"ベルト本体の全部又は一部が、熱可塑性ポリウレタンAと、不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBとを含有する熱可塑性エラストマーアロイにより形成されていることを特徴とする歯付ベルト。前記不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBと熱可塑性ポリウレタンAとの重量割合[B/A]が0.1/99.9~30/70である請求項1記載の歯付ベルト。前記不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBが、無水マレイン酸で変性されたエチレン-プロピレン-ジエン共重合体である請求項1又は2に記載の歯付ベルト。ベルト本体の少なくとも歯部が前記熱可塑性エラストマーアロイにより形成されている請求項1~3のいずれか1項に記載の歯付ベルト。前記熱可塑性エラストマーアロイの硬度JISK6253デュロメータタイプAが75以上である請求項1~4のいずれか1項に記載の歯付ベルト。従って、本発明の目的は、動力伝達用等として高負荷で使用しても、早期にベルト本体に摩耗、損傷、クラック、破断等が生じない耐久性に極めて優れた歯付ベルトを提供することにある。本発明者らは、上記目的を達成するため鋭意検討した結果、これまでは架橋して工業用ゴム製品として利用することが多く、他の樹脂の改質剤としてはあまり用いられていなかった不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴム不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性EPDMを熱可塑性ポリウレタンに配合して得られる熱可塑性エラストマーアロイにより歯付ベルトのベルト本体を形成すると、耐摩耗性及び耐屈曲疲労性が著しく向上し、耐久性に極めて優れた歯付ベルトが得られることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、ベルト本体の全部又は一部が、熱可塑性ポリウレタンAと、不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBとを含有する熱可塑性エラストマーアロイにより形成されていることを特徴とする歯付ベルトを提供する。前記歯付ベルトにおいて、前記不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBと熱可塑性ポリウレタンAとの重量割合[B/A]は、0.1/99.9~30/70であることが好ましい。また、前記不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBは、無水マレイン酸で変性されたエチレン-プロピレン-ジエン共重合体であることが好ましい。さらに、ベルト本体の少なくとも歯部は、前記熱可塑性エラストマーアロイにより形成されていることが好ましい。前記熱可塑性エラストマーアロイの硬度JISK6253デュロメータタイプAは75以上であるのが好ましい。なお、本明細書において、硬度は、JISK6253デュロメータタイプAに準拠して測定された値である。本発明の歯付ベルトは、ベルト本体が特定の熱可塑性エラストマーアロイにより形成されているので、耐摩耗性に優れるだけでなく、耐屈曲疲労性にも優れ、高負荷で長時間使用しても、早期にベルト本体に摩耗、損傷、クラック、破断等が生じにくく、耐久性に極めて優れている。[歯付ベルト]図1は本発明の歯付ベルトの一例を、一部を破断して模式的に示した斜視図である。この例では、歯付ベルト1は、ベルト本体2と、該ベルト本体2の内部に埋設されている心線抗張体3とで構成されている。ベルト本体2は背部2aと歯部2bとからなり、背部2a側の表面背面は平坦面となっており、歯部2b側の表面歯面には、ベルトの幅方向に延びる断面台形状の歯部2bと歯底部2cが、ベルト長手方向に交互に一定の間隔で形成されている。歯底部2cのベルト長手方向の略中央部には、心線3をベルト本体2の所定位置に埋設するための型の形状に対応する歯溝部2dが形成されている。そして、ベルト本体2の背部2a中に、複数の心線3が、ベルト幅方向に所定の間隔をおいてベルト長手方向に向けて埋設されている。前記心線3は、高トルク伝達が要求される用途において伸びを抑えて高い強度を得るために用いられる部材である。前記歯部2bの断面形状は台形でなくてもよく、例えば、円弧形状円弧歯形等であってもよく、用途等に応じて適宜選択できる。心線3としては、特に限定されず、例えば、スチールコード、ステンレススチールコード、アラミド繊維コード、ガラス繊維コード、カーボン繊維コードなどを使用できる。本発明の歯付ベルトは、必要に応じて、上記以外の部材や部品、被覆層などを有していてもよい。本発明の歯付ベルトは、ベルト本体2の全部又は一部が、熱可塑性ポリウレタンAと、不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBとを含有する熱可塑性エラストマーアロイにより形成されていることを特徴とする。ベルト本体2は1つの部材で構成されていてもよく、2以上の部材で構成されていてもよい。本発明においては、ベルト本体2のうち少なくとも歯部2bが前記熱可塑性エラストマーアロイにより形成されているのが好ましい。