"物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズとを含む第1レンズ群と、正レンズと、負レンズとを含む第2レンズ群と、正の屈折力を持つ第3レンズ群とを有し、以下の条件式を満足することを特徴とする実体顕微鏡用対物レンズ。|ν2p-ν2n|<13.001.30<f2p/-f2n但し、ν2p:前記第2レンズ群を構成する前記正レンズの媒質のd線を基準とするアッベ数、ν2n:前記第2レンズ群を構成する前記負レンズの媒質のd線を基準とするアッベ数、f2p:前記第2レンズ群を構成する前記正レンズの焦点距離、f2n:前記第2レンズ群を構成する前記負レンズの焦点距離。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の実体顕微鏡用対物レンズ。f/-f2n<2.00但し、f:前記対物レンズ全系の焦点距離。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~2のいずれか一項に記載の実体顕微鏡用対物レンズ。f/f2p<2.00但し、f:前記対物レンズ全系の焦点距離。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の実体顕微鏡用対物レンズ。n22-n21>0n21:前記第2レンズ群を構成する前記正レンズの媒質のd線に対する屈折率、n22:前記第2レンズ群を構成する前記負レンズの媒質のd線に対する屈折率。前記第1レンズ群を構成する前記正レンズと前記負レンズは、接合されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の実体顕微鏡用対物レンズ。前記第2レンズ群を構成する前記正レンズと前記負レンズは、単レンズであることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の実体顕微鏡用対物レンズ。前記第2レンズ群を構成する前記正レンズと前記負レンズは、接合されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の実体顕微鏡用対物レンズ。しかしながら、従来の対物レンズでは、可視光領域での軸上色収差の補正が十分とは言えなかった。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、可視光領域の全域にわたり軸上色収差を補正し、焦点深度内でより均一な色味を保つことができる実体顕微鏡用対物レンズを提供することを目的とする。このような目的を達成するため、本発明に係る実体顕微鏡用対物レンズは、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズとを含む第1レンズ群と、正レンズと、負レンズとを含む第2レンズ群と、正の屈折力を持つ第3レンズ群とを有し、以下の条件式を満足する。|ν2p-ν2n|<13.001.30<f2p/-f2n但し、ν2p:前記第2レンズ群を構成する前記正レンズの媒質のd線を基準とするアッベ数、ν2n:前記第2レンズ群を構成する前記負レンズの媒質のd線を基準とするアッベ数、f2p:前記第2レンズ群を構成する前記正レンズの焦点距離、f2n:前記第2レンズ群を構成する前記負レンズの焦点距離。本発明に係る実体顕微鏡用対物レンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。f/-f2n<2.00但し、f:前記対物レンズ全系の焦点距離。本発明に係る実体顕微鏡用対物レンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。f/f2p<2.00但し、f:前記対物レンズ全系の焦点距離。本発明に係る実体顕微鏡用対物レンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。n22-n21>0n21:前記第2レンズ群を構成する前記正レンズの媒質のd線に対する屈折率、n22:前記第2レンズ群を構成する前記負レンズの媒質のd線に対する屈折率。本発明に係る実体顕微鏡用対物レンズは、前記第1レンズ群を構成する前記正レンズと前記負レンズは、接合されていることが好ましい。本発明に係る実体顕微鏡用対物レンズは、前記第2レンズ群を構成する前記正レンズと前記負レンズは、単レンズであってもよい。本発明に係る実体顕微鏡用対物レンズは、前記第2レンズ群を構成する前記正レンズと前記負レンズは、互いに貼り合わせて接合レンズとしてもよい。本発明によれば、可視光領域の全域にわたり軸上色収差を補正し、焦点深度内でより均一な色味を保つことができる実体顕微鏡用対物レンズを提供することができる。以下、実施形態について、図面を用いて説明する。まず、本実施形態に係る対物レンズを備える、平行系実体顕微鏡平行系単対物型双眼顕微鏡について説明する。本実施形態に係る平行系実体顕微鏡100は、図5に示すように、物体101から順に並んだ、1つの対物レンズ102と、この対物レンズ102の光軸に平行に配置された右眼用と左眼用との2つの変倍光学系103、結像光学系104、及び接眼光学系105とを有し、物体101からの光を対物レンズ102により平行光束に変換し、変倍光学系103を介して結像光学系104により像106を形成し、接眼光学系105にて観察する構成となっている。このような構成の実体顕微鏡100では、凹凸のある物体を観察した場合、両眼で見た場合と同じように視差を持たせ、立体感を持って観察いわゆる立体視できるようになっている。本実施形態においては、対物レンズ102が、図1に示すように、物体側から順に並んだ、正レンズL1pと、負レンズL1nとを含む第1レンズ群G1と、正レンズL2pと、負レンズL2nとを含む第2レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3とを有して構成されている。