"原子炉の一次冷却システムの加圧器内において使用するためのヒータチューブの処理方法であって、前記ヒータチューブが、ほぼ円筒状の鞘5に格納されたヒータ1を備え、前記鞘が、当該チューブを使用する間に少なくとも部分的に応力腐食を受け易い外表面を有し、前記鞘が鋼鉄系の素材を含み、前記鞘の素材を少なくともその表面上において再結晶させるべく、少なくとも前記鞘の外表面を熱処理するステップを含むことを特徴とする方法。前記熱処理が、前記鞘の外表面を開始点として適用される誘導加熱を利用することを特徴とする、請求項1に記載の方法。前記熱処理が、前記鞘の外表面上が900°C~1,050°Cの範囲内の温度となる温度上昇を含むことを特徴とする、請求項2に記載の方法。前記熱処理によって生じる前記ヒータの温度上昇が最大で900°Cに制限される、請求項3に記載の方法。前記鞘の直径が20mm~25mmのオーダであり、誘導加熱を利用した再結晶化処理のためにインダクタコイルに印加される交流周波数は、前記鞘の外表面を囲むコイルが30mm~50mmの直径を有する場合、100kHz以上であることを特徴とする、請求項3又は4に記載の方法。前記チューブの周囲にインダクタINDが配置され、前記チューブに対する前記インダクタの相対的移動が、少なくともチューブに沿った並進運動において適用されることを特徴とする、請求項3~5のいずれか1項に記載の方法。前記並進運動の速度が、誘導によって供給される出力が1kW~50kWである場合に、100mm/分~900mm/分であることを特徴とする、請求項6に記載の方法。前記熱処理が、前記チューブの周囲に配置されるソレノイド式のインダクタINDを用いて行われることを特徴とする、請求項2~7のいずれか1項に記載の方法。前記熱処理後の酸化を防止するために、前記鞘の外表面上に不活性ガスを供給することをさらに含むことを特徴とする、請求項1~8のいずれか1項に記載の方法。前記熱処理後に、前記鞘の外表面上に流体を吹き付けることによって冷却するステップをさらに含むことを特徴とする、請求項1~9のいずれか1項に記載の方法。前記熱処理のステップの前に、前記鞘の外表面が加工硬化の少なくとも結果を有することを特徴とする、請求項1~10のいずれか1項に記載の方法。前記鞘が、加工硬化を起こしたオーステナイトステンレス鋼系の素材から形成されることを特徴とする、請求項1~10のいずれか1項に記載の方法。前記チューブの前記鞘5が、少なくともその外表面上に、ある厚さの再結晶物質を有することを特徴とする、請求項1~12のいずれか1項に記載の方法によって製造されるヒータチューブ。厚さが1mmのオーダ以上であることを特徴とする、請求項13に記載のチューブ。約240ヴィッカース以下の値と等価の硬度を有することを特徴とする、請求項13または14のいずれか1項に記載のチューブ。発明が解決しようとする課題従来のヒータチューブは漏れを起こす可能性のあることが、複数の事件によってわかっている。特に、チューブの鞘にひびが発生し、チューブの内側が加圧器中に存在する水に曝されることがある。このような事態が生じると、その後、チューブのヒータが劣化したり、チューブが動作しなくなったり、あるいは、加圧水がチューブの内側の空間を通って加圧器の外側へ漏れたりすることがある。この結果、特に鞘が起こす応力腐食によって、鞘にひびが生じるリスクを抑制するための解決策が求められている。前述の文献FR-2895206は1つの解決策を提案し、電解によって保護用ニッケルコーティングを鞘の外表面に堆積させることを目的としている。ただし、物質を付加するというこの解決策は、特に直径を増加させることによって、チューブ形状の変更を引き起こす。また、該解決策は、衝撃や摩擦の影響でニッケル層を除去してしまう可能性がゼロではないので、100信頼できるわけではない。直径が増加することを考えれば、この解決策は製造後のヒータチューブに対して使用できない。なぜならば、この解決策を使用すると、チューブが支持部の寸法と合わなくなるかもしれないからである。さらに、実施するには時間がかかる。本発明は、このような状況を改善することを目的とする。発明の効果上述のように、本発明において選択される熱処理は、好ましくは、鞘の素材の再結晶化を特に鞘の外表面上において促進することを目的とする、誘導加熱を利用した処理である。