略矩形板状をなすとともに、各側辺部に沿ってそれぞれ上方に突出する土台部を有する底壁部と、前記各土台部に対してそれぞれヒンジ手段を介して連結され、前記土台部の上方に立設される起立位置と、前記底壁部の上方に畳まれる寝かせ位置との間を回動変位可能な側壁部とを備え、前記各土台部は、前記底壁部の外周方向において対向する一対の外壁部及び内壁部を備え、前記ヒンジ手段は、前記側壁部の下辺部から下方へ突出する略棒状の連結部、及び、前記連結部の先端部両側面から突出する一対の軸部を備えて略T字状をなすヒンジ部と、前記土台部において形成され、前記軸部を軸支する軸受部とを備え、前記軸受部は、前記外壁部と前記内壁部との間に前記ヒンジ部の先端部を上方から挿入可能とするべく前記土台部を上方に開口させるとともに、前記連結部の回動変位を許容させるべく前記内壁部に開口部を形成し、当該開口部の両側方において前記内壁部の上部から前記外壁部側に突出するフック部を設けることで構成され、前記フック部の前記内壁部からの延出長は、前記外壁部と前記内壁部との間の距離よりも短く、前記フック部の先端縁と前記外壁部との間には、前記軸部の挿通を許容する連通部が形成され、前記側壁部が前記起立位置から前記寝かせ位置へと変位するまでの少なくとも一部の角度範囲において、前記軸部の水平方向における幅が前記連通部の幅以下となり得るように構成され、前記連通部を介して前記軸受部に挿入された前記軸部を前記フック部の下方位置側へと案内する案内手段を備えていることを特徴とする折り畳みコンテナ。前記案内手段は、前記各土台部につき少なくとも1つの前記軸受部において、前記軸受部に挿入された前記ヒンジ部の先端部の下面側に接触し、当該接触面が前記フック部側に向けて下方傾斜する案内部を備えていることを特徴とする請求項1に記載の折り畳みコンテナ。前記側壁部は、相対する一対の第1側壁部と、相対する一対の第2側壁部とを備え、前記土台部は、前記第1側壁部を支持する一対の第1土台部と、前記第2側壁部を支持する一対の第2土台部とを備え、前記第1土台部は、前記第2土台部よりも前記底壁部からの突出長が短く構成され、前記第1側壁部が前記底壁部の上側に重なるようにして折り畳まれた状態で、前記第2側壁部を前記折り畳まれた第1側壁部の上側に重なるようにして折り畳み可能に構成され、前記案内手段は、前記側壁部のうち少なくとも前記第2側壁部に設けられた係合部と、前記第1土台部に設けられ、前記第2側壁部を寝かせ位置へと変位させた場合に、前記係合部のうち当該第2側壁部の回動軸心方向側を向く面と係合する被係合部とを備えていることを特徴とする請求項1又は2に記載の折り畳みコンテナ。前記側壁部が起立位置にある場合の前記軸部の水平方向における幅は、前記連通部の幅よりも大きく構成されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の折り畳みコンテナ。しかしながら、一般に、折り畳みコンテナは、側壁部に設けられた軸部を、底壁部に形成された軸受部に対して、軸受部等を弾性変形させながら無理やりに挿入することで取付けられる。このため、側壁部が不用意に外れることを防止できるのではあるが、上記のように、損傷した壁部を交換する場合の作業が困難になったり、かかる交換作業に際して損傷した壁部を無理やり取外そうとすることに起因して損傷していない壁部が損傷してしまったりすることが懸念される。本発明は上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、底壁部に対する側壁部の着脱作業性の向上を図りつつ、側壁部が底壁部から不用意に外れるといった事態を防止することのできる折り畳みコンテナを提供することにある。以下、上記目的等を解決するのに適した各手段につき項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する手段に特有の作用効果等を付記する。手段1.略矩形板状をなすとともに、各側辺部に沿ってそれぞれ上方に突出する土台部を有する底壁部と、前記各土台部に対してそれぞれヒンジ手段を介して連結され、前記土台部の上方に立設される起立位置と、前記底壁部の上方に畳まれる寝かせ位置との間を回動変位可能な側壁部とを備え、前記各土台部は、前記底壁部の外周方向において対向する一対の外壁部及び内壁部を備え、前記ヒンジ手段は、前記側壁部の下辺部から下方へ突出する略棒状の連結部、及び、前記連結部の先端部両側面から突出する一対の軸部を備えて略T字状をなすヒンジ部と、前記土台部において形成され、前記軸部を軸支する軸受部とを備え、前記軸受部は、前記外壁部と前記内壁部との間に前記ヒンジ部の先端部を上方から挿入可能とするべく前記土台部を上方に開口させるとともに、前記連結部の回動変位を許容させるべく前記内壁部に開口部を形成し、当該開口部の両側方において前記内壁部の上部から前記外壁部側に突出するフック部を設けることで構成され、前記フック部の前記内壁部からの延出長は、前記外壁部と前記内壁部との間の距離よりも短く、前記フック部の先端縁と前記外壁部との間には、前記軸部の挿通を許容する連通部が形成され、前記側壁部が前記起立位置から前記寝かせ位置へと変位するまでの少なくとも一部の角度範囲において、前記軸部の水平方向における幅が前記連通部の幅以下となり得るように構成され、前記連通部を介して前記軸受部に挿入された前記軸部を前記フック部の下方位置側へと案内する案内手段を備えていることを特徴とする折り畳みコンテナ。