"振動発生体および振動受体のうちの一方に連結されるブラケット部材と、該ブラケット部材に設けられた被嵌合部の内側に嵌合されて前記ブラケット部材を介して前記振動発生体および前記振動受体のうちの一方に連結される筒状の第一取付部材、前記振動発生体および前記振動受体のうちの他方に連結される第二取付部材、及び、前記第一取付部材と前記第二取付部材を弾性的に連結する弾性体、を有する防振部材と、を備える防振装置において、前記第一取付部材及び前記被嵌合部は、平面視において異なる長さの複数の半径を有する形状にそれぞれ形成されている防振装置。請求項1に記載の防振装置において、一対の前記防振部材はそれぞれの第一取付部材の軸方向における端面同士が互いに向かい合うようにして配置され、前記第二取付部材は筒状に形成され、前記一対の防振部材を軸方向両側から挟持する一対の挟持部材と、前記第二取付部材の内側に通されて前記一対の挟持部材を連結する締結部材と、が備えられ、前記一対の防振部材の各第一取付部材は、径方向外側に向けて突出するフランジ部をそれぞれ備え、一対の前記フランジ部の間に前記ブラケット部材が配置され、前記締結部材を締め込んで前記一対の挟持部材を互いに接近する向きにそれぞれ押し込むことにより、前記一対のフランジ部の間に前記ブラケット部材が挟み込まれて前記一対の防振部材が前記ブラケット部材に保持されていると共に、前記一対の挟持部材により前記弾性体が予め圧縮されている防振装置。請求項1または2に記載の防振装置において、前記弾性体に切り抜き部が形成され、該切り抜き部が、前記第一取付部材の半径方向のうちで最も半径が小さい短径方向の位置に配置されている防振装置。しかしながら、上記した従来の防振装置では、ブラケット部材に防振部材を組み付ける際に、防振部材が所望の周方向位置に配置されるように防振部材とブラケット部材との相対的な周方向の位置決めを行う必要があり、この位置決め作業が煩雑である。また、確実に位置決めされているか否かを確認する必要があるために、組立作業に手間が掛かり、生産性が悪い。本発明は、上記した従来の問題が考慮されたものであり、防振部材とブラケット部材との相対的な周方向の位置決めを容易且つ確実に行うことができ、生産性を向上させることができる防振装置を提供することを目的としている。本発明の第1の態様に係る防振装置は、振動発生体および振動受体のうちの一方に連結されるブラケット部材と、このブラケット部材に設けられた被嵌合部の内側に嵌合されて前記ブラケット部材を介して前記振動発生体および前記振動受体のうちの一方に連結される筒状の第一取付部材、前記振動発生体および前記振動受体のうちの他方に連結される第二取付部材、及び、前記第一取付部材と前記第二取付部材を弾性的に連結する弾性体、を有する防振部材と、を備える。また、前記第一取付部材及び前記被嵌合部は、平面視において異なる長さの複数の半径を有する形状にそれぞれ形成されている。本発明の第1の態様によれば、第一取付部材及び被嵌合部が異なる長さの複数の半径を有する形状、つまり平面視において非真円形状に形成されている。そのため、防振部材をブラケット部材に組み付ける際に、ブラケット部材の被嵌合部の内側に第一取付部材を嵌合させることで、自ずと防振部材とブラケット部材とが相対的に周方向に位置決めされる。ところで、上述した従来のサンドイッチ型の防振装置では、外筒第一取付部材のフランジ部に、ブラケット部材と一対の防振部材との周方向における位置を決めるためのピン状の位置決め部が設けられている。また、ブラケット部材に、上記した位置決め部が嵌め込まれる貫通孔が形成されている。位置決め部がブラケット部材の貫通孔に嵌め込まれることで、ブラケット部材と一対の防振部材とが相対的に周方向に位置決めされる。ところが、このような防振装置では、組立時に上記位置決め部を上記貫通孔に嵌め込まなければならず、また、組立時に位置決め部が貫通孔に嵌らない可能性があるため、位置決め部が貫通孔に嵌め込まれたか否かを確認する必要がある。したがって、組立作業が煩雑であり、組み立てに手間が掛かり生産性が悪い。上記のような事情から、本発明をサンドイッチ型の防振装置に適用してもよい。すなわち、本発明の第2の態様に係る防振装置では、一対の前記防振部材はそれぞれの第一取付部材の軸方向における端面同士が互いに向かい合うようにして配置され、前記第二取付部材は筒状に形成されていてもよい。また、前記一対の防振部材を軸方向両側から挟持する一対の挟持部材と、前記第二取付部材の内側に通されて前記一対の挟持部材を連結する締結部材と、が備えられていてもよい。また、前記一対の防振部材の各第一取付部材は、径方向外側に向けて突出するフランジ部をそれぞれ備え、一対の前記フランジ部の間に前記ブラケット部材が配置されていてもよい。