"物体側より像側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とからなり、広角端から望遠端への変倍時に、前記第5レンズ群は、固定であって、少なくとも前記第2ないし第4レンズ群は、像側に移動し、前記第3レンズ群は、単レンズで構成され、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第3レンズ群を像側に移動することによって合焦を行うことを特徴とする大口径変倍光学系。前記第3レンズ群の前記単レンズは、下記1の条件式を満たすことを特徴とする請求項1に記載の大口径変倍光学系。0.2<R1R2/R1-R2<0.751ただし、R1:前記単レンズの物体側の曲率半径R2:前記単レンズの像面側の曲率半径下記2の条件式を満たすことを特徴とする請求項1に記載の大口径変倍光学系。0.9<f5/fw<1.42ただし、f5:前記第5レンズ群の焦点距離fw:広角端での全系の焦点距離前記第5レンズ群は、下記3の条件を満たす正レンズを少なくとも1枚含むことを特徴とする請求項3に記載の大口径変倍光学系。νd>803ただし、νd:前記第5レンズ群の前記正レンズのアッベ数下記4の条件式を満たすことを特徴とする請求項1に記載の大口径変倍光学系。0.68<f3/f5<0.94ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離下記5の条件式を満たすことを特徴とする請求項1に記載の大口径変倍光学系。1<f1/f5<1.95ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離前記第5レンズ群は、物体側より像側へ順に、正の屈折力を有する第5aレンズ群と、負の屈折力を有する第5bレンズ群と、正の屈折力を有する第5cレンズ群とからなるとともに、下記6の条件式を満たし、前記第5bレンズ群を光軸に対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正を行うことを特徴とする請求項1に記載の大口径変倍光学系。-0.6<f5b/f5a<-1.26ただし、f5a:前記第5aレンズ群の焦点距離f5b:前記第5bレンズ群の焦点距離請求項1ないし請求項7のいずれか1項に記載の大口径変倍光学系と、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子とを備え、前記大口径変倍光学系が前記撮像素子の受光面上に物体の光学像を形成可能とされていることを特徴とする撮像装置。ところで、近年、カメラ撮像装置は、いわゆる銀塩カメラではなく、デジタルカメラが一般的となってきており、さらにオートフォーカスによる静止画撮影が可能であるだけではなく、動画撮影等も可能となってきている。この動画撮影では、画像だけではなく音声等の音も同時に記録されることが通常である。このため、カメラや撮像レンズ撮像光学系で生じる作動音等の音を極力抑えることが要請されている。撮像レンズで生じる音は、一般に、合焦動作の際や手振れ補正動作の際に用いられるアクチュエーターの作動音であり、このアクチュエーターの作動音の静穏化を図る必要がある。アクチュエーターの作動音を低減することによって静穏化を図るためには、アクチュエーターの負荷を小さくすることが重要であり、したがって、合焦の際に移動する光学系の軽量化が求められる。上記特許文献1ないし特許文献3に開示のズームレンズでは、合焦の際に移動する光学系が複数枚のレンズで構成されており、したがって、上記特許文献1ないし特許文献3に開示のズームレンズは、上記観点から不充分であった。また、一般に、変倍光学系は、その全長が比較的長いため、持ち運びに適しておらず、その小型化も要望されている。本発明は、上述の事情に鑑みて為された発明であり、その目的は、小型化を図りつつ、合焦の際に移動する光学系をより軽量化した大口径の変倍光学系およびこの大口径の変倍光学系を備える撮像装置を提供することである。本発明は、上記技術的課題を解決するために、以下のような構成を有する変倍光学系および撮像装置を提供するものである。なお、以下の説明において使用されている用語は、本明細書においては、次の通り定義されているものとする。a屈折率は、d線の波長587.56nmに対する屈折率である。bアッベ数は、d線、F線波長486.13nm、C線波長656.28nmに対する屈折率を各々nd、nF、nC、アッベ数をνdとした場合に、νd=nd-1/nF-nCの定義式で求められるアッベ数νdをいうものとする。cレンズについて、凹、凸またはメニスカスという表記を用いた場合、これらは光軸近傍レンズの中心付近でのレンズ形状を表しているものとする。d接合レンズを構成している各単レンズにおける屈折力光学的パワー、焦点距離の逆数の表記は、単レンズのレンズ面の両側が空気である場合におけるパワーである。e複合型非球面レンズに用いる樹脂材料は、基板ガラス材料の付加的機能しかないため、単独の光学部材として扱わず、基板ガラス材料が非球面を有する場合と同等の扱いとし、レンズ枚数も1枚として取り扱うものとする。そして、レンズ屈折率も基板となっているガラス材料の屈折率とする。複合型非球面レンズは、基板となるガラス材料の上に薄い樹脂材料を塗布して非球面形状としたレンズである。一態様にかかる大口径変倍光学系は、物体側より像側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とからなり、広角端から望遠端への変倍時に、前記第5レンズ群は、固定であって、少なくとも前記第2ないし第4レンズ群は、像側に移動し、前記第3レンズ群は、単レンズで構成され、無限遠物体から近距離物体への合焦時に前記第3レンズ群を像側に移動することによって合焦を行うことを特徴とする。このような構成の大口径変倍光学系では、この合焦フォーカシングの際に移動する第3レンズ群は、単レンズで構成されるので、より軽量化を図ることができる。そして、この合焦の際に移動する単レンズを、正負正負正の5群構成における第3レンズ群とするので、このような構成の大口径変倍光学系は、小型化を図りつつ、広角端から望遠端までの全ての撮影状態で良好な光学性能を実現することができる。ここで、本発明で言う大口径とは、変倍光学系のFナンバーが3未満、より具体的には、21/2×2以下である場合を言う。また、本発明で言う小型化コンパクト化とは、変倍光学系の全系において、広角端での最も物体側のレンズ面から像側焦点までの光軸上の距離をTLとし、そして、固体撮像素子の撮像面対角線長を2Y’とする場合に、TL/2Y’<6.0を満たすレベルを言う。これによって変倍光学系全体のコンパクト化が可能となり、この結果、撮像装置全体の小型軽量化も可能となる。また、他の一態様では、上述の大口径変倍光学系において、前記第3レンズ群の前記単レンズは、下記1の条件式を満たすことを特徴とする。0.2<R1R2/R1-R2<0.751ただし、R1は、前記単レンズの物体側の曲率半径であり、R2は、前記単レンズの像面側の曲率半径である。上記条件式1の値がその下限値を下回る場合には、前記単レンズにおける物体側の曲率半径R1が短くなり、特に近接状態において球面収差がアンダー側に大きく発生するので、解像力が低下するから、好ましくない。一方、上記条件式1の値がその上限値を上回る場合には、物体側の曲率半径R1が長くなるので、中心光軸近傍と周辺との像面のバランスが悪くなってしまい、好ましくない。その傾向は、特に近接状態で顕著になる。また、他の一態様では、上述の大口径変倍光学系において、下記2の条件式を満たすことを特徴とする。0.9<f5/fw<1.42ただし、f5は、前記第5レンズ群の焦点距離であり、fwは、広角端での全系の焦点距離である。上記条件式2の値がその下限値を下回る場合には、第5レンズ群の焦点距離が短くなって軸外のコマ収差が大きくなるので、光学性能が良好でなくなってしまい、好ましくない。一方、上記条件式2の値がその上限値を上回る場合には、第5レンズ群の焦点距離が長くなって光学全長が長くなるので、持ち運びに適さない光学系となってしまい、好ましくない。また、他の一態様では、上述の大口径変倍光学系において、前記第5レンズ群は、下記3の条件を満たす正レンズを少なくとも1枚含むことを特徴とする。νd>803ただし、νdは、前記第5レンズ群の前記正レンズのアッベ数である。前記第5レンズ群が、上記条件式3の値がその上限値を上回る正レンズを備えることによって、軸上色収差および軸外色収差の発生を低減することができ、この結果、より良好な光学特性を実現することができる。また、他の一態様では、上述の大口径変倍光学系において、下記4の条件式を満たすことを特徴とする。0.68<f3/f5<0.94ただし、f3は、前記第3レンズ群の焦点距離であり、f5は、前記第5レンズ群の焦点距離である。上記条件式4の値がその下限値を下回る場合には、第3レンズ群の焦点距離が短くなって近接時に球面収差の変動が大きくなるので、光学性能が良好でなくなってしまい、好ましくない。一方、上記条件式4の値がその上限値を上回る場合には、第3レンズ群の焦点距離が長くなる。したがって、フォーカス群である第3レンズ群における近接時の移動量が多くなり過ぎるため、合焦する場合に、他のレンズ群、例えば第2レンズ群や第4レンズ群と干渉衝突の虞が生じてしまい、好ましくない。また、他の一態様では、上述の大口径変倍光学系において、下記5の条件式を満たすことを特徴とする。1<f1/f5<1.95ただし、f1は、前記第1レンズ群の焦点距離であり、f5は、前記第5レンズ群の焦点距離である。上記条件式5の値がその下限値を下回る場合には、第1レンズ群の焦点距離が短くなって、特に望遠側で球面収差が大きくなるから、望遠側での光学性能が劣化してしまい、好ましくない。一方、上記条件式5の値がその上限値を上回る場合には、第5レンズ群の焦点距離が短くなるため、コンパクト化には有利になる。しかしながら、第5レンズ群で発生するコマ収差などが大きくなるから、光学性能が劣化してしまい、好ましくない。また、他の一態様では、上述の大口径変倍光学系において、前記第5レンズ群は、物体側より像側へ順に、正の屈折力を有する第5aレンズ群と、負の屈折力を有する第5bレンズ群と、正の屈折力を有する第5cレンズ群とからなるとともに、下記6の条件式を満たし、前記第5bレンズ群を光軸に対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正を行うことを特徴とする。-0.6<f5b/f5a<-1.26ただし、f5aは、前記第5aレンズ群の焦点距離であり、f5bは、前記第5bレンズ群の焦点距離である。この構成によれば、第5レンズ群が正負正のトリプレット構造であるので、このような構成の大口径変倍光学系は、像面湾曲の発生を抑えた良好な光学性能を実現することができる。そして、この構成によれば、手振れ補正を行う第5bレンズ群の前入射光側に正の屈折力を有する第5aレンズ群が配置されているので、前記手振れ補正を行う第5bレンズ群に入射する光束の径を小さくすることができるから、このような構成の大口径変倍光学系は、前記手振れ補正を行う、すなわち、移動する第5bレンズ群の軽量化を実現することができる。さらに、上記条件式6の値がその下限値を下回る場合には、手振れ補正を行う第5bレンズ群の焦点距離が短くなって、手振れ補正の際にコマ収差の発生が増大するため、手振れ補正の際の光学性能が劣化してしまい、好ましくない。一方、上記条件式5の値がその上限値を上回る場合には、手振れ補正を行う第5bレンズ群の焦点距離が長くなって、手振れ補正の際に、この第5bレンズ群の移動量が増大するため、その移動方向に配置されている他の部材例えば鏡筒等と干渉衝突の虞が生じてしまい、好ましくない。また、他の一態様にかかる撮像装置は、上述のいずれかに記載の大口径変倍光学系と、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子とを備え、前記大口径変倍光学系が前記撮像素子の受光面上に物体の光学像を形成可能とされていることを特徴とする。