"回転運動を直線運動に変換するアクチュエータにおいて、略筒状のハウジング部材と、前記ハウジング部材の内部空間に同軸に配され、回転力が入力されるねじ軸と、前記回転力により前記ねじ軸が回転することに伴って前記ねじ軸に沿って直線移動するように前記ねじ軸に係合されたナットと、前記ナットに連結され、前記ナットとともに直線移動して軸力を出力する中空状の出力軸と、前記出力軸の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間に介装され、前記出力軸を前記ハウジング部材に支持する複数の出力軸支持部材と、を備えるとともに、下記の5つの条件A,B,C,D,Eを満足することを特徴とするアクチュエータ。条件A:前記ナットは、前記出力軸の中空内部の軸方向一端部近傍に内包される。条件B:前記ナットの外周面に形成された凹部と、該凹部に連続し且つ前記出力軸を径方向に貫通する貫通孔と、からなる空所が、軸方向略同位置に複数形成されており、各空所内に軸力伝達要素又は回転力伝達要素が配されていて、前記ナットは前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素により、前記出力軸に連結されている。条件C:前記複数の出力軸支持部材は、前記出力軸の外周面に沿う略環状部材であり、そのうち第一出力軸支持部材は、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素を覆うように、前記各空所と軸方向略同位置に配されており、第二出力軸支持部材は、前記ハウジング部材の軸方向端部近傍に配されている。条件D:前記軸力伝達要素の軸方向両端面は前記ナット及び前記出力軸と接し、前記軸力伝達要素の前記ナットの周方向両端面の少なくとも一方は前記ナット及び前記出力軸との間に周方向隙間を有する。条件E:前記回転力伝達要素の前記ナットの周方向両端面は前記ナット及び前記出力軸と接し、前記回転力伝達要素の軸方向両端面の少なくとも一方は前記ナット及び前記出力軸との間に軸方向隙間を有する。回転運動を直線運動に変換するアクチュエータにおいて、略筒状のハウジング部材と、前記ハウジング部材の内部空間に同軸に配され、回転力が入力されるねじ軸と、前記回転力により前記ねじ軸が回転することに伴って前記ねじ軸に沿って直線移動するように前記ねじ軸に係合されたナットと、前記ナットに連結され、前記ナットとともに直線移動して軸力を出力する中空状の出力軸と、前記出力軸の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間に介装され、前記出力軸を前記ハウジング部材に支持する複数の出力軸支持部材と、を備えるとともに、下記の4つの条件F,G,H,Iを満足することを特徴とするアクチュエータ。条件F:前記ナットは、前記出力軸の中空内部の軸方向一端部近傍に内包される。条件G:前記ナットの外周面に形成された凹部と、該凹部に連続し且つ前記出力軸を径方向に貫通する貫通孔と、からなる空所が、軸方向略同位置に複数形成されており、各空所内に軸力伝達要素又は回転力伝達要素が配されていて、前記ナットは前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素により、前記出力軸に連結されている。条件H:前記複数の出力軸支持部材は、前記出力軸の外周面に沿う略環状部材であり、そのうち第一出力軸支持部材は、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素を覆うように、前記各空所と軸方向略同位置に配されており、第二出力軸支持部材は、前記ハウジング部材の軸方向端部近傍に配されている。条件I:前記ナットの外周面と前記出力軸の内周面との間の径方向隙間が、前記第一出力軸支持部材の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間の径方向隙間、及び、前記第二出力軸支持部材の内周面と前記出力軸の外周面との間の径方向隙間よりも大きい。回転運動を直線運動に変換するアクチュエータにおいて、略筒状のハウジング部材と、前記ハウジング部材の内部空間に同軸に配され、回転力が入力されるねじ軸と、前記回転力により前記ねじ軸が回転することに伴って前記ねじ軸に沿って直線移動するように前記ねじ軸に係合されたナットと、前記ナットに連結され、前記ナットとともに直線移動して軸力を出力する中空状の出力軸と、前記出力軸の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間に介装され、前記出力軸を前記ハウジング部材に支持する複数の出力軸支持部材と、を備えるとともに、下記の6つの条件J,K,L,M,N,Oを満足することを特徴とするアクチュエータ。条件J:前記ナットは、前記出力軸の中空内部の軸方向一端部近傍に内包される。条件K:前記ナットの外周面に形成された凹部と、該凹部に連続し且つ前記出力軸を径方向に貫通する貫通孔と、からなる空所が、軸方向略同位置に複数形成されており、各空所内に軸力伝達要素又は回転力伝達要素が配されていて、前記ナットは前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素により、前記出力軸に連結されている。条件L:前記複数の出力軸支持部材は、前記出力軸の外周面に沿う略環状部材であり、そのうち第一出力軸支持部材は、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素を覆うように、前記各空所と軸方向略同位置に配されており、第二出力軸支持部材は、前記ハウジング部材の軸方向端部近傍に配されている。条件M:前記軸力伝達要素の軸方向両端面は前記ナット及び前記出力軸と接し、前記軸力伝達要素の前記ナットの周方向両端面の少なくとも一方は前記ナット及び前記出力軸との間に周方向隙間を有する。条件N:前記回転力伝達要素の前記ナットの周方向両端面は前記ナット及び前記出力軸と接し、前記回転力伝達要素の軸方向両端面の少なくとも一方は前記ナット及び前記出力軸との間に軸方向隙間を有する。条件O:前記ナットの外周面と前記出力軸の内周面との間の径方向隙間が、前記第一出力軸支持部材の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間の径方向隙間、及び、前記第二出力軸支持部材の内周面と前記出力軸の外周面との間の径方向隙間よりも大きい。