少なくとも1本の桁部材と、この桁部材に交差する方向に掛け渡された複数の踏板とから成る階段において、当該階段の上端部に階段を上方に引き上げるための引き上げ機構を設け、階段の下端部にはキャスター等の回動部材を設け、これによって、前記引き上げ機構により階段を上方に引上げることによって、階段の下端部が階段の上端部の垂直下方位置に引き寄せられることを特徴とする可動階段。前記引き上げ機構が、上方が開口した略コ字形状の枠体からなり、両側の縦枠にはこの縦枠に沿って長軸螺子棒がそれぞれ回転自在に配備され、これら両長軸螺子棒にそれぞれ螺合する雌ネジ部がその両端部に設けられた横桟が配設され、両側の長軸螺子棒のそれぞれの下方部には傘歯車が固定され、これらの傘歯車に歯合する傘歯車がその両端部に固定された連接棒が設けられ、これにより何れか一方の長軸螺子棒が回転されることにより両側の長軸螺子棒が同期回転をし、これによって前記横桟が上下方向に往復移動でき、この横桟に階段の上端部を連結することによって、当該階段の上端部が上方に引き上げられ又は下降せられることを特徴とする請求項1に記載の可動階段。前記桁部材に踏板を左右上下互い違いに設けたことを特徴とする請求項1又は2に記載の可動階段。前記桁部材を金属製のパイプ材から形成し、踏板を木材製としたことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の可動階段。桁部材を両側に設け、これら桁部材の何れか一方の側に又は両方の側に手摺部材を設けたことを特徴とする請求項1乃至4の何れか1項に記載の可動階段。本発明においては、上記互い違い形式の階段を利用して、その階段の不使用時に、かかる互い違い式階段の設置空間を最小限とすること、即ち、この階段が邪魔とならないようにすることをその第一の課題とするものである。勿論、本発明においては、上記のような互い違い形式の階段ばかりでなく、通常の階段或いははしごにも適用できるものである。そこで、本発明においては、当該階段の設置面積を最小限とすべく、不使用時には、この階段を垂直状態にすればよいことに着目し、この階段を上方に引き上げ、且つこの階段の下端部は床面に沿って階段の上端部の真下に移動できるようにすることを意図し、そのための具体的且つ最良の構成を創案することをその課題とするものである。上記課題を解決するために、本発明の第1のものは、少なくとも1本の桁部材と、この桁部材に交差する方向に掛け渡された複数の踏板とから成る階段において、当該階段の上端部に階段を上方に引き上げるための引き上げ機構を設け、階段の下端部にはキャスター等の回動部材を設け、これによって、前記引き上げ機構により階段を上方に引上げることによって、階段の下端部が階段の上端部の垂直下方位置に引き寄せられることを特徴とする可動階段である。ここで、上記の階段としては、はしご梯子をも含む意味である以下同じ。。本発明の第2のものは、上記第1の発明において、前記引き上げ機構が、上方が開口した略コ字形状の枠体からなり、両側の縦枠にはこの縦枠に沿って長軸螺子棒がそれぞれ回転自在に配備され、これら両長軸螺子棒にそれぞれ螺合する雌ネジ部がその両端部に設けられた横桟が配設され、両側の長軸螺子棒のそれぞれの下方部には傘歯車が固定され、これらの傘歯車に歯合する傘歯車がその両端部に固定された連接棒が設けられ、これにより何れか一方の長軸螺子棒が回転されることにより両側の長軸螺子棒が同期回転をし、これによって前記横桟が上下方向に往復移動でき、この横桟に階段の上端部を連結することによって、当該階段の上端部が上方に引き上げられ又は下降せられることを特徴とする可動階段である。本発明の第3のものは、上記第1又は第2の発明において、前記桁部材に踏板を左右上下互い違いに設けたことを特徴とする可動階段である。本発明の第4のものは、上記第1乃至第3の何れかの発明において、前記桁部材を金属製のパイプ材から形成し、踏板を木材製としたことを特徴とする可動階段である。本発明の第5のものは、上記第1乃至第4の何れかの発明において、桁部材を両側に設け、これら桁部材の何れか一方の側に又は両方の側に手摺部材を設けたことを特徴とする可動階段である。本発明の第1のものにおいては、階段の上端部を上方に引上げる引き上げ機構を有し、他方、階段の下端部にはキャスター等の回動部材を設けたため、階段の上端部を引上げることによってその下端部がその上端部の真下位置に移行することができ、このために階段の不使用時には、当該階段を垂直状態に維持することができ、その設置面積を最小とすることができるのである。