"細長いシャフト1a,11a,22,2310と、該シャフト1a,11a,22,23の中心回転軸8,8’に関して対称的に配置された2つの平型の画像センサ5,5’を備えるセンサユニットと、を有する立体内視鏡1,11,21であって、視野の中心0°方向から外れている立体内視鏡1,11,21の側方視野方向は、前記画像センサ5,5’の互いに対する向きと独立して、可変的に調整可能および/または変更可能であることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項1に記載の立体内視鏡1,11,21であって、前記センサユニットは、前記シャフト1a,11a,22,23の遠位先端23に、または、近位に配置されたカメラヘッドの中に、配置されることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項1または2に記載の立体内視鏡1,11,21であって、前記細長いシャフト1a,11a,22,23は、剛性シャフト1a,11aとして構成され、その遠位端はビューウィンドウ2,12を有し、該ビューウィンドウ2,12は、前記シャフト1a,11aの前記縦軸8に対して傾斜していて、かつ、前記シャフト1a,11aの内部内で1つまたは2つの光学偏向要素、特にプリズム3,3’,13に連結されており、前記ビューウィンドウ2,12を備えた前記シャフト1a,11aの少なくとも1つの遠位部と前記光学偏向要素3,3’,13とは、前記側方視野方向を調整または変更するために、前記シャフトの前記縦軸8に平行に位置調整された軸を中心に回転することを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項3に記載の立体内視鏡1,11,21であって、各画像センサ5,5’には、それ自身の光学偏向要素3,3’が割り当てられ、画像センサ5,5’に割り当てられた前記光学偏向要素3,3’は、具体的には前記画像センサ5,5’の中間点を通る回転軸を中心に、前記画像センサ5,5’に対して回転することが可能であることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項4に記載の立体内視鏡1,11,21であって、各画像センサ5,5’は、該画像センサ5,5’に割り当てられた前記光学偏向要素3,3’とともに、前記シャフト1a,11aの軸方向に移動することが可能であり、前記2つの画像センサ5,5’は、具体的には、軸方向に互いに対して反対方向に移動可能であることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項5に記載の立体内視鏡1,11,21であって、前記画像センサ5,5’およびそれらに割り当てられた前記光学偏向要素3,3’の前記軸方向の移動は、視野方向を変更するための前記シャフト1a,11aの回転運動に連動し、その結果、前記光学偏向要素3,3’の、ビューウィンドウ2,12との距離が同じままであることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項5または6に記載の立体内視鏡1,11,21であって、前記画像センサ5,5’間の半径方向距離は、それらに割り当てられた前記光学偏向要素3,3’とともに各場合によって変更可能であり、具体的には、前記視野方向に垂直に設けられた前記画像センサ間の間隔が一定のままであるように、前記光学距離の変化は、前記画像センサ5,5’の前記軸方向の移動に連動することを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項3に記載の立体内視鏡11であって、具体的には、前記ビューウィンドウ12に連結される、または前記ビューウィンドウ12を備える、個別の光学偏向要素13が設けられ、前記立体内視鏡1,11,21の前記視野方向を調整または変更するために、前記シャフト11aの前記遠位端は、前記光学偏向要素13とともに前記センサユニットに対して回転可能であり、前記センサユニットおよび画像センサ5,5’は、前記光学偏向要素13の回転と独立して、自身の向きならびに半径方向および軸方向の位置を保つことを特徴とする立体内視鏡11。請求項1に記載の立体内視鏡21であって、前記シャフト22,23は、可撓性シャフト22として構成され、前記センサユニットは、前記遠位先端23に配置されて直接前方を注視し、前記シャフト22,23は、少なくとも1つの平面において視野の中心0°方向から外れている側方視野方向を、制御可能かつ可撓的な方法で調整または変更するように構成されていることを特徴とする立体内視鏡21。請求項9に記載の立体内視鏡1,11,21であって、前記シャフト22,23は、正確に1つの平面において制御可能かつ可撓的であるように構成され、前記シャフト22,23を回転させることによって、方位角が調整され得ることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項1~10の1項に記載の立体内視鏡1,11,21であって、前記センサユニットは、前記シャフト1a,11a,22,23に対して全体として回転可能であり、前記立体内視鏡1,11,21の前記視野方向を調整または変更するために前記シャフト1a,11a,22,23を回転させることは、前記シャフト1a,11a,22,23の中で前記センサユニットを反対方向に回転させることによって補償され得ることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項1~11の1項に記載の立体内視鏡1,11,21であって、各画像センサ5,5’は、該画像センサ5,5’の中心を通って前記シャフト1a,11a,22,23の前記縦軸8,8’に平行に通る回転軸を中心に回転し得ることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項12に記載の立体内視鏡1,11,21であって、前記画像センサ5,5’は、互いに対して前記シャフト1a,11a,22,23の前記縦軸8,8’を中心に回転可能であることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項1~13の1項に記載の立体内視鏡1,11,21であって、前記センサユニット、前記画像センサ5,5’、前記光学偏向要素3,3’,13、および/または、前記ビューウィンドウ2,12を含む前記シャフト1a,11a,22,23の一部を回転させる、手動操作式または電気的駆動装置26が備えられることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。請求項1~14の1項に記載の立体内視鏡1,11,21であって、方位センサ9が設けられ、それを用いて空間における前記センサユニットおよび/または前記画像センサ5,5’の向きを判定することが可能であり、具体的には、前記センサユニットおよび/または前記画像センサ5,5’の前記向きおよび/または空間位置の調節は、前記方位センサ9の信号を用いて行われることを特徴とする立体内視鏡1,11,21。以下の図面では、同等もしくは類似の要素、または対応する部分には、同一の参照符号が付与されているため、該当する再導入は省略されている。図1は、剛性シャフト1aを有する、本発明に係る極めて短尺化した立体ビデオ内視鏡1を概略的に図示しており、剛性シャフト1aの遠位先端には、傾斜したビューウィンドウ2、および、2つの画像センサ5,5’を備えたセンサユニットが配置されている。図1aに示された図は、側面からのものであるため、1つのプリズム3および1つのレンズアセンブリ4とともに、1つの画像センサ5のみが見える状態である。プリズム3の前面は、ビューウィンドウ2に平行に、そしてビューウィンドウ2からわずかに距離を隔てて配置されている。両者ともにわずかに傾斜している。プリズム3’、レンズアセンブリ4’、および画像センサ5’からなる第2の組合せが、その後方に隠れて配置されている。画像センサ5に電力を供給し、得られた画像データを評価装置図示せずに送信する電気ケーブル6もまた概略的に図示されている。シャフト1aは、空間におけるシャフトの向きを監視する、方位センサ9を備える。方位センサ9の位置は、シャフト1aの円周方向において、傾斜したビューウィンドウ2が軸方向に最も奥まった箇所にほぼ位置付けられている。方位センサ9の特定の配置は、自由に選択可能である。鎖線にて描かれたシャフト1の中心回転軸8も図示されている。近位端において概略的に図示されているのは、電源データケーブル7である。図1bは、図1aと同じ状態の立体ビデオ内視鏡1を図示しているが、図1aにおける下方からの視野方向に相当する、異なる視点から見たところである。この視点からは、図1aでは視認できないプリズム3’、レンズアセンブリ4’、およびセンサ5’、ならびに付随する電気ケーブル6’とともに、図1aにも図示されているプリズム3、レンズアセンブリ4、およびセンサ5の構成要素が見られる。図1aおよび1bにおける画像センサ5は、左目の画像を記録する画像センサである一方、画像センサ5’は、右目の画像を記録する。そこから前進すると、立体ビデオ内視鏡1の視野方向は下向きになっている。図1cおよび1dは、立体ビデオ内視鏡1が左を側視する、別の状態を示しており、この状態においては、画像センサ5が左目の画像情報を供給する一方、画像センサ5’が右目の画像情報を供給すると推定される。図1aおよび1bに示される状態と比較すると、ビューウィンドウ2およびプリズム3,3’は、図1cおよび1dでは90°回転している一方、光学偏向要素3,3’、レンズ群4,4’、および画像センサ5,5’からなる群が、互いに対して軸方向に移動している。したがって、プリズム3,3’の前面は平行なままであり、また、ビューウィンドウ2から同じ距離を隔てたままである。図1a~1dの各々は、画像情報を記録するためのアクティブな面が、ビューウィンドウ2の中央部のみを占めていることを示している。使用されていない面は、照明要素図示せずを用いて術野を照らし出すために使用される。この照明要素は、電灯図示せずからシャフト1aの遠位先端に光を導くグラスファイバーの束状構造、または、例えばLED照明灯であり得る。図2は、代替案である本発明に係る立体ビデオ内視鏡11を、様々な視点で、また、様々な視野方向から図示している。図2aは、剛性シャフト11aを備えた立体ビデオ内視鏡11を図示している。剛性シャフト11aの遠位先端には、傾斜したビューウィンドウ12および個別のプリズム13が配置されている。視野方向を変えるために、シャフト11aのうち少なくともビューウィンドウ12およびプリズム13を備える部分が回転される。ビューウィンドウ12は、プリズム13の一部でもあり得る。プリズムに続くのは、図1のa~dに示されているものと同様に配置されたレンズアセンブリ4,4’、および電気ケーブル6,6’を備えた画像