"空冷式かつ通風式の熱交換器であって、板厚方向が前記通風により生じる空気流れ方向Fに交差するようにして配置された板状部60,160と、前記板状部から前記板厚方向に突出した複数の突出部61,161とを有するフィン50,150と、前記空気流れ方向に交差するようにして前記フィンに挿入された複数の伝熱管41,42,43,,141,142,143,と、を備え、複数の前記突出部61,161は、前記板状部に対する傾斜角度が第1角度である第1突出部62と、前記板状部に対する傾斜角度が前記第1角度とは異なる第2角度であって前記第1突出部と交互に配置される第2突出部63とを有し、及び/またはその突出方向の先端側の部分である先端側部分162aの前記板状部に対する傾斜角度と、前記板状部側の部分である板状側部分162bの前記板状部に対する傾斜角度とが異なっている第3突出部162を有する、熱交換器10,110。前記第3突出部162は、前記板状部160上に複数配列されており、互いに隣接する前記第3突出部それぞれの前記板状部との接点間距離D1は、前記第1突出部の前記板状部との接点と該第1突出部に隣接する前記第2突出部の前記板状部との接点との間の距離D2よりも大きい、請求項1に記載の熱交換器110。各前記突出部61,161は、前記板状部の一部から切り起こして形成されている、請求項1または2に記載の熱交換器10,110。前記第3突出部162の前記先端側部分162aは、前記板状側部分162bから折り曲げられることによって形成されている、請求項1から3のいずれか1項に記載の熱交換器110。前記熱交換器は、前記熱交換器に着霜した霜を取り除く除霜運転を行うことが可能な冷凍装置に用いられる、請求項1から4のいずれか1項に記載の熱交換器10,110。室外ユニットや熱源ユニットは屋外に設置されるため、冬等の低外気時には、これらユニット内の熱交換器には霜が付着してしまう。そのため、空気調和装置や給湯装置は、霜を取り除くためのデフロスト運転を行うことが可能となっている。しかしながら、特許文献2の熱交換器においては、デフロスト運転によって霜は解けて水滴となるものの、隣接するルーバ同士の間には、この水滴が表面張力等によって溜まってしまう。水滴が溜まった状態のままで暖房等の運転が行われると、ルーバ間に水滴が溜まった熱交換器の部分には空気が通過しにくくなるため、熱交換器の熱交換効率が悪化してしまう。また、ルーバ間に溜まった水滴は、低外気によって再度氷となることもあり、更なる熱交換効率の悪化を招いてしまう。そこで、本発明の課題は、ルーバ間における水はけ性を改善することにある。本発明の第1観点に係る熱交換器は、空冷式かつ通風式の熱交換器であって、フィンと、複数の伝熱管とを備える。フィンは、板状部及び突出部を有する。板状部は、板厚方向が通風により生じる空気流れ方向に交差するようにして配置されている。複数の突出部は、板状部から板厚方向に突出している。複数の伝熱管は、空気流れ方向に交差するようにして、フィンに挿入されている。複数の突出部は、第1突出部及び第2突出部を有し、及び/又は第3突出部を有する。第1突出部は、板状部に対する傾斜角度が第1角度である。第2突出部は、板状部に対する傾斜角度が第1角度とは異なる第2角度であって、第1突出部と交互に配置される。第3突出部は、その突出方向の先端側の部分である先端側部分の板状部に対する傾斜角度と、板状部側の部分である板状側部分の板状部に対する傾斜角度とが異なっている。この熱交換器のフィンは、板状部に対する傾斜角度が互いに異なる第1突出部と第2突出部とが交互に配列している構造を有するか、または板状部に対する傾斜角度が先端側部分と板状側部分とで異なる第3突出部を有する構造となっている。これにより、デフロスト運転によって霜が解けて水滴となったとしても、第1突出部と第2突出部との間、及び第3突出部とこれに隣り合う突出部との間においては、水滴にかかる力例えば、表面張力、摩擦力等のつりあいが保たれなくなる。そのため、各突出部間に水滴が溜まることを防ぐことができ、突出部間における水はけ性が改善される。従って、熱交換器の効率が悪化するのを防ぐことができる。本発明の第2観点に係る熱交換器は、第1観点に係る熱交換器であって、第3突出部は、板状部上に複数配列されている。そして、互いに隣接する第3突出部それぞれの板状部との接点間距離は、第1突出部の板状部との接点と該第1突出部に隣接する第2突出部の板状部との接点との間の距離よりも大きい。この熱交換器によると、互いに隣接する第1突出部と第2突出部との間よりも、第3突出部とこれに隣接する突出部との間の方が、広くなっている。これにより、第3突出部における先端側部分の傾斜角度と板状側部分の傾斜角度とが異なっていることが、空気の流れを妨げてしまうのを抑制でき、空気は突出部の間を通過することができる。本発明の第3観点に係る熱交換器は、第1観点または第2観点に係る熱交換器であって、各突出部は、板状部の一部から切り起こして形成されている。