作動中の消費電力計測対象機器に電流を供給する電力供給線の周りに設置され、電力供給線で発生した磁気場による誘導電流値を検出する第1の分離型磁気場感知センサーと、回路によって連結された前記第1の分離型磁気場感知センサーから入力された信号を変換させるA/D変換部と、回路によって連結された前記A/D変換部を通じて測定した電気エネルギー使用量から温室効果ガスの排出量を計算してメモリーに保存し、外部への送信を制御する制御部と、回路によって連結された前記制御部から入力されたデータを保存しているメモリーと、前記制御部を通じて伝送された電気エネルギー使用量に関するデータ及び温室効果ガスの排出量に関するデータを外部へ伝送するデータ伝送部と、前記制御部との有線通信を利用して電気エネルギーの基準使用量に達するたびに電気信号を出力するパルス出力部と、を有し、前記第1の分離型磁気場感知センサーは、被覆された電力供給線が挿入され、一部が切開された円形構造のセンサー本体と、前記円形構造のセンサー本体の切開された一部と分離結合する分離部と、を備え、前記センサー本体の内部には、鉄心が円形で設置され、該鉄心の周りにコイルが巻かれており、前記コイルの両端は、被覆され外部に連結され、前記A/D変換部に連結されることを特徴とする無停電設置が可能な分離型磁気場感知センサーを備え、温室効果ガスの排出量を自動算出する温室効果ガス測定装置。前記電力供給線で発生した磁気場による誘導電流を利用して回路駆動用電流を供給する第2の分離型磁気場感知センサーと、回路によって連結された前記第2の分離型磁気場感知センサーで発生した誘導電流が供給され回路駆動用電力に切り替えて使用し、前記第2の分離型磁気場感知センサーから電流供給が中断された場合、外部電源から電源が供給される電源管理部と、回路によって連結された前記電源管理部の電力の一部を蓄積する予備電源部と、を更に有し、前記第2の分離型磁気場感知センサーは、被覆された電力供給線が挿入され、一部が切開された円形構造のセンサー本体と、前記円形構造のセンサー本体の切開された一部と分離結合する分離部と、備え、前記センサー本体の内部には、鉄心が円形で設置され、該鉄心の周りにコイルが巻かれており、前記コイルの両端は、被覆され外部に連結され、前記電源管理部に連結されることを特徴とする請求項1に記載の無停電設置が可能な分離型磁気場感知センサーを備え、温室効果ガスの排出量を自動算出する温室効果ガス測定装置。前記制御部を通じて入力された電気エネルギー使用量及び温室効果ガスの排出量に関するデータを表出する状態表示部を更に有することを特徴とする請求項1に記載の無停電設置が可能な分離型磁気場感知センサーを備え、温室効果ガスの排出量を自動算出する温室効果ガス測定装置。前記メモリーは、電力使用量の累積データと、温室効果ガスの排出量累積データと、温室効果ガスの排出量を算出するための消費電力計測対象機器に該当する排出係数データと、前記状態表示部、前記パルス出力部、前記データ伝送部にデータを出力するための出力周期値と、前記パルス出力部を通じて所定程使用量ごとに電気信号を算出する基準使用量と、前記データ伝送部を通じて伝送したデータに通信エラーが発生した場合、伝送しようとした未伝送データと、を保存していることを特徴とする請求項1に記載の無停電設置が可能な分離型磁気場感知センサーを備え、温室効果ガスの排出量を自動算出する温室効果ガス測定装置。前記制御部は、前記メモリーに保存している前記排出係数データを参照し、温室効果ガスの排出量を該当測定箇所に適切なエネルギー源の種類と設置位置による温室効果ガスの排出量を自動計算することを特徴とする請求項1に記載の無停電設置が可能な分離型磁気場感知センサーを備え、温室効果ガスの排出量を自動算出する温室効果ガス測定装置。前記センサー本体の切開された一部の両側には、突出している締結部が各々形成され、前記分離部には、前記締結部に対応するように締結溝が各々形成され、前記締結部と締結することを特徴とする請求項1に記載の無停電設置が可能な分離型磁気場感知センサーを備え、温室効果ガスの排出量を自動算出する温室効果ガス測定装置。