"二次元に配列された複数の発光点と、前記複数の発光点から発せられた複数の光線のビーム径を主走査方向に拡大する拡大手段と、前記複数の光線を主走査方向において偏向しつつ被走査面に照射することで、前記被走査面に対して前記複数の光線を走査する走査手段と、前記被走査面において前記複数の光線の走査開始点が副走査方向に一列に並ぶように、前記複数の発光点の発光時期を制御する制御手段と、前記被走査面に照射された前記複数の光線のビーム径が予め定められたビーム径となるように、前記拡大手段の位置を調整する調整手段と、前記調整手段によって前記拡大手段の位置が調整された場合、前記被走査面において前記複数の光線の走査開始点が副走査方向に一列に並ぶように、前記拡大手段の位置の調整量に応じて前記複数の発光点の発光時期を補正する補正手段と、を有する光走査装置。前記制御手段は、前記複数の光線の内の特定の光線の走査開始点が前記被走査面における予め定められた位置となるように、前記特定の発光点の発光時期を制御し、前記補正手段は、前記調整手段によって前記拡大手段の位置が調整された場合、前記特定の光線の走査開始点が前記被走査面における予め定められた位置となるように、前記拡大手段の位置の調整量に応じて前記特定の発光点の発光時期を補正する請求項1に記載の光走査装置。請求項1または請求項2に記載の光走査装置によって露光走査されて静電潜像が形成される像保持体と、前記像保持体に形成された静電潜像をトナーで現像する現像装置と、前記現像装置によって現像されたトナー像を被転写体に転写する転写装置と、を有する画像形成装置。本発明は、二次元に配列された複数の発光点から発せられた複数の光線の被走査面上でのビーム径を調整するために、前記複数の発光点から発せられた複数の光線を主走査方向に拡大する拡大手段の位置が調整された場合でも、複数の光線の走査開始点の配列にズレが生じるのを抑制するようにした光走査装置を提供することを目的とする。本発明の請求項1の光走査装置は、二次元に配列された複数の発光点と、前記複数の発光点から発せられた複数の光線のビーム径を主走査方向に拡大する拡大手段と、前記複数の光線を主走査方向において偏向しつつ被走査面に照射することで、前記被走査面に対して前記複数の光線を走査する走査手段と、前記被走査面において前記複数の光線の走査開始点が副走査方向に一列に並ぶように、前記複数の発光点の発光時期を制御する制御手段と、前記被走査面に照射された前記複数の光線のビーム径が予め定められたビーム径となるように、前記拡大手段の位置を調整する調整手段と、前記調整手段によって前記拡大手段の位置が調整された場合、前記被走査面において前記複数の光線の走査開始点が副走査方向に一列に並ぶように、前記拡大手段の位置の調整量に応じて前記複数の発光点の発光時期を補正する補正手段と、を有することを特徴とする。本発明の請求項2の光走査装置は、請求項1に記載の光走査装置において、前記制御手段は、前記複数の光線の内の特定の光線の走査開始点が前記被走査面における予め定められた位置となるように、前記特定の発光点の発光時期を制御し、前記補正手段は、前記調整手段によって前記拡大手段の位置が調整された場合、前記特定の光線の走査開始点が前記被走査面における予め定められた位置となるように、前記拡大手段の位置の調整量に応じて前記特定の発光点の発光時期を補正することを特徴とする。本発明の請求項3の画像形成装置は、請求項1または請求項2に記載の光走査装置によって露光走査されて静電潜像が形成される像保持体と、前記像保持体に形成された静電潜像をトナーで現像する現像装置と、前記現像装置によって現像されたトナー像を被転写体に転写する転写装置と、を有することを特徴とする。本発明の請求項1に記載の光走査装置によれば、二次元に配列された複数の発光点から発せられた複数の光線を主走査方向に拡大する拡大手段の位置が調整された場合でも、複数の光線の走査開始点の配列にズレが生じるのを抑制することができる。本発明の請求項2に記載の光走査装置によれば、二次元に配列された複数の発光点から発せられた複数の光線を主走査方向に拡大する拡大手段の位置が調整された場合でも、特定の光線の走査開始点の位置が変動するのを抑制することができる。本発明の請求項3に記載の画像形成装置によれば、走査不良に起因する画質劣化を抑制することができる。以下、本発明に係る光走査装置および画像形成装置の実施形態について、添付の図面を用いて説明する。画像形成装置図1は、本発明の実施形態に係る光走査装置を含む画像形成装置の構成の一例を示している。