下の角度をθoと呼び、特にラジアル方向の直線と両端E3、E4を結ぶ直線とが成す鋭角を意味するときは、つば角度θoと呼び分ける。また、ラジアル方向の直線と、環状被案内部8の両端E1、E2を結ぶ直線とが成す鋭角を、ころ端面角度θrと呼ぶ。弾性流体潤滑EHL理論の線接触における油膜厚さの計算式DowsonHigginson式を数1に示す。この式を元につば角度θi、θo及びころ端面角度θrの角度範囲の検討を行った。すなわち、正対するころ3とつば6、7の接触部環状被案内部8及び環状案内面9、10間の各位置での油膜厚さを計算し、ラジアル方向の油膜厚さの分布を求めた。つば角度θiと、ころ端面角度θrとが等しい場合の各計算結果を図2に示す。つば角度θiと、ころ端面角度θrとが異なる場合の各計算結果を図3~図5に示す。各計算モデルは、軸受主要寸法がφ140×φ300×102[mm]、スラスト荷重:約1650[N]を前提にしている。図1の環状案内面9と環状被案内部8とがころ3の公転中に接触し得るラジアル方向位置の限界は、これらの接触範囲の長さや、ころ3のチルト、スキューの有無を問わず、環状案内面9の両端E3、E4で決まる。したがって、つば角度θiところ端面角度θrが等しいために環状案内面9と環状被案内部8とが線接触する図2のθi、θr=0.1°~1.5°の各計算モデルにおいて、その軸受内径側の限界位置である接触面最内半径r1、その軸受外径側の限界位置である接触面最外半径r2は、それぞれ図1中におけるE3、E4の円周上の半径に対応する。また、図1のつば角度θiところ端面角度θrが異なるために環状案内面9と環状被案内部8とが点接触し、ころ3のチルトに伴って環状案内面9上の接触位置がラジアル方向に比較的大きく変化し得る図3のθi=0.4°、θr=0.1°~0.8°、図4のθi=0.6°、θr=0.2°~1.0°、図5のθi=0.8°、θr=0.4°~1.2°の各計算モデルにおいても、前記軸受内径側の限界位置である最小接触径r3、前記軸受外径側の限界位置である最大接触径r4は、それぞれ図1中におけるE3、E4の円周上の半径に対応する。油膜厚さと表面粗さの関係に基く数2の油膜パラメータΛが3以上であれば良好な油膜が形成された潤滑状態であるとみなすことができる。軸受における通常の環状被案内部、環状案内面の表面粗さを適用すると最小油膜厚さが1.5[μm]あればΛが3以上となる。図2中の各計算モデルにおける油膜厚さの分布を見れば、最小油膜厚さが1.5[μm]以上になるラジアル方向領域は、ころ端面とつばとの接触部になり得るr2-r1のラジアル方向範囲のうち、7割以上を占めていることが明らかである。このことから、図1のつば角度θiところ端面角度θrとが等しい場合、0.1°以上1.5°以下まで変化させても、環状案内面9と環状被案内部8との間での油膜形成能力が良好になる、といえる。また、図1の様々なつば角度θiに対してころ端面角度θrを様々に変化させた図3~図5中の各計算モデルにおける油膜厚さの分布を見れば、つば角度θiところ端面角度θrとの差相対角度が、-0.2°以上0.3°以下になっている各計算モデルでは、最小油膜厚さが1.5[μm]以上になるラジアル方向領域は、ころ端面とつばとの接触部になり得るr4-r3のラジアル方向範囲のうち、7割以上を占めていることが明らかである。このことから、図1のつば角度θiところ端面角度θrとが異なっても、つば角度θiところ端面角度θrとの差が-0.2°以上0.3°以下の範囲では、環状案内面9と環状被案内部8との間での油膜形成能力が良好になる、といえる。つば7のつば角度θoと、ころ端面角度θrとの組み合わせでも、同様の油形成能力が得られる。上述の解析結果を踏まえると、図1のつば角度θi、θo、ころ端面角度θrは、それぞれ環状案内面9、10の全周、環状被案内部8の全周で0.1°以上1.5°以下に加工されていることが好ましい。つば角度θi、θoと、ころ端面角度θrとのうち、少なくとも一方が0.1°未満の場合、良好な油膜形成領域の不足が懸念される。つば角度θi、θoと、ころ端面角度θrとのうち、少なくとも一方をさらに大きくした場合、環状被案内部8、環状案内面9、10のスラスト方向の投影面積が減少するため、単位幅あたりの荷重が増大し油膜形成能力が低下する。結果、スラスト荷重を受ける能力が低下する恐れがある。また、加工量が増大し現実的ではない。また、つば角度θi、θoところ端面角度θrとの差が、それぞれ-0.2°以上0.3°以下になっていることが好ましい。つば角度θi、θoところ端面角度θrとの異同を問わず、環状被案内部8と環状案内面9、10とが接触し得るラジアル方向範囲のうち、7割以上のラジアル方向領域で良好な油膜を形成することができる。また、環状案内面9、10と環状被案内部8とを可及的に長い線接触としてスラスト負荷能力を向上させるため、つば角度θi、θoところ端面角度θrとがそれぞれ等しい、すなわち、つば角度θi、θoところ端面角度θrとの差がそれぞれ0°になっていることが好ましい。