"ケーシング10と、該ケーシング10内で位置が固定される固定スクロール24と、該固定スクロール24に対して所定の公転半径で旋回運動をする可動スクロール26と、該可動スクロール26の自転動作を禁止する一方で公転動作を許容するオルダム継手39とを備え、上記オルダム継手39が、円環状のリング部39aと、該リング部39aの軸方向端面に形成されたキー部39b,39cとを有するスクロール圧縮機であって、上記キー部39b,39cは、上記リング部39aよりも密度の大きな材料で形成されていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項1において、上記リング部39aが軽金属材料により形成されていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項2において、上記キー部39b,39cが、鉄系材料、鋳鉄系材料または焼結系材料により形成されていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項1から3の何れか1つにおいて、上記リング部39aは、該リング部39aの半径方向の一側から他側に向かって幅が変化するテーパ状の凹部39dまたは凸部39eを有し、上記キー部39b,39cは、上記リング部39aの凹部39dに嵌合するテーパ状の凸部39eまたは該リング部39aの凸部39eに嵌合するテーパ状の凹部39dを有することを特徴とするスクロール圧縮機。一体型のオルダムリングの焼き付き耐力を高めるために、鉄系材料、鋳鉄系材料あるいは焼結系材料を用いると、オルダム継手の質量が増えてしまう。したがって、可動スクロールの旋回半径が大きい大容量の圧縮機や、高速回転をする圧縮機では、オルダム継手の遠心力荷重が大きくなる。また、オルダム継手の遠心力荷重が大きくなると、キー部の面圧が大きくなる。そして、鉄系材料などを用いることにより向上した焼き付き耐力よりも上記のキー部の摺動面にかかる力が大きくなり、キー部が摺動する部分の信頼性が低下するおそれがある。また、オルダム継手のリング部とキー部を別部材にする場合でも、全体がアルミニウム材料のような軽金属であるとキー部の焼き付き耐力が低くなるし、逆に鉄系材料などの比重の大きな材料を用いると、大容量の圧縮機や高速運転をする圧縮機において遠心力荷重が大きくなってオルダム継手の信頼性が低下してしまうのは、上記と同様である。本発明は、このような問題点に鑑みて創案されたものであり、その目的は、スクロール圧縮機を高速運転する場合でも、オルダム継手のキー摺動部が異常摩耗したり焼き付いたりしないように、キー摺動部の信頼性を高めることである。第1の発明は、ケーシング10と、該ケーシング10内で位置が固定される固定スクロール24と、該固定スクロール24に対して所定の公転半径で旋回運動をする可動スクロール26と、該可動スクロール26の自転動作を禁止する一方で公転動作を許容するオルダム継手39とを備え、上記オルダム継手39が、円環状のリング部39aと、該リング部39aの軸方向端面に形成されたキー部39b,39cとを有するスクロール圧縮機を前提としている。そして、このスクロール圧縮機は、上記キー部39b,39cが上記リング部39aよりも密度の大きな材料で形成されていることを特徴としている。この第1の発明では、キー部39b,39cの密度がリング部39aの密度よりも大きいため、キー部39b,39cには単位体積当たりの質量が大きな材料を用い、リング部39aには単位体積当たりの質量が小さな材料を用いることができる。つまり、キー部39b,39cには、密度が大きくて焼き付き耐力の高い材料を用い、体積が大きなリング部39aには、密度が小さくて軽量の材料を用いることができる。そのため、オルダム継手39が全体として軽量化されるので遠心力荷重が大きくなるのを抑えられるし、キー部39b,39cの焼き付き耐力も高められる。第2の発明は、第1の発明において、上記リング部39aが軽金属材料により形成されていることを特徴としている。