このような構成の撮像装置は、小型化を図りつつ、合焦の際に移動する光学系をより軽量化することができる。本発明にかかる大口径変倍光学系および撮像装置は、小型化を図りつつ、合焦の際に移動する光学系をより軽量化することができる。以下、本発明にかかる実施の一形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、適宜、その説明を省略する。また、本明細書において、総称する場合には添え字を省略した参照符号で示し、個別の構成を指す場合には添え字を付した参照符号で示す。また、接合レンズにおけるレンズ枚数は、接合レンズ全体で1枚ではなく、接合レンズを構成する単レンズの枚数で表すこととする。<実施の一形態の大口径変倍光学系の説明>図1は、実施形態における大口径変倍光学系の説明のための、その構成を模式的に示したレンズ断面図である。図1Aは、広角端WIDEの場合を示し、図1Bは、望遠端TELEの場合を示している。図2は、主光線の像面入射角の定義を示す模式図である。なお、以下において、主光線の像面入射角は、図2に示すように、撮像面への入射光線のうち最大画角の主光線の、像面に立てた垂線に対する角度deg、度αであり、像面入射角αは、射出瞳位置が像面より物体側にある場合の主光線角度を正方向とする。図1において、この大口径変倍光学系1は、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子18の受光面像面上に、物体被写体の光学像を形成するものであって、物体側より像側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群11と、負の屈折力を有する第2レンズ群12と、正の屈折力を有する第3レンズ群13と、負の屈折力を有する第4レンズ群14と、正の屈折力を有する第5レンズ群15とからなる。なお、図1で例示した変倍光学系1は、後述する実施例1の大口径変倍光学系1A図4と同じ構成である。より詳細には、図1に示す例では、第1レンズ群11は、物体側より像側へ順に、物体側に凸の正メニスカスレンズ111と、物体側に凸の正メニスカスレンズ112と、物体側に凸の正メニスカスレンズ113とから構成されてなる。正メニスカスレンズ111と正メニスカスレンズ112とは、接合レンズである。第2レンズ群12は、広角端から望遠端への変倍において単調に増加するように物体側から像側へ移動し、両凸の正レンズ121と、両凹の負レンズ122と、物体側に凸の負メニスカスレンズ123と、物体側に凸の正メニスカスレンズ124と、両凹の負レンズ125とから構成されてなる。正レンズ121と負レンズ122とは、接合レンズであり、負メニスカスレンズ123と正メニスカスレンズ124とは、接合レンズである。第3レンズ群13は、広角端から望遠端への変倍において像側に凸の曲線を描くように移動し、両凸の正レンズ131で構成されてなる。すなわち、第3レンズ群13は、単レンズ131で構成されてなる。そして、合焦は、この第3レンズ群13を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第3レンズ群13は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に像側に移動し、これによって合焦が行われる。第4レンズ群14は、広角端から望遠端への変倍において単調に増加するように物体側から像側へ移動し、像側に凸の負メニスカスレンズ141で構成されてなる。すなわち、第4レンズ群14は、単レンズ141で構成されてなる。第5レンズ群15は、変倍において固定され、両凸の正レンズ151と、両凸の正レンズ152と、両凹の負レンズ153と、像側に凸の負メニスカスレンズ154と、両凹の負レンズ155と、両凸の正レンズ156と、像側に凸の負メニスカスレンズ157と、両凸の正レンズ158とから構成されてなる。正レンズ152と負レンズ153とは、接合レンズであり、負メニスカスレンズ154と負レンズ155とは、接合レンズである。そして、図1に示す例では、第5レンズ群15は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第5レンズ群15において、正レンズ151と正レンズ152と負レンズ153とは、正の屈折力を有する第5aレンズ群を構成し、負メニスカスレンズ154と負レンズ155とは、負の屈折力を有する第5bレンズ群を構成し、正レンズ156と負メニスカスレンズ157と正レンズ158とは、正の屈折力を有する第5cレンズ群を構成し、前記第5bレンズ群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。手振れ補正は、例えば、振動ジャイロと呼ばれるセンサによって手振れを検出し、所定の移動機構によってこの負の第5bレンズ群を、前記検出した手振れを打ち消すように前記検出した手振れの手振れ量に応じて光軸に直交する方向にシフトすることによって行われる。このような光学系シフト式の手振れ補正は、例えば、特開2007-150996号公報および特開2010-136269号公報等に開示されている。そして、この大口径変倍光学系1には、光学絞りSTが第5レンズ群15の物体側正レンズ151の物体側に配置されており、光学絞りSTは、開口絞りであってよく、また、メカニカルシャッタであってもよい。さらに、この大口径変倍光学系1の像側には、フィルタ17や撮像素子18が配置される。フィルタ17は、平行平板状の光学素子であり、各種光学フィルタや、撮像素子のカバーガラス等を模式的に表したものである。使用用途、撮像素子、カメラの構成等に応じて、ローパスフィルタ、赤外線カットフィルタ等の光学フィルタを適宜に配置することが可能である。撮像素子18は、この大口径変倍光学系1によって結像された被写体の光学像における光量に応じてR赤、G緑、B青の各成分の画像信号に光電変換して所定の画像処理回路不図示へ出力する素子である。これらによって物体側の被写体の光学像が、大口径変倍光学系1によりその光軸AXに沿って適宜な変倍比で撮像素子18の受光面まで導かれ、撮像素子18によって前記被写体の光学像が撮像される。このような構成の大口径変倍光学系1では、この合焦フォーカシングの際に移動する第3レンズ群13は、単レンズ131で構成されるので、より軽量化を図ることができる。そして、この合焦の際に移動する単レンズ131を、正負正負正の5群構成における第3レンズ群13とするので、このような構成の大口径変倍光学系1は、小型化を図りつつ、広角端から望遠端までの全ての撮影状態で良好な光学性能を実現することができる。すなわち、広角端から望遠端までの全ての撮影状態で良好な光学性能が維持され、光学特性の変動が抑制されて少ない。また、このような構成の大口径変倍光学系1において、第3レンズ群13の前記単レンズ131における物体側の曲率半径をR1とし、第3レンズ群13の前記単レンズ131における像側の曲率半径をR2とする場合に、下記1の条件式を満たすことが好ましい。0.2<R1R2/R1-R2<0.751上記条件式1は、この大口径変倍光学系1に対し物体距離被写体までの距離が変化した場合でもより良好な光学性能を得るために、前記単レンズ131における、光軸AXを光軸AXに沿って含む断面形状を規定するものである。上記条件式1の値がその下限値を下回る場合には、前記単レンズ131における物体側の曲率半径R1が短くなり、特に近接状態において球面収差がアンダー側に大きく発生するので、解像力が低下するから、好ましくない。一方、上記条件式1の値がその上限値を上回る場合には、前記物体側の曲率半径R1が長くなるので、中心光軸近傍と周辺との像面のバランスが悪くなってしまい、好ましくない。その傾向は、特に近接状態で顕著になる。このように前記単レンズ131が上記条件式1を満たすことによって、合焦のために移動する第3レンズ群13を単レンズ化することが可能となる。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式1Aを満たすことがより好ましい。0.24<R1R2/R1-R2<0.701Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、第5レンズ群15の焦点距離をf5とし、広角端での全系の焦点距離をfwとする場合に、下記2の条件式を満たすことが好ましい。0.9<f5/fw<1.42上記条件式2は、良好な光学性能を維持しつつ、光学全長をコンパクト化するために、第5レンズ群15の焦点距離、すなわち、第5レンズ群15の屈折力を規定するものである。上記条件式2の値がその下限値を下回る場合には、第5レンズ群15の焦点距離f5が短くなって軸外のコマ収差が大きくなるので、光学性能が良好でなくなってしまい、好ましくない。一方、上記条件式2の値がその上限値を上回る場合には、第5レンズ群15の焦点距離f5が長くなって光学全長が長くなるので、持ち運びに適さない光学系となってしまい、好ましくない。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式2Aを満たすことがより好ましい。0.94<f5/fw<1.372Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、第5レンズ群15は、下記3の条件を満たす正レンズを少なくとも1枚含むことが好ましい。νd>803ただし、νdは、第5レンズ群15の前記正レンズのアッベ数である。第5レンズ群15が、上記条件式3の値がその上限値を上回る正レンズを備えることによって、軸上色収差および軸外色収差の発生を低減することができ、この結果、このような構成の大口径変倍光学系1は、より良好な光学特性を実現することができる。また、このような観点から、大口径変倍光学系1の第5レンズ群15における前記正レンズは、下記条件式3Aを満たすことがより好ましい。νd>813Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、第3レンズ群13の焦点距離をf3とし、第5レンズ群15の焦点距離f5とする場合に、下記4の条件式を満たすことが好ましい。0.68<f3/f5<0.94上記条件式4は、コンパクトな光学系でありながら、物体距離が変化した場合でもより良好な光学特性を実現するために、第3レンズ群13と第5レンズ群15とにおける屈折力の負担割合を規定するものである。上記条件式4の値がその下限値を下回る場合には、第3レンズ群13の焦点距離f3が短くなって近接時に球面収差の変動が大きくなるので、光学性能が良好ではなくなってしまい、好ましくない。一方、上記条件式4の値がその上限値を上回る場合には、第3レンズ群13の焦点距離f3が長くなる。したがって、フォーカス群である第3レンズ群13における近接時の移動量が多くなり過ぎるため、合焦する場合に、他のレンズ群、例えば第2レンズ群や第4レンズ群と干渉衝突の虞が生じてしまい、好ましくない。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式4Aを満たすことがより好ましい。0.73<f3/f5<0.874Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、第1レンズ群11の焦点距離をf1とし、第5レンズ群15の焦点距離をf5とする場合に、下記5の条件式を満たすことが好ましい。1<f1/f5<1.95上記条件式5は、コンパクトな光学系でありながら、より良好な光学特性を実現するために、第1レンズ群11と第5レンズ群15とにおける屈折力の負担割合を規定するものである。上記条件式5の値がその下限値を下回る場合には、第1レンズ群11の焦点距離f1が短くなって、特に望遠側で球面収差が大きくなるから、望遠側での光学性能が劣化してしまい、好ましくない。