画像形成装置1は、画像形成ユニット10Y,10M,10C,10KYはイエロー用、Mはマゼンタ用、Cはシアン用、Kはブラック用を示すを備えている。これらの画像形成ユニット10Y,10M,10C,10Kは、それぞれ、像保持体の一例としての感光体ドラム12Y,12M,12C,12Kを備えている。感光体ドラム12Y,12M,12C,12Kの周囲には、それぞれ、感光体ドラム12Y,12M,12C,12Kの表面を帯電する帯電装置14Y,14M,14C,14Kと、帯電された感光体ドラム12Y,12M,12C,12Kの表面被走査面に静電潜像を形成すべく露光走査する光走査装置16Y,16M,16C,16Kと、感光体ドラム12Y,12M,12C,12Kの表面に形成された静電潜像を現像剤に含まれるトナーによりトナー像とする現像装置18Y,18M,18C,18Kと、トナー像を被転写体の一例としての転写ベルト100に一次転写するための例えば転写ロールからなる一次転写装置20Y,20M,20C,20Kと、転写後の感光体ドラム12Y,12M,12C,12Kの表面に付着した残留トナーを除去するための感光体ドラムクリーナー22Y,22M,22C,22Kとが備えられている。転写ベルト100は、駆動ロール26a、転写ベルト100がゆがんだり蛇行したりすることを防ぐためのテンションステアリングロール26c、支持ロール26b,26d,26e、および、バックアップロール28により内周面側から張力を掛けつつ回転可能に支持張架されている。このように転写ベルト100を張架する複数のロール26a,26b,26c,26d,26eと、駆動ロール26aを回転させるモータ図示省略がベルト駆動装置25を構成している。転写ベルト100の周囲には、当該転写ベルト100を介してバックアップロール28と対向して例えば転写ロールからなる二次転写装置30が配置されている。二次転写装置30よりも転写ベルト100の回転方向図中に矢印Xで示すの下流側には、ベルトクリーナー32が配置されている。ベルトクリーナー32は、転写ベルト100の外周面に残留するトナーの除去を目的とするものである。また、二次転写装置30の周囲には、二次転写装置30に対して記録媒体の一例としての記録用紙Pを搬送供給する給紙装置33と、二次転写装置30による二次転写後の記録用紙Pを搬送するための搬送装置34と、搬送装置34による搬送方向下流側に設けられて記録用紙Pに転写されたトナー像を定着するための定着装置36が設けられている。画像形成装置1では、まず、画像形成ユニット10Yにおいて、感光体ドラム12Yは図中の時計回りに回転し、帯電装置14Yでその表面が帯電される。次いで、帯電された感光体ドラム12Yの表面には、光走査装置16Yによって露光走査されることで第1色Yの静電潜像が形成される。この静電潜像は現像装置18Yにより供給されるトナートナーを含む現像剤によって現像され、可視化されたトナー像が形成される。トナー像は感光体ドラム12Yの回転により一次転写部に到り、一次転写装置20Yからトナー像に逆極性の電界を作用させることにより、トナー像が転写ベルト100に一次転写される。同様にして第2色のトナー像M、第3色のトナー像C、第4色のトナー像Kが画像形成ユニット10M,10C,10Kにより順次形成され転写ベルト100において重ね合わせられ、多重トナー像が形成される。次に、転写ベルト100に転写された多重トナー像は転写ベルト100の回転で二次転写装置30が設置された二次転写部に到る。この二次転写部では、二次転写装置30と転写ベルト100を介して対向配置したバックアップロール28との間にトナー像の極性と同極性のバイアス転写電圧を印加することで、当該トナー像を記録用紙Pに静電反発させて転写する。具体的には、記録用紙Pは、記録用紙容器図示省略に収容された記録用紙束からピックアップローラ図示省略で一枚ずつ取り出され、フィードロール図示省略で二次転写部の転写ベルト100と二次転写装置30との間に予め定められたタイミングで供給される。そして、供給された記録用紙Pには、二次転写装置30とバックアップロール28を圧接させると共に転写電圧を付与することで、転写ベルト100に保持されたトナー像が転写される。トナー像が転写された記録用紙Pは、搬送装置34により定着装置36に搬送され、加圧/加熱処理でトナー像を固定して永久画像とされる。多重トナー像の記録用紙Pへの転写が終了した転写ベルト100は、二次転写部の下流に設けたベルトクリーナー32で外周面に残留するトナーの除去が行われ、次の転写に備えることとなる。