本発明の第2のものにおいては、上記第1の発明において、その引上げ手段を具体化したものである。即ち、その引上げ手段は、上方が開口した略コ字形状の枠体からなり、両側の縦枠にはこの縦枠に沿って長軸螺子棒がそれぞれ回転自在に配備され、これら両長軸螺子棒にそれぞれ螺合する雌ネジ部がその両端部に設けられた横桟が配設され、両側の長軸螺子棒のそれぞれの下方部には傘歯車が固定され、これらの傘歯車に歯合する傘歯車がその両端部に固定された連接棒が設けられ、これにより何れか一方の長軸螺子棒が回転されることにより両側の長軸螺子棒が同期回転をし、これによって前記横桟が上下方向に往復移動でき、この横桟に階段の上端部が連結されているために、当該階段の上端部が上方に引き上げられ、これにより階段の下端部がその上端部の真下位置に移行して、垂直状態を維持することとなるのである。これによって、階段は、その設置面積を最小限にすることができるのである。本発明の第3のものにおいては、桁部材に踏板をそれぞれ設置するのであるが、踏板を左右上下互い違いに設けたものである。このように互い違い形式の階段を利用することにより、その階段はより急勾配のものを使用することができ、使用時の階段の設置面積をより小さいものとすることができる。本発明の第4のものにおいては、桁部材を金属製のものとしたことによる強度の確保と、踏板を木材としたことによる自然素材の使用による温かみを加味させたものである。本発明の第5のものにおいては、手摺部材を設けることにより安全性の向上と確保を図り、階段の急勾配をも考慮に入れてより安全性に配慮したものとなるのである。以下、添付の図面と共に本発明の実施形態について説明する。図1は、本発明の実施形態に係る可動階段の設置状態の全体説明図である。この可動階段は、互い違い形式の階段部10を利用しており、即ち、左右両側の桁部材11、11と、その中央の桁部材12と、両側の桁部材11と中央の桁部材12に掛け渡されるように配設された踏板13、13、...と、各桁部材11、11、12の上端部に配設された引き上げ機構20とから成る。尚、複数の互い違い式に配設された踏板13は、中央部に設けた1本の桁部材12に固定することによって配設することも可能である。勿論、この階段部10は、両側の桁材とこれらに掛け渡される複数の横板とから成るはしご段形式のものであってもよい。上記の各桁部材11、11、12の下端部には、図には明瞭に現れていないが、キャスター等の回動部材15が設けられており、前記引き上げ機構20によって、各桁部材11、11、12の上端部が上方に引上げられると、各桁部材11、11、12の下端部の回動部材15が回動して、その下端部がその上端部の直下位置に引き寄せられるように構成している。引き上げ機構20は、後の図2及び図3によって説明するが、上方が開口した略コ字形状の枠体21の両側の縦枠に配設された長軸螺子棒23、23にその両端部が螺合した横桟25が上下に往復動するように構成され、この横桟25に桁部材11、11、12の上端部が連結されており、これにより階段部10が上方に引上げられ、その下端部がその上端部の直下部位に引き寄せられるのである。この図1では、階下にベッドBが配置された空間部があり、その上方の中二階部分Sに上れるように本発明に係る移動階段が設置されている。即ち、その引上げ機構20は、中二階部分の床部の側面部に固定され、この引上げ機構20によって、階段部10が引上げられると、この階段部10の最下端部がベッドBの方向に引き寄せられ、この階段部10は略垂直状態に直立した状態となり、その設置スペースは最小となるのである。図2は、上記引き上げ機構の正面図である。この引き上げ機構20は、上記した通り、上方が開口した略コ字形状の枠体21からなり、断面L字形状の金属製アングル材を利用して形成されたものである。材質はスチール製でも、アルミ製でもよいが、アルミ製の方がコスト安となる。その縦枠21tのそれぞれには、この縦枠21tに沿って長軸螺子棒23が配設され、その上端部ではそれぞれ軸受にて支承され、その下端部側は、枠体21の横枠21yを貫通し、その下端部には貫通孔を有する丸環23hが設けられている。この丸環23hの貫通孔を利用して、使用者は、図示はしていないが、フック棒やクランク棒等を利用して長軸螺子棒23を回転させることができる。尚、図示はしていないが、長軸螺子棒23の下端部の形態は、上記丸環23hでなく、電動ドリル等を利用して回転できるように、ボールジョイントと6角ジョイントを取り付けておくこともできる。