また、前記締結部材を締め込んで前記一対の挟持部材を互いに接近する向きにそれぞれ押し込むことにより、前記一対のフランジ部の間に前記ブラケット部材が挟み込まれて前記一対の防振部材が前記ブラケット部材に保持されていると共に、前記一対の挟持部材により前記弾性体が予め圧縮されていてもよい。この場合には、一対の防振部材をブラケット部材に組み付ける際に、ブラケット部材の被嵌合部の内側に一対の防振部材の各第一取付部材を嵌合させることで、自ずと一対の防振部材とブラケット部材とが相対的に周方向に位置決めされる。そのため、サンドイッチ型の防振装置における上記した従来の位置決め部を省略できる。また、上記した弾性体に切り抜き部を形成することにより、切り抜き部を配置した方向における防振部材の剛性が低くなる。そのため、弾性体に切り抜き部を形成することにより、振動発生体から伝達される振動方向における防振部材の剛性だけを低くすることが可能である。剛性が低くなれば、防振部材の防振性は向上する。また、弾性体の一部にのみ切り抜き部が形成されるため、防振部材における振動発生体又は振動受体に対する支持剛性の減少量は僅かである。したがって、支持剛性を確保しつつ防振性を向上させることができる。例えば、ブラケット部材を介して第一取付部材を車体振動受体に連結すると共に、挟持部材を介して第二取付部材をエンジン振動発生体に連結すると、エンジンから防振装置に作用する振動は、エンジンの駆動軸周りのローリング振動となる。平面視におけるローリング方向左右方向に沿って切り抜き部が配置されるように、防振部材の周方向の位置決めを行うことにより、上下方向及び前後方向の剛性がそのままで、左右方向の剛性だけが低下し、支持剛性を確保しつつ防振性を向上させることができる。しかしながら、上記した切り抜き部が弾性体に形成されると、その弾性体の左右方向切り抜き部が配置された方向におけるばね定数が低下するため、第二取付部材が第一取付部材に対して相対的に左右方向に大きく変位しやすくなり、弾性体の耐久性が低下する。上記のような事情から、本発明の第3の態様に係る防振装置は、前記弾性体に切り抜き部が形成され、この切り抜き部が、前記第一取付部材の半径方向のうちで最も半径が小さい短径方向の位置に配置されていてもよい。この場合には、切り抜き部が形成された弾性体の、半径方向のうちの切り抜き部方向切り抜き部が配置された方向におけるばね定数が低下して切り抜き部方向への変形量が増加する。もっとも、切り抜き部が第一取付部材の半径方向のうちで最も半径の小さい短径方向の位置に配置されており、切り抜き部方向における第一取付部材の内周面と第二取付部材の外周面との間隔が狭くなっているので、弾性体の切り抜き部方向における変形が規制され、弾性体の切り抜き部方向への最大変位が小さくなる。そのため、耐久性の低下を抑制することができ、防振装置の長寿命化を図ることができる。本発明の第1の態様に係る防振装置によれば、ブラケット部材の被嵌合部の内側に第一取付部材を嵌合させることで、自ずと防振部材とブラケット部材とが相対的に周方向に位置決めされるので、防振部材とブラケット部材との相対的な周方向の位置決めを容易且つ確実に行うことができる。したがって、防振装置の生産性を向上させることができる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態に係る防振装置について、図面に基づいて説明する。なお、図1に示す符号Oは、防振装置1の中心軸線を示している。軸線Oに沿った方向を軸方向とし、軸線Oに直交する方向を径方向とし、軸線O回りの方向を周方向とする。また、図2Aに示す符号Xの方向図2Aにおける横方向を前後方向とし、図2Aに示す符号Yの方向図2Aにおける縦方向を左右方向とし、図1に示す符号Zの方向図1における縦方向を上下方向とする。なお、以下、上下方向から見た図を、平面視と称する場合がある。また、後述する一方の防振部材2A2Bからみて他方の防振部材2B2Aに対向する対向面側図2Bにおける下側を軸方向内側とし、その反対側図2Bにおける上側を軸方向外側とする。なお、図1の軸線Oから左側の図は、図2Aの矢印A方向に見た図であり、図1の軸線Oから右側の図は、図2Aの矢印B方向に見た図である。図1に示すように、防振装置1は、例えばエンジンマウントとして適用される。防振装置1は、建設機械等に搭載された図示しないエンジン本発明の振動発生体に相当する。から入力される振動を吸収して減衰させ、図示しない車体本発明の振動受体に相当する。への振動の伝達を抑制する。なお、エンジンの振動の多くは、その駆動軸周りに回転するローリング振動であり、防振装置1はローリング振動を吸収して減衰させる。