前記第一出力軸支持部材は、軸方向に延びるスリットを有する略C字状の部材であるとともに、前記回転力伝達要素は、径方向外方に延びる突起を備えており、前記突起は前記スリットに係合していることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素の軸方向両端面は前記出力軸の前記貫通孔に負隙間嵌合していることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素の径方向外方部分は径方向内方部分よりも軸方向長さが大きく、前記径方向外方部分は前記貫通孔に負隙間嵌合し、前記径方向内方部分は前記凹部に隙間嵌合していることを特徴とする請求項5に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素は、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて前記空所内に配されており、前記出力軸の移動先側の2つの面取り部が、前記出力軸の反移動先側の2つの面取り部よりも面取り寸法が大きいとともに、前記空所は、略八角柱状の前記軸力伝達要素に対応する形状となっていることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素と前記回転力伝達要素の形状が異なることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素の径方向外方から見た外面の形状は略長方形であり、この外面の長手方向長さ又は短手方向長さは、前記回転力伝達要素よりも前記軸力伝達要素の方が大きいことを特徴とする請求項8に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素の径方向外方から見た外面の形状は略長方形であり、この外面の長手方向長さは、前記回転力伝達要素よりも前記軸力伝達要素の方が大きく、且つ、この外面の短手方向長さは、前記軸力伝達要素よりも前記回転力伝達要素の方が大きいことを特徴とする請求項8に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素は、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて前記空所内に配されており、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素はいずれも、4つの面取り部のうち一部の面取り寸法が他部の面取り寸法とは異なることを特徴とする請求項8~10のいずれか一項に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素は、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて前記空所内に配されており、前記軸力伝達要素は、前記出力軸の移動先側の2つの面取り部が、前記出力軸の反移動先側の2つの面取り部よりも面取り寸法が大きく、前記回転力伝達要素は、一方の対角線上の2つの面取り部が、他方の対角線上の2つの面取り部よりも面取り寸法が大きく、前記回転力伝達要素の面取り寸法が大きい方の面取り部は、前記軸力伝達要素の面取り寸法が小さい方の面取り部よりも、面取り寸法が大きく、前記軸力伝達要素の面取り寸法が大きい方の面取り部は、前記回転力伝達要素の面取り寸法が小さい方の面取り部よりも、面取り寸法が大きいことを特徴とする請求項8~10のいずれか一項に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素の径方向長さと前記回転力伝達要素の径方向長さが異なることを特徴とする請求項8~12のいずれか一項に記載のアクチュエータ。前記軸力伝達要素又は前記回転力伝達要素の前記貫通孔又は前記凹部の内面に対向する部分に凸部を設け、前記貫通孔又は前記凹部の内面に、前記凸部に係合する係合凹部を設けたことを特徴とする請求項8~13のいずれか一項に記載のアクチュエータ。振動を低減する制振装置に使用されることを特徴とする請求項1~14のいずれか一項に記載のアクチュエータ。しかしながら、ナットと出力軸との連結方法を螺合とした場合には、ナットと出力軸との軸芯を一致させるために、インロー等の芯だし機構を別途設ける必要があった。両軸芯のズレが大きい場合は、出力軸支持部材に作用するラジアル荷重が大きくなるため、出力軸支持部材の寿命が低下するおそれがあった。そこで、本発明は上記のような従来技術が有する問題点を解決し、長寿命なアクチュエータを提供することを課題とする。前記課題を解決するため、本発明の態様は次のような構成からなる。すなわち、本発明の一態様に係るアクチュエータは、回転運動を直線運動に変換するアクチュエータにおいて、略筒状のハウジング部材と、前記ハウジング部材の内部空間に同軸に配され、回転力が入力されるねじ軸と、前記回転力により前記ねじ軸が回転することに伴って前記ねじ軸に沿って直線移動するように前記ねじ軸に係合されたナットと、前記ナットに連結され、前記ナットとともに直線移動して軸力を出力する中空状の出力軸と、前記出力軸の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間に介装され、前記出力軸を前記ハウジング部材に支持する複数の出力軸支持部材と、を備えるとともに、下記の5つの条件A,B,C,D,Eを満足することを特徴とする。条件A:前記ナットは、前記出力軸の中空内部の軸方向一端部近傍に内包される。条件B:前記ナットの外周面に形成された凹部と、該凹部に連続し且つ前記出力軸を径方向に貫通する貫通孔と、からなる空所が、軸方向略同位置に複数形成されており、各空所内に軸力伝達要素又は回転力伝達要素が配されていて、前記ナットは前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素により、前記出力軸に連結されている。条件C:前記複数の出力軸支持部材は、前記出力軸の外周面に沿う略環状部材であり、そのうち第一出力軸支持部材は、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素を覆うように、前記各空所と軸方向略同位置に配されており、第二出力軸支持部材は、前記ハウジング部材の軸方向端部近傍に配されている。条件D:前記軸力伝達要素の軸方向両端面は前記ナット及び前記出力軸と接し、前記軸力伝達要素の前記ナットの周方向両端面の少なくとも一方は前記ナット及び前記出力軸との間に周方向隙間を有する。条件E:前記回転力伝達要素の前記ナットの周方向両端面は前記ナット及び前記出力軸と接し、前記回転力伝達要素の軸方向両端面の少なくとも一方は前記ナット及び前記出力軸との間に軸方向隙間を有する。また、本発明の他の態様に係るアクチュエータは、回転運動を直線運動に変換するアクチュエータにおいて、略筒状のハウジング部材と、前記ハウジング部材の内部空間に同軸に配され、回転力が入力されるねじ軸と、前記回転力により前記ねじ軸が回転することに伴って前記ねじ軸に沿って直線移動するように前記ねじ軸に係合されたナットと、前記ナットに連結され、前記ナットとともに直線移動して軸力を出力する中空状の出力軸と、前記出力軸の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間に介装され、前記出力軸を前記ハウジング部材に支持する複数の出力軸支持部材と、を備えるとともに、下記の4つの条件F,G,H,Iを満足することを特徴とする。条件F:前記ナットは、前記出力軸の中空内部の軸方向一端部近傍に内包される。