"着座者が着座するシートクッションと、該シートクッションの前部に設けられ着座者の脚を支持するオットマンとを備えるオットマン付き車両用シートにおいて、前記シートクッションは着座者の着座をその荷重による変位として検出する着座検出手段を備えており、前記オットマンは、本体部と、該本体部の脚支持面を延長するため該本体部から延出可能に設けられる延出部と、該延出部を延出させる延出駆動手段とを備えており、該延出駆動手段は前記シートクッションが備える着座検出手段の検出値に基づいて前記オットマンが備える延出部を延出させるよう構成されることを特徴とするオットマン付き車両用シート。請求項1に記載のオットマン付き車両用シートであって、前記延出駆動手段による前記オットマンの延出は、前記着座検出手段により変位として検出される着座荷重に応じて延出量が変わるように構成されることを特徴とするオットマン付き車両用シート。しかしながら、上述の技術はオットマンの伸縮動作を圧力センサの検出する圧力値に基づいて行うものであったため、構成が複雑になりコスト高であるという問題があった。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、本発明が解決しようとする課題は、簡易な構成によりオットマンを延出させることにある。上記課題を解決するため、本発明に係るオットマン付き車両用シートは次の手段をとる。本発明の第1の発明に係るオットマン付き車両用シートは、着座者が着座するシートクッションと、該シートクッションの前部に設けられ着座者の脚を支持するオットマンとを備えるオットマン付き車両用シートにおいて、前記シートクッションは着座者の着座をその荷重による変位として検出する着座検出手段を備えており、前記オットマンは、本体部と、該本体部の脚支持面を延長するため該本体部から延出可能に設けられる延出部と、該延出部を延出させる延出駆動手段とを備えており、該延出駆動手段は前記シートクッションが備える着座検出手段の検出値に基づいて前記オットマンが備える延出部を延出させるよう構成されることを特徴とする。この構成によれば、着座検出手段が着座者の着座をその荷重による変位として検出し、延出駆動手段がこの着座検出手段の検出値に基づいて延出部を延出させる。したがって、簡易な構成でオットマンを延出させることができる。本発明の第2の発明に係るオットマン付き車両用シートは、第1の発明に係るオットマン付き車両用シートであって、前記延出駆動手段による前記オットマンの延出は、前記着座検出手段により変位として検出される着座荷重に応じて延出量が変わるように構成されることを特徴とする。この構成によれば、着座検出手段により変位として検出される着座荷重に応じてオットマンの延出量が変わる。したがって、例えばオットマンの延出量を着座荷重に比例させる等、着座者の体格に応じた延出量とすることができる。第1の発明によれば、簡易な構成でオットマンを延出させることができる。第2の発明によれば、オットマンの延出量を着座者の体格に応じたものとすることができる。以下、図面を参照しながら本発明を実施するための形態を説明する。図1には、車両のフロア面Fに備え付けられたシート10が示されている。シート10は、主として、車両の乗員が着座するシートクッション20と、着座した乗員着座者Sの背凭れとなるシートバック30とを備える。シートバック30は、シートクッション20の後端部に連結されている。以下の説明において、前後左右の各方向はこの着座者Sの姿勢に基づいて定める。シートクッション20は、その骨格を成すシートクッションフレーム22と、弾性により着座者Sを支持するクッションばね24とを備える。シートクッションフレーム22は、シートクッション20内において枠構造を成しているが、図1にはその前フレーム部材と後フレーム部材のみが示されている。クッションばね24は、この前フレーム部材と後フレーム部材とを架け渡すように設けられている。クッションばね24は、少なくとも着座の際の荷重W方向下方に関して弾性を有する構造とされた弾性部材であり、荷重Wに応じた量だけ同方向に撓み変位する。クッションばね24の構造は、金属製の線材を曲げ加工し、S字を連続させた形状としたものを基本とする。シートクッション20はまた、乗員の着座動作を検出する手段として、着座検出機構60を備える。クッションばね24は着座検出機構60の一部を構成するものであり、着座検出機構60は乗員の着座をこのクッションばね24の変位として検出する。この着座検出機構60の構造については後述する。シートクッション20はまた、着座面を含む外形を形成する部材として、パッド材26と表皮材28とを備える。パッド材26は、ウレタンフォーム等のクッション性を有するパッド状の部材であり、シートクッションフレーム22とクッションばね24とを上から覆い被せるように設けられている。クッションばね24は、このパッド材26を介して着座の荷重Wを受ける。