この第2の発明では、体積の大きな上記リング部39aがアルミニウム材料などの軽金属材料により形成される一方、キー部39b,39cはそれよりも密度が高くて焼き付き耐力の大きな材料で形成することができる。したがって、第1の発明と同様に、オルダム継手39が全体として軽量化されるので遠心力荷重が大きくなるのを抑えられるし、キー部39b,39cの焼き付き耐力を高められる。第3の発明は、第2の発明において、上記キー部39b,39cが、鉄系材料、鋳鉄系材料または焼結系材料により形成されていることを特徴としている。この第3の発明では、キー部39b,39cを鉄系材料、鋳鉄系材料または焼結系材料により形成することにより、キー部39b,39cの耐摩耗性や焼き付き耐力が、アルミニウムなどの軽金属材料でキー部39b,39cを形成する場合よりも大幅に向上する。したがって、リング部39aの密度が小さくてオルダム継手39の遠心力荷重が大きくなるのを抑えられることと相まって、キー部39b,39cの焼き付き耐力を高められる。第4の発明は、第1から第3のいずれか1つの発明において、上記リング部39aが、該リング部39aの半径方向の一側から他側に向かって幅が変化するテーパ状の凹部39dまたは凸部39eを有し、上記キー部39b,39cが、上記リング部39aの凹部39dに嵌合するテーパ状の凸部39eまたは該リング部39aの凸部39eに嵌合するテーパ状の凹部39dを有することを特徴としている。なお、上記構成において、キー部39b,39cは、リング部39aに対して圧入ピン、ネジ、カシメ、蟻溝などの固定構造を用いて固定することができる。この第4の発明では、上記凸部39eと凹部39dをテーパ状にしているため、キー部39b,39cをリング部39aに取り付けた状態で、上記凸部39eと凹部39dの間に隙間が形成されないようにすることができる。凸部39eと凹部39dの間に隙間があると、キー部39b,39cが相手側部材のキー溝に対して傾斜し、局所面圧が上昇して異常摩耗や焼き付きの原因となることが考えられるが、この第4の発明では上記のように凸部39eと凹部39dの間に隙間が形成されないようにしているので、リング部39aに対してキー部39b,39cががたつかなくなる。したがって、キー部39b,39cの全面が相手側部材のキー溝と摺接し、面圧が低下する。本発明によれば、キー部39b,39cをリング部39aよりも密度の大きな材料で形成するようにしたことにより、キー部39b,39c自体には密度が大きくて焼き付き耐力の高い材料を使える。また、体積が大きなリング部39aを軽量化できるので、オルダム継手39の全体も軽量化することができ、遠心力荷重を小さく抑えられる。したがって、キー部39b,39cが摺動する部分の面圧が焼き付き耐力を越えないようにすることができるから、キー部39b,39cが摺動する部分の信頼性低下を抑えられる。特に、可動スクロール26の旋回半径が大きい大容量の圧縮機や、高速回転をする圧縮機であっても、オルダム継手39の遠心力荷重が大きくなるのを抑えられるから、キー部39b,39cが摺動する部分の信頼性低下を効果的に抑えられる。上記第2の発明によれば、上記リング部39aをアルミニウム材料などの軽金属材料により形成し、キー部39b,39cをそれよりも密度が高くて焼き付き耐力の大きな材料で形成することにより、オルダム継手39を全体として軽量化して遠心力荷重が大きくなるのを抑えられることができ、キー部39b,39cを高密度材料にすることで焼き付き耐力を高められる。したがって、第1の発明と同様に、キー部39b,39cが摺動する部分の信頼性低下を抑えられる。上記第3の発明によれば、上記キー部39b,39cを、鉄系材料、鋳鉄系材料または焼結系材料により形成するようにしているのでキー部39b,39cの焼き付き耐力を高められるし、リング部39aの密度がキー部39b,39cの密度よりも小さいのでオルダム継手39は全体として軽量化される。したがって、上記各発明と同様に、キー部39b,39cが摺動する部分の信頼性低下を抑えられる。