以下、不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムを、単に変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴム又は変性EPDMと略称する場合がある。[熱可塑性ポリウレタンA]本発明において、熱可塑性ポリウレタンAとしては、公知の熱可塑性ポリウレタンTPUを使用できる。熱可塑性ポリウレタンAは単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。熱可塑性ポリウレタンは、通常、ポリイシソアネートと、長鎖ポリオールと、鎖伸長剤と、必要に応じて他のイソシアネート反応性化合物とを反応させることにより得られる。前記ポリイソシアネートとしては、分子内に少なくとも2つのイソシアネート基を有する化合物であれば特に制限されない。ポリイソシアネートには、例えば、脂肪族ポリイソシアネート、脂環式ポリイソシアネート、芳香族ポリイソシアネート、芳香脂肪族ポリイソシアネートなどが含まれる。ポリイソシアネートは単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。脂肪族ポリイソシアネートとしては、例えば、1,3-トリメチレンジイソシアネート、1,4-テトラメチレンジイソシアネート、1,5-ペンタメチレンジイソシアネート、1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート、1,2-プロピレンジイソシアネート、1,2-ブチレンジイソシアネート、2,3-ブチレンジイソシアネート、1,3-ブチレンジイソシアネート、2-メチル-1,5-ペンタメチレンジイソシアネート、3-メチル-1,5-ペンタメチレンジイソシアネート、2,4,4-トリメチル-1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート、2,2,4-トリメチル-1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート等の脂肪族ジイソシアネートなどが挙げられる。脂環式ポリイソシアネートとしては、例えば、1,3-シクロペンタンジイソシアネート、1,4-シクロヘキサンジイソシアネート、1,3-シクロヘキサンジイソシアネート、3-イソシアネートメチル-3,5,5-トリメチルシクロヘキシルイソシアネートイソホロンジイソシアネート、4,4 ́-メチレンビスシクロヘキシルイソシアネート、メチル-2,4-シクロヘキサンジイソシアネート、メチル-2,6-シクロヘキサンジイソシアネート、1,3-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、1,4-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、ノルボルナンジイソシアネート等の脂環式ジイソシアネートなどが挙げられる。芳香族ポリイソシアネートとしては、例えば、m-フェニレンジイソシアネート、p-フェニレンジイソシアネート、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、ナフチレン-1,4-ジイソシアネート、ナフチレン-1,5-ジイソシアネート、4,4 ́-ジフェニルジイソシアネート、4,4 ́-ジフェニルメタンジイソシアネート、2,4 ́-ジフェニルメタンジイソシアネート、2,2 ́-ジフェニルメタンジイソシアネート、4,4 ́-ジフェニルエーテルジイソシアネート、2,2 ́-ジフェニルプロパン-4,4 ́-ジイソシアネート、3,3 ́-ジメチルジフェニルメタン-4,4 ́-ジイソシネート、4,4 ́-ジフェニルプロパンジイソシアネート等の芳香族ジイソシアネートなどが挙げられる。芳香脂肪族ポリイソシアネートとしては、例えば、1,3-キシリレンジイソシアネート、1,4-キシリレンジイソシアネート、ω,ω ́-ジイソシアネート-1,4-ジエチルベンゼン、1,3-ビス1-イソシアネート-1-メチルエチルベンゼン、1,4-ビス1-イソシアネート-1-メチルエチルベンゼン、1,3-ビスα,α-ジメチルイソシアネートメチルベンゼン等の芳香脂肪族ジイソシアネートなどが挙げられる。ポリイソシアネートとしては、1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート、4,4 ́-メチレンビスシクロヘキシルイソシアネート、1,3-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、1,4-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、イソホロンジイソシアネート、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、4,4 ́-ジフェニルメタンジイソシアネート、1,3-キシリレンジイソシアネート、1,4-キシリレンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート、1,3-ビスα,α-ジメチルイソシアネートメチルベンゼンを好適に用いることができる。