なお、エンジンの駆動軸は前後方向に延びており、平面視におけるエンジンの振動方向は主に左右方向となる。この防振装置1は、いわゆるサンドイッチ型の防振装置であり、同じ形状の一対の防振部材2A,2Bが、軸線Oの垂直面を対称面にして対称に配置されている。防振装置1は、車体に連結されるブラケット部材3と、ブラケット部材3にそれぞれ装着された一対の防振部材2A,2Bと、一対の防振部材2A,2Bを軸方向両側から挟持する一対の挟持部材4A,4Bと、一対の挟持部材4A,4Bを連結する締結部材5と、を備えている。一対の防振部材2A,2Bは、後述する外筒20A,20B本発明における第一取付部材に相当する。の軸方向内側の端面同士が向かい合うようにして同軸上に配置されている。締結部材5は、後述する内筒21A,21B本発明における第二取付部材に相当する。の内側に通されている。次に、防振部材2A2Bの構成について説明する。図1、図2Aおよび図2Bに示すように、防振部材2A2Bは、ブラケット部材3を介して車体に連結される外筒20A20Bと、一対の挟持部材4A,4Bのうちの一方の挟持部材4A4Bを介してエンジンに連結された内筒21A21Bと、外筒20A20Bと内筒21A21Bを弾性的に連結する弾性体22A22Bと、から概略構成されている。外筒20A20Bは、軸線Oを中心軸線にして軸方向に延びる筒体であり、横断面視において異なる長さの複数の半径を有する平面視における非真円形状に形成されている。なお、上記した半径は、平面視における外筒20A20Bの中心軸線軸線Oから外筒20A20Bの外周面までの直線距離である。すなわち、外筒20A20Bは、その外周面から軸線Oまでの距離が異なる複数の長さである形状に、形成されている。また、外筒20A20Bは、軸方向に延びる角筒形状の筒体であり、前後方向X方向に長く左右方向Y方向に短い断面視における長方形状に形成されている。すなわち、この外筒20A20Bにおいては、左右方向Y方向に沿って延びる半径R1が最小半径となっている。なお、外筒20A20Bの平面視における形状は、軸線Oを中心にした点対称である。また、この外筒20A20Bの軸方向外側挟持部材4A4B側の端部には、径方向外側に向けて突出したフランジ部23A23Bが設けられている。このフランジ部23A23Bは、外筒20A20Bの全周に亘って配置された角環部である。内筒21A21Bは、平面視において外筒20A20Bの内側に配置されていると共に、軸線Oを共通軸にして外筒20A20Bと同軸上に配置された円筒形状の筒部材である。そのため、上記した外筒20A20Bは、その外周面から内筒21A21Bまでの距離が異なる複数の長さである形状に、形成されている。また、内筒21A21Bは、外筒20A20Bよりも全長上下方向Z方向における全長が長く、外筒20A20Bよりも軸方向外側へ突出するように配置されている。図2Bに示すように、防振部材2A2Bが無負荷状態ブラケット部材3に対する装着前の状態にある場合では、内筒21A21Bの軸方向内側の端面は、外筒20A20Bの軸方向内側の端面よりも軸方向外側に位置しており、一対の防振部材2A,2Bの内筒21A,21Bの軸方向内側の端面同士は離間している。一方、図1に示すように、一対の防振部材2A,2Bが締結部材5によって締め付けられた締結状態ブラケット部材3に対する装着後の状態にある場合では、一対の防振部材2A,2Bの内筒21A,21Bの軸方向内側の端面同士が互いに突き合わされている。弾性体22A22Bは、ゴムで形成され、外筒20A20Bと内筒21A21Bとの間に配置されている。弾性体22A22Bは、外筒20A20Bの内周面20a、フランジ部23A23Bの軸方向外側の外側面23aおよび内筒21A21Bの外周面21aにそれぞれ加硫接着されている。弾性体22A22Bは、軸方向外側に向かうに従い次第にその外径が小さくなるテーパー状の形状である。弾性体22A22Bの軸方向内側の端面22aは、湾曲状に凹んでいる。また、弾性体22A22Bには、一方向の剛性を低下させて防振部材2A2Bに異方性を持たせるための切り抜き部26A26Bが形成されている。この切り抜き部26A26Bは、弾性体22A22Bの一部外周面側の一部を抜き取った肉抜き部であり、軸方向に延びて形成されている。また、切り抜き部26A26Bは、内筒21A21Bを径方向に挟んだ互いに反対となる位置にそれぞれ形成されている。また、切り抜き部26A26Bが、弾性体22A22Bの周方向位置のうち、外筒20A20Bの半径方向のうちで最も半径が小さい短径方向Y方向の位置に配置されている。すなわち、切り抜き部26A26Bは、平面視において外筒20A20Bの最小半径R1となる部分に対向する位置に、配置されている。