少なくとも1本の電線を含むワイヤーハーネス本体部と、不織部材が前記ワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部を覆った状態でホットプレスされることにより形成され、横断面円形状に形成された保護本体部と、外周りにおいて部分的に突出する突出部が形成された突形成部とを有する保護部材と、を備えるワイヤーハーネス。請求項1記載のワイヤーハーネスであって、前記保護部材周りに巻付け固定されるバンド固定部と、車体に固定可能な車体固定部とを有する車体固定用部品が、前記バンド固定部が前記突形成部に巻付け固定されることで、取付けられている、ワイヤーハーネス。請求項1又は請求項2記載のワイヤーハーネスであって、前記突出部は、前記突形成部の外周りを2分割した一方側の部分に形成されている、ワイヤーハーネス。請求項1~請求項3のいずれか1つに記載のワイヤーハーネスであって、前記突出部が、前記突形成部の外周りに複数形成されている、ワイヤーハーネス。請求項1~請求項4のいずれか1つに記載のワイヤーハーネスであって、前記突出部が、前記突形成部の外周りに連続して2つ形成されて、前記突形成部の横断面の一部が方形状に形成されている、ワイヤーハーネス。ところで、通常、車体に配設されるワイヤーハーネスは、複数の電線を束ねることにより形成されるため、横断面円形状を呈している。このため、このようなワイヤーハーネスを覆うようにプロテクタを形成する場合には、プロテクタは横断面円形状に形成されることが好ましい。また、ワイヤーハーネスを上記プロテクタによって保護する場合、プロテクタはワイヤーハーネスの配設経路に沿って曲げられた形状に形成される。このような曲げた形状にプレス成形する場合を想定すると、金型構成を簡易化するために、プロテクタの横断面形状を円形状に形成することが好ましい。しかしながら、プロテクタの横断面形状を円形状に形成してしまうと、車体固定用部品のバンド固定部をプロテクタに巻付けて固定した場合に、当該車体固定用部品がプロテクタ周りに回転してしまう。このため、ワイヤーハーネスを所定の配設経路に沿って配設した状態で、車体固定用部品が車体の取付狙い位置に配設されず、車体固定用部品の取付け作業が困難となってしまう。車体固定用部品を車体に取付けた状態においても、車体固定用部品に対してワイヤーハーネスが回転してしまい、ワイヤーハーネスが周辺部品と干渉してしまう恐れがある。そこで、本発明は、ワイヤーハーネス周りに不織部材をホットプレスして保護部材を形成する場合において、保護部材の横断面形状をなるべく円形状にしつつ、保護部材に取付けられた車体固定用部品の回転を抑制することを目的とする。上記課題を解決するため、第1の態様に係るワイヤーハーネスは、少なくとも1本の電線を含むワイヤーハーネス本体部と、不織部材が前記ワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部を覆った状態でホットプレスされることにより形成され、横断面円形状に形成された保護本体部と、外周りにおいて部分的に突出する突出部が形成された突形成部とを有する保護部材とを備える。また、第2の態様は、第1の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記保護部材周りに巻付け固定されるバンド固定部と、車体に固定可能な車体固定部とを有する車体固定用部品が、前記バンド固定部が前記突形成部に巻付け固定されることで、取付けられている。第3の態様は、第1又は第2の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記突出部は、前記突形成部の外周りを2分割した一方側の部分に形成されている。第4の態様は、第1~第3のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記突出部が、前記突形成部の外周りに複数形成されている。第5の態様は、第1~第4のいずれか1つの態様に係るワイヤーハーネスであって、前記突出部が、前記突形成部の外周りに連続して2つ形成されて、前記突形成部の横断面の一部が方形状に形成されている。