なお、ポリイソシアネートとして、前記例示の脂肪族ポリイソシアネート、脂環式ポリイソシアネ-ト、芳香族ポリイソシアネート、芳香脂肪族ポリイソシアネートによる二量体や三量体、反応生成物又は重合物例えば、ジフェニルメタンジイソシアネートの二量体や三量体、トリメチロールプロパンとトリレンジイソシアネートとの反応生成物、トリメチロールプロパンとヘキサメチレンジイソシアネートとの反応生成物、ポリメチレンポリフェニルイソシアネート、ポリエーテルポリイソシアネート、ポリエステルポリイソシアネートなどなども用いることができる。前記長鎖ポリオールとしては、例えば、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリオレフィンポリオール、ポリアクリルポリオールなどが挙げられる。長鎖ポリオールの数平均分子量は、通常、500以上であり、好ましくは500~10000、より好ましくは600~6000、さらに好ましくは800~4000である。長鎖ポリオールは単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。ポリエーテルポリオールとしては、例えば、ポリエチレンエーテルグリコール、ポリプロピレンエーテルグリコール、ポリテトラメチレンエーテルグリコールPTMGなどのポリアルキレンエーテルグリコールの他、エチレンオキシド-プロピレンオキシド共重合体などのモノマー成分として複数のアルキレンオキシドを含むアルキレンオキサイド-他のアルキレンオキサイド共重合体などが挙げられる。ポリエーテルポリオールの中でも、ポリテトラメチレンエーテルグリコールPTMGが特に好ましい。ポリエステルポリオールとしては、例えば、多価アルコールと多価カルボン酸との縮合重合物;環状エステルラクトンの開環重合物;多価アルコール、多価カルボン酸及び環状エステルの3種類の成分による反応物などを用いることができる。多価アルコールと多価カルボン酸との縮合重合物において、多価アルコールとしては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2,4-ジエチル-1,5-ペンタンジオール、1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオール、グリセリン、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、シクロヘキサンジオール類1,4-シクロヘキサンジオールなど、シクロヘキサンジメタノール類1,4-シクロヘキサンジメタノールなど、ビスフェノール類ビスフェノールAなど、糖アルコール類キシリトールやソルビトールなどなどを用いることができる。一方、多価カルボン酸としては、例えば、マロン酸、マレイン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカンジオン酸等の脂肪族ジカルボン酸;1,4-シクロヘキサンジカルボン酸等の脂環式ジカルボン酸;テレフタル酸、イソフタル酸、オルトフタル酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸、パラフェニレンジカルボン酸、トリメリット酸等の芳香族ジカルボン酸などが挙げられる。また、環状エステルの開環重合物において、環状エステルとしては、例えば、プロピオラクトン、β-メチル-δ-バレロラクトン、ε-カプロラクトンなどが挙げられる。3種類の成分による反応物において、多価アルコール、多価カルボン酸、環状エステルとしては、前記例示のものなどを用いることができる。ポリエステルポリオールの中でも、アジピン酸と多価アルコール例えば、エチレングリコール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール等の炭素数2~6のアルカンジオールの一種又は二種以上との縮合重合物であるアジペート系ポリエステルポリオール[例えば、ポリエチレンアジペート、ポリジエチレンアジペート、ポリプロピレンアジペート、ポリテトラメチレンアジペート、ポリヘキサメチレンアジペート、ポリネオペンチレンアジペートなどの、ポリC26アルキレンアジペート等]、ε-カプロラクトンを開環重合させて得られるカプロラクトンポリオール、β-メチル-δ-バレロラクトンをエチレングリコール等の多価アルコールを用いて開環重合させて得られるポリエステルポリオールなどが好ましい。ポリカーボネートポリオールとしては、例えば、多価アルコールとホスゲン、クロロギ酸エステル、ジアルキルカーボネート又はジアリールカーボネートとの反応物;環状炭酸エステルアルキレンカーボネートなどの開環重合物などが挙げられる。具体的には、多価アルコールとホスゲンとの反応物において、多価アルコールとしては、前記例示の多価アルコール例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,9-ノナンジオール等を用いることができる。また、環状炭酸エステルの開環重合物において、アルキレンカーボネートとしては、例えば、エチレンカーボネート、トリメチレンカーボネート、テトラメチレンカーボネート、ヘキサメチレンカーボネートなどが挙げられる。なお、ポリカーボネートポリオールは、分子内にカーボネート結合を有し、末端がヒドロキシル基である化合物であればよく、カーボネート結合とともにエステル結合を有していてもよい。