手段1によれば、軸部は、側壁部が起立位置から寝かせ位置へと変位するまでの少なくとも一部の角度範囲において、水平方向における幅が連通部の幅以下となり得るように構成されている。このため、側壁部の底壁部への取付けや取外しに際し、軸部の水平方向における幅が連通部の幅以下となるような姿勢で側壁部を保持しつつ、軸部を連通部に挿通させることで、軸受部を構成する外壁部やフック部等を変形させることなく、軸部を軸受部に軸支させたり、軸部を軸受部から抜き取ったりすることができる。従って、底壁部に対する側壁部の着脱を比較的スムースに行うことができ、軸受部の損傷等を招くことなく、組付けや損傷した壁部を交換する際の作業性の向上を図ることができる。また、側壁部の着脱に際して軸受部等を変形させなくても着脱が行えることから、軸受部等が変形し難くなるように強度を高めることも可能であり、結果として、折り畳みコンテナの強度の向上等を図ることができる。さらに、本手段では、軸受部に挿入された軸部をフック部の下方位置側に案内する案内手段が設けられている。このため、側壁部を単純に持ち上げると、軸部がフック部の下面に当接することになる。従って、たとえ軸部の幅が連通部の幅よりも小さくても、側壁部を意図的に持ち上げなければ、軸部が連通部に挿通されることはない。結果として、側壁部が底壁部から不用意に外れてしまうといった事態を防止することができる。手段2.前記案内手段は、前記各土台部につき少なくとも1つの前記軸受部において、前記軸受部に挿入された前記ヒンジ部の先端部の下面側に接触し、当該接触面が前記フック部側に向けて下方傾斜する案内部を備えていることを特徴とする手段1に記載の折り畳みコンテナ。手段2によれば、軸受部にヒンジ部の先端部を挿入すると、ヒンジ部の先端部、すなわち、軸部や連結部の先端部の下面側の部位が案内部に接触する。そして、案内部の接触面がフック部側に下方傾斜していることによって、ヒンジ部の先端部がフック部側に案内される。従って、側壁部に対して外力が加えられていない状態では、軸部をフック部の下方へ位置させておくことができ、側壁部の底壁部からの不用意な脱落を抑制するといった作用効果が確実に奏される。手段3.前記側壁部は、相対する一対の第1側壁部と、相対する一対の第2側壁部とを備え、前記土台部は、前記第1側壁部を支持する一対の第1土台部と、前記第2側壁部を支持する一対の第2土台部とを備え、前記第1土台部は、前記第2土台部よりも前記底壁部からの突出長が短く構成され、前記第1側壁部が前記底壁部の上側に重なるようにして折り畳まれた状態で、前記第2側壁部を前記折り畳まれた第1側壁部の上側に重なるようにして折り畳み可能に構成され、前記案内手段は、前記側壁部のうち少なくとも前記第2側壁部に設けられた係合部と、前記第1土台部に設けられ、前記第2側壁部を寝かせ位置へと変位させた場合に、前記係合部のうち当該第2側壁部の回動軸心方向側を向く面と係合する被係合部とを備えていることを特徴とする手段1又は2に記載の折り畳みコンテナ。手段3によれば、第2側壁部が寝かせ位置へと変位すると、当該第2側壁部の係合部のうち当該第2側壁部の回動軸心方向側を向く面と、第1土台部に設けられた被係合部とが係合する。これによって、係合部が第2土台部に近接するような第2側壁部の変位が規制されることとなる。このため、第2側壁部が寝かせ位置にある場合には、軸部が連通部の下方位置へ変位するといった事態をより確実に防止することができる。従って、全ての側壁部を折り畳んで搬送する際等において、側壁部が底壁部から外れるといった事態を防止することができる。さらに、側壁部のガタツキの抑制を図ることができる。尚、前記第2側壁部が寝かせ位置にある場合において、前記第1土台部の延在方向長手方向における前記第2側壁部の前記軸部と前記係合部との間の距離が、前記第1土台部の長手方向における前記フック部の前記内壁部からの突出方向先端部と前記被係合部との間の距離未満となっていることとしてもよい。この場合、第2側壁部を寝かせ位置へと変位させると、係合部が被係合部によって第1土台部の延在方向中央部側に案内され、第2側壁部全体が第1土台部の延在方向中央部側に引っ張られるようにして変位する。