また、二次転写装置30にもクリーニング部材図示省略が設けられており、転写で付着したトナー粒子や紙紛等の異物が除去される。尚、単色画像の転写の場合は、一次転写されたトナー像を単色で二次転写して定着装置36に搬送するが、複数色の重ね合わせによる多色画像の転写の場合は各色のトナー像が一次転写部で一致するように転写ベルト100と感光体ドラム12Y,12M,12C,12Kとの回転を同期させて各色のトナー像がずれないようにする。このようにして、本実施形態に係る画像形成装置1では、記録用紙Pに画像が形成される。光走査装置次いで、光走査装置16Y,16M,16C,16Kの構成について説明する。光走査装置16Y,16M,16C,16Kは各色とも同一構成である。以降、添字Y,M,C,Kを省略し、各色を区別せずに説明する。図2は、光走査装置16の構成を示している。光走査装置16は、光源40と、偏向前光学系42と、偏向器ポリゴンミラー44と、走査光学系46と、制御装置48とを有している。光源40から発せられた光線は、偏向前光学系42を通じて偏向器44に導かれる。偏向器44に導かれた光線は、等速度で回転する偏向器44によって主走査方向に偏向される。偏向された光線は走査光学系46を通じて被走査面の一例としての感光体表面50に照射される。即ち、光源40から発せられた光線は偏向器44と走査光学系46とによって主走査方向に偏向されつつ感光体表面50に照射される。それにより、感光体表面50に対して光線が走査されることとなる。偏向器44と走査光学系46とが走査手段の一例を構成している。偏向器44と走査光学系46によって光線を偏向走査する方向が主走査方向であり、主走査方向に直交する方向が副走査方向である。感光体表面50においては、軸方向に対応する方向が主走査方向であり、回転方向に対応する方向が副走査方向である。また、光線進行方向であって、主走査方向および副走査方向に直交する方向が光軸方向である。偏向前光学系42には、光源40から発せられた光線を平行光に変換するコリメータレンズ52と、コリメータレンズ52を通過した光線の一部を絞って所望のビーム形状に整形するスリット54と、スリット54を通過した光線を画像書き込み用の透過光と光量調整用の反射光とに分割するビームスプリッター56と、ビームスプリッター56を透過光として通過した光線に対して主走査方向においてビーム径を拡大する拡大手段の一例としての一対のエクスパンダレンズ58、60と、一対のエクスパンダレンズ58、60の間に設けられて光線を副走査方向に収束するシリンダーレンズ62とが備えられている。一対のエクスパンダレンズ58、60の内の光線進行方向上流側のエクスパンダレンズ58は、主走査方向にのみパワーをもつレンズであり、主走査方向にのみ平行光を発散光に変換する。光線進行方向下流側のエクスパンダレンズ60は、主走査方向にのみパワーをもつレンズであり、エクスパンダレンズ58によって変換された発散光を平行光に再変換する。それにより、一対のエクスパンダレンズ58、60の間でビーム径が拡大される。一対のエクスパンダレンズ58、60の各緒元を図3に示す。図2に示すように、光線進行方向下流側のエクスパンダレンズ60には、調整手段の一例としてのステッピングモータ63が接続されている。エクスパンダレンズ60は、ステッピングモータ63の駆動により、後述する如く感光体表面50における光線の焦点位置を調整すべく、光軸方向において移動可能に構成されている。ステッピングモータ63は制御装置48に電気的に接続されている。ステッピングモータ63によるエクスパンダレンズ60の移動は制御装置48によって制御されおり、制御装置48はステッピングモータ63の駆動量パルス数からエクスパンダレンズ60の移動量を把握可能とされている。シリンダーレンズ62は、副走査方向にのみパワーをもつレンズであり、偏向器44の近傍において副走査方向に光線を収束させるためのものである。走査光学系46は、上流側から順に、fθレンズ64と、fθレンズ66と、シリンダーミラー68と、折り返しミラー70と、シリンダーミラー72と、ウインドウガラス74とを備えている。fθレンズ64,66は、2枚の組み合わせにより、感光体表面50で光線が等速に走査されるように光線走査位置を変換すると共に、主走査方向のビーム径を収束するものである。2枚のシリンダーミラー68、72は、副走査方向にのみパワーをもつミラーであり、2枚でアフォーカル光学系を構成し副走査方向のビーム径を収束するものである。また、2枚のシリンダーミラー68、72は、偏向器44の副走査方向の傾き面倒れを補正する機能も有している。