この熱交換器では、突出部が板状部と一体形成されている。従って、突出部を板状部とは別の部材にて形成する必要がなく、突出部を含むフィンを金型等によって簡単に形成することができる。本発明の第4観点に係る熱交換器は、第1観点から第3観点のいずれかに係る熱交換器であって、第3突出部の先端側部分は、板状側部分から折り曲げられることによって形成されている。これにより、第3突出部の先端側部分及び板状側部分は一体形成されているので、先端側部分を板状側部分とは異なる部材にて形成する必要がなく、第3突出部を含むフィンを金型等によって簡単に形成することができる。本発明の第5観点に係る熱交換器は、第1観点から第4観点のいずれかに係る熱交換器であって、熱交換器は、熱交換器に着霜した霜を取り除く除霜運転を行うことが可能な冷凍装置に用いられる。熱交換器が用いられた冷凍装置がデフロスト運転を行うことで、熱交換器の各突出部間の霜は解けて水滴となる。そして、この水滴は、上記第1観点に係るフィンの構造によって、突出部間に残ることがないため、熱交換器の熱交換換率が下がるのを防ぐことができる。本発明の第1観点に係る熱交換器によると、各突出部間に水滴が溜まることを防ぐことができ、突出部間における水はけ性が改善される。従って、熱交換器の効率が悪化するのを防ぐことができる。本発明の第2観点に係る熱交換器によると、第3突出部における先端側部分の傾斜角度と板状側部分の傾斜角度とが異なっていることが、空気の流れを妨げてしまうのを抑制でき、空気は突出部の間を通過することができる。本発明の第3観点に係る熱交換器によると、突出部を板状部とは別の部材にて形成する必要がなく、突出部を含むフィンを金型等によって簡単に形成することができる。本発明の第4観点に係る熱交換器によると、先端側部分を板状側部分とは異なる部材にて形成する必要がなく、第3突出部を含むフィンを金型等によって簡単に形成することができる。本発明の第5観点に係る熱交換器によると、デフロスト運転によって、熱交換器の各突出部間の霜は解けて水となる。そして、この水滴は、上記第1観点に係るフィンの構造によって、突出部間に残ることがないため、熱交換器の熱交換換率が下がるのを防ぐことができる。以下、本発明に係る熱交換器について、図面を参照しつつ詳述する。なお、以下の実施形態は、本発明の具体例であって、本発明の技術的範囲を限定するものではない。<第1実施形態>1概要図1は、本発明の一実施形態に係る熱交換器10の外観図である。本実施形態に係る熱交換器10は、空気調和装置の室外ユニットの内部に設けられており、冷媒の蒸発器、または冷媒の放熱器として機能することができるものである。なお、図示してはいないが、本実施形態では、上記空気調和装置が、屋外に設置される室外ユニットと室内に設置される室内ユニットとに分かれて構成されるセパレートタイプである場合を例に取る。空気調和装置の運転種類としては、冷房運転、暖房運転の他、室外機における熱交換器10に付着した霜を取り除くデフロスト運転等が挙げられる。本実施形態に係る熱交換器10は、空冷式かつ通風式の熱交換器である。このため、空気調和装置には、当該熱交換器10に対して空気流れを供給する送風機図示せずが備えられている。以下では、図面にて、空気流れ方向Fとして示している。ここで、送風機は、自己が生じさせる空気流れ方向Fに対して、熱交換器10の下流側に配置されていてもよいし、上流側に配置されていてもよい。また、送風機が形成する空気流れは、送風流路を形成する他の部材等によって、自在に空気流れ方向Fを変更できる。自在に向きが変更された後の空気が熱交換器10を通過する際には、熱交換器は、空気が略水平方向に通過するようにして配置される。そして、冷媒の蒸発器として機能している熱交換器10に、送風機からの空気が供給される状態においては、熱交換器10は、送風機によって供給される空気を利用して熱交換を行う。この場合の冷媒と空気との間の熱交換においては、扁平伝熱管後述の内部を流れる冷媒は、送風機によって供給される空気の熱によって暖められて蒸発する。他方、熱交換器10を通過した空気は、扁平伝熱管の内部を流れる冷媒の熱によって冷やされ、温度が低下する。この際、熱交換器10の表面温度が、供給される空気の温度よりも低い状態となっていることから、供給される空気が冷やされる際に、熱交換器10の表面に結露水が生じることがある。結露水は、低外気時には霜となり、主に熱交換器10の表面に付着してしまう。本実施形態に係る熱交換器10は、熱交換器10の表面に付着した霜がデフロスト運転によって解けて水滴となった場合に、この水滴を排水させる構造を有する。2熱交換器の構成次に、本実施形態に係る熱交換器10の構造について詳述する。図1に示すように、熱交換器10は、主として、分流ヘッダ20、合流ヘッダ30、扁平伝熱管群40、及びフィン50を備えている。