本発明は、このような従来技術の問題点を解決するために工夫したものであり、稼動中の電力消費装置に設置する時、電力供給を中断せずに電力消費量の測定ができるように、無停電設置の可能な分離型磁気場感知センサーを有し、測定した電流量を、直接、産業別温室効果ガスエネルギー源の種類、設置位置による排出係数を利用して温室効果ガスの排出量を自動計算し、送信する温室効果ガス測定装置を提供することを課題とする。また、本発明は、消費電力の使用推移及び統計データの算出の根拠資料として利用するための温室効果ガス測定装置を提供することを他の課題とする。また、本発明は、稼動中の電力消費装置に設置する時、別途の電源供給源を具備せずに、分離型磁気場感知センサーを通じて電力供給線から測定装置の駆動用電源を得て作動する温室効果ガス測定装置を提供することを更に他の課題とする。上記課題を解決するための本発明による温室効果ガス測定装置は、作動中の消費電力計測対象機器に電流を供給する電力供給線の周りに設置され、電力供給線で発生した磁気場による誘導電流値を検出する第1の分離型磁気場感知センサーと、回路によって連結された前記第1の分離型磁気場感知センサー1から入力された信号を変換させるA/D変換部と、回路によって連結された前記A/D変換部を通じて測定した電気エネルギー使用量から温室効果ガスの排出量を計算してメモリーに保存し、外部への送信を制御する制御部と、回路によって連結された前記制御部から入力されたデータを保存しているメモリーと、前記制御部を通じて伝送された電気エネルギー使用量に関するデータ及び温室効果ガスの排出量に関するデータを外部へ伝送するデータ伝送部と、前記制御部との有線通信を利用して電気エネルギーの基準使用量に達するたびに電気信号を出力するパルス出力部と、を有する。本発明の他の特徴による温室効果ガス測定装置は、前記電力供給線で発生した磁気場による誘導電流を利用して回路駆動用電流を供給する第2の分離型磁気場感知センサーと、回路によって連結された前記第2の分離型磁気場感知センサーで発生した誘導電流が供給され回路駆動用電力に切り替えて使用し、前記第2の分離型磁気場感知センサーから電流供給が中断された場合、外部電源から電源が供給される電源管理部と、回路によって連結された前記電源管理部の電力の一部を蓄積する予備電源部と、を更に有し、前記第2の分離型磁気場感知センサーは、被覆された電力供給線が挿入され、一部が切開された円形構造のセンサー本体と、前記円形構造のセンサー本体の切開された一部と分離結合する分離部2と、備え、前記センサー本体の内部には、鉄心が円形で設置され、該鉄心の周りにコイルが巻かれており、前記コイルの両端は、被覆され外部に連結され、前記電源管理部に連結される。本発明の更に他の特徴による温室効果ガス測定装置は、前記制御部を通じて入力された電気エネルギー使用量及び温室効果ガスの排出量に関するデータを表出する状態表示部を更に有する。本発明の更に他の特徴による温室効果ガス測定装置は、前記メモリーは、電力使用量の累積データと、温室効果ガスの排出量累積データと、温室効果ガスの排出量を算出するための消費電力計測対象機器に該当する排出係数データと、前記状態表示部、前記パルス出力部、前記データ伝送部にデータを出力するための出力周期値と、前記パルス出力部を通じて所定程使用量ごとに電気信号を算出する基準使用量と、前記データ伝送部を通じて伝送したデータに通信エラーが発生した場合、伝送しようとした未伝送データと、を保存している。本発明の更に他の特徴による温室効果ガス測定装置は、前記制御部は、前記メモリーに保存している前記排出係数データを参照し、温室効果ガスの排出量を該当測定箇所に適切なエネルギー源の種類と設置位置による温室効果ガスの排出量を自動計算する。