上記第4の発明によれば、リング部39aに半径方向の一側から他側に向かって幅が変化するテーパ状の凹部39dまたは凸部39eを形成し、キー部39b,39cには上記リング部39aの凹部39dに嵌合するテーパ状の凸部39eまたは該リング部39aの凸部39eに嵌合するテーパ状の凹部39dを形成したことにより、キー部39b,39cをリング部39aに取り付けた状態で、上記凸部39eと凹部39dの間に隙間を形成しないようにすることができ、ひいてはリング部39aに対するキー部39b,39cのがたつきを防止できる。そして、キー部39b,39cの全面が相手側部材のキー溝と摺接して面圧が低下するので、キー部39b,39cが摺動する部分の異常摩耗や焼き付きを防止できる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。図1は本実施形態に係るスクロール圧縮機の縦断面図である。このスクロール圧縮機1は、冷媒が循環して蒸気圧縮式の冷凍サイクル動作を行う図外の冷媒回路に接続されている。-圧縮機の構成-このスクロール圧縮機1は、縦長円筒状で密閉ドーム型のケーシング10を有している。このケーシング10の内部には、冷媒を圧縮するスクロール圧縮機構15と、このスクロール圧縮機構15の下方に配置される電動機18とが収容されている。スクロール圧縮機構15と電動機18とは、ケーシング10内で上下方向の中心軸に沿って配置された駆動軸17によって連結されている。上記スクロール圧縮機構15は、ハウジング23と、固定スクロール24と、可動スクロール26とを備えている。ハウジング23は、圧縮機構15をケーシング10に固定するための固定部材であり、その外周面において周方向の全体に亘ってケーシング10に固定されている。固定スクロール24は、該ハウジング23に固定されてハウジング23の上面に密着し、ケーシング10に対して位置が固定されている。可動スクロール26は、固定スクロール24とハウジング23の間に配置され、固定スクロール24に対して可動に構成されている。上記ハウジング23には、その上面中央を凹陥してなるハウジング凹部31と、下面中央から下方に延びるラジアル軸受部32とが形成されている。このハウジング23には、後述する1対のキー溝23a,23aが凹設されている。また、ハウジング23には、上記ラジアル軸受部32の下端面とハウジング凹部31の底面との間を貫通するラジアル軸受孔33が設けられていて、このラジアル軸受孔33に上記駆動軸17が滑り軸受け図示せずを介して回転可能に支持されている。また、駆動軸17の下端部は、ケーシング10の下端に設けられている下部軸受け16に回転可能に支持されている。上記ケーシング10は、胴部10bを有し、その上端部が上部端板10aで閉塞されている。ケーシング10の胴部10bには、冷媒回路の冷媒をスクロール圧縮機構15に導入する吸入管19が接合されている。また、ケーシング10の上部端板10aには、ケーシング10内の高圧冷媒をケーシング10の外へ吐出するための吐出管20が接合されている。上記吸入管19の内端部は、固定スクロール24から、後述する圧縮室40に連通している。そして、この吸入管19から圧縮室40内に冷媒が吸入されるようになっている。上記固定スクロール24は、鏡板24aと、この鏡板24aの下面に形成された渦巻き状インボリュート状のラップ24bとから構成されている。一方、上記可動スクロール26は、鏡板26aと、この鏡板26aの上面に形成された渦巻き状インボリュート状のラップ26bとから構成されている。そして、固定スクロール24のラップ24bと可動スクロール26のラップ26bとは互いに噛合している。また、固定スクロール24と可動スクロール26との間には、両ラップ24b,26bの接触部間に圧縮室40が形成されている。図1に示すように、上記可動スクロール26は、オルダム継手39を介してハウジング23に支持されている。オルダム継手39は、図2に示すように、円環状のリング部39aと、リング部39aとは別部材である一対の可動スクロール側キー部39b,39b及び一対のハウジング側キー部39c,39cとを有している。可動スクロール側キー部39b,39bはリング部39aの一方の端面に固定され、ハウジング側キー部39c,39cはリング部39aの他方の端面に固定されている。