一方、上記条件式5の値がその上限値を上回る場合には、第5レンズ群15の焦点距離f5が短くなるため、コンパクト化には有利になる。しかしながら、第5レンズ群15で発生するコマ収差などが大きくなるから、光学性能が劣化してしまい、前記コンパクト化の点を参酌しても総合的な観点から、好ましくない。また、このような観点から、大口径変倍光学系1は、下記条件式5Aを満たすことがより好ましい。1.11<f1/f5<1.705Aまた、このような構成の大口径変倍光学系1において、第5レンズ群15は、前記第5aレンズ群の焦点距離をf5aとし、前記第5bレンズ群の焦点距離をf5bとする場合に、下記6の条件式を満たすことが好ましい。-0.6<f5b/f5a<-1.26上記条件式6は、手振れ補正を行うための前記第5bンズ群の軽量化と手振れ補正時の光学性能を良好に維持するために、前記第5aレンズ群と前記第5bレンズ群とにおける屈折力の負担割合を規定するものである。上述したように、第5レンズ群は、正の屈折力を有する第5aレンズ群と、負の屈折力を有する第5bレンズ群と、正の屈折力を有する第5cレンズ群とからなっており、第5レンズ群15が正負正のトリプレット構造である。このため、このような構成の大口径変倍光学系1は、像面湾曲の発生を抑えた良好な光学性能を実現することができる。そして、この構成によれば、手振れ補正を行う前記第5bレンズ群の前入射光側に正の屈折力を有する前記第5aレンズ群が配置されているので、前記手振れ補正を行う第5bレンズ群に入射する光束の径を小さくすることができるから、このような構成の大口径変倍光学系1は、前記手振れ補正を行う、すなわち、移動する前記第5bレンズ群の軽量化を実現することができる。さらに、上記条件式6の値がその下限値を下回る場合には、前記手振れ補正を行う第5bレンズ群の焦点距離f5bが短くなって、手振れ補正の際にコマ収差の発生が増大するため、手振れ補正の際の光学性能が劣化してしまい、好ましくない。一方、上記条件式5の値がその上限値を上回る場合には、手振れ補正を行う第5bレンズ群の焦点距離f5bが長くなって、手振れ補正の際に、この第5bレンズ群の移動量が増大するため、その移動方向に配置されている他の部材例えば鏡筒等と干渉衝突の虞が生じてしまい、好ましくない。また、このような構成の大口径変倍光学系1において、可動する各レンズ群やシャッター不図示等の駆動には、カムやステッピングモータ等が用いられても良いし、あるいは、圧電アクチュエータが用いられても良い。圧電アクチュエータを用いる場合では、駆動装置の体積および消費電力の増加を抑制しつつ、各群を独立に駆動させることも可能で、撮像装置の更なるコンパクト化を図ることができる。また、このような構成の大口径変倍光学系1において、各レンズ群11~15の各レンズ111~158は、ガラスレンズであっても樹脂材料製レンズであってもよい。また、大口径変倍光学系1は、ガラスレンズおよび樹脂材料製レンズの両者を含むものであってもよい。特に、可動する第3レンズ群13の単レンズ131は、軽量化の観点から、樹脂材料製レンズであってもよい。このように軽量化を図ることによって、動画撮影の際に、動きのある被写体に対し、合焦をより適切に追随させることが可能となる。また、特に、可動する、第5レンズ群15の前記第5bレンズ群は、軽量化の観点から、樹脂材料製レンズであってもよい。また、この樹脂材料製レンズを用いる場合では、樹脂材料プラスチック中に最大長が30ナノメートル以下の粒子を分散させた素材を用いて成形したレンズであることが好ましい。一般に透明な樹脂材料に微粒子を混合させると、光が散乱し透過率が低下するので、光学材料として使用することが困難であったが、微粒子の大きさを透過光束の波長よりも小さくすることによって、光は、実質的に散乱しない。そして、樹脂材料は、温度上昇に伴って屈折率が低下してしまうが、無機粒子は、逆に、温度上昇に伴って屈折率が上昇する。このため、このような温度依存性を利用して互いに打ち消し合うように作用させることで、温度変化に対して屈折率変化がほとんど生じないようにすることができる。より具体的には、母材となる樹脂材料に最大長で30ナノメートル以下の無機微粒子を分散させることによって、屈折率の温度依存性を低減した樹脂材料となる。例えば、アクリルに酸化ニオブNb2O5の微粒子を分散させる。このような構成の反射屈折光学系1において、少なくとも1枚のレンズに、このような無機微粒子を分散させたプラスチック材料製レンズを用いることによって、反射屈折光学系1の環境温度変化に伴うバックフォーカスのずれを小さく抑えることが可能となる。このような無機微粒子を分散させたプラスチック材料製レンズは、以下のように成形されることが好ましい。屈折率の温度変化について説明すると、屈折率の温度変化nTは、ローレンツローレンツの式に基づいて、屈折率nを温度Tで微分することによって式Fで表される。nT=n22×n2-1/6n×-3α1/[R]×∂[R]/∂TFただし、αは、線膨張係数であり、[R]は、分子屈折である。樹脂材料の場合では、一般に、屈折率の温度依存性に対する寄与は、式F中の第1項に較べて第2項が小さく、ほぼ無視することができる。例えば、PMMA樹脂の場合では、線膨張係数αは、7×10-5であって、式10に代入すると、nT=-12×10-5/°Cとなり、実測値と略一致する。具体的には、従来は、-12×10-5[/°C]程度であった屈折率の温度変化nTを、絶対値で8×10-5[/°C]未満に抑えることが好ましい。さらに好ましくは、絶対値で6×10-5[/°C]未満にすることである。よって、このような樹脂材料としては、ポリオレフィン系の樹脂材料やポリカーボネイト系の樹脂材料やポリエステル系の樹脂材料が好ましい。ポリオレフィン系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-11×10-5/°Cとなり、ポリカーボネイト系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-14×10-5/°Cとなり、そして、ポリエステル系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-13×10-5/°Cとなる。<大口径変倍光学系と組み合わせ可能な撮像装置の説明>次に、上述の大口径変倍光学系1と組み合わせられる、レフレックスミラーの無いミラーレスタイプの撮像装置について説明する。ここでは、大口径変倍光学系1がミラーレスタイプの撮像装置と組み合わされる場合について説明するが、レフレックスミラーがあるタイプの撮像装置と組み合わされてもよい。図3は、実施形態における撮像装置の構成を示すブロック図である。図3において、撮像装置3は、交換レンズ装置4と、撮像装置本体5とを備えている。交換レンズ装置4は、撮像装置本体5に対し着脱可能な光学系である。交換レンズ装置4は、撮像レンズとして機能する図1に示したような大口径変倍光学系1と、光軸方向にフォーカスレンズを駆動してフォーカシングを行うための図略のレンズ駆動装置や手ぶれ補正用のレンズ群を駆動して手ぶれ補正を行うための図略の移動機構等とを備えて構成される。撮像装置本体5は、撮像素子51と、第1表示装置52と、ファインダ用の第2表示装置53と、処理制御部54と、接眼レンズ55とを備えている。被写体からの光線は、大口径変倍光学系1によって撮像素子51の受光面上に結像され、被写体の光学像となる。撮像素子51は、大口径変倍光学系1により結像された被写体の光学像をR,G,Bの色成分の電気信号画像信号に変換し、R,G,B各色の画像信号として処理制御部54に出力するものである。撮像素子51は、例えばCCDChargeCoupledDevices型イメージセンサやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor型イメージセンサ等の2次元イメージセンサ等である。処理制御部54によって撮像素子51における各画素の出力信号の読出し水平同期、垂直同期、転送等の撮像動作が制御され、撮像素子51は、処理制御部54によって静止画あるいは動画のいずれか一方の撮像を行う。処理制御部54は、撮像素子51から出力されたR,G,B各色の画像信号に基づいて被写体の画像における画像データを生成するものである。より具体的には、処理制御部54は、撮像素子51からのアナログ出力信号に対し、増幅処理、デジタル変換処理等を行うと共に、画像全体に対して適正な黒レベルの決定、γ補正、ホワイトバランス調整WB調整、輪郭補正および色ムラ補正等の周知の画像処理を行って、画像信号から画像データを生成する。そして、処理制御部54は、この画像データに対し、解像度変換等の所定の画像処理を行う。処理制御部54は、この画像データを第1表示装置52および第2表示装置53へそれぞれ出力する。また、処理制御部54は、撮像装置本体5全体を制御する。この制御によって、撮像装置本体5は、被写体の静止画撮影および動画撮影の少なくとも一方の撮影を実行するよう制御される。処理制御部54は、例えば、マイクロプロセッサ、記憶素子および周辺回路等を備えて構成される。また、必要に応じて処理制御部54は、撮像素子51の受光面上に形成される被写体の光学像における歪みを補正する公知の歪み補正処理等の、大口径変倍光学系1では補正しきれなかった収差を補正するように構成されてもよい。歪み補正は、収差によって歪んだ画像を肉眼で見える光景と同様な相似形の略歪みのない自然な画像に補正するものである。このように構成することによって、大口径変倍光学系1によって撮像素子51へ導かれた被写体の光学像に歪みが生じていたとしても、略歪みのない自然な画像を生成することが可能となる。また、このような歪みを情報処理による画像処理で補正する構成では、特に、歪曲収差を除く他の諸収差だけを考慮すればよいので、大口径変倍光学系1の設計の自由度が増し、設計がより容易となる。また、必要に応じて処理制御部54は、撮像素子51の受光面上に形成される被写体の光学像における周辺照度落ちを補正する公知の周辺照度落ち補正処理を含んでもよい。周辺照度落ち補正シェーディング補正は、周辺照度落ち補正を行うための補正データを予め記憶しておき、撮影後の画像画素に対して補正データを乗算することによって実行される。周辺照度落ちが主に撮像素子51における感度の入射角依存性、レンズの口径食およびコサイン4乗則等によって生じるため、前記補正データは、これら要因によって生じる照度落ちを補正するような所定値に設定される。このように構成することによって、大口径変倍光学系1によって撮像素子51へ導かれた被写体の光学像に周辺照度落ちが生じていたとしても、周辺まで充分な照度を持った画像を生成することが可能となる。なお、本実施形態では、撮像素子51の撮像面における画素ピッチに対し、色フィルタやオンチップマイクロレンズアレイの配置のピッチを、シェーディングを軽減するように僅かに変化させることによって、シェーディング補正が行われてもよい。このような構成では、前記ピッチを僅かに変化させることによって、撮像素子51における撮像面の周辺部に行くほど各画素に対し色フィルタやオンチップマイクロレンズアレイがシフトするため、斜入射の光束を効率的に各画素の受光部に導くことができる。これにより撮像素子51で発生するシェーディングが小さく抑えられる。第1表示装置52は、撮像装置本体5の背面に配置され、処理制御部54からの画像データによって被写体の画像を表示するものである。第1表示装置52は、例えば、LCD液晶ディスプレイおよび有機ELディスプレイ等である。第1表示装置52によっていわゆるライブビューが表示される。第2表示装置53は、撮像装置本体5内に配置され、電子ビューファインダーとして、処理制御部54からの画像データによって被写体の画像を表示するものである。第2表示装置53は、例えば、LCD液晶ディスプレイおよび有機ELディスプレイ等である。第2表示装置53に表示された画像は、接眼レンズ55を介して観察される。