"太陽電池モジュールと接続部材とを固定する太陽電池モジュールの固定機構であって、前記モジュールおよび前記接続部材の一方は、内側に空孔部を有する筒状部を備えており、前記モジュールおよび前記接続部材の他方は、前記筒状部の前記空孔部に挿入され、前記筒状部の内面を押圧することにより、前記筒状部に固定される挿入部を備えており、前記筒状部は、前記空孔部に対する前記挿入部の挿入方向が、前記モジュールにおける前記接続部材との固定側の端辺と平行になるように、前記モジュールまたは前記接続部材に設けられていることを特徴とする太陽電池モジュールの固定機構。前記挿入部は、前記筒状部の前記空孔部への挿入時の変形によって生じる復元力により、前記筒状部の内面を押圧することを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記挿入部は、互いに対向する一対の対向部材と、前記一対の対向部材の一端側を連結して、該挿入部に弾性を付与する連結部材とを有していることを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記挿入部は、前記筒状部の前記空孔部に前記連結部材側から挿入されるときに、前記各対向部材が前記筒状部の挿入側端部との当接によって受ける外力により、変形することを特徴とする請求項3に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記挿入部は、互いに対向する一対の対向部材と、前記一対の対向部材を離間する方向に付勢する付勢部材とを有していることを特徴とすることを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記挿入部の変形を維持する変形維持機構を備えていることを特徴とする請求項2、3または5に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記変形維持機構は、前記挿入部に対して着脱されることを特徴とする請求項6に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記モジュールおよび前記接続部材の一方は、互いに平行に位置する複数の前記筒状部を備えており、前記モジュールおよび前記接続部材の他方は、互いに平行に位置する複数の前記挿入部を備えており、前記各挿入部を前記各筒状部の空孔部に挿入した後、前記各挿入部の変形後の復元力により、前記各筒状部で挟まれる位置にある前記モジュールに、前記各筒状部が互いに離間する方向のテンションが付与されることを特徴とする請求項2から7のいずれかに記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記筒状部は、前記モジュールに設けられており、前記挿入部は、前記接続部材に設けられており、前記筒状部の内面には、前記モジュールの電極と電気的に接続される電極層が形成されており、前記挿入部には、前記筒状部の前記空孔部への挿入時に前記電極層と電気的に接続されることによって、前記モジュールで発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部が形成されていることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記筒状部は、前記接続部材に設けられており、前記挿入部は、前記モジュールに設けられているとともに、前記モジュールの電極と電気的に接続される導電性材料で構成されており、前記筒状部の内面には、前記挿入部の前記空孔部への挿入時に前記挿入部と電気的に接続されることによって、前記モジュールで発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部が形成されていることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記接続部材は、設置面に常時固定または取り外し自在に固定される固定部材であることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の太陽電池モジュールの固定機構。ところが、特許文献1は、モジュールの矩形の縁を構成する4つの端辺のうち、弾性体と剛体とで挟まれて固定される端辺固定側端辺に対して垂直方向にモジュールを差し込んで固定する構成である。この構成では、モジュールの抜き差しの方向と、固定側端辺に垂直な方向とが平行であるため、モジュールが固定側端辺に垂直方向に何らかの力を受けたときに、モジュールが容易に抜けやすく、モジュールの固定が解除されやすいという問題が生ずる。なお、上記の問題は、設置面に固定される固定部材に対してモジュールを固定する場合だけでなく、モジュールと何らかの部材とを接続する場合に起こり得る。つまり、モジュールと接続部材とを固定する際に、接続部材に対するモジュールの抜き差しの方向と、モジュールの固定側端辺に垂直な方向とが平行である場合には、モジュールが固定側端辺に対して垂直方向に力を受けたときに、モジュールの固定が容易に解除されてしまう。本発明は、上記の問題点を解決するためになされたもので、その目的は、モジュールが固定側端辺に垂直方向に力を受けたときでも、モジュールと接続部材との固定が容易に解除されるのを回避することができる太陽電池モジュールの固定機構を提供することにある。本発明の太陽電池モジュールの固定機構は、太陽電池モジュールと接続部材とを固定する太陽電池モジュールの固定機構であって、前記モジュールおよび前記接続部材の一方は、内側に空孔部を有する筒状部を備えており、前記モジュールおよび前記接続部材の他方は、前記筒状部の前記空孔部に挿入され、前記筒状部の内面を押圧することにより、前記筒状部に固定される挿入部を備えており、前記筒状部は、前記空孔部に対する前記挿入部の挿入方向が、前記モジュールにおける前記接続部材との固定側の端辺と平行になるように、前記モジュールまたは前記接続部材に設けられていることを特徴としている。上記の構成によれば、モジュールまたは接続部材の筒状部の空孔部に、接続部材またはモジュールの挿入部が挿入される。この挿入部は、筒状部の内面を押圧することによって筒状部に固定され、これによって、モジュールと接続部材とが固定される。ここで、筒状部は、空孔部に対する挿入部の挿入方向が、モジュールにおける接続部材との固定側の端辺と平行になるように、モジュールまたは接続部材に設けられている。これにより、モジュールに対して、上記端辺に垂直な方向に何らかの力が加わったときでも、その力によって挿入部が筒状部から抜けるといったことがない。これは、挿入部の挿入方向が上記力の加わる方向上記端辺に垂直な方向と平行でなく、それゆえ、挿入部が筒状部から抜ける方向挿入方向とは逆方向も上記力の加わる方向と平行でないためである。したがって、モジュールに上記端辺に垂直な方向に力が加わったときでも、モジュールと接続部材との固定が容易に解除されるのを回避することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記挿入部は、前記筒状部の前記空孔部への挿入時の変形によって生じる復元力により、前記筒状部の内面を押圧する構成であってもよい。