換言すれば、軸部がフック部の下方に位置するまで第2側壁部を第1土台部の長手方向中央部側に変位させなければ、係合部を被係合部に係合させることができない構成となっている。従って、第2側壁部が寝かせ位置にある状態において第2側壁部の軸部が軸受部から抜け出してしまうといった事態をより確実に防止することができる。さらに、側壁部のガタツキを防止することもできる。手段4.前記側壁部が起立位置にある場合の前記軸部の水平方向における幅は、前記連通部の幅よりも大きく構成されていることを特徴とする手段1乃至3のいずれかに記載の折り畳みコンテナ。手段4によれば、側壁部を起立させれば、軸部を軸受部から抜き出すことが不可能となる。このため、側壁部を起立させて折り畳みコンテナを箱型に変形させ、物品を収容したうえで、側壁部を持って折り畳みコンテナを運搬するといった状況において、折り畳みコンテナの底が抜けてしまうといった事態を確実に回避することができる。従って、使用状態における安定性を向上させることができる。さらに、側壁部が底壁部から外れることを防止するロック部材を別途設ける等する必要がないため、作業性の低下や構成の複雑化等を抑制することができる。以下に、一実施形態について図面を参照して説明する。図1~図4に示すように、折り畳みコンテナ1は、相対する一対の短辺部と相対する一対の長辺部とを備える略矩形板状の底壁部2と、底壁部2の短辺部に対応して回動可能に取付けられた短辺側側壁部3と、底壁部2の長辺部に対応して回動可能に取付けられた長辺側側壁部4とを備えている。本実施形態では、底壁部2、短辺側側壁部3、及び長辺側側壁部4はポリプロピレンにより構成されている。図5、図6に示すように、底壁部2には、各短辺部に沿って底壁部2から上方に突出する第2土台部としての短辺側土台部6と、各長辺部に沿って底壁部2から上方に突出する第1土台部としての長辺側土台部7とが設けられている。本実施形態では、短辺側側壁部3及び長辺側側壁部4は、それぞれ短辺側土台部6及び長辺側土台部7に対し回動可能に支持されており、それぞれ土台部6、7の上方に立設される起立位置と、底壁部2の上方に折り畳まれる寝かせ位置との間を回動変位可能に構成されている。また、短辺側土台部6の底壁部2からの突出長は、長辺側土台部7の底壁部2からの突出長よりも長くなっている。さらに、各長辺側土台部7は、相対する一対の短辺側土台部6の内側面同士を連結するようにして設けられている。このため、本実施形態では、長辺側側壁部4を先に畳まないと、短辺側側壁部3を畳むことができないようになっており、折り畳みコンテナ1を折り畳んだ状態全ての側壁部3、4を寝かせ位置とした非使用状態では、長辺側側壁部4が、底壁部2の上面に重なる対面ようにして畳まれ、短辺側側壁部3が、畳まれた長辺側側壁部4の上側に重なるようにして畳まれる。また、折り畳みコンテナ1を上方に開口する箱型に組み立てた状態全ての側壁部3、4を起立位置とした使用状態とすると、各側壁部3、4の上面がほぼ面一となるように構成されている。加えて、長辺側土台部7の底壁部2からの突出長は、長辺側側壁部4の厚みとほぼ同じであり、寝かせ位置にある長辺側側壁部4の上縁と、長辺側土台部7の上縁とがほぼ面一とされる。さらに、短辺側側壁部3の底壁部2からの突出長は、長辺側側壁部4の厚みと短辺側側壁部3の厚みとを足した長さよりも長く、寝かせ位置にある短辺側側壁部3の上縁は、短辺側土台部6の上面よりも下方に位置するようになっている。次に、各土台部6、7の説明を行う前に、便宜上、各側壁部3、4の説明を行うこととする。図1、図7~図9等に示すように、短辺側側壁部3は、短辺側土台部6と同じ幅を有する略矩形板状の壁本体11と、壁本体11の両側辺部において壁本体11の内側面起立位置では底壁部2の内周側を向き、寝かせ位置では下側を向く面から突出する係止壁12と、壁本体11の下辺部起立位置では下側を向き、寝かせ位置では底壁部2の外周側を向く面から突出する短辺側ヒンジ部13とを備えている。壁本体11の外側面には格子状に補強リブ14が形成されており、これによって、短辺側側壁部3の厚みが短辺側土台部6の厚みとほぼ同じに構成されている。また、壁本体11の外側面の中央上側部位には、作業者が手をかけて折り畳みコンテナ1を持ち運ぶことができるように持ち手部15が形成されている。さらに、壁本体11の係止壁12との連接部近傍には、壁本体11に対してコ字状にスリットが形成されることにより、その内周側において壁本体11の厚み方向において撓み得る係止片16が設けられている。係止片16は、短辺側側壁部3の長手方向横幅方向中央部側の部位が壁本体11と連結されて短辺側側壁部3の側端部側に向けて延び、その先端部には、係止片16の内側面から突出する係止爪16aが設けられている。