なお、上述では、撮像装置3は、交換レンズタイプであるが、撮像装置本体と大口径変倍光学系1の撮像光学系とを一体に組み合わせた一体型であってもよい。また、第2表示装置53および接眼レンズ55は、省略されてもよい。また、手ぶれを検出する振動ジャイロや、前記検出結果に基づいて、前記手ぶれ補正用のレンズ群を駆動して手ぶれ補正を行うための前記図略の移動機構の制御を行う手ぶれ補正制御装置は、交換レンズ装置4に組み込まれてもよく、また、撮像装置本体5に組み込まれてもよい。あるいは、前記振動ジャイロおよび手ぶれ補正制御装置は、別々に、交換レンズ装置4および撮像装置本体5に組み込まれてもよい。このような構成の撮像装置3において、まず、静止画を撮影する場合は、処理制御部54は、撮像装置3および撮像装置本体4に静止画の撮影を行わせるように制御すると共に、図略の前記レンズ駆動装置を動作させ、フォーカスレンズを移動させることによってフォーカシングを行う。また、交換レンズ装置4の大口径変倍光学系1における前記レンズ群図1に示す例では大口径変倍光学系1のレンズ54およびレンズ55の負レンズ群によって手ぶれ補正も行われる。これにより、ピントの合った光学像が撮像素子51の受光面に周期的に繰り返し結像され、R、G、Bの色成分の画像信号に変換された後、処理制御部54に出力される。その画像信号は、処理制御部54により画像処理が行われた後、その画像信号に基づく画像が第1および第2表示装置52、53のそれぞれに表示される。そして、撮影者は、第1表示装置52または接眼レンズ55を介して第2表示装置53を参照することで、主被写体をその画面中の所望の位置に収まるように調整することが可能となる。この状態でいわゆるシャッターボタン不図示が押されることによって、処理制御部54における、静止画用のメモリとしての記憶素子に画像データが格納され、静止画像が得られる。なお、変倍動作は、前記撮影者によって適宜に行われる。また、動画撮影を行う場合は、処理制御部54は、撮像装置3および撮像装置本体4に動画の撮影を行わせるように制御する。後は、静止画撮影の場合と同様にして、撮影者は、第1表示装置52または接眼レンズ55を介して第2表示装置53を参照することで、被写体の像が、その画面中の所望の位置に収まるように調整することができる。前記シャッターボタン不図示が押されることによって、動画撮影が開始される。そして、動画撮影時、処理制御部54は、撮像装置3および撮像装置本体4に動画の撮影を行わせるように制御すると共に、図略の前記レンズ駆動装置を動作させ、フォーカシングを行う。また、交換レンズ装置4の大口径変倍光学系1における前記レンズ群によって手ぶれ補正も行われる。これによって、ピントの合った光学像が撮像素子51の受光面に周期的に繰り返し結像され、R、G、Bの色成分の画像信号に変換された後、処理制御部54に出力される。その画像信号は、処理制御部54により画像処理が行われた後、その画像信号に基づく画像が第1および第2表示装置52、53のそれぞれに表示される。そして、もう一度前記シャッターボタン不図示を押すことで、動画撮影が終了する。撮影された動画像は、処理制御部54における、動画用のメモリとしての記憶素子に格納され、動画像が得られる。なお、変倍動作は、前記撮影者によって適宜に行われる。このような構成の撮像装置3は、光学系シフト式手ぶれ補正機能を実現するための光学系を搭載した大口径変倍光学系1を備えるので、このような撮像装置3は、手ぶれ補正機能をより容易に装備することができる。<大口径変倍光学系のより具体的な実施形態の説明>以下、図1に示したような大口径変倍光学系1、すなわち図3に示したような撮像装置3に備えられる大口径変倍光学系1の具体的な構成を、図面を参照しつつ説明する。図4は、実施例1における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図4Aは、広角端WIDEの場合を示し、図4Bは、望遠端TELEの場合を示している。図4において、矢符は、変倍における各レンズ群の移動の様子を概略で示している。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~6にかかるレンズ群の配列を示す断面図である図5ないし図8においても同様である。図10ないし図13は、実施例1における変倍光学系の収差図である。図10は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図11は、無限遠端の場合における横収差図であり、図12は、最近接端の場合における縦収差図であり、図13は、最近接端の場合における横収差図である。これら図10ないし図13の各図において、そのAは、広角端WIDEの場合を示し、そのBは、中間点MIDDLEの場合を示し、そして、そのCは、望遠端TELEの場合を示す。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~6にかかる収差図である図14~図17;図18~図21;図22~24;図26~図29;図30~図33においても同様である。実施例1の変倍光学系1Aは、図4に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として正の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5とからなる正負正負正の5成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図4に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第5レンズ群Gr5は、固定され、第2ないし第4レンズ群Gr2~Gr4は、移動する。光学絞りSTは、第5レンズ群Gr5の最物体側、すなわち、第4レンズ群Gr4と第5レンズ群Gr5との間に配置される。より詳しくは、実施例1の変倍光学系1Aは、各レンズ群Gr1~Gr5が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の正メニスカスレンズ第1レンズL1と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第1レンズL1と第2レンズL2とは、接合レンズである。第2レンズ群Gr2は、両凸の正レンズ第4レンズL4と、両凹の負レンズ第5レンズL5と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第6レンズL6と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第7レンズL7と、両凹の負レンズ第8レンズL8とから構成されてなる。第4レンズL4と第5レンズL5とは、接合レンズであり、第6レンズL6と第7レンズL7とは、接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、両凸の正レンズ第9レンズL9で構成されてなる。すなわち、第3レンズ群Gr3は、第9レンズL9の単レンズで構成されてなる。第4レンズ群Gr4は、像側に凸の負メニスカスレンズ第10レンズL10で構成されてなる。すなわち、第4レンズ群Gr4は、第10レンズL10の単レンズで構成されてなる。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズと、両凸の正レンズ第12レンズL12と、両凹の負レンズ第13レンズ13と、像側に凸の正メニスカスレンズ第14レンズL14と、両凹の負レンズ第15レンズ15と、両凸の正レンズ第16レンズL16と、像側に凸の負メニスカスレンズと、両凸の正レンズ第18レンズL18とから構成されてなる。第12レンズL12と第13レンズL13とは、接合レンズであり、第14レンズL14と第15レンズL15とは、接合レンズである。光学絞りSTは、本実施例では、開口絞りであるが、メカニカルシャッタであってもよい。後述の他の各実施例2~6も同様である。そして、第5レンズ群Gr5の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。図4において、各レンズ面に付されている番号rii=1,2,3,は、物体側から数えた場合のi番目のレンズ面ただし、レンズの接合面は1つの面として数えるものとする。である。なお、光学絞りST、平行平板FTの両面および撮像素子SRの受光面も1つの面として扱っている。このような取り扱いおよび符号の意義は、後述の実施例2ないし実施例6についても同様である図5ないし図9。ただし、全く同一のものであるという意味ではなく、例えば、各実施例1~6の各図4~図9を通じて、最も物体側に配置されるレンズ面には、同じ符号r1が付されているが、これらの曲率などが各実施例1~6を通じて同一であるという意味ではない。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、光学絞りST、第5レンズ群Gr5および平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換される。この電気信号は、必要に応じて所定のデジタル画像処理などが施され、デジタル映像信号として例えばデジタルカメラ等のデジタル機器のメモリに記録されたり、有線あるいは無線の通信によって他のデジタル機器に伝送されたりする。この実施例1の変倍光学系1Aでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図4に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、像側に凸となる曲線を描くように移動され、第34ンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、光学絞りSTは、固定され、そして、第5レンズ群Gr5は、固定される。そして、合焦は、第3レンズ群Gr3を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第3レンズ群Gr3を構成する単レンズの第9レンズL9が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に像側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第5レンズ群Gr5は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第5レンズ群Gr5において、第11ないし第13レンズL11、L12、L13は、全体として正の屈折力を有する第5aレンズ群を構成し、第14および第15レンズL14、L15は、全体として負の屈折力を有する第5bレンズ群を構成し、第16ないし第18レンズL16、L17、L18は、全体として正の屈折力を有する第5cレンズ群を構成し、前記第5bレンズ群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例1の変倍光学系1Aにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例1単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞1559081218466623782355026514970081613195209160143344158149700816156056651639090927518466623787337530917394752018788781721910701209182875417510154701989194595179811243693574122413909190265357013134545123691481729304717725049621528356325716210000918466623781733468