尚、以下の説明においては、上下右、鉛直、水平等の方向を示す表現を適宜用いているが、これらは、熱交換器10が図1の状態で設置された状態での各方向を表す。また、図1に示されるように、熱交換器10が見える側を正面側とし、上面側および下面側は、正面側を基準として把握されるものとする。2-1分流ヘッダ及び合流ヘッダ図1に示すように、分流ヘッダ20及び合流ヘッダ30は、その長手方向が共に鉛直方向となっている。分流ヘッダ20及び合流ヘッダ30には、扁平伝熱管群40が連結されている。具体的には、分流ヘッダ20及び合流ヘッダ30は、互いに所定距離離れて並列に延びており、その長手方向に沿って扁平伝熱管群40における各扁平伝熱管41,42,43が配列するようにして連結されている。分流ヘッダ20には、図1における方向R1から、液状態の冷媒や気液二相状態の冷媒が送り込まれる。分流ヘッダ20に供給された冷媒は、各扁平伝熱管41,42,43,が有する複数の流路に別れて、合流ヘッダ30まで流れる。合流ヘッダ30は、空気流れ方向Fの成分において分流ヘッダ20と同様の位置に設けられており、複数の扁平伝熱管41,42,43,が有する複数の流路から流れてきた冷媒を合流させ、図1における方向R2具体的には、方向R1とは逆に冷媒を送り出す。2-2扁平伝熱管群扁平伝熱管群40は、複数の扁平伝熱管伝熱管に相当41,42,43,によって構成されている。扁平伝熱管41,42,43,は、アルミニウムまたはアルミニウム合金によって形成されており、通風により生じる空気流れ方向Fに交差具体的には、略直交するようにしてフィン50に挿入されている。より具体的には、扁平伝熱管41,42,43,は、図3及び図4に示すように、それぞれ鉛直方向に所定距離離れて並んで配置されており、図3に示すように、通風によって水平方向に生じる空気流れ方向Fに対して略平行な水平面状に広がっている扁平面41a,41b,42a,42b,43a,43bを有している。扁平面41a,41b,42a,42b,43a,43bは、鉛直上側及び鉛直下側において水平方向に広がっている。このように、扁平面41a,41b,42a,42b,43a,43bが水平に広がっているため、扁平伝熱管41,42,43,は、当該管が水平方向から傾斜して配置される場合に比して、水平方向に沿って流れている空気流れFに対する通風抵抗を小さく抑えることができる。また、各扁平伝熱管41,42,43,は、図4に示すように、空気流れ方向Fに略直交する方向に冷媒を流す複数の冷媒流路Pを有しており、いわゆる多穴管と呼ばれる伝熱管となっている。複数の冷媒流路Pは、扁平伝熱管41,42,43,を扁平形状に形成させるために、扁平伝熱管41,42,43,内において空気流れ方向Fに沿って並んで設けられている。各冷媒流路Pの管径は、非常に小さく、1つが、約250μm×約250μmの正方形状となっており、いわゆるマイクロチャンネル熱交換器となっている。2-3フィンフィン50は、図2~4に示すように、少なくとも隣接する扁平伝熱管41,42,43,の間において、隣接する扁平伝熱管41,42,43,の少なくともいずれかに接合されて配置されている。より具体的に、フィン50は、隣接する扁平伝熱管41,42の間、隣接する扁平伝熱管42,43の間のように、それぞれ隣接する扁平伝熱管41,42,43,の間において、互いに分離して設けられている第1フィン51及び第2フィン52等を有する。第1フィン51及び第2フィン52は、それぞれ、図1における熱交換器10の正面視において山部分と谷部分とが繰り返して形成された、いわゆる波形状を有しており、アルミニウム製またはアルミニウム合金によって形成されている。第1フィン51は、扁平伝熱管41,42に挟まれるようにして配置されており、扁平伝熱管41の下面側である扁平面41bに対して山部分の上面側が、扁平伝熱管42の上面側である扁平面42aに対して谷部分の下面側が、それぞれ接している。第2フィン52は、扁平伝熱管42,43に挟まれるようにして配置されており、扁平伝熱管42の下面側である扁平面42bに対して山部分の上面側が、扁平伝熱管43の上面側である扁平面43aに対して谷部分の下面側が、それぞれ接している。そして、扁平伝熱管群40とフィン50とが上述のようにして接している各部分は、ロウ付け溶接によって固着されている。これにより、扁平伝熱管群40内を流れる冷媒の熱は、扁平伝熱管群40の表面だけではなく、フィン50の表面にも伝熱されるようになる。従って、熱交換器10の伝熱面積を増大させ、熱交換効率を向上させて、熱交換器10自体をコンパクト化させることができている。また、本実施形態にかかる熱交換器10は、扁平伝熱管群40とフィン50とが鉛直方向に交互に積み重ねられた、いわゆる積層型の熱交換器である。そのため、各扁平伝熱管41,42,43,の間隔は、介在するフィン50によって容易に確保することができ、熱交換器10の組立作業性を向上させることができる。