挿入部は、空孔部への挿入後、挿入時の変形によって生じる復元力により、筒状部の内面を押圧するので、挿入部を筒状部に確実に固定して、モジュールと接続部材とを確実に固定することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記挿入部は、互いに対向する一対の対向部材と、前記一対の対向部材の一端側を連結して、該挿入部に弾性を付与する連結部材とを有して構成されていてもよい。空孔部への挿入時には、一対の対向部材に外力を加えることによって挿入部を弾性変形させ、挿入後は、挿入部の復元力により、筒状部の内面を押圧することができる。これにより、挿入部を筒状部に固定することができる。つまり、挿入部の弾性変形によって生じる復元力を利用して、モジュールと接続部材とを固定することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記挿入部は、前記筒状部の前記空孔部に前記連結部材側から挿入されるときに、前記各対向部材が前記筒状部の挿入側端部との当接によって受ける外力により、変形する構成であってもよい。この構成では、筒状部の空孔部内に挿入部を挿入するにあたって、予め別部材によって挿入部を変形させ、かつ、その状態を維持しておく必要がなく、固定機構の構成を簡素化することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記挿入部は、互いに対向する一対の対向部材と、前記一対の対向部材を離間する方向に付勢する付勢部材とを有して構成されていてもよい。挿入部の空孔部への挿入時には、一対の対向部材に外力を加えて、付勢部材の付勢力に抗して挿入部を変形させる一方、挿入後は、付勢部材の付勢力復元力によって一対の対向部材で筒状部の内面を押圧することができる。これにより、挿入部を筒状部に固定することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記挿入部の変形を維持する変形維持機構を備えていてもよい。変形維持機構により、挿入部を変形した状態で筒状部の空孔部内に挿入することができるので、挿入時に、挿入部と筒状部とを接触させずに済む。これにより、挿入部との接触による筒状部特に挿入側端部の破損や劣化を防止することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記変形維持機構は、前記挿入部に対して着脱される構成であってもよい。この構成では、予め、挿入部側に変形維持機構を設けておく必要がなく、挿入部側の構成を簡素化することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記モジュールおよび前記接続部材の一方は、互いに平行に位置する複数の前記筒状部を備えており、前記モジュールおよび前記接続部材の他方は、互いに平行に位置する複数の前記挿入部を備えており、前記各挿入部を前記各筒状部の空孔部に挿入した後、前記各挿入部の変形後の復元力により、前記各筒状部で挟まれる位置にある前記モジュールに、前記各筒状部が互いに離間する方向のテンションが付与される構成であってもよい。各挿入部の各筒状部の空孔部への挿入後、各挿入部の変形後の復元力によって、モジュールにテンションが付与されるので、モジュールがリジッドタイプであってもフレキシブルタイプであっても、モジュールの固定を強固にできる。また、フレキシブルタイプのモジュールにおいては、各挿入部を各空孔部に挿入したときにモジュールが撓んでいても、モジュールにテンションが付与されることによって、モジュールの撓みを抑えることができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記筒状部は、前記モジュールに設けられており、前記挿入部は、前記接続部材に設けられており、前記筒状部の内面には、前記モジュールの電極と電気的に接続される電極層が形成されており、前記挿入部には、前記筒状部の前記空孔部への挿入時に前記電極層と電気的に接続されることによって、前記モジュールで発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部が形成されていてもよい。この構成では、モジュールに設けられた筒状部の空孔部に、接続部材の挿入部を挿入したときに、筒状部内面の電極層と、挿入部の電力取出接続部とが電気的に接続される。これにより、挿入部を筒状部に挿入して、モジュールと接続部材とを固定すると同時に、電力取出接続部を介してモジュールから電力を取り出すことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記筒状部は、前記接続部材に設けられており、前記挿入部は、前記モジュールに設けられているとともに、前記モジュールの電極と電気的に接続される導電性材料で構成されており、前記筒状部の内面には、前記挿入部の前記空孔部への挿入時に前記挿入部と電気的に接続されることによって、前記モジュールで発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部が形成されていてもよい。この構成では、接続部材に設けられた筒状部の空孔部に、モジュールに設けられた挿入部を挿入したときに、導電性材料からなる挿入部と、筒状部内面の電力取出接続部とが電気的に接続される。これにより、挿入部を筒状部に挿入して、モジュールと接続部材とを固定すると同時に、電力取出接続部を介してモジュールから電力を取り出すことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記接続部材は、設置面に常時固定または取り外し自在に固定される固定部材であってもよい。この場合は、モジュールを接続部材としての固定部材を介して設置面例えば屋根や壁の設置面に固定する構成において、上述した本発明の効果を得ることができる。本発明によれば、筒状部は、空孔部に対する挿入部の挿入方向が、モジュールにおける接続部材との固定側の端辺と平行になるように、モジュールまたは接続部材に設けられている。これにより、モジュールに対して、上記端辺に垂直な方向に何らかの力が加わったときでも、その力によって挿入部が筒状部から抜けるのを回避して、モジュールと接続部材との固定が容易に解除されるのを回避することができる。本発明の実施の一形態について、図面に基づいて説明すれば、以下の通りである。モジュールの基本的な構成まず、本実施形態の固定機構に適用される太陽電池モジュール以下、単にモジュールと称するの基本的な構成について説明する。図1は、モジュール1の平面図と、その平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。なお、上記の平面図では、便宜上、後述する保護層15およびラミネート層16の図示を省略している。