904718絞り∞11921902358317157551532056302012132370306714970081612223633091846662378235985133472462004262118466623782514192091723423799262390119522736585238217375328392851229852129135220951902653570303268335254313087229961711503475324104561100033∞42151680641734∞1像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離115526426131333314152758416176886519323701VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第5面と第6面間10001069016032第13面と第14面間1236979881500第15面と第16面間325749666942第17面と第18面間904720301200近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離591891891第5面と第6面間10001069016032第13面と第14面間13719103326546第15面と第16面間190926221897第17面と第18面間904720301200ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離358061749770画角2ω335719851262BF100100100レンズ全長1080010800010800Fナンバ285285285上記の面データにおいて、面番号は、図4に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。また、rは、各面の曲率半径単位はmm、dは、無限遠合焦状態での光軸上の各レンズ面の間隔軸上面間隔、ndは、各レンズのd線波長587.56nmに対する屈折率、νdは、アッベ数をそれぞれ示している。なお、光学絞りST、平行平面板FTの両面、撮像素子SRの受光面の各面は、平面であるために、それらの曲率半径は、∞無限大である。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~6にかかるコンストラクションデータにおいても同様である。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例1の撮像レンズ1Aにおける各収差を図10ないし図13に示す。図10および図12のA、BおよびCにおいて左から順に、球面収差、非点収差および歪曲収差をそれぞれ示す。球面収差の横軸は、焦点位置のずれをmm単位で表しており、その縦軸は、最大入射高で規格化した値で表している。非点収差の横軸は、焦点位置のずれをmm単位で表しており、その縦軸は、像高IMGHTをmm単位で表している。歪曲収差の横軸は、実際の像高を理想像高に対する割合で表しており、縦軸は、その像高をmm単位で表している。また、非点収差の図中、破線は、タンジェンシャルメリディオナル面、実線は、サジタルラディアル面における結果をそれぞれ表している。球面収差、非点収差および歪曲収差の図は、d線波長587.56nmを用いた場合の結果である。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~6にかかる縦収差を示す図14、図16;図18、図20;図22、図24;図26、図28;図30、図32においても同様である。また、図11および図13のA、BおよびCにおいて、左側がタンジェンシャルメリディオナル面の場合を示し、右側がサジタルラディアル面の場合を示し、上から順に、中心光軸AXから有効領域端までの長さを10割とした場合に、10割位置の場合、8割位置の場合、5割位置の場合、4割位置の場合および中心位置の場合をそれぞれ示す。これら各図の横軸は、主光線に対する入射光線高さをmm単位で表しており、これら各図の縦軸は、像面での主光線からのずれをmm単位で表している。横収差図もd線を用いた場合の結果である。以上のような扱いは、以下に示す実施例2~6にかかる横収差を示す図15、図17;図19、図21;図23、図25;図27、図29;図31、図33においても同様である。図5は、実施例2における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図14ないし図17は、実施例2における変倍光学系の収差図である。図14は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図15は、無限遠端の場合における横収差図であり、図16は、最近接端の場合における縦収差図であり、図17は、最近接端の場合における横収差図である。実施例2の変倍光学系1Bは、図5に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として正の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5とからなる正負正負正の5成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図5に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第5レンズ群Gr5は、固定され、第2ないし第4レンズ群Gr2~Gr4は、移動する。光学絞りSTは、第5レンズ群Gr5に含まれている。より具体的には、最物体側に配置されるレンズにおける像側に配置される。より詳しくは、実施例2の変倍光学系1Bは、各レンズ群Gr1~Gr5が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の正メニスカスレンズ第1レンズL1と、両凸の正レンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第1レンズL1と第2レンズL2とは、接合レンズである。第2レンズ群Gr2は、両凸の正レンズ第4レンズL4と、両凹の負レンズ第5レンズL5と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第6レンズL6と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第7レンズL7と、両凹の負レンズ第8レンズL8とから構成されてなる。第4レンズL4と第5レンズL5とは、接合レンズであり、第6レンズL6と第7レンズL7とは、接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、両凸の正レンズ第9レンズL9で構成されてなる。すなわち、第3レンズ群Gr3は、第9レンズL9の単レンズで構成されてなる。第4レンズ群Gr4は、像側に凸の負メニスカスレンズ第10レンズL10で構成されてなる。すなわち、第4レンズ群Gr4は、第10レンズL10の単レンズで構成されてなる。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズと、光学絞りSTと、両凸の正レンズ第12レンズL12と、両凹の負レンズ第13レンズ13と、像側に凸の正メニスカスレンズ第14レンズL14と、両凹の負レンズ第15レンズ15と、両凸の正レンズ第16レンズL16と、像側に凸の負メニスカスレンズと、両凸の正レンズ第18レンズL18とから構成されてなる。第12レンズL12と第13レンズL13とは、接合レンズであり、第14レンズL14と第15レンズL15とは、接合レンズである。そして、第5レンズ群Gr5の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、第5レンズ群Gr5光学絞りSTを含むおよび平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換され、この電気信号は、上述のように処理される。この実施例2の変倍光学系1Bでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図5に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、像側に凸となる曲線を描くように移動され、第34ンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第5レンズ群Gr5光学絞りSTを含むは、固定される。そして、合焦は、第3レンズ群Gr3を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第3レンズ群Gr3を構成する単レンズの第9レンズL9が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に像側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第5レンズ群Gr5は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第5レンズ群Gr5において、第11ないし第13レンズL11、L12、L13は、全体として正の屈折力を有する第5aレンズ群を構成し、第14および第15レンズL14、L15は、全体として負の屈折力を有する第5bレンズ群を構成し、第16ないし第18レンズL16、L17、L18は、全体として正の屈折力を有する第5cレンズ群を構成し、前記第5bレンズ群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例2の変倍光学系1Bにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例2単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞162623091846662378239010651497008161383860801432870581497008161542840011606266463428641846662378735304091677905071829536224692540920918828437051018359267319228620881199034235612264590919108235251310360513893148632231881755005231515309013420162302409184666237817363448358182192637201677950711970409120絞り∞08212811735171497008161222361209184666237852357188447024639922910184666237825135830917234137992620324178827284032689172685306428579067587291291709519108235253039277019331427723316171039351032450681100033∞42151680641734∞1像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離115530126131427314153050416177657518323760VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第5面と第6面間11601106816603第13面と第14面間1389389131500第15面と第16面間342056527526第17面と第18面間835812021200近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離591891891第5面と第6面間11601106816603第13面と第14面間15382114977162第15面と第16面間193630671868第17面と第18面間835812021200ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離358161749770画角2ω335719851262BF100100100レンズ全長1080010800010800Fナンバ285285285上記の面データにおいて、面番号は、図5に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例2の撮像レンズ1Bにおける各収差を図14ないし図17に示す。