条件G:前記ナットの外周面に形成された凹部と、該凹部に連続し且つ前記出力軸を径方向に貫通する貫通孔と、からなる空所が、軸方向略同位置に複数形成されており、各空所内に軸力伝達要素又は回転力伝達要素が配されていて、前記ナットは前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素により、前記出力軸に連結されている。条件H:前記複数の出力軸支持部材は、前記出力軸の外周面に沿う略環状部材であり、そのうち第一出力軸支持部材は、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素を覆うように、前記各空所と軸方向略同位置に配されており、第二出力軸支持部材は、前記ハウジング部材の軸方向端部近傍に配されている。条件I:前記ナットの外周面と前記出力軸の内周面との間の径方向隙間が、前記第一出力軸支持部材の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間の径方向隙間、及び、前記第二出力軸支持部材の内周面と前記出力軸の外周面との間の径方向隙間よりも大きい。さらに、本発明の他の態様に係るアクチュエータは、回転運動を直線運動に変換するアクチュエータにおいて、略筒状のハウジング部材と、前記ハウジング部材の内部空間に同軸に配され、回転力が入力されるねじ軸と、前記回転力により前記ねじ軸が回転することに伴って前記ねじ軸に沿って直線移動するように前記ねじ軸に係合されたナットと、前記ナットに連結され、前記ナットとともに直線移動して軸力を出力する中空状の出力軸と、前記出力軸の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間に介装され、前記出力軸を前記ハウジング部材に支持する複数の出力軸支持部材と、を備えるとともに、下記の6つの条件J,K,L,M,N,Oを満足することを特徴とする。条件J:前記ナットは、前記出力軸の中空内部の軸方向一端部近傍に内包される。条件K:前記ナットの外周面に形成された凹部と、該凹部に連続し且つ前記出力軸を径方向に貫通する貫通孔と、からなる空所が、軸方向略同位置に複数形成されており、各空所内に軸力伝達要素又は回転力伝達要素が配されていて、前記ナットは前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素により、前記出力軸に連結されている。条件L:前記複数の出力軸支持部材は、前記出力軸の外周面に沿う略環状部材であり、そのうち第一出力軸支持部材は、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素を覆うように、前記各空所と軸方向略同位置に配されており、第二出力軸支持部材は、前記ハウジング部材の軸方向端部近傍に配されている。条件M:前記軸力伝達要素の軸方向両端面は前記ナット及び前記出力軸と接し、前記軸力伝達要素の前記ナットの周方向両端面の少なくとも一方は前記ナット及び前記出力軸との間に周方向隙間を有する。条件N:前記回転力伝達要素の前記ナットの周方向両端面は前記ナット及び前記出力軸と接し、前記回転力伝達要素の軸方向両端面の少なくとも一方は前記ナット及び前記出力軸との間に軸方向隙間を有する。条件O:前記ナットの外周面と前記出力軸の内周面との間の径方向隙間が、前記第一出力軸支持部材の外周面と前記ハウジング部材の内周面との間の径方向隙間、及び、前記第二出力軸支持部材の内周面と前記出力軸の外周面との間の径方向隙間よりも大きい。これらの態様に係るアクチュエータにおいては、前記第一出力軸支持部材は、軸方向に延びるスリットを有する略C字状の部材であるとともに、前記回転力伝達要素は、径方向外方に延びる突起を備えており、前記突起は前記スリットに係合している構成とすることができる。また、これらの態様に係るアクチュエータにおいては、前記軸力伝達要素の軸方向両端面は前記出力軸の前記貫通孔に負隙間嵌合していてもよい。この場合には、前記軸力伝達要素の径方向外方部分は径方向内方部分よりも軸方向長さが大きく、前記径方向外方部分は前記貫通孔に負隙間嵌合し、前記径方向内方部分は前記凹部に隙間嵌合していることが好ましい。さらに、前記軸力伝達要素は、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて前記空所内に配されており、前記出力軸の移動先側の2つの面取り部が、前記出力軸の反移動先側の2つの面取り部よりも面取り寸法が大きいとともに、前記空所は、略八角柱状の前記軸力伝達要素に対応する形状となっていることが好ましい。また、これらの態様に係るアクチュエータにおいては、前記軸力伝達要素と前記回転力伝達要素の形状が異なっていてもよい。この場合には、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素の径方向外方から見た外面の形状は略長方形であり、この外面の長手方向長さ又は短手方向長さは、前記回転力伝達要素よりも前記軸力伝達要素の方が大きいことが好ましい。あるいは、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素の径方向外方から見た外面の形状は略長方形であり、この外面の長手方向長さは、前記回転力伝達要素よりも前記軸力伝達要素の方が大きく、且つ、この外面の短手方向長さは、前記軸力伝達要素よりも前記回転力伝達要素の方が大きいことが好ましい。さらに、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素は、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて前記空所内に配されており、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素はいずれも、4つの面取り部のうち一部の面取り寸法が他部の面取り寸法とは異なることが好ましい。さらに、前記軸力伝達要素及び前記回転力伝達要素は、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて前記空所内に配されており、前記軸力伝達要素は、前記出力軸の移動先側の2つの面取り部が、前記出力軸の反移動先側の2つの面取り部よりも面取り寸法が大きく、前記回転力伝達要素は、一方の対角線上の2つの面取り部が、他方の対角線上の2つの面取り部よりも面取り寸法が大きく、前記回転力伝達要素の面取り寸法が大きい方の面取り部は、前記軸力伝達要素の面取り寸法が小さい方の面取り部よりも、面取り寸法が大きく、前記軸力伝達要素の面取り寸法が大きい方の面取り部は、前記回転力伝達要素の面取り寸法が小さい方の面取り部よりも、面取り寸法が大きいことが好ましい。さらに、前記軸力伝達要素の径方向長さと前記回転力伝達要素の径方向長さが異なることが好ましい。さらに、前記軸力伝達要素又は前記回転力伝達要素の前記貫通孔又は前記凹部の内面に対向する部分に凸部を設け、前記貫通孔又は前記凹部の内面に、前記凸部に係合する係合凹部を設けることが好ましい。さらに、これらの態様に係るアクチュエータは、振動を低減する制振装置に使用してもよい。本発明に係るアクチュエータは、ストローク量を大きくとることができ、且つ、出力軸支持部材に作用するラジアル荷重が低いため長寿命である。