"それぞれ、共通端子と、送信フィルタと、受信フィルタとを有し、前記送信フィルタ及び受信フィルタが前記共通端子と接続されている、第1及び第2の分波器と、アンテナ側端子と分波器側端子とを有し、前記分波器側端子が前記第1の分波器の共通端子と接続されている帯域阻止フィルタと、を備え、前記帯域阻止フィルタは、第1の通過帯域と、前記第1の通過帯域内において互いに隣接して位置している第2の通過帯域及び阻止帯域とを有し、前記帯域阻止フィルタは、前記第2の通過帯域が、前記第1の分波器の送信フィルタ及び受信フィルタのそれぞれの通過帯域を含み、前記阻止帯域が、前記第2の分波器の送信フィルタの通過帯域を含むように構成されている、高周波モジュール。前記帯域阻止フィルタは、前記阻止帯域が、前記第2の分波器の送信フィルタの通過帯域とほぼ一致するように構成されている、請求項1に記載の高周波モジュール。前記帯域阻止フィルタは、複数の共振子と、インダクタとを有するフィルタである、請求項1または2に記載の高周波モジュール。前記帯域阻止フィルタは、直列腕と、複数の並列腕とを有し、前記複数の並列腕には、前記複数の共振子のうちの少なくとも一部の共振子が並列腕共振子として設けられており、前記帯域阻止フィルタの前記アンテナ側端子側の初段に位置する共振子と前記分波器側端子側の初段に位置する共振子とのうちの少なくとも一方が並列腕共振子である、請求項3に記載の高周波モジュール。前記帯域阻止フィルタは、直列腕と、複数の並列腕とを有し、前記直列腕及び複数の並列腕の少なくとも一つには、前記複数の共振子が接続されており、前記帯域阻止フィルタの前記アンテナ側端子側の初段に位置する共振子と前記分波器側端子側の初段に位置する共振子とのうちの少なくとも一方が複数の分割共振子に分割され、直列に接続されている、請求項3または4に記載の高周波モジュール。前記帯域阻止フィルタは、1ポート型弾性表面波共振子を有する、請求項1~5のいずれか一項に記載の高周波モジュール。請求項1~6のいずれか一項に記載の高周波モジュールを備える通信機。しかしながら、特許文献1に記載の高周波モジュールでは、デュプレクサで相互変調歪みIMD:InterModurationDistortionが発生し、通信機の受信感度が悪化するという問題が起こることがある。本発明は、係る点に鑑みてなされたものであり、その目的は、複数の分波器を備える高周波モジュールにおいて、分波器におけるIMDの発生を抑制することにある。本発明に係る高周波モジュールは、第1及び第2の分波器と、帯域阻止フィルタとを備えている。第1及び第2の分波器のそれぞれは、共通端子と、送信フィルタと、受信フィルタとを有する。第1及び第2の分波器のそれぞれにおいては、送信フィルタ及び受信フィルタが共通端子と接続されている。帯域阻止フィルタは、アンテナ側端子と分波器側端子とを有する。帯域阻止フィルタにおいては、分波器側端子が第1の分波器の共通端子と接続されている。帯域阻止フィルタは、第1の通過帯域と、第1の通過帯域内において互いに隣接して位置している第2の通過帯域及び阻止帯域とを有する。帯域阻止フィルタは、第2の通過帯域が、第1の分波器の送信フィルタ及び受信フィルタのそれぞれの通過帯域を含み、阻止帯域が、第2の分波器の送信フィルタの通過帯域を含むように構成されている。本発明に係る高周波モジュールのある特定の局面では、帯域阻止フィルタは、阻止帯域が、第2の分波器の送信フィルタの通過帯域とほぼ一致するように構成されている。本発明に係る高周波モジュールの他の特定の局面では、帯域阻止フィルタは、複数の共振子と、インダクタとを有するフィルタである。本発明に係る高周波モジュールの別の特定の局面では、帯域阻止フィルタは、直列腕と、複数の並列腕とを有する。複数の並列腕には、複数の共振子のうちの少なくとも一部の共振子が並列腕共振子として設けられている。帯域阻止フィルタのアンテナ側端子側の初段に位置する共振子と分波器側端子側の初段に位置する共振子とのうちの少なくとも一方が並列腕共振子である。本発明に係る高周波モジュールのさらに他の特定の局面では、帯域阻止フィルタは、直列腕と、複数の並列腕とを有する。直列腕及び複数の並列腕の少なくとも一つには、複数の共振子が接続されている。帯域阻止フィルタのアンテナ側端子側の初段に位置する共振子と分波器側端子側の初段に位置する共振子とのうちの少なくとも一方が複数の分割共振子に分割され、直列に接続されている。本発明に係る高周波モジュールのさらに別の特定の局面では、帯域阻止フィルタは、1ポート型弾性表面波共振子を有する。本発明に係る通信機は、上記本発明に係る高周波モジュールを備えている。本発明では、帯域阻止フィルタは、第2の通過帯域が、第1の分波器の送信フィルタ及び受信フィルタのそれぞれの通過帯域を含み、阻止帯域が、第2の分波器の送信フィルタの通過帯域を含むように構成されている。このため、第1のデュプレクサにおける相互変調歪みIMDの発生を効果的に抑制することができる。以下、本発明を実施した好ましい形態の一例について、図1に示す通信機1を例に挙げて説明する。但し、通信機1は、単なる例示である。本発明は、通信機1に何ら限定されない。第1の実施形態図1は、本発明の第1の実施形態に係る通信機1の略図的回路図である。図1に示す通信機1は、音声通信とデータ通信とを同時に行う通信サービスsimultaneousvoiceanddataservicesに対応する通信機である。通信機1が対応する通信サービスでは、UMTS-BAND5が音声通信に用いられている。UMTS-BAND13がデータ通信に用いられている。図1に示すように、通信機1は、高周波モジュール20を備えている。高周波モジュール20には、第1及び第2のアンテナ11a,11bと、低雑音増幅器12a,12b,12cと、送信用電力増幅器13a,13bとが接続されている。高周波モジュール20は、分波器としての第1及び第2のデュプレクサ22,21と、帯域阻止フィルタ23と、帯域通過フィルタ24とを備えている。第2のデュプレクサ21は、第1のアンテナ11aと、低雑音増幅器12a並びに送信用電力増幅器13aとの間に接続されている。帯域阻止フィルタ23は、第2のアンテナ11bと、第1のデュプレクサ22との間に接続されている。第1のデュプレクサ22は、帯域阻止フィルタ23と、低雑音増幅器12b並びに送信用電力増幅器13bとの間に接続されている。帯域通過フィルタ24は、第2のアンテナ11bと、低雑音増幅器12cとの間に接続されている。図2は、本実施形態における第2のデュプレクサ21の略図的回路図である。