第1の態様によると、保護本体部ではその横断面形状を円形状に形成することができる。また、突形成部に車体固定用部品を取付けると、前記突出部によって車体固定用部品の回転を抑制することができる。第2の態様によると、突出部が突形成部に巻付けられたバンド固定部の内側に押し当てられることで、保護部材周りでの車体固定用部品の回転を抑制できる。第3の態様によると、前記突出部は、前記突形成部の外周りを2分割した一方側の部分に形成されているため、そのような突出部を容易に形成できる。第4の態様によると、複数の突出部によって車体固定用部品の回転をより確実に抑制することができる。第5の態様によると、前記突出部が、前記突形成部の外周りに連続して2つ形成されて、前記突形成部の横断面の一部が方形状に形成されているため、そのような突出部を容易に形成できる。以下、実施形態に係るワイヤーハーネスについて説明する。図1はワイヤーハーネス10を示す概略斜視図であり、図2はワイヤーハーネス10の部分斜視図であり、図3は図2のII-II線断面図である。ワイヤーハーネス10は、ワイヤーハーネス本体部12と、保護部材20とを備えている。ワイヤーハーネス本体部12は、少なくとも1本の電線を含んでいる。ここでは、ワイヤーハーネス本体部12は、複数の電線が配設対象である車体の配線経路に沿って束ねられることにより構成されている。複数の電線は、通常、その長手方向に対して直交する平面における横断面形状が円形状となるように束ねられる。なお、電線は、車体等において各種電気機器間を電気的に相互接続する配線材である。ワイヤーハーネス本体部12に、光ケーブル等が含まれていてもよい。保護部材20は、不織部材例えば、不織布がワイヤーハーネス本体部12の長手方向の少なくとも一部を覆った状態でホットプレスされることにより形成される。なお、保護部材20は、ワイヤーハーネス本体部12の長手方向略全体を覆っていてもよいし、ワイヤーハーネス本体部12の一部を覆っていてもよい。不織部材としては、加熱工程を経ることにより硬くなることが可能なものを用いることができる。このような不織部材として、基本繊維と、これと絡み合う接着樹脂バインダとも呼ばれるとを含むものを用いることができる。接着樹脂は、基本繊維の融点よりも低い融点例えば、110°C~115°Cを有する樹脂である。不織部材を基本繊維の融点よりも低くかつ接着樹脂の融点よりも高い加工温度に加熱すると、接着樹脂が溶融して基本繊維間に染込む。その後、不織部材が接着樹脂の融点よりも低い温度になると、基本繊維同士を結合した状態で接着樹脂が固化する。これより、不織部材が加熱前の状態よりも硬くなり、加熱時の成形形状に維持される。また、不織部材同士が接触している部分では、当該接触部分にも溶融した接着樹脂が染込んで固化する。これにより、不織部材同士の接触部分が接合される。ただし、基本繊維は、接着樹脂の融点で繊維状態を保ち得る繊維であればよく、樹脂繊維の他、各種繊維を用いることができる。また、接着樹脂としては、基本繊維の融点よりも低い融点を持つ熱可塑性樹脂繊維を用いることができる。接着樹脂は、粒状であっても繊維状であってもよい。また、芯繊維の外周に接着樹脂層を形成してバインダ繊維を構成し、これを基本繊維と絡み合わせるようにしてもよい。この場合の芯繊維としては、上記基本繊維と同材料のものを用いることができる。基本繊維と接着樹脂の組み合わせとしては、基本繊維をPETポリエチレンテレフタレートの樹脂繊維とし、接着樹脂をPETとPEIポリエチレンイソフタレートの共重合樹脂とした例が挙げられる。この場合、基本繊維の融点はおよそ250°Cであり、接着樹脂の融点は110°C~150°Cである。このため、不織部材を110°C~250°Cの温度に加熱すると、接着樹脂が溶融し、溶融せずに繊維状を保つ基本繊維間に染込む。そして、不織部材が接着樹脂の融点よりも低い温度になると、基本繊維同士を結合した状態で接着樹脂が固化し、上記成形形状の維持及び不織部材同士の接合を行う。また、ホットプレスとは、不織部材に対する加熱処理及び不織部材を型に押付けて所定形状に形成する処理を施すことをいう。加熱処理と所定形状への形成処理とは、同時に行われてもよいし、或は、連続的に別々に行われてもよい。