上記鞘の素材は、例えば、通常は大部分を占める鉄と、16~20のクロムと、8~14のニッケル、さらに、1未満の炭素、および、必要に応じてモリブデン、ニオブ、または、チタンなどを含有するオーステナイト鋼でかまわないが、この例に特に限定されるものではない。実際に、チューブの鞘が腐食するリスクは、鞘をスエージ加工によって製造する方法に連関し、スエージ加工によって金属は特に鞘の外表面上において強い加工硬化を起こす可能性があることが見い出されている。図3はチューブの鞘の表面SURの拡大図であり、特に、鞘の外表面SURの近傍の強く加工硬化した結晶粒を示している。この一つ目の理由のために、誘導加熱を利用する熱処理は、原理的に、まず温度上昇を特に誘導加熱を利用した処理対象となる素材の外表面上において促進するので、好適である。誘導加熱を利用する処理は、少なくとも二つ目の理由によっても好適である。つまり、熱処理全体チューブの鞘を再結晶させるために処理温度は約1,050°Cであるによって、チューブの電気特性の劣化、特に、鞘の内側に取り付けられたヒータの電気特性の劣化が引き起こされると考えられる。したがって、本発明の一実施形態では、チューブだけ特に鞘を選択的に表面熱処理することが好ましい。したがって、誘導加熱を利用して熱処理を行うことがふさわしい。ヒータの温度が900°Cを超えると、実際に、各種電気特性が劣化すると考えられる。したがって、誘導加熱を利用した処理好適には鞘の表面の誘導加熱処理によって、鞘の表面上において、特にチューブの製造時の鞘の加工硬化に連関する、形態的な欠陥重大な可塑化、転位、および、局部応力を改善することができるようになる。また、チューブを囲むソレノイドを用いて上記熱処理を実施すると、熱処理中にいかなる不連続をも生じることなく、上記再結晶化熱処理を実施することができる。軸方向には、連続的かつ定常的な熱処理が、インダクタ内でチューブを、または、チューブを中心にしてインダクタを、連続的かつ定常的に移動させることによって成し得る。半径方向には、熱処理は、鞘の円周全体について同時に、実質的に等しい強度で発生する。したがって、再結晶化処理時に半径方向の応力が非一様になるリスクは低い。特に、チューブの製造時の鞘の加工硬化によって発生する応力は、チューブの円周全体にわたって一様に吸収される。応力の非一様性は、表面熱処理時に、チューブの鞘の比較的強い加工硬化を起こしたある領域が、軽い加工硬化を起こした他の領域に比べて弱い再結晶化処理を受けると、発生し得る。半径方向の応力の非一様性が起きると、チューブのある側には応力が強い領域ができ、別の側には応力が低い領域ができ、これがチューブの屈曲に寄与することがある。また、加工硬化を起こした鋼鉄を再結晶させるために必要なエネルギーしたがって、温度は、加工硬化を起こしていない鋼鉄の場合に比べると少ない。例えば、加工硬化を起こしていない鋼鉄は1,050°Cで再結晶を開始するが、表面を加工硬化した同じ鋼鉄は、比較的わずかな温度上昇しか必要としない例えば、960°C。さらに、この鋼鉄は表面全体が加工硬化を起こしたわけではないこと、また、加工硬化が鞘の厚さ全体にわたって均質ではないことを考慮すると、この温度上昇はわずかであると言える。この知見によって、鞘に対して再結晶のために適用する温度を低下させることが可能になり、したがって、さらに、ヒータが鞘の内側で受けなければならない温度を低下させることも可能になる。900°C~1,050°C、さらに具体的には、950°C~1,050°C例えば、960°C、970°C、または、1,000°Cでもかまわないの表面温度を採用することによって、鞘の表面が、他の領域に比べて軽い加工硬化しか起こしていない領域を有する場合に、表面を確実に再結晶させることが可能になる。特に、これらの表面温度によって、外表面に比べて軽い加工硬化しか起こしていない鞘の部分例えば比較的中心に近い領域を再結晶させることが可能になる。上述のように、本発明によれば、上記加工硬化と上記熱処理との間には共に働く結果が存在する。特に、初期に存在する加工硬化は、処理温度を低下させることを可能にする。また、本発明に係る処理は、チューブの製造時に加工硬化によって発生する欠陥を解消することを可能にする。本発明に係る熱処理は、加工硬化によって発生して、鞘内部の外表面から深い場所に存在する残留応力を含む、鞘に存在する応力の大半が吸収されることを可能にする。