このように、長軸螺子棒23を回転させるための構成は自由に選択することができる。これら両側の長軸螺子棒23、23に螺合する雌ネジ部25sを両端部に有する横桟25が更に配設されている。これらの雌ネジ部25sは、適宜のナットを利用して金属製パイプ材からなる横桟の両端部に内設して一体的に形成することもできる。また、長軸螺子棒23、23の下方部分にはそれぞれギヤーボックス24、24が設備されており、これらのギヤーボックス24、24のぞれぞれを連結する連接棒26が配設されることにより、一方の長軸螺子棒23を回転することにより、他方の長軸螺子棒23も同期回転される。これら両側の長軸螺子棒23、23の同期回転により横桟25が上下に往復移動可能となり、この横桟25に連結される階段部10が上方に引上げられ、或いは下降せられるのである。図中、27、28は、それぞれ長軸螺子棒23、23を回転自在に支持する軸受を図示している。また、ギヤーボックス24の構成は後の図3によって説明する。図3は、前記引き上げ機構のギヤーボックス内部を明確に表わした概念説明図であり、そのAが左右の長軸螺子棒が反対に回転するタイプを示し、そのBが左右の長軸螺子棒が同一方向に回転するタイプのものを図示している。図Aにあっては、ギヤーボックス内に配備された傘歯車の構成が左右対称に設けられたものである。即ち、左右の長軸螺子棒23の下方部には、傘歯車23bが固定され、これらの傘歯車23bの下方側で、連接棒26の両端部に設けられた傘歯車26bが歯合し、一方の長軸螺子棒23の回動が他方の長軸螺子棒23の回動と同期する。この構成により、左右の長軸螺子棒23、23の回転方向は、相互に逆方向となるが、例えば、右側の長軸螺子棒23を右ネジとし、左側の長軸螺子棒23を左ネジとすることにより横桟25を上下往復動可能に構成することができる。このようにして、何れか一方の長軸螺子棒23の下端部の丸環23hを利用して、フック棒等によりこの長軸螺子棒23を回転することにより、左右両側の長軸螺子棒23、23が同期回転して、横桟25を上下往復移動させることが可能となる。或いは、図2に図示したハンドル部材30を利用して、ハンドル部材30の回動軸31を長軸螺子棒23の上端部と係合することにより、このハンドル部材30の回転により、横桟25を上下に往復動させることもできる。このハンドル部材30を利用することにより、使用者は、中二階或いはロフトに居たまま階段部を上下に移動させることができることとなる。図3Bにあっては、ギヤーボックス内に配備された傘歯車の構成が上記のものと異なる。即ち、左右の長軸螺子棒23、23には、傘歯車23bがそれぞれ固定されているが、これらの傘歯車23bと歯合する連接棒26の両端部に固定されている傘歯車26b、26bが、その右端側の傘歯車26bは、その上方から歯合し、その左端側の傘歯車26bにあってはその下方側から歯合することによって、左右の長軸螺子棒23、23の回転方向を同一としているのである。従って、この実施形態においては、左右の長軸螺子棒23、23として同一の右ネジが刻設されたものを使用することができるのである。これにより、何れか一方の長軸螺子棒23の下端部の丸環23hを利用して、フック棒等によりこの長軸螺子棒23を回転することにより、左右両側の長軸螺子棒23、23が同一方向に同期回転して、横桟25を上下往復移動させることが可能となる。これにより階段部を上下に移動させることができることとなるのである。尚、この図3に示す横桟25においては、上記した通り、その両端部に雌ネジ部材が一体的に内設されたものを使用している。図4は、上記実施形態に係る可動階段の側面方向から見た模式図である。この図に示した通り、階段部10の下端部は床部Fに載置されており、桁部材11の下端部にはキャスター等の回動部材15が設けられている。桁部材11の上端部には、図には明瞭には現れていないが、フック部材が設けられており、このフック部材を引き上げ機構20の横桟25に引掛けている。引き上げ機構20の長軸螺子棒23の下端部の丸環にフック棒を連結して回転することにより長軸螺子棒23が回転せられ、横桟25が上方に引き上げられる。これにより階段部10が上方に引上げられ、同時に桁部材11の下端部の回動部材15が回動することによって桁部材11が図中右方向に移行するのである。このようにして、階段部10の下端部は、その上端部の真下に移行することができ、階段部10は垂直状態となり、その設定スペースが最小となるのである。