第2のデュプレクサ21は、共通端子21aと、送信端子21bと、第1及び第2の受信端子21c1,21c2とを備えている。また、第2のデュプレクサ21は、送信フィルタ21dと、受信フィルタ21eと、整合回路21hとを備えている。共通端子21aは、図1に示す第1のアンテナ11aに接続されている。送信端子21bは、送信用電力増幅器13aに接続されている。第1及び第2の受信端子21c1,21c2は、低雑音増幅器12aに接続されている。送信フィルタ21dと受信フィルタ21eとは、接続点21fにおいて接続されている。共通端子21aと送信端子21bとの間には、送信フィルタ21dが接続されている。送信フィルタ21dは、ラダー型の弾性表面波フィルタである。送信フィルタ21dは、直列腕21d1において直列に接続されている複数の直列腕共振子21d2と、直列腕21d1とグラウンド電位との間を接続している複数の並列腕21d3のそれぞれに設けられている並列腕共振子21d4と、並列腕共振子21d4とグラウンド電位との間に接続されているインダクタ21d5とを備えている。直列腕共振子21d2と並列腕共振子21d4とは、1ポート型弾性表面波共振子により構成されている。なお、送信フィルタ21dは、1ポート型弾性境界波共振子や1ポート型圧電薄膜共振子などの1ポート型弾性波共振子によって構成されている、ラダー型の弾性波フィルタであってもよい。共通端子21aと第1及び第2の受信端子21c1,21c2との間には、受信フィルタ21eが接続されている。受信フィルタ21eは、平衡-不平衡変換機能を有するバランス型縦結合共振子型弾性波フィルタである。具体的には、本実施形態では、受信フィルタ21eは、平衡-不平衡変換機能を有するバランス型縦結合共振子型弾性表面波フィルタである。受信フィルタ21eは、縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部21e1と、1ポート型弾性表面波共振子21e2とを備えている。1ポート型弾性表面波共振子21e2は、共通端子21aと縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部21e1との間に接続されている。縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部21e1では、所謂3IDT型の縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部21e3,21e4が縦続接続されている。接続点21fと共通端子21aとは接続点21gにおいて接続される。接続点21gとグラウンド電位との間には、インダクタにより構成されている整合回路21hが接続されている。図2に示す第2のデュプレクサ21は、UMTS-BAND13に対応している分波器である。UMTS-BAND13では、送信側通過帯域が777MHz~787MHzであり、受信側通過帯域が746MHz~756MHzである。よって、送信フィルタ21dの通過帯域は777MHz~787MHzであり、受信フィルタ21eの通過帯域は746MHz~756MHzである。図3は、本実施形態における第1のデュプレクサ22の略図的回路図である。第1のデュプレクサ22は、共通端子22aと、送信端子22bと、第1及び第2の受信端子22c1,22c2とを備えている。また、第1のデュプレクサ22は、送信フィルタ22dと、受信フィルタ22eと、整合回路22hとを備えている。共通端子22aは、図1に示す帯域阻止フィルタ23を介して第2のアンテナ11bに接続されている。送信端子22bは、送信用電力増幅器13bに接続されている。第1及び第2の受信端子22c1,22c2は、低雑音増幅器12bに接続されている。送信フィルタ22dと受信フィルタ22eとは、接続点22fにおいて接続されている。共通端子22aと送信端子22bとの間には、送信フィルタ22dが接続されている。送信フィルタ22dは、ラダー型の弾性表面波フィルタである。送信フィルタ22dは、直列腕22d1において直列に接続されている複数の直列腕共振子22d2と、直列腕22d1とグラウンド電位との間を接続している複数の並列腕22d3のそれぞれに設けられている並列腕共振子22d4と、並列腕共振子22d4とグラウンド電位との間に接続されているインダクタ22d5とを備えている。直列腕共振子22d2と並列腕共振子22d4とは、1ポート型弾性表面波共振子により構成されている。なお、送信フィルタ22dは、1ポート型弾性境界波共振子や1ポート型圧電薄膜共振子などの1ポート型弾性波共振子によって構成されている、ラダー型の弾性波フィルタであってもよい。共通端子22aと第1及び第2の受信端子22c1,22c2との間には、受信フィルタ22eが接続されている。受信フィルタ22eは、平衡-不平衡変換機能を有するバランス型縦結合共振子型弾性波フィルタである。具体的には、本実施形態では、受信フィルタ22eは、平衡-不平衡変換機能を有するバランス型縦結合共振子型弾性表面波フィルタである。受信フィルタ22eは、縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部22e1と2つの1ポート型弾性表面波共振子22e2とを備えている。1ポート型弾性表面波共振子22e2は、共通端子22aと縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部22e1との間に接続されている。縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部22e1は、4つの3IDT型の縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部22e3により構成されている。接続点22fと共通端子22aとは接続点22gにおいて接続される。接続点22gとグラウンド電位との間には、インダクタにより構成されている整合回路22hが接続されている。図3に示す第1のデュプレクサ22は、UMTS-BAND5に対応している分波器である。UMTS-BAND5の送信側通過帯域は824MHz~849MHzであり、受信側通過帯域は869MHz~894MHzである。よって、送信フィルタ22dの通過帯域は824MHz~849MHzであり、受信フィルタ22eの通過帯域は869MHz~894MHzである。図4は、本実施形態における帯域通過フィルタ24の略図的回路図である。