さらに、各係止壁12には、短辺側側壁部3の長手方向において貫通する挿入孔17が上下に所定距離を隔てて複数本例では2つ形成されている。短辺側ヒンジ部13は、壁本体11の外周に沿って形成された補強リブ14のうち短辺側側壁部3が起立位置にある場合に短辺側側壁部3の下面を構成する部位から下方に向けて垂直に延出する略棒状の連結部18と、連結部18の先端部の両側面からそれぞれ短辺側側壁部3の長手方向に沿って突出する一対の軸部19とを備え、全体として略T字状をなしている。本実施形態では、短辺側ヒンジ部13は、短辺側側壁部3の長手方向に沿って互いに所定距離を隔てて複数箇所本例では長手方向中央部と両端部近傍部位との3箇所に設けられている。図1、図10、図11等に示すように、長辺側側壁部4は、長辺側土台部7とほぼ同じ幅を有する略矩形板状の壁本体21と、壁本体21の両側部において壁本体21の外側面起立位置では底壁部2の外周側を向き、寝かせ位置では上側を向く面から突出する挿入突起22と、壁本体21の下辺部起立位置では下側を向き、寝かせ位置では底壁部2の外周側を向く面から突出する長辺側ヒンジ部23とを備えている。壁本体21の外側面には、格子状の補強リブ24が形成されており、これによって、長辺側側壁部4の厚みが長辺側土台部7の厚みとほぼ同じに構成されている。また、壁本体21の外側面の中央上側部位には、作業者が手をかけて折り畳みコンテナ1を持ち運ぶことができるように持ち手部25が形成されている。挿入突起22は、前記短辺側側壁部3の係止壁12に形成された複数の挿入孔17に対応して複数本例では両側辺部において2つずつ設けられている。そして、短辺側側壁部3を起立させた後、長辺側側壁部4を起立させることで、挿入突起22が挿入孔17に挿入されることとなる。これにより、短辺側側壁部3の内側及び外側への傾倒変位、及び、長辺側側壁部4の外側への傾倒変位を防止することができる。尚、側壁部3、4が起立位置とされると、側壁部3、4の下面と、土台部6、7の上面とが当接状態とされることから、側壁部3、4のそれ以上の外側への回動変位が規制されることとなる。さらに、壁本体21には、短辺側側壁部3の係止片16に対応する位置上下一対の挿入突起22の間において、短辺側側壁部3の係止片16の係止爪16aに係止される係止板26が形成されている。尚、係止爪16aはテーパ状をなしており、短辺側側壁部3及び長辺側側壁部4を起立させるだけで、係止片16が適宜弾性変形しつつ、最終的に係止板26の内側面と係止爪16aとが当接した状態係止状態とされる。係止板26が係止爪16aに係止されることで、長辺側側壁部4の内側への傾倒変位を防止することができる。また、長辺側側壁部4を畳む内側に倒す際には、係止片16を外側に押圧して外方に変位させることで、係止板26と係止爪16aとの係止状態が解除されるため、この状態で長辺側側壁部4を内側に倒せば、長辺側側壁部4を畳むことができる。長辺側ヒンジ部23は、基本的に短辺側ヒンジ部13と同様の構成を備えており、壁本体21の外周に沿って形成された補強リブ24のうち長辺側側壁部4が起立位置にある場合に長辺側側壁部4の下面を構成する部位から下方に向けて垂直に延出する略棒状の連結部27と、連結部27の先端部の両側面からそれぞれ長辺側側壁部4の長手方向に沿って突出する一対の軸部28とを備え、全体として略T字状をなしている。本実施形態では、長辺側ヒンジ部23は、長辺側側壁部4の長手方向に沿って互いに所定距離を隔てて複数個所本例では4箇所に設けられている。次に、各土台部6、7について説明する。図5、図12、図13等に示すように、短辺側土台部6は、底壁部2の短辺部から上方に延びる内壁部31と、内壁部31の上縁部から外方に延出する上壁部32と、上壁部32の外縁部から下方に延びる外壁部33とを備えている。また、各短辺側土台部6には、短辺側ヒンジ部13の軸部19を軸支する短辺側軸受部34が形成されている。短辺側軸受部34は、内壁部31と外壁部33との間に短辺側ヒンジ部13の先端部を上方から挿入可能とするべく上壁部32を切欠いて短辺側土台部6を上方に開口させるとともに、短辺側ヒンジ部13の連結部18の回動変位を許容させるべく内壁部31を切欠いて開口部を形成し、当該開口部の両側方において内壁部31の上縁部から外壁部33側に突出するフック部35を設けることで構成されている。フック部35の内壁部31からの延出長は、内壁部31と外壁部33との間の距離よりも短く、フック部35の先端縁と外壁部33との間には、短辺側ヒンジ部13の軸部19の挿通を許容する連通部36が形成されている。そして、短辺側ヒンジ部13の軸部19が連通部36を介して短辺側軸受部34に挿入されることで、軸部19が短辺側軸受部34のフック部35の下面側に引っ掛かって軸支されるようになる。これによって、短辺側側壁部3が底壁部2短辺側土台部6に回動可能に支持されている。