本発明の更に他の特徴による温室効果ガス測定装置は、前記第1の分離型磁気場感知センサーは、被覆された電力供給線が挿入され、一部が切開された円形構造のセンサー本体と、前記円形構造のセンサー本体の切開された一部と分離結合する分離部と、を備え、前記センサー本体の内部には、鉄心が円形で設置され、該鉄心にコイルが巻かれており、前記コイルの両端は、被覆され外部に連結され、前記A/D変換部に連結される。本発明の更に他の特徴による温室効果ガス測定装置は、前記センサー本体の切開された一部の両側には、突出している締結部が各々形成され、前記分離部には、前記締結部に対応するように締結溝が各々形成され、前記締結部と締結する。本発明によると、温室効果ガスの排出量を測定するために、消費電力の測定が必要な家庭や事務室のみならず、24時間電力供給が中断してはならない設備を有する産業現場や工場建物等の既存設備に対しても、電力供給を中断せずに電力供給線に直接温室効果ガスの排出量測定装置を設置することができる。また、本発明によると、電力供給線に設置した測定箇所で直接温室効果ガスの排出量を計算して送信することができる。よって、従来のように、各測定箇所から単純消費電力量情報のみを受信した後、それを総合して測定箇所全体の温室効果ガスの排出量を計算する工程が不必要になり、中央サーバの負荷を減らし、より簡単で効率的に温室効果ガスの排出量をモニタリングするサービスを構築することができる。つまり、一般的に電力量測定装置は、消費電力の累積値のみを算出するが、本発明による温室効果ガスの測定装置は、温室効果ガスの排出量を該当測定箇所に適切なエネルギー源の種類及び設置位置による排出係数を利用し、温室効果ガスの排出量を計算した後、送信する。よって、管理ポイントが増加しても、モニタリングシステムのサーバにおいて荷が少なく、全体システムの資源の浪費を防ぐことができる。以下、添付の図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。また、本発明を説明するにおいて、関連する公知機能又は公知構成に関する具体的な説明が本発明の要旨の理解の妨げになると判断される場合は、その詳細な説明を省略する。図1は、本発明による温室効果ガスの測定装置の構成図である。図1に示されたように、本発明による温室効果ガスの測定装置は、作動中の消費電力計測対象機器に電流を供給する電力供給線の周りに設置され、電力供給線で発生した磁気場による誘導電流値を検出する第1の分離型磁気場感知センサー1と、電力供給線で発生した磁気場による誘導電流を利用して回路駆動用電流を供給する第2の分離型磁気場感知センサー2と、回路によって連結された第1の分離型磁気場感知センサー1から入力された信号を変換させるA/D変換部3と、回路によって連結された第2の分離型磁気場感知センサー2で発生した誘導電流が供給され、回路駆動用電力に切り替えて使用し、第2の分離型磁気場感知センサー2から電流供給が中断された場合、外部電源10から電源が供給される電源管理部4と、電源管理部4の電力の一部を蓄積する予備電源部5と、A/D変換部3を通じて測定された電気エネルギー使用量から温室効果ガスの排出量を計算し、メモリーに累積すると同時に、状態表示部、パルス出力部及びデータ伝送部を通じて送信するように制御する制御部6と、制御部を通じて入力された電力使用量の累積データ、温室効果ガスの排出量累積データ、温室効果ガスの排出量を算出するための排出係数データ、データ出力周期値を保存するメモリー7と、制御部を通じて伝送された電気エネルギー使用量に関するデータ及び温室効果ガスの排出量に関するデータを外部に伝送するデータ伝送部8と、制御部に連結され、有線通信を利用して電気エネルギーが基準使用量に達するたびに電気信号を出力するパルス出力部9と、制御部を通じて入力された電気エネルギー使用量及び温室効果ガスの排出量に関するデータを表出する状態表示部10と、を有する。以下、各構成要素についてより詳しく説明する。