図6は、実施例3における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図18ないし図21は、実施例3における変倍光学系の収差図である。図14は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図15は、無限遠端の場合における横収差図であり、図16は、最近接端の場合における縦収差図であり、図17は、最近接端の場合における横収差図である。実施例3の変倍光学系1Cは、図6に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として正の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5とからなる正負正負正の5成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図6に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第5レンズ群Gr5は、固定され、第2ないし第4レンズ群Gr2~Gr4は、移動する。光学絞りSTは、第5レンズ群Gr5に含まれている。より具体的には、最物体側に配置されるレンズにおける像側に配置される。より詳しくは、実施例3の変倍光学系1Cは、各レンズ群Gr1~Gr5が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第1レンズL1と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第1レンズL1と第2レンズL2とは、接合レンズである。第2レンズ群Gr2は、両凹の負レンズ第4レンズL4と、両凹の負レンズ第5レンズL5と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第6レンズL6と、両凹の負レンズ第7レンズL7とから構成されてなる。第5レンズL5と第6レンズL6とは、接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、両凸の正レンズ第8レンズL8で構成されてなる。すなわち、第3レンズ群Gr3は、第8レンズL8の単レンズで構成されてなる。第4レンズ群Gr4は、像側に凸の正メニスカスレンズ第9レンズL9と、像側に凸の負メニスカスレンズ第10レンズL10とから構成されてなる。第9レンズL9と第10レンズL10とは、接合レンズである。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズと、光学絞りSTと、物体側に凸の正メニスカスレンズ第12レンズL12と、両凹の負レンズ第13レンズL13と、両凸の正レンズ第14レンズL14と、両凸の正レンズ第15レンズ15と、両凹の負レンズ第16レンズL16と、両凸の正レンズ第17レンズL17と、像側に凸の負メニスカスレンズ第18レンズL18と、両凸の正レンズ第19レンズL19とから構成されてなる。第13レンズL13と第14レンズL14とは、接合レンズであり、第15レンズL15と第16レンズL16とは、接合レンズである。そして、第5レンズ群Gr5の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、第5レンズ群Gr5光学絞りSTを含むおよび平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換され、この電気信号は、上述のように処理される。この実施例3の変倍光学系1Cでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図6に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、像側に凸となる曲線を描くように移動され、第4ンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第5レンズ群Gr5光学絞りSTを含むは、固定される。そして、合焦は、第3レンズ群Gr3を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第3レンズ群Gr3を構成する単レンズの第8レンズL8が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に像側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第5レンズ群Gr5は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第5レンズ群Gr5において、第11ないし第14レンズL11、L12、L13、L14は、全体として正の屈折力を有する第5aレンズ群を構成し、第15および第16レンズL15、L16は、全体として負の屈折力を有する第5bレンズ群を構成し、第17ないし第20レンズL17、L18、L19、L20は、全体として正の屈折力を有する第5cレンズ群を構成し、前記第5bレンズ群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例3の変倍光学系1Cにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例3単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞15490309518466632378236373651496997816137391170143276558149699781615621077112161670819095175499952327272813147866471095175499952329209893434184666323781014261516121131514095175499952321211005713822139523934241754999523214322322549152592511291496997816116241230951797532276617464458741182030537231754999523219456964120絞り∞121210E01194318211442562239376110523214977095187176429824111664480149699781612570261445026126819364418466623782712499095184610438782815757147329251012605170027738693059927189131159170951902653570326871601332611528671681089485034216E021474135∞4215168641736∞1像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離115521526121502313143227415177092518343732VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第5面と第6面間11211126017065第12面と第13面間1382288171000第14面と第15面間254951537167第17面と第18面間874110001000近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離5858801080第5面と第6面間11211126017065第12面と第13面間15375114425855第14面と第15面間100025292316第17面と第18面間874110001000ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離358161749770画角2ω335719851262BF100100100レンズ全長1080010800010800Fナンバ285285285上記の面データにおいて、面番号は、図6に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例3の撮像レンズ1Cにおける各収差を図18ないし図21に示す。図7は、実施例4における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図22ないし図25は、実施例4における変倍光学系の収差図である。図22は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図23は、無限遠端の場合における横収差図であり、図24は、最近接端の場合における縦収差図であり、図25は、最近接端の場合における横収差図である。実施例4の変倍光学系1Dは、図7に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として正の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5とからなる正負正負正の5成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図7に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第5レンズ群Gr5は、固定され、第2ないし第4レンズ群Gr2~Gr4は、移動する。光学絞りSTは、第5レンズ群Gr5に含まれている。より具体的には、最物体側に配置されるレンズにおける像側に配置される。より詳しくは、実施例4の変倍光学系1Dは、各レンズ群Gr1~Gr5が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第1レンズL1と、両凸の正レンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第1レンズL1と第2レンズL2とは、接合レンズである。第2レンズ群Gr2は、両凹の負レンズ第4レンズL4と、両凸の正レンズ第5レンズL5と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第6レンズL6と、両凹の負レンズ第7レンズL7と、両凸の正レンズ第8レンズL8と、両凹の負レンズ第9レンズL9とから構成されてなる。第8レンズL8と第9レンズL9とは、接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、両凸の正レンズ第10レンズL10で構成されてなる。すなわち、第3レンズ群Gr3は、第10レンズL10の単レンズで構成されてなる。第4レンズ群Gr4は、像側に凸の正メニスカスレンズ第11レンズL11と、像側に凸の負メニスカスレンズ第12レンズL12とから構成されてなる。第11レンズL11と第12レンズL12とは、接合レンズである。