"燃料ガスの燃焼により熱媒を加熱する加熱装置を備えた熱源装置と、該熱源装置に信号接続されるリモコン装置と、前記熱源装置に接続されて前記燃料ガスの供給源から該燃料ガスを前記熱源装置に供給するガス通路と、該ガス通路に介設されて前記熱源装置への前記燃料ガスの供給量を検出するガスメータとを有し、該ガスメータは、予め定められたガス遮断条件が満たされたときに前記熱源装置への前記燃料ガスの供給を遮断するガス遮断機能と、該ガス遮断機能による前記燃料ガスの供給遮断以降に手動による復帰操作が行われたときに前記熱源装置への前記燃料ガスの供給を復帰するガス供給復帰機能とを備え、前記ガスメータの前記ガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出するガスメータ遮断検出手段と、該ガスメータ遮断検出手段によって前記ガスメータによる前記燃料ガスの遮断実施が検出されたときに、前記燃料ガスの供給遮断情報と前記ガスメータの手動による復帰操作方法の少なくとも一方を報知する前記リモコン装置に配設されたガス供給復帰用報知手段とを有することを特徴とする報知システム。ガスメータ遮断検出手段は熱源装置に設けられていることを特徴とする請求項1記載の報知システム。熱源装置には、加熱装置の失火後に該加熱装置への点火動作を予め定められた設定回数以内で前記加熱装置に着火が行われるまでの回数だけ繰り返し行う再点火動作部が設けられ、該再点火動作部により前記点火動作を前記設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときにガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する構成と成していることを特徴とする請求項2記載の報知システム。ガスメータは予め定められた設定震度以上の地震が生じたときにガス遮断機能による燃料ガスの遮断を行う構成を有し、熱源装置とリモコン装置の少なくとも一方には少なくとも前記設定震度以上の地震を検知する地震検知手段が設けられ、該地震検知手段によって前記設定震度以上の地震が検知された後に、前記リモコン装置の手動操作に応じて前記熱源装置の加熱装置への点火動作が行われたときに該点火動作を予め定められた設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときと、前記点火動作による前記加熱装置への着火直後に失火が発生したときには、ガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する構成と成していることを特徴とする請求項2または請求項3記載の報知システム。ガスメータは予め定められた設定震度以上の地震が生じたときにガス遮断機能による燃料ガスの遮断を行う構成を有し、熱源装置は熱媒を水として該水を加熱装置によって加熱して給湯先に給湯する給湯機能を備え、前記熱源装置とリモコン装置の少なくとも一方には少なくとも前記設定震度以上の地震を検知する地震検知手段が設けられ、該地震検知手段によって前記設定震度以上の地震が検知された後に前記給湯機能の動作が開始されて前記加熱装置への点火動作が行われたときに、該点火動作を予め定められた設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときと、前記点火動作による前記加熱装置への着火直後に失火が発生したときには、ガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する構成と成していることを特徴とする請求項2または請求項3または請求項4記載の報知システム。熱源装置とガスメータはそれぞれ情報管理装置に信号接続され、該情報管理装置にガスメータ遮断検出手段が設けられており、該ガスメータ遮断検出手段は前記ガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施時に前記ガスメータからガス遮断実施情報を受けて前記ガスメータの前記ガス遮断機能による燃料ガス遮断実施を検出する構成と成し、前記ガスメータ遮断検出手段により前記ガスメータによる前記燃料ガスの遮断実施が検出されたときには該燃料ガスの遮断実施情報を前記情報管理装置から前記熱源装置に送信し、該熱源装置を介して前記燃料ガスの遮断実施情報をリモコン装置に送信してガス供給復帰用報知手段による報知を行うことを特徴とする請求項1記載の報知システム。