2-4板状部及びルーバ上述した構成を有するフィン50は、板状部60と、複数のルーバ61突出部に相当とを有している。板状部60は、図3,4に示すように、板厚方向が空気流れ方向Fに交差するようにして配置されており、フィン50のうち、フィン50形状の山部分から谷部分までにかけて平らに広がっている部分を言う。板状部60は、その平面が空気流れ方向Fに概ね沿った状態となっている。このような板状部60の構成により、フィン50を設けることによる通風抵抗を小さく抑えることができている。ここで、本実施形態に係るフィン50の板厚は、約0.1mmであって、板状部60間の距離Y1図5は、約1.5mmである。複数のルーバ61は、図5に示すように、板状部60から板厚方向に突出している。そして、ルーバ61は、図4に示すように、隣接する扁平伝熱管41,42,43の配列方向、つまりは鉛直方向に沿って、細長い矩形状の形状を有している。このようなルーバ61は、板状部60の一部から切り起こして形成されている。具体的には、ルーバ61は、板状のアルミニウムまたはアルミニウム合金において、図6の実線に沿って切り込みを入れられ、図6の点線に沿って山折り、一点鎖線に沿って谷折りをすることで、板状部60と一体形成される。尚、ルーバ61の部分61aが板状部60に対して傾斜する角度と、ルーバ61の部分61bが板状部60に対して傾斜する角度とが等しくなるように、折り曲げられる。従って、板状部60の一部分60aを介して隣り合うルーバ61の部分61a,61bは、板状部60に対して互いに逆方向に突出することとなるが、板状部60に対する傾斜角度は同じである。即ち、板状部60は、板状のアルミニウムまたはアルミニウム合金のうち、ルーバ61を除いた位置において板厚方向に突出していない略平坦な部分であると言うことができる。そして、ルーバ61は、板状部60の両面において、空気流れ方向Fに向かって並ぶ切り起こし部であると言うことができる。尚、本実施形態では、説明の便宜上、一対の部分61a,61bが、1つのルーバ61に相当するものとして説明を行う。そして、一対の部分61a,61b毎に、水平方向に所定の間隔T1があけられており、この間隔は、板状部60の一部分60aの水平方向の幅T2よりも大きい。また、ルーバ61の部分61aの図6における水平方向の幅は、部分61bの図6における水平方向の幅と等しい。特に、本実施形態に係る複数のルーバ61は、全てが板状部60に対して同じ傾斜角度を有しているのではなく、互いに異なる傾斜角度を有する第1ルーバ62第1突出部に相当及び第2ルーバ63第2突出部に相当を有している。つまり、図5に示すように、第1ルーバ62は、板状部60に対して第1角度θ1傾斜し、第2ルーバ63は、板状部60に対して第1角度θ1とは異なる第2角度θ2傾斜している。第2ルーバ63の第2角度θ2は、第1ルーバ62の第1角度θ1よりも大きく、第1ルーバ62と第2ルーバ63とは、交互に配置されている。第1角度θ1及び第2角度θ2の実際の値は、フィン50における空気の流れやすさや、ルーバ62,63間における水滴の下方への流れやすさ等のバランスを考慮して、机上計算やシミュレーション、実験等によって適宜決定される。例えば、第1角度θ1の範囲としては、約10度~約25度が挙げられ、第2角度θ2の範囲としては、約30度~約45度が挙げられる。一例として、第1角度θ1と第2角度θ2との組み合わせとしては、第1角度θ1が約20度かつ第2角度θ2が約40度、第1角度θ1が約25度かつ第2角度θ2が約35度、などが挙げられる。特に、第2ルーバ63の突出方向の長さは、第2角度θ2が約30度である場合に、第2ルーバ63の突出方向先端部から板状部60までの高さが約0.4mmとなるような長さを有する。なお、本実施形態においては、図5に示すように、第1ルーバ62及び第2ルーバ63が、空気流れ方向Fの上流側に傾くようにして傾斜している。ここで、第1ルーバ62及び第2ルーバ63が交互に配列されている本実施形態の場合と、ルーバ全てが板状部60に対して同じ傾斜角度を有する従来の場合との違いについて、図7を用いて詳述する。図7aは、全てのルーバが板状部60に対して同じ傾斜角度θ3を有する従来の場合において、隣接するルーバ間に溜まった水滴にかかる力を矢印A,Bとして表している。図7bは、複数のルーバ61が、本実施形態に係る第1ルーバ62及び第2ルーバ63を有している場合において、隣接する第1及び第2ルーバ62,63間に溜まった水滴にかかる力を矢印C,D,Eとして表している。なお、図7aにおけるルーバの幅と、図7bにおけるルーバの幅は、同一である。また、図7aにおける傾斜角度θ3としては、約20度~約30度等が挙げられる。空気調和装置がデフロスト運転を行うことによって、熱交換器に付着していた霜が解け、当該霜は水滴へと変化する。