図4に示す帯域通過フィルタ24は、UMTS-BAND13に対応している受信フィルタである。UMTS-BAND13の受信側通過帯域は746MHz~756MHzである。よって、帯域通過フィルタ24の通過帯域は746MHz~756MHzである。帯域通過フィルタ24は、入力端子24aと、第1及び第2の出力端子24b1,24b2とを備えている。入力端子24aは、図1に示す第2のアンテナ11bに接続されている。第1及び第2の出力端子24b1,24b2は、低雑音増幅器12cに接続されている。帯域通過フィルタ24は、平衡-不平衡変換機能を有するバランス型縦結合共振子型弾性波フィルタである。具体的には、本実施形態では、帯域通過フィルタ24は、平衡-不平衡変換機能を有するバランス型縦結合共振子型弾性表面波フィルタである。帯域通過フィルタ24は、1ポート型弾性表面波共振子24cと、縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部24dとを備えている。1ポート型弾性表面波共振子24cは、入力端子24aと縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部24dとの間に接続されている。縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部24dは、縦続接続されている2つの3IDT型の縦結合共振子型弾性表面波フィルタ部24d1,24d2を有する。図5は、本実施形態における帯域阻止フィルタ23の略図的回路図である。図5に示すように、帯域阻止フィルタ23は、インダクタと複数の共振子とを有するフィルタである。具体的には、帯域阻止フィルタ23は、インダクタと複数の弾性波共振子とを有する弾性波フィルタである。詳細には、帯域阻止フィルタ23は、アンテナ側端子31と、分波器側端子32とを備えている。アンテナ側端子31は、図1に示す第2のアンテナ11bに接続されている。一方、分波器側端子32は、第1のデュプレクサ22に接続されている。すなわち、分波器側端子32は、第1のデュプレクサ22の共通端子22aに接続されている。アンテナ側端子31と、分波器側端子32とは、直列腕33によって接続されている。直列腕33には、複数の直列腕共振子S1,S2と、インダクタL1とが設けられている。これら複数の直列腕共振子S1,S2と、インダクタL1とは、直列腕33において直列に接続されている。直列腕33とグラウンド電位とは、複数の並列腕34a~34dによって接続されている。複数の並列腕34a~34dのそれぞれには、並列腕共振子P1~P4が設けられている。本実施形態では、帯域阻止フィルタ23のアンテナ側端子31側の初段に位置する共振子と分波器側端子32側の初段に位置する共振子とのうちの少なくとも一方が並列腕共振子である。すなわち、帯域阻止フィルタ23のアンテナ側端子31に最も近い共振子と分波器側端子32に最も近い共振子とのうちの少なくとも一方が並列腕共振子である。具体的には、本実施形態では、帯域阻止フィルタ23のアンテナ側端子31側の初段に位置する共振子が並列腕共振子P1であり、分波器側端子32側の初段に位置する共振子が並列腕共振子P4である。すなわち、直列腕33において、並列腕共振子P1,P4が設けられている並列腕34a,34dとの接続点と、アンテナ側端子31または分波器側端子32との間には、直列腕共振子が設けられていない。また、上記並列腕共振子P1,P4のうちの少なくとも一方が、1つの並列腕共振子として機能する複数の分割共振子に分割されている。具体的には、本実施形態では、並列腕共振子P4が、分割共振子P41,P42に分割されている。具体的には、並列腕共振子P4は、複数の分割共振子を直列に結合して構成している。このようにすることにより、帯域阻止フィルタ23における相互変調歪みIMDの発生を抑制することができると共に、耐電力性を向上することができる。なお、本実施形態では、直列腕共振子S1,S2及び並列腕共振子P1~P4のそれぞれは、1ポート型弾性波共振子により構成されている。具体的には、直列腕共振子S1,S2及び並列腕共振子P1~P4のそれぞれは、1ポート型弾性表面波共振子により構成されている。並列腕共振子P4は、複数の1ポート型弾性表面波共振子を直列に結合することにより構成してもよい。図6に、直列腕共振子S1,S2及び並列腕共振子P1~P4を構成している1ポート型弾性表面波共振子35の略図的平面図を示す。図6に示すように、1ポート型弾性表面波共振子35は、圧電基板35aを備えている。圧電基板35aの上には、互いに間挿し合っている一対のくし歯状電極を有するIDT電極35bが形成されている。圧電基板35aの表面上において、IDT電極35bの弾性表面波伝搬方向の両側には、一対の反射器35c,35dが形成されている。なお、本実施形態では、直列腕共振子S1,S2及び並列腕共振子P1~P4のそれぞれの圧電基板35aは、一体に形成されている。インダクタL1は、チップ型インダクタにより構成されている。下記の表1に、本実施形態における直列腕共振子S1,S2、並列腕共振子P1~P4の設計パラメータを示す。なお、分割共振子P41,P42は、1つの並列腕共振子P4として機能するため、同じ設計パラメータとされている。また、インダクタL1のインダクタンス値は、9.5nHである。図7は、本実施形態における帯域阻止フィルタ23の周波数特性を表すグラフである。図7に示すように、帯域阻止フィルタ23は、第1の通過帯域Aと、第2の通過帯域Bと、阻止帯域Cとを有する。第2の通過帯域Bと、阻止帯域Cとは、第1の通過帯域A内において互いに隣接して位置している。下記の表2に、帯域阻止フィルタ23の第1及び第2の通過帯域A,B及び阻止帯域C並びに、第1のデュプレクサ22の送信フィルタ22d及び受信フィルタ22eの通過帯域、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21d及び受信フィルタ21eの通過帯域、帯域通過フィルタ24の通過帯域をまとめる。第1の通過帯域Aは、インダクタL1のインダクタンスと、直列腕共振子S1,S2のキャパシタンスと、並列腕共振子P1~P4のキャパシタンスとによるLC共振回路により形成される。なお、本実施形態では、第1の通過帯域Aは、阻止帯域Cとその近傍以外の周波数において、減衰量が5dB以下である帯域とされている。第2の通過帯域Bは、第1の通過帯域A内に配置されており、阻止帯域Cと隣接している。