表皮材28は、パッド材26を覆うように設けられている。シート10はまた、着座者Sの脚の膝下部分を支持するオットマン40を備える。オットマン40は、使用しないときには図1に鎖線で示されるようにシートクッション20の前端下部に格納されている。オットマン40には跳ね上げ機構50が設けられており、オットマン40を使用するときには同図に実線で示されるように前方に跳ね上げることができる。本実施形態に係る跳ね上げ機構50はリンク機構を備えており、オットマン40はこのリンク機構によりシートクッション20と連結されて跳ね上げ可能とされている。なお、跳ね上げは手動のほか電動で行うことができるように構成することができる。このような跳ね上げ機構50は、例えば上記特許文献2に実施例2として開示されているような公知の技術を用いることができるため、その詳細は省略する。オットマン40は、図1に示されるように本体部42と延出部44とを備える。延出部44は、着座者Sの脚の長さに応じて本体部42の脚支持面を延長するために設けられる部材である。本体部42は内部に延出部44を収納可能な空間図示しないを有しており、延出部44は本体部42内部からスライドにより必要な量だけ外部へ延出可能となっている。本体部42は、延出部44の延出駆動を行う手段として延出駆動機構80を備える。図1には概略的に延出駆動機構80の位置のみが示されている。一方、延出部44は、ステー46を備える。ステー46は、延出部44を支持する金属製の丸棒部材であって、本体部42側へ延びるように左右に2本設けられている。さらにステー46は、サポート部材48を備える。サポート部材48は、樹脂製の角筒状部材であり、各ステー46の本体部42側へ延びる先端にかぶせられて固定されている図5参照。図1にはサポート部材48が省略されている。延出駆動機構80は、このサポート部材48をスライド可能に保持している。この延出駆動機構80の構造については後述する。着座検出機構60と延出駆動機構80は、図1に示されるように、伝達機構70により機械的に連結されている。伝達機構70は、チューブ状のアウタケーブル72と、このアウタケーブル72内に挿通されたワイヤ74とにより構成される図3から図8までを参照。アウタケーブル72は、シート10内の着座検出機構60から延出駆動機構80までの間に配索されている。ワイヤ74は、アウタケーブル72内に挿通された状態で一端部が着座検出機構60と、他端部が延出駆動機構80とそれぞれ連結されており、アウタケーブル72内を引かれることにより着座検出機構60と延出駆動機構80の動作を相互に伝達する。以下に、図2以降を参照しながら着座検出機構60及び延出駆動機構80の構造について詳しく説明する。着座検出機構60は、図2から図5までに示されるように、前記のクッションばね24に加え、ベース部材61と、押さえ板62と、第1リンク節63と、ローラ64と、第2リンク節65と、可動軸66とを備える。このうちベース部材61は、シートクッションフレーム22等シートクッション20の骨格部材に固定される部分である。ベース部材61、第1リンク節63、第2リンク節65及び可動軸66の4部材は、以下のように互いに連結されて4節のリンク機構を構成する。ベース部材61前部の左右両側板部には支軸61bが架け渡して設けられており、第1リンク節63の一端部はこの支軸61bを関節としてベース部材61に対して回動可能に連結されている。第1リンク節63の他端部には支軸63aが設けられており、第1リンク節63の他端部と第2リンク節65の一端部はこの支軸63aを関節として相対回動可能に連結されている。一方、ベース部材61前後中間部の左右両側板部にはガイド孔61cが貫通して形成されており、可動軸66の左右両端部はこのガイド孔61cに挿通されている。ガイド孔61cは前後方向の長孔とされており、可動軸66は全体としてベース部材61に対しこのガイド孔61cの長孔方向に沿ってスライド可能として連結されている。また、可動軸66の左右方向の中間部は第2リンク節65の他端部に連結されて保持されている。図3に示される状態においては、第1リンク節63と第2リンク節65が関節である支軸63aにおいて屈曲して、上方に山形に張り出した形態となっている。この状態から支軸63aが下方に力を受けて押されると、図4に示されるように張り出した山形がより低く伏せた形態となるよう、第2リンク節65に保持された可動軸66がガイド孔61c内を後方にスライドする。このように構成されるリンク機構により、支軸63aの上下方向の往復移動が、可動軸66の前後方向の往復移動に変換される。また、可動軸66の移動量が支軸63aの移動量よりも大きくなるように、第1及び第2のリンク節63,65の長さやベース部材61に設けられた支軸61b及びガイド孔61cの位置が適宜設定されている。すなわち、この4節のリンク機構により移動が倍速される。