"固定顎を有するレンチ本体と、そのレンチ本体に摺動可能に配設され前記固定顎との間で被挟持物を挟持する可動顎と、その可動顎に形成されたラックに対し前記レンチ本体に回動可能に配設されたウォームが噛み合って構成される間隔調整機構と、を備えるモンキーレンチにおいて、前記可動顎は、基端側が前記可動顎の側面に固着されると共に先端側が前記レンチ本体の側面に対面配置され、前記レンチ本体の側面に対して離接する方向へ弾性変形可能な板ばねとして形成される板ばね部と、その板ばね部の先端側に位置し前記レンチ本体の側面へ向けて突設される突起部と、備え、前記レンチ本体は、そのレンチ本体の側面に凹設され、前記係合部材の突起部が嵌合される複数の嵌合凹部を備えることを特徴とするモンキーレンチ。前記レンチ本体は、そのレンチ本体の側面に溝状に凹設され、前記複数の嵌合凹部の間を接続すると共に、前記突起部が嵌合された際の嵌合代が、前記嵌合凹部に前記突起部が嵌合された際の嵌合代よりも小さくされるガイド溝部を備えることを特徴とする請求項1記載のモンキーレンチ。前記レンチ本体の側面および可動顎の側面は、第1の側面と、その第1の側面に対し少なくとも前記板ばね部の板厚よりも大きな寸法で後退して位置する第2の側面とを備え、前記嵌合凹部が前記レンチ本体の第2の側面に凹設されると共に、前記板ばね部の基端側が前記可動顎の第2の側面に固着されることを特徴とする請求項1又は2に記載のモンキーレンチ。前記板ばね部および突起部と、その突起部が嵌合される嵌合凹部とが、前記可動顎およびレンチ本体の一方の側面およびその一方の側面の反対側となる他方の側面の両側面にそれぞれ配設されることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のモンキーレンチ。しかしながら、上述したモンキーレンチ1001即ち、特許文献9,10の技術では、可動顎1004のラックの摺動面やレンチ本体1002の摺動面1003などが変形や磨耗することに起因して、レンチ本体1002に対する可動顎1004のがたつきが発生した場合には、そのがたつきに伴い、ボール1005aがノッチ1003aから脱落し易い。また、コイルばね1005bの弾性力は、がたつきを助長する可動顎1004を摺動面1003から離間させる方向へ、即ち、ウォーム1006を回転させる方向へ働く。そのため、位置決め機能とずれ止め機能とを確実に発揮させることが困難になるという問題点があった。また、特許文献11の技術では、ウォームの端面にノッチを設け、そのノッチに嵌合する際のボールプランジャの変位を利用してカウンタを作動させる構成であるため、部品点数が増加すると共にそれら各部品をレンチ本体の内部に配設する必要があり、構造の複雑化を招くという問題点があった。本発明は、上述した問題点を解決するためになされたものであり、構造の簡素化を図りつつ、摺動面の変形や磨耗により可動顎のがたつきが発生した場合でも、位置決め機能とずれ止め機能とを確実に発揮可能なモンキーレンチを提供することを目的としている。以下、本発明の好ましい実施の形態について添付図面を参照して説明する。図1aは、本発明の第1実施の形態におけるモンキーレンチ1の正面図であり、図1b及び図1cは、図1aの矢印X方向視におけるモンキーレンチ1の側面図である。図2aから図2dは、それぞれナットN1~N4を挟持した状態におけるモンキーレンチ1の正面図である。なお、図1aでは、レンチ本体3の把持部の図示が省略される。また、図1b及び図1cでは、レンチ本体3及び可動顎4が断面視される。図1bは、突起部8が嵌合凹部9に嵌合された状態に対応し、図1cは、突起部8がレンチ本体3の側面3aに乗り上げた状態に対応する。図1に示すように、モンキーレンチ1は、固定顎2を有するレンチ本体3と、そのレンチ本体3に摺動可能に配設され固定顎2との間で被挟持物ナットN1~N4など、図2参照を挟持する可動顎4と、その可動顎4を固定顎2に対して進退させ、工具の二面幅寸法Bを調整するための間隔調整機構と、可動顎4とレンチ本体3との間を接続する板ばね部7及び突起部8と、を備える。間隔調整機構は、可動顎4に形成されるラック5図2参照と、そのラック5に噛み合う位置で、レンチ本体2に回動可能に配設されるウォーム6とから構成される。