なお、切り抜き部26A26Bを、弾性体22A22Bの上下方向に延びる孔部として形成してもよい。図1、図3に示すように、ブラケット部材3は、車体に固定される肉厚プレート状の部材である。このブラケット部材3には、一対の防振部材2A,2Bの外筒20A,20Bがそれぞれ嵌合された被嵌合部30が形成されている。被嵌合部30は、ブラケット部材の上下方向に貫通する開口部である。この被嵌合部30の形状平面視における形状は外筒20A,20Bの外形と略同形状であり、被嵌合部30の内周面は外筒20A,20Bの外周面に沿って形成されている。すなわち、被嵌合部30は、横断面視において異なる長さの複数の半径を有する平面視における非真円形状に形成されている。なお、上記した半径は、平面視における被嵌合部30の中心軸線軸線Oから被嵌合部30の内周面までの直線距離である。すなわち、被嵌合部30は、その内周面から軸線Oまでの距離が異なる複数の長さである形状に、形成されている。換言すれば、被嵌合部30は、その内周面から内筒21A21Bまでの距離が異なる複数の長さである形状に、形成されている。また、被嵌合部30は、前後方向X方向に長く左右方向Y方向に短い平面視における長方形状に形成されている。すなわち、この被嵌合部30においては、左右方向Y方向に沿って延びる半径R2が最小半径となっている。なお、被嵌合部30の平面視における形状は、軸線Oを中心にした点対称である。ブラケット部材3の被嵌合部30の周辺部分は、一対の防振部材2A,2Bの上下のフランジ部23A,23B間に配置され、これら上下のフランジ部23A,23Bによって挟み込まれている。図1に示すように、一対の挟持部材4A,4Bは、一対の防振部材2A,2Bを軸方向両側から挟持するプレート部材であり、一対の防振部材2A,2Bの軸方向外側の端部にそれぞれ取り付けられている。この一対の挟持部材4A,4Bのうちの一方の挟持部材4Aは、図示しないエンジンブラケットを介してエンジンに固定されている。また、一対の挟持部材4A,4Bには、内筒21A,21Bの内部と連通するボルト孔40A,40Bがそれぞれ形成されている。締結部材5は、一対の挟持部材4A,4Bを連結する部材であり、ボルト50とナット51とを備える。ボルト50は、一方の挟持部材4Aの軸方向外側からこの挟持部材4Aのボルト孔40A内に挿入され、上下一対の内筒21A,21Bの内側及び他方の挟持部材4Bのボルト孔40Bにそれぞれ挿通され、他方の挟持部材4Bの軸方向外側図1における下方側に突出される。他方の挟持部材4Bのボルト孔40Bから突出したボルト50の先端には、ナット51が螺合される。次に、防振装置1の設置方法について説明する。まず、一対の防振部材2A、2Bとブラケット部材3と一対の挟持部材4A、4Bを組み立てる。最初に、一方の防振部材2Aの外筒20Aをブラケット部材3の上方側からブラケット部材3の被嵌合部30内に嵌合させるとともに、他方の防振部材2Bの外筒20Bをブラケット部材3の下方側からブラケット部材3の被嵌合部30内に嵌合させる。このとき、外筒20A,20B及び被嵌合部30がそれぞれ異なる長さの複数の半径を有する平面視における非真円形状に形成されているので、自ずと一対の防振部材2A、2Bとブラケット部材3とが相対的に周方向に位置決めされる。その結果、弾性体22A22Bの切り抜き部26A,26Bが、外筒20A20Bの半径方向のうちで最も半径が小さい短径方向Y方向の位置に配置される。次に、一対の防振部材2A,2Bの上下に挟持部材4A,4Bをそれぞれ配置し、これら一対の挟持部材4A,4Bで一対の防振部材2A,2Bを上下から挟む。次に、それら一対の挟持部材4A,4Bを締結部材5で連結すると共に、締結部材5を締め込んで弾性体22A,22Bに圧縮力を加えて防振装置1を組み立てる。より詳細には、まず、一方の挟持部材4Aのボルト孔40Aからボルト50を挿入し、一対の内筒21A,21B内に通し、ボルト50の先端を、他方の挟持部材4Bのボルト孔40Bから突出させる。突出したボルト50の先端にナット51を螺着させる。続いて、ボルト50又はナット51を回転させて締結部材5を締め付けていく。締結部材5を締め付けていくと、一対の挟持部材4A,4Bがそれぞれ軸方向内側互いに接近する向きに押し込まれ、一対の挟持部材4A,4B間の間隔が狭くなり、一対の防振部材2A,2Bが一対の挟持部材4A,4Bにより軸方向両側からそれぞれ押圧される。一対の防振部材2A,2Bが軸方向両側からそれぞれ押圧されることにより、弾性体22A,22Bが弾性変形し、一対の内筒21A,21Bが軸方向内側に向けてそれぞれ押し込まれる。この結果、一対の内筒21A,21Bの軸方向内側の端面同士が互いに突き合わせられる。