モジュール1は、基板11上に、透明電極12と、発電層13と、対向電極14とを順に形成してこれらを保護層15で覆い、さらに全体をラミネート層16で封止することによって構成されており、その厚さは例えば1~2mmとなっている。太陽電池の製造方法の詳細については、例えば特開2010-109207号公報アモルファスシリコン方式、特開2009-146625号公報色素増感方式、特開2010-177497号公報有機薄膜方式にて公知であるため、その説明を省略する。本実施形態では、透明電極12および対向電極14は、例えばITOIndiumTinOxideの薄膜で形成されており、発電層13は、例えばアモルファスシリコンを用いて形成されている。また、基板11、保護層15およびラミネート層16は、例えばポリイミド樹脂、EVA樹脂EthyleneVinylAcetate、ETFE樹脂Ethylenetetrafluoroethyleneでそれぞれ形成されている。なお、各構成部材は、上記の材料に限定されるわけではない。また、保護層15およびラミネート層16については、これらのうちの少なくとも一方が設けられればよい。上記のように、樹脂からなる基板11上に各層を薄膜で形成し、全体を樹脂で覆うことにより、モジュール1は、全体としてフレキシブルに構成されている。1組の透明電極12、発電層13および対向電極14によって、太陽電池セルが構成されている。そして、隣り合う太陽電池セルが直列に接続される、つまり、隣り合う一方の太陽電池セルの透明電極12と他方の太陽電池セルの対向電極14とが電気的に接続されることにより、サブユニットが形成されている。さらに、複数のサブユニットは相互に直列または並列に接続されている。また、モジュール1には、電力取り出し用の電極19a19bが2か所に形成されている。電極19a19bは、正側または負側の電極にそれぞれ対応しており、例えば導電テープによって形成されている。モジュール内で直列接続された各太陽電池セルのうち、接続方向直列接続された列方向の一端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17、配線層18および一方の電極19aがこの順で形成されている。また、上記接続方向の他端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17が形成されており、他方の電極19bは、上記電極層17から引き出される配線層18上に形成されている。これらの電極層17および配線層18も、基板11上で上記の保護層15およびラミネート層16によって覆われている。上記のように、複数の太陽電池セルをつなぎ合わせてモジュール化することにより、各太陽電池セルにて得られる出力電力を足し合わせて、モジュール全体として大きな出力を得ることができる。なお、太陽電池としては、単結晶シリコン、多結晶シリコン、アモルファスシリコン、CISCuInS2、CIGSCuIn,GaSe2、CdTeなどを用いるものや、色素増感太陽電池、有機薄膜太陽電池などがあるが、アモルファスシリコンや化合物系例えばCISなどの薄膜系の太陽電池では、太陽電池セル製造時に、直列接続されたサブユニットまでをパターニング等によって同時に製造することができる。モジュール封止の手法としては、例えば接着樹脂を介して保護用の防湿フィルムを基板11の両面からラミネートする方法などがある。なお、基板11は、上記したようなポリイミド等のプラスチックプラスチックフィルムで構成されてもよいし、薄膜金属金属フィルムで構成されてもよい。これらのフレキシブルな基板を用いた場合、例えば長尺状のフィルムにロールツーロール方式で太陽電池サブユニットを形成し、それを任意の場所でカットして相互に直列または並列接続して封止することによって、モジュール化することができる。なお、上記したフレキシブルな基板のほかに、通常のガラス基板、巻取りが可能な薄型ガラス基板、セラミックス基板などを用いてモジュール1を構成してもよい。固定機構の詳細次に、モジュール1と接続部材2とを接続して固定する固定機構Mについて、実施例1~6として説明する。実施例1図2aは、実施例1の固定機構Mに適用されるモジュール1の斜視図であり、図2bは、上記モジュール1の平面図である。モジュール1は、内側に空孔部22を有して筒状に形成された筒状部21を備えている。筒状部21は、樹脂、金属、セラミックスなどの材料で形成され、フレキシブルにまたは剛性を有して形成されている。また、筒状部21は、その中心軸方向が、モジュール1の矩形の縁を構成する4つの端辺1a~1dのうち、後述する接続部材2図4参照との固定側の端辺1aと平行になるように、モジュール1に設けられている。これにより、筒状部21は、空孔部22に対する接続部材2の挿入方向が、モジュール1の上記端辺1aと平行になる。ここで、図3aおよび図3bは、モジュール1および筒状部21の断面図を示している。筒状部21は、以下のようにモジュール1に固定されてもよい。すなわち、図3aに示すように、筒状部21の外周面に平板部21aを一体的に形成しておき、モジュール1の基板11のラミネート時に、平板部21aを同時にラミネートすることにより、筒状部21をモジュール1に固定してもよい。また、図3bに示すように、筒状部21の平板部21aをモジュール1の表面に接着剤または両面テープで接着することにより、筒状部21をモジュール1に固定してもよい。また、図3cは、モジュール1の断面図を示している。このように、フレキシブルなモジュール1を筒状に巻いた後、モジュール1の端面をモジュール1自身に接着剤などで固定することにより、筒状部21を兼ねたモジュール1を形成してもよい。なお、筒状部21の断面形状は、楕円であってもよし、円であってもよいし、その他の形状正方形、長方形、多角形などであってもよい。また、本実施例では、図3a~図3cのように、筒状部21は、周方向に完全に閉じた形状であるが、例えば、図3aおよび図3bの構成において、筒状部21を金属で形成した場合には、筒状部21を周方向の一部が開口した形状で形成することも可能である。すなわち、筒状部21は、周方向に閉じた形状である必要は必ずしもない。次に、上記構成のモジュール1に接続される接続部材2について説明する。図4は、接続部材2の斜視図である。接続部材2は、挿入部30で構成されている。挿入部30は、筒状部21の空孔部22に挿入され、筒状部21の内面を押圧することにより、筒状部21に固定される。このような挿入部30は、互いに対向する一対の平板状の対向部材3132と、連結部材33とを有して構成されている。なお、挿入部30は、上記した各構成部材の接着によって形成されてもよいし、これらの一体成形によって形成されてもよい。連結部材33は、挿入部30に弾性が付与されるように、対向部材3132の一端側を連結している。したがって、例えば、対向部材3132が弾性を有する基板で構成されている場合には、連結部材33が剛体で構成されて対向部材3132を連結してもよい。また、対向部材3132が剛体で構成されている場合には、連結部材33が弾性部材で構成されて対向部材3132を連結してもよい。