このウォーム6が作業者により回転操作されることで、ラック5が直線移動し、可動顎4が固定顎2に対して進退される。板ばね部7は、弾性材料からなる板状体から板ばねとして形成される部材であり、基端側図1b及び図1c上側が可動顎4の側面4aに固着されると共に、先端側図1b及び図1c下側がレンチ本体3の側面3aに対面配置される。よって、板ばね部7は、その先端側をレンチ本体3の側面3aに対して近接離間する方向に弾性変形たわみ変形可能とされる。なお、可動顎4の側面4a及びレンチ本体3の側面3aとは、モンキーレンチ1を正面視図1aに示す状態又は背面視図4b参照した際に視認される部位が該当する。特許請求の範囲において記載した可動顎の側面及びレンチ本体の側面もこれと同様の趣旨である。また、以下に記載する各実施の形態においても同様であり、その説明は省略する。本実施の形態では、板ばね部7が可動顎4の側面4aにスポット溶接により固着される。よって、強固に固定することができる。但し、ボルトにより板ばね部7を可動顎4に着脱可能に締結固定しても良い。この場合には、板ばね部7が損傷や磨耗した場合などに交換することができる。板ばね部7は、その先端側からレンチ本体3の側面3aへ向けて突設される突起部8を備える。突起部8は、先端側が半球状に形成され、レンチ本体3の側面3aに凹設された複数の嵌合凹部9のそれぞれに嵌合可能に形成される。即ち、各嵌合凹部9は、可動顎4が進退される際に突起部8の先端が描く移動軌跡に沿って配設される。図1bに示すように、突起部8が嵌合凹部9に嵌合された状態から、ウォーム6が操作され、可動顎4が一方向へ移動されると、その一方向への移動に伴い、板ばね部7の先端側がレンチ本体3の側面3aから離間する方向へ弾性変形たわみ変形され、図1cに示すように、突起部8がレンチ本体3の側面3aに乗り上げる。この図1cに示す状態から、ウォーム6が同方向へ回転され、可動顎4が一方向へ更に移動されると、突起部8が隣接する次の嵌合凹部9に達する。これにより、板ばね部7がレンチ本体3の側面3aに近接する方向へ弾性回復され、突起部8が嵌合凹部9に嵌合される図1b参照。ここで、レンチ本体3の側面3aには、4個の嵌合凹部9が凹設されるので、図2に示すように、突起部8が各嵌合凹部9に嵌合されることで、4種類の二面幅寸法Bを形成することができる。なお、本実施の形態では、これら4種類の二面幅Bが、M10、M12、M16及びM20のナットN1~N4に対応する寸法に設定される。よって、作業者は、被締結物となる目的のナットN1~N4を目視で確認の上、ウォーム6を回転させ、その目的のナットN1~N4に対応する二面幅寸法Bの付近まで可動顎4を移動させる。可動顎4が対応する二面幅寸法Bに達すれば、突起部8が嵌合凹部9に嵌合されるため、二面幅寸法Bを迅速かつ正確に調整することができる。このように、モンキーレンチ1によれば、嵌合突起8が複数の嵌合凹部9のいずれかに嵌合されることで、固定顎2に対して可動顎4を進退させて所定位置に位置決めする際の位置決め機能を発揮できる。同時に、嵌合突起8と嵌合凹部9との嵌合により、固定顎2に対する可動顎4の位置ずれを抑制するずれ止め機能を発揮できる。この場合、嵌合凹部9は、レンチ本体3の側面3aに凹設され、突起部9は、可動顎4の側面4aから延設され板ばねとして形成される板ばね部7から突設されるので、摺動面の変形や磨耗に起因して、レンチ本体3に対する可動顎4のがたつきが発生した場合でも、突起部8と嵌合凹部9との嵌合を維持することができる。また、板ばね部7の弾性力は、がたつきを矯正する方向へ働く。よって、位置決め機能とずれ止め機能とを確実に発揮させることができる。例えば、可動顎4をレンチ本体3から離間する方向図1b上方向へ移動させるがたつき、及び、可動顎4を固定顎2に対して進退する方向図1b紙面垂直方向へ移動させるがたつきに対しては、その移動を、板ばね部7の長手方向図1b上下方向、及び、幅方向図1b紙面垂直方向の剛性で受けるため、その移動を規制することができ、その結果、可動顎4を適正な位置に維持できる。なお、ここでは、便宜上、上記2方向について説明するが、それら各方向間の斜め方向に対しても、その移動を規制し得ることは当然である。