画像形成剤を用いて、記録媒体に対して画像形成を行なう画像形成手段と、前記画像形成剤の使用量と、前記画像形成された前記記録媒体の部数のうち少なくとも一方について示される第1使用度と、予め定められた第1閾値と、を比較する比較手段と、前記比較結果に基づいて、前記画像形成手段の前記画像形成を停止させる制御を行なう画像形成制御手段と、を有することを特徴とする画像処理装置。画像形成剤を用いて、記録媒体に対して画像形成を行なう画像形成手段と、前記画像形成剤の使用量と、前記画像形成された前記記録媒体の部数のうち少なくとも一方について示される第1使用度と、予め定められた第1閾値と、を比較する比較手段と、前記比較結果に基づいて、前記第1使用度が前記第1閾値未満になるように、画像形成手段に前記画像形成を行なわせる制御を行なう画像形成制御手段と、を有することを特徴とする画像処理装置。前記画像形成制御手段は、前記画像形成された前記記録媒体の部数が予め定められた第2閾値未満である場合には、前記制御を行なわないことを特徴とする請求項1または2記載の画像処理装置。前記第2閾値は、予め定められた期間以前に、前記画像形成手段に画像形成された記録媒体の最大部数に基づいて、定められることを特徴とする請求項3に記載の画像処理装置。前記第1使用度が前記第1閾値以上であり、前記画像形成剤の使用量と、前記画像形成された前記記録媒体の部数とのうち少なくとも一方について前記第1使用度と関連する第2使用度が予め定められた第4閾値未満である場合には、前記画像形成制御手段は、前記制御を行わないことを特徴とする請求項1~4何れか1項に記載の画像処理装置。前記第1使用度が、前記第1閾値より大である第5閾値以上である場合には、前記画像形成制御手段は、前記制御を行なうことを特徴とする請求項5記載の画像処理装置。前記第1使用度が、前記第1閾値に到達するまでの前記画像形成される面数を提示する提示手段を有することを特徴とする請求項1~6何れか1項に記載の画像処理装置。前記画像形成剤の使用度には、カラー画像形成剤の使用量が含まれることを特徴とする請求項1~7何れか1項に記載の画像処理装置。前記記録媒体の使用度には、片面画像形成される記録媒体の部数が含まれることを特徴とする請求項1~8何れか1項に記載の画像処理装置。前記画像形成剤のおよび前記記録媒体の使用度には、非集約画像形成される記録媒体の部数が含まれることを特徴とする請求項1~9何れか1項に記載の画像処理装置。画像形成剤を用いて、記録媒体に対して画像形成を行なう画像形成工程と、前記画像形成剤の使用量と、前記画像形成された前記記録媒体の部数のうち少なくとも一方について示される第1使用度と、予め定められた第1閾値と、を比較する比較工程と、前記比較結果に基づいて、前記画像形成工程の前記画像形成を停止させる制御を行なう画像形成制御工程と、を有することを特徴とする画像処理方法。画像形成剤を用いて、記録媒体に対して画像形成を行なう画像形成工程と、前記画像形成剤の使用量と、前記画像形成された前記記録媒体の部数とのうち少なくとも一方について示される第1使用度と、予め定められた第1閾値と、を比較する比較工程と、前記比較結果に基づいて、前記第1使用度が前記第1閾値未満になるように、画像形成工程に前記画像形成を行なわせる制御を行なう画像形成制御工程と、を有することを特徴とする画像処理方法。しかし、特許文献1記載の技術では、カラーインクや用紙の使用比率などをユーザに対して提示するのみであり、コスト削減意識が低いユーザに対しては、実際にコスト削減が実現できないという問題があった。そこで、このような問題を鑑みて、本発明では、記録媒体や画像形成剤のコスト削減を実現できる画像処理装置、画像処理方法を提案する。上記目的を達成するため、画像形成剤を用いて、記録媒体に対して画像形成を行なう画像形成手段と、前記画像形成剤の使用量と、前記画像形成された前記記録媒体の部数とのうち少なくとも一方について示される第1使用度と、予め定められた第1閾値と、を比較する比較手段と、前記比較結果に基づいて、前記画像形成手段の前記画像形成を停止させる制御を行なう画像形成制御手段と、を有することを特徴とする画像処理装置を提供する。