しかしながら、地震等によってガスメータの遮断機能によるガス遮断が行われたときに、特許文献1に記載されているようにガス遮断原因を利用者が報知されても、地震という原因を取り除くことはできないため、どうすることもできないものであり、利用者が知りたい情報は、燃料ガス遮断機能動作実施の原因よりも、ガスメータの遮断機能による燃料ガスの遮断実施が行われているという情報燃料ガスの供給遮断情報と、ガスメータの復帰操作方法である。しかしながら、このような燃料ガスの供給遮断情報を報知するシステムは無く、また、ガスメータの復帰操作方法は、屋外やメータボックス内に設けられているガスメータに取り付けられたチラシに書かれているために、その取り付け位置においては、チラシの説明が夜間などは読みにくかった。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、例えば地震等によってガスメータにより燃料ガスの供給遮断されたときに、その遮断情報と復帰操作方法とを利用者が迅速に把握して対応できるようにする報知システムを提供することにある。本発明は上記目的を達成するために、次の構成をもって課題を解決する手段としている。すなわち、第1の発明は、燃料ガスの燃焼により熱媒を加熱する加熱装置を備えた熱源装置と、該熱源装置に信号接続されるリモコン装置と、前記熱源装置に接続されて前記燃料ガスの供給源から該燃料ガスを前記熱源装置に供給するガス通路と、該ガス通路に介設されて前記熱源装置への前記燃料ガスの供給量を検出するガスメータとを有し、該ガスメータは、予め定められたガス遮断条件が満たされたときに前記熱源装置への前記燃料ガスの供給を遮断するガス遮断機能と、該ガス遮断機能による前記燃料ガスの供給遮断以降に手動による復帰操作が行われたときに前記熱源装置への前記燃料ガスの供給を復帰するガス供給復帰機能とを備え、前記ガスメータの前記ガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出するガスメータ遮断検出手段と、該ガスメータ遮断検出手段によって前記ガスメータによる前記燃料ガスの遮断実施が検出されたときに、前記燃料ガスの供給遮断情報と前記ガスメータの手動による復帰操作方法の少なくとも一方を報知する前記リモコン装置に配設されたガス供給復帰用報知手段とを有する構成をもって課題を解決する手段としている。また、第2の発明は、前記第1の発明の構成に加え、前記ガスメータ遮断検出手段は熱源装置に設けられていることを特徴とする。さらに、第3の発明は、前記第2の発明の構成に加え、前記熱源装置には、加熱装置の失火後に該加熱装置への点火動作を予め定められた設定回数以内で前記加熱装置に着火が行われるまでの回数だけ繰り返し行う再点火動作部が設けられ、該再点火動作部により前記点火動作を前記設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときにガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する構成と成していることを特徴とする。さらに、第4の発明は、前記第2または第3の発明の構成に加え、前記ガスメータは予め定められた設定震度以上の地震が生じたときにガス遮断機能による燃料ガスの遮断を行う構成を有し、熱源装置とリモコン装置の少なくとも一方には少なくとも前記設定震度以上の地震を検知する地震検知手段が設けられ、該地震検知手段によって前記設定震度以上の地震が検知された後に、前記リモコン装置の手動操作に応じて前記熱源装置の加熱装置への点火動作が行われたときに該点火動作を予め定められた設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときと、前記点火動作による前記加熱装置への着火直後に失火が発生したときには、ガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する構成と成していることを特徴とする。さらに、第5の発明は、前記第2または第3または第4の発明の構成に加え、前記ガスメータは予め定められた設定震度以上の地震が生じたときにガス遮断機能による燃料ガスの遮断を行う構成を有し、熱源装置は熱媒を水として該水を加熱装置によって加熱して給湯先に給湯する給湯機能を備え、前記熱源装置とリモコン装置の少なくとも一方には少なくとも前記設定震度以上の地震を検知する地震検知手段が設けられ、該地震検知手段によって前記設定震度以上の地震が検知された後に前記給湯機能の動作が開始されて前記加熱装置への点火動作が行われたときに、該点火動作を予め定められた設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときと、前記点火動作による前記加熱装置への着火直後に失火が発生したときには、ガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する構成と成していることを特徴とする。