上述のオーダの厚さ具体的には約1.5mmまたは約2mmにわたって再結晶化処理を実施すれば、鞘の厚さの大部分が処理される。このとき、チューブの製造時に加工硬化によって鞘において誘発される応力の大部分が吸収される。したがって、鞘の外表面は、鞘のさらに内側の各層の部分において、わずかな応力だけを受ける。鞘の加工硬化に起因する応力を吸収することによって、本発明に係る方法は、チューブ内で全体的に存在する応力を、約100MPa未満の値にまで、または、さらに約80MPa未満の値にまで低減することを可能にする。こうすることによって、チューブ内で全体的に存在する応力は、限界応力より著しく小さくなる。なお、この限界応力オーステナイト鋼製の鞘を含むチューブの場合であれば、300MPa~400MPaのオーダの応力を超えると、応力腐食が使用時に発生する可能性がある。図面の簡単な説明本発明のこの他の特徴および効果は、後述の非限定的な各例の詳細な説明を読み、さらに添付の図面を参照することによって、自ら明らかになるであろう。図1はチューブの断面図であって、特に本発明に係るチューブの内側を示している。図2は図1の詳細を示しており、特に、誘導加熱を利用した処理に関連する温度を図4および図5のグラフによって推定した複数の点を示している。図3は、チューブの鞘の表面を顕微鏡で見た様子である。図4は、図2に詳細を示したチューブの各点における、時間に対する推定温度プロファイルを示すグラフである。処理条件は、誘導加熱は300kHzの周波数で、2,000Aアンペアの二重コイルインダクタを用いて行い、4.6秒間加熱し、その後加熱を停止し、それ以上継続しなかった。図5は、図2に詳細を示したチューブの各点における、推定温度プロファイルを示すグラフである。処理条件は、誘導加熱は200kHzの周波数で、3,000Aアンペアの二重コイルインダクタを用いて行い、加熱を行った後、それ以上加熱を継続しなかった。図6は、上記方法を実行するための機材を大幅に図式化して示す図である。発明を実施するための形態まず、加圧器内において沈めるチューブの一部を示す図1を参照する。この場合、円筒形状を有するステンレス鋼製鞘5が含まれている。したがって、上記方法が、一般的な種類のステンレス鋼から製造された鞘を有する任意のチューブに対して適用可能であることが理解されようこのステンレス鋼を構成する各合金の比率は、特に限定されない。チューブの中心のコアは、通常銅製のマンドレル2を、鞘5の内側において鞘の中心軸にそって備え、さらに、マンドレル2の周囲に螺旋状に巻かれ、マンドレル2と鞘5との間で挟持された加熱用ワイヤ1を備える。この加熱用ワイヤは、本発明の一般的な実施形態において上述のヒータを構成する。加熱用ワイヤ1は、例えば、銅製またはニッケル/クロム合金製の導電性かつ抵抗を有する金属コア3を備えている。鋼鉄製の保護用金属コーティング6が、コア3を囲んでいる特に詳細については図2を参照。コーティング6とコア3とは、例えばマグネシアMgO製の絶縁体4によって電気的に絶縁されている。上記加熱用ワイヤ1は、マンドレル2の周囲に巻かれて連続的な巻き線部を形成し、導体ワイヤ1内を流れる電流を発生させる発電機に電気的に接続されたコネクタに接続するためのものである。このようなヒータチューブの接続についての詳細、および、原子炉の一次冷却システム内における該ヒータチューブの使用についての詳細は、公報FR-2895206に記載されている。次に図2を参照すると、鞘5の厚さ点Aと点Cとの間の距離は、非限定的な一実施形態では、2.45mmである。加熱用ワイヤ1の保護用コーティング6の厚さは0.5mmである図2中では点Cと点Dとの間の距離。マグネシアライニング4の厚さは0.4mmである図2中では点Dと点Eとの間の距離。これらのことから、図1および図2の図示は必ずしも正確な縮尺で描いたものではないことが理解できるであろう。最後に、加熱用ワイヤの導電性コア3の直径は約1.5mmである点Eと点Fとの間の距離。さらに、鞘5によって囲まれた各部材は、スエージ加工によって鞘を縮小するステップにしたがって、クリンピングされて鞘に収められる。このステップは、さらに、応力腐食に対する耐性に影響を与える可能性が高い機械的応力を生成する。縮小が終わると、鞘5は、特に図2に示すように、加熱部材のコイル1と密着している。