本発明の画像処理装置、画像処理方法によれば、記録媒体や画像形成剤のコスト削減を実現できる。本実施例は画像処理装置についてであり、画像処理装置とは、画像に対して所定の処理を行うものである。画像処理装置には、例えば、画像形成装置や、画像補正装置、画像表示装置などがある。以下では、画像処理装置が、画像形成装置であるとして説明する。画像形成装置とは例えば、プリンタ、ファクシミリ、複写装置、プロッタ、これらの複合機などである。また、記録媒体は、画像形成が行なわれる媒体であり、例えば、用紙、糸、繊維、皮革、金属、プラスチック、ガラス、木材、セラミックスなどの媒体である。画像形成剤とは、画像形成のために用いられるものであり、例えば、インクやトナーである。画像形成とは、文字や図形、パターンなどの画像を記録媒体に付与することや印刷すること、画像形成剤を記録媒体に着弾させることである。以下の説明では、記録媒体を用紙であるとし、画像形成剤をトナーとし、画像形成を印刷として説明する。また、同じ機能を持つ構成部や同じ処理を行う過程には同じ番号を付し、重複説明を省略する。[実施形態1]図1に実施形態1の画像形成装置の機能構成例を示し、図2に実施形態1の画像形成装置の処理の流れを示す。記憶手段108には、ユーザが画像形成装置を使用した使用履歴が記憶されている。この使用履歴は、第1所定期間S1ごと例えば、1ヶ月ごとにリセットされる。本実施例での使用履歴には、第1使用度Eが含まれている。第1使用度Eとは、トナーの使用量について示される情報と、印刷された用紙の枚数とのうち少なくとも一方について示される情報である。また、以下では、トナーの使用量について示される第1使用度をトナーの使用量に関する比率とし、印刷された用紙の枚数について示される第1使用度を印刷された用紙の枚数に関する比率とする。また、トナーの使用量に関する比率と、印刷される用紙の部数とのうち少なくとも一方に関する比率をまとめて、第1比率X1という。ここで、トナーの使用量に関する比率には、例えば、カラー比率が含まれる。カラー比率とは、カラー印刷カラー画像形成の比率を示すものであり、具体的には、カラー印刷およびモノクロ印刷の合計面数に対するカラー印刷の面数の割合である。つまり、カラー印刷の面数/カラー印刷およびモノクロ印刷の合計面数で表される。ここで、面数とは、印刷された用紙の面の数である。面数は、表面のみに印刷された場合には、1となり、表面、裏面に印刷された場合つまり、両面印刷には、2となる。印刷される用紙の部数に関する比率には、例えば、片面比率が含まれる。片面比率とは、片面印刷の比率を示すものである。具体的には、例えば、片面印刷された用紙の枚数/両面印刷および片面印刷の合計面数で表される。トナーの使用量に関する比率および印刷される用紙の部数に関する比率には、例えば、非集約比率が含まれる。非集約比率とは、非集約印刷の比率を示すものである。具体的には、非集約印刷された用紙の枚数非集約された用紙の面数/集約印刷および非集約印刷の合計面数である。集約印刷とは、複数面分の画像を用紙の1面に印刷することであり、非集約印刷とは、1面分の画像を用紙の1面に印刷することである。そして、記憶手段108には、図3に示す使用履歴がテーブル表として記憶されている。図3の例では、現時点でのカラー比率B1~BN、片面第1比率X11~CN、非集約比率D1~DNが各ユーザA1~ANごとに対応されて記憶されている。図3の例では、各ユーザごとにカラー比率、片面比率、非集約比率が記憶されているが、第1比率X1として、カラー比率、片面比率、非集約比率のうち少なくとも1つを含ませるようにしてもよい。また、図3に示す使用履歴カラー比率、片面比率、非集約比率は、例えば、第1所定期間S1例えば、一ヶ月ごとにリセットされる。リセットされると、カラー比率B、片面比率C、非集約比率Dはそれぞれ、0/0になる。次に、図1、図2を用いて、本実施形態1の画像形成装置の処理の流れについて説明する。まず、ユーザは入力手段112から、自分の第1閾値α1を設定するステップS2。この第1閾値α1の設定は、第1所定期間S1、不変としてもよく、変更できるようにしてもよい。