折り返しミラー70は、2枚のシリンダーミラー68、72の間で光線を折り返すためのものである。ウインドウガラス74は、光線の出射窓であり、光走査装置16内部への埃や異物の侵入を防止するものである。図4は、光源40の構成を示している。光源40は、VCSELVerticalCavitySurfaceEmittingLaser:面発光レーザであり、主走査方向および副走査方向の二次元に配置された32個の発光点76を備えている。具体的には、副走査方向に沿って等間隔に配列された8個の発光点76からなる列が、主走査方向において等間隔に4列並べられている。即ち、図中に示すように、32個の発光点76は8行×4列の並びで配置されている。また、各列の同行目の発光点76同士は、副走査方向において異なる位置に配置されている。具体的には、副走査方向において、1行目1列目の発光点76と2行目1列目の発光点76の間に、1行目2列目の発光点76と1行目3列目の発光点76と1行目4列目の発光点76とが等間隔に配置されている。結果として、光源40を主走査方向から見た場合、32個の発光点76が副走査方向において等間隔で配置されている。図2に示すように、光源40は制御装置48に電気的に接続されており、これら32個の発光点76の発光非発光はそれぞれ制御装置48によって独立的に制御可能とされている。図5は、感光体表面50における32個の発光点76それぞれによる走査開始点78を説明する説明図である。感光体表面50を走査すべく32個の発光点76が同時期に発光させられたとすると、32個の発光点76は二次元配置されているため、図5Aに示すように、1列目の発光点76による走査開始点78、2列目の発光点76による走査開始点78、3列目の発光点76による走査開始点78および4列目の発光点76による走査開始点78は、主走査方向において異なる位置となる。即ち、4列目の走査開始点78を基準とし、4列目の走査開始点78と1列目の走査開始点78との間にはイニシャルギャップG14が存在し、4列目の走査開始点78と2列目の走査開始点78との間にはイニシャルギャップG24が存在し、4列目の走査開始点78と3列目の走査開始点78との間にはイニシャルギャップG34が存在する。図6に、イニシャルギャップG14、G24、G34の具体的な値を示す。図5Bに示すように、このイニシャルギャップG14、G24、G34を解消し、感光体表面50において32個の発光点76による走査開始点78が副走査方向において一列に並ぶように、列毎に発光点76の発光時期が制御装置48によって制御されている。具体的には、制御装置48は、4列目の発光点76の発光時期に対して、3列目の発光点76をイニシャルギャップG34相当分の時間が経過した後に、2列目の発光点76をイニシャルギャップG24相当分の時間が経過した後に、1列目の発光点76をイニシャルギャップG14相当分の時間が経過した後に発光させている。それにより、感光体表面50において32個の発光点76による走査開始点78が副走査方向において一列に並ぶこととなる。また、基準となる4列目の発光点特定の発光点76の発光時期は、4列目の発光点76による走査開始点78が感光体表面50の側端80から予め定められた距離サイドレジS0となるように制御されている。なお、図示は省略するが、32個の発光点76による走査終了点についても副走査方向において一列に並ぶように、32個の発光点76を非発光とする非発光時期も制御装置48によって制御されている。図7は、異なる列、例えば1列目と4列目の発光点76から発せられた光線の偏向前光学系42における態様を示している。図中において、1列目の発光点76からの光線を細線で、4列目の発光点76からの光線を太線で示している。また、各光線の主光線軸を一点破線で示し、ビーム径を実線で示している。なお、偏向前光学系42のスリット54、ビームスプリッター56およびシリンダーレンズ62は、便宜上を省略している。また、2列目と3列目の発光点76から発せられた光線の態様についても便宜上省略しているが、1列目の発光点76による光線と4列目の発光点76による光線との間に等間隔で存在している。1列目と4列目の発光点76から発せられた光線はそれぞれ、コリメータレンズ52によって平行光に変換され、次いで光線進行方向上流側のエクスパンダレンズ58によって主走査方向において発散光に変換され、次いで光線進行方向下流側のエクスパンダレンズ60によって平行光に再変換される。それにより、1列目と4列目の発光点76から発せられた光線それぞれのビーム径が拡大される。