この構成により、可視光領域の全域にわたる諸収差、特に軸上色収差の補正を有利なものにしている。そして、対物レンズは、上記構成のもと、次の条件式1,2を満足する。|ν2p-ν2n|<13.00...11.30<f2p/-f2n...2但し、ν2p:第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pの媒質のd線波長58756nmを基準とするアッベ数、ν2n:第2レンズ群G2を構成する負レンズL2nの媒質のd線を基準とするアッベ数、f2p:第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pの焦点距離、f2n:第2レンズ群G2を構成する負レンズL2nの焦点距離。条件式1は、第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pの媒質のd線を基準とするアッベ数と、第2レンズ群G2を構成する負レンズL2nの媒質のd線を基準とするアッベ数との適切な関係を規定するものである。条件式1の上限値を上回ると、軸上色収差、及びコマ収差が悪化する。これに伴い、収差補正に必要なレンズ枚数が増加し、重量増やコストアップの原因となるため、好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式1の上限値を10.00にすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式1の上限値を7.00にすることが好ましい。条件式2は、第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pの焦点距離と、第2レンズ群G2を構成する負レンズL2nの焦点距離の適切な比率を規定するものである。条件式2の下限値を下回ると、倍率色収差の補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式2の下限値を1.50にすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式2の下限値を2.00にすることが好ましい。本実施形態に係る実体顕微鏡用対物レンズは、次の条件式3を満足することが好ましい。f/-f2n<2.00...3但し、f:対物レンズ全系の焦点距離。条件式3は、対物レンズ全系の焦点距離と、第2レンズ群G2を構成する負レンズL2nの焦点距離の適切な比率を規定するものである。条件式3の上限値を上回ると、コマ収差の高次成分、及び球面収差が増大し、それらの補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の上限値を1.50にすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式3の上限値を1.10にすることが好ましい。本実施形態に係る実体顕微鏡用対物レンズは、次の条件式4を満足することが好ましい。f/f2p<2.00...4但し、f:対物レンズ全系の焦点距離。条件式4は、対物レンズ全系の焦点距離と、第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pの焦点距離の適切な比率を規定するものである。条件式4の上限値を上回ると、コマ収差の高次成分、及び球面収差が増大し、それらの補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式4の上限値を1.50にすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実にするために、条件式4の上限値を1.00にすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式4の上限値を0.50にすることが好ましい。本実施形態に係る実体顕微鏡用対物レンズは、次の条件式5を満足することが好ましい。n22-n21>0...5n21:第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pの媒質のd線波長58756nmに対する屈折率、n22:第2レンズ群G2を構成する負レンズL2nの媒質のd線に対する屈折率。条件式5は、第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pの媒質の屈折率と、第2レンズ群G2を構成する負レンズL2nの媒質の屈折率の適切な関係を規定するものである。条件式5の上限値を上回ると、色消しが過剰補正となり、好ましくない。本実施形態に係る実体顕微鏡用対物レンズにおいて、図1に示すように、第1レンズ群G1を構成する正レンズL1pと負レンズL1nは、接合されていることが好ましい。この構成によれば、広い波長域にわたり、軸上色収差の発生をより良好に抑えることができる。本実施形態に係る実体顕微鏡用対物レンズにおいて、第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pと負レンズL2nは、それぞれ単レンズとしても、互いに貼り合わせて接合レンズとしても構わない。図1に示すように、第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pと負レンズL2nを、それぞれ単レンズとすれば、軸上色収差の発生を極力抑えることができる図2参照。図3に示すように、第2レンズ群G2を構成する正レンズL2pと負レンズL2nを、互いに貼り合わせて接合レンズとすれば、軸上色収差の発生を良好に抑えるとともに図4参照、組み付け時の精度誤差を小さく抑え、偏芯による光学性能の低下を防ぐことができる。