なお、第4、第5の発明および、これらの発明に関連する説明において、着火直後の失火とは、加熱装置の導入部に残っていた燃料ガスが燃える僅かな時間の後の失火をいう。さらに、第6の発明は、前記第1の発明の構成に加え、前記熱源装置とガスメータはそれぞれ情報管理装置に信号接続され、該情報管理装置にガスメータ遮断検出手段が設けられており、該ガスメータ遮断検出手段は前記ガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施時に前記ガスメータからガス遮断実施情報を受けて前記ガスメータの前記ガス遮断機能による燃料ガス遮断実施を検出する構成と成し、前記ガスメータ遮断検出手段により前記ガスメータによる前記燃料ガスの遮断実施が検出されたときには該燃料ガスの遮断実施情報を前記情報管理装置から前記熱源装置に送信し、該熱源装置を介して前記燃料ガスの遮断実施情報をリモコン装置に送信してガス供給復帰用報知手段による報知を行うことを特徴とする。本発明によれば、燃料ガスの供給源から該燃料ガスを熱源装置に供給するガス通路に介設されたガスメータは、予め定められたガス遮断条件が満たされたときに前記熱源装置への前記燃料ガスの供給を遮断するガス遮断機能と、該ガス遮断機能による前記燃料ガスの供給遮断以降に手動による復帰操作が行われたときに前記熱源装置等への前記燃料ガスの供給を復帰するガス供給復帰機能とを備えているが、そのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施をガスメータ遮断検出手段が検出し、その燃料ガスの供給遮断情報ガスメータ遮断により燃料ガス供給が遮断されているという情報とガスメータの手動による復帰操作方法の少なくとも一方を、リモコン装置配設のガス供給復帰用報知手段により報知する。したがって、利用者に、ガスメータ遮断により燃料ガス供給が遮断されているという情報やガスメータの復帰操作方法を、迅速、かつ、的確に知らせることができる。また、ガスメータ遮断検出手段を熱源装置に設けることにより、例えば以下に述べるように、ガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を容易に、かつ、的確に検出でき、前記効果を発揮できる。例えば、熱源装置に、加熱装置の失火後に該加熱装置への点火動作を予め定められた設定回数以内で前記加熱装置に着火が行われるまでの回数だけ繰り返し行う再点火動作部を設けた場合に、該再点火動作部により前記点火動作を前記設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときには、燃料ガスの供給が遮断されている可能性が高い。そのため、このときにガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出するようにすれば、的確にガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出でき、前記効果を発揮できる。また、ガスメータは、予め定められた設定震度以上の地震が生じたときにガス遮断機能による燃料ガスの遮断を行う構成を有するものである場合には、以下の構成によって、的確にガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出でき、前記効果を発揮できる。つまり、熱源装置とリモコン装置の少なくとも一方に、少なくとも前記設定震度以上の地震を検知する地震検知手段を設け、該地震検知手段によって前記設定震度以上の地震が検知されときには、ガスメータが地震に伴って燃料ガスの遮断を行っている可能性が高い。そこで、地震検知手段による設定震度以上の地震検知後に、リモコン装置の手動操作に応じて前記熱源装置の加熱装置への点火動作が行われたときに、該点火動作を予め定められた設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときと、前記点火動作による前記加熱装置への着火直後に失火が発生したときには、ガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する構成とすれば、前記地震検知手段による地震検知と熱源装置のガスメータ遮断検出手段による点火動作に基づく判断とによって、的確にガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出でき、前記効果を発揮できる。