また、例えば、可動顎4をレンチ本体3に対して左右方向図1b左右方向へ揺動させるがたつきに対しては、板ばね7の弾性変形たわみ変形で受けるため、その弾性回復力により、がたつきを矯正することができ、その結果、可動顎4を適正な位置に維持できる。なお、このように、可動顎4をレンチ本体3から離間する方向図1b上方向へ移動させるがたつき、可動顎4を固定顎2に対して進退する方向図1b紙面垂直方向へ移動させるがたつき、及び、可動顎4をレンチ本体3に対して左右方向図1b左右方向へ揺動させるがたつきの抑制は、コイルばねの付勢力によりボールをノッチに嵌合させるボールプランジャ構造の従来品では不可能であり、本実施の形態のように、板ばねとして形成される板ばね部7を可動顎4の側面4aに固着し、その板ばね部7の突起部8が嵌合する嵌合凹部9をレンチ本体3の側面3aに配設したことで初めて可能となったものであり、これにより、摺動面の変形や磨耗に起因して発生する各方向へのがたつきに対し、位置決め機能とずれ止め機能とを確実に発揮させることができる。ここで、本実施の形態では、複数本実施の形態では4個の嵌合凹部9と、板ばね部7及び突起部8とが、図1aに示す可動顎4及びレンチ本体3の一方の側面3a,4aだけでなく、その一方の側面3a,4aの反対側となる他方の側面3a,4a図1a紙面奥側にも配設され、これら両面の各部7~9が対称に配置図1aに示す正面視で重なる位置に配設される図示せず。このように、レンチ本体3及び可動顎4の両側の側面3a,4aにそれぞれ配設することで、一対の板ばね部7によりレンチ本体3を両側図1a紙面手前側および紙面奥側から挟み込むことができ、板ばね部7の弾性力を、可動顎4のがたつきを矯正する方向へ効果的に働かせることができる。よって、位置決め機能とずれ止め機能とを確実に発揮させることができる。この位置決め機能とずれ止め機能とは、被挟持物の締め付け又は緩め作業時に、モンキーレンチ1に力を加えた際には、がたつきを矯正または抑制することができないが、そのモンキーレンチ1への力を緩めれば、がたつきを矯正して、適正な位置決め位置を維持することができる。なお、モンキーレンチ1によれば、突起部8が嵌合凹部9に嵌合し、適正な位置決め位置に位置決めされた状態であっても、被挟持物の二面幅を確実に把持できないほど、がたつきが大きくなった場合には、がたつきの許容限度を超えた目安と捉えることができる。即ち、作業者に、損耗したモンキーレンチ1の交換時期を認識させることができる。次いで、図3を参照して、第2実施の形態におけるモンキーレンチ201について説明する。なお、第1実施の形態と同一の部分については同一の符号を付して、その説明を省略する。図3aは、第2実施の形態におけるモンキーレンチ201の正面図であり、図3b及び図3cは、図3aの矢印X方向視におけるモンキーレンチ201の側面図である。なお、図3aでは、レンチ本体3の把持部の図示が省略される。また、図3b及び図3cでは、レンチ本体3及び可動顎4が断面視される。図3bは、突起部8が嵌合凹部9に嵌合された状態に対応し、図3cは、突起部8がガイド溝210に嵌合された状態に対応する。図3に示すように、第2実施の形態におけるモンキーレンチ201は、レンチ本体3の側面203aに複数本実施の形態では4個の嵌合凹部9と、それら各嵌合凹部9の間を接続するガイド溝210とを備える。ガイド溝210は、可動顎4が進退される際に突起部8の先端が描く移動軌跡に沿って配設され、突起部8が嵌合可能に形成される。ガイド溝210は、突起部8が嵌合された際の嵌合代図3c左右方向深さが、嵌合凹部9に突起部8が嵌合された際の嵌合代図3b左右方向深さよりも小さくされる。即ち、ガイド溝210は、嵌合凹部9よりも凹設深さが浅い溝として、レンチ本体3の側面203aに凹設される。このように、複数の嵌合凹部9の間をガイド溝210により接続することで、摺動面の変形や磨耗に起因して、レンチ本体3に対する可動顎4のがたつきが発生した場合でも、突起部8がガイド溝210を介して移動することで、そのガイド溝210の案内効果により、突起部8を各嵌合凹部9へ確実に嵌合させることができる。