そして、ユーザが、ログインした後ユーザ識別情報例えば、ユーザIDを入力した後、ユーザが画像形成装置を使用するステップS4。また、該画像形成装置の使用前には、印刷対象の原稿と、印刷枚数と、付加情報などがユーザにより入力される。また、画像形成装置の使用とは、画像形成手段102にトナーを用いて印刷を行なわせることをいう。ここで、付加情報とは、両面印刷か片面印刷であるかを示す情報、集約印刷か非集約印刷であるかを示す情報、カラー印刷かモノクロ印刷であるかを示す情報、のうち少なくとも1つが含まれる情報である。ユーザが画像形成装置の使用後、つまり、画像形成手段102が、入力された印刷枚数分、印刷情報に基づいて、用紙に印刷を行う。その後、更新手段110が、記憶手段108中の第1比率X1図3参照を更新する。該更新手段110は、入力されたユーザ識別情報が示すユーザの第1比率Xを、入力された付加情報に基づいて、更新する。例えば、ステップS4の画像形成装置の使用前のユーザA1のカラー比率B1=Scolor/Sallとする。ただし、Scolorは、ユーザA1のカラー印刷の面数の、第1所定期間S1内での累計値であり、Sallは、ユーザA1のカラー印刷およびモノクロ印刷の合計面数の第1所定期間S1内での累計値である。そして、ユーザA1が、例えば、10面のカラー印刷を行なうと、カラー比率B1は以下ように、更新手段100により更新される。Scolor/Sall→Scolor10/Sall10その他の片面比率Cや、非集約比率Dについても、同様に更新される。このようにして、画像形成装置が使用された後に、更新手段110は使用したユーザについての第1比率X1を更新する。また、更新手段110は、第1所定期間S1経過時に、記憶手段108中の第1比率X1のリセットも行なう。次に、比較手段104は、ステップS2で設定された第1閾値α1と、更新後の第1比率X1との大小を比較するステップS8。そして、画像形成制御手段106は、比較手段104からの比較結果に基づいて、画像形成手段102の画像形成処理を停止させる制御を行なう。この例では、画像形成制御手段106は、第1比率X1≧第1閾値α1であるという比較結果の場合には、画像形成処理を停止させる。例えば、第1比率X1を、カラー比率Bとすると、第1比率X1≧第1閾値α1ということは、カラー印刷の面数/カラー印刷およびモノクロ印刷の合計面数の値が大きいということであり、カラートナーの消費量コストが増大するということである。従って、画像形成制御手段106はカラートナーのコストを削減すべく、画像形成手段102の画像形成処理を停止させる。また、第1比率X1を片面比率とした場合に、第1比率X1≧第1閾値α1である場合とは、片面印刷された用紙の枚数/両面印刷および片面印刷の合計面数の値が大きいということである。そして、両面印刷より片面印刷の方が、用紙が多く使用されるため、用紙のコストが増大する。従って、画像形成制御手段106は用紙のコストを削減すべく、画像形成手段102の画像形成処理を停止させる。また、第1比率X1を非集約比率とした場合に、第1比率X1≧第1閾値α1である場合とは、非集約印刷された用紙の枚数/集約印刷および非集約印刷の合計面数の値が大きいということであり、用紙のコストおよびトナーのコストが増大する。従って、画像形成制御手段106は用紙のコストおよびトナーのコストを削減すべく、画像形成手段102の画像形成処理を停止させる。このように、第1比率X1が、第1閾値α1以上であればステップS8のYes、画像形成制御手段106は、画像形成手段102に対して、停止する制御を行なう。また、第1比率X1が第1閾値α1未満であればステップS8のNo、画像形成制御手段106は、画像形成手段102の制御を行なうことなく、画像形成手段102は、印刷処理を行う。また、トナーの使用量について示される第1使用度を他の値パラーメータとしても良く、例えば、トナーの使用量としてもよい。また、印刷された用紙の部数について示される第1使用度を他の値としても良く、例えば、印刷された用紙の部数枚数としてもよい。