ポリカーボネートポリオールの代表的な例として、ポリヘキサメチレンカーボネートジオール、ポリヘキサメチレンカーボネートジオールにラクトンを開環付加重合して得られるジオール、ポリヘキサメチレンカーボネートジオールとポリエステルジオール又はポリエーテルジオールとの共縮合物などが挙げられる。ポリオレフィンポリオールは、オレフィンを重合体又は共重合体の骨格又は主鎖の成分とし且つ分子内に特に末端にヒドロキシル基を少なくとも2つ有するポリオールである。前記オレフィンとしては、末端に炭素-炭素二重結合を有するオレフィン例えば、エチレン、プロピレン等のα-オレフィンなどであってもよく、また末端以外の部位に炭素-炭素二重結合を有するオレフィン例えば、イソブテンなどであってもよく、さらにはジエン例えば、ブタジエン、イソプレンなどであってもよい。ポリオレフィンポリオールの代表的な例として、ブタジエンホモポリマー、イソプレンホモポリマー、ブタジエン-スチレンコポリマー、ブタジエン-イソプレンコポリマー、ブタジエン-アクリロニトリルコポリマー、ブタジエン-2-エチルヘキシルアクリレートコポリマー、ブタジエン-n-オクタデシルアクリレートコポリマーなどのブタジエン若しくはイソプレン系ポリマーの末端をヒドロキシル基に変性したものが挙げられる。ポリアクリルポリオールは、メタアクリレートを重合体又は共重合体の骨格又は主鎖の成分とし且つ分子内に特に末端にヒドロキシル基を少なくとも2つ有するポリオールである。メタアクリレートとしては、メタアクリル酸アルキルエステル[例えば、メタアクリル酸C120アルキルエステルなど]が好適に用いられる。また、ポリオールに関しては、ここに挙げられたもの以外のあらゆる材料を使用することができる。前記鎖伸長剤としては、熱可塑性ポリウレタンの製造に通常用いられる鎖伸長剤を使用でき、その種類は特に制限されないが、低分子量のポリオール、ポリアミン等を用いることができる。鎖伸長剤の分子量は、通常、500未満であり、好ましくは300以下である。鎖伸長剤は単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。鎖伸長剤の代表的な例として、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,2-ペンタンジオール、2,3-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、1,4-シクロヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノールなどのポリオール特に、ジオール;ヘキサメチレンジアミン、3,3′-ジメチル-4,4′-ジアミノジシクロヘキシルメタン、4,4′-メチレンビス-2-クロロアニリンなどのポリアミン特に、ジアミンなどが挙げられる。これらの中でも、ジオールが特に好ましい。熱可塑性ポリウレタンAとしては、ポリイシソアネート、長鎖ポリオール、鎖伸長剤とを、ポリイソシアネートのイソシアネート基のモル数と、長鎖ポリオール及び鎖伸長剤が有するイソシアネート反応性基水酸基、アミノ基等のモル数との比NCO/イソシアネート反応性基が、0.9~1.3、特に0.95~1.1となる範囲で反応させて得られたものが好ましい。長鎖ポリオールと鎖伸長剤との割合[前者/後者モル比]は、熱可塑性ポリウレタンの物性等に応じて、例えば0.1~10、好ましくは0.2~2の範囲から適宜選択できる。上記反応には、反応を促進するため、必要に応じて、第3級アミン、有機金属化合物、スズ化合物等の触媒を用いてもよい。熱可塑性ポリウレタンAは、重量平均分子量Mwが、通常5,000~1,000,000であり、明確な融点を示さないものもあるが熱可塑性を有しており、押出成形、射出成形、熱プレス成形などの一般的な熱可塑性樹脂用成形機にて成形加工できる。また、熱可塑性ポリウレタンAの硬度は、熱可塑性エラストマーアロイの機械的特性を高くする観点から、75以上例えば、75~96が好ましく、より好ましくは78以上例えば、78~96、さらに好ましくは89以上例えば、89~95、特に好ましくは91以上例えば、91~94である。また、熱可塑性エラストマーアロイに適度な柔軟性を持たせ、耐屈曲疲労性を高めるという点からは、熱可塑性ポリウレタンAの硬度は、例えば75~93、特に78~91中でも78~88の範囲が好ましい。熱可塑性ポリウレタンAとしては、市販品を使用できる。市販品として、例えば、硬度80のアジペート系TPU、硬度90のアジペート系TPU、硬度90のカプロラクトン系TPU、硬度92のPTMG系TPU、硬度92のアジペート系TPUなどが挙げられる。[変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムB]本発明において、不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムB変性EPDMとしては、公知の不飽和カルボン酸又はその誘導体により変性されたエチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムを使用できる。該不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBは単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。