第2の通過帯域Bは、帯域阻止フィルタ23と接続されている第1のデュプレクサ22の送信フィルタ22dの通過帯域824MHz~849MHzと、受信フィルタ22eの通過帯域869MHz~894MHzとの両方を含んでいる。阻止帯域Cは、第1の通過帯域A内に配置されており、第2の通過帯域Bと隣接している。阻止帯域Cは、並列腕共振子P1~P4の共振により形成される。阻止帯域Cは、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21dの通過帯域777MHz~787MHzを含んでいる。本実施形態では、具体的には、阻止帯域Cは、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21dの通過帯域777MHz~787MHzとほぼ一致している。図8に、比較例に係る通信機100の略図的回路図を示す。通信機100は、帯域阻止フィルタ23を有していない高周波モジュール200を備えている点を除いては、第1の実施形態の通信機1と実質的に共通の構成を有している。すなわち、高周波モジュール200は、帯域阻止フィルタ23を有していない点を除いては、第1の実施形態の高周波モジュール20と実質的に共通の構成を有している。このため、ここでは、第1の実施形態と実質的に共通の機能を有する部材を共通の符号で参酌し、説明を省略する。この比較例に係る通信機100において、音声通信とデータ通信とを同時に行った場合、以下のような問題が生じる。すなわち、通信機100において、音声通信の送信とデータ通信の送信とを同時に行った場合、第2のデュプレクサ21からUMTS-BAND13のデータ通信の送信信号が出力され、第1のデュプレクサ22からUMTS-BAND5の音声通信の送信信号が出力される。このとき、UMTS-BAND13のデータ通信の送信信号の一部が、第1のアンテナ11a及び第2のアンテナ11bを経由して、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eへ妨害波として流入する。一方、UMTS-BAND5の音声通信の送信信号の一部が漏れて、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eへ流入する。ここで、妨害波として流入したUMTS-BAND13のデータ通信の送信信号と、漏れたUMTS-BAND5の音声通信の送信信号とが相互変調を起こし、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eの通過帯域内に歪み成分が生じる。すなわち、相互変調歪みIMDが発生する。例えば、UMTS-BAND13のデータ通信の送信信号が782MHz、UMTS-BAND5の音声通信の送信信号が827MHzである場合、UMTS-BAND5の受信側通過帯域内にあたる872MHzの相互変調歪みIMDが発生する。この相互変調歪みIMDは、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eを通過し、受信回路へと流入することになる。この結果、通信機100の受信感度が悪化してしまう。一方、第1の実施形態に係る通信機1には、帯域阻止フィルタ23を有する高周波モジュール20が搭載されている。具体的には、第2のアンテナ11bと第1のデュプレクサ22との間に帯域阻止フィルタ23が接続されている。帯域阻止フィルタ23は、第2の通過帯域Bを有している。そして、第2の通過帯域Bは、帯域阻止フィルタ23と接続されている第1のデュプレクサ22の送信フィルタ22dの通過帯域824MHz~849MHzと、受信フィルタ22eの通過帯域869MHz~894MHzとを含んでいる。このため、帯域阻止フィルタ23は、アンテナ側端子31に入力される信号のうち、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eの通過帯域の信号を通過させると共に、分波器側端子32に入力される信号のうち、第1のデュプレクサ22の送信フィルタ22dの通過帯域の信号を通過させる。また、帯域阻止フィルタ23は、阻止帯域Cを有している。そして、阻止帯域Cは、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21dの通過帯域777MHz~787MHzとほぼ一致している。このため、帯域阻止フィルタ23は、アンテナ側端子31に入力される信号のうち、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21dの通過帯域の信号を減衰させ、通過を阻止する。通信機1において、音声通信の送信とデータ通信の送信とを同時に行った場合、第2のデュプレクサ21からUMTS-BAND13のデータ通信の送信信号が出力され、第1のデュプレクサ22からUMTS-BAND5の音声通信の送信信号が出力される。このとき、第1のアンテナ11a及び第2のアンテナ11bを経由して流入したUMTS-BAND13のデータ通信の送信信号は、帯域阻止フィルタ23によって減衰される。よって、UMTS-BAND13のデータ通信の送信信号の一部が、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eへ妨害波として流入することはほとんどない。その結果、相互変調歪みIMDの発生が効果的に抑制されている。このように、第1の実施形態の高周波モジュール20では、第2のアンテナ11bと第1のデュプレクサ22との間に帯域阻止フィルタ23が接続されており、帯域阻止フィルタ23の阻止帯域Cが、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21dの通過帯域777~787MHzを含んでいる。このため、第1のデュプレクサ22における相互変調歪みIMDの発生を効果的に抑制することができる。これにより、高周波モジュール20が搭載される通信機1の受信感度を向上させることができる。第1の実施形態の高周波モジュール20のように、帯域阻止フィルタ23が1ポート型弾性表面波共振子を用いて構成されている場合、1ポート型弾性表面波共振子は線形性が低いため、帯域阻止フィルタ23において発生する相互変調歪みIMDは大きくなりやすい。しかし、第1の実施形態の高周波モジュール20では、帯域阻止フィルタ23において、アンテナ側端子31に最も近い共振子が並列腕共振子P1とされている。このため、帯域阻止フィルタ23において発生する相互変調歪みIMDはあまり大きくならない。