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明においては以下の通り各種その形態を変更することができる。先ず、階段部の構成であるが、上記実施形態においては、3本の桁部材を使用したが、この桁部材は、その左右両側に1本ずつの2本であってもよく、これら両側の桁部材に踏板を掛け渡して、互い違い形式でない通常の階段形態として実施することも当然可能である。また、階段部としては、はしごを使用することもできる。しかし、階段部をより急勾配に設けることにより、その設置面積を小さくすることができるために、上記実施形態のような互い違い形式の踏板とすることが極めて望ましい。更に、桁部材としては、階段部の縦方向の中央部に1本のみの構成とすることも出来る。即ち、踏板の中央部と交差する方向に1本の桁部材を配することにより、この桁部材に踏板を平行に或いは互い違いに設けることも可能である。その際には、安定性を維持するために、中央の桁部材の下端部に横棒を配置し、この横棒の下面に回動部材を設ければよいし、その上端部においても、引き上げ機構の横桟との連結部も横方向に延長する横方向延長部を設けて横桟と連結できるように構成すればよいのである。このように桁部材は中央部のみに設ける1本のもの、その両側に設ける2本のもの、更には両側と中央部の3本のものとして実施することができる。この桁部材に手摺部材を設けることも自由である。手摺部材を設ける際には、桁部材は、階段部の少なくとも両側に設けることが望ましい。桁部材は、金属製のパイプ材を使用しているが、このパイプ材は、断面角型或いは円形形状等の各種断面形状のものを使用することができる。踏板も上記実施形態のように木材製でなくともよく、適宜の素材を用いて製作することができる。踏板の段数、及びその数、その平面形状等も全く自由に設計することができる。桁部材の下端部に設ける回動部材も全く自由な構成を採用することができる。この回動部材を出没自在のものとすることもできるし、板状部材を蝶着して、この板状部材にキャスターを設け、階段部を移動する際にのみ、この板状部材を回動させてキャスター部を桁部材の下面に位置させるように構成することもできる。引き上げ機構の構成も自由に設計変更することができる。枠体も必ずしもアングル材を使用する必要はなく、金属製角材を利用することもできる。また、引き上げ機構の枠体の形状も、略コ字形状である必要もなく、その横桟を上下させる機構であればよいため、その横桟をその中央部で支持する上下方向に延長する本体部から成るものであってもよく、かかる横桟を上下に移行させるための長軸螺子棒とこれに螺合する雌ネジ部の両側から横桟が延長する構成を採用することもできる。上記横桟を階段部の桁部材の上端に固定的に設け、この横桟を引き上げ機構の上下移行部雌ネジ部に連結できるように構成することもできる。横桟を引き上げる手段としては、ワイヤーやチェーンによる引上げも考えられるが、本発明のような上記長軸螺子棒と雌ネジ部とを利用した螺合構造を採用することにより、その引き上げ力を小さいものとすることができるのである。最後に、上記実施形態では、両側に配置された長軸螺子棒の回転は、その長軸螺子棒の最下端に設けた丸環にフック棒等を利用して回転させ、或いは、電動ドリルを連結できる構成、更には、長軸螺子棒の上端部にハンドル部材を連結できる構成を記載しているが、この長軸螺子棒を回転させる手段も自由に設計することができる。長軸螺子棒の最下端には、上記のような丸環でなく、単なるフック状のものでもよいものであり、フック棒やクランク棒を連接できるものであれば、どのような構成のものであってもよい。更に図2において説明した通り、フック棒やクランク棒を使用せずに、長軸螺子棒の最上端部にハンドル部材を着脱自在に連結できるように構成することもできる。即ち、長軸螺子棒の上端部に係合孔部を設け、この係合孔部にハンドル部材の回転軸の先端部を係合させてハンドルを回転して長軸螺子棒を回転させることもできる。このようにすることにより、中二階或いはロフトの側に利用者が居る状態で、上方側から長軸螺子棒を回転させることが可能となるのである。望ましくは、長軸螺子棒は、フック棒やクランク棒により下方から、ハンドル部材により上方側からというように、何れの側からも作動できるようにすることが極めて好ましいものである。以上、本発明は、これまでにない極めてユニークで画期的な住宅等の建築物の可動階段を提案することによって、不使用時には、階段部を垂直状態に維持することができ、省スペース化に寄与できるものとなるのである。