また、上述したように締結部材5を締め込んで一対の挟持部材4A,4Bを軸方向内側にそれぞれ押し込むことにより、一対の外筒20A,20Bの各フランジ部23A,23Bの間にブラケット部材3が上下から挟み込まれ、各フランジ部23A,23Bがブラケット部材3にそれぞれ密接される。各フランジ部23A,23Bは、一対の挟持部材4A,4Bが軸方向内側にそれぞれ押し込まれることにより弾性変形した弾性体22A,22Bによって径方向内側に押圧される。この結果、ブラケット部材3が上下のフランジ部23A,23B間に挟持され、一対の防振部材2A,2Bがブラケット部材3に保持される。また、上述したように締結部材5を締め込んで一対の挟持部材4A,4Bを軸方向内側互いに接近する向きにそれぞれ押し込むことにより、一対の挟持部材4A,4Bを介して弾性体22A,22Bが軸方向上下方向に圧縮され、弾性体22A,22Bが径方向外側に膨らむように弾性変形する。したがって、弾性体22A,22Bに予め圧縮力が付与される。次に、防振装置1を車体に固定すると共にこの防振装置1上にエンジンを載せ、車体とエンジンとの間に防振装置1を設置する。詳しく説明すると、ブラケット部材3を車体に固定して、中心軸Oが鉛直になるように防振装置1を車体に設置する。また、一方上側の挟持部材4Aにエンジンブラケットを介してエンジンを固定し、エンジンを下方から支持する。よって、一方の挟持部材4Aを介して一方の弾性体22Aにエンジンの荷重が加えられ、エンジンの荷重によって一方の弾性体22Aがさらに圧縮されて一方の弾性体22Aの圧縮量が増大する。一方、他方の弾性体22Bの圧縮量は減少する。以上により、エンジンが防振装置1を介して車体に設置される。上記した防振装置1によれば、ブラケット部材3の被嵌合部30の内側に外筒20A,20Bを嵌合させることで、自然に防振部材2A,2Bとブラケット部材3とが相対的に周方向に位置決めされる。そのため、防振部材2A,2Bとブラケット部材3との相対的な周方向の位置決めを容易且つ確実に行うことができる。したがって、外筒20A,20Bを周方向に位置合わせする作業が簡略化されると共に、位置決めされたか否かを確認する作業が不要となり組み立ての手間が減るので、防振装置1の生産性を向上させることができる。また、サンドイッチ型の防振装置1において、従来の位置決め部を省略することが可能であるので、製造コストを低く抑えることができる。また、位置決め部を設ける部分を確保する必要がないので、例えば外筒20A20Bのフランジ部23A23Bのサイズを小さくできる。したがって、外筒20A20Bを小型化することができ、コストダウンを図ることもできる。また、弾性体22A,22Bに切り抜き部26A,26Bが形成されているため、外筒20A,20Bの半径方向のうちの切り抜き部方向切り抜き部が配置された方向における弾性体22A,22Bのばね定数が低下して、弾性体22A,22Bの切り抜き部方向への変形量が増加する。しかしながら、切り抜き部26A,26Bが、外筒20A,20Bの半径方向のうちで最も半径が小さい短径方向の位置に配置されており、切り抜き部方向の内筒21A,21Bの外周面と外筒20A,20Bの内周面との間隔が狭くなっている。そのため、弾性体22A,22Bの切り抜き部方向での変形が規制され、弾性体22A,22Bの切り抜き部方向への最大変形量が小さく抑えられる。したがって、切り抜き部26A,26Bを形成することによる切り抜き部方向における弾性体22A,22Bの耐久性の低下を抑制することができ、防振装置1の長寿命化を図ることができる。以上、本発明の第1実施形態に係る防振装置について説明したが、本発明は上記した実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。図4は、第1実施形態の第1の変形例に係る防振装置101の縦断面図である。図4に示すように、弾性体122A122Bが、外筒120A120Bに加硫接着された環状の第一弾性部122aと、内筒21A21Bに加硫接着されて第一弾性部122aの内側に嵌合された第二弾性部122bと、を備え、防振部材102A102Bが2つに分割可能であってもよい。また、上記した実施の形態では、外筒20A,20B第一取付部材及びブラケット部材3の被嵌合部30が平面視において長方形状に形成されているが、本発明における第一取付部材及び被嵌合部の形状は平面視において真円形以外の形状であればよい。例えば、図5に示すように平面視において長方円形対向する一対の直線が、対向する一対の円弧で接続された形状の外筒220A220B及び被嵌合部であってもよい。さらに、正方形や三角形等の長方形以外の多角形に形成された第一取付部材及び被嵌合部であってもよく、或いは、平面視において楕円形状に形成された第一取付部材及び被嵌合部であってもよい。