また、熱源装置が熱媒を水として該水を加熱装置によって加熱して給湯先に給湯する給湯機能を備えている場合に、地震検知手段による設定震度以上の地震検知後に、給湯機能の動作が開始されて熱源装置の加熱装置への点火動作が行われたときに、該点火動作を予め定められた設定回数だけ繰り返し行っても前記加熱装置への着火が行われなかったときと、前記点火動作による前記加熱装置への着火直後に失火が発生したときには、ガスメータ遮断検出手段がガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する構成とすれば、前記地震検知手段による地震検知と、熱源装置の給湯機能動作時のガスメータ遮断検出手段による点火動作に基づく判断とによって、的確にガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出でき、前記効果を発揮できる。さらに、熱源装置とガスメータをそれぞれ情報管理装置に信号接続し、該情報管理装置にガスメータ遮断検出手段を設けて、該ガスメータ遮断検出手段は、前記ガスメータのガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施時に前記ガスメータからガス遮断実施情報を受けて前記ガスメータの前記ガス遮断機能による燃料ガス遮断実施を検出する構成とすれば、ガスメータのガス遮断機能による燃料ガス遮断実施を、正確に検出することができる。そして、ガスメータ遮断検出手段により前記ガスメータによる前記燃料ガスの遮断実施が検出されたときには、該燃料ガスの遮断実施情報を前記情報管理装置から前記熱源装置に送信し、該熱源装置を介して前記燃料ガスの遮断実施情報をリモコン装置に送信してガス供給復帰用報知手段による報知を行うことにより、前記効果を的確に発揮することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。図2には、本発明に係る報知システムの第1実施例における熱源装置27とリモコン装置1とガスメータ29の配設態様例が模式的に示されている。同図において、熱源装置27は給湯器であり、熱源装置27は屋外に配設されている。リモコン装置1は浴室配置の風呂リモコン装置であり、リモコン装置1と熱源装置27とは2本芯の通信線50を介して信号接続されている。なお、図2には図示されていないが、熱源装置27には、台所配置のリモコン装置2図4、参照も2本の通信線50を介して信号接続されている。ガスメータ29は、熱源装置27に接続されたガス通路28に介設されており、熱源装置27への燃料ガスの供給量を検出する機能を有する。また、ガスメータ29は、予め定められたガス遮断条件が満たされたときに、熱源装置27への燃料ガスの供給を遮断するガス遮断機能を有しており、例えば予め定められた設定震度例えば震度3以上の地震が生じたときや、ガス漏れが発生したときに、ガス遮断機能による燃料ガスの遮断を行う構成を有する。さらに、ガスメータ29は、前記ガス遮断機能による燃料ガスの供給遮断以降に、手動による復帰操作が行われたときには、熱源装置27への燃料ガスの供給を復帰するガス供給復帰機能を有する。熱源装置27は、例えば図4の模式的なシステム構成図に示されるように、燃料ガスの燃焼により熱媒としての水を加熱する加熱装置としてのバーナ装置10,16を備え、これらのバーナ装置10,16に接続されたガス管9,17に、図2に示したガス通路28が接続されている。バーナ装置10は給湯バーナ装置であり、バーナ装置16は追い焚きバーナ装置である。熱源装置27の制御装置3は、浴室配置のリモコン装置1と台所配置のリモコン装置2とに信号接続されており、制御装置3内には、バーナ装置10,16への点火動作を行い、バーナ装置10,16に供給される燃料に着火して燃焼させる機能を備えた燃焼制御手段同図には図示せずと空気の給排気用のファン図示せずとが設けられている。熱源装置27は、リモコン装置1,2の操作に基づき、燃焼制御手段による制御によって、以下に述べるような各運転機能の動作を行う。例えば、いずれかのリモコン装置1,2の運転スイッチがオンの状態で給湯管路11の給湯先に設けられている給湯栓図示せずを開くことにより、給湯機能の動作が開始される。