脚体にシンクロチルト機構を介して座及び背凭れを支持させてなる椅子であって、前記シンクロチルト機構が、作動時に弾性変形する硬質部と、この硬質部に設けられ弾性変形に伴って接近する対をなす対向面とを具備してなり、前記硬質部が所定の弾性変形限度まで変形した際に前記対向面同士が近接して当該硬質部の弾性変形特性が変化し、その硬質部の前記弾性変形限度を越えた変形を抑止するようにしたことを特徴とする椅子。前記シンクロチルト機構が、複数のリンク要素を硬質部を主体に構成された接合節を介して組み合わせたものであり、前記対をなす対向面が前記接合節に設けられている請求項1記載の椅子。前記シンクロチルト機構が、脚体に支持された下リンク要素たる支持基部と、この支持基部上に配され座を支持する上リンク要素たる座受けと、この座受けの前端部と前記支持基部の前端部とを接続する前リンク要素と、前記座受けの後端部と前記支持基部の後端部とを接続する後リンク要素とを備えたものであり、前記リンク要素同士が接合される4つの節の全部又は一部に前記対向面を有した接合節が設けられている請求項2記載の椅子。前記硬質部が、外方に開放された凹陥部分を備えたものであり、その凹陥部分の対向する内側の一部または全部が前記対向面である請求項1、2または3記載の椅子。前記凹陥部分にエラストマーを全面的に又は部分的に配したものである請求項4記載の椅子。前記硬質部が、薄肉部分と、この薄肉部分の両側に設けられ前記薄肉部分よりも厚み寸法の大きな厚肉部分とを備えたものであり、前記両厚肉部分間に前記凹陥部分が形成されている請求項4または5記載の椅子。本発明は以上の点に着目し、構成部品点数の少ないシンプルな構成でありながら種々の座の動きを実現できるようにすることを目的とする。すなわち本発明に係る椅子は、脚体に支持機構を介して座を支持させてなる椅子であって、前記支持機構が、前記座に荷重が加わったときに弾性変形する弾性変形領域を有した硬質部と、この硬質部の弾性変形領域における厚み内に設けられ弾性変形に伴って接近する対をなす対向面とを具備してなり、前記硬質部が所定の弾性変形限度まで変形した際に前記対向面同士が近接して、前記硬質部の前記弾性変形限度を越えた変形を抑止するようにしたことを特徴とする。このようなものであれば、硬質部の弾性変形を利用して従来のリンクやスライド機構その他の機構により実現していた脚体に対する座の動きを許容することができ、また、対向面同士が近接してその弾性変形が抑止される作用により、ストッパとしての機能を発揮させることができる。なお、本発明において、近接とは、直接当接する場合と対向面間の弾性材を圧縮変形させながら近接していく場合とを含む概念である。このような椅子を実現するための具体的な構成の一例として、前記支持機構が、脚体に支持された支持基部と、この支持基部に基端を支持させるとともに先端で座を支持する湾曲支持体とを備えたものであり、この湾曲支持体における座に作用する荷重に応じて湾曲度合が変化する部位を前記硬質部としているものが挙げられる。また、このような椅子を実現するための具体的な構成の他の一例として、前記支持機構が、脚体に支持された支持基部と、この支持基部上に配され座を支持する座受けと、この座受けを前記支持基部に移動可能に支持させるリンク要素とを備えたものであり、前記リンク要素の一部を前記硬質部としている。なお、本発明において、リンク要素とは、両端をそれぞれ座受け及び支持基部に軸着したもの、一端を座受けに軸着し他端を支持基部に一体化したもの、一端を支持基部に軸着し他端を座受けに一体化したもの、及び両端をそれぞれ座受け及び支持基部に一体化したものの全てを含む概念である。また、このような硬質部を容易に実現するための構成の一例として、前記硬質部が、外方に開放された凹陥部分を備えたものであり、その凹陥部分の対向する内側の一部または全部が前記対向面であるものが挙げられる。さらに、このような硬質部の弾性変形具合を調節できるようにするための構成として、前記凹陥部分にエラストマーを配しているものが挙げられる。上述したような凹陥部分を設ける態様の一例として、前記硬質部が、薄肉部分と、この薄肉部分の両側に設けられ前記薄肉部分よりも厚み寸法の大きな厚肉部分とを備えたものであり、前記両厚肉部分間に前記凹陥部分が形成されているものが挙げられる。本発明によれば、構成部品点数の少ないシンプルな構成でありながら種々の座の動きを実現できるようにすることができる。以下、本発明の一実施形態について図1及び図2を参照して説明する。この実施形態は、本発明を事務用回転椅子に適用した場合のものである。