本実施形態では、短辺側軸受部34は、短辺側側壁部3に形成された複数の短辺側ヒンジ部13にそれぞれ対応して複数箇所本例では3箇所に設けられている。尚、図5、図12に示すように、短辺側土台部6には、短辺側軸受部34を構成する上壁部32の切欠き部の両側辺に沿って内壁部31と外壁部33との間を連結する隔壁部38が設けられるとともに、その他の部位においても内壁部31と外壁部33との間を連結する補強用の連結リブ図示略が設けられている。図5、図6等に示すように、長辺側土台部7は、底壁部2の長辺部から上方に延びる外壁部41と、外壁部41よりも底壁部2の内周側において外壁部41と平行するようにして延びる内壁部42とを備えている。また、長辺側土台部7には、長辺側ヒンジ部23の軸部28を軸支する長辺側軸受部43が形成されている。長辺側軸受部43は、外壁部41と内壁部42との間を連結する連結壁部44を長辺側土台部7の延在方向において対向するようにして一対で設けるとともに、一対の連結壁部44間の部位において、内壁部42を連結壁部44との連接部位を残すようにして切欠くとともに、残された内壁部42の上辺部から外壁部41側に向けて突出するフック部45を設けることによって構成されている。フック部45の内壁部42からの延出長は、外壁部41と内壁部42との間の距離よりも短く、フック部45の先端縁と外壁部41との間には、長辺側ヒンジ部23の軸部28の挿通を許容する連通部46が形成されている。そして、長辺側ヒンジ部23の軸部28が連通部46を介して長辺側軸受部43に挿入されることで、軸部28が長辺側軸受部43のフック部45の下面側に引っ掛かって軸支されるようになる。これによって、長辺側側壁部4が底壁部2長辺側土台部7に回動可能に支持されている。本実施形態では、長辺側軸受部43は、長辺側側壁部4に形成された複数の長辺側ヒンジ部23にそれぞれ対応して複数箇所本例では4箇所に設けられている。また、長辺側土台部7には、外壁部41を切欠くことで形成され、寝かせ位置にある短辺側側壁部3の係止壁12を収容可能な収容凹部47が設けられている。これにより、短辺側側壁部3を傾倒させる場合において、係止壁12と長辺側土台部7との上下方向における干渉を回避することができ、短辺側側壁部3をその内側面が、長辺側側壁部4の外側面や長辺側土台部7の上辺部に当接するまで傾倒させることができるようになっている。尚、本実施形態では、短辺側ヒンジ部13、長辺側ヒンジ部23、短辺側軸受部34、及び長辺側軸受部43によってヒンジ手段が構成されている。加えて、図2に示すように、各短辺側土台部6には、その両端部近傍部位を下方に凹ませるようにして形成された未使用時の位置決め凹部51が設けられている。さらに、図1に示すように、各短辺側側壁部3の上辺部には、その両端部近傍部位を下方に凹ませるようにして形成された使用時の位置決め凹部52が設けられている。これに対し、底壁部2の下面側には、折り畳みコンテナ1を支持するための支持リブ53が設けられており、折り畳みコンテナ1同士を上下に積み重ねる段積みすると、下側の折り畳みコンテナ1の位置決め凹部51、又は、52によって、上側の折り畳みコンテナ1の支持リブ53が支持されるとともに、上側の折り畳みコンテナ1の水平方向への位置ずれが防止されるようになっている。さて、図13に示すように、本実施形態では、短辺側ヒンジ部13の軸部19は、短辺側側壁部3の高さ方向図13では紙面左右方向における幅縦幅W1が、短辺側側壁部3の厚み方向図13では紙面上下方向における幅横幅W2よりも短くなっている。尚、連結部18の先端部は側面視で略円弧状をなしている。また、軸部19のうち短辺側ヒンジ部13の先端側の面は連結部18の先端面に沿って湾曲形状をなしているが、壁本体11側の面は壁本体11の下面とほぼ平行するようにして延びている。さらに、軸部19の壁本体11側の面には段差があり、短辺側側壁部3の厚み方向において連結部18の中央部に対応する部位が最も壁本体11側に突出している。また、軸部19の壁本体11側の面は、連結部18の外側の辺部にまで達しているが、連結部18の内側の辺部にまでは達しておらず、軸部19の外側面は、連結部18の延在方向と平行するようにして真直ぐに延びている。また、軸部19の横幅W2は、連通部36の幅W3よりも長くなっている。すなわち、軸部の横幅W2とは、短辺側側壁部3を起立させた状態における軸部19の左右方向水平方向の幅である。このため、図14に示すように、短辺側側壁部3を起立させると、軸部19を短辺側軸受部34から抜き取ることが不可能となる。換言すれば、軸部19とフック部35とが確実に係止されるため、短辺側側壁部3を持ち上げることで確実に折り畳みコンテナ1を持ち上げることができる。