1列目と4列目の発光点76から発せられた光線の主光線軸の間の距離g14は、図5Aにおいて示したイニシャルギャップG14に対応するものである。このように一対のエクスパンダレンズ58、60によってビーム径を拡大しているが、これは感光体表面50でのビーム径をできるだけ小さく設定するためである。それにより、画像解像度を向上させられる。図8は、ビーム径を拡大することで感光体表面50でのビーム径を小さく設定することが可能となることを説明する説明図である。光軸方向位置zに対するビーム径ωは、次式の双曲線で表される。ω2-ω0/t2z2=ω02t=π/λω02ここで、ω0はビームウエスト径感光体表面でのビーム径であり、λは波長である。この双曲線の漸近線の傾きmは次式で表される。m=λ/πω0この式から、ビームウエスト径ω0を小さくするには、漸近線の傾きmを大きくすればよいことが分かる。即ち、仮想線で示すようにビーム径を拡大すればビームウエスト径ω0を小さく設定することが可能となる。図9は、ビームウエスト径ω0と焦点深度との関係を説明する説明図である。ビーム径ωがビームウエスト径ω0のa倍となる光軸方向位置zは次式で与えられる。z=±π/λω02a2-11/2焦点深度とは、ビームウエストの近傍でビーム径が安定している範囲のことであり、ここで、例えば焦点深度をビーム径ωがビームウエスト径ω0の20以下になる範囲と定義すると、上式においてa=1.2となり、この場合の焦点深度2zは次式で表される。2z=2.08ω02/λこの式から、焦点深度2zはビームウエスト径ω0と波長λのみに依存することが分かる。そして、波長λが同じ場合、ビームウエスト径ω0が小さいほど焦点深度2zは小さくなることが分かる。このように、一対のエクスパンダレンズ58、60によってビーム径を拡大することで感光体表面50でのビーム径を小さく設定することが可能となるが、その反面、焦点深度が小さくなるため、光走査装置16が受ける振動や温度変化に起因する焦点誤差フォーカス誤差に対するビーム径の変動感度が大きくなる。従って、感光体表面50でのビーム径を調整するための焦点調整機能感光体表面50でのビーム径が予め定められた大きさとなるように調整する機能が必要となる。そこで、本実施形態の光走査装置16では、一対のエクスパンダレンズ58、60の内の光線進行方向下流側のエクスパンダレンズ60をステッピングモータ63によって光軸方向において移動可能とし、エクスパンダレンズ60に焦点調整機能を備えさせている。図7の吹き出し領域に示すように、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60を光軸方向上流側に移動させた場合、1列目と4列目の発光点76から発せられた光線の主光線軸の間の距離g14は短くなる。図示は省略するが、2列目と4列目の発光点76から発せられた光線の主光線軸の間の距離g24および3列目と4列目の発光点76から発せられた光線の主光線軸の間の距離g34も同様に短くなる。また、図示は省略するが、これとは逆に、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60を光軸方向下流側に移動させた場合、1列目と4列目の発光点76から発せられた光線の主光線軸の間の距離g14、2列目と4列目の発光点76から発せられた光線の主光線軸の間の距離g24および3列目と4列目の発光点76から発せられた光線の主光線軸の間の距離g34は長くなる。即ち、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60の位置を光軸方向において移動させると、各列の主光線軸同士の間隔が変動することとなる。図10は、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60を光軸方向上流側に移動させた場合の、感光体表面50における32個の発光点76それぞれによる走査開始点78を説明する説明図である。焦点調整のためにエクスパンダレンズ60を光軸方向上流側に移動させた場合、図10Aに示すように、各列の発光点76による走査開始点78の間の距離ギャップはそれぞれイニシャルギャップG14、G24、G34に比べて小さくなる。そして、制御装置48が当初のイニシャルギャップG14、G24、G34に基づいて各列の発光点76の発光時期を制御すると、図10Bに示すように、32個の発光点76による走査開始点78は副走査方向に一列に並ぶことなく鋸刃状に並ぶこととなる。