また、第1比率X1に、カラー比率、片面比率、非集約比率のうち少なくとも2つが含まれている場合には、該少なくとも2つ比率に対する第1閾値α1をそれぞれ設けても良く、同一の第1閾値α1としてもよい。また、図2の例では、第1比率X1≧第1閾値α1である場合には、画像形成制御手段106は画像形成手段102の制御を行なうことを示している。その他の実施形態として、第1比率X1<第1閾値α1であれば、画像形成制御手段106は画像形成手段102を停止させる制御を行なうようにしてもよい。この場合には、第1比率X1を、例えば、モノクロ比率、両面比率、集約比率のうち、少なくとも1つが含まれているようにすれば良い。モノクロ比率とは、例えば、モノクロ印刷の面数/カラー印刷およびモノクロ印刷の合計面数である。また、両面比率とは、両面印刷された用紙の枚数×2/両面印刷および片面印刷の合計面数である。また、集約比率とは、集約印刷の面数/集約印刷および非集約印刷の合計面数である。また、集約印刷の面数とは、集約されている面数である。この実施形態1の画像処理装置によれば、画像形成剤の使用量の使用度と、画像形成された記録媒体の部数の使用度とのうち少なくとも一方と、第1閾値α1とに基づいて、画像形成手段102の画像形成処理を停止させる制御を行なう。従って、トナー画像形成剤や、用紙記録媒体のコスト削減を実現できる[実施形態2]次に、実施形態2の画像形成装置について説明する。実施形態1の画像形成装置では、図2の例では、第1比率X1≧第1閾値αであれば、画像形成制御手段106は画像形成手段102の画像形成処理を停止させる制御を行なう、と説明した。実施形態2の画像形成装置では、ステップS8において、第1比率X1トナーの使用された使用度と、印刷された用紙の使用度とのうち少なくとも一方≧第1閾値α1である場合には、第1比率X1が、第1閾値α1未満になるように、画像形成制御手段106は画像形成手段102に画像形成を行なわせる。例えば、第1比率X1がカラー比率である場合には、第1比率X1が、第1閾値α1未満になるように、印刷を行なわせるとは、画像形成制御手段106は、カラー印刷からモノクロ印刷に変更する制御を行なう。また、第1比率X1が両面比率である場合には、画像形成制御手段106は、片面印刷から両面印刷に変更する制御を行なう。また、第1比率X1が非集約比率である場合には、画像形成制御手段106は、非集約印刷から集約印刷に変更する制御を行なう。この実施形態2の画像形成装置によれば、画像形成処理を停止させずに、画像形成剤や、記録媒体のコスト削減を実現できる[実施形態3]次に、実施形態3の画像形成装置について説明する。トナーの使用された使用度と印刷された用紙の使用度とのうち少なくとも一方を第1比率X1とした場合において、画像形成装置の、第1比率X1のリセット後の初期の使用については、カラー比率や片面比率や非集約比率は、大きくなってしまい、画像形成制御手段106は、適切な制御を行なえない。例えば、第1比率X1が片面比率の場合には、ユーザが初期時に、片面印刷を行なうと、片面比率は100になってしまい、第1閾値α1を超えてしまい、片面印刷が行なえなくなる。そこで、実施形態3の画像形成制御手段106は、印刷された用紙の枚数が予め定められた第2閾値α2を超えた時以降に、制御を行なう。また、印刷された用紙の枚数とは、第1比率X1がリセットされた時からの蓄積枚数をいう。図4に、実施形態3の画像形成装置の処理フローを示す。また、画像形成装置の機能構成例については、図1に示す。図4は図2と比較して、ステップS2がステップS20と代替され、ステップS26が追加されている点で異なる。まず、ステップS20において、ユーザは、第1閾値α1の設定と共に、第2閾値α2の設定も行なう。そして、ステップS4、S6の処理終了後、ステップS26において、比較手段104は、印刷された用紙の枚数が、第2閾値α2より大きいか否かの比較を行なうステップS26。印刷された用紙の枚数は、計測手段114が計測する。そして、印刷枚数≧第2閾値α2である場合にはステップS26のYes、比較手段104は、ステップS8の処理を行う。印刷枚数≧第2閾値α2である場合というのは、第1比率X1のリセット後のユーザによる画像形成装置の使用の時期は、初期のものではないということから、比較手段104は、ステップS8の処理を行う。