加えて、短辺側側壁部3が起立位置とされると、短辺側ヒンジ部13が、短辺側軸受部34を構成するフック部35と内壁部31と外壁部33とによって簡略的に挟持され、これにより、短辺側側壁部3から手を離しても倒れないように短辺側側壁部3が自立できるようになっている。さらに、軸部19の縦幅W1は、短辺側軸受部34の連通部36の幅W3フック部35と外壁部33との間の距離よりも短くなっている。特に、本実施形態では、短辺側側壁部3が底壁部2と平行するようにして完全に倒された寝かせ位置にあるときだけでなく、底壁部2に対して寝かせ位置から起立位置側に15度程度回動変位させるまでの間のいずれの状態でも、そのときの軸部19の左右幅水平幅が連通部36の幅W3以下となるように構成されている図15参照。すなわち、軸部19の縦幅W1とは、短辺側側壁部3を寝かせた状態における軸部19の左右方向水平方向の幅である。このため、短辺側側壁部3を寝かせた状態で保持するとともに、短辺側ヒンジ部13の軸部19と短辺側軸受部34の連通部36とを位置合わせして、短辺側側壁部3を鉛直方向に移動させることで、比較的スムースに軸部19を短辺側軸受部34に挿入したり、短辺側軸受部34から抜き取ったりすることができる。また、図6、図13等に示すように、本実施形態では、短辺側土台部6は、短辺側軸受部34に挿入された短辺側ヒンジ部13の連結部18の先端部の下面側に接触するとともに、接触面である上辺部が底壁部2の内周側フック部35側に向けて下方傾斜する案内手段及び案内部としての案内リブ39を備えている。そして、図15等に示すように、短辺側側壁部3を寝かせた状態で保持して軸部19を短辺側軸受部34に挿入すると、連結部18の先端部が案内リブ39に接触するとともに、短辺側側壁部3自身の重さ等によって、連結部18が案内リブ39の傾斜している上辺部を滑るようにして底壁部2の内周側に案内されることとなる。これに伴い、図13等に示すように、軸部19がフック部35の下方位置側へと変位させられるようになっている。つまり、短辺側軸受部34に挿入された軸部19が底壁部2の外周方向に変位可能な状態であっても、軸部19に対して外壁部33側へ向かう外力が加えられていない状態においては、軸部19の少なくとも一部がフック部35の下方に位置する状態が維持されるように構成されている。尚、本実施形態の案内リブ39の上辺部はR形状湾曲形状をなしているが直線状に延びる構成であってもよい。また、説明は省略するが、長辺側ヒンジ部23及び長辺側軸受部43についても、短辺側ヒンジ部13及び短辺側軸受部34と同様の形状をなしており、本実施形態では、長辺側ヒンジ部23軸部28を底壁部2の内周側フック部45の下方位置側へと案内する案内リブ48図5参照も形成されている。さらに、図2、図3等に示すように、本実施形態では、短辺側側壁部3を内側に倒して、係止壁12を長辺側土台部7の収容凹部47に収容すると、係止壁12の下辺部係止壁12のうち短辺側側壁部3の軸心方向側を向く面と、収容凹部47を構成するべく切り欠かれた外壁部41の端縁から長辺側土台部7の長手方向中央部側に延出する位置決めリブ49の先端縁とが当接するように構成されている。このため、長辺側土台部7の長手方向において係止壁12と位置決めリブ49とが当接することで、寝かせ位置にある短辺側側壁部3の底壁部2の外周側への変位短辺側ヒンジ部13が短辺側土台部6の外壁部33に近接するような変位が規制されることとなる。特に、図16に示すように、本実施形態では、短辺側側壁部3の高さ方向における短辺側ヒンジ部13の軸部19と係止壁12との間の距離W4が、長辺側土台部7の長手方向におけるフック部35の内壁部31からの突出方向先端部と位置決めリブ49との間の距離W5よりも短くなっている。このため、短辺側側壁部3を全体的に長辺側土台部7の長手方向中央部側に寄せなければ、係止壁12を収容凹部47に収容することができないようになっており、短辺側側壁部3は、寝かせ位置へと回動変位する際に、長辺側土台部7の長手方向中央部側にも変位させられることとなる。これに伴い、短辺側ヒンジ部13の軸部19についても、短辺側土台部6の外壁部33連通部36から遠ざかる方向に変位させられ、軸部19の一部がフック部35の下方に潜り込むとともに、その状態図13の状態が維持されることとなる。従って、短辺側側壁部3を寝かせ位置とした場合においても、軸部19を短辺側軸受部34から抜き取ること、ひいては、短辺側側壁部3を底壁部2から取外すことが不可能となる。加えて、係止壁12の下辺部や位置決めリブ49には面取り加工が施されておりR形状となっており、互いにコーナー部同士が当接しても比較的スムースに係止壁12が収容凹部47に収容されるようになっている。尚、本実施形態では、係止壁12の下辺部が係合部を構成し、位置決めリブ49が被係合部を構成し、係止壁12の下辺部と位置決めリブ49とで案内手段が構成される。