この実施形態に係る保護部材20を製造するのに適したホットプレス加工の例については後にさらに詳述する。保護部材20は、保護本体部22と、突形成部24とを有している。保護部材20は、不織部材をホットプレスする際の金型形状に応じた外形状に形成されるため、所望の保護本体部22及び突形成部24の外形状に応じた金型面を持つ金型によって不織部材をホットプレスすることによって、保護本体部22と突形成部24とを作分けることができる。保護本体部22は、保護部材20の長手方向の大部分を占める部分であり、ここでは、保護部材20のうち突形成部24を形成した部分以外が、保護本体部22である。保護本体部22の長手方向に対して直交する横断面形状は、円形状に形成されている。従って、保護本体部22が大部分を占める保護部材20を、ワイヤーハーネス本体部12の配設経路に応じて曲げた形状に形成する場合特に、3次元的に曲げた形状に形成する場合にも、アンダーカット箇所が生じ難い。このため、保護部材20を容易に金型成型できる。また、ワイヤーハーネス本体部12は、通常、複数の電線が横断面円形状を呈するように束ねられるため、これにシート状の不織部材を巻付けると、その外形状も横断面円形状になる。このため、保護本体部22の外形状も横断面円形状を呈するようにホットプレスすることで、保護本体部22の外周において、圧縮度合等をなるべく同じにして均一な内容で加工できる。突形成部24は、保護部材20の長手方向において部分的に設けられている。突形成部24は、保護部材20の長手方向において、後述する車体固定用部品50を取付けるのに必要な長さ寸法或はそれよりも長い多少長い寸法程度に形成されていればよい。突形成部24の外周りには部分的に突出する突出部25が形成されている。ここでは、突形成部24の外周りに2つの突出部25が形成されている。また、2つの突出部25は、上記突形成部24の外周りを2分割した一方側の部分図3では下半部分に形成されている。また、2つの突出部25は、突形成部24の外周りにおいて連続しており、突形成部24の横断面形状の一部図3では下半部が方形状に形成されている。より具体的には、各突出部25は、横断面形状が直角三角形である三角柱を、その直角側の辺を外側に向けると共にその長手方向を突形成部24の長手方向に沿わせた姿勢で、突形成部24の外周部に連設した構成とされている。また、2つの突出部25のうち直角側の辺は、突形成部24の中心軸周りに所定角度ここでは90度離れて配設されており、2つの突出部25の直角側の辺間に平面26aが形成されている。また、2つの突出部25の直角側の辺の外方には、平面26aに対して直交する姿勢で突出部25の外周に向けて延びる側面26bが形成されている。そして、前記平面26aと2つの側面26bとで囲まれる部分によって、突形成部24の横断面形状の一部において方形状を呈する部分が形成されている。なお、突形成部24のうち上記突出部25が形成された部分以外の形状は、保護本体部22の外形状に連続する半円柱表面形状に形成されている。図4は、上記突形成部24に、車体固定用部品50を取付けた状態を示す断面図である。車体固定用部品50は、バンド固定部52と、車体固定部56とを有しており、樹脂によって一体成形された部品である。バンド固定部52は、基部53と基部53から延出するバンド部54とを有している。基部53には、バンド部54を挿通可能な挿通孔53hが形成され、この挿通孔53h内に係止突部53aが形成されている。また、この基部53の外向き面は平坦な面53fに形成されている。バンド部54は、上記突形成部24に巻付け可能な長さ寸法で、かつ、曲げ可能なバンド状に形成されている。バンド部54の一主面には上記係止突部53aを係止可能な突条部図示省略がその長手方向に沿って複数形成されている。また、車体固定部56は、基部53のうち前記面53fの反対側部分に一体形成されており、皿状部57と係止ロック部58とを有している。皿状部57は、係止ロック部58側に向けて順次広がる皿状に形成されている。また、係止ロック部58は、皿状部57の内側の中央部に突出形成された部材であり、前記皿状部57から所定距離離れた位置に抜止突部58aが形成されている。抜止突部58aは内外方向に弾性変形可能な部材であるが、図4では単純化して描かれている。