この状態で画像形成を行うと走査不良に起因する画質劣化が生じる。そこで、図11Aに示すように、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60を光軸方向上流側に移動させた場合の変動後ギャップG14’、G24’、G34’に基づいて各列の発光点76の発光時期を制御する。そうすると、図11Bに示すように、32個の発光点76による走査開始点78は副走査方向に一列に並ぶようになる。図12は、エクスパンダレンズ60の移動量調整量に対するイニシャルギャップG14、G24、G34の変動量を示している。エクスパンダレンズ60をそのイニシャル位置0mmから光軸方向上流側へ移動させる場合をプラスとし、光軸方向下流側へ移動させる場合をマイナスとしている。図12に示すように、イニシャルギャップG14、G24、G34の変動量はエクスパンダレンズ60の移動量調整量に比例する。制御装置48は、補正手段の一例として図12に示すような補正マップ82を内部に格納しており、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60の移動調整があった場合、補正マップ82に基づいて図6に示すイニシャルギャップG14、G24、G34を補正し、補正されたギャップ変動後ギャップG14’、G24’、G34’に基づいて各列の発光点76の発光時期を制御する。そうすることで、32個の発光点76による走査開始点78が副走査方向に一列に並ぶようになる。なお、例えば制御装置48において補正マップ82に代わる計算式を用いてイニシャルギャップG14、G24、G34を補正するようにしてもよい。また、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60を光軸方向上流側に移動させた場合、図5Bと図10Bとを対比すると分かるように、感光体表面50の側端80から4列目の発光点特定の発光点76による走査開始点78の距離サイドレジS1は、当初のサイドレジS0に比べて大きくなる。図示は省略するが、これとは逆に焦点調整のためにエクスパンダレンズ60を光軸方向下流側に移動させた場合のサイドレジは、当初のサイドレジS0に比べて小さくなる。即ち、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60を光軸方向において移動させると、各列のイニシャルギャップG14、G24、G34のみならず、サイドレジも変動することとなる。図13は、エクスパンダレンズ60の移動量調整量に対するサイドレジの変動量を示している。図に示すように、サイドレジの変動量はエクスパンダレンズ60の移動量調整量に比例する。制御装置48は、補正手段の一例として図13に示すような補正マップ84を内部に格納しており、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60の移動調整があった場合、補正マップ84に基づいて図6に示す各列の基準となる4列目の発光点特定の発光点76による走査開始点78の位置を補正し、補正された走査開始点78の位置に基づいて4列目の発光点76の発光時期を制御する。そうすることで、焦点調整のためにエクスパンダレンズ60が光軸方向において移動された場合でも、サイドレジが変動することがない。なお、例えば制御装置48において補正マップ84に代わる計算式を用いて基準となる4列目の発光点特定の発光点76による走査開始点78の位置を補正するようにしてもよい。このように、エクスパンダレンズ60の移動量調整量に対するイニシャルギャップG14、G24、G34の変動量およびサイドレジの変動量を補正することで、走査不良に起因する画質劣化が抑制されることとなる。なお、上記においては、エクスパンダレンズ60を移動させて感光体表面50上のビーム径を調整したが、エクスパンダレンズ58を光軸方向に動かしてビーム径を調整してもよい。また、感光体表面50上のビーム径を調整はエクスパンダレンズ58,60によって行われるが、この調整は感光体表面50上のビーム径を適宜な手法により検知した上で行われる。即ち、感光体表面50上のビーム径を検知し、検知結果に基づいて制御装置48でエクスパンダレンズ58,60の移動量が決定される。なお、感光体表面50上のビーム径を検知する手法としては、例えば一定幅被検出対象のビーム径よりも小さい幅の入射スリットを有する光検出器に一定速度でビームを走査し、光検出器が光を検出している時間ビームが入射スリットを通過する通過時間を計測する手法が挙げられる。"