隣接するルーバ82,83の傾斜角度θ3が等しい場合、図7aに示すように、各ルーバ82,83は互いに平行となっており、ルーバ82,83の互いに向き合う面82a,83aには、デフロスト運転による水滴が接触して、ルーバ82,83間において水滴が保持された状態となる。この場合、水滴には、ルーバ82,83の各面82a,83a上において、毛細管現象による表面張力が矢印Aの方向に働く。更に、水滴には、ルーバ82,83の各面82a,83a上において、表面張力矢印Aの抗力としての摩擦力が矢印Bの方向に働く。これらの表面張力及び摩擦力は、向きは異なるものの同じ面82a,83a上に作用しており、面82a側の表面張力と面83a側の表面張力同士は大きさが等しく、かつ面82a側の摩擦力と面83a側の摩擦力同士も、大きさが等しい。従って、図7aでは、水滴にかかる力の釣り合いが取れており、よって水滴は下方へ流れずにルーバ82,83間に保持された状態となってしまう。これに対し、互いに傾斜角度が異なる第1ルーバ62及び第2ルーバ63が交互に配置された場合、各ルーバ62,63のうち互いに向き合う面62a,63aには、図7bに示すようにデフロスト運転による水滴が接触して、瞬間的にはルーバ62,63間に保持される。この水滴には、ルーバ62,63の各面62a,63a上において、毛細管現象による表面張力が矢印Cの方向に働く。更に、水滴には、ルーバ62,63の各面62a,63a上において、表面張力矢印Cの抗力としての摩擦力が矢印Dの方向に働く。しかし、隣接するルーバ62,63の傾斜角度θ1,θ2が互いに異なっているため、水滴にかかる表面張力及び摩擦力は、方向が異なるだけではなく、たとえ面62a側の表面張力と面63a側の表面張力同士、及び面62a側の摩擦力と面63a側の摩擦力同士の大きさが等しいとしても、ルーバ62,63同士が平行でない以上、水滴にかかる力が釣り合わない。すると、水滴を下方へと流すポテンシャルが発生する。このポテンシャルによって水滴は縦に延びるが、その際に水滴には更に自重により下向きの力が発生し、水滴はルーバ62,63間に保持されずに下方へと流れていく。即ち、本実施形態に係る第1ルーバ62及び第2ルーバ63によると、隣接する第1及び第2ルーバ62,63間での水滴の接触面積を、図7aに係る従来のルーバに比して減らすことができる。そのため、水はけ性が従来に比して向上する。特に、本実施形態においては、第1ルーバ62及び第2ルーバ63が、同じ板状部60上において交互に配置されている。そのため、隣接するルーバ61同士は、常に平行ではない状態となり、隣接するルーバ61間それぞれにおいて上述した作用が生じる。3冷媒の流れ以上の構成を有する熱交換器10に対して冷媒が流れ込み、熱交換器10から冷媒が流れ出る態様を簡単に説明する。ここでは、空気調和装置が暖房運転を行う場合、つまりは熱交換器10が蒸発器として機能する場合について説明する。まず、分流ヘッダ20に対して液冷媒もしくは気液二相状態の冷媒が流入する。この冷媒は、扁平伝熱管群40における各扁平伝熱管41,42,43,の各冷媒流路Pに、概ね均等に分流される。扁平伝熱管41,42,43,の各冷媒流路Pを冷媒が流れる間に、送風機図示せずによって供給された空気によってフィン50および扁平伝熱管群40自体が暖められ、冷媒流路Pの内部を流れている冷媒も暖められる。このようにして冷媒に熱が加わることで、冷媒は、冷媒流路P内を通過する過程で、徐々に蒸発して気相状態となっていく。なお、この過程において、熱交換器10の表面には、冷媒の熱によって冷やされた空気中の水分が結露水となって付着している。その後、気相状態となった冷媒は、扁平伝熱管42,43等の各冷媒流路Pを通過した後、合流ヘッダ30によって合流され、1つの冷媒流れとなって、熱交換器10から流出していく。4特徴4-1本実施形態に係る熱交換器10のフィン50は、板状部60に対する傾斜角度θ1,θ2が互いに異なる第1ルーバ62と第2ルーバ63とが交互に配列している構造を有している。これにより、デフロスト運転によって霜が解けて水滴となったとしても、図7bに示すように、第1ルーバ62と第2ルーバ63との間においては、表面張力や摩擦力等の水滴にかかる力のつりあいが保たれなくなり、矢印Eの方向へと水滴を導くポテンシャルが発生する。そのため、水滴は、自重により、第1ルーバ62及び第2ルーバ63間には溜まらずに下方へと落下し、第1ルーバ62及び第2ルーバ63間には保持されない。従って、第1ルーバ62及び第2ルーバ63間における水はけ性が改善され、第1ルーバ62及び第2ルーバ63間に水滴が保持されることによって熱交換器10の熱交換効率が悪化するのを防ぐことができる。4-2また、本実施形態に係る熱交換器10では、第1ルーバ62及び第2ルーバ63を含む複数のルーバ61は、板状部60の一部から切り起こして形成されている。つまり、ルーバ61は、板状部60と一体形成されている。