第1の分離型磁気場感知センサー1は、温室効果ガス測定装置の外部に配置される構成であり、消費電力の測定対象に連結される電力供給線の被覆の外部に締結される。このように、分離型で構成されたセンサーを採用することで、電力供給線を切断せずに、センサーを連結することができ、既に設備が設置された作動中の消費電力計測対象機器に対しても、無停電で電力量を測定し、温室効果ガスの排出量を測定することができる。測定原理は、次の通りである。電力が供給された場合、電力供給線に流れる電流により被覆の周囲に磁気場が発生し、この磁気場によって、電力供給線の周りに設置された分離型磁気場感知センサーに誘導電流が流れる。この誘導電流から電流の強さを測定し、アナログ値で送信する。次に、電気エネルギー使用量の感知について具体的に説明する。電力Pは、電流Iに電圧Vをかけることで算出するP=IV。従って、従来のように、電力供給線が計測装置に直接連結される場合は、電流と電圧とを直接測定することができ、正確な電力量の計算が可能である。しかしながら、従来の電力計の構造は、電力供給線に通常以上の電圧、電流が発生した場合、計測した数値に異常が発生し、これに対応した回路を更に具備しなければならない。本発明では、従来のように電力供給線を直接連結せず、電力供給線に電力が供給された場合に発生する磁気場の強さが変換された誘導電流を測定して電力量を計算する構成とする。また、電力供給線で発生した磁気場を感知するように、適当な巻線数のコイルが巻かれた磁気場感知センサーを具備し、電力供給線に流れる電流値を測定するように構成する。この場合、分離型磁気場感知センサーで検出された電流値は、分離型磁気場感知センサーに巻かれた巻線数から比例的に計算され、実際に電力供給線に流れる電流値が分かるようになる。例えば、101の割合で巻かれた巻線数の場合、測定値に10をかけると、実際に電力供給線に流れる電流値が計算される。また、電力量の計算に必要な電圧値は、電力供給業者から提供される値を定数値として計算に利用する例えば、220V、380V等。第2の分離型磁気場感知センサー2は、第1の分離型磁気場感知センサー1と設置方法は同じであるが、その機能が異なる。つまり、第2の分離型磁気場感知センサー2は、電力供給線に供給される電流によって発生した磁気場がセンサーに誘導電流を発生させると、この誘導電流を回路によって連結された電源管理部に伝達し、制御部の駆動電力として利用する。A/D変換部3は、回路によって連結された第1の分離型磁気場感知センサー1でアナログ値で感知された電流の強さをデジタル値に変換し、回路によって連結された制御部に伝達する。電源管理部4は、回路によって連結された第2の分離型磁気場感知センサー2で発生した誘導電流が供給され、回路駆動用電力に切り替えて利用する。また、第2の分離型磁気場感知センサー2で発生した誘導電流の一部を回路によって連結された予備電源部に供給して蓄積する。これは、電力供給線に電流が流れていない場合、第2の分離型磁気場感知センサー2を通じて回路駆動用電力を供給することができないため、発生した電力を回路によって連結された予備電源部に保存して必要な時使用する。また、発生した誘導電流を電力供給線を通じて回路駆動用電力として利用することが困難な環境では、別途の外部電源から供給された電力を回路駆動用電力として使用する。予備電源部5は、回路によって連結された電源管理部に供給された電力の一部分を蓄積する。また、外部から電力の供給が中断された場合、蓄積した電力を利用して回路駆動用として使用するように、電源管理部に供給する。従って、従来技術に比べ、外部から供給される電源が中断された場合であっても、予備電源部に蓄積された電源を使用して一定時間の間装置を正常に駆動することができる。制御部6は、回路によって連結された電源管理部を通じて動作に必要な電力が供給され、回路によって連結されたA/D変換部で測定した電気エネルギー使用量から温室効果ガスの排出量を計算し、回路によって連結されたメモリーに累積すると同時に、回路によって連結された状態表示部10、パルス出力部9及びデータ伝送部8を通じて送信する。