これは、帯域阻止フィルタ23の阻止帯域Cは、並列腕共振子の共振によって形成されることによる。帯域阻止フィルタ23における相互変調歪みIMDの発生を抑制するためには、信号が入力される端子側の初段に位置する共振子のインピーダンスを小さくすることが効果的である。帯域阻止フィルタ23のように、信号が入力される端子側、すなわち、アンテナ側端子31側と分波器側端子32側の少なくとも一方の初段に位置する共振子を並列腕共振子P1,P4とすると、並列腕共振子P1~P4の共振により阻止帯域Cを形成するため、入力される信号付近の周波数で、アンテナ側端子31側と分波器側端子32側の初段に位置する共振子である並列腕共振子P1,P4のインピーダンスを小さくすることができる。これにより、帯域阻止フィルタ23における相互変調歪みIMDの発生を抑制することができる。なお、第1の実施形態の高周波モジュール20では、帯域阻止フィルタ23を構成する直列腕共振子S1,S2は、主にキャパシタとして機能している。これにより、第2の通過帯域Bの挿入損失を小さくすることができる。よって、帯域阻止フィルタ23において、直列腕共振子S1,S2に換えて、くし歯状電極を有するキャパシタやチップ型キャパシタなどを用いてもよい。以下、本発明を実施した好ましい形態の他の例や変形例について説明する。なお、以下の説明において、上記第1の実施形態と実質的に共通の機能を有する部材を共通の符号で参酌し、説明を省略する。第1の変形例図9は、第1の実施形態の第1の変形例における帯域阻止フィルタ23aの略図的回路図である。図9に示すように、並列腕共振子P4が複数の分割共振子に分割されていなくてもよい。すなわち、分波器側端子32側の初段に位置する共振子である並列腕共振子は、複数の分割共振子に分割されていなくてもよい。なお、本変形例における並列腕共振子P4のインピーダンスは、上記第1の実施形態における分割共振子P41,P42の合成インピーダンスと等しくされている。ここで、第1の実施形態における分割共振子P41,P42と本変形例における並列腕共振子P4とを対比する。本変形例における並列腕共振子P4のインピーダンスと、第1の実施形態における、直列に接合された分割共振子P41,P42の合成インピーダンスとを等しくするためには、分割共振子P41,P42のそれぞれの対数または交叉幅を、本変形例における並列腕共振子P4の対数または交叉幅の2倍とする必要がある。このため、分割共振子P41,P42の電極面積の方が、本変形例における並列腕共振子P4の電極面積よりも大きくなる。よって、帯域阻止フィルタの消費電力は、第1の変形例よりも第1の実施形態の方が小さくなる。従って、第1の実施形態の方が、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をより効果的に抑制することができる。しかしながら、小型化の観点からは、第1の変形例の方が好ましい。第2の変形例図10は、第1の実施形態の第2の変形例における帯域阻止フィルタ23bの略図的回路図である。図10に示す帯域阻止フィルタ23bは、並列腕共振子P1が、1つの並列腕共振子として機能する複数の分割共振子P11,P12に分割されている点において、上記第1の実施形態における帯域阻止フィルタ23と異なる。なお、本実施例では、分割共振子P11,P12の合成インピーダンスは、第1の実施形態における並列腕共振子P1のインピーダンスと等しくされている。本実施形態のように、分波器側端子32側の初段に位置する共振子である並列腕共振子と、アンテナ側端子31側の初段に位置する共振子である並列腕共振子とのそれぞれが、複数の分割共振子に分割されている場合、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をより効果的に抑制することができる。すなわち、分割共振子P11,P12の合成インピーダンスは、第1の実施形態における並列腕共振子P1のインピーダンスと等しくされている。このため、分割共振子P11,P12のそれぞれの対数は、第1の実施形態における並列腕共振子P1の対数の2倍である。このため、分割共振子P11,P12の電極面積は、第1の実施形態における並列腕共振子P1の電極面積よりも大きい。よって、帯域阻止フィルタの消費電力は、第1の実施形態よりも第2の変形例の方が小さくなる。従って、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をより効果的に抑制することができる。なお、分割共振子P11,P12のそれぞれの交叉幅を、第1の実施形態における並列腕共振子P1の交叉幅の2倍とすることによって、分割共振子P11,P12の合成インピーダンスが、第1の実施形態における並列腕共振子P1のインピーダンスと等しくされていてもよい。第3の変形例図11は、第1の実施形態の第3の変形例における帯域阻止フィルタ23cの略図的回路図である。図11に示すように、本変形例の帯域阻止フィルタ23cは、直列腕共振子S1が、1つの直列腕共振子として機能する複数の分割共振子S11,S12に分割されている点で、上記第1の実施形態の第1の変形例と異なる。分割共振子S11,S12の合成インピーダンスは、第1の変形例における直列腕共振子S1のインピーダンスと等しくされている。このため、分割共振子S11,S12のそれぞれの対数は、第1の変形例における直列腕共振子S1の対数の2倍である。このため、分割共振子S11,S12の電極面積は、第1の変形例における直列腕共振子S1の電極面積よりも大きい。この構成では、直列腕共振子S1の電極面積を広くできるため、帯域阻止フィルタの消費電力が小さくなり、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をさらに効果的に抑制することができる。なお、分割共振子S11,S12のそれぞれの交叉幅を、第1の変形例における直列腕共振子S1の交叉幅の2倍とすることによって、分割共振子S11,S12の合成インピーダンスが、第1の変形例における直列腕共振子S1のインピーダンスと等しくされていてもよい。第4の変形例図12は、第1の実施形態の第4の変形例における帯域阻止フィルタ23dの略図的回路図である。図12に示すように、本変形例の帯域阻止フィルタ23dは、直列腕共振子S2が、1つの直列腕共振子として機能する複数の分割共振子S21,S22に分割されている点で、上記第1の実施形態の第1の変形例と異なる。分割共振子S21,S22の合成インピーダンスは、第1の変形例における直列腕共振子S2のインピーダンスと等しくされている。