従って、ルーバ61を別の部材にて板状部60上に形成する必要がなく、ルーバ61を含むフィン50を金型等によって簡単に形成することができる。4-3また、本実施形態に係る熱交換器10は、熱交換器10に着霜した霜を取り除くデフロスト運転を行うことが可能な空気調和装置の室外ユニットに用いられる。空気調和装置がデフロスト運転を行うことで、熱交換器10の各ルーバ61具体的には、第1ルーバ62及び第2ルーバ63間の霜は解け、水滴となる。そして、この水滴は、互いに傾斜角度が異なる第1ルーバ62及び第2ルーバ63が交互に配置された構造のフィン50によって、隣接するルーバ62,63間に残ることがないため、熱交換器10の熱交換換率が下がるのを防ぐことができる。5変形例5-1変形例A第1ルーバ62及び第2ルーバ63は、板状部60の一面に形成されてもよいし、板状部60の一部分にて形成されていてもよい。例えば、フィン50のうち、空気流れ方向Fの上流側部分は着霜し易いことから、当該上流側部分において、第1ルーバ62及び第2ルーバ63が交互に配列された構造が採用されてもよい。5-2変形例B図6における所定の間隔T1及び幅T2は、全ての第1ルーバ62及び第2ルーバ63において同じであってもよく、また各ルーバ62,63毎に異なっていても良い。5-3変形例C第1ルーバ62及び第2ルーバ63の数は、波形状のフィン50における板状部60毎に同じであってもよいし、異なっていても良い。5-4変形例D本実施形態では、扁平伝熱管41,42,43,に挟まれて位置しているフィン50を、第1フィン51及び第2フィン52として説明した。しかし、フィンは、必ずしも扁平伝熱管の間に位置せずともよく、いずれか一方の扁平伝熱管に接している部分のフィン50においても、上述した本実施形態に係る第1ルーバ62及び第2ルーバ63を形成することができる。5-5変形例E本実施形態では、熱交換器10が空気調和装置の室外ユニットに適用される場合について説明した。しかし、この熱交換器10は、例えば給湯装置の熱源ユニット等のように、空気調和装置以外の冷凍装置の室外ユニットにおける熱交換器として適用することも可能である。また、本実施形態に係る熱交換器10は、冷媒の蒸発器または放熱器として機能するものではなく、少なくとも冷媒の蒸発器として用いることができるものであってもよい。5-6変形例F本実施形態では、熱交換器10がいわゆる積層型のマイクロチャンネル熱交換器である場合について説明した。しかし、第1ルーバの板状部に対する傾斜角度が第2ルーバにおけるそれとは異なっており、かつ第1ルーバと第2ルーバとが交互配置される構成が採用されるのであれば、熱交換器の種類はどのようなものであってもよい。熱交換器のその他の種類としては、板状のフィンに設けられた挿通管に扁平伝熱管を挿入するタイプの熱交換器、断面が円形状の伝熱管をフィンに挿入するタイプの熱交換器、複数のフィンが扁平伝熱管の一部分に位置する熱交換器等が挙げられる。<第2実施形態>本実施形態では、熱交換器のフィンが、上記第1実施形態とは異なるルーバを有する場合について説明する。なお、本実施形態に係る熱交換器110は、上記第1実施形態と同様、デフロスト運転が可能な空気調和装置の室外ユニット内部に設けられている場合につして説明する。そして、熱交換器110は、上記第1実施形態と同様、空冷式かつ通風式の熱交換器である。1熱交換器の構成本実施形態に係る熱交換器110は、ルーバ以外の構成については上記第1実施形態にて示した熱交換器10の構造と同じである。つまり、熱交換器110は、主として、分流ヘッダ図示せず、合流ヘッダ図示せず、扁平伝熱管群140、及びフィン150を備えており図8,9参照、いわゆるマイクロチャンネル熱交換器である。なお、分流ヘッダ、合流ヘッダ及び扁平伝熱管群140は、第1実施形態に係る分流ヘッダ20、合流ヘッダ30及び扁平伝熱管群40と同様であるため、以下では、フィン150について説明する。1-1フィンフィン150は、図8,9に示すように、少なくとも隣接する扁平伝熱管141,142,143,の間において、隣接する扁平伝熱管141,142,143,の少なくともいずれかに接合されて配置されている。そして、フィン150は、隣接する扁平伝熱管141,142,143,の間において、互いに分離して設けられている第1フィン151及び第2フィン152等を有する。第1フィン151及び第2フィン152は、上記第1実施形態に係る第1フィン51及び第2フィン52と同様、波形状を有しており、アルミニウム製またはアルミニウム合金によって形成されている。第1フィン151は、扁平伝熱管141,142に挟まれるようにして配置されており、扁平伝熱管141の下面である扁平面に対して山部分の上面側が、扁平伝熱管142の上面である扁平面に対して谷部分の下面側が、それぞれロウ付け溶接によって固着されている。