さらに、対向部材3132および連結部材33の両方が弾性を有する部材で構成されてもよい。このように連結部材33によって対向部材3132を連結することにより、挿入部30を外力によって収縮する方向に弾性変形させることができる。つまり、対向部材3132の連結側とは反対側の端部同士の間隔が狭まるように、挿入部30を弾性変形させることができる。また、弾性変形後に元の形状に戻ろうとする力復元力を挿入部30に生じさせることもできる。なお、接続部材2挿入部30の形状は、例えば断面略U字形であるが、特に限定されるものではない。なお、接続部材2の形状のバリエーションについては後述する。また、本実施例では、対向部材3132における連結部材33との連結側の端部同士の間隔が、連結側とは反対側の端部同士の間隔よりも狭くなるように、一方の対向部材31が他方の対向部材32に対して傾いて連結されている。これにより、挿入部30を連結部材33側から筒状部21の空孔部22に挿入できるとともに、その挿入時に、対向部材3132の少なくとも一方を、筒状部21の挿入側端部21b図5b参照と当接させて、挿入部30を弾性変形させることができる。次に、モジュール1と接続部材2との固定手順について説明する。まず、図5aに示すように、モジュール1の筒状部21の空孔部22に対して、接続部材2挿入部30を連結部材33側から挿入する。そして、挿入部30を挿入し続けると、図5bに示すように、例えば対向部材31が筒状部21の挿入側端部21bと当接して外力を受け、これによって、対向部材3132の連結側とは反対側の端部同士の間隔が狭まるように、挿入部30が弾性変形し始める。さらに挿入部30を挿入し続け、挿入部30の挿入が完了すると、図5cに示すように、挿入部30は弾性変形によって生じる復元力により、対向部材3132で筒状部21の内面を押圧する。これにより、挿入部30が筒状部21に固定され、モジュール1と接続部材2とが固定される。以上のように、筒状部21は、空孔部22に対する挿入部30の挿入方向が、モジュール1における接続部材2との固定側の端辺1a図2b参照と平行になるように、モジュール1に設けられている。この場合、図5cに示すように、接続部材2挿入部30の挿入方向と、端辺1aに垂直な方向とが平行でないため、モジュール1に対して、端辺1aに垂直な方向に何らかの力が加わったときでも、その力によって挿入部30が筒状部21から抜けることがなく、モジュール1と接続部材2との固定が容易に解除されるのを回避することができる。また、挿入部30は、筒状部21の空孔部22への挿入時の変形によって生じる復元力により、筒状部21の内面を押圧するので、挿入後は、挿入部30を筒状部21に確実に固定することができ、モジュール1と接続部材2とを確実に固定することができる。また、挿入部30に弾性が付与されるように、一対の対向部材3132が連結部材33で連結されているので、挿入部30の弾性変形によって生じる復元力を利用して、モジュール1と接続部材2とを固定することができる。また、挿入部30は、筒状部21の空孔部22に連結部材33側から挿入されるときに、対向部材31が筒状部21の挿入側端部21bとの当接によって受ける外力により、弾性変形する。つまり、挿入部30は、空孔部22への挿入動作と並行して弾性変形する。これにより、例えば、挿入部30を予め弾性変形させておき、その状態で空孔部22に挿入する場合のように、挿入前に挿入部30の変形状態を維持する機構を設ける必要はない。その結果、固定機構Mの構成を簡素化することができる。ところで、図6a~図6j、図7a~図7hは、接続部材2の形状のバリエーションを示している。以下、接続部材2の形状のバリエーションについて簡単に説明するが、これはあくまでも一例であり、以下の形状に限定されるわけではない。図6aの接続部材2は、図4の接続部材2を空孔部22への挿入方向に長尺状にしたものであり、図6bの接続部材2は、図6aの接続部材2よりも対向部材3132の間隔を狭めたものである。図6cの接続部材2は、図6aの構成において、対向部材3132における連結側とは反対側の端部に、接続部材2の挿入しすぎを防止するための突起部31a32aを設けたものであり、突起部31a32aが筒状部21の挿入側端部21bと当接したときに、接続部材2の空孔部22への挿入を完了させることができる。図6dの接続部材2は、図6bの構成において、一方の対向部材31にのみ突起部31aを設けたものであり、その目的は、図6cと同様に、接続部材2の挿入しすぎを防止することである。図6eの接続部材2は、対向部材3132と連結部材33との2か所の連結部分のうちの一方を尖らせたものである。図6fの接続部材2は、連結部材33に丸みを持たせるとともに、対向部材3132と連結部材33との2か所の連結部分を両方とも滑らかにしたものである。図6gの接続部材2は、連結部材33に丸みを持たせるとともに、対向部材3132と連結部材33との2か所の連結部分の一方のみを滑らかにしたものである。図6hおよび図6iの接続部材2は、それぞれ図6fおよび図6gの構成において、図6cと同様の突起部31a32aを対向部材3132に設けたものである。図6jの接続部材2は、図6gの構成において、一方の対向部材31にのみ突起部31aを設けたものである。図7a~図7hの接続部材2は、いずれも、対向部材3132が平行になるように、これらを連結部材33で連結したものである。この場合、接続部材2は、空孔部22に挿入されたときに、対向部材3132の挿入方向の長さに対応する所定の領域で、筒状部21の内面を押圧することができる。このとき、接続部材2の連結部材33は角部を有して折り曲げられてもよいし図7a~図7d参照、丸みを帯びていてもよい図7e~図7h参照。また、接続部材2は、対向部材3132と連結部材33との2か所の連結部分を両方とも滑らかにしたものであってもよいし図7e、図7g参照、2か所の連結部分の一方のみを滑らかにしたものであってもよい図7f、図7h参照。また、図6cと同様の突起部31a32aの少なくとも一方が対向部材3132に設けられていてもよい図7c、図7d、図7g、図7h参照。また、接続部材2は、上下に対向部材3132の対向方向に対称形状であってもよいし、非対称な形状であってもよい。また、接続部材2特に対向部材3132の外面は、筒状部21の内面の周方向に沿って丸みを帯びていてもよい。さらに、筒状部21および接続部材2は、一部をくりぬくことで軽量化が図られていてもよい。なお、接続部材2が空孔部22に入り込みすぎるのを防止するために、筒状部21の内面に突起部を設けておき、挿入部30が上記突起部と当接した時点で、挿入を完了させる構成としてもよい。また、接続部材2が空孔部22に入り込みすぎて、筒状部21の奥側挿入部30の挿入側とは反対側から飛び出るのを防止するために、筒状部21の奥側は閉じられていても構わない。ところで、本実施例の構成は、モジュール1と接続部材2とを固定し、モジュール1から接続部材2を介して電力を取り出す構成に応用することが可能である。以下、このような固定機構Mの構成応用例について説明する。