本発明に係るアクチュエータの実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。第1実施形態図1は、本発明に係るアクチュエータの第1実施形態の構造を示す断面図軸方向に沿う面で切断した断面の図であり、図2は、図1のアクチュエータのA-A断面図である。本実施形態のアクチュエータは、回転運動を直線運動に変換するボールねじを利用することにより、電動モータ等の駆動源から入力された回転力を軸力軸方向力に変換して出力するボールねじ式直動型アクチュエータである。本実施形態のアクチュエータは、回転運動を直線運動に変換するボールねじ10と、図示しない電動モータ等の駆動源から回転力を受けてボールねじ10のねじ軸1に伝達する回転力伝達部20と、ボールねじ10のナット3に連結され、ボールねじ10により前記回転力から変換された軸力を出力する中空状の出力軸30と、ボールねじ10及び出力軸30を内包する略筒状のハウジング部材40と、を備えている。このボールねじ10は、螺旋状のねじ溝1aを外周面に有するねじ軸1と、ねじ軸1のねじ溝1aに対向する螺旋状のねじ溝3aを内周面に有するナット3と、両ねじ溝1a,3aにより形成される螺旋状のボール転動路内に転動自在に装填された複数のボール図示せずと、前記ボールを前記ボール転動路の終点から始点へ戻し循環させるボール循環路図示せずと、を備えている。すなわち、前記ボールは、前記ボール転動路内を移動しつつねじ軸1の回りを回って前記ボール転動路の終点に至り、そこで前記ボール転動路から掬い上げられて前記ボール循環路の一方の端部に入る。前記ボール循環路に入った前記ボールは前記ボール循環路内を通って前記ボール循環路の他方の端部に達し、そこから前記ボール転動路の始点に戻されるようになっている。なお、ねじ軸1,ナット3,及び前記ボールの素材は特に限定されるものではなく、一般的な材料を使用可能であり、例えば鋼等の金属やセラミックがあげられる。また、ねじ溝1a,3aの断面形状は、円弧状でもよいしゴシックアーク状でもよい。このようなボールねじ10は、前記ボールを介してねじ軸1に螺合されているナット3とねじ軸1とを相対回転運動させると、前記ボールの転動を介してねじ軸1とナット3とが軸方向に相対直線移動するようになっている。そして、前記ボール転動路と前記ボール循環路により無端状のボール通路が形成されており、前記ボール転動路内を転動する前記ボールが無端状の前記ボール通路内を無限に循環するようになっているため、ねじ軸1とナット3とは継続的に相対直線移動することができる。このようなボールねじ10と、ボールねじ10のナット3に連結されている出力軸30とは、ハウジング部材40の内部空間に内包されており、ボールねじ10のねじ軸1及び出力軸30がハウジング部材40と同軸に配されている。ナット3は、出力軸30の中空内部30aの軸方向一端部図1では左端の開口部に内包されており、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53により、出力軸30に連結されている。以下に、ナット3と出力軸30の連結手段について説明する。ナット3の外周面の軸方向略同位置には、複数本実施形態においては3個の直方体状の凹部55が形成されており、そのうち2個の凹部55は、その長手方向がナット3の周方向に沿うように、残りの1個の凹部55は、その長手方向が軸方向に沿うように形成されている。また、出力軸30には、凹部55に連続し且つ出力軸30を径方向に貫通する断面長方形状の貫通孔57が形成されており、連続する凹部55と貫通孔57とから、軸力伝達要素51又は回転力伝達要素53が嵌め込まれる空所59が構成される。軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53はいずれも、空所59とほぼ同形状の略直方体状の部材であるので、各空所59に軸力伝達要素51又は回転力伝達要素53が嵌め込まれる。3個の空所59は、いずれも断面長方形状であるが、その長手方向がナット3の周方向に沿う2個の空所59には軸力伝達要素51が嵌め込まれ、その長手方向が軸方向に沿う1個の空所59には回転力伝達要素53が嵌め込まれている。ボールねじ10と出力軸30と回転力伝達部20とからなる出力軸ユニットに、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53を取り付ける様子を図3に示し、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53が取り付けられた出力軸ユニットを図4に示す。このとき、軸力伝達要素51の軸方向両端面はナット3及び出力軸30と接しすなわち、空所59の内壁面と接し、軸力伝達要素51の周方向両端面の少なくとも一方図6においては周方向両端面はナット3及び出力軸30との間に周方向隙間Caを有するすなわち、空所59の内壁面とは接していない。なお、本発明においては、周方向とはナットの周方向を意味し、径方向とはナットの径方向を意味する。一方、回転力伝達要素53の周方向両端面はナット3及び出力軸30と接しすなわち、空所59の内壁面と接し、回転力伝達要素53の軸方向両端面の少なくとも一方図7においては軸方向両端面はナット3及び出力軸30との間に軸方向隙間Cbを有するすなわち、空所59の内壁面とは接していない。このような構成により、軸力伝達要素51は、その軸方向両端面を介してナット3の軸力のみを出力軸30に伝達し、回転力伝達要素53は、その周方向両端面を介してナット3の回転力のみを出力軸30に伝達することができる。なお、軸力伝達要素51の軸方向両端面は、ナット3及び出力軸30と接していなくてもよく、ナット3及び出力軸30との間に隙間を有していてもよい。ただし、その場合には、該隙間の大きさは前記軸方向隙間Cbよりも小さい必要がある。同様に、回転力伝達要素53の周方向両端面は、ナット3及び出力軸30と接していなくてもよく、ナット3及び出力軸30との間に隙間を有していてもよい。ただし、その場合には、該隙間の大きさは前記周方向隙間Caよりも小さい必要がある。また、出力軸30をハウジング部材40に支持する複数本実施形態においては2個の出力軸支持部材が、軸方向に間隔を空けて、出力軸30の外周面とハウジング部材40の内周面との間に介装されている。これらの出力軸支持部材は、出力軸30の外周面及びハウジング部材40の内周面に沿う略環状部材であり、そのうち第一出力軸支持部材61は、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53を覆うように、各空所59と軸方向略同位置に配されている図5を参照。そして、第二出力軸支持部材63は、第一出力軸支持部材61とは軸方向に間隔を空けて、ハウジング部材40の軸方向端部図1では右端部に配されている。なお、第一出力軸支持部材61は、軸方向に延びるスリットを有する略C字状の部材でもよい。この場合は、スリットを拡開することにより、第一出力軸支持部材61をナット3に取り付けることができる。