具体的には、可動スクロール側キー部39b,39bはオルダム継手39の表面側図の上面側に設けられ、ハウジング側キー部39c,39cはオルダム継手39の裏面側図の下面側に、駆動軸17の軸心に対して可動スクロール側キー部39b,39bとは位相が90°異なる位置に形成されている。別の形態として、ハウジング側キー部39c,39cを固定スクロール24に設けてもよい。上記オルダム継手39のリング部39aと各キー部39b,39cは異なる材料により形成されている。具体的には、上記キー部39b,39cは、上記リング部39aよりも密度の大きな材料で形成されている。例えば、上記リング部39aはアルミニウムなどの軽金属材料により形成され、上記キー部39b,39cは、鉄系材料、鋳鉄系材料または焼結系材料により形成されている。図3は、オルダム継手39の分解斜視図である。リング部39aは、該リング部39aの半径方向の一側から他側この実施形態では径方向内側から外側へ向かって幅が変化するテーパ状の凹部39dを有している。また、上記キー部39b,39cは、上記凹部39dに嵌合するテーパ状の凸部39eを有している。そして、凸部39eを凹部39dにはめ込んでテーパ面側面同士を密に接触させ、その間に隙間がない状態として、各キー部39b,39cをリング部39aに対して圧入ピン、ネジ、カシメ、蟻溝などの固定機構図示せずを用いて固定する。こうすることにより、キー部39b,39cがリング部39aに対してがたつくのを防止している。一方、図1に示すように、可動スクロール26の背面には、可動スクロール側キー部39b,39bに対応するようにキー溝26c,26cが凹設されている。また、上記ハウジング23の表面には、ハウジング側キー部39c,39cに対応するように上記キー溝23a,23aが凹設されている。そして、2対のキー溝26c,23aとキー部39a,39bとがそれぞれ係合することにより、オルダム継手39は、固定スクロール24に対しては、回転中心である駆動軸17の軸心と軸直角の面上でハウジング側キー部39c,39cを結ぶ線分の方向へスライド可能で、可動スクロール26に対しては、該軸心と軸直角の面上で可動スクロール側キー部39b,39bを結ぶ線分の方向へスライド可能になっている。図1に示すように、上記可動スクロール26の鏡板26aの下面には、その中心部に円筒状のボス部26dが突設されている。一方、上記駆動軸17の上端には、駆動軸17の回転中心から偏心した偏心軸部17aが設けられている。この偏心軸部17aは、上記可動スクロール26のボス部26dに滑り軸受け図示せずを介して回転可能に嵌合している。上記の構成により、可動スクロール26は、固定スクロール24に対して、所定の公転半径駆動軸17の回転中心に対する偏心軸部17aの偏心量で旋回運動をする。なお、図示していないが、上記駆動軸17には、上記ハウジング23のラジアル軸受部32の下側部分に、可動スクロール26や偏心軸部17a等と動的バランスを取るためのカウンタウェイト部が設けられている。駆動軸17は、このカウンタウェイト部により、重さのバランスを取りながら回転する。駆動軸17が回転することにより、オルダム継手39がハウジング23側のキー溝23a,23aに沿って固定スクロール24に対して第1の方向へ往復スライド運動し、可動スクロール26がキー溝26c,26cに沿ってオルダム継手39に対して第2の方向へ往復スライド運動する。その結果、可動スクロール26は、自転を禁止された状態で、固定スクロール24に対する公転動作のみを行う。このとき、上記圧縮室40は、可動スクロール26の公転に伴って両ラップ24b,26bの間の容積が中心に向かって収縮し、それによって、上記吸入管19より吸入された冷媒が圧縮される。一方、上記スクロール圧縮機構15には、固定スクロール24の中央部に吐出ポート24cが形成されている。そして、圧縮室40で圧縮された高圧の冷媒は、上記吐出ポート24cからケーシング10の内部空間に吐出され、さらに吐出管20から冷媒回路へ流出するようになっている。-運転動作-次に、本実施形態に係るスクロール圧縮機1の運転状態について説明する。電動機18を起動すると駆動軸17が回転し、その動力がスクロール圧縮機構15の可動スクロール26に伝達される。