また前記アウタケーブル72の一端部は、ベース部材61の前端部に設けられた保持部61dに保持されており、このアウタケーブル72の一端部から露出するワイヤ74の一端部は、前記の可動軸66に取り付けられた保持部材66aに保持されている。これにより可動軸66が後方に移動することでワイヤ74の一端部が後方に引かれる。押さえ板62は、ベース部材61後部の左右両側板部に架け渡して設けられた支軸61aを中心として、ベース部材61に対して回動可能に連結されている。押さえ板62には、前記のクッションばね24の一部を保持する保持クリップ62aが一体的に設けられている。また、上記の第1リンク節63と第2リンク節65との関節を成す支軸63aには、ローラ64が回転可能に設けられている。保持クリップ62aにより保持されたクッションばね24が、乗員の着座荷重Wにより下方に撓み変位すると、押さえ板62が下方に押さえられて支軸61aを中心に回動する。押さえ板62の下面はローラ64が接触しながら転動する転動面62bとなっており、押さえ板62が回動してローラ64を下方に押さえると、ローラ64はこの転動面62bで転動しながら下方に移動する。以上の着座検出機構60の構成により、クッションばね24が下方へ撓み変位すると、押さえ板62とローラ64を介してリンク機構が作動し、ワイヤ74の一端部が後方に引かれる。また、このときのワイヤ74の引かれる量はクッションばね24の撓み変位量に応じたものとなる。延出駆動機構80は、図5から図8までに示されるように、ベース部81と、主動歯車82と、従動歯車83と、コイルばね84と、スライド部材85とを備える。なお、オットマン40を跳ね上げたときの延出部44の延出スライド方向は図1に示されるように前方の下方であり、オットマン40自体の跳ね上げ角度によっても異なるものであるが、以下図面を含めてこれを前方に統一して説明する。ベース部81は、オットマン40の本体部42の内部に固定される部分であって、3つのベース部材81A,81B,81Cが一体的に結合されて成る。第1のベース部材81Aは、延出駆動機構80の上部を覆うように設けられる概して板状の部材であって、図5においては下部が透過して見えるよう鎖線にて輪郭が示されている。第2のベース部材81Bは、第1のベース部材81A下面の左右の各端部に張り合わされて結合されている。この張り合わせ部分には、サポート部材48のスライド移動をガイドするガイド部81aが設けられている。各ガイド部81aは、第1と第2のベース部材81A,81Bが互いに張り合わされて、サポート部材48を受け入れ可能な略角筒形状に形成されている。略角筒形状は前後方向延出方向に設定されており、サポート部材48はこのガイド部81aの略角筒形状の内壁にガイドされながら前後方向にスライド可能となっている。第3のベース部材81Cは、第1のベース部材81Aより左右の幅が狭い概して板状の部材であって、第1のベース部材81A中央部の下側に結合されている。この第1のベース部材81Aと第3のベース部材81Cとの結合は、これらの間に主動歯車82及び従動歯車83を配設可能な若干の隙間を空けてなされている。なお、図6から図8までに示される延出駆動機構80は、第1及び第2のベース部材81A,81Bを取り除いた状態とされている。主動歯車82と従動歯車83は、第1のベース部材81Aと第3のベース部材81Cとの間に、それぞれ支軸82a,83aを介して回動可能に取り付けられている。主動歯車82と従動歯車83は、いずれも支軸82a,83aを中心とする円弧状に配列された歯82b,83bを有するセクターギヤである。第3のベース部材81C上における主動歯車82と従動歯車83の配設位置は、主動歯車82が左側、従動歯車83が右側であって、互いに歯82b,83bが噛み合った状態で設けられており、回動が互いに伝達されて連動するよう構成されている。前記アウタケーブル72の他端部は、第3のベース部材81Cに設けられた保持部81bに保持されている。この保持部81bの配設位置は、同じく第3のベース部材81Cに設けられた主動歯車82及び従動歯車83よりも後側に設定されている。またこのアウタケーブル72の他端部から露出するワイヤ74の他端部は、主動歯車82に設けられた保持部82cに保持されている。この保持部82cの配設位置は支軸82aに関して歯82b,83bが設けられた側と同じ側となる位置に設定されており、左右方向で見たとき主動歯車82と従動歯車83の両支軸82a,83aの内側となっている。これらの構成により、ワイヤ74が引かれると、主動歯車82は歯82bのある側が後方に移動するように回動し、これと連動して従動歯車83も同様に回動する。このときのそれぞれの回動方向を正方向とする。コイルばね84は、第3のベース部材81Cと従動歯車83とを架け渡すように、それぞれに設けられた保持部81c,83cに両端が保持されている。コイルばね84は、図8に示されるように、従動歯車83が正方向に回動したときに引き伸ばされて、復元力により従動歯車83を逆方向に付勢するよう配置構成されている。