この場合、上述したように、ガイド溝210に突起部8が嵌合された際の嵌合代は、嵌合凹部9に突起部8が嵌合された際の嵌合代よりも小さくされるので、固定顎2に対して可動顎4を進退させて所定位置に位置決めする際の位置決め機能を発揮させることができる。また、工具の二面幅寸法B図1a参照を調整する際には、ガイド溝210を通過した突起部8が嵌合凹部9に到達したことを作業者に認識させることができる。即ち、これにより、工具の二面幅寸法Bの調整を容易とできる。一方で、突起部8とガイド溝210との間には、図3cに示すように、所定量の嵌合代を確保できる。即ち、ナット等の被挟持物の二面幅寸法が、複数の嵌合凹部9の内のいずれの嵌合凹部9に突起部8を嵌合させても設定できない二面幅寸法であった場合でも、突起部8をガイド溝210に嵌合させておくことができる。よって、かかる嵌合により、がたつきを抑制できると共に、板ばね部7の弾性力を、がたつきを矯正する方向へ働かせることができる。その結果、このような二面幅寸法のナット等の被挟持物に対しても、位置決め機能とずれ止め機能とを維持することができる。なお、本実施の形態では、第1実施の形態の場合と同様に、嵌合凹部9及びガイド溝210と、板ばね部7及び突起部8とが、図3aに示す可動顎4及びレンチ本体3の一方の側面203a,4aだけでなく、その一方の側面203a,4aの反対側となる他方の側面203a,4a図3a紙面奥側にも対称に配設される図示せず。よって、上述した突起部8が嵌合凹部9に嵌合される場合と同様に、突起部8がガイド溝210に嵌合される場合にも、一対の板ばね部7によりレンチ本体3を両側図3a紙面手前側および紙面奥側から挟み込むことができ、板ばね部7の弾性力を、可動顎4のがたつきを矯正する方向へ効果的に働かせることができる。よって、位置決め機能とずれ止め機能とを確実に発揮させることができる。次いで、図4を参照して、第3実施の形態におけるモンキーレンチ301について説明する。図4a及び図4bは、第3実施の形態におけるモンキーレンチ301の正面図および背面図である。なお、図4a及び図4bでは、レンチ本体3の把持部の図示が省略される。また、第1実施の形態と同一の部分については同一の符号を付して、その説明を省略する。図4aに示すように、第3実施の形態におけるモンキーレンチ301は、その一方側が第1実施の形態におけるモンキーレンチ1と同様に構成されるのに対し、その一方側と反対側となる他方側は、図4bに示すように、嵌合凹部9の凹設が省略され、レンチ本体3の側面303aが平坦面とされる。また、可動顎4の側面4aに基端側が固着される板ばね部307は、その先端側における突起部8の突設が省略され、レンチ本体3の側面303aに対向する面が平坦面とされる。このように構成されるモンキーレンチ301においても、一対の板ばね部7,307によりレンチ本体3を両側図4a及び図4bにおける紙面手前側および紙面奥側から挟み込むことができる。よって、板ばね部7,307の弾性力を、可動顎4のがたつきを矯正する方向へ効果的に働かせることができる。また、他方側の側面303aへの嵌合凹部9の凹設および板ばね部307への突起部8の突設が不要となるので、その分、製造コストの削減を図ることができる。次いで、図5を参照して、第4実施の形態におけるモンキーレンチ401について説明する。図5a及び図5bは、第4実施の形態におけるモンキーレンチ401の正面図および背面図である。なお、図5a及び図5bでは、レンチ本体3の把持部の図示が省略される。また、第1実施の形態と同一の部分については同一の符号を付して、その説明を省略する。図5aに示すように、第4実施の形態におけるモンキーレンチ401は、その一方側が第1実施の形態におけるモンキーレンチ1と同様に構成されるのに対し、その一方側と反対側となる他方側は、図5bに示すように、嵌合凹部409が凹設される。嵌合凹部409は、嵌合凹部9と同じ断面形状を有し、突起部8の移動軌跡に沿って延設される凹溝である。よって、可動顎4が進退される際には、常に突起部8が嵌合された状態図1b参照が維持される。よって、可動顎4の進退時、図5aに示す一方側では、突起部8と嵌合凹部9との嵌合が断続的に形成されるのに対し、図5bに示す他方側では、突起部8と嵌合凹部409との嵌合が維持される。