最初に実施した一連の試験では、鞘5を再結晶させるために、鞘5の外表面の温度を約1,050°C上昇させることを目指した。図4に示すように、鞘の外表面曲線Aは温度上昇のピークが1,050°Cであったと推定され、この温度上昇が再結晶を促進したと考えられる。誘導によって取得される出力誘導加熱を利用する処理では既知である表皮効果の約83に対応する点Jでは、温度上昇は約1,000°Cである。特に、曲線Bは、鞘の外表面から1.5mmのところ図2中では点Bにおける温度プロファイルを示している。わずか900°Cに温度が上昇するだけで、鞘の素材の再結晶がすでに可能であることが明らかになった。このように、最初の一連の試験によって、実質的に、内部を含めた鞘全体を再結晶させることが可能になった。ただし、Eと記した曲線においては、加熱用ワイヤのコア3の温度が800°Cを超えないことが見て取れるであろう。この温度では、加熱用ワイヤのコア3の導電性は保持することができ、それゆえ、本発明に係る処理ではチューブの内部の物質が全く劣化しないことが保証される。総合すると、鞘の外表面の温度を、鞘の素材を再結晶させるために十分な温度範囲である、800°C~1,100°C、好ましくは900°C~1,050°Cの範囲で上昇させることを目指す。この制約に加えて、加熱用ワイヤのコア3の温度上昇がこれより確実に小さくなるように、マグネシア4の温度上昇が最大で850°Cに制限される図2中では点D。これらの制約を遵守するために、少なくとも以下に列挙するものの中から、1組の誘導パラメータを選定することが好適である。インダクタ図6中のINDを参照のコイル中を流れる交流電流の周波数fHzこの周波数が高いほど、多くのエネルギーが誘導によって取得され、表皮効果によって鞘5の表面に集中することがわかる出力PWまたは、等価物として、上記選定した周波数の場合の電流の量チューブの鞘5に対するインダクタINDの相対的移動の速度Vmm/分によって決まる、図6の例に示す熱処理時間。当然ではあるが、チューブに対するインダクタの速度が低ければ、温度上昇はその分大きくなる。以上のことを踏まえて、これらの互いに異なる効果を図5に示す。図5は、移動速度が高いが、出力密度も高い場合の推定温度上昇を表わしている。なお、加熱用ワイヤの保護用コーティングとマグネシア点Dとの間の界面における温度上昇は、750°C未満である。実施した一組の試験によれば、温度上昇を800°C~900°Cのオーダの閾値に制限しながら、加熱用ワイヤ1のマグネシア4および/または導電性コア3を保護することができるように、供給される交流電流の周波数は、好ましくは150kHzを超えることが分かる。供給出力は、例えば1kW~50kWの範囲内であればよい。チューブに対するインダクタINDの相対的な移動速度は、例えば100mm/分~900mm/分の範囲内であればよい。これらの条件下では、任意の実施形態チューブの直径が22mmであるとして、内径が30mm~50mmであるソレノイド式のインダクタを設けることが好ましい。好ましくは、鞘に適用される熱処理を均質化するために、チューブは、図6に示すように熱処理の間に中心軸の周りで回転する矢印R。当然ながら、誘導加熱を利用する処理の各パラメータ例えば、特に、周波数、出力、および、移動速度は、チューブを構成する各部材の正確な寸法や各部材の素材などの制約に合わせて、図6に示す処理機材において調節可能である。誘導加熱を利用する処理において目指す効果は、インダクタ中を流れる交流電流を用いて交流磁場を生成すること、さらに、こうすることによって、チューブの鞘の外表面上において誘導電流を生成することにあることが一般的に理解できるであろう。この誘導電流は、発生した領域を加熱する直ちに。その一方で、チューブの内部部材例えば鞘の内面、特に加熱用ワイヤ1やマンドレル2は、原理的に、熱伝導によって加熱されるだけである図4および図5中の曲線E~曲線Iによって明示されるように。したがって、処理厚さは、最終的には、熱伝導による処理時間、または、これと等価的にチューブに対するインダクタの移動速度と、表皮効果に関しては選定した周波数値との関数であることが理解されるであろう。そして、チューブの鞘5の少なくとも外表面の再結晶が起こる。この再結晶は、特に、素材が再結晶すると軟らかくなることによって確認できる。通常、本発明に係る方法によって処理したチューブの鞘5の外表面上において5kgの圧力で円錐状のダイアモンドを用いて貫入測定を実施することによって、約240ヴィッカース以下の硬度が測定され得る。