エチレン-プロピレン-ジエン共重合体EPDMは、エチレンとプロピレンと非共役ジエンとの共重合体である。ジエンとしては、例えば、5-エチリデン-2-ノルボルネン、ジシクロペンタジエン、1,4-ヘキサジエンなどが挙げられる。本発明で用いられる変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴム変性EPDMは、このEPDMを、例えば、不飽和カルボン酸又はその誘導体エステル、酸無水物等又はその他の官能基で変性することにより得られる。不飽和カルボン酸又はその誘導体として、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、メタアクリル酸グリシジル、マレイン酸エステル、無水マレイン酸などが挙げられ、それらのエステル塩、金属塩等の構造でもよい。これらの中でも、アクリル酸、メタクリル酸、無水マレイン酸が好ましく、特に、無水マレイン酸が好ましい。EPDMの変性は、例えば、EPDMと不飽和カルボン酸又はその誘導体とを、グラフト重合開始剤[例えば、1,3-ビスt-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、ジクミルペルオキシド等の過酸化物系開始剤等]の存在下で加熱、混練することにより行うことができる。原料として用いるEPDMにおけるエチレンとプロピレンの比率は、エラストマーとしての特性等の観点から、例えば、前者/後者重量比=10/90~95/5、好ましくは50/50~85/15程度である。また、EPDMにおけるジエン成分由来の構成単位の含有率は、例えば、EPDM全体の0.1~25重量、好ましくは1~20重量、さらに好ましくは2~10重量程度である。変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBにおける不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性率は、不飽和カルボン酸又はその誘導体に由来する構造単位の含有率として、例えば、変性EPDM全体に対して、0.1~20重量、好ましくは0.5~10重量、さらに好ましくは1~8重量程度である。この含有率が少なすぎると、熱可塑性ポリウレタンAと配合した際の耐摩耗性、耐屈曲疲労性の改善効果が小さくなりやすい。一方、この含有率が多すぎると、エラストマーとしての機能が低下しやすくなる。EPDMの変性は、TPUとブレンドする前にEPDM単独に対して行ってもよく、また、変性前のEPDMをTPUとブレンドする段階において同時に変性処理してもよい。また、未反応のカルボン酸又はその誘導体を除去してもよいし、残存したまま使用してもよい。変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBのメルトフローレートASTMD1238280°C/2.16kgは、例えば、5~80g/10min、好ましくは10~40g/10minである。変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBとしては、市販品を使用することもできる。市販品として、例えば、商品名フサボンドN416無水マレイン酸変性EPDM、デュポン社製などが挙げられる。なお、変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBは架橋していてもよく、未架橋であってもよい。熱可塑性を保ったまま架橋する動的架橋も可能である。[熱可塑性エラストマーアロイ]本発明において、熱可塑性エラストマーアロイは、前記熱可塑性ポリウレタンAと、前記不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBとを含有している。このような熱可塑性エラストマーアロイから得られる歯付ベルトは、耐摩耗性に優れるだけでなく、耐屈曲疲労性にも優れ、高負荷で連続的又は断続的に長時間使用しても、摩耗、クラック等の損傷が顕著に抑制され、寿命が著しく長い。なお、前記熱可塑性エラストマーアロイの成形品断面を走査型電子顕微鏡SEMで観察すると、熱可塑性ポリウレタンAからなるマトリックス中に、変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBが高度に微分散していることが分かる図4、図6参照。例えば、2000倍のSEM写真によれば、変性EPDMとエーテル系TPUからなる熱可塑性エラストマーアロイでは、凹凸はかすかに見られるものの、粒子形状は確認できず、変性EPDMとエステル系TPUからなる熱可塑性エラストマーアロイでは、凹凸もほとんど観察されない。一方、変性EPDMの代わりに無変性のEPDMを用いた場合には、EPDMの粒子がはっきりと確認でき、特に、EPDMとエステル系TPUからなる熱可塑性エラストマーアロイでは、EPDMの球状の粒子がエステル系TPUのマトリックス中に分散しているのが明確に観察される。変性EPDMとTPU特に、エステル系TPUからなる熱可塑性エラストマーアロイにおいて分散性が著しく向上するのは、変性EPDMにおける変性部位の極性がTPUの極性部位と親和性を有するためと推測される。