第2フィン152は、扁平伝熱管142,143に挟まれるようにして配置されており、扁平伝熱管142の下面である扁平面に対して山部分の上面側が、扁平伝熱管143の上面である扁平面に対して谷部分の下面側が、それぞれロウ付け溶接によって固着されている。このように、本実施形態では、熱交換器110は、上記第1実施形態に係る熱交換器10と同様、扁平伝熱管群140とフィン150とが鉛直方向に交互に積み重ねられた、いわゆる積層型のマイクロチャンネル熱交換器となっている。1-2板状部及びルーバフィン150は、板状部160と、複数のルーバ161突出部に相当とを有している。板状部160は、上記第1実施形態に係る板状部60と同様、図8,9に示すように、フィン150の板厚方向が空気流れ方向Fに交差するようにして配置されており、フィン150のうち、フィン150形状の山部分から谷部分までにかけて平らに広がっている部分を言う。ここで、本実施形態に係るフィン150の板厚は、約0.1mmであって、板状部160間の距離Y2図10は、約1.5mmである。複数のルーバ161は、図10に示すように、板状部160から板厚方向に突出している。そして、ルーバ161は、図9に示すように、鉛直方向に沿って、細長い矩形状の形状を有している。このようなルーバ161は、上記第1実施形態と同様、板状部160の一部から切り起こして形成されている。特に、本実施形態に係るルーバ161は、異なる傾斜角度を有するルーバが交互に配置されているのではなく、図10に示すように、その突出方向の先端側の部分である先端側部分162aと板状部160側の部分である板状側部分162bとで傾斜角度が異なっている第3ルーバ第3突出部に相当162を複数有している。つまり、図11に示すように、第3ルーバ162の先端側部分162aは、板状部160に対して第5角度θ5傾斜し、板状側部分162bは、板状部160に対して第5角度θ5とは異なる第6角度θ6傾斜している。1つのルーバ162は、先端側部分162aを2つ、板状側部分162bを1つ有する構成であって、先端側部分162aが板状側部分162bから折り曲げられることによって、先端側部分162a及び板状側部分162bは一体形成されている。図10,11では、第3ルーバ162の板状側部分162bは、空気流れ方向Fの上流側に傾くようにして傾斜しており、先端側部分162aは、板状側部分162bの延びる方向よりも板状部160側へと傾くように傾斜している。一例として、各先端側部分162aの長さは、板状側部分162bよりも短く、例えば板状側部分162bの1/3程度である。そして、第6角度θ6は、第5角度θ5よりも大きく、このような形状を有する第3ルーバ162は、板状部160上において、空気流れ方向Fに沿って並んで複数配列されている図9。このような形状を有する第3ルーバ162は、図10,11に示すように、空気流れ方向Fに沿って連続して配置されている。第5角度θ5及び第6角度θ6の実際の値は、フィン150における空気の流れやすさや、水滴の下方への流れやすさ等のバランスを考慮して、机上計算やシミュレーション、実験等によって適宜決定される。具体的に、第5角度θ5の範囲としては、約10度~約25度が挙げられ、第6角度θ6の範囲としては、約30度~約45度が挙げられる。一例として、第5角度θ5と第6角度θ6との組み合わせとしては、第5角度θ5が約20度かつ第6角度θ6が約40度、第5角度θ5が約10度かつ第6角度θ6が約30度、等が挙げられる。第5角度θ5が約10度、第6角度θ6が約30度とした場合、隣接する第3ルーバ162の、板状部160を挟んで対称的に位置する先端側部分162a同士の距離T3は、例えば約0.9mmである。また、任意の第3ルーバ162が板状部160と接触する接点と、当該ルーバ162に隣接する他の第3ルーバ162が板状部160と接触する接点との間の距離D1以下、接点間距離D1というは、上記第1実施形態において、第1ルーバ62の板状部60との接点と当該ルーバ62に隣接する第2ルーバ63の板状部60との接点との間の接点間距離D2図5よりも大きい。一例としては、本実施形態に係る接点間距離D1は、上記第1実施形態に係る接点間距離D2の約1.5倍~約2.0倍であることが挙げられる。このように、隣接する第3ルーバ162同士の間隔を広げることにより、特に先端側部分162aの角度によって空気の流れが阻害されるのを防いでいる。上述した構成を有する第3ルーバ162であれば、隣接する第3ルーバ162の互いに向き合う面には、水滴が一時的に接触する。しかし、先端側部分162aと板状側部分162bとでは傾斜角度が異なるため、この水滴に作用する表面張力及び摩擦力は、上記第1実施形態に係る図7bで示した第1ルーバ62及び第2ルーバ63と同様、釣り合わなくなる。そのため、水滴を下方へと流すポテンシャルが発生して水滴は縦に延びるが、その際に水滴には自重により下向きの力が発生し、水滴は第3ルーバ162間に保持されずに下方へと流れていく。