この椅子1は、図1に示すように、脚体2と、この脚体2に支持機構3を介して支持された座4と、前記座4と別体に設けた背凭れ5とを具備してなる。前記脚体2は、図1に示すように、先端にキャスタ23を取り付けた脚羽根21と、この脚羽根21から立設された脚支柱22とを備えたものである。前記脚支柱22は、ガススプリングにより構成されており、このガススプリングの図示しないシリンダ軸の上方に支持機構3を介して座4が配されている。前記支持機構3は、図1及び図2に示すように、前記脚支柱22の上に設けられた下リンク要素たる支持基部31と、この支持基部31の上方に配され座4を支持する上リンク要素たる座受け38と、前記支持基部31の前端部に第1の枢着軸C1を介して枢着されているとともに前記座受け38の前端部に第2の枢着軸C2を介して枢着されている前リンク要素34と、前記支持基部31の後端部に第3の枢着軸C3を介して枢着されているとともに前記座受け38の後端部に接合節81を介して接続されている後リンク要素35と、前記支持基部31の後端部に第3の枢着軸C3を介して枢着された状態で後リンク要素35の下端から後方に延出し先端側を背凭れ5の背面511側に延出させた背支持部材37とを具備してなる。ここで、前記後リンク要素35と、前記背支持部材37と、前記座受け38と、前記接合節81は、硬質の合成樹脂により一体に形成されている。すなわち、前記接合節81は、硬質部11を主体に構成されたもので、後リンク要素35の起立に伴う弾性変形により圧縮応力を受ける側の面、すなわち下向き面811に凹陥部分112を設け、この凹陥部分112の内側に前記弾性変形に伴って接近する対をなす対向面113を形成している。前記凹陥部分112の一部には、エラストマー12を配している。前記硬質部11が変形する際には、エラストマー12を変形させつつその弾性変形特性が徐々に変化し、さらに、前記対向面113同士が直接当接した際には当該硬質部11の弾性変形特性が大きく変化することにより、その硬質部11の所定の弾性変形限度を越えた変形を抑止するようにしたものである。凹陥部分112は、前記硬質部11の外面すなわち前記下向き面811、及びこの下向き面811に連続する両側面117に開口したものであり、その凹陥部分112の対向する内側の一部を前記対向面113としている。すなわち、凹陥部分112は、開口端114側の開口幅に比べて奥側の開口幅を大きく設定したものであり、前記開口端114側の内側を前記対向面113としている。換言すれば、前記接合節81の前記硬質部11は、それぞれ薄肉部分91と、この薄肉部分91の両側に設けられ前記薄肉部分91よりも厚み寸法の大きな厚肉部分92とを備えたものであり、前記両厚肉部分92間に前記凹陥部分112が形成されている。後リンク要素35は、前記接合節81の薄肉部分91付近を擬似的な枢着点として、座受け38に対して回動しうるようにしているとともに、前記第3の枢着軸C3を枢着点として、支持基部31に対して回動し、全体として支持基部31に対して起立しうるようにしている。背支持部材37も、前記第3の枢着軸C3を枢着点として、支持基部31に対して後方に回動しうるようにしている。この背支持部材37は、前記後リンク要素35と一体をなし、この背支持部材37が後傾する際に前記後リンク要素35が連動して起立するようにしている。また、この背支持部材37は、硬質部13を主体に構成されたもので、この硬質部13の弾性変形により圧縮応力を受ける側の面、すなわち背面371に凹陥部分132を設け、この凹陥部分132の内側に前記弾性変形に伴って接近する対をなす対向面133を形成している。前記凹陥部分132の一部には、エラストマー14を配している。前記硬質部13が変形する際には、エラストマー14を変形させつつその弾性変形特性が徐々に変化し、さらに、前記対向面133同士が直接当接した際には当該硬質部11の弾性変形特性が大きく変化することにより、その硬質部13の所定の弾性変形限度を越えた変形を抑止するようにしたものである。この実施形態においては、上述したように背支持部材の背面371に凹陥部分132を形成している。凹陥部分132は、前記硬質部13の外面すなわち背面371と、その背面131に連続する両側面137に開口したものであり、その凹陥部分132の対向する内側の一部を前記対向面133としている。すなわち、凹陥部分132は、開口端側の開口幅に比べて奥側の開口幅を大きく設定したものであり、前記開口端側の内側を前記対向面133としているとともに、その奥側にエラストマー14を充填している。