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズと、光学絞りSTと、物体側に凸の正メニスカスレンズ第14レンズL14と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第15レンズL15と、両凸の正レンズ第16レンズL16と、像側に凸の正メニスカスレンズ第17レンズ17と、両凹の負レンズ第18レンズL18と、両凸の正レンズ第19レンズL19と、両凸の正レンズ第20レンズL20と、両凹の負レンズ第21レンズL21と、物体側に凸の正メニスカスレンズとから構成されてなる。第15レンズL15と第16レンズL16とは、接合レンズであり、第17レンズL17と第18レンズL18とは、接合レンズであり、第20レンズL20と第21レンズL21とは、接合レンズである。そして、第5レンズ群Gr5の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、第5レンズ群Gr5光学絞りSTを含むおよび平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換され、この電気信号は、上述のように処理される。この実施例4の変倍光学系1Dでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図7に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、像側に凸となる曲線を描くように移動され、第4ンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第5レンズ群Gr5光学絞りSTを含むは、固定される。そして、合焦は、第3レンズ群Gr3を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第3レンズ群Gr3を構成する単レンズの第10レンズL10が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に像側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第5レンズ群Gr5は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第5レンズ群Gr5において、第13ないし第16レンズL13、L14、L15、L16は、全体として正の屈折力を有する第5aレンズ群を構成し、第17および第18レンズL17、L18は、全体として負の屈折力を有する第5bレンズ群を構成し、第19ないし第22レンズL19、L20、L21、L22は、全体として正の屈折力を有する第5cレンズ群を構成し、前記第5bレンズ群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例4の変倍光学系1Dにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例4単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞1605430951818304423289972149781613204627101428634581497816152653101351615664570951758517372216807668297083542184723789932200610158776095187931221130611267712660170951752523134418615861923208814227007229215207380951755523116277037101541713315033541757518718246932080192225511801497816120203280951862862321348099663228437820801755523123682750524絞り∞05251757626191761510826417541750276275810171803265028126863998149781612960871046793013966334391847237831125000951804371732188601735334135218471759515034231811013560553467317043720361190911903357037802150227382671019501847237839704371639140∞421517641741∞1像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離115518326161258317182776419216713522393398VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第5面と第6面間13511078316519第12面と第13面間1015468821000第14面と第15面間208045834728第17面と第18面間966310001000近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離5858801080第5面と第6面間13511078316519第12面と第13面間1123486724520第14面と第15面間100027931208第17面と第18面間966310001000ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離358161749770画角2ω335719851262BF100100100レンズ全長112501125011250Fナンバ285285285上記の面データにおいて、面番号は、図7に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例4の撮像レンズ1Dにおける各収差を図22ないし図25に示す。図8は、実施例5における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図26ないし図29は、実施例5における変倍光学系の収差図である。図26は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図27は、無限遠端の場合における横収差図であり、図28は、最近接端の場合における縦収差図であり、図29は、最近接端の場合における横収差図である。実施例5の変倍光学系1Eは、図8に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として正の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5とからなる正負正負正の5成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図8に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第5レンズ群Gr5は、固定され、第2ないし第4レンズ群Gr2~Gr4は、移動する。光学絞りSTは、第5レンズ群Gr5の最物体側、すなわち、第4レンズ群Gr4と第5レンズ群Gr5との間に配置される。より詳しくは、実施例5の変倍光学系1Eは、各レンズ群Gr1~Gr5が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第1レンズL1と、両凸の正レンズ第2レンズL2と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第3レンズL3と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第4レンズL4とから構成されてなる。第1レンズL1と第2レンズL2とは、接合レンズであり、第3レンズL3と第4レンズL4とは、接合レンズである。第2レンズ群Gr2は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第5レンズL5と、両凹の負レンズ第6レンズL6と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第7レンズL7と、両凹の負レンズ第8レンズL8とから構成されてなる。第6レンズL6と第7レンズL7とは、接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、両凸の正レンズ第9レンズL9で構成されてなる。すなわち、第3レンズ群Gr3は、第9レンズL9の単レンズで構成されてなる。第4レンズ群Gr4は、両凸の正レンズ第10レンズL10と、像側に凸の負メニスカスレンズ第11レンズL11とから構成されてなる。第10レンズL10と第11レンズL11とは、接合レンズである。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズと、両凸の正レンズと、両凹の負レンズ第14レンズL14と、両凸の正レンズ第15レンズL15と、像側に凸の正メニスカスレンズ第16レンズL16と、両凹の負レンズ第17レンズL17と、両凸の正レンズ第18レンズL18とから構成されてなる。第13レンズL13と第14レンズL14とは、接合レンズであり、第16レンズL16と第17レンズL17とは、接合レンズである。そして、第5レンズ群Gr5の物体側には、光学絞りSTが配置される一方、第5レンズ群Gr5の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、光学絞りSTと、第5レンズ群Gr5および平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換され、この電気信号は、上述のように処理される。この実施例5の変倍光学系1Eでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図8に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、像側に凸となる曲線を描くように移動され、第4ンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第5レンズ群Gr5光学絞りSTを含むは、固定される。