2特徴2-1本実施形態に係る熱交換器110のフィン150は、第3ルーバ162を有している。第3ルーバ162は、その先端側部分162aの板状部160に対する傾斜角度第5角度θ5と、板状側部分162bの板状部160に対する傾斜角度第6角度θ6とが、異なっている。これにより、デフロスト運転によって霜が解けて水滴となったとしても、互いに隣り合う第3ルーバ162の間においては、表面張力や摩擦力等の水滴にかかる力のつりあいが保たれなくなる。そのため、第3ルーバ162間に水滴が溜まることを防ぐことができ、第3ルーバ162間における水はけ性が改善される。従って、熱交換器110の熱交換効率が悪化するのを防ぐことができる。2-2また、本実施形態では、第3ルーバ162が板状部160上に複数配列されている。そして、互いに隣接する第3ルーバ162それぞれの板状部160との接点間距離D1は、上記第1実施形態に係る第1ルーバ62と第2ルーバ63との接点間距離D2よりも大きい。従って、第3ルーバ162における先端側部分162aの傾斜角度第5角度θ5と板状側部分162bの傾斜角度第6角度θ6とが異なっていることが、空気の流れを妨げてしまうのを抑制でき、空気はルーバ162間を通過することができる。2-3また、本実施形態では、第3ルーバ162は、先端側部分162aが板状側部分162bから折り曲げられることによって形成されている。これにより、第3ルーバ162の先端側部分162a及び板状側部分162bは一体形成されているので、先端側部分162aを板状側部分162bとは異なる部材にて形成する必要がなく、第3ルーバ162を含むフィン150を金型等によって簡単に形成することができる。2-4また、本実施形態に係る熱交換器110の第3ルーバ162は、上記第1実施形態と同様、板状部160の一部から切り起こして形成されることで、板状部160と一体形成されている。従って、第3ルーバ162を別の部材にて板状部160上に形成する必要がなく、第3ルーバ162を含むフィン150を金型等によって簡単に形成することができる。2-5更に、本実施形態に係る熱交換器110は、上記第1実施形態と同様、熱交換器110に着霜した霜を取り除くデフロスト運転を行うことが可能な空気調和装置の室外ユニットに用いられる。これにより、デフロスト運転によって解けた霜が水滴となり、各ルーバに接触したとしても、この水滴は、折り曲げ形状を有する第3ルーバ162が複数配列されていることによって、互いに隣接する第3ルーバ162間に残ることがない。そのため、熱交換器110の熱交換換率が下がるのを防ぐことができる。3変形例3-1変形例A本実施形態に係るルーバ161は、第3ルーバ162に加えて、更に上記第1実施形態に係る第1ルーバ62及び第2ルーバ63を有していてもよい。例えば、1つの板状部60上に、空気流れ方向の上流側には第1ルーバ62及び第2ルーバ63の組み合わせが5つ程配列した後に、第3ルーバが複数配列することもできる。これらの配列は、霜の付着し易さや空気の流れる量などを考慮して、適宜決定されるとよい。3-2変形例B第3ルーバ162は、上記第1実施形態に係る第1ルーバ62及び第2ルーバ63と同様、板状部160の一面に形成されてもよいし、板状部160の一部分にて形成されていてもよい。3-3変形例C第3ルーバ162の配列される数は、上記第1実施形態に係る第1ルーバ62及び第2ルーバ63と同様、波形状のフィン150における板状部160毎に同じであってもよいし、異なっていても良い。3-4変形例D本実施形態では、扁平伝熱管141,142,143,に挟まれて位置しているフィンを第1フィン151及び第2フィン152として説明した。しかし、本発明に係るフィンは、必ずしも扁平伝熱管の間に位置せずともよく、いずれか一方の扁平伝熱管に接している部分のフィンにおいても、上述した本実施形態に係る第3ルーバ162を形成することができる。3-5変形例E本実施形態に係る熱交換器110は、上記第1実施形態に係る熱交換器10と同様、例えば給湯装置の熱源ユニット等のように、空気調和装置以外の冷凍装置の室外ユニットにおける熱交換器として適用することも可能である。また、本実施形態に係る熱交換器110は、冷媒の蒸発器または放熱器として機能するものではなく、少なくとも冷媒の蒸発器として用いることができるものであってもよい。3-6変形例F本実施形態でも、上記第1実施形態と同様、熱交換器110がいわゆる積層型のマイクロチャンネル熱交換器である場合について説明した。しかし、先端側部分の板状部に対する傾斜角度が板状側部分のそれとは異なっている第3ルーバの構成が採用されるのであれば、熱交換器の種類はどのようなものであってもよい。熱交換器のその他の種類としては、板状のフィンに設けられた挿通管に扁平伝熱管を挿入するタイプの熱交換器、断面が円形状の伝熱管をフィンに挿入するタイプの熱交換器、複数のフィンが扁平伝熱管の一部分に位置する熱交換器等が挙げられる。"