図8aおよび図8bは、本実施例の固定機構Mの応用例を示す斜視図および断面図である。同図に示すように、モジュール1に設けられた筒状部21の内面には、モジュール1の電極19a19b図1参照と電気的に接続される電極層23が形成されている。この電極層23は、モジュール1の正負の電極19a19bと対応する電極層23a23bで構成されている。また、接続部材2の挿入部30には、電力取出接続部34が形成されている。電力取出接続部34は、筒状部21の空孔部22への挿入部30の挿入時に、電極層23と電気的に接続されることによって、モジュール1で発生した電力を外部に取り出すための接続部である。この電力取出接続部34は、上記した電極層23a23bと対応する電力取出接続部34a34bで構成されている。電力取出接続部34a34bは、例えば対向部材3132における電極層23a23bとの接触側に形成されており、それぞれ外部配線3535a35bと接続されている。図8の構成では、モジュール1に設けられた筒状部21の空孔部22に、接続部材2挿入部30を挿入したときに、筒状部21の内面の電極層23a23bと、挿入部30の電力取出接続部34a34bとが電気的にそれぞれ接続される。これにより、挿入部30を筒状部21に挿入して、モジュール1と接続部材2とを固定すると同時に、電力取出接続部34および外部配線35を介してモジュール1から電力を取り出すことができる。また、本実施例で説明した接続部材2は、屋根や壁などの設置面に対して、常時固定または取り外し自在に固定される固定部材2aとして用いることも可能である。ちなみに、図9a~図9cは、モジュール1と固定部材2aとの固定手順を示している。図9aおよび図9bのように、モジュール1の筒状部21の空孔部22に対して相対的に、固定部材2a挿入部30を連結部材33側から挿入して弾性変形させ、図9cに示すように、挿入部30の復元力によって筒状部21の内面を押圧することにより、モジュール1と固定部材2aとを固定することができる。このように、モジュール1を固定部材2aを介して壁等に固定する構成においても、挿入部30の挿入方向と、モジュール1の固定側の端辺1a図2b参照とが平行であるため、端辺1aに垂直な方向に何らかの力が加わったときでも、モジュール1と接続部材2との固定が容易に解除されるのを回避することができる。なお、モジュール1と接続部材2との固定をより強固にするために、筒状部21の内面に突起または凹部を設ける一方、挿入部30の対向部材3132に凹部または突起を設け、これらを嵌合させる構成としてもよい。また、挿入部30に対して、外力の加わる方向に補強を行うことにより、耐久性を伸ばすことも可能である。実施例2図10a~図10cは、実施例2の固定機構Mに適用される接続部材2の断面図である。本実施例では、接続部材2が変形維持機構36を有している。変形維持機構36は、接続部材2の挿入部30の変形例えば弾性変形を維持する機構であり、回動軸部36aと、係止部36bとを有して構成されている。回動軸部36aは、対向部材3132の一方例えば対向部材32であって、連結部材33との連結側とは反対側の端部に設けられており、係止部36bを回動させる。係止部36bは、回動軸部36aを回動軸として回動し、図10bに示すように、挿入部30が弾性変形した状態で対向部材31を係止することにより、挿入部30の弾性変形状態を維持する。なお、係止部36bによる対向部材31の係止を解除すれば、挿入部30は弾性変形によって生じる復元力により、変形前の形状に戻ろうとする。このとき、挿入部30に外力が付与されていなければ、図10aに示すように、挿入部30は、変形前の形状に戻る。なお、係止部36bの長さを適切に設定することにより、挿入部30を様々な変形状態で維持することができる。つまり、係止部36bの長さによっては、例えば、図10bに示すように、対向部材3132が平行になるように、挿入部30の弾性変形を維持することもできるし、図10cに示すように、対向部材3132の連結側とは反対側の端部同士の間隔が連結側よりも狭くなるように、挿入部30の弾性変形を維持することもできる。図11a~図11cは、本実施例におけるモジュール1と接続部材2との固定手順を示している。なお、これらの図では、便宜上、変形維持機構36の図示を省略し、接続部材2の変形状態の図示を優先している。まず、図11aに示すように、筒状部21の空孔部22への接続部材2挿入部30の挿入前に、挿入部30に外力を加えて、対向部材3132の連結側とは反対側の端部同士の間隔が狭くなるように、挿入部30を弾性変形させる。そして、変形維持機構36の係止部36bを回動させて、対向部材31を係止させ、挿入部30の弾性変形状態を維持する図10b、図10c参照。次に、図11bに示すように、空孔部22に対して挿入部30を連結部材33側から挿入する。そして、図11cに示すように、挿入部30の挿入が完了した時点で、係止部36bを上記とは逆方向に回動させて、対向部材31の係止を解除する図10a参照。これにより、挿入部30は、弾性変形によって生じる復元力により、筒状部21の内面を押圧して筒状部21に固定される。以上のように、本実施例では、変形維持機構36を設けることにより、挿入部30の弾性変形を維持した状態で、挿入部30を空孔部22に挿入することができる。これにより、挿入部30の挿入時に、挿入部30と筒状部21特に挿入側端部21bとを接触させずに済む。その結果、挿入部30との接触による筒状部21特に挿入側端部21bの破損、摩耗、劣化を防止することができる。また、変形維持機構36によって挿入部30の弾性変形状態を維持することにより、挿入部30を連結部材33との連結側とは反対側から空孔部22に挿入することも可能となり、挿入部30の挿入方向挿入部30をどちらから挿入するかを選択できるという利点もある。また、図12a~図12dは、壁などの設置面に固定される固定部材2aにモジュール1を固定する場合の固定手順を示している。なお、固定部材2aの構成は、上記した接続部材2と同じである。図12aの状態において、固定部材2a挿入部30に外力を加えると、挿入部30は、図12bに示すように弾性変形する。このとき、係止部36b図10b等参照によって、挿入部30の弾性変形を維持した状態で、図12cに示すように、空孔部22に対して相対的に、挿入部30を連結部材33側から挿入する。挿入部30の挿入が完了した時点で、係止部36bによる係止を解除すれば、図12dに示すように、挿入部30は、弾性変形によって生じる復元力により、筒状部21の内面を押圧して筒状部21に固定される。この結果、モジュール1と固定部材2aとが固定される。ところで、図13aおよび図13bは、接続部材2の他の構成を示す断面図である。このように、接続部材2の変形維持機構36は、マグネット36N36Sで構成されてもよい。マグネット36N36Sは、互いに逆の極性N極、S極を有しており、対向部材3132における連結部材33との連結側とは反対側の端部において、他方の対向部材と対向する側の面にそれぞれ設けられている。