また、第一出力軸支持部材61は、出力軸30の外周面に固定されており、ハウジング部材40の内周面とは遊嵌している。一方、第二出力軸支持部材63は、ハウジング部材40の内周面に固定されており、出力軸30の外周面とは遊嵌している。さらに、第一出力軸支持部材61及び第二出力軸支持部材63は、摺動特性に優れ摩擦,摩耗の生じにくい素材例えばフッ素樹脂,ポリアセタール等の樹脂で構成されており、出力軸30やハウジング部材40との間に摩擦が生じにくくなっている。このとき、ナット3の外周面と出力軸30の内周面との間の径方向隙間は、第一出力軸支持部材61の外周面とハウジング部材40の内周面との間の径方向隙間よりも大きく設定されており、且つ、第二出力軸支持部材63の内周面と出力軸30の外周面との間の径方向隙間よりも大きく設定されている。ねじ軸1の両端のうち出力軸30の中空内部30aの外側に位置する端部図1では左端部には、回転力伝達部20を構成する歯車が取り付けられていて、図示しない電動モータ等の駆動源から回転力を受けてねじ軸1に伝達するようになっている。入力された回転力によりねじ軸1が回転すると、それに伴ってナット3がねじ軸1に沿って直線移動する。なお、ねじ軸1の回転方向によって、ナット3の直線移動方向が決定する。ナット3が直線移動すると、その軸力が軸力伝達要素51によって出力軸30に伝達され、出力軸30がナット3とともに直線移動するので、出力軸30から軸力が出力される。このとき、第一出力軸支持部材61は、出力軸30の外周面に取り付けられているため例えば、図8に示すように、出力軸30の外周面に形成された周方向に延びる2つの環状突出部30bの間に、第一出力軸支持部材61を装着してもよい、ハウジング部材40の内周面と摺動しつつ出力軸30とともに軸方向に移動する。また、第二出力軸支持部材63は、ハウジング部材40の内周面に固定されているため軸方向への移動はせず、出力軸30の移動に伴って出力軸30の外周面と摺動する。第一出力軸支持部材61が出力軸30とともに軸方向に移動して、第二出力軸支持部材63が取り付けられている軸方向位置に達すると、第一出力軸支持部材61が第二出力軸支持部材63と干渉する。よって、図8に示すように、第二出力軸支持部材63と干渉するまでの第一出力軸支持部材61の移動距離が、アクチュエータのストローク量となる。なお、図8は、図1とは位相が90°異なる断面図である。このような本実施形態のアクチュエータは、ナット3を出力軸30の中空内部30aに内包させ、ナット3と出力軸30を軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53で連結し、さらに軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53を第一出力軸支持部材61で覆うようにしたので、小型化が可能である。しかも、第一出力軸支持部材61及び第二出力軸支持部材63を、大きな軸方向距離を空けて配置することができるので、本実施形態のアクチュエータは小型であるにもかかわらず、ストローク量が大きい。また、ナット3と出力軸30の連結方法を螺合とした場合には、ナット3と出力軸30との位相決めが困難であるため、位相決め機構を別途設ける必要があるが、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53を用いた上記のような連結方法であれば、位相決め機構を別途設ける必要はない。さらに、ナット3と出力軸30の連結方法を螺合とした場合には、ナット3及び出力軸30に設けられた両ねじの締結トルクを管理したり、場合によっては、安全設計の観点から前記両ねじの分離防止機構を別途設ける必要があるが、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53を用いた上記のような連結方法であれば、締結トルクの管理や分離防止機構の設置を行う必要はない。さらに、第一出力軸支持部材61により軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53が覆われているので、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53が空所59から脱落するおそれはほとんどない。さらに、第一出力軸支持部材61を取り付けるための環状突出部30bは、機械加工等の方法により出力軸30と一体に形成されているので、第一出力軸支持部材61を出力軸30に取り付ける際の両者の芯ずれがほとんど生じないようにすることができる。よって、両者の芯ずれに起因する第一出力軸支持部材61の損傷が生じにくいので、アクチュエータが長寿命となる。さらに、軸力伝達要素51の周方向両端面がナット3又は出力軸30に接触していると、アクチュエータの稼働時に、径方向外方に向く荷重が軸力伝達要素51に作用するおそれがある。そうすると、第一出力軸支持部材61に軸力伝達要素51が押し付けられるので、第一出力軸支持部材61に損傷が生じてアクチュエータの寿命が低下するおそれがある。同様に、回転力伝達要素53の軸方向両端面がナット3又は出力軸30に接触していると、アクチュエータの稼働時に、径方向外方に向く荷重が回転力伝達要素53に作用するおそれがある。そうすると、第一出力軸支持部材61に回転力伝達要素53が押し付けられるので、第一出力軸支持部材61に損傷が生じてアクチュエータの寿命が低下するおそれがある。本実施形態のアクチュエータにおいては、軸力伝達要素51の周方向両端面はナット3及び出力軸30に接触しておらず、且つ、回転力伝達要素53の軸方向両端面はナット3及び出力軸30に接触していないので、第一出力軸支持部材61の損傷が生じにくく、本実施形態のアクチュエータは長寿命である。さらに、本実施形態のアクチュエータには、ボールねじ10のコジリを抑制する手段が備えられている。すなわち、ナット3の外周面と出力軸30の内周面との間の径方向隙間は、第一出力軸支持部材61の外周面とハウジング部材40の内周面との間の径方向隙間よりも大きく設定されており、且つ、第二出力軸支持部材63の内周面と出力軸30の外周面との間の径方向隙間よりも大きく設定されている。このような構成から、出力軸30にコジリが作用した場合でも、ボールねじ10にコジリが作用しにくくなり、コジリによる面圧の上昇を抑制することができる。よって、本実施形態のアクチュエータは長寿命である。このようなアクチュエータは、振動を低減する制振装置に好適に使用可能である。特に、車両用の制振装置に好適である。車体と車輪等の接地部品との間にアクチュエータを設置して、車体に発生する振動を低減することができる。具体的には、車体の振動を検出し、その振動とは逆位相の制御力をアクチュエータで発生させて、該制御力を車体に作用させることにより車体の制振を行う。例えば、鉄道車両の制振においては、車体と台車との間にアクチュエータを設置し、車体の振動とは逆位相の制御力をアクチュエータで発生させて、車体に発生する振動を低減する。なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。