換言すれば、前記硬質部13は、薄肉部分93と、この薄肉部分93の両側に設けられ前記薄肉部分93よりも厚み寸法の大きな厚肉部分94とを備えたものであり、前記両厚肉部分94間に前記凹陥部分132が形成されている。本実施形態では、前記凹陥部分132を、背支持部材37の下部に複数箇所、互いに上下方向に離間させて設けている。座受け38は、枠状をなし上面で座を支持する座受け本体381と、この座受け本体381の下面から垂下し、延出端において前記第1の枢着軸C1を支持する軸受部382とを有する。そして、前記支持基部31と前記前リンク要素34と前記座受け38と前記後リンク要素35とによって、四節リンク機構に準じた作動を行うように構成されている。換言すれば、この支持機構には、脚体2に支持された下リンク要素たる支持基部31と、この支持基部31上に配され座4を支持する上リンク要素たる座受け38と、この座受け38の前端部と前記支持基部31の前端部とを接続する前リンク要素34と、前記座受け38の後端部と前記支持基部31の後端部とを接続する後リンク要素36とを備えたシンクロチルト機構8が備えられている。そして、脚体2はこのシンクロチルト機構8を介して座4及び背凭れ5を支持している。前記座4は、図1に示すように、座受け38の上方に配した図示しないシェルと、このシェル上に設けた座クッション43と、この座クッション43を覆う張地42とを利用して形成している。前記背凭れ5は、図1に示すように、背支持部材の上部の前方に配した図示しないシェルと、このシェルの前方に設けた背クッション53と、この背クッション53を覆う張地52とを利用して形成している。本実施形態によれば、接合節81に凹陥部分112を設け、この凹陥部分112の対向する内側の一部を前記対向面113とし、前リンク要素34及び後リンク要素35が所定の弾性変形限度まで変形した際に前記対向面113同士が当接して当該硬質部11の弾性変形特性が変化し、その硬質部11の前記弾性変形限度を越えた変形を抑止するようにしているので、後リンク要素35及び接合節81を座受け38及び背支持部材37と一体に形成しているにも係わらず、前記支持基部31と前記前リンク要素34と前記座受け38と前記後リンク要素35と接合節81とによって四節リンク機構に準じた作動を実現することができる。そのために、前リンク要素34及び後リンク要素35の下端部を支持基部31に軸着するとともに前リンク要素34及び後リンク要素35の上端部を座受け38に軸着しているものと比較して、部品点数を少なくすることができる。しかも、前リンク要素34及び後リンク要素35が一定以上後傾しないようにしているため、これら前リンク要素34及び後リンク要素35の後方への回動を規制するための格別なストッパも不要になる。その上、背支持部材37が、硬質部13に凹陥部分132を設けてなり、この凹陥部分132の対向する内側の一部を前記対向面133とし、背支持部材37が所定の弾性変形限度まで変形した際に前記対向面133同士が直接当接して当該硬質部13の弾性変形特性を大きく変化させることにより、前記硬質部13の前記弾性変形限度を越えた変形を抑止するようにしているので、その硬質部13の前記弾性変形限度を越えた変形を抑止することによりこの対向面133がストッパとして機能する。従って、格別の反力機構やストッパを設けることなく、これらの機能を実現できる。また、前記凹陥部分112にエラストマー12を配しているので、エラストマー12の着脱や変形特性の異なるものへの交換により、硬質部の弾性変形具合を調節できるようにすることができる。加えて、前記硬質部11が、薄肉部分91と、この薄肉部分91の両側に設けられ前記薄肉部分91よりも厚み寸法の大きな厚肉部分92とを備えたものであり、前記両厚肉部分92間に前記凹陥部分112が形成されているので、このような凹陥部分112を無理なく配置することができる。なお、本発明は以上に述べた実施形態に限らない。例えば、上述した実施形態において、図3に示すように、座受け38と前リンク要素34との間に、上述した第1の枢着軸C1に替えて第2の接合節82を介在させ、前記前リンク要素34と、前記後リンク要素35と、前記背支持部材37と、前記座受け38と、前記接合節81と、前記第2の接合節82とを、硬質の合成樹脂により一体に形成する構成を採用してもよい。この態様において、前記第2の接合節82は、硬質の合成樹脂により一体に形成されている。さらに詳述すると、前記第2の接合節82も、前記接合節81と同等に、硬質部11を主体に構成されたもので、前リンク要素34の起立に伴う弾性変形により圧縮応力を受ける側の面、すなわち下向き面821に凹陥部分112を設け、この凹陥部分112の内側に前記弾性変形に伴って接近する対をなす対向面113を形成している。