このため、分割共振子S21,S22のそれぞれの対数は、第1の変形例における直列腕共振子S2の対数の2倍である。このため、分割共振子S21,S22の電極面積は、第1の変形例における直列腕共振子S2の電極面積よりも大きい。この構成では、直列腕共振子S2の電極面積を広くできるため、帯域阻止フィルタの消費電力が小さくなり、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をさらに効果的に抑制することができる。なお、分割共振子S21,S22のそれぞれの交叉幅を、第1の変形例における直列腕共振子S2の交叉幅の2倍とすることによって、分割共振子S21,S22の合成インピーダンスが、第1の変形例における直列腕共振子S2のインピーダンスと等しくされていてもよい。第5の変形例図13は、第1の実施形態の第5の変形例における帯域阻止フィルタ23eの略図的回路図である。図13に示すように、本変形例における帯域阻止フィルタ23eは、直列腕共振子S1が、1つの直列腕共振子として機能する複数の分割共振子S11,S12に分割されていると共に、直列腕共振子S2が、1つの直列腕共振子として機能する複数の分割共振子S21,S22に分割されている点で、上記第1の実施形態の第1の変形例と異なる。分割共振子S11,S12の合成インピーダンスは、第1の変形例における直列腕共振子S1のインピーダンスと等しくされている。このため、分割共振子S11,S12のそれぞれの対数は、第1の変形例における直列腕共振子S1の対数の2倍である。このため、分割共振子S11,S12の電極面積は、第1の変形例における直列腕共振子S1の電極面積よりも大きい。分割共振子S21,S22の合成インピーダンスは、第1の変形例における直列腕共振子S2のインピーダンスと等しくされている。このため、分割共振子S21,S22のそれぞれの対数は、第1の変形例における直列腕共振子S2の対数の2倍である。このため、分割共振子S21,S22の電極面積は、第1の変形例における直列腕共振子S2の電極面積よりも大きい。この構成では、直列腕共振子S1,S2の電極面積を広くできるため、帯域阻止フィルタの消費電力が小さくなり、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をさらに効果的に抑制することができる。なお、分割共振子S11,S12のそれぞれの交叉幅を、第1の変形例における直列腕共振子S1の交叉幅の2倍とすることによって、分割共振子S11,S12の合成インピーダンスが、第1の変形例における直列腕共振子S1のインピーダンスと等しくされていてもよい。また、分割共振子S21,S22のそれぞれの交叉幅を、第1の変形例における直列腕共振子S2の交叉幅の2倍とすることによって、分割共振子S21,S22の合成インピーダンスが、第1の変形例における直列腕共振子S2のインピーダンスと等しくされていてもよい。第6の変形例図14は、第1の実施形態の第6の変形例における帯域阻止フィルタ23fの略図的回路図である。図14に示すように、本変形例における帯域阻止フィルタ23fは、直列腕共振子S1が、1つの直列腕共振子として機能する複数の分割共振子S11,S12に分割されていると共に、直列腕共振子S2が、1つの直列腕共振子として機能する複数の分割共振子S21,S22に分割されている点で、上記第1の実施形態の第2の変形例と異なる。分割共振子S11,S12の合成インピーダンスは、第2の変形例における直列腕共振子S1のインピーダンスと等しくされている。このため、分割共振子S11,S12のそれぞれの対数は、第2の変形例における直列腕共振子S1の対数の2倍である。このため、分割共振子S11,S12の電極面積は、第2の変形例における直列腕共振子S1の電極面積よりも大きい。分割共振子S21,S22の合成インピーダンスは、第2の変形例における直列腕共振子S2のインピーダンスと等しくされている。このため、分割共振子S21,S22のそれぞれの対数は、第2の変形例における直列腕共振子S2の対数の2倍である。このため、分割共振子S21,S22の電極面積は、第2の変形例における直列腕共振子S2の電極面積よりも大きい。この構成では、直列腕共振子S1,S2の電極面積を広くできるため、帯域阻止フィルタの消費電力が小さくなり、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をさらに効果的に抑制することができる。なお、分割共振子S11,S12のそれぞれの交叉幅を、第2の変形例における直列腕共振子S1の交叉幅の2倍とすることによって、分割共振子S11,S12の合成インピーダンスが、第2の変形例における直列腕共振子S1のインピーダンスと等しくされていてもよい。また、分割共振子S21,S22のそれぞれの交叉幅を、第2の変形例における直列腕共振子S2の交叉幅の2倍とすることによって、分割共振子S21,S22の合成インピーダンスが、第2の変形例における直列腕共振子S2のインピーダンスと等しくされていてもよい。第2の実施形態図15は、本発明の第2の実施形態における帯域阻止フィルタ23gの略図的回路図である。本実施形態の通信機においては、高周波モジュールが、帯域阻止フィルタ23の代わりに、図15に示す帯域阻止フィルタ23gを備えていること以外は、上記第1の実施形態と同様の構成を有する。このため、ここでは、帯域阻止フィルタ23gについて説明し、それ以外の構成については、上記第1の実施形態の説明を援用する。図15に示すように、帯域阻止フィルタ23gは、上記第1の実施形態における帯域阻止フィルタ23と同様に、複数の共振子とインダクタとを有するフィルタである。具体的には、帯域阻止フィルタ23gは、複数の弾性波共振子とインダクタとを有する弾性波フィルタである。帯域阻止フィルタ23gは、上記第1の実施形態における帯域阻止フィルタ23と同様に、アンテナ側端子31と、分波器側端子32と、アンテナ側端子31と分波器側端子32とを接続している直列腕33と、直列腕33とグラウンド電位とを接続している複数の並列腕34a,34bとを備えている。直列腕33には、複数の直列腕共振子S101,S102と、インダクタL101,L102,L103とが設けられている。これら複数の直列腕共振子S101,S102と、インダクタL101,L102,L103とは、直列腕33において直列に接続されている。インダクタL101は、アンテナ側端子31と、直列腕共振子S101との間に接続されている。