特に、図1b例のように環状案内面9、10の全部と環状被案内部8の全部とを同じ傾きの直線状に加工すれば、線接触の長さを最も効果的に大きくすることができる。図1のように内輪1側につば6が設けられ、外輪2側につば7が設けられている軸受において、θiとθoの少なくとも一方が前記つば角度θi、θoに設定される場合、θiとθoとが互いに異なる角度になっているものとすることも可能である。スラスト荷重の大きさ、内輪回転か外輪回転か、潤滑剤の供給方式といった軸受使用条件によって、油膜形成能力や必要油膜厚さは内輪1と外輪2で異なる。つば角度θi、θoは、潤滑が希薄なときに設定すればよく、θiとθoとを等しくする必要性がないことも起り得る。この際、潤滑条件に恵まれたつば6、7をつば角度無し、すなわちθi、θoを0°にすることも可能である。また、軸受間での部品の共通化の観点からも内輪1と外輪2でθi、θoを変えることで部品の兼用がし易くなる利点がある。例えば、θi、θoを0°にする軌道輪は、図9のように、ころの端面と接触し得る環状案内面が仮想ラジアル平面に平行な平坦部に加工された従来品を流用することができる。第2実施形態を図6に基いて説明する。以下、第1実施形態との相違点を述べるに留める。第2実施形態は、ころ21の環状被案内部22にクラウニングが施されている点で相違している。スラスト負荷時、ころ中心軸に垂直な仮想平面に平行な端面中央部23との繋ぎ目になる環状被案内部22の端E1、ころ外径面取り部24との繋ぎ目になる端E2と、環状案内面9、10適宜、図1参照との接触箇所にエッジロードが発生する。また、環状被案内部22と、環状案内面9、10の研削逃げとの繋ぎ目になる端E3、つば径面面り部との繋ぎ目になる端E4との接触箇所でもエッジロードが発生する。環状被案内部22や環状案内面9、10にクラウニングを施すことにより、これらエッジロードを緩和することができ、ころ21がスキュー、チルトした場合に環状被案内部22が環状案内面9、10に対し逃げ易くなるので、かじりの発生を抑制することができる。クラウニングによって環状被案内部22、環状案内面9、10の表面形状は、両端E1、E2、両端E3、E4を結ぶ直線に一致しない加工形状になるが、その直線からのずれ量が僅かでも応力緩和効果を得られるので、上述のころ端面角度θrと、つば角度θi、θoとを異ならせた場合に近似した油膜形成能力を得ることができる。クラウニング形状は、特に限定されず、図6に例示するように、環状被案内部22の端部、環状案内面9、10の端部に円弧、複合直線、又はそれらの組み合わせによるクラウニングを施すことができる。また、特許文献1に開示されているように、環状被案内部22の全部、環状案内面9、10の全部にクラウニングを施すこともできる。このように、環状被案内部22、環状案内面9、10の一部又は全部に円弧、複合直線、又はそれらの組み合わせによる適宜のクラウニングを設けることができる。第3実施形態を図7に基いて説明する。第3実施形態は、ころ31の端面のうち、環状被案内部32のころ中心軸側の端E1に囲まれた端面中央部33に研削逃げが形成されている点で相違している。研削逃げを設けることでころ幅面の加工工数を削減することができ、コストを削減することができる。また、端面中央部33が油溜りとなり、端面中央部33から潤滑剤が環状被案内部32と環状案内面9、10との間へ向うので、これら接触部での潤滑がより良くなることが期待できる。端面中央部33、環状被案内部32のころ直径に占める形成領域と、環状案内面9、10との関係は、スラスト負荷能力や潤滑性を考慮して適宜に設定することができる。例えば、端面中央部33が環状案内面9、10とスラスト方向に対面しないようにするため、端面中央部33の直径は、ころ31の直径の0.5倍未満とし、環状案内面9、10の軌道4、5からのラジアル方向高さをころ31の直径の0.15倍未満とすることができる。また、特許文献1に開示されているように、端面中央部33の直径をころ31の直径の0.5倍以上0.8倍以下とし、環状案内面9、10の軌道4、5からのラジアル方向高さをころ31の直径の0.15倍以上0.25倍以下とすれば、接触楕円が環状案内面9、10からはみ出すことを防ぎつつ、環状被案内部32と環状案内面9、10の接触範囲をラジアル方向に大きくすることもできる。第4実施形態を図8に基いて説明する。第4実施形態は、第3実施形態の変更例であり、ころ41の環状被案内部42と端面中央部43との間に、ころ中心軸に垂直な仮想平面に平行な中環状部44が加工されている点でさらに相違している。ころ41のころ長さ等を、値の安定し易い面部端面中央部43で測ることができるので、図7のように線部環状被案内部32の端E1で測る場合より、測定、管理が容易になる。この発明は、特許請求の範囲の記載に基く技術的思想の範囲内での全ての変更を含むものである。