本発明において、不飽和カルボン酸又はその誘導体による変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBと熱可塑性ポリウレタンAとの重量割合[B/A]は、特に限定されないが、0.1/99.9~30/70の範囲であるのが好ましい。前記BとAの重量割合[B/A]は、より好ましくは1/99~25/75であり、さらに好ましくは3/97~22/78特に、7.5/92.5~22/78である。この割合が0.1/99.9より小さい場合には、耐摩耗性、耐屈曲疲労性の改善効果が小さくなる。一方、この割合が30/70を超えると、TPU本来の特性機械的強度が低下しやすくなる。前記熱可塑性エラストマーアロイは、上記の成分A、Bのほか、必要に応じて添加剤を配合できる。添加剤としては、例えば、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、安定剤、離型剤、界面活性剤、帯電防止剤、着色剤顔料、染料、難燃剤、発泡剤、滑剤、充填剤、架橋剤、ワックス、老化防止剤等が挙げられる。前記熱可塑性エラストマーアロイにおいて、熱可塑性ポリウレタンAと前記変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBの総含有量は、例えば、85重量以上、好ましくは90重量以上、さらに好ましくは95重量以上である。前記熱可塑性エラストマーアロイの硬度は、75以上例えば、75~95が好ましく、より好ましくは78以上例えば、78~95、さらに好ましくは89以上例えば、89~95、特に好ましくは91以上例えば、91~95である。また、適度な柔軟性を有し、耐屈曲疲労性を高めるという点からは、熱可塑性エラストマーアロイの硬度は、例えば75~93、特に77~91中でも77~88の範囲が好ましい。熱可塑性エラストマーアロイの硬度は、熱可塑性ポリウレタンAの硬度、前記変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムBと熱可塑性ポリウレタンAの重量割合、添加剤の種類及び量などにより調整できる。また、前記熱可塑性エラストマーアロイの破断強度JISK7311は、例えば、25~100MPa、好ましくは30~80MPa、さらに好ましくは35~75MPaであり、破断伸びJISK7311は、例えば、300~1000、好ましくは350~800、さらに好ましくは400~700である。前記熱可塑性エラストマーアロイは、上記の熱可塑性ポリウレタンA、前記変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムB、及び必要に応じて用いられる前記添加剤を、通常のポリマーアロイ或いはポリマーブレンドを調製する場合と同様の方法で混合することにより製造できる。例えば、熱可塑性ポリウレタンA、前記変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムB、及び必要に応じて用いられる添加剤を所定の割合で予備混合した後、単軸押出機、二軸押出機、ミキシングロール、バンバリーミキサーなどを用いて、加熱下で混練することにより製造できる。押出機を用いて加熱混練を行う場合には、溶融押出しした後、適当な長さに切断してペレットなどの粒状物としてもよい。また、前記方法のほか、熱可塑性ポリウレタンAの製造中に、前記変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムB及び/又は添加剤を入れることで、前記熱可塑性エラストマーアロイを得ることもできる。また、前記熱可塑性エラストマーアロイの製造と歯付ベルトの成形とを同時に行ってもよい。この場合、例えば、サイドフィード方式、ドライブレンド方式などを採用できる。[歯付ベルトの製造]前記熱可塑性エラストマーアロイは、溶融成形、加熱加工が可能であるため、本発明の歯付ベルトは、押出成形、射出成形、ブロー成形、カレンダー成形、注型などの任意の成形法を利用して製造することができる。図2は本発明の歯付ベルトを製造する方法の一例を模式的に示す概略斜視図である。この例では、前記熱可塑性エラストマーアロイを、押し出し機4にて、先端ダイTダイよりシート状に連続的に溶融押し出しし、前記ダイ付近で、目的とする歯付ベルト1の歯面形状に適合する凹凸形状を型表面に有する回転する成形用金型ロール5の表面とスチールバンド9との間に形成されたキャビティに、溶融樹脂20熱可塑性エラストマーアロイを流し込みとともに、心線3スチールコード等を引き込んで成形する。成形用金型ロール5の周りに、押し付けロール6、ロール7、ロール8が配設され、前記スチールバンド9は各ロール6~8間に張設されており、成形用金型ロール5と協働してともに回動するようになっている。成形用金型ロール5とスチールバンド9の圧力により心線3は溶融樹脂中に埋め込まれ、長尺状の歯付ベルト1が成形される。こうして得られた長尺状の歯付ベルトから、以下のようにしてエンドレスベルトを製造できる。すなわち、上記で得られた長尺状の歯付ベルトを一定幅のフィンガーW形状の刃物にて必要長さにカットし、カットされたベルト両端部を突き合わせてベルト歯形に適合する凹凸形状を表面に有する金型にセットし、熱プレスにて突き合わせ部を溶着して継ぎ手を形成し、エンドレスベルトとすることができる。