ワイヤ74が主動歯車82を正方向に引く力が緩むと、従動歯車83はコイルばね84に付勢されて逆方向に回動し、これと連動して主動歯車82も逆方向に回動する。スライド部材85は、第3のベース部材81Cの下側に設けられている。スライド部材85は、左右のサポート部材48の先端後端部を互いに連結するよう設けられている。スライド部材85のうち第3のベース部材81Cと重なっていない左右の部分には、それぞれ孔85a,85aが上下方向に貫通して形成されている。これに対応して、主動歯車82と従動歯車83のそれぞれには、下側に向けて突起するピン82d,83dが設けられており、スライド部材85の孔85a,85aに上から挿通されている。主動歯車82と従動歯車83それぞれにおけるピン82d,83dの配設位置は、支軸82a,83aに関して歯82b,83bと反対側となる位置に設定されており、左右方向で見て支軸82a,83aの外側となっている。この構成により、歯82b,83bが後方に移動する正方向の回動時には、ピン82d,83dは逆に前方に移動し、スライド部材85を前方延出方向に移動させる。同様に、逆方向の回動時にはピン82d,83dは後方に移動し、スライド部材85を後方延出の逆方向に移動させる。なお孔85a,85aは、主動歯車82と従動歯車83の回動に伴うピン82d,83dの軌道が左右外側に膨らむのを吸収するため、左右方向に遊びのある長孔とされている。以上の延出駆動機構80の構成により、図7の状態からワイヤ74が引かれると、主動歯車82と従動歯車83が正方向に回動し、スライド部材85及び延出部4のサポート部材48が延出方向にスライドし図8の状態となる。また同図の状態からワイヤ74の引きが緩められると、コイルばね84の付勢力により主動歯車82と従動歯車83が逆方向に回動し、スライド部材85及び延出部4のサポート部材48が延出方向とは逆方向にスライドして図7の状態に戻る。このときのスライド量はワイヤ74が引かれる量に応じたものとなる。以上のように構成される実施形態は、以下のような作用効果を奏する。この構成によれば、乗員がシートクッション20に着座すると、着座の荷重Wによりクッションばね24が下方に撓み変形する。クッションばね24が下方へ撓み変位すると、前述の着座検出機構60の構成によりワイヤ74の一端部が後方に引かれる。この動作はワイヤ74を通じてオットマン40の延出駆動機構80に伝達され、前述の延出駆動機構80の構成により、オットマン40の延出部44が延出方向に延出する。これにより、乗員が着座するだけでオットマン40の延出部44を延出方向に延出させて、オットマン40の脚支持面を延長させることができる。また、この延出部44の延出量はクッションばね24の撓み変位量に応じたものとなり、クッションばね24の撓み変位量はクッションばね24の弾性により着座の荷重Wに応じたものとなる。これにより、着座の荷重Wにより延出部44の延出量を必要な位置まで延出させることができ、オットマン40の脚支持面を着座者の体格に合った長さとすることができる。また、着座検出機構60はクッションばね24やリンク機構等を備えて機械的に構成されている。これにより、簡易な構成により乗員の着座を検出できる。なお、本発明に係るオットマン付き車両用シートは、上記の実施形態に限定されるものではなく、その他各種の形態で実施できるものである。本実施形態においては、図1のようにオットマン40がシートクッション20の下部に格納されているときには延出方向下方にフロア面Fが存在するため、この状態で乗員が着座して延出部44を延出させようとするとフロア面Fと干渉する不都合が生じる。そこで、オットマン40に延出部44の延出を規制するロック機構を設け、延出部44がフロア面Fと干渉せずに延出できる角度までオットマンが跳ね上げられたときに、ロック機構が解除されて延出部が延出を開始する構成としても良い。この場合、着座の荷重W検出から延出までの間は、必要な延出量に相当するエネルギーをばね等の弾性部材に蓄えておき、ロック機構の解除によりこれを開放して、必要な量だけ延出部44を延出させることができる構成としても良い。また、前述のようにオットマンの跳ね上げは公知の機構を用いることができるが、本実施形態の延出部44の延出と同様に、乗員の着座の荷重Wに基づいてオットマンを跳ね上げる構成としても良い。本実施形態においてオットマン40の本体部42の脚支持面はシートクッション20の着座面と分離している形態であったが、シートクッション20の着座面と連続的となるように設けられるものであっても良い。本実施形態における伝達機構70は、アウタケーブル72とワイヤ74とにより構成される機械的手段であったが、これに代えて電気配線を備えて電気信号により着座の荷重Wの検出値を伝達する電気的手段とし、延出駆動機構80もモータにより延出駆動を行うものとしても良い。"