この動作は、燃焼部に設けられている給湯バーナ装置10に燃料ガスを供給してその燃料ガスに着火し、入水温度センサ6による入水温と、流量センサ4による給湯量に基づき、給湯温度センサ8による給湯温出湯温が給湯設定温度となるように、給湯バーナ装置10の燃焼動作を行い給湯バーナ装置10に供給される燃料ガスの燃焼を行い、給湯熱交換器7を通る水を加熱して湯を作成し、給湯管路11を通して台所や浴室等の給湯先へ湯を供給する。また、熱源装置27の自動運転は、自動湯張り機能の動作を行うものであり、具体的には、湯張り機能の動作、追い焚き機能の動作、保温機能の動作を連続的に行うものである。この自動運転時には、注湯電磁弁13が開かれ、前記給湯機能の動作と同様に給湯熱交換器7を通って加熱された湯が、給湯管路11から注湯路14に入り、戻り管23と往管24と管路19と追い焚き熱交換器15とを有して構成される追い焚き循環路25を通して浴槽26へ落とし込まれる。湯張りの流量は流量センサ12により検出され、また、浴槽26の水位は水位センサ20によって検出される。湯張りが完了したときに注湯電磁弁13が閉じられ、風呂温度センサ18によって検出される検出温度が湯張り設定温度風呂設定温度よりも低いときには追い焚き機能の動作が行われる。この追い焚き機能の動作は、循環ポンプ21が駆動されて浴槽26の湯水が追い焚き循環路25を通して循環されるものであり、循環ポンプ21が駆動すると流水スイッチ22はオンする。なお、風呂温度センサ18は、図4では、往管24に介設されている態様を示しているが、流水スイッチ22に風呂温度センサ18を内蔵させる態様としてもよい。自動運転においては、引き続き、予め設定された設定時間だけ、浴槽湯水の温度が風呂の設定温度よりも許容範囲を越えて低くならないように、追い焚きバーナ装置16の燃焼動作を行う追い焚きバーナ装置16に供給される燃料ガスの燃焼を行うことによる保温機能の動作が行なわれる。なお、前記追い焚き機能の動作は、リモコン装置1に設けられている追い焚きスイッチがオンされたときには単独で行われる。図1には、本実施例の報知システムの制御構成がブロック図により示されている。同図に示すように、リモコン装置1には、地震検知手段30、通信回路31、運転制御情報設定入力手段32、動作指令手段33、ガス供給復帰用報知手段34が設けられている。熱源装置27には、制御装置3内に、通信回路35、ガスメータ遮断検出手段36、再点火動作部37、燃焼制御手段38が設けられ、制御装置3は、地震検知手段39に接続されている。なお、リモコン装置2にも図1に示すリモコン装置1と同様の構成を設けて、以下に述べるような動作を同様に行うようにしてもよい。熱源装置27の再点火動作部37は、バーナ装置10,16の失火後に、対応するバーナ装置10,16への点火動作を、予め定められた設定回数例えば3回以内で、そのバーナ装置10,16に着火が行われるまでの回数だけ繰り返し自動的に行うものである。再点火動作部37は、この点火動作が行われる毎に、点火動作実施信号を燃焼制御手段38に加える。燃焼制御手段38は、再点火動作部37から加えられる点火動作実施信号を受けて、再点火動作部37による点火動作によって対応するバーナ装置10,16への着火が行われたかどうかを、例えばバーナ装置10,16の近傍に設けられているフレームロッドセンサ等例えば熱電対や光センサ等の適宜の手段によって検出し、その検出結果着火検出信号または着火非検出信号を再点火動作部37とガスメータ遮断検出手段36とに加える。再点火動作部37は、前記設定回数が3回の場合は、前記の如く、バーナ装置10,16の失火後に、まず、対応するバーナ装置10,16への1回目の点火動作を行い、この1回目の点火動作で対応するバーナ装置10,16に着火が行われたら燃焼制御手段38により対応するバーナ装置10,16への着火が検出されたら点火動作を停止し、着火が行われなかったら燃焼制御手段38により対応するバーナ装置10,16への着火が検出されなかったら2回目の点火動作を行い、2回目の点火動作で対応するバーナ装置10,16に着火が行われたら点火動作を停止する。また、2回目の点火動作でも対応するバーナ装置10,16に着火が行われなかったら3回目の点火動作を行うが、この3回目の点火動作でも着火が行われなかったときには、これ以上は点火動作を継続せず、点火動作を停止する。ガスメータ遮断検出手段36は、ガスメータ29の前記ガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出するものであり、再点火動作部37により前記点火動作を前記設定回数例えば3回だけ繰り返し行っても前記の対応するバーナ装置10,16への着火が行われなかったときに、燃焼制御手段38からの設定回数目の着火非検出信号を受けて、ガスメータ29のガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する。