その結果、摺動面の変形や磨耗に起因して、レンチ本体3に対する可動顎4のがたつきが発生した場合でも、他方側における突起部8が嵌合凹部409により案内される効果により、一方側において、突起部8を各嵌合凹部9へ確実に嵌合させることができる。この場合、図5bに示す他方側において、嵌合凹部409が連続した形状であっても、工具の二面幅寸法B図1a参照を調整する際には、図5aに示す一方側における突起部8と嵌合凹部9との断続的な嵌合により、突起部8が所定の嵌合凹部9に到達したことを作業者に認識させることができる。即ち、固定顎2に対して可動顎4を進退させて所定位置に位置決めする際の位置決め機能を発揮させることができるので、工具の二面幅寸法Bの調整を容易とできる。一方で、ナット等の被挟持物の二面幅寸法が、図5aに示す一方側における複数の嵌合凹部9の内のいずれの嵌合凹部9に突起部8を嵌合させても設定できない二面幅寸法であった場合でも、図5bに示す他方側において、突起部8と嵌合凹部409との嵌合が維持されるので、よって、かかる嵌合により、がたつきを抑制できると共に、板ばね部7の弾性力を、がたつきを矯正する方向へ働かせることができる。その結果、このような二面幅寸法のナット等の被挟持物に対しても、位置決め機能とずれ止め機能とを維持することができる。また、一対の板ばね部7によりレンチ本体3を両側図5a及び図5bの紙面手前側および紙面奥側から挟み込むことができ、板ばね部7の弾性力を、可動顎4のがたつきを矯正する方向へ効果的に働かせることができる。よって、位置決め機能とずれ止め機能とを確実に発揮させることができる。次いで、図6を参照して、第5実施の形態におけるモンキーレンチ501について説明する。なお、第1実施の形態と同一の部分については同一の符号を付して、その説明を省略する。図6aは、第5実施の形態におけるモンキーレンチ501の正面図であり、図6b及び図6cは、図6aの矢印X方向視におけるモンキーレンチ501の側面図である。なお、図6aでは、レンチ本体3の把持部の図示が省略される。また、図6b及び図6cでは、レンチ本体3及び可動顎4が断面視される。図6bは、突起部8が嵌合凹部9に嵌合された状態に対応し、図6cは、突起部8がレンチ本体3の第2の側面3a2に乗り上げた状態に対応する。図6に示すように、第5実施の形態におけるモンキーレンチ501は、レンチ本体3及び可動顎4が、第1の側面3a1,4a1と、その第1の側面3a1,4a1に対し後退して即ち、図6a紙面奥側に位置する第2の側面3a2,4a2とを備える。即ち、第2の側面3a2,4a2は、第1の側面3a1,4a1の一部を部分的に凹設して形成される。嵌合凹部9は、レンチ本体3の第2の側面3a2に凹設され、板ばね部7の基端側は、可動顎4の第2の側面4a2に固着される。これにより、レンチ本体3及び可動顎4の第1の側面3a1,4a1から板ばね部7が突出することを抑制できる。よって、ナット等の被挟持物の締め付けや緩め作業時に、板ばね部7が他部材に干渉することを抑制して、作業性の向上を図ることができる。また、板ばね部7の損傷を抑制することができる。なお、本実施の形態では、第2の側面3a2,4a2が第1の側面3a1,4a1に対して後退する後退量図6b及び図6c左右方向寸法は、図6cに示すように、突起部8がレンチ本体3の第2の側面3a2に乗り上げた状態において、板ばね部7が第1の側面3a1,4a1から突出しない寸法値に設定される。これにより、突起部8が第2の側面3a2に乗り上げた状態で、ナット等の被挟持物の締め付けや緩め作業を行う場合であっても、板ばね部7が他部材に干渉することを抑制できる。その結果、作業性の向上と板ばね部7の損傷の抑制とを図ることができる。以上、実施の形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変形が可能であることは容易に推察できるものである。上記各実施の形態で挙げた数値は一例であり、他の数値を採用することは当然可能である。例えば、上記実施の形態で説明した嵌合凹部9の凹設数やナットN1~N4の呼び径などは任意に設定することができる。