インダクタL102は、直列腕共振子S101と直列腕共振子S102との間に接続されている。インダクタL103は、直列腕共振子S102と分波器側端子32との間に接続されている。直列腕共振子S102は、1つの直列腕共振子として機能する複数の分割共振子S1021,S1022に分割されている。このようにすることにより、帯域阻止フィルタ23gにおける相互変調歪みIMDの発生を抑制することができると共に、耐電力性を向上することができる。並列腕34aは、直列腕33の直列腕共振子S101とインダクタL102との間の部分と、グラウンド電位とを接続している。並列腕34aには、並列腕共振子P101が設けられている。一方、並列腕34bは、直列腕33のインダクタL102と直列腕共振子S102との間の部分と、グラウンド電位とを接続している。並列腕34bには、並列腕共振子P102が設けられている。本実施形態における直列腕共振子S101,S102及び並列腕共振子P101,P102のそれぞれは、上記第1の実施形態と同様に、図6に示すような1ポート型弾性表面波共振子により構成されている。インダクタL101,L102,L103は、チップ型インダクタにより構成されている。下記の表3に、本実施形態における、直列腕共振子S101,S102、並列腕共振子P101,P102の設計パラメータを示す。なお、分割共振子S1021,S1022は、1つの直列腕共振子S102として機能するため、同じ設計パラメータとされている。また、本実施形態において、インダクタL101のインダクタンス値は、10nHである。インダクタL102のインダクタンス値は、10nHである。インダクタL103のインダクタンス値は、7.5nHである。図16は、本実施形態における帯域阻止フィルタ23gの周波数特性を表すグラフである。図16に示すように、帯域阻止フィルタ23gは、第1の通過帯域Dと、第2の通過帯域Eと、阻止帯域Fとを有する。第2の通過帯域Eと、阻止帯域Fとは、第1の通過帯域D内において互いに隣接して位置している。第1の通過帯域Dは、インダクタL101,L102,L103のインダクタンスと、直列腕共振子S101,S102のキャパシタンスと、並列腕共振子P101,P102のキャパシタンスとによるLC共振回路により形成される。第2の通過帯域Eは、第1の通過帯域D内に配置されており、阻止帯域Fと隣接している。第2の通過帯域Eは、帯域阻止フィルタ23gと接続されている第1のデュプレクサ22の送信フィルタ22dの通過帯域824MHz~849MHzと、受信フィルタ22eの通過帯域869MHz~894MHzとの両方を含んでいる。阻止帯域Fは、第1の通過帯域D内に配置されており、第2の通過帯域Eと隣接している。阻止帯域Fは、直列腕共振子S101,S102の反共振と、並列腕共振子P101,P102の共振とにより形成される。阻止帯域Fは、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21dの通過帯域777MHz~787MHzを含んでいる。具体的には、本実施形態では、阻止帯域Fは、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21dの通過帯域777MHz~787MHzとほぼ一致している。このため、帯域阻止フィルタ23gを有する高周波モジュールが搭載されている本実施形態の通信機では、帯域阻止フィルタ23gは、アンテナ側端子31に入力される信号のうち、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eの通過帯域の信号を通過させると共に、分波器側端子32に入力される信号のうち、第1のデュプレクサ22の送信フィルタ22dの通過帯域の信号を通過させる。帯域阻止フィルタ23gは、アンテナ側端子31に入力される信号のうち、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21dの通過帯域の信号を減衰させ、通過を阻止する。本実施形態の通信機において、音声通信の送信とデータ通信の送信とを同時に行った場合、第2のデュプレクサ21からUMTS-BAND13のデータ通信の送信信号が出力され、第1のデュプレクサ22からUMTS-BAND5の音声通信の送信信号が出力される。このとき、第1のアンテナ11a及び第2のアンテナ11bを経由して流入したUMTS-BAND13のデータ通信の送信信号は、帯域阻止フィルタ23gによって減衰される。よって、UMTS-BAND13のデータ通信の送信信号の一部が、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eへ妨害波として流入することはほとんどない。従って、上記第1の実施形態と同様に、本実施形態においても、相互変調歪みIMDの発生を効果的に抑制することができる。その結果、通信機の受信感度を向上させることができる。以下、上記第2の実施形態の変形例について説明する。以下の説明において、上記第2の実施形態と実質的に共通の機能を有する部材を共通の符号で参酌し、説明を省略する。第7の変形例図17は、第2の実施形態の一変形例である第7の変形例における帯域阻止フィルタ23hの略図的回路図である。図17に示すように、本変形例の帯域阻止フィルタ23hは、直列腕共振子S102が複数の分割共振子に分割されていない点で上記第2の実施形態の帯域阻止フィルタ23gと異なる。なお、本変形例における直列腕共振子S102のインピーダンスは、第2の実施形態における分割共振子S1021,S1022の合成インピーダンスと等しくされている。本変形例においても、上記第2の実施形態と同様に、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生を抑制できるという効果が奏される。また、並列腕共振子S102を複数の分割共振子に分割しないことにより、帯域阻止フィルタ23hを小型化することができる。第8の変形例図18は、第2の実施形態の一変形例である第8の変形例における帯域阻止フィルタ23iの略図的回路図である。図18に示すように、本変形例の帯域阻止フィルタ23iは、直列腕共振子S101が1つの直列腕共振子として機能する複数の分割共振子S1011,S1012に分割されている点で、上記第2の実施形態の帯域阻止フィルタ23gと異なる。なお、本変形例における分割共振子S1011,S1012の合成インピーダンスは、第2の実施形態における直列腕共振子S101のインピーダンスと等しくされている。