また、上記した実施の形態では、ブラケット部材3が車体に連結され、一方の挟持部材4Aがエンジンブラケットを介してエンジンに連結されているが、ブラケット部材3がエンジンに連結され、上下何れか一方又は両方の挟持部材4A4Bが車体に連結されてもよい。また、上記した実施の形態では、挟持部材4A、4Bがプレート状の部材からなるが、挟持部材がプレート状以外の形状であってもよい。例えば、円錐台形状や箱状の挟持部材を用いてもよい。また、上記した実施の形態では、外筒20A、20Bの軸方向外側の端部にフランジ部23A、23Bが設けられているが、外筒20A、20Bの軸方向の中間部にフランジ部23A、23Bが設けられていてもよい。また、上記した実施の形態では、弾性体22A,22Bに切り抜き部26A,26Bが形成されているが、上記した切り抜き部26A,26Bが無い弾性体を用いてもよい。また、上記した実施の形態の防振装置1は、一対の防振部材2A,2Bと、それら一対の防振部材2A,2Bを両側から挟持する一対の挟持部材4A,4Bと、それら一対の挟持部材4A,4Bを連結する締結部材5と、を備えるサンドイッチ型の防振装置であるが、サンドイッチ型以外の防振装置にしてもよい。例えば、防振部材が1つだけ備えられ、その防振部材の第一取付部材外筒がブラケット部材の被嵌合部に嵌合されていてもよい。また、第二取付部材内筒は筒形状以外の形状に形成されていてもよい。また、上記した実施の形態では、ブラケット部材3が車体振動受部に連結され、内筒21A,21Bが一対の挟持部材4A,4Bのうちの一方上側の挟持部材4Aを介してエンジン振動発生部に連結されているが、ブラケット部材3がエンジン振動発生部に連結され、内筒21A,21Bが挟持部材4Aを介して車体振動受部に連結されてもよい。また、内筒21A,21Bが一対の挟持部材4A,4Bのうちの下側の挟持部材4Bを介してエンジン振動発生部や車体振動受部に連結されてもよい。或いは、内筒21A,21Bが一対の挟持部材4A,4Bの両方を介してエンジン振動発生部や車体振動受部に連結されてもよい。さらに、内筒21A,21Bが挟持部材4A,4Bを介さずに他のブラケット部材を介してエンジン振動発生部や車体振動受部に連結されてもよい。第2実施形態本発明の第2実施形態に係る防振装置301について、図6及び図7に基づいて説明する。なお、図6及び図7において、第1実施形態の構成要素と同一の要素に付いては同一の符号を付し、その説明を省略する。図6の軸線Oから左側の図は、図7の矢印C方向に見た図であり、図6の軸線Oから右側の図は、図7の矢印D方向に見た図である。図6に示すように、防振装置301は、例えばエンジンマウントとして適用される。防振装置301は、建設機械や車両等に搭載された図示しないエンジン振動発生体から入力される振動を吸収して減衰させ、図示しない車体振動受体への振動の伝達を抑制する。なお、エンジンの駆動軸は前後方向X方向に延びており、平面視におけるエンジンの振動方向は主に左右方向Y方向となる。防振装置301は、同じ形状の一対の防振部材302A,302Bと、一対の防振部材302A,302Bを保持するブラケット部材3と、一対の防振部材302A,302Bを軸方向両側から挟持する一対の挟持部材4A,4Bと、一対の挟持部材4A,4Bを連結する連結部材5と、を備えている。一対の防振部材302A,302Bは、軸線Oの垂直面を対称面にして対象に配置されている。すなわち、一対の防振部材302A,302Bは、後述する外筒60A,60B第一取付部材の軸方向内側の端面同士が向かい合うようにして同軸上に配置されている。図6及び図7に示すように、防振部材302A,302Bは、ブラケット部材3を介して車体に連結される外筒60A,60Bと、内筒21A,21Bと、外筒60A,60Bと内筒21A,21Bとを弾性的に連結する弾性体70A,70Bと、第1ストッパーゴム80A,80Bと、第2ストッパーゴム90A,90Bと、を備えている。外筒60A,60Bは、軸方向に向けて延びる筒状に形成され、内筒21A,21Bの外周をそれぞれ囲んで設けられている。外筒60A,60Bは、平面視において長方円形対向する一対の直線が、対向する一対の円弧で接続された形状に形成され、その長方円形が前後方向に延びる向きに配置されている。すなわち、外筒60A,60Bは、平面視において異なる長さの複数の半径を有する非真円形状に形成されている。換言すれば、外筒60A,60Bは、その外周面から軸線Oまでの距離が異なる複数の長さである形状に、形成されている。外筒60A,60Bの軸方向外側の端部各挟持部材4A,4B側の端部には、径方向外側に向けて突出したフランジ部61A,61Bが接続されている。