本車体固定用部品50は、次のようにして突形成部24に取付固定される。すなわち、突出部25の平面26aを基部53の面53fに押付けた状態で、バンド部54を突形成部24周りに巻付け、バンド部54の先端部を挿通孔53h内に挿通させる。そして、挿通孔53hより突出したバンド部54を引張ってバンド部54を突形成部24周りに締付ける。バンド部54を締付けた状態で、抜止突部58aがバンド部54の突条部に係止して、当該締付け状態が維持される。この状態では、平面26aを基部53の面53fに押付けた態様で、突出部25が突形成部24に巻付けられたバンド固定部52の内周部に押付けられる。このため、突形成部24周りへのバンド固定部52の回転が抑制されている。なお、突出部25が上記の位置にあることは必須ではない。例えば、バンド部54の長手方向中間部に押し当てられる場合でも、突形成部24周りの一部分の突出部25が強くバンド部54の内周部に押し当てられることによって、バンド固定部52の回転が抑制される。上記のようにバンド固定部52が突形成部24に取付固定された状態で、係止ロック部58を、車体Bに形成された取付孔Bhに押込んで、皿状部57を車体Bに当接させると共に上記抜止突部58aを取付孔Bhに抜止め係止させると、車体固定部56が車体Bに取付け固定される。このようにして、ワイヤーハーネス10が車体固定用部品50を介して車体Bに取付けられる。上記保護部材20をホットプレスによって製造する方法について説明する。まず、保護部材20の製造に用いられるホットプレス用成形型の構成例について説明する。図5はホットプレス用成形型60を示す説明図であり、図6は図5のVI-VI線における概略断面図であり、図7は図5のVII-VII線における概略断面図である。ホットプレス用成形型60は、下型62と、上型70とを備える。下型62は、熱伝導性に優れた金属等により形成された長尺部材であり、その一主面上面に下型面63が形成されている。下型面63は、概略的には、上方および両端側に開口する溝形状に形成されている。下型面63の長手方向の長さは、ワイヤーハーネス本体部12における保護対象部分保護部材20で覆うべき部分の長さと略同一に形成されている。また、下型面63は、ワイヤーハーネス本体部12における保護対象部分を車体に配設した場合の経路に応じて屈曲しつつ延びる形状に形成されている図5で一部分のみ図示。また、下型面63のうち保護本体部22に対応する部分の底部は、横断面半円形状に形成されている。換言すれば、下型面63のうち保護本体部22に対応する部分は、同幅で開口する部分の下方に半円状溝が連続する形状に形成されている。また、下型面63のうち突形成部24に対応する部分の底部は、横断面方形状に形成されている。換言すれば、下型面63のうち保護本体部22に対応する部分は、直方体状の凹み63aに形成されている。上型70は、熱伝導性に優れた金属等により形成された長尺部材であり、その一主面下面に横断面弧状の溝形状に形成された上型面72が形成されている。上型面72は、上記下型面63の上方開口を塞ぎつつ当該下型面63内に配設可能な幅に形成されている。また、上型面72は、上記下型面63の屈曲形状に応じて、屈曲しつつ延びる形状に形成されている。そして、この上型面72が下型面63内に配置されることにより、上型面72と下型面63との間で、保護部材20を形成可能なスペースが形成される。なお、下型62及び上型70には、ヒーター等の加熱機構66が設けられている。上記ホットプレス用成形型60を用いて保護部材20を製造する方法について説明する。まず、少なくとも1本の電線を含むワイヤーハーネス本体部12のうち保護対象となる部分を不織部材で覆う。ワイヤーハーネス本体部12の周囲を不織部材で覆う態様としては、例えば、シート状の不織部材不織布を方形状に形成し、方形状の不織部材をワイヤーハーネス本体部12に少なくとも1回巻付けていく構成、或は、シート状の不織部材不織布を細帯状に形成し、細帯状の不織部材をワイヤーハーネス本体部12に螺旋状に巻付けていく構成等を採用することができる。次に、ワイヤーハーネス本体部12を覆う不織部材を、下型62の下型面63内に配設する。