一方、印刷枚数<第2閾値α2である場合にはステップS26のNo、比較手段104は、ステップS12の処理に移行し、画像形成制御手段106は、画像形成手段102の制御を行なわない。この実施形態3の画像形成装置であれば、印刷枚数<第2閾値α2である場合には、画像形成装置の使用時期が使用開始直後の時期であるということであり、正確な第1比率X1を求めることは出来ない。従って、画像形成制御手段106は、画像形成手段102の制御を行なわないステップS12。そして、印刷枚数≧第2閾値α2となった場合つまり、画像形成装置の使用時期が、使用開始直後の時期でない場合には、正確な第1比率X1を求めることが出来る。そして、画像形成制御手段106は、画像形成手段102の制御を行なうステップS10。従って、正確な画像形成手段102の制御を行なうことができる。[実施形態4]次に、実施形態4について説明する。実施形態4では、実施形態3の第2閾値α2を自動で定める実施形態である。実施形態4では、第2閾値α2は、第2所定期間S2以前に、画像形成手段102に連続的に印刷された用紙の最大枚数に基づいて、定められる。ただし、第2所定期間S2は第1所定期間S1よりも長い。また、第2所定期間S2は、ユーザが最初に画像形成装置を使用した時から、現在の時刻までとしてもよい。また、第2閾値α2=連続的に印刷された用紙の最大枚数とすればよい。また、連続的に印刷された用紙の最大枚数とは、1回の印刷処理で印刷された用紙の最大枚数という。第2閾値α2は、第2所定期間S2以前に、画像形成手段102に連続的に印刷された用紙の最大枚数に基づいて、定められるという思想は、過去にユーザが印刷した用紙の最大枚数を超える枚数分、印刷される場合には、第1比率X1のリセット後の初期の使用に該当しないことが、経験則から判明しているということに基づく。実施形態4では、記憶手段108に、所定期間S2の用紙の最大印刷枚数が記憶されている。そして、ステップS20では、最大印刷枚数に基づいて、第2閾値α2が設定される。その後の処理は、実施形態3で説明した通りなので、説明を省略する。この実施形態4によれば、実施形態3で説明した第2閾値α2のユーザによる設定を省略することが出来る。[実施形態5]次に、実施形態5について説明する。実施形態5では、第1使用度E1の他に、第2使用度E2が用いられる。第2使用度E2とは、トナーの使用量と、印刷された用紙の枚数とのうち少なくとも一方の点で、第1使用度E1と関連するものである。以下では、第1使用度E1、第2使用度E2をそれぞれ第1比率X1、第2比率X2とする。図5に実施形態5の画像形成装置の処理フローを示す。図5は図1と比較して、ステップS30が追加されている点、ステップS6がステップS7に代替されている点で異なる。また、図6に、第1比率X1と第2比率X2との関連する事項を示す。図6の例では、第1比率X1がカラー比率である場合には、第2比率X2は集約比率となる。そして、関連する項目は使用されるトナーの削減となる。このように、第1比率X1と第2比率X2とを予め定めておく。まず、ステップS22で、第1閾値α1および、第4閾値α4が設定されるステップS22。また、ステップS4の処理終了後、更新手段110は、第1比率X1、第2比率X2を更新する。そして、図5のステップS8において、Yesと判定されると、ステップS30に移行する。そして、比較手段104は、第2比率X2と、第4閾値α4との大小を比較するステップS30。そして、比較手段104により、第2比率X2≧第4閾値α4と判断されれば、ステップS10に移行する。そして、画像形成制御手段106は、画像形成手段102を制御するステップS10。また、比較手段104により、第2比率X2<第4閾値α4と判断されれば、ステップS12に移行する。そして、画像形成制御手段106は、画像形成手段102を制御しないステップS12。この実施形態5によれば、第1使用度E1第1比率X1と、インクの削減または用紙の削減で関連する第2使用度E2第2比率X2とを用いて、画像形成制御手段106による画像形成手段102の制御の判断を行なう。