このフランジ部61A,61Bは、外筒60A,60Bの全周に亘って配置されており、平面視において略矩形に形成されている。なお、外筒60A,60Bは、前後方向に沿って延びる一対の平面状の壁面が、平面視において円弧状に延びる一対の曲面状の壁面によって滑らかに接続された形状となっている。そのため、外筒60A,60Bには平面視において鋭く屈曲した箇所が存在せず、その加工を容易に行うことができる。したがって、外筒60A,60Bの生産性を向上することができ、製造コストを削減することができる。弾性体70A,70Bは、ゴムで形成され、外筒60A,60Bと内筒21A,21Bとの間に配置されている。弾性体70A,70Bは、外筒60A,60Bの内周面、フランジ部61A,61Bの軸方向外側の外側面、及び内筒21A,21Bの外周面にそれぞれ加硫接着されている。弾性体70A,70Bは、軸方向外側に向かうに従い徐々にその外径が小さくなるように形成されている。弾性体70A,70Bには、一方向の剛性を低下させて防振部材302A,302Bに異方性を持たせるための切り抜き部71A,71Bが形成されている。この切り抜き部71A,71Bは、弾性体70A,70Bの一部外周面側の一部を抜き取った肉抜き部であり、軸方向に延びて形成されている。また、切り抜き部71A,71Bは、内筒21A,21Bを径方向に挟んだ互いに反対となる位置にそれぞれ形成されている。また、切り抜き部71A,71Bは、左右方向に並んで配置されている。そのため、弾性体70A,70Bの左右方向における剛性は、前後方向における剛性よりも低くなっている。弾性体70A,70Bは、内筒21A,21Bの外周を囲んで設けられる中央部72A,72Bと、中央部72A,72Bを中心として前後方向における両側に各々設けられる端部73A,73Bと、中央部72A,72Bと各々の端部73A,73Bとを接続する接続部74A,74Bと、を備えている。端部73A,73Bは、平面視において、径方向外側に向かうに従い徐々に幅広となる形状となっている。また、端部73A,73Bは、外筒60A,60B及びフランジ部61A,61Bに加硫接着されている。接続部74A,74Bの左右方向における幅は、中央部72A,72Bの左右方向における幅よりも狭くなっている。そのため、弾性体70A,70Bは、平面視において、接続部74A,74Bの部分で括れた形状となっている。接続部74A,74Bの左右側の側面である接続部側面75A,75Bは、平面視において外側に向かって凹んだ曲面となっている。また、接続部側面75A,75Bは、中央部72A,72Bの側面と、端部73A,73Bの側面とを滑らかに接続している。第1ストッパーゴム80A,80Bは、弾性体70A,70Bの切り抜き部71A,71B内にそれぞれ配置されている。そのため、第1ストッパーゴム80A,80Bは、左右方向に並んで設けられている。第1ストッパーゴム80A,80Bは、弾性体70A,70Bと同じゴムを用いて形成されており、外筒60A,60Bの内周面及びフランジ部61A,61Bの軸方向外側の外側面に加硫接着されている。なお、第1ストッパーゴム80A,80Bが、弾性体70A,70Bを形成するゴムよりも、高い硬度を有するゴムを用いて形成されていてもよい。第1ストッパーゴム80A,80Bは、弾性体70A,70Bにおける端部73A,73Bの側面に接して設けられている。また、第1ストッパーゴム80A,80Bと、弾性体70A,70Bの中央部72A,72B及び接続部74A,74Bとの間には、穴部82A,82Bが形成されている。穴部82A,82Bは、上下方向Z方向に貫通して形成されている。第1ストッパーゴム80A,80Bは、フランジ部61A,61Bから挟持部材4A,4Bに向けて突出して設けられている。軸方向において、第1ストッパーゴム80A,80Bと挟持部材4A,4Bとの間には隙間が形成されている。また、第1ストッパーゴム80A,80Bは、前後方向に向かって延びている。第2ストッパーゴム90A,90Bは、弾性体70A,70Bの端部73A,73Bにおける径方向外側にそれぞれ配置され、端部73A,73Bの側面に接して設けられている。すなわち、第2ストッパーゴム90A,90Bは、前後方向に並んで設けられている。第2ストッパーゴム90A,90Bは、弾性体70A,70Bと同じゴムを用いて形成されており、フランジ部61A,61Bの軸方向外側の外側面に加硫接着されている。なお、第2ストッパーゴム90A,90Bが、弾性体70A,70Bを形成するゴムよりも、高い硬度を有するゴムを用いて形成されていてもよい。第2ストッパーゴム90A,90Bは、フランジ部61A,61Bから挟持部材4A,4Bに向けて突出するように設けられている。