この場合、図13aの状態から、マグネット36N36Sが近づく方向に挿入部30に外力を加えると、図13bに示すように、マグネット36N36Sが磁力によって引っ付き、挿入部30の弾性変形状態が維持される。この状態で挿入部30を空孔部22に挿入した後、挿入部30に対して、マグネット36N36Sを引き離す方向に外力を加えると、マグネット36N36Sが離れると同時に、挿入部30は弾性変形によって生じる復元力により、変形前の形状に戻ろうとする。したがって、このように変形維持機構36を構成しても、挿入部30の弾性変形状態を維持できるとともに、挿入部30の復元力によって、モジュール1と接続部材2とを固定することができる。実施例3図14aは、実施例3の固定機構Mにおける変形前の接続部材2の斜視図であり、図14bは、変形維持機構36によって変形が維持された状態での接続部材2の斜視図である。本実施例では、接続部材2挿入部30の変形状態を維持する変形維持機構36を、接続部材2に対して着脱可能に構成している。具体的には、接続部材2は、互いに平行に位置する一対の平板部36c36dと、平板部36c36dを端部同士で連結する連結部材36eとで構成されており、全体として断面が略U字形となっている。平板部36c36dの間隔は、弾性変形前における、挿入部30の対向部材3132の連結側とは反対側の端部同士の間隔よりも狭くなるように設定されている。図15aおよび図15bは、本実施例におけるモジュール1と接続部材2との固定手順を示している。まず、図15aに示すように、接続部材2挿入部30の挿入前に、挿入部30に外力を加えて、対向部材3132の連結側とは反対側の端部同士の間隔が狭くなるように、挿入部30を弾性変形させ、この状態で挿入部30を変形維持機構36の平板部36c36dの間に挿入する。そして、挿入部30に対する外力を解除することで、挿入部30は、平板部36c36dで外側から挟み込まれて弾性変形したまま、その状態が維持される。次に、空孔部22に対して挿入部30を連結部材33側から挿入する。そして、図15bに示すように、挿入部30の挿入が完了した時点で、挿入部30を外力で押さえながら変形維持機構36を引き抜き、これらを分離する。分離後、挿入部30に加えた外力を解除すれば、挿入部30は、弾性変形によって生じる復元力により、筒状部21の内面を押圧して筒状部21に固定される。以上のように、本実施例では、変形維持機構36を接続部材2挿入部30に対して着脱する構成とすることにより、予め、挿入部30に変形維持機構36を固着させておく必要がなく、挿入部30の構成を簡素化することができる。図16a~図16dは、壁などの設置面に固定される固定部材2aにモジュール1を固定する場合の固定手順を示している。なお、固定部材2aの構成は、接続部材2挿入部30と同じである。まず、図16aの状態において、挿入部30に外力を加えて、挿入部30を弾性変形させ、図16bに示すように、挿入部30を変形維持機構36の平板部36c36dの間に挿入する。そして、挿入部30に対する外力を解除することにより、挿入部30は、平板部36c36dで外側から挟み込まれて弾性変形したまま、その状態が維持される。次に、図16cに示すように、空孔部22に対して相対的に、挿入部30を連結部材33側から挿入する。そして、図16dに示すように、挿入部30の挿入が完了した時点で、変形維持機構36を取り外す。これにより、挿入部30は、弾性変形によって生じる復元力により、筒状部21の内面を押圧して筒状部21に固定される。なお、空孔部22への挿入部30の挿入方向と、変形維持機構36の挿入部30からの分離方向引き抜き方向との関係は特に制限されるものではなく、これらの方向は平行であってもよいし、垂直であってもよい。図16a~図16dは、前者の例を示しており、図17a~図17d、および図18a~図18dは、後者の例を示している。なお、図17a~図17d、および図18a~図18dは、壁等の設置面に対する固定部材2aの突出方向、および固定部材2a挿入部30の空孔部22への相対的な挿入方向が異なる以外は、図16a~図16dで示した各場面と対応している。このように、固定部材2aとモジュール1とを固定する場合でも、固定部材2aに着脱可能な変形維持機構36を用いることにより、固定部材2aに変形維持機構36を予め設けておく必要がないので、固定部材2aの構成を簡素化することができる。なお、本実施例では、変形維持機構36を断面略U字形で構成しているが、挿入部30の変形を維持することができ、かつ、挿入部30に対して取り外しができる形状であればよく、断面略U字形に限定されるわけではない。実施例4図19aは、実施例4の固定機構Mの斜視図であり、図19bは、上記固定機構Mの接続部材2の変形前の断面図であり、図19cは、接続部材2の変形後の断面図であり、図19dは、上記接続部材2の変形維持機構40の斜視図である。本実施例では、接続部材2の挿入部30は、互いに対向する一対の対向部材3738と、一対の対向部材3738を離間する方向に付勢する付勢部材39とを有して構成されている。対向部材3738は、例えば1つの円柱を断面が半円となるように2つに分断することによって形成されており、互いの平面37a38aが対向するように外周面37b38bが外側となるように位置している。付勢部材39は、例えばばねで構成されており、対向部材3738の各平面37a38aを連結している。なお、付勢部材39は、ゴム等の弾性体で構成されていてもよい。このように、対向部材3738の間に付勢部材39が設けられていることにより、挿入部30は、外力が加わっていない状態では、図19bに示すように、付勢部材39の付勢力によって対向部材3738の間隔が広がる状態となる一方、付勢部材39の付勢力に抗して外力が加わった状態では、図19cに示すように、付勢部材39が収縮変形して、対向部材3738の間隔が狭まる状態となる。変形維持機構40は、図19cで示した挿入部30の変形状態を維持するものであり、本実施例では、対向部材3738が近づいた状態で、対向部材3738の少なくとも一方の端部に被せられるキャップで構成されている。なお、キャップは、両端部が開口した筒状形状であってもよいし、一方の端部のみが開口し、他方の端部が閉じた形状であってもよい。また、挿入部30は、ガイドピン41と、ガイドピン41が嵌る凹部42とをさらに有している。ガイドピン41は、対向部材3738の一方例えば対向部材38の平面38aに立設されており、凹部42は、対向部材3738の他方例えば対向部材37に設けられている。ガイドピン41は、付勢部材39を挟む位置に2か所設けられているが、ガイドピン41の本数は特に限定されるわけではない。また、凹部42は、ガイドピン41の数および位置に対応して設けられればよい。次に、モジュール1と接続部材2との固定手順について説明する。空孔部22への接続部材2挿入部30の挿入時には、図19bに示す状態から、対向部材3738に対して外側から挟み込む方向に外力を加える。これにより、挿入部30は、図19cに示すように、付勢部材39の付勢力に抗して、対向部材3738の間隔が狭くなるように変形する。