制御部6は、回路によって連結されたメモリーにA/D変換部3で測定し計算した電力使用量データ、温室効果ガスの排出量を出力して累積データを保存する。また、温室効果ガスの排出量を計算する時、排出係数データを参照して温室効果ガスの排出量を該当測定箇所に適切なエネルギー源の種類と設置位置に従って自動計算する。つまり、制御部6は、メモリーを参照して電気エネルギー使用量に排出係数値をかけることで温室効果ガスの排出量算出し、外部に伝送する。また、制御部6は、メモリーに保存されたデータ出力周期値を呼び出し、周期に従って回路によって連結された状態表示部、パルス出力部及びデータ伝送部に送信する。さらに、制御部6は、回路によって連結されたデータ伝送部を通じて伝送したデータにエラーがある時、そのデータをメモリーに保存し、次回のデータ伝送の時、データローディングして伝送するように制御する。メモリー7は、状態表示部に示すための電力使用量の累積データを保存している。また、メモリー7は、状態表示部に示すための温室効果ガスの排出量の累積データ、温室効果ガスの排出量を算出するための消費電力計測対象機器に該当する排出係数データ、状態表示部、パルス出力部、データ伝送部にデータを出力するための出力周期値、パルス出力部を通じて所定使用量ごとに電気信号を算出するための基準使用量を保存している。さらに、メモリー7は、データ伝送部を通じて伝送したデータに通信エラーが発生した時、伝送しようとしたデータをメモリー保存し、次回のデータ伝送の時、未伝送のデータを伝送するように保存している。データ伝送部8は、有線、無線のような既存のデータ伝送方法を利用して電気エネルギー使用量に関するデータ及び温室効果ガスの排出量に関するデータを外部に伝送する構成である。データ伝送方法としては、RF、Wibro、CDMA、HSDPA、PLC、TCP/IP、PSTN等の既存の有線無線通信方法のうちいずれかを利用し、計測ポイントの消費電力測定対象に応じて適切に組み合わせれば良い。状態表示部10は、LCD、LEDのような肉眼で認識可能なディスプレイ媒体を利用し、電気エネルギー使用量及び温室効果ガスの排出量に関するデータ表出する装置構成である。外部電源11は、第2の分離型磁気場感知センサー2を通じて発生した誘導電流で回路を駆動することが困難な場合、独立して電力を供給するように予備的に構成したものであり、電源管理部4にその端子が連結されている。以上のように構成された本発明は、第1の分離型磁気場感知センサー1を通じて電流量を測定しているが、電圧計測部は省略されている。その理由は、設置場所に供給される電圧が電力消費によってやや変動するからである。本発明では、供給される基準電圧を電力消費量の算出に使用する。つまり、本発明は、従来の電力計のように使用量に対して課金することを目的とするのではなく、消費電力の使用推移及び統計データ算出の根拠資料として利用することを目的とする。また、本発明は、従来技術に比べ、様々な外部出力部状態表示部、パルス出力部、データ伝送部を具備することで、当該装置の利用性を向上させ、使用者の多様な要求に対応することができる。図2は、本発明において使用される分離型磁気場感知センサーの斜視図であり、図3は、分離型磁気場感知センサーが電力供給線に締結された構造を示す例示図である。図示されたように、本発明による第1の分離型磁気場感知センサー1と第2の分離型磁気場感知センサー2は、使用目的は異なるが、構造は同じである。分離型磁気場感知センサーは、リング状であり、被覆された電力供給線が挿入され、その一部が切開された円形構造のセンサー本体101と、センサー本体101において切開された一部分離結合する分離部102を有する。均一な磁気場が得られるならば、円形でなく、多角形状でも良い。ただし、最も均一な電流値を測定することができることから、円形が望ましい。センサー本体101の切開部の両側には、突出している締結部103が各々形成されている。