ガスメータ遮断検出手段36は、ガスメータ29による燃料ガスの遮断実施を検出したときには、その検出信号を通信回路35に加え、通信線50、リモコン装置1の通信回路31を介してガス供給復帰用報知手段34に加える。ガス供給復帰用報知手段34は、ガスメータ29のガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施検出信号を受けて、燃料ガスの供給遮断情報ガスメータ29のガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施が行われているという情報と、ガスメータ29の手動による復帰操作方法とを報知する。この報知の仕方は特に限定されるものでなく、適宜設定されるものであるが、例えば図2に示すように、リモコン装置1の表示画面49への表示によって行う。この表示は、例えばガスメータが作動し、ガスが止まっている可能性があります。ガスメータを調べてください。ガスメータの復帰方法は、です。といったようにし、ガスメータの復帰方法は、その具体的な方法を表示する。なお、ガス供給復帰用報知手段34は、燃料ガスの供給遮断情報とガスメータ29の手動による復帰操作方法の少なくとも一方を報知するようにしてもよい。地震検知手段30,39は、いずれも、少なくとも前記設定震度例えば震度3以上の地震を検知するものであり、感振センサ水銀スイッチ、マーキュロスイッチ、浴槽水面やシスターンタンク水面の振動を検出する水位センサ、落下センサ、振動加速時計等を有して構成されている。地震検知手段39は、地震を検知したときには地震検知信号をガスメータ遮断検出手段36に加える。地震検知手段30は、地震を検知したときには地震検知信号を通信回路31に加え、通信回路31は、地震検知手段30から地震検知信号が加えられたときに、その地震検知信号を通信線50を介して通信回路35に加え、通信回路35は、その地震検知信号をガスメータ遮断検出手段36に加える。運転制御情報設定入力手段32は、前記各運転機能の動作に必要な情報、つまり、例えば給湯設定温度や風呂設定温度、風呂設定水位等の情報を入力し、設定する手段である。この運転制御情報設定入力手段32により設定された情報は、通信回路31に加えられ、通信回路31、通信線50、通信回路35を介して燃焼制御手段38に加えられる。動作指令手段33は、運転スイッチ、自動スイッチ、追い焚きスイッチ等の各種スイッチにより形成され、これらのスイッチの操作が行われると、その動作指令が通信回路31に加えられ、通信回路31、通信線50、通信回路35を介して燃焼制御手段38に加えられる。燃焼制御手段38は、前記各運転機能の動作制御を行うものであり、前記のように、再点火動作部37による点火動作が行われたときには、この点火動作によって対応するバーナ装置10,16への着火が行われたかどうかを検出する。また、燃焼制御手段38は、運転制御情報設定入力手段32によって設定された情報に基づき、動作指令手段33からの動作指令にしたがって、前記各運転機能の動作制御を行う。そして、燃焼制御手段38は、給湯機能の動作時や、リモコン装置1の手動操作自動スイッチオンや追い焚きスイッチオンに応じて行われる自動運転や追い焚き運転時には、対応するバーナ装置10,16への点火動作を行い、該点火動作を予め定められた設定回数例えば3回だけ繰り返し行っても前記対応するバーナ装置10,16への着火が行われなかったときには、着火設定回数非検出信号をガスメータ遮断検出手段36に加え、前記点火動作による対応するバーナ装置10,16への着火直後対応するバーナ装置10,16の導入部に残っていた燃料ガスが燃える時間の後であり、例えば3秒後に、失火が発生したときには、失火検出信号をガスメータ遮断検出手段36に加える。ガスメータ遮断検出手段36は、地震検知手段30,39の少なくとも一方によって前記設定震度以上の地震が検知されて、その検出信号を受けた後に、燃焼制御手段38から前記着火設定回数非検出信号や前記失火検出信号が加えられたときには、ガスメータ29のガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施を検出する。そして、これらの場合には、そのガスメータ29のガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施検出信号と地震検出信号とを通信回路35に加え、これらの検出信号を、通信線50、リモコン装置1の通信回路31を介してガス供給復帰用報知手段34に加える。