以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表1及び表2を示すが、これらは第1実施例及び第2実施例における各諸元の表である。表中の[全体諸元]において、fは対物レンズ全系の焦点距離を示す。表中の[レンズデータ]において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Rは各光学面の曲率半径、Dは各光学面又は物体面から次の光学面又は像面までの光軸上の距離である面間隔を示す。また、ndは硝材のd線波長58756nmに対する屈折率、νdは硝材のd線を基準とするアッベ数を示す。表中、空気の屈折率100000は省略している表中の[条件式]において、上記の条件式1~5に対応する値を示す。以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離f、曲率半径R、面間隔D、その他の長さは、特記のない場合、一般にmmが使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位はmmに限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。第1実施例第1実施例について、図1、図2、及び表1を用いて説明する。図1は、第1実施例に係る実体顕微鏡用対物レンズの構成を示す。第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL1pと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL1nとの接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2pと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2nとからなる。第3レンズ群G3は、両凸レンズL3からなる。下記の表1に、第1実施例における各諸元の値を示す。表1における面番号1~9が、図1に示す曲率半径R1~R9の各光学面に対応している。表1全体諸元f=13333[レンズデータ]面番号RDndνd物体面11170211346301131497828257247784761734005151320909767451708791575014151571645516196865651772504962760227338109110881497828257979827条件式ν2p=4151ν2n=4962f2p=2823128f2n=1147070n21=157501n22=177250条件式1|ν2p-ν2n|=811条件式2f2p/-f2n=246条件式3f/-f2n=116条件式4f/f2p=047条件式5n22-n21=020表1から、本実施例に係る実体顕微鏡用対物レンズでは、上記条件式1~5を全て満たすことが分かる。図2は、第1実施例に係る実態顕微鏡用対物レンズの軸上色収差図である。図中、dはd線波長58756nm、CはC線波長65628nm、FはF線波長48613nm、gはg線波長43583nmに対する収差を示す。図2から明らかであるように、第1実施例に係る実体顕微鏡用対物レンズでは、可視光領域において軸上色収差が良好に補正されていることが分かる。第2実施例第2実施例について、図3、図4、及び表2を用いて説明する。図3は、第2実施例に係る実体顕微鏡用対物レンズの構成を示す。第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL1pと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL1nとの接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2pと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2nとの接合レンズからなる。第3レンズ群G3は、両凸レンズL3からなる。下記の表2に、第2実施例における各諸元の値を示す。表2における面番号1~8が、図3に示す曲率半径R1~R8の各光学面に対応している。表2全体諸元f=13333[レンズデータ]面番号RDndνd物体面1131031297525115149782825724341934172916546131870973245665812415174252205138856801766844678657140577160021721497828257878907条件式ν2p=5220ν2n=4678f2p=1759289f2n=1322360n21=151742n22=176684条件式1|ν2p-ν2n|=542条件式2f2p/-f2n=133条件式3f/-f2n=101条件式4f/f2p=076条件式5n22-n21=025表2から、本実施例に係る実体顕微鏡用対物レンズでは、上記条件式1~5を全て満たすことが分かる。図4は、第2実施例に係る実態顕微鏡用対物レンズの軸上色収差図である。図中、dはd線波長58756nm、CはC線波長65628nm、FはF線波長48613nm、gはg線波長43583nmに対する収差を示す。図4から明らかであるように、第2実施例に係る実体顕微鏡用対物レンズでは、可視光領域において軸上色収差が良好に補正されていることが分かる。ここまで本発明を分かりやすくするために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以上説明したように、本発明によれば、可視光領域の全域にわたり軸上色収差を補正し、焦点深度内でより均一な色味を保つことが可能な、アポクロマート級の実体顕微鏡用対物レンズを提供することができる。"