このとき、ガイドピン40が凹部41に入り込むことで、対向部材3738の相対的な移動が案内され、対向部材3738は平行な位置関係を保ちながら、互いの間隔が狭くなる。そして、変形維持機構40を対向部材3738の両端部に嵌め込み、挿入部30の変形状態を維持する。次に、空孔部22に対して挿入部30を挿入する。そして、挿入部30の挿入が完了した時点で、挿入部30から変形維持機構40を取り外す。これにより、挿入部30は、変形後の復元力、すなわち、付勢部材39の付勢力によって筒状部21に固定される。つまり、変形維持機構40を取り外すと、対向部材3738が付勢部材39の付勢力によって互いに離間する方向に移動しようとして筒状部21の内面を押圧するため、これによって、挿入部30が筒状部21に固定される。以上のように、挿入部30を、一対の対向部材3738と、付勢部材39とを有して構成した場合でも、挿入部30を空孔部22に挿入して、筒状部21に固定することができる。つまり、空孔部22への挿入部30の挿入時は、付勢部材39の付勢力に抗して挿入部30を変形させて挿入し、挿入後は、付勢部材39の付勢力によって挿入部30を筒状部21に固定することができる。なお、本実施例では、変形維持機構40を用いて挿入部30を空孔部22に挿入しているが、変形維持機構40を用いずに、実施例1のように挿入部30を挿入してもよい。つまり、対向部材3738の一方の端部に外力を加えてこれらを互いに近づけ、この状態で挿入部30を空孔部22に挿入するとともに、挿入しながら対向部材3738の外周面を筒状部21の挿入側端部と当接させることで、対向部材3738の他方の端部同士の間隔を付勢部材39の付勢力に抗して狭めるようにしてもよい。また、実施例2のように、挿入部30に変形維持機構40を常に設けておく構成としてもよい。実施例5図20a~図20c、および図21a~図21cは、実施例5の固定機構Mを示すとともに、その固定機構Mにおける固定手順を示す斜視図である。本実施例では、フレキシブルなモジュール1は、互いに平行に位置する複数の筒状部21を備えている。例えば、モジュール1の一方の端辺側に筒状部21が設けられており、上記一方の端辺と平行に位置する端辺側に、別の筒状部21が設けられている。これにより、2本の筒状部21は互いに平行に位置することになる。なお、これら2本の筒状部21を互いに区別するときは、筒状部21A21Bのように記載する。なお、本実施例では、各筒状部21の一端は閉じているが、両端が開口していてもよい。また、接続部材2固定部材2aは、互いに平行に位置する複数の挿入部30を備えており、本実施例では、2本の挿入部30を備えている。なお、2本の挿入部30を互いに区別するときは、挿入部30A30Bのように記載する。挿入部30A30Bは、それぞれ筒状部21A21Bと固定される。本実施例では、各挿入部30として、例えば図7fで示した形状のものを用いている。挿入部30の対向部材32における連結部材33との連結側とは反対側の端部は、設置面としての壁に固定されている。このとき、挿入部30Aにおいては、対向部材31は対向部材32に対して挿入部30Bとは反対側に位置しており、挿入部30Bにおいては、対向部材31は対向部材32に対して挿入部30Aとは反対側に位置している。本実施例では、各筒状部21の各空孔部22に対して、各挿入部30が相対的に挿入されて、モジュール1と接続部材2固定部材2aとが固定される。以下、本実施例の固定手順について説明する。まず、図20aに示す状態から、各挿入部30に外力を付与する。このときの外力の方向を、図20bの矢印で示す。この外力により、各挿入部30は、図20cに示すように、対向部材31の連結側とは反対側の端部が対向部材32に近づくように弾性変形する。このとき、図示しない変形維持機構により、各挿入部30の弾性変形状態を維持してもよい。次に、図21aに示すように、各筒状部21の各空孔部22に対して、各挿入部30が連結部材33側から相対的に挿入されるように、各筒状部21とともにモジュール1を移動させる。そして、図21bに示すように、各筒状部21の相対的な挿入が完了すると、図21cに示すように、各挿入部30に加えていた外力を開放するまたは変形維持機構を取り外す。これにより、各挿入部30において、弾性変形によって生じる復元力により、各対向部材31が外側へ各対向部材32から離間する方向に移動するとともに、各筒状部21が互いに離間する方向に移動する。その結果、モジュール1には、各筒状部21が離間する方向のテンションが付与される。以下、この点についてさらに詳細に説明する。図22は、各挿入部30に加えた外力を開放する前後でのモジュール1の断面図である。各挿入部30に加えていた外力を開放すると、挿入部30Aでは、対向部材32に対して対向部材31が復元力によって左側に移動し、この移動によって筒状部21Aが同じく左側へ引っ張られるのに対して、挿入部30Bでは、対向部材32に対して対向部材31が復元力によって右側に移動し、この移動によって筒状部21Bが同じく右側へ引っ張られる。このように、筒状部21A21Bが互いに離間する方向に引っ張られることにより、筒状部21A21Bで挟まれる位置にあるモジュール1が左右に引っ張られ、モジュール1にテンションが付与される。以上のように、各挿入部30の各筒状部21の空孔部22への挿入後、各挿入部30の変形後の復元力によって、モジュール1にテンションが付与されるので、モジュール1の固定を強固にできる。特に、フレキシブルタイプのモジュール1においては、各挿入部30を各空孔部22に挿入したときにモジュール1が撓んでいても、モジュール1にテンションが付与されることにより、フレキシブル特有のモジュール1の撓み、しわ、たるみを抑えることができる。なお、モジュール1の固定を強固にできる効果は、モジュール1としてリジッドタイプを用いた場合でも、同様に得ることができる。なお、本実施例では、壁に接続部材2固定部材2aが固定されており、その接続部材2にモジュール1を固定する場合について説明したが、例えば、モジュール1を壁に仮止めして、接続部材2とモジュール1とを固定した後、接続部材2を壁に固定しても構わない。また、一方の接続部材2を壁に固定した状態で、モジュール1を上記一方の接続部材と固定し、他方の接続部材2をモジュール1と固定した後、上記他方の接続部材2を壁に固定しても構わない。ところで、図23aは、接続部材2を構成する各挿入部30の他の構成を示す正面図であり、図23bは、そのうちの一方の挿入部30の斜視図である。このように、接続部材2の各挿入部30は、2個の対向部材31を、別々の連結部材33で1個の対向部材32の端部と連結して構成されてもよい。このとき、一方の挿入部30Aにおいて、各対向部材31は対向部材32に対して挿入部30Bとは反対側に位置しており、他方の挿入部30Bにおいて、各対向部材31は対向部材32に対して挿入部30Aとは反対側に位置している。なお、各対向部材32は、例えば支持部32bを介して壁に固定される。この構成では、各挿入部30と各筒状部21とを固定したときに、モジュール1を上側2か所で左右方向に引っ張り、下側2か所で左右に引っ張る。