ガス供給復帰用報知手段34は、ガスメータ29のガス遮断機能による燃料ガスの遮断実施検出信号と地震検出信号とを受けたときにも、前記とほぼ同様に、燃料ガスの供給遮断情報とガスメータ29の手動による復帰操作方法とを報知するが、この場合は、例えばガスメータが地震により作動し、止まっている可能性があります。ガスメータを調べてください。ガスメータの復帰方法は、です。といったように、ガスメータが地震によりガスを遮断したことと、ガスメータのチェックを促す表示と、復帰操作方法の具体的な表示とを行う。また、本実施例において、ガスメータの手動による復帰操作が終了した後、例えば給湯機能の動作時や、リモコン装置1の手動操作自動スイッチオンや追い焚きスイッチオンに応じて行われる自動運転や追い焚き運転時に、燃焼制御手段38が対応するバーナ装置10,16への点火動作を行ったときに、対応するバーナ装置10,16への着火が行われたときには、燃焼制御手段38は、着火検出信号を、通信回路35、通信線50、リモコン装置1の通信回路31を介してガス供給復帰用報知手段34に加える。ガス供給復帰用報知手段34は、燃焼制御手段38からの前記着火検出信号を受けて、前記表示画面49への燃料ガスの供給遮断情報とガスメータ29の復帰操作方法表示とを解除する。なお、例えばリモコン装置1に、この表示画面49への燃料ガスの供給遮断情報とガスメータ29の手動による復帰操作方法の表示解除操作手段リセットボタン等を設け、利用者がガスメータ29の復帰操作を行ったときに、この解除操作手段を操作して、前記表示を解除するようにしてもよい。次に、本発明に係る報知システムの第2実施例について説明する。なお、第2実施例の説明において、前記第1実施例と同様の構成要素については同一符号が付してあり、その重複説明は省略または簡略化する。図3には、第2実施例の報知システムにおける熱源装置27とリモコン装置1とガスメータ29の配設態様例が模式的に示されており、同図に示すように、第2実施例において、熱源装置27とガスメータ29はそれぞれ集中管理センターの情報管理装置41に信号接続され、該情報管理装置41に、ガスメータ遮断検出手段36と通信回路42とが設けられている。また、ガスメータ29に、地震検知手段40と送信回路図示せずとが設けられ、ガスメータ20の送信回路と情報管理装置41の通信回路42とが、通信線43、アダプタ44、インターネット回線45を介して接続されている。通信回路42は、インターネット回線46、アダプタ47、通信線48を介して、熱源装置27の通信回路35に接続されている。第2実施例において、ガスメータ29は、例えば地震等に伴うガス遮断機能によるガス遮断時に、ガス遮断機能の実施情報を前記送信回路から送信し、通信線43、アダプタ44、インターネット回線45を介して情報管理装置41に送る。情報管理装置41は、そのガス遮断機能の実施情報を通信回路42で受信してガスメータガス遮断検出回路36に加える。なお、地震以外のときでも、ガスメータのガス遮断機能が実施されたときには同様に、ガスメータ29はガス遮断機能の実施情報を情報管理装置41に送信し、情報管理装置41はガス遮断機能の実施情報をガスメータガス遮断検出回路36に加える。ガスメータ遮断検出手段36は、いずれの場合も、ガス遮断実施情報を受けて、ガスメータ29のガス遮断機能による燃料ガス遮断実施を検出する。そして、ガスメータ遮断検出手段36によりガスメータ29による燃料ガスの遮断実施が検出されたときには、該燃料ガスの遮断実施情報を、情報管理装置41の通信回路42から、インターネット回線46、アダプタ47、通信線48を介して熱源装置27に送信する。熱源装置27は、その燃料ガスの遮断実施情報を通信回路35で受信し、前記第1実施例と同様に、通信線50を介してリモコン装置1の通信回路31に送信し、リモコン装置1は、ガス供給復帰用報知手段34によって、燃料ガスの供給遮断情報と、ガスメータ29の手動による復帰操作方法の報知を行う。なお、ガス供給復帰用報知手段34による燃料ガスの供給遮断情報とガスメータ29の手動による復帰操作方法の報知は、情報管理装置41から熱源装置27に、燃料ガスの遮断実施情報が加えられたときに行ってもよいが、第2実施例では、以下のタイミングで行うようにしている。