このとき、駆動軸17の偏心軸部17aが所定の周回軌道上を旋回する一方、オルダム継手39が、固定スクロール24に対してハウジング側キー部39cとキー溝23aの作用で第1の方向へスライドし、可動スクロール26がオルダム継手39に対して可動スクロール側キー部39bとキー溝26cの作用で第2の方向へスライドするので、可動スクロール26は自転をせずに公転のみを行う。このことにより、図示していない冷媒回路の蒸発器で気化した低圧のガス冷媒が吸入管19を通って圧縮室40の周縁側から圧縮室40へ吸引される。この冷媒は、スクロール圧縮機構15において、圧縮室40の容積変化に伴って圧縮され、高圧となって吐出ポート24cを経てケーシング10の内部空間へ流出する。冷媒は、吐出管20からケーシング10外に吐出されると、冷媒回路を循環した後、再度吸入管19を通してスクロール圧縮機1に吸入される。本実施形態では以上の動作が繰り返されて、冷媒回路において冷凍サイクルが行われる。本実施形態においては、オルダム継手39の各キー部39b,39cの密度がリング部39aの密度よりも大きいため、体積の小さなキー部39b,39cには単位体積当たりの質量が大きな材料を用い、体積の大きなリング部39aには単位体積当たりの質量が小さな材料を用いることができる。つまり、キー部39b,39cには、密度が大きくて焼き付き耐力の高い材料を用い、リング部39aには、密度が小さくて軽量の材料を用いることができる。具体的には、この実施形態では、上記リング部39b,39cをアルミニウム材料などの軽金属材料により形成する一方、キー部をそれよりも密度が高くて焼き付き耐力の大きな材料鉄系材料、鋳鉄系材料または焼結系材料などで形成するようにしているので、オルダム継手39が全体として軽量化され、遠心力荷重が大きくなるのを抑えられるし、キー部39b,39cの焼き付き耐力を高められる。また、この実施形態では、上記凸部39eと凹部39dをテーパ状にしているため、キー部39b,39cをリング部39aに取り付けた状態で、上記凸部39eと凹部39dの間に隙間が形成されない状態を保持できる。凸部39eと凹部39dの間に隙間があると、キー部39b,39cが相手側部材ハウジング23及び可動スクロール26のキー溝23a,26cに対して傾斜し、局所面圧が上昇して異常摩耗や焼き付きの原因となることが考えられるが、この実施形態では上記のように凸部39eと凹部39dを密に接触させて、その間に隙間が形成されないようにしているので、リング部39aに対してキー部39b,39cががたつかなくなる。したがって、キー部39b,39cの側面全体が相手側部材23,26のキー溝23a,26cと摺接し、摺接面の面圧が局所的に上昇したりしない。-実施形態1の効果-本発明によれば、キー部39b,39cをリング部39aよりも密度の大きな材料で形成するようにしたことにより、キー部39b,39cには密度が大きくて焼き付き耐力の高い材料鉄系材料、鋳鉄系材料または焼結系材料などを使える。また、体積が大きなリング部39aをアルミニウム材料などの軽金属材料により形成して軽量化できるようにしているので、オルダム継手39の全体としての軽量化が可能になり、運転時の遠心力荷重を小さく抑えられる。したがって、キー部39b,39cが摺動する部分にかかる力が焼き付き耐力を越えないようにすることができるから、キー部39b,39cが摺動する部分の信頼性低下を抑えられる。特に、可動スクロール26の旋回半径が大きい大容量の圧縮機や、高速回転をする圧縮機であっても、オルダム継手39の遠心力荷重が大きくなるのを抑えられ、ひいてはキー部39b,39cが摺動する部分の信頼性低下を効果的に抑えられる。また、リング部39aに半径方向の一側から他側に向かって幅が変化するテーパ状の凹部39dを形成し、キー部39b,39cには上記凹部39dに嵌合するテーパ状の凸部39eを形成している。したがって、キー部39b,39cをリング部39aに取り付けた状態で、上記凸部39eと凹部39dの間に隙間を形成しない状態を保持できるから、リング部39aに対するキー部39b,39cのがたつきを防止できる。