このため、分割共振子S1011,S1012のそれぞれの対数は、第2の実施形態における直列腕共振子S101の対数の2倍である。このため、分割共振子S1011,S1012の電極面積は、第2の実施形態における直列腕共振子S101の電極面積よりも大きい。この構成では、直列腕共振子S101の電極面積を広くできるため、帯域阻止フィルタの消費電力が小さくなり、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をより効果的に抑制することができる。なお、分割共振子S1011,S1012のそれぞれの交叉幅を、第2の実施形態における直列腕共振子S101の交叉幅の2倍とすることによって、分割共振子S1011,S1012の合成インピーダンスが、第2の実施形態における直列腕共振子S101のインピーダンスと等しくされていてもよい。第3の実施形態図19は、本発明の第3の実施形態における帯域阻止フィルタ23jの略図的回路図である。本実施形態の通信機においては、高周波モジュールが、帯域阻止フィルタ23の代わりに、図19に示す帯域阻止フィルタ23jを備えていること以外は、上記第1の実施形態と同様の構成を有する。このため、ここでは、帯域阻止フィルタ23jについて説明し、それ以外の構成については、上記第1の実施形態の説明を援用する。図19に示すように、帯域阻止フィルタ23jは、図9に示す第1の実施形態の第1の変形例の帯域阻止フィルタ23aにおける直列腕共振子S1,S2に換えて、インダクタL201,L202を配置した点で、上記第1の実施形態の第1の変形例の帯域阻止フィルタ23aと異なる。本実施形態においても、上記第1の実施形態と同様に、相互変調歪みIMDの発生を効果的に抑制することができる。その結果、通信機の受信感度を向上させることができる。インダクタは線形性が高いため、本実施形態では、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をより効果的に抑制することができる。その他の変形例上記第1及び第2の実施形態では、帯域阻止フィルタが、1ポート型弾性表面波共振子を用いて構成されている例について説明した。但し、本発明は、このような構成に限定されない。本発明においては、帯域阻止フィルタは、例えば、1ポート型弾性境界波共振子、BAWBulkAcousticWave共振子により構成されていてもよい。また、帯域阻止フィルタを、インダクタとキャパシタによるLC共振回路で構成してもよい。インダクタとキャパシタとは、線形性が高いため、帯域阻止フィルタにおける相互変調歪みIMDの発生をより効果的に抑制することができる。しかし、インダクタとキャパシタによるLC共振回路で構成された帯域阻止フィルタでは、阻止帯域での高い急峻性が得難い。よって、インダクタとキャパシタによるLC共振回路で構成された帯域阻止フィルタを用いた高周波モジュールでは、UMTS-BAND5の送受信帯域824MHz~894MHzとUMTS-BAND13の送受信帯域746MHz~787MHzとのように2つのバンドの送受信帯域が近接している場合、所望の阻止帯域を形成することが困難である。また、インダクタとキャパシタによるLC共振回路で構成された帯域阻止フィルタでは、阻止帯域における減衰量を大きくするためには多数のインダクタとキャパシタが必要であり、帯域阻止フィルタ、ひいては高周波モジュールが大型化する傾向にある。このため、帯域阻止フィルタは、急峻性が高く、減衰量が大きい阻止帯域を形成することが可能であり、かつ小型化も可能である、1ポート型弾性表面波共振子、1ポート型弾性境界波共振子、BAWBulkAcousticWave共振子のいずれかにより構成されていることが好ましい。具体的には、帯域阻止フィルタは、1ポート型弾性表面波共振子、1ポート型弾性境界波共振子、BAWBulkAcousticWave共振子のいずれかと、少なくとも1つのインダクタとにより構成されていることが好ましい。第1及び第2の実施形態では、通信機は第1及び第2のアンテナ11a,11bという2つのアンテナを有しており、高周波モジュールの第2のデュプレクサ21は第1のアンテナ11aと接続されており、第1のデュプレクサ22は帯域阻止フィルタ23を介して第2のアンテナ11bと接続されている例について説明した。但し、本発明はこのような構成に限定されない。通信機は、1つのアンテナを有しており、第2のデュプレクサ21が当該アンテナに接続されており、第1のデュプレクサ22が帯域阻止フィルタを介して当該アンテナと接続されていてもよい。通信機が1つのアンテナを有している場合、第2のデュプレクサ21から出力される送信信号の一部が、第1のデュプレクサ22の受信フィルタ22eへ妨害波として流入しやすくなるため、帯域阻止フィルタによって第1のデュプレクサ22における相互変調歪みIMDの発生を効果的に抑制する本発明の効果がより大きくなる。第1及び第2の実施形態では、第2のデュプレクサ21はUMTS-BAND13に対応する分波器であり、第1のデュプレクサ22はUMTS-BAND5に対応する分波器である例について説明した。但し、本発明はこのような構成に限定されない。通信機を構成する複数の分波器のうち、帯域阻止フィルタと接続されている分波器の送信信号の周波数をTx1、受信信号の周波数をRx1とし、帯域阻止フィルタと接続されていない分波器の送信信号の周波数をTx2としたとき、第1及び第2のデュプレクサ22,21は、下記の関係式1を満たすようなBANDに対応するものであればよい。2Tx1-Tx2=Rx1...1具体的には、例えば、第2のデュプレクサ21がUMTS-BAND5に対応する分波器であり、第1のデュプレクサ22がUMTS-BAND8に対応する分波器であってもよい。また、例えば、第2のデュプレクサ21がUMTS-BAND1に対応する分波器であり、第1のデュプレクサ22がUMTS-BAND10に対応する分波器であってもよい。第1及び第2の実施形態では、第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21d及び受信フィルタ21e並びに第1のデュプレクサ22の送信フィルタ22d及び受信フィルタ22eが、弾性表面波フィルタである例について説明した。但し、本発明はこのような構成に限定されるものではない。第2のデュプレクサ21の送信フィルタ21d及び受信フィルタ21e並びに第1のデュプレクサ22の送信フィルタ22d及び受信フィルタ22eは、例えば、弾性境界波フィルタやBAWフィルタであってもよい。"