また、この締結部103に対応するように、分離部102には締結溝104が各々形成されている。つまり、締結部103と締結溝104とが連結する凹凸構造が形成されている。また、センサー本体101を平面に置いた状態で、下方から上方へ分離部102を引っ張ることで、分離することができる。このため、締結部103は、外側の幅が大きく形成されており、締結溝は、これに対応して、溝の入口における幅は狭く、奥にいくにつれて幅が広く形成されている。これによって、締結した後、分離しにくくすることができる。一方、分離する時は、センサー本体101の弾性力を利用して分離部102を抜けば良い。また、センサー本体101内部には、鉄心105が円形で設置されおり、その周りにコイル106が巻かれている。また、コイルは、1次側電力供給線に流れる電流量に比例するように巻かれている。コイルの両端は、被覆され、A/D変換部3又は電源管理部5等の外部に連結するように構成される。このように構成された第1の分離型磁気場感知センサー1又は第2の分離型磁気場感知センサー2は、円形構造のセンサー本体の中央部に電力供給線を位置させた後、分離部を結合すると、無停電で電力供給線を切断せずに、既存設備に温室効果ガスの排出量測定装置のための電力計を設置することができる。この場合、1次側電力供給線に電流が流れると、第1の分離型磁気場感知センサー1又は第2の分離型磁気場感知センサー2のコイルに誘導電流が流れ、誘導電流の電流値を測定し、或いは、誘導電流を電源として使用することができる。また、センサー本体101のサイズは、測定対象の電力供給線の太さに合わせて変更することができる。さらに、第1の分離型磁気場感知センサー1と第2の分離型磁気場感知センサー2を電力供給線に分離して設置せず、図4に示されたように、併せて構成して一体に設置することもできる。従来には、電力供給線に直接締結した状態で電流と電圧を同時に測定したが、以上の構成による本発明では、既存設備に対する温室効果ガスの排出量を測定するために、無停電設置が可能である。上記した本発明の第1の分離型磁気場感知センサー1又は第2の分離型磁気場感知センサー2の構造は、直接締結方式に比べ、誤差率が少し増加することもある。しかしながら、温室効果ガスの測定分野においては、計測装置の誤差範囲が正確ならば、誤差のみを補正することで測定したデータが認められるため、温室効果ガスの排出量を測定する目的を達成するには充分である。つまり、同じ計測装置を利用して測定したとすれば、改善前後のデータの誤差範囲として同一であると認められる。従って、計測装置において誤差が存在しても本発明が必要な部分では問題とならない。これに対し、従来のように、電流と電圧を同時に測定するために電力供給線に直接締結した電力計は、稼動中の測定対象設備に対して電流供給を中断せず測定するのは不可能である。図5は、本発明の一実施例による温室効果ガス測定装置の測定原理を示す実施例図である。図5に示されたように、リング状の第1の分離型磁気場感知センサー1又は第2の分離型磁気場感知センサー2は、電力供給線の外部に無停電方式で締結され、電力供給を中断しないように構成されている。誘導電流によって発生した電力を利用して消費電力感知回路を駆動することで、消費電力の測定機設置前と電力配線において変化がないことが分かる。図6は、本発明の他の実施例による温室効果ガス測定装置の測定原理を示す実施例図である。図6は、図5に示された方法により無停電締結した時において、誘導電流によって発生した電力が少なく、消費電力感知回路の駆動用において足りない場合、消費電力計測対象機器とは別途の外部電源10を利用して、本発明による温室効果ガス測定装置を駆動する構成を示している。以上、本発明に従った望ましい実施形態について説明したが、本発明は、この実施形態に限定されず、本発明の技術分野に属する通常の知識を有する者であれば、本発明の範囲及び要旨を外れずに種々の変形及び変更が可能であることは自明である。