例えば、本実施形態のアクチュエータには、第一出力軸支持部材61の位相を固定する手段を設けてもよい。すなわち、第一出力軸支持部材61を、軸方向に延びるスリット65を有する略C字状の部材とするとともに、回転力伝達要素53の外面に、径方向外方に延びる突起53aを設け、この突起53aをスリット65に挿通し係合させてもよい図9を参照。このような構成を採用すれば、第一出力軸支持部材61が周方向に回転して位相が変化することを防ぐことができる。また、図1,8に示すように、本実施形態のアクチュエータには、出力軸30とハウジング部材40との間の隙間の開口をシールするシール部材を設けてもよい。さらに、出力軸30とハウジング部材40との間の隙間の開口を覆い、且つ、出力軸30の進退に応じて伸縮するベローズ等の蛇腹状部材を設けてもよい。さらに、本実施形態のアクチュエータには、ボールねじ10の代わりに、すべりねじやローラねじ等を使用することもできる。第2実施形態第2実施形態のアクチュエータの構成、動作、及び作用効果等は、第1実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、以下の説明においては、第1実施形態のアクチュエータと同一又は相当する部分には、第1実施形態と同一の符号を用いて説明する。軸力伝達要素51は、出力軸30の貫通孔57に圧入され負隙間嵌合している。詳述すると、軸力伝達要素51の軸方向両端面は出力軸30と接しすなわち、貫通孔57の内壁面と接し、しかも負隙間嵌合している。軸力伝達要素51の周方向両端面の少なくとも一方は出力軸30との間に周方向隙間Caを有しすなわち、貫通孔57の内壁面とは接していない、隙間嵌合している。また、軸力伝達要素51の軸方向両端面及び周方向両端面は、ナット3の凹部55の内壁面とは接しておらず、軸力伝達要素51とナット3の凹部55とは隙間嵌合となっている。このように、軸力伝達要素51と出力軸30とが負隙間嵌合となっていることから、軸力伝達要素51の負隙間嵌合部にフレッチング摩耗が生じにくい。隙間嵌合となっていると、軸力伝達要素51と出力軸30とが繰り返し接触するため、フレッチング摩耗が生じるおそれがある。なお、第2実施形態のアクチュエータにおいては、軸力伝達要素51及び空所59の形状を以下のようにすることが好ましい。すなわち、軸方向に沿う平面で切断した断面図である図10に示すように、軸力伝達要素51は、略直方体状の径方向外方部分51aと径方向内方部分51bとからなり、2つの直方体が一体となった部材であり、出力軸30の貫通孔57に収容される径方向外方部分51aは、ナット3の凹部55に収容される径方向内方部分51bよりも軸方向長さが大きい。また、空所59は、上記のような形状の軸力伝達要素51に対応する形状をなしており、凹部55の軸方向長さは、貫通孔57の軸方向長さ以下となっている。そして、径方向外方部分51aは貫通孔57に圧入され負隙間嵌合している。詳述すると、径方向外方部分51aの軸方向両端面は出力軸30と接しすなわち、貫通孔57の内壁面と接し、しかも負隙間嵌合している。径方向外方部分51aの周方向両端面の少なくとも一方は出力軸30との間に周方向隙間Caを有しすなわち、貫通孔57の内壁面とは接していない、隙間嵌合している。また、径方向内方部分51bの軸方向両端面及び周方向両端面は、ナット3の凹部55の内壁面とは接しておらず、径方向内方部分51bとナット3の凹部55とは隙間嵌合となっている。このような第2実施形態の変形例においては、径方向内方部分51bとナット3の凹部55との隙間嵌合により、軸力伝達要素51を空所59に圧入する前に位置決めを行うことができるので、軸力伝達要素51の位置決めが容易である。そして、径方向内方部分51bの径方向長さを径方向外方部分51aの径方向長さよりも大きくすれば、径方向外方部分51aが出力軸30に接する前に径方向内方部分51bが凹部55に達することができるので、軸力伝達要素51の位置決めがより容易となる。さらに、第2実施形態の変形例において、貫通孔57の形状を、軸方向に沿う平面で切断した断面図である図11に示すような形状とすることがさらに好ましい。すなわち、貫通孔57のうち径方向外方部分57aの軸方向長さ、つまり出力軸30の外周面に開口する貫通孔57の開口部の軸方向長さが、貫通孔57の径方向内方部分57bの軸方向長さよりも大きくなっており、軸力伝達要素51の軸方向両端面が貫通孔57の径方向内方部分57bの内壁面と接し、軸力伝達要素51の径方向外方部分51aと貫通孔57の径方向内方部分57bとが負隙間嵌合となっている。このような第2実施形態の第2変形例においては、すわり持ち手があるので、圧入前の姿勢を安定させやすく、組立性が良好である。第3実施形態第3実施形態のアクチュエータの構成、動作、及び作用効果等は、第1実施形態又は第2実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、以下の説明においては、第1,2実施形態のアクチュエータと同一又は相当する部分には、第1,2実施形態と同一の符号を用いて説明する。軸力伝達要素51は、図12に示すように、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて空所59内に配されている。そして、4つの面取り部のうち、出力軸30の移動先側図6では左側の2つの面取り部と、出力軸30の反移動先側図6では右側の2つの面取り部とでは、面取り寸法が異なっており、出力軸30の移動先側の2つの面取り部70a,70a図12では下側の2つの面取り部が、出力軸30の反移動先側の2つの面取り部70b,70b図12では上側の2つの面取り部よりも面取り寸法が大きい。これらの面取り部70a,70bは、図12に示すような平面状でもよいが、曲面状R形状でもよい。また、空所59を構成する貫通孔57及び凹部55は、略八角柱状の軸力伝達要素51に対応する形状とされている。すなわち、軸力伝達要素51の面取り部70a,70bに対向する4つの隅部は、軸力伝達要素51の面取り部70a,70bの面取り寸法に対応した大きさの例えば曲面状R形状とされている。このような構成であれば、取り付け方向を誤って軸力伝達要素51を空所59に組み込む誤組が防止される。また、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53を、所定の空所59に間違いなく取り付けることができる。つまり、回転力伝達要素53のための空所59に、誤って軸力伝達要素51を取り付けるなどの誤組が防止される。さらに、軸力伝達要素51が面取りされており、しかも出力軸30の移動先側の2つの面取り部70a,70aの面取り寸法が大きいので、出力軸30の移動先側を向く軸方向荷重が空所59の内壁面に負荷された場合に、空所59貫通孔57の内壁面の隅部への応力集中が緩和される。なお、軸力伝達要素51の径方向外方を向く八角形面72は、平面状でもよいが、図13に示すような径方向外方側に凸の曲面状でもよい。また、軸力伝達要素51の軸方向一端面出力軸30の移動先側の面は、図13,14に示すように、第2実施形態の変形例と同様の形状としてもよい。