上記各実施の形態では、板ばね部7を可動顎4の側面に固着し、嵌合凹部9,409やガイド溝210をレンチ本体3の側面に凹設する場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、これらとは逆に、突起部8の配設位置をレンチ本体3の側面3aとし、嵌合凹部9の凹設位置を板ばね部7としても良い。即ち、レンチ本体3の側面3aから複数の突起部8を突設すると共に、それら各突起部8に嵌合可能な1つの嵌合凹部9を板ばね部7に凹設しても良い。同様に、板ばね部7をレンチ本体3の側面3aに固着し、板ばね部7に複数の嵌合凹部9及び又はガイド溝210を凹設し、嵌合凹部9に嵌合可能な1つの突起部8を可動顎4側に配置しても良い。或いは、レンチ本体3の側面3aから1つの突起部8を突設すると共に、板ばね部7に複数の嵌合凹部9及び又はガイド溝210を凹設しても良い。同様に、板ばね部7をレンチ本体3の側面3aに固着し、嵌合凹部9,409やガイド溝210を可動顎4の側面に凹設しても良い。これらの形態においても、上記各実施の形態における効果と同様の効果を奏する。上記各実施の形態では、その説明を省略したが、板ばね部7及び突起部8の製造方法は限定されない。例えば、切削加工や鍛造加工にて形成した突起部8を板ばね部7に溶接固定や締結固定する方法でも良く、或いは、板ばね部7となる板状体にプレス加工を施して、その板状体の一部を部分的に膨出させ、それを突起部8とする方法でも良い。前者の方法によれば、突起部8の寸法精度を確保して、固定顎2に対する可動顎4の位置精度の向上を図ることができ、後者の方法によれば、ボールプランジャタイプの従来品に対し、部品点数および組立工数を削減して製品コストの削減を図ることができる。上記各実施の形態では、突起部8が嵌合凹部9に嵌合した状態では図1bに示す状態、板ばね部7が弾性的に変形した状態とはならない場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、突起部8が嵌合凹部9に嵌合した状態で、板ばね部7が弾性的に変形する即ち、図1cや図3cに示すように、板ばね部7が弾性的にたわんだ状態となるように、突起部8の突設高さ或いは嵌合凹部9の凹設深さを設定しても良い。これにより、製造上の寸法公差、突起部8や凹設凹部9の磨耗、或いは、板ばね部7の変形やへたりなどに起因して、突起部8と嵌合凹部9との間にがたつきが発生することを抑制できる。その結果、上記の位置決め機能とずれ止め機能とを確実に発揮させることができる。上記第1実施の形態では、レンチ本体3の一方の側面3a,4aにおける嵌合凹部9の凹設位置と、他方の側面3a,4aにおける嵌合凹部9の凹設位置とが対称に配設される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、一方の側面3a,4aにおける嵌合凹部9の凹設位置と他方の側面3a,4aにおける嵌合凹部9の凹設位置とが千鳥配置となるように設定しても良い。上記第5実施の形態では、第1の側面3a1,4a1に対する第2の側面3a2,4a2の後退量凹設深さが、突起部8がレンチ本体3の第2の側面3a2に乗り上げた状態で、板ばね部7が第1の側面3a1,4a1から突出しない寸法値に設定されたが図6c参照、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば、突起部8が嵌合凹部9に嵌合された状態即ち、図6bに示す状態で、板ばね部7が第1の側面3a1,4a1から突出しない寸法値即ち、後退量が板ばね部7の板厚に略等しい状態に設定しても良い。これにより、板ばね部7と他部材との干渉を抑制しつつ、第2の側面3a2,4a2の後退量が不必要に大きくなることを抑制して、レンチ本体3及び可動顎4の剛性を確保できる。上記各実施の形態における構成の一部を、他の形態における構成の一部と組み合わせても良い。例えば、第2実施の形態におけるガイド溝210を、第3から第5実施の形態における側面3aに設ける各嵌合凹部9の間を接続する形態、或いは、第6実施の形態における第2側面3a2,4a2に、第3実施の形態における他方の側面303a側の構成嵌合凹部9を省略し板ばね部7のみを設ける構成や第4実施の形態における他方の側面403a側の構成溝状に連続する嵌合溝409に突起部8が嵌合する構成を設ける形態、などが例示される。"