つまり、熱源装置27の通信回路35は、情報管理装置41から燃料ガスの遮断実施情報が加えられたら、その情報を保存し、その後、給湯機能の動作が開始されたときや、リモコン装置1の手動操作による自動スイッチオンや追い焚きスイッチオンが行われたときに、前記燃料ガスの遮断実施情報をガス供給復帰用報知手段34に向けて送信し、燃料ガスの供給遮断情報とガスメータ29の手動による復帰操作方法の表示を表示画面49により行うようにしている。このようにすることで、利用者がこれらの表示に気づきやすくすることができる。また、ガスメータ29の送信回路は、地震によってガスメータ29が燃料ガスの遮断機能を実施したときと、地震以外の理由によってガスメータ29が燃料ガスの遮断機能を実施したときとを区別する信号を送信するようにし例えば、地震検出が行われたときには地震検出信号を共に送信するようにし、地震によってガスメータ29が燃料ガスの遮断機能を実施したときには、ガス供給復帰用報知手段34による燃料ガスの供給遮断情報表示時に、図3に示すように、ガスメータが地震で作動し、止まっている可能性があります。と表示してもよいし、前記のような区別する信号の送信は行わず、また、表示も、地震で作動しとせずに、ガスメータが作動し、止まっている可能性があります。と表示してもよい。また、第2実施例では、ガスメータ29の復帰操作が行われた後には、ガスメータ29の送信回路が、ガス供給復帰情報を集中管理センターの情報管理装置41に送信する。情報管理装置41は、そのガス供給復帰情報を通信回路42で受けて、その情報を通信回路42から、インターネット回線46、アダプタ47、通信線48を介して熱源装置27に送信する。熱源装置27は、ガス供給復帰情報を通信回路35で受信し、通信線50を介してリモコン装置1の通信回路31に送信し、リモコン装置1は、ガス供給復帰用報知手段34による表示画面49への燃料ガスの供給遮断情報とガスメータ29の復帰操作方法表示とを解除する。なお、本発明は前記実施例に限定されることなく、様々な実施の形態を採り得る。例えば、前記第2実施例では、アダプタ44と情報管理装置41とをインターネット回線45を介して接続し、アダプタ47と情報管理装置41とをインターネット回線46を介して接続したが、インターネット回線45,46の代わりに電話回線を介してアダプタ44,47と情報管理装置41とを接続してもよい。また、前記第1実施例では、ガス供給復帰用報知手段34は、ガスメータ29のガス遮断機能による燃料ガスの供給遮断情報を表示する際に、ガスメータ29が地震により作動したか否かを区別表示するようにしたが、そのような区別表示は行わずに、ガスメータが作動し、止まっている可能性があります。と表示してもよい。さらに、前記第1実施例では地震検知手段30,39を設けたが、いずれか一方の地震検知手段のみを設けても、前記第1実施例とほぼ同様の動作により同様の効果を奏することができる。さらに、前記第1実施例において、地震検知手段30,39は省略し、再点火動作部37による点火動作を設定回数だけ繰り返し行っても対応するバーナ装置10,16への着火が行われなかったときに、ガスメータ遮断検知手段36が、ガスメータ29の燃料ガスの遮断実施を検出するようにしてもよい。さらに、前記第2実施例において、地震検知手段40を省略してもよい。この場合も、ガスメータ29がガス遮断機能を実施したときには、そのガス遮断実施情報を情報管理装置41に送信するようにすれば、前記第2実施例と同様に、その情報を、情報管理装置41から熱源装置27を介してリモコン装置1に加え、リモコン装置1のガス供給復帰用報知手段34による報知によって、前記第2実施例とほぼ同様の効果を奏することができる。さらに、前記実施例では、浴室配置のリモコン装置1を熱源装置27に信号接続した例を述べたが、熱源装置27には、台所配置のリモコン装置2を接続して、前記と同様の構成の報知システムを形成してもよいし、リモコン装置1,2を熱源装置27に接続して、両方のリモコン装置1,2によってガス供給復帰用報知手段34による燃料ガスの供給遮断情報とガスメータ29の手動による復帰操作方法の報知を行えるようにしてもよいし、洗面所やリビング等の他の場所にリモコン装置を設ける場合には、そのリモコン装置を熱源装置27に接続して同様の報知システムを形成してもよい。さらに、本発明に適用される熱源装置27のシステム構成の詳細やリモコン装置の構成の詳細は特に限定されるものでなく、適宜設定されるものであり、燃料ガスの燃焼により熱媒を加熱する加熱装置を備えていればよく、例えば、熱源装置27は、給湯機能のみを有する装置としてもよいし、追い焚き機能のみを有する装置としてもよいし、暖房機能等の他の機能を有していてもよい。また、熱源装置27は、ガスコンロやガスオーブン、ガスファンヒータ、ガスエアコン等としてもよい。"