再結晶した鞘の厚さは少なくとも1mmである。したがって、処理済みチューブにおいて本発明に係る方法の結果を追跡することは、例えば、チューブの鞘5の外表面から少なくとも1mmの厚さにわたって、約240ヴィッカース以下の硬度を測定することからなることが理解できるであろう。図6は、誘導加熱を利用した処理後にただちに行う、チューブに対する流体の吹き付けBを示している。鞘の再結晶後にチューブを構成する部材の温度を低下させるために、例えば、空気によって実際に冷却効果を提供することができる。こうすることによって、図4および図5に示すように、曲線の各端部で温度が下げらける。不活性ガス例えばアルゴンやヘリウム、または、窒素でもよいを供給するためのマッフルチューブの周囲に配する石英製スリーブを設置することによって、上記チューブを、さらに温度上昇後の酸化からも保護することもできる。不活性ガス図6では図示せずを供給するこのマッフルは、示した図中では、インダクタINDと送風機Bとの間で動作可能である。変形例では、上記熱処理は、鞘の表面酸化を防止するために、キャビネット内において不活性ガス雰囲気下で実施可能である。一般に、本発明は上述の各実施形態に限定されるものではなく、各種変形例を含むものである。したがって、チューブを冷却するための図6に示す送風機Bは、単に取り外してもかまわない。さらに、鞘に対する不活性ガスの適用も必須ではない。処理時間が短いので、チューブの酸化には必ず限界があり、せいぜい、鞘5の外表面がわずかに青く変色することが観察される程度である。この酸化は、最後の酸洗槽ステップチューブの一般的な製造方法においてすでに計画実行されているステップで簡単に除去することができる。この酸洗槽ステップの間に、誘導加熱を利用した処理によって形成された薄い酸化層が除去される。こうすることによって、上述のように不活性ガスの吹き付けや不活性ガスチャンバー内における熱処理を組み込むことを、回避することができるようになる。また、上述のように、図4および図5の例において提示した温度上昇値は、多数の変形例を許容する。一般に、鞘の再結晶は800°C~1100°Cで発生するので、誘導加熱を利用した処理の各条件は、加熱用ワイヤの温度上昇を最大で約900°Cに制限することを目指しながら、鞘の外表面の温度を鞘の再結晶温度に応じて上昇させることを目的としていると考えてよい。また、素材を脆くする所謂二次的な再結晶を促進しないためには、鞘の外表面の温度上昇が閾値を超えない例えば1,100°Cを超えないこと、または、処理時間も閾値に制限されることも好適である。二次的な再結晶は、結晶粒のサイズに均質性が欠けることによって全体的に確認できる。また、上記において説明したように、鞘の外表面が全体的に加工硬化を起こせば、鞘の表面における最大温度上昇図4または図5の曲線Aのピークを1000°C未満に例えば960°Cまで低下させることができる。さらに一般的に、誘導加熱を利用した熱処理について例をあげて説明してきたが、本発明は、温度上昇を主にチューブの鞘に選択的に限定することができる任意の種類の熱処理に適用可能である。例えば、鞘の表面上を、レーザスキャンまたは環状のトーチによって加熱してもかまわない。環状のトーチによって処理すれば、円筒状のソレノイドによる処理の効果と同様の効果を有する熱処理が再現されるので、特に好適である。チューブの断面図であって、特に本発明に係るチューブの内側を示している。図1の詳細を示しており、特に、誘導加熱を利用した処理に関連する温度を図4および図5のグラフによって推定した複数の点を示している。チューブの鞘の表面を顕微鏡で見た様子である。図2に詳細を示したチューブの各点における、時間に対する推定温度プロファイルを示すグラフである。処理条件は、誘導加熱は300kHzの周波数で、2,000Aアンペアの二重コイルインダクタを用いて行い、4.6秒間加熱し、その後加熱を停止し、それ以上継続しなかった。図2に詳細を示したチューブの各点における、推定温度プロファイルを示すグラフである。処理条件は、誘導加熱は200kHzの周波数で、3,000Aアンペアの二重コイルインダクタを用いて行い、加熱を行った後、それ以上加熱を継続しなかった。上記方法を実行するための機材を大幅に図式化して示す図である。"