したがって、このような構成であっても、モジュール1にテンションを付与して撓みを抑える効果を得ることができる。図24aおよび図24bは、図23aで示した各挿入部30が挿入される各筒状部21のバリエーションを示す斜視図である。例えば、挿入部30Aの2つの対向部材31が、モジュール1の一端側で筒状部21Aの内面を計2か所押圧するのであれば、筒状部21Aは、図24aに示すように、モジュール幅方向に一続きに設けられてもよいし、図24bに示すように、モジュール幅方向に分割されていてもよい。なお、筒状部21Bについても上記と同様に、モジュール幅方向に一続きに設けられてもよいし、分割されていてもよい。また、各筒状部21A21Bの分割方向の長さは、適宜設定可能であり、例えば、モジュール1の固定側端辺の1/3の長さに設定されてもよいし、1/4の長さに設定されてもよい。実施例6図25は、実施例6の固定機構Mの斜視図である。本実施例では、筒状部21は、接続部材2固定部材2aに設けられており、挿入部30は、モジュール1に設けられている。ここで、図26は、挿入部30のモジュール1への固定前の状態と固定後の状態とを示す説明図である。挿入部30は、一対の対向部材3132と、これらを一端部で連結する連結部材33と、連結部材33と連結されてモジュール1と接続される接続部51とを有している。接続部51は、例えばモジュール1の基板11のラミネートと同時にラミネートされ、これによって挿入部30がモジュール1の固定側の端辺1aに固定されている。なお、接続部51は、接着剤等によってモジュール1の端辺1aに固定されていてもよい。図27aおよび図27bは、モジュール1と接続部材2との固定手順を示している。まず、図27aに示すように、挿入部30に外力を付与して、対向部材3132の間隔を狭める方向に挿入部30を弾性変形させる。なお、図示しない変形維持機構によって、挿入部30の弾性変形状態を維持してもよい。そして、挿入部30を弾性変形させたまま、接続部材2の筒状部21の空孔部22に対して、挿入部30を連結部材33とは反対側から挿入する。挿入が完了すると、挿入部30に付与していた外力を開放する。これにより、図27bに示すように、挿入部30は弾性変形によって生じる復元力により、筒状部21の内面を押圧する。その結果、挿入部30が筒状部21に固定され、モジュール1と接続部材2とが固定される。以上のように、筒状部21が接続部材2に設けられ、挿入部30がモジュール1に設けられた構成であっても、モジュール1と接続部材2とを固定することができる。このとき、筒状部21は、挿入部30の挿入方向がモジュール1の固定側の端辺1aと平行になるように、接続部材2に設けられているので、挿入後、モジュール1に対して、端辺1aに垂直な方向に何らかの力が加わったときでも、その力によって挿入部30が筒状部21から抜けるといったことがなく、モジュール1と接続部材2との固定が容易に解除されるのを回避することができる。したがって、例えばモジュール1の室内用途においては、モジュール1の上端を固定し、他端をぶら下げて使用する形態もあるが、このような使用形態においても、モジュール1の固定が容易に解除されるのを回避することができる。なお、本実施例の接続方法固定方法は、上述したように、壁に固定された接続部材2に対して、モジュール1の上側の端辺1aを固定する場合のほか、斜面に固定された接続部材2に対して、モジュール1の上側の端辺1aを固定する場合にも有効である。また、図28は、モジュール1の他の構成を示す斜視図である。同図に示すように、モジュール1の固定側の端辺1aに挿入部30を設ける一方、端辺1aと対向する端辺1c図26参照に筒状部21を設けるようにしてもよい。この構成では、一方のモジュール1の筒状部21の空孔部22に他方のモジュール1の挿入部30を挿入することで、2つのモジュール1を縦方向に連結することができ、同様の連結を繰り返すことで、3つ以上のモジュールを連結することができる。ところで、図29aは、固定機構Mの他の構成を示す斜視図であり、図29bは、上記固定機構Mに適用される接続部材2の筒状部21の断面図である。モジュール1と固定される挿入部30は、モジュール1の電極例えば電極19aと電気的に接続される導電性材料で構成されていてもよい。なお、モジュール1の他方の電極例えば電極19bは、他のモジュール1と電気的に接続されているものとする。なお、挿入部30の一部例えば接続部51の一部は絶縁部材52で被覆されており、使用上の安全性が確保されている。なお、ここでは、挿入部30を構成する一対の対向部材3132および連結部材33の全部が導電性材料で形成されているものとするが、モジュール1の電極と後述する筒状部21の電力取出接続部24とを電気的に接続できるのであれば、挿入部30の一部のみが導電性材料で形成されていてもよい。また、挿入部30に導電性部品を組み込んだり、対向部材3132や連結部材33の表面に導電性インクを塗布したり、導電性薄膜を形成することにより、モジュール1の電極との導通を確保してもよい。一方、筒状部21の内面には、電力取出接続部24が形成されている。電力取出接続部24は、挿入部30の空孔部22への挿入時に挿入部30例えば対向部材3132と電気的に接続されることによって、モジュール1で発生した電力を外部に取り出すための接続部である。電力取出接続部24は、壁の背後から引き出される外部配線25と電気的に接続されている。この構成では、接続部材2に設けられた筒状部21の空孔部22に、モジュール1に設けられた挿入部30を挿入したときに、導電性材料からなる挿入部30例えば対向部材3132と、筒状部21の内面の電力取出接続部24とが電気的に接続される。これにより、挿入部30を筒状部21に挿入してモジュール1と接続部材2とを固定すると同時に、電力取出接続部24および外部配線25を介してモジュール1から電力を取り出すことができる。したがって、モジュール1の固定とは別に、モジュール1から電力を取り出すための配線作業を不要とすることができる。その他なお、以上の各実施例で説明したモジュール1の接続部材2への固定方法は、他の固定方法と併用することもできる。この場合は、各実施例の固定方法と、他の固定方法とのうち、一方を本固定とし、他方を、本固定の前に行う仮固定として利用することができる。なお、上記他の固定方法としては、例えば、棒状部材例えば先端が尖ったピンをモジュール1を貫通して支持台に突き刺すことによる固定、モジュール1の弾性体への差し込みによる固定、両面テープや接着剤によるモジュール1の固定、磁石を使ったモジュール1の固定、モジュール1に開けた穴に係止部を引っ掛けることによるモジュール1の固定、などがある。なお、以上では、モジュールとして、フレキシブルな太陽電池モジュールを例に挙げて説明したが、リジッドタイプの太陽電池モジュールであっても、本発明の固定機構を適用することは可能である。なお、以上の各実施例で説明した構成を適宜組み合わせることによって固定機構を構成し、モジュールを固定することも勿論可能である。"