すなわち、軸力伝達要素51は、略直方体状の径方向外方部分51aと径方向内方部分51bとからなり、2つの直方体が一体となった部材であり、出力軸30の貫通孔57に収容される径方向外方部分51aは、ナット3の凹部55に収容される径方向内方部分51bよりも軸方向長さが大きい。第4実施形態第4実施形態のアクチュエータの構成、動作、及び作用効果等は、第1実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、以下の説明においては、第1実施形態のアクチュエータと同一又は相当する部分には、第1実施形態と同一の符号を用いて説明する。第4実施形態のアクチュエータにおいては、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状が異なっている。このような構成であれば、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53を、誤った空所59に取り付ける誤組を抑制することができる。つまり、回転力伝達要素53のための空所59に、誤って軸力伝達要素51を取り付けるなどの誤組が抑制される。例えば、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53が、径方向外方から見た外面の形状が略長方形である部材の場合には、回転力伝達要素53の外面の長手方向長さよりも軸力伝達要素51の外面の長手方向長さの方を大きくして、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状を異なるものとすればよい。あるいは、回転力伝達要素53の外面の短手方向長さよりも軸力伝達要素51の外面の短手方向長さの方を大きくして、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状を異なるものとしてもよい。なお、空所59を構成する貫通孔57及び凹部55は、軸力伝達要素51又は回転力伝達要素53の形状に対応する形状をなしている。また、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53は、図15に示すように、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材としてもよいその八角形面を径方向外方に向けて空所59内に配されている。このような構成であれば、回転力伝達要素53のための空所59に軸力伝達要素51を入れることができないので、誤組を防止することができる。回転力伝達要素53に作用する周方向荷重よりも軸力伝達要素51に作用する軸方向荷重の方が一般的には大きいので、このような構成とすることが好ましい。より好ましくは、図15に示すような構成とするとよい。すなわち、回転力伝達要素53の外面の長手方向長さL2よりも軸力伝達要素51の外面の長手方向長さL1の方を大きくし、且つ、軸力伝達要素51の外面の短手方向長さd1よりも回転力伝達要素53の外面の短手方向長さd2の方を大きくするとよい。このような構成であれば、回転力伝達要素53のための空所59に軸力伝達要素51を入れることができないことに加えて、軸力伝達要素51のための空所59に回転力伝達要素53を入れることができないので、誤組を完全に防止することができる。第5実施形態第5実施形態のアクチュエータの構成、動作、及び作用効果等は、第1,4実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、以下の説明においては、第1,4実施形態のアクチュエータと同一又は相当する部分には、第1,4実施形態と同一の符号を用いて説明する。第5実施形態のアクチュエータにおいては、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状が異なっている。このような構成であれば、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53を、誤った空所59に取り付ける誤組を抑制することができる。つまり、回転力伝達要素53のための空所59に、誤って軸力伝達要素51を取り付けるなどの誤組が抑制される。例えば、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53が、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材である場合には、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53の少なくとも一方において、4つの面取り部のうち一部の面取り寸法が他部の面取り寸法とは異なるようにして、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状を異なるものとすればよい。このような構成であれば、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53を目視で判別することができるので、誤組を抑制することができる。軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53においては、4つの面取り部のうち3つの面取り寸法を同一にして残り1つの面取り寸法をそれとは異なるようにしてもよいし、4つの面取り部の面取り寸法がそれぞれ全て異なるようにしてもよい。また、4つの面取り部のうち2つの面取り寸法を同一にして、残り2つの面取り寸法をそれとは異なるようにしてもよい。この場合には、前記残り2つの面取り寸法は、互いに同一でもよいし、異なっていてもよい。なお、空所59を構成する貫通孔57及び凹部55は、軸力伝達要素51又は回転力伝達要素53の形状に対応する形状をなしていてもよい。すなわち、軸力伝達要素51、回転力伝達要素53の面取り部に対向する4つの隅部は、上記面取り部の面取り寸法に対応した大きさの例えば曲面状R形状としてもよい。以下に具体的な実施例をあげて説明する。まず、実施例1について説明する。軸力伝達要素51は、図16に示すように、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて空所59内に配されている。そして、4つの面取り部のうち、出力軸30の移動先側図16では右側の2つの面取り部70a,70aと、出力軸30の反移動先側図16では左側の2つの面取り部70b,70bとでは、面取り寸法が異なっており、出力軸30の移動先側の2つの面取り部70a,70aが、出力軸30の反移動先側の2つの面取り部70b,70bよりも面取り寸法が大きい。これらの面取り部70a,70bは、図16に示すような平面状でもよいが、曲面状R形状でもよい。なお、軸力伝達要素51のための空所59を構成する貫通孔57及び凹部55は、軸力伝達要素51の形状に対応する形状をなしている。すなわち、軸力伝達要素51の面取り部70a,70bに対向する4つの隅部は、面取り部70a,70bの面取り寸法に対応した大きさの曲面状R形状となっている。