この後、上型70の上型面72を下型面63内に挿入する。この状態で、ホットプレス用成形型60内で不織部材をホットプレスする。即ち、下型面63と上型面72との間で不織部材を加圧した状態で、当該不織部材を加熱する。そして、この後、不織部材が冷却されると、不織部材の表面が下型面63及び上型面72の形状に応じた形状で硬化する。即ち、保護部材20は、長手方向においては下型面63及び上型面72の屈曲形状に応じた形状で硬化する。また、保護部材20の表面は、保護本体部22を形成する形状及び突形成部24を形成する形状で硬化し、所定形状に維持される。また、不織部材が接触部分で接合されて、ワイヤーハーネス本体部12を覆った状態が維持される。以上のように構成されたワイヤーハーネス10によると、保護本体部22ではその横断面形状を円形状に形成することができる。これにより、ワイヤーハーネス本体部12を配設経路に応じて曲げた形状に形成する場合でも、保護部材20をホットプレス用成形型60等によって金型成形する際に、アンダーカット部分が生じ難く、従って、当該保護部材20を容易に成型できる。また、保護本体部22の外周において、圧縮度合等をなるべく同じにして均一な状態とすることができる。また、突形成部24に車体固定用部品50を取付けると、突出部25がバンド固定部52の内周面に押し当てられるため、突形成部24周りへの車体固定用部品50の回転が抑制される。これにより、ワイヤーハーネス10を車体における所定の配設経路に沿って配設した状態で、車体固定用部品50の車体固定部56を取付け狙い位置である取付孔Bhにより正確に配設することができ、車体固定用部品50の車体Bへの取付け作業を容易に行える。また、車体固定用部品50を車体Bに取付けた状態において、車体固定用部品50に対してワイヤーハーネス本体部12が回転し難くなり、ワイヤーハーネス本体部12がより確実に一定姿勢で保持される。このため、ワイヤーハーネス本体部12が周辺部品と干渉し難くなる。また、突出部25は、突形成部24の外周りを2分割した一方側の部分に形成されているため、上記のような下型62と上型面72とを有するホットプレス用成形型60にて突形成部24を形成する場合に、一方側の型ここでは下型62に、突出部25を形成する型面を形成すればよく、その他の部分は、保護本体部22と同様の型面に形成すればよい。例えば、下型62及び上型面72の双方に、半円部分を有する溝を形成し、その一方側にのみ上記突出部25を形成するための凹み63aを形成すればよい。このため、ホットプレス用成形型60の製造を容易に行え、突形成部24を容易に形成できる。もっとも、突出部は、突形成部の外周りを2分割した両方の部分に形成されていてもよい。この場合には、下型面及び上型面の両方に、当該突出部を形成するための凹みを形成すればよい。また、突出部25が複数設けられているため、それぞれの突出部25をバンド固定部52の内周面に押し当てることで、より確実に車体固定用部品50の回転抑制を図ることができる。勿論、突出部は1つであってもよく、また、3つ以上であってもよい。突出部を複数設けた場合、上記のように、複数の突出部が相互に連続している必要はない。また、複数の突出部を設けた場合、複数の突出部は、突形成部の外周りを2分割した一方側の部分に形成されていることが好ましい。特に、2つの突出部25が突形成部24の外周りに連続して2つ形成され、突形成部24の横断面の一部が方形状に形成されているため、ホットプレス用成形型60には、当該突形成部24を形成するための直方体状の凹み63aを形成すればよい。このため、そのようなホットプレス用成形型60を容易に成形でき、また、かかる突出部25を容易に形成できる。また、2つの突出部25の間の平面26aをバンド固定部52の内周面の平坦な面53fに押し当てることで、車体固定用部品50の回転抑制をより確実に行える。なお、上記突出部25の形状は上記例に限られない。突出部は、角柱状形状、半円柱状の形状等であってもかまわない。なお、上記実施形態及び各変形例として説明した各構成は、相互に矛盾しない限り適宜組合わせることができる。以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。