なお、心線スチールコード等はカット部で分断されるが、樹脂部分が溶着にて一体化されベルトとして必要な強度が保たれる。なお、エンドレスベルトとしては、継ぎ手のないシームレスベルトであってもよい。継ぎ手のないシームレスベルトでは、更に高耐久なベルトとなる。本発明の歯付ベルトは、耐摩耗性に優れるだけでなく、耐屈曲疲労性にも優れ、高負荷で連続的あるいは断続的に長時間使用しても、摩耗、損傷、クラック、破断等が生じにくく、耐久性に極めて優れ、長寿命である。以下、本発明について実施例及び比較例を挙げてさらに具体的に説明する。本発明はこれらにより何ら限定されるものではない。実施例等で用いた材料を下記に示す。<熱可塑性ポリウレタンA>TPU-1:硬度90のアジペート系TPUTPU-2:硬度90のカプロラクトン系TPUTPU-3:硬度92のPTMG系TPUTPU-4:硬度92のアジペート系TPUTPU-5:硬度80のアジペート系TPU<変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムB>MAH-EPDM:商品名フサボンドN416無水マレイン酸変性エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴム、デュポン社製<エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴム>EPDM:商品名EP21エチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴム、JSR社製実施例1TPU-1100重量部と、MAH-EPDM10重量部とを、二軸押出機テクノベル社製、商品名KZW20TW-30を用いて混練した。押出機はバレル温度200°C但し、フィーダー部160°Cに設定し、スクリュー回転数を300rpmとして、前記樹脂を溶融混練し、ペレタイザーを通してペレットを作製した。得られたペレットを射出成形機日精樹脂工業社製、商品名NEX110-18Eを用いて射出成形し、試験片[100mm×100mm×厚み2mm摩耗試験用、120mm×10mm×厚み4mmデマチャ屈曲試験用]を作製した。比較例1原料樹脂を、TPU-1100重量部のみとした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。実施例2原料樹脂を、TPU-2100重量部と、MAH-EPDM10重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。比較例2原料樹脂を、TPU-2100重量部のみとした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。実施例3原料樹脂を、TPU-3100重量部と、MAH-EPDM5重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。実施例4原料樹脂を、TPU-3100重量部と、MAH-EPDM10重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。実施例5原料樹脂を、TPU-3100重量部と、MAH-EPDM20重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。比較例3原料樹脂を、TPU-3100重量部のみとした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。比較例4原料樹脂を、TPU-3100重量部と、EPDM10重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。実施例6原料樹脂を、TPU-4100重量部と、MAH-EPDM5重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。実施例7原料樹脂を、TPU-4100重量部と、MAH-EPDM10重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。実施例8原料樹脂を、TPU-4100重量部と、MAH-EPDM20重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。実施例9原料樹脂を、TPU-5100重量部と、MAH-EPDM10重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。比較例5原料樹脂を、TPU-4100重量部のみとした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。比較例6原料樹脂を、TPU-4100重量部と、EPDM10重量部とした以外は実施例1と同様の操作を行い、ペレット及び試験片を作製した。評価試験A<テーバー摩耗試験>JISK7311に準じ、テーバー摩耗試験機を使用して、100mm×100mm×厚み2mmの試験片について、摩耗輪H-22、荷重9.8Nにて1000回の回転後の摩耗量mgを測定した。結果を表1に示す。<屈曲疲労試験屈曲亀裂成長試験>JISK6260に準じてデマチャ屈曲試験を実施した。120mm×10mm×厚み4mmの短冊状の試験片に対して、長辺の中間部分長手方向の端から60mmの位置に、幅方向のほぼ全長に亘って深さ0.5mmの切り欠き切れ込みを入れたものを試験に供した。