前記凹陥部分112の一部には、エラストマー12を配している。前記硬質部11が変形する際には、エラストマー12を変形させつつその弾性変形特性が徐々に変化し、さらに、前記対向面113同士が直接当接した際には当該硬質部11の弾性変形特性が大きく変化することにより、その硬質部11の所定の弾性変形限度を越えた変形を抑止するようにしたものである。凹陥部分112は、前記硬質部11の外面すなわち前記下向き面821、及びこの外面821に連続する両側面117に開口したものであり、その凹陥部分112の対向する内側の一部を前記対向面113としている。すなわち、凹陥部分112は、開口端114側の開口幅に比べて奥側の開口幅を大きく設定したものであり、前記開口端114側の内側を前記対向面113としている。換言すれば、前記接合節81の前記硬質部11は、それぞれ薄肉部分91と、この薄肉部分91の両側に設けられ前記薄肉部分91よりも厚み寸法の大きな厚肉部分92とを備えたものであり、前記両厚肉部分92間に前記凹陥部分112が形成されている。また、凹陥部の形状は上述した実施形態の凹陥部分の一部にエラストマーを充填した場合について説明したが、本発明には凹陥部分にエラストマーを充填しないものも含まれる。この場合には、硬質部が所定の弾性変形限度まで変形した際に前記対向面同士が直接当接して、前記硬質部の前記弾性変形限度を越えた変形を抑止するようにすればよい。さらに、エラストマーを充填するか否かにかかわらず、凹陥部分の形状には種々のものが考えられる。前記実施形態においては、凹陥部分112、132の奥側を開口端側に対して両側に拡開することにより開口端側の開口幅に比べて奥側の開口幅を大きく設定したもの、すなわち、側面視T字形をなすものについて説明したが、凹陥部分112の奥側を開口端側に対して片側に屈曲することにより開口端側の開口幅に比べて奥側の開口幅を大きく設定したもの、すなわち、図4に示すような側面視L字形をなすものや、凹陥部分112の奥側を開口端側に対して丸く膨出することにより開口端側の開口幅に比べて奥側の開口幅を大きく設定したもの、すなわち、図5に示すような側面視鍵穴形をなすもの等が考えられる。また、凹陥部分は、必ずしも開口端側の開口幅に比べて奥側の開口幅を大きく設定する必要はなく、例えば、図6、図7または図8に示すようなものであってもよい。各例について、対向面113、厚肉部分92及び薄肉部分91等の対応する部分には、上述した実施形態と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。また、以上説明した実施形態においては、凹陥部分にエラストマーを全く配さない場合と、凹陥部分の一部にエラストマーを充填した場合について説明したが、凹陥部分全体にエラストマーを配してもよいのはもちろんである。その一例として、図9に示すように、硬質部11の外面111とエラストマーの外面121とを面一に構成しているものが挙げられるが、このようなものであれば、構造材に設けた凹陥部分112の形状と同一形状をなすエラストマー12を配しているので、構造材が硬質部11と軟質部であるエラストマー12とによって一体化されたような外観が得られる。そのため、家具としての外観を良好にすることができる。また、このような場合、硬質部11が所定の弾性変形限度まで変形した際に前記対向面113同士がエラストマー12を介して当接して、前記硬質部11の一定以上の弾性変形を抑止することになる。なお、凹陥部分の一部にエラストマーを配する場合であっても、実施形態で示したような凹陥部分の奥側にエラストマーを配置したものの他に、凹陥部分の開口端側のみにエラストマーを配置したもの等であってもよい。すなわち、凹陥部分の一部にエラストマーを配する場合、前記硬質部が所定の弾性変形限度まで変形した際に、前記対向面同士が直接当接する場合と、エラストマーを介して間接的に当接する場合がある。以上説明した実施形態においては、厚肉部分と薄肉部分の厚み寸法の比率については、必要な弾性変形特性に応じて適宜設定すればよい。また、厚肉部分は、薄肉部分よりも厚み寸法が大きいものに限られず、薄肉部分と厚み寸法が同一または小さく設定されている場合であっても、弾性変形を抑制するためのリブを備えたものであってもよい。具体的な一例としては、図10及び図11に示すように、荷重を受けて弾性変形する板状の硬質部11を備え、この硬質部11の弾性変形する部位に先端側が開放された対をなす対向面113を備える対をなす対向壁113bを突出させて設けたものが挙げられる。