また、長辺側側壁部4に関しては、寝かせ位置とした場合に当該長辺側側壁部4の上方に折り畳まれる短辺側側壁部3によって上下の変位が規制されることから、長辺側側壁部4を短辺側土台部6の中央部側に寄せて止めるような構成を設けなくても、寝かせ位置にある長辺側側壁部4の軸部28が長辺側軸受部43から抜け出してしまうといった事態を確実に防止することができる。また、上記のように、短辺側側壁部3が完全に起立したり寝たりした状態では、短辺側側壁部3を底壁部2から取外すことが不可能であるが、短辺側側壁部3を係止壁12が収容凹部47から抜け出す程度に傾ける底壁部2に対して5度~15度程度傾けることで、短辺側側壁部3を短辺側土台部6の外壁部33側にスライドさせることが可能となる。さらに、かかる傾き状態にある短辺側側壁部3の軸部19の左右方向水平方向における幅は、短辺側軸受部34の連通部36の幅W3以下となっていることから、図15に示すように、短辺側側壁部3の傾き状態を維持しつつ、軸部19を短辺側土台部6の外壁部33側、すなわち、連通部36の直下方位置まで変位させてから、上方に変位させることで、図16に示すように、軸部19で連通部36を押し広げる等の事態を招くことなく、軸部19を短辺側軸受部34から抜き取ることができる。尚、フック部35は内壁部31から外壁部33側に突出していることから、寝かせ位置にある短辺側側壁部3を、持ち手部15を持つ等して起立位置へと回動変位させる際に、軸部19に対し、底壁部2の内周側かつ上方への力が作用しても、軸部19が確実にフック部35に引っ掛かるため、軸部19が連通部36から抜け出すような事態を確実に回避することができる。以上詳述したように、本実施形態によれば、短辺側側壁部3の軸部19は、底壁部2に対して短辺側側壁部3が寝かせ位置から15度程度起立位置側へ回動変位するまでの角度範囲において、水平方向における幅が短辺側軸受部34の連通部36の幅W3以下となるように構成されている長辺側側壁部4の軸部28と長辺側軸受部43の連通部46との関係も同様。。このため、側壁部3、4の底壁部2への取付けや取外しに際し、軸部19、28の水平方向における幅が連通部36、46の幅よりも小さくなるような姿勢で側壁部3、4を保持しつつ、軸部19、28を連通部36、46に挿通させることで、軸受部34、43を構成する外壁部33、41やフック部35、45等を変形させることなく、軸部19、28を軸受部34、43に軸支させたり、軸部19、28を軸受部34、43から抜き取ったりすることができる。従って、底壁部2に対する側壁部3、4の着脱を比較的スムースに行うことができ、軸受部34、43の損傷等を招くことなく、組付けや損傷した壁部2、3、4を交換する際の作業性の向上を図ることができる。また、軸受部34、43等を変形させなくても側壁部3、4の着脱が行えることから、軸受部34、43等が変形し難いように強度を高めることができ、結果として、折り畳みコンテナ1の強度の向上等を図ることができる。また、本実施形態では、軸受部34、43に挿入されたヒンジ部13、23の連結部18、27の先端部の下面に接触し、接触面である上辺部が底壁部2の内周側に向けて下方傾斜する案内リブ39、48が設けられている。このため、軸受部34、43にヒンジ部13、23の先端部を挿入すると、案内リブ39、48に接触した軸受部34、43が底壁部2の内周側に案内され、これに伴って、軸部19、28がフック部35、45の下方位置へと変位させられる。このように、軸部19、28がフック部35、45の下方に位置した状態で、側壁部3、4を単純に持ち上げると、軸部19、28がフック部35、45の下面に当接することとなる。従って、たとえ軸部19、28の幅が連通部36、46の幅よりも小さくても、側壁部3、4を意図的に持ち上げなければ、軸部19、28が連通部36、46に挿通されることはない。結果として、側壁部3、4に対して外力が加えられていない状態では、軸部19、28をフック部35、45の下方へ位置させておくことができ、側壁部3、4が底壁部2から不用意に外れてしまうといった事態を防止することができる。さらに、短辺側側壁部3が寝かせ位置へと変位すると、当該短辺側側壁部3の内側面から突出する係止壁12の下辺部と、長辺側土台部7に設けられた収容凹部47の位置決めリブ49とが長辺側土台部7の長手方向において係合する。これによって、係止壁12が対応する短辺側土台部6側に近接するような短辺側側壁部3の変位が規制されることとなる。特に、本実施形態では、軸部19がフック部35の下方に位置するまで短辺側側壁部3を長辺側土台部7の長手方向中央部側に変位させなければ、係止壁12を収容凹部47に収容させることができない構成となっている。従って、軸部19がフック部35の下方に位置した状態において、軸部19の外壁部33側、すなわち連通部36側への変位が規制されることから、軸部19が軸受部34から抜け、寝かせ位置にある短辺側側壁部3が底壁部2から外れてしまうといった事態をより確実に防止することができる。