軸方向において、第2ストッパーゴム90A,90Bと挟持部材4A,4Bとの間には隙間が形成されている。なお、第2ストッパーゴム90A,90Bと挟持部材4A,4Bとの間の隙間と、第1ストッパーゴム80A,80Bと挟持部材4A,4Bとの間の隙間は、略同一の大きさとなっている。また、第2ストッパーゴム90A,90Bは左右方向に向かって延びている。また、第2ストッパーゴム90A,90Bと端部73A,73Bとの間には、挟持部材4A,4Bに対向する溝部92A,92Bが形成されている。なお、溝部92A,92Bは形成されなくてもよい。次に、本実施形態における防振装置301の動作を説明する。上述したように、防振部材302A,302Bの剛性が低くなれば、防振部材302A,302Bの防振性は向上する。弾性体70A,70Bには切り抜き部71A,71Bが形成されているため、切り抜き部71A,71Bが並んで配置されている左右方向における防振部材302A、302Bの剛性は、前後方向に比べて低い。そのため、防振部材302A,302Bの左右方向における防振性を、前後方向に比べて向上させることができる。本実施形態において、エンジンの駆動軸は前後方向に向かって延びているため、エンジンから防振装置301に入力される振動は主に左右方向の振動である。よって、防振部材302A,302Bを備える防振装置301は、エンジンから入力される振動を効率よく吸収して減衰させることができる。また、弾性体70A,70Bの接続部74A,74Bにおいて、その接続部側面75A,75Bは、外側に向けて凹んだ曲面に形成されており、中央部72A,72Bの側面と端部73A,73Bの側面とを滑らかに接続している。そのため、防振装置301に振動が入力され、弾性体70A,70Bが弾性変形する場合にも、接続部74A,74B及びその周辺における局所的な応力の集中を防ぐことができる。したがって、弾性体70A,70Bの耐久性を向上させることができ、防振装置301の長寿命化を図ることができる。また、防振装置301に大きな振動例えば上下方向の振動が入力された場合には、弾性体70A,70Bが大きく変形し、挟持部材4A,4Bが第1ストッパーゴム80A,80B及び第2ストッパーゴム90A,90Bに当接する。その後、第1ストッパーゴム80A,80B及び第2ストッパーゴム90A,90Bは、弾性体70A,70Bと共に変形する。そのため、挟持部材4A,4Bが第1ストッパーゴム80A,80B及び第2ストッパーゴム90A,90Bに当接した後における、防振部材302A,302Bのバネ定数が向上する。したがって、弾性体70A,70Bが大きく変形することを規制することができ、弾性体70A,70Bの耐久性を向上させ、防振装置301の長寿命化を図ることができる。また、弾性体70A,70Bの変形が規制されることから、挟持部材4Aに取り付けられたエンジンが振動の入力時において車体における他の部材に干渉することを防止することができる。なお、弾性体70A,70Bと第1ストッパーゴム80A,80Bとの間には、穴部82A,82Bが形成されているため、防振部材302A,302Bの剛性が局所的に低下する。そのため、振動が入力されて防振部材302A,302Bが変形し始めるときの、防振部材302A,302Bのバネ定数を低減でき、小さな振動に対する防振部材302A,302Bの防振性を高く維持することができる。また、弾性体70A,70Bと第2ストッパーゴム90A,90Bとの間には、溝部92A,92Bが形成されている。溝部92A,92Bは、弾性体70A,70Bが圧縮されたときに、弾性体70A,70Bが径方向外側に向かって拡張するための空間となっている。そのため、弾性体70A,70Bの過度の圧縮が防止され、弾性体70A,70Bの耐久性が向上する。なお、弾性体70A,70Bに用いられているゴムよりも高い硬度を有するゴムを用いて、第1ストッパーゴム80A,80B及び第2ストッパーゴム90A,90Bを形成してもよい。この場合には、大きな振動が入力されたときの防振部材302A,302Bのバネ定数がさらに向上する。そのため、防振部材302A,302Bの耐久性をさらに向上させることができる。また、本発明に係る防振装置は、車両のエンジンマウントに限定されるものではなく、エンジンマウント以外に用いてもよい。例えば、本発明に係る防振装置を、建設機械に搭載された発電機のマウントとして用いてもよく、或いは、工場等に設置される機械のマウントとして用いてもよい。その他、本発明の主旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上記した実施形態及び変形例を適宜組み合わせてもよい。"