一方、回転力伝達要素53は、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、4つの面取り部の面取り寸法が全て同一である。よって、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状が異なるため、誤組を抑制することができる。また、出力軸30の移動先側の2つの面取り部70a,70aの面取り寸法が大きいので、出力軸30の移動先側を向く軸方向荷重が空所59の内壁面に負荷された場合に、空所59貫通孔57の内壁面の隅部への応力集中が緩和される。次に、実施例2について説明する。軸力伝達要素51の形状は、実施例1図16と同様である。また、軸力伝達要素51のための空所59を構成する貫通孔57及び凹部55の形状も、実施例1と同様である。一方、回転力伝達要素53は、図17に示すように、直方体状部材の平行な四辺が面取りされた略八角柱状部材であり、その八角形面を径方向外方に向けて空所59内に配されている。そして、4つの面取り部のうち、一方の対角線上の2つの面取り部72a,72aと、他方の対角線上の2つの面取り部72b,72bとでは、面取り寸法が異なっており、一方の対角線上の2つの面取り部72a,72aが、他方の対角線上の2つの面取り部72b,72bよりも面取り寸法が大きい。これらの面取り部72a,72bは、図17に示すような平面状でもよいが、曲面状R形状でもよい。なお、回転力伝達要素53のための空所59を構成する貫通孔57及び凹部55は、回転力伝達要素53の形状に対応する形状をなしている。すなわち、回転力伝達要素53の面取り部72a,72bに対向する4つの隅部は、面取り部72a,72bの面取り寸法に対応した大きさの曲面状R形状となっている。このように、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状が異なるため、誤組を抑制することができる。次に、実施例3について説明する。軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53の形状は、それぞれ実施例2と同様である。また、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53のための空所59を構成する貫通孔57及び凹部55の形状も、それぞれ実施例2と同様である。さらに、回転力伝達要素53の面取り寸法が大きい方の面取り部72aは、軸力伝達要素51の面取り寸法が小さい方の面取り部70bよりも、面取り寸法が大きく、軸力伝達要素51の面取り寸法が大きい方の面取り部70aは、回転力伝達要素53の面取り寸法が小さい方の面取り部72bよりも、面取り寸法が大きい。このような構成であれば、軸力伝達要素51の前記外面の長手方向長さL1と回転力伝達要素53の前記外面の長手方向長さL2とが同一で、且つ、軸力伝達要素51の前記外面の短手方向長さd1と回転力伝達要素53の前記外面の短手方向長さd2とが同一であったとしても、回転力伝達要素53のための空所59に軸力伝達要素51を入れることができないことに加えて、軸力伝達要素51のための空所59に回転力伝達要素53を入れることができないので、誤組を完全に防止することができる。第6実施形態第6実施形態のアクチュエータの構成、動作、及び作用効果等は、第1,4実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、以下の説明においては、第1,4実施形態のアクチュエータと同一又は相当する部分には、第1,4実施形態と同一の符号を用いて説明する。第6実施形態のアクチュエータにおいては、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状が異なっている。具体的には、軸力伝達要素51の径方向長さと回転力伝達要素53の径方向長さが異なっている。軸力伝達要素51のための空所59は、軸力伝達要素51の形状に対応する形状をなしており、回転力伝達要素53のための空所59は、回転力伝達要素53の形状に対応する形状をなしているので、誤組がなされた場合には、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53のうち径方向長さの大きい方が空所59に入りきらず、径方向外方に突出することとなる。よって、第一出力軸支持部材61を取り付けることが困難となるので、誤組が抑制される。軸方向に直交する平面で切断した断面図である図18に示すように、軸力伝達要素51の径方向長さH1が回転力伝達要素53の径方向長さH2よりも大きい構成とすることが好ましい。回転力伝達要素53の径方向長さH2が軸力伝達要素51の径方向長さH1よりも大きい構成としてもよいが、一般的には、回転力伝達要素53よりも軸力伝達要素51の方が大きい荷重を受けるため、回転力伝達要素53よりも軸力伝達要素51の方を大きくすることが好ましい。第7実施形態第7実施形態のアクチュエータの構成、動作、及び作用効果等は、第1,4実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、以下の説明においては、第1,4実施形態のアクチュエータと同一又は相当する部分には、第1,4実施形態と同一の符号を用いて説明する。第7実施形態のアクチュエータにおいては、軸力伝達要素51と回転力伝達要素53の形状が異なっている。具体的には、図19に示すように、軸力伝達要素51の周方向両端部に、貫通孔57の内面に対向するように凸部74が形成されている。また、軸力伝達要素51のための空所59を構成する貫通孔57の内面には、凸部74に係合する係合凹部75が形成されている。そして、空所59に組み込まれた軸力伝達要素51の凸部74は、係合凹部75に係合している。一方、回転力伝達要素53の軸方向両端部に、貫通孔57の内面に対向するように窪み77が形成されている。また、回転力伝達要素53のための空所59を構成する貫通孔57の内面には、窪み77に係合する係合凸部78が形成されている。そして、空所59に組み込まれた回転力伝達要素53の窪み77は、係合凸部78に係合している。このような構成であれば、軸力伝達要素51は、係合凹部75が形成されていない空所59には、凸部74が干渉して組み込むことができないので、誤組を防止することができる。なお、上記の例とは逆に、軸力伝達要素51に窪みを設け、回転力伝達要素53に凸部を設けてもよい。また、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53の一方に凸部74を設けるとともに、貫通孔57の内面には、凸部74に係合する係合凹部75を設ければ、軸力伝達要素51及び回転力伝達要素53の他方には窪み77を設けなくてもよいすなわち、他の実施形態と同様に、凸部74も窪み77も形成されていない部材でもよい。なお、第1~第5実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は第1~第5実施形態に限定されるものではない。例えば、第1~第5実施形態のうちいずれか2つ以上の実施形態の構成を組み合わせてもよい。"