また、短辺側側壁部3の下側に畳まれている長辺側側壁部4の外れも防止される上、寝かせ位置にある側壁部3、4のガタツキを防止することができる。加えて、軸部1928の横幅W2は、連通部3646の幅W3よりも大きくなっている。このため、側壁部34を起立させれば、軸部1928を軸受部3443から抜き出すことが不可能となる。このため、側壁部34を起立させて折り畳みコンテナ1を箱型に変形させ、物品を収容したうえで、側壁部34の持ち手部1525を持って折り畳みコンテナ1を運搬するといった状況において、折り畳みコンテナ1の底が抜けてしまうといった事態を確実に回避することができる。従って、使用状態における安定性を向上させることができる。特に、土台部67の強度が高められ、軸受部3443の変形が防止されるような構成においては、かかる作用効果が一層確実に奏される。さらに、側壁部3、4が底壁部2から外れることを防止するロック部材を別途設ける等する必要がないため、作業性の低下や構成の複雑化等を抑制することができる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態では、軸部1928の縦幅W1が横幅W2よりも短くなっているが、軸部1928の断面形状は特に限定されるものではなく、側壁部3、4の回動範囲において、軸部1928の水平方向の幅が連通部3646の幅W3以下となり得るような構成となっていればよい。例えば、軸部19、28を、断面円正円形状、断面楕円形状、面取り加工が施された断面多角形状に構成してもよい。また、上記実施形態では、軸部1928が連結部1827の先端縁に沿って設けられているが、側面視で連結部1827の外周縁よりも若干内側に変位した位置から軸部1928を突設してもよい。bまた、フック部35、45の断面形状についても特に限定されるものではなく、例えば、連通部36、46側の先端部において下方に突出する突部が形成されたような形状断面略L字状、下面が断面略円弧状等に構成してもよい。この場合、フック部35、45の下面と軸部19、28とが当接した場合に、軸部19、28がフック部35、45から連通部36、46側に外れてしまうといった事態をより一層抑制することができる。さらに、上記実施形態では、全ての軸受部34、43に対応して案内リブ39、48が設けられているが、1つの土台部6、7につき少なくとも1つの軸受部34、43において案内リブ39、48が設けられていればよい。また、上記実施形態では、案内リブ39、48が、連結部18、27に接触するよう構成されているが、軸部19、28に接触するように構成してもよい。c上記実施形態では、短辺側側壁部3の両側辺部から内側に突出する係止壁12が、長辺側土台部7に形成された収容凹部47に挿入されることで、短辺側側壁部3が連通部36から離間する方向である長辺側土台部7の長手方向中央部側に寄せられる構成となっているが、特にこのような構成に限定されるものではない。例えば、長辺側土台部7に形成された上方に突出する凸部が、短辺側側壁部3に形成された凹部に挿入されることで短辺側側壁部3が底壁部2の中央側に寄せられるように構成してもよいし、短辺側土台部6の両端部から長辺側土台部7の上方にせり出すリブと、短辺側側壁部3の下面とが摺接することで短辺側側壁部3が底壁部2の中央側に寄せられるように構成してもよい。さらに、上記実施形態では、側壁部3、4を折り畳んだ状態において、長辺側側壁部4が下側で短辺側側壁部3が上側に重なるようになっているが、長辺側側壁部4が上側で短辺側側壁部3が下側に重なるよう構成してもよい。また、側壁部3、4を折り畳んだ状態において、底壁部2と対面する長辺側側壁部4に対応して、長辺側側壁部4を寝かせ位置とする場合に長辺側側壁部4を短辺側土台部6の長手方向中央部側に寄せてその反対方向への移動を規制する案内手段を設けることとしてもよい。尚、本実施形態では、短辺側側壁部3に対応する案内手段として、案内リブ39で軸部19を内側に寄せる構成と、係止壁12を収容凹部47に挿入させる位置決めリブ49に当接させることで軸部19を内側に寄せて止める構成とが採用されているが、少なくとも一方が採用されていればよい。d上記実施形態において、短辺側側壁部3を底壁部2から取外せる角度となったことを認識させることができるように、例えば、短辺側側壁部3の両側面と、短辺側土台部6の両側面とに対して、短辺側側壁部3が底壁部2から取外せる角度となったときに一致する一直線上に揃う印例えば三角印を付してもよい。e上記実施形態では、折り畳みコンテナ1はポリプロピレンにより構成されているが、ポリエチレン、PET、ポリアミド等その他の樹脂材料により構成されることとしてもよい。