この対向壁113bの前記対向面113を形成しない側の面は、前記硬質部11に一体に形成されたリブ118に接続されており、前記対向面113の先端側が近接する方向以外の変形を規制している。なお、これら対向面113を形成する対向壁113bの形状は、図12に示すようなものの他、どのようなものであってもよい。また、凹陥部分内に配されるエラストマーの形状についても、どのようなものであってもよい。具体的な一例としては、図13に示すようにエラストマー12の形状が凹陥部分112の形状と略一致するもの、換言すれば、凹陥部分112全体にエラストマー12を配したものや、図14に示すように、凹陥部分112の開口端側には開口幅の全域にわたってエラストマー12を配し、奥側には対向面113とエラストマー12との間に隙間を設けたものや、図15に示すように、凹陥部分112の深さ寸法全域にわたって対向面113とエラストマー12との間に隙間を設けたものであってもよい。さらに、前記実施形態においては、圧縮応力を受ける側の面に凹陥部分を設けるようにしていたが、硬質部の弾性変形により引張り応力を受ける側の面に凹陥部分を設けてもよい。より具体的には、前記実施形態においては、構造材が、荷重が加わったときに弾性変形する硬質部を備えたものであり、この硬質部の曲げ方向から見て内側に前記弾性変形に伴って接近する対をなす対向面を形成したものであったが、構造材が、荷重が加わったときに弾性変形する硬質部を備えたものであり、この硬質部の曲げ方向から見て外側に前記弾性変形に伴って接近する対をなす対向面を形成したものであってもよい。ここで、曲げ方向から見て内側とは、その形状にかかわらず、荷重が加わって曲げ変形が進行するのに伴って圧縮方向の内部応力が増大する側を意味する。換言すれば、例えば円弧状の構造材が、曲率半径が小さくなる方向に曲げ変形される場合には、その曲率中心側が内側となる。一方、円弧状の構造材が、曲率半径が大きくなる方向に曲げ変形される場合には、その曲率中心と逆の側が内側となる。また、曲げ方向から見て外側とは、その形状にかかわらず、荷重が加わって曲げ変形が進行するのに伴って引張り方向の内部応力が増大する側を意味している。換言すれば、例えば円弧状の構造材が、曲率半径が小さくなる方向に曲げ変形される場合には、その曲率中心と逆の側が外側となる。一方、円弧状の構造材が、曲率半径が大きくなる方向に曲げ変形される場合には、その曲率中心側が外側となる。具体的な一例としては、図16及び図17に示すように、引張り応力を受ける側の面、すなわち曲げ方向から見て外側に、側面視S字状等に入り組んだ凹陥部分112を形成し、硬質部11が所定の弾性変形限度まで変形した際に前記凹陥部分112内に形成された対をなす前記対向面113の先端側が近接して当該構造材の弾性変形特性が変化するようにしてもよい。この場合、前記凹陥部分の一部または全部にエラストマーを配してもよい。すなわち、前記対向面113間にエラストマーを充填してもよく、前記凹陥部分112の全体にエラストマーを充填してもよい。また、図16及び図17で示したものは、リブ118を硬質部11に一体に備えているが、リブを硬質部11に一体に成形することが困難な場合は硬質部11と別体に形成したリブ118を硬質部11に取り付けるようにしてもよく、さらに、図18に示すようにリブを備えていないものであってもよい。加えて、前述した第1実施形態において、前リンク要素及び後リンク要素を座枠と一体に形成し、その先端近傍における上向き面に凹陥部をさらに形成する態様を採用してもよい。一方、前述した第2実施形態において、前リンク要素及び後リンク要素の上端部を座受けに軸着し、前リンク要素及び後リンク要素の先端近傍における凹陥部は省略する態様や、背支持部材を支持基部に軸着し、その基端近傍における凹陥部は省略する態様を採用してもよい。さらに、前述した第3実施形態において、前リンク要素の上端部を座受けに軸着し、前リンク要素の先端近傍における凹陥部は省略する態様や、背支持部材を支持基部に軸着し、その基端近傍における凹陥部は省略する態様や、座受けの後端部を背支持部材に軸着し、接続部における凹陥部は省略する態様を採用してもよい。そして、上述した第1~第3実施形態では、支持機構を構成する湾曲支持体、リンク要素、背支持部材及び座受けに対向面を設けているが、支持機構を構成する他の部材、例えば支持基部等を弾性変形可能に構成した上で、弾性変形可能な部材に対向面を設けるようにしてももちろんよい。その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変形してよい。