そして、キー部39b,39cの側面全体が相手側部材23,26のキー溝23a,26cと摺接して面圧が低下するので、キー部39b,39cが摺動する部分の異常摩耗や焼き付きを防止できる。-実施形態の変形例-変形例1図4に示す実施形態の変形例1は、キー部39b,39cをリング部39aに取り付けるための凹部39dと凸部39eの形状を変更した例である。この変形例1では、凹部39dはリング部39aの外周側の端面に開口する一方、リング部39aの内周側は端面の手前が終端となっている。また、凸部39eは、同様に、リング部39aの内周側の端面がキー部39b,39cの端面よりも手前で終結している。この変形例1においても、リング部39aに半径方向の一側から他側に向かって幅が変化するテーパ状の凹部39dを形成し、キー部39b,39cには上記凹部39dに嵌合するテーパ状の凸部39eを形成している。したがって、キー部39b,39cをリング部39aに取り付けた状態で、上記凸部39eと凹部39dの間に隙間を形成しない状態を保持することで、リング部39aに対するキー部39b,39cのがたつきを防止できる。そして、キー部39b,39cの側面全体が相手側部材23,26のキー溝23a,26cと摺接して面圧が低下するので、キー部39b,39cが摺動する部分の異常摩耗や焼き付きを防止できる。変形例2図5に示す実施形態の変形例2は、キー部39b,39cをリング部39aに取り付けるための凹部39dと凸部39eの構成を変更した例である。この変形例2では、キー部39b,39cにリング部39aの半径方向の一側から他側に向かって幅が変化するテーパ状の凹部39dを形成し、リング部39aには上記凹部39dに嵌合するテーパ状の凸部39eを形成している。この変形例2においても、キー部39b,39cをリング部39aに取り付けた状態で、上記凸部39eと凹部39dの間に隙間を形成しない状態を保持することにより、リング部39aに対するキー部39b,39cのがたつきを防止できる。そして、キー部39b,39cの側面全体が相手側部材23,26のキー溝23a,26cと摺接して面圧が低下するので、キー部39b,39cが摺動する部分の異常摩耗や焼き付きを防止できる。《その他の実施形態》上記実施形態については、以下のような構成としてもよい。例えば、上記実施形態において、キー部39b,39cのみに耐摩耗性や耐焼き付き性を高めるための表面処理をしてもよい。ここで、一般に、アルミニウム製でリング部とキー部とが一体になったオルダム継手の場合、炉内で表面処理をする工法を採用すると、リング部が環状であって表面積が大きいため、処理工程の一回当たり数量が少なく、表面処理単価が高くなってしまう。これに対して、リング部39aとキー部39b,39cを別部材にした本発明のオルダム継手39であれば、キー部39b,39cだけに表面処理をすればよいので、オルダム継手の全体を表面処理するのに比べて数十倍の量を一度に処理することが可能になり、表面処理単価が安くなる。また、上記実施形態では、可動スクロール側キー部39bとハウジング側キー部39cの両方を鉄系材料などで形成するようにしているが、リング部39aと材料を変えるのは、ハウジング側に比べて摩耗や焼き付きが生じやすい可動スクロール側キー部39bのみにしてもよい。また、上記実施形態では、リング部39aとキー部39b,39cを隙間なく位置決めするためにテーパ状の凹部39dと凸部39eを用いているが、その形状は変更してもよいし、場合によっては凹部39dと凸部39e以外の固定構造を採用してもよい。また、リング部39aの両端面にキー部39b,39cを有する構成について説明したが、リング部39aの片面に可動スクロール側キー部39bとハウジング固定スクロール側キー部39cの両方を持つものでもよい。さらに、一般的にオルダム継手の往復慣性力は可動スクロール側のキー部39bで指示され、ハウジング固定スクロール側キー部39cには影響しないことから、可動スクロール側キー部39bのみを本発明の構造としてもよい。なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。"