つまり、第1比率X1が第1閾値α1以上であると判断されてもステップS8のYes、第2比率X2が第4閾値α4未満であればステップS30のNo、画像形成手段102の制御は行なわれない。画像形成手段102の制御を行なうか否かの判断に、第1比率X1、第2比率X2が勘案されることから、上記実施形態と比較して、更に正確な画像形成手段102の制御を行なうことができる。[実施形態6]次に、実施形態6の画像形成装置について説明する。図7に、実施形態6の画像形成装置の処理フローを示す。図7の処理フローは、図5の処理フローと比較して、ステップS40が追加されている点で異なる。実施形態5では、図5に示したように、第1比率X1≧第1閾値α1でありステップS8のYes、第2比率X2<第4閾値α4であればステップS30のNo、画像形成手段102の制御を行なわなかったステップS12しかし、第2比率X2<第4閾値α4であるといっても、第1比率X1が極端に大きい場合には、画像形成手段102の制御を行なわないことは、コスト削減の観点から、好ましくない。そこで、実施形態6では、第1比率X1≧第1閾値α1でありステップS8のYes、第2比率X2<第4閾値α4であってもステップS30のNo、第1比率X1≧第5閾値α5である場合にはステップS40のYes、ステップS10に移行し、画像形成手段102の制御を行なうステップS10。また、第5閾値α5>第1閾値α1とする。また、第5閾値α5の設定は、ステップS24で、第1閾値α1、第4閾値α4と共に、設定される。一方、ステップS40において、第1比率X1<第5閾値α5となる場合にはステップS40のNo、つまり、第1閾値α1≦第1比率X1<第5閾値α5となる場合には、画像形成手段102の制御は行なわれない。この実施形態6によれば、第1閾値α1、第4閾値α4、第5閾値α5を用いて、画像形成手段102の制御を行なう。従って、実施形態5よりも更に正確な画像形成手段102の制御を行なうことができる。[実施形態7]次に、実施形態7の画像形成装置について説明する。上記実施形態1や実施形態2では、第1比率X1が第1閾値α1より大きければステップS8のNo、画像形成手段102の制御が行なわれる、と説明した。この画像形成手段102の制御は、画像形成処理が停止されたり実施形態1で説明、第1比率X1が第1閾値α1を超えないようにされたりする実施形態2で説明ので、画像形成処理が制御される時つまり、第1比率X1が第1閾値α1以上になる時であり、以下制御時という。に到達するまでの印刷面数Yを認識させることが好ましい。そこで、実施形態7の画像形成装置では、制御時に到達するまでの印刷面数Yをユーザに対して提示する。実施形態7の画像形成装置では、提示手段116、演算手段118が具備される。そして、演算手段118が以下の数式により印刷面数Yを演算する。第1比率X1が、カラー比率である場合には、演算手段118は以下の式1中のYを求める演算をする。第1比率α1=カラー印刷の面数Y/カラー印刷およびモノクロ印刷の合計面数Y1また、第1比率X1が、片面比率である場合には、演算手段118は以下の式2中のYを求める演算をする。第1比率α1=片面印刷された用紙の枚数Y/両面印刷および片面印刷の合計面数Y2また、第1比率X1が、非集約比率である場合には、演算手段118は以下の式3中のYを求める演算をする。第1比率α1=非集約印刷された用紙の枚数Y/集約印刷および非集約印刷の合計面数Y3また、上記式1~3において、Yの値は少数点以下を切り捨てる、とする。そして、演算手段118により演算された印刷面数Yを提示手段116にユーザに対して提示させる。ここで、提示手段116による印刷面数Yの提示手法として、例えば、モニター図示せずに印刷面数Yを表示させることで、ユーザに該印刷面数Yを提示する。また、他の提示手法として、提示手段116が音声で印刷面数Yを提示することも出来る。この実施形態7によれば、第1比率第1使用度が、閾値α1に到達するまでの画像形成印刷される面数を提示する。従って、ユーザは、画像形成手段102による制御が行なわれる時を認識することが出来る。