そして、合焦は、第3レンズ群Gr3を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第3レンズ群Gr3を構成する単レンズの第9レンズL9が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に像側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第5レンズ群Gr5は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第5レンズ群Gr5において、第12ないし第15レンズL12、L13、L14、L15は、全体として正の屈折力を有する第5aレンズ群を構成し、第16および第17レンズL16、L17は、全体として負の屈折力を有する第5bレンズ群を構成し、第18レンズL18は、全体として正の屈折力を有する第5cレンズ群を構成し、前記第5bレンズ群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例5の変倍光学系1Eにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例5単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞14959009517832896239430718414978161332409806427195095184025285226076284148981416610751260775333095172138581507649149439190951487702010176753288184723781137630552202122541709517665023133844931157641476327286318024489154545220421621478532871497816117228240951856338818112830702919絞り∞08206284124031828418421520510122178075171148770202343290183118173219241795443292541263209217555231261143161803278201941811863362428110000951830416429213951144530281225279167850713110639212232∞421517641733∞1像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離1165461271314763141535914161817448520314877VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第5面と第6面間12601139916498第13面と第14面間1576494381000第15面と第16面間204243577696第18面と第19面間702909000900近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離873873873第5面と第6面間12601139916498第13面と第14面間17007126307898第15面と第16面間080011650800第18面と第19面間702909000900ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離358061729770画角2ω335719851262BF100100100レンズ全長120001200012000Fナンバ285285285上記の面データにおいて、面番号は、図8に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例5の撮像レンズ1Eにおける各収差を図26ないし図29に示す。図9は、実施例6における大口径変倍光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図30ないし図33は、実施例6における変倍光学系の収差図である。図30は、無限遠端の場合における縦収差図であり、図31は、無限遠端の場合における横収差図であり、図32は、最近接端の場合における縦収差図であり、図33は、最近接端の場合における横収差図である。実施例6の変倍光学系1Fは、図9に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4、Gr5が物体側から像側へ順に、全体として正の屈折力を有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の屈折力を有する第2レンズ群Gr2と、全体として正の屈折力を有する第3レンズ群Gr3と、全体として負の屈折力を有する第4レンズ群Gr4と、全体として正の屈折力を有する第5レンズ群Gr5とからなる正負正負正の5成分ズーム構成であり、変倍時ズーミングの際には、図9に示すように、最物体側に配置される第1レンズ群Gr1および最像側に配置される第5レンズ群Gr5は、固定され、第2ないし第4レンズ群Gr2~Gr4は、移動する。光学絞りSTは、第5レンズ群Gr5の最物体側、すなわち、第4レンズ群Gr4と第5レンズ群Gr5との間に配置される。より詳しくは、実施例6の変倍光学系1Fは、各レンズ群Gr1~Gr5が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、物体側に凸の負メニスカスレンズ第1レンズL1と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されてなる。第1レンズL1と第2レンズL2とは、接合レンズである。第2レンズ群Gr2は、両凸の正レンズ第4レンズL4と、両凹の負レンズ第5レンズL5と、両凹の負レンズ第6レンズL6と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第7レンズL7と、両凹の負レンズ第8レンズL8とから構成されてなる。第4レンズL4と第5レンズL5とは、接合レンズであり、第6レンズL6と第7レンズL7とは、接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、両凸の正レンズ第9レンズL9で構成されてなる。すなわち、第3レンズ群Gr3は、第9レンズL9の単レンズで構成されてなる。第4レンズ群Gr4は、像側に凸の負メニスカスレンズ第10レンズL10で構成されてなる。すなわち、第4レンズ群Gr4は、第10レンズL10の単レンズで構成されてなる。第5レンズ群Gr5は、両凸の正レンズと、両凸の正レンズと、両凹の負レンズ第13レンズL13と、像側に凸の正メニスカスレンズ第14レンズL14と、両凹の負レンズ第15レンズL15と、両凸の正レンズ第16レンズL16と、像側に凸の負メニスカスレンズ第17レンズL17と、両凸の正レンズ第18レンズL18とから構成されてなる。第12レンズL12と第13レンズL13とは、接合レンズであり、第14レンズL14と第15レンズL15とは、接合レンズである。そして、第5レンズ群Gr5の物体側には、光学絞りSTが配置される一方、第5レンズ群Gr5の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子SRの受光面が配置されている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3、第4レンズ群Gr4、光学絞りSTと、第5レンズ群Gr5および平行平板FTを通過し、撮像素子SRの受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子SRでは、光学像が電気的な信号に変換され、この電気信号は、上述のように処理される。この実施例6の変倍光学系1Fでは、広角端WIDEから中間点MIDDLEを経て望遠端TELEへの変倍時に、図9に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、第3レンズ群Gr3は、像側に凸となる曲線を描くように移動され、第4ンズ群Gr4は、単調に増加するように物体側から像側へ移動し、そして、第5レンズ群Gr5光学絞りSTを含むは、固定される。そして、合焦は、第3レンズ群Gr3を光軸方向に沿って移動させることによって行われる。より具体的には、第3レンズ群Gr3を構成する単レンズの第9レンズL9が、無限遠物体から近距離物体への合焦時に像側に移動し、これによって合焦が行われる。また、本実施例では、第5レンズ群Gr5は、手振れ補正を行うためのレンズ群を含んでいる。より具体的には、この第5レンズ群Gr5において、第11ないし第13レンズL11、L12、L13は、全体として正の屈折力を有する第5aレンズ群を構成し、第14および第15レンズL14、L15は、全体として負の屈折力を有する第5bレンズ群を構成し、第16ないし第18レンズL16、L17、L18は、全体として正の屈折力を有する第5cレンズ群を構成し、前記第5bレンズ群を光軸AXに対し垂直な方向に移動することによって手振れ補正が行われる。実施例6の変倍光学系1Fにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例6単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞1539481218472378237877001151442833378775914978161421825101539844514978161647505212790808271418472378840508001151442839405080917295467104333625701113661909188140141230108001151442831330108148419461798146171421271532938081911352516869361146317941852785177349621830256311919234E0111847237820345621577121絞り∞122254163186172954672357238042428808315714978161252462000115144283262462011847237827522272591285010925518472378291424100115144283301424108172337993130305311032541E0121641762266133530E01143883417653091911352535419E010336444E0121721904313237131309871138∞421517642039∞1像面∞各種データズームレンズ群データ群始面終面焦点距離116648127161555317182994419208968521373857VariableDistance無限遠物体被写体距離;無限大広角端中間点望遠端被写体との距離∞∞∞第6面と第7面間12001461222042第16面と第17面間1146374481500第18面と第19面間311949726631第20面と第21面間1577145221379近距離物体被写体距離;最近接広角端中間点望遠端被写体との距離591891891第6面と第7面間12601461222042第16面と第17面間1279396876281第18面と第19面間179027331850第20面と第21面間1577145221379ズームデータズーム比ft/fw273広角中間望遠焦点距離359061889715画角2ω334919801269BF100100100レンズ全長113001130011300Fナンバ285285285上記の面データにおいて、面番号は、図8に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例6の撮像レンズ1Fにおける各収差を図30ないし図33に示す。上記に列挙した実施例1~6の大口径変倍光学系1A~1Fに、上述した条件式1~6を当てはめた場合のそれぞれの数値を、表1に示す。以上、説明したように、上記実施例1~6における変倍光学系1A~1Fは、上述の要件を満足している結果、小型化を図りつつ、合焦の際に移動する光学系のより軽量化を達成することができる。例えば、5Mピクセル、8Mピクセルおよび10Mピクセル等のクラスグレードの高画素な撮像素子18は、撮像素子18のサイズが一定の場合には画素ピッチが短くなるため画素面積が狭くなるため、大口径変倍光学系1は、この画素ピッチに応じた解像度が必要となり、その所要の解像度で例えばMTFで大口径変倍光学系1を評価した場合に例えば仕様等によって規定された所定の範囲内に諸収差を抑える必要があるが、上記実施例1~6における大口径変倍光学系1A~1Fは、各収差図に示す通り、所定の範囲内で諸収差が抑えられている。なお、上記実施例1~6では、連続的に変倍する変倍光学系1A~1Fを示しているが、よりコンパクト化するために、同一の光学構成での2焦点切り換えの大口径変倍光学系1であってもよい。本発明を表現するために、上述において図面を参照しながら実施形態を通して本発明を適切且つ十分に説明したが、当業者であれば上述の実施形態を変更および/または改良することは容易に為し得ることであると認識すべきである。したがって、当業者が実施する変更形態または改良形態が、請求の範囲に記載された請求項の権利範囲を離脱するレベルのものでない限り、当該変更形態または当該改良形態は、当該請求項の権利範囲に包括されると解釈される。"