つかみ具間の最大距離80mm、つかみ具間の運動距離70mm、屈曲速度97回/minの条件で試験を行い、試験片の切り欠きからの亀裂の深さが3.5mmに達するまでの屈曲回数を測定した。結果を表1に示す。<硬度>JISK6253デュロメータタイプAに準じて硬度を測定した。ペレットを射出成形機日精樹脂工業社製、商品名NEX110-18Eを用いて射出成形し、試験片100mm×100mm×厚み2mmを作製し、それを三枚重ねた6mmの厚さの試験片を用いて硬度の測定を実施した。結果を表1に示す。<引張試験>JISK7311に準じて引張試験を実施し、破断強度MPa及び破断伸びを求めた。結果を表1に示す。<分散状態確認試験SEM観察>二軸押出機で得られたペレットの断面を凍結ミクロトームで切り出し、走査型電子顕微鏡株式会社日立テクノロジー社製、商品名S-4300を用いて、2000倍で前記断面を観察した。比較例4で得られたペレットの断面のSEM写真を図3に、実施例4で得られたペレットの断面のSEM写真を図4に、比較例6で得られたペレットの断面のSEM写真を図5に、実施例7で得られたペレットの断面のSEM写真を図6に示す。表1に示す評価結果から、本発明において用いる熱可塑性エラストマーアロイから形成された成形品は、熱可塑性ポリウレタンのみから形成された成形品、熱可塑性ポリウレタンと無変性のエチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムからなる熱可塑性エラストマーアロイから形成された成形品と比較して、テーバー摩耗量だけでなく、耐屈曲疲労性に著しく優れることが分かる。変性のエチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムを添加した場合、熱可塑ポリウレタンの材料特性を損なわず、耐摩耗性と屈曲疲労性を改善できている。無変性のエチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムを添加した場合でも屈曲疲労性の改善効果がある程度見られることがあるが、耐摩耗性と屈曲疲労性を共に大幅に改善できるのは変性のエチレン-プロピレン-ジエン共重合ゴムにてアロイ化した場合である。また、分散状態確認試験の結果から、分散状態は、エステル系TPU-EPDM<エーテル系TPU-EPDM<エーテル系TPU-無水マレイン酸変性EPDM<エステル系TPU-無水マレイン酸変性EPDMの順に良好になっていることが分かる。テーバー摩耗及び屈曲回数における著しい改善が見られた理由は、エネルギー吸収効果を有するゴム成分の微分散化によるクラック伸長の遅延効果により、TPUの凝着摩耗がシビアな進行からマイルドな進行へと状態変化したことなどが考えられる。これは、本発明において、TPUと強く反応しすぎない形でエラストマー成分がミクロ相分離構造になる組合せが得られたためである。通常ミクロ相分離構造とすると、動疲労条件下でアロイの発熱が大きくなり、これが原因となり耐久性に劣ることになる。しかし、本発明の熱可塑性エラストマーアロイでは、アロイ化による過度の硬度変化を抑え、繰返し荷重がかかるシビアな条件下での耐久性を著しく向上することができている。このような特性を発現させ、効果を確認した者は今まで無く、本発明者らが鋭意工夫することにより見出したものである。実施例10実施例7で得られたペレット熱可塑性エラストマーアロイを用い、図2に示す方法により図1で示される歯付ベルトを製造した。すなわち、前記熱可塑性エラストマーアロイを、押し出し機にて、先端ダイTダイよりシート状に連続的に溶融押し出しし、前記ダイ付近で、目的とする歯付ベルトの歯面形状に適合する凹凸形状を型表面に有する成形用金型ロールの表面とスチールバンドとの間に形成されるキャビティに溶融樹脂を流し込むとともに、スチールコード[3×3×φ0.12S/Z]を引き込んで成形し、長尺状の歯付ベルト1を得た。得られた長尺状の歯付ベルトを一定幅のフィンガーW形状の刃物にて必要長さにカットし、カットされたベルト両端部を突き合わせてベルト歯形に適合する凹凸形状を表面に有する金型にセットし、熱プレスにて突き合わせ部を溶着して継ぎ手を形成し、エンドレスの歯付ベルト[歯形:T10台形歯形、歯数:120歯、ベルト幅25mm、ベルト長さ:1200mm]を得た。得られた歯付ベルトにおいて、1インチ幅当たりのスチールコードの打ち込み本数は15本である。比較例7比較例3で得られたペレット熱可塑性エラストマーを用いた以外は、実施例10と同様の操作を行い、エンドレスの歯付ベルトを製造した。評価試験B<ベルト寿命試験>実施例10及び比較例7で得られたエンドレスの歯付ベルトについて、過負荷走行試験機を用いてベルト寿命試験を行った。走行試験の条件は、以下の通りである。ベルトの回転伝達能力が無くなった時点で試験を終了した。レイアウト:単純2軸プーリ歯数:14歯回転数:2300rpm負荷トルク:5.88Nm0.6kgfm初期張力:216Nその結果、実施例10の歯付ベルトの寿命走行時間は、比較例7の歯付ベルトの寿命走行時間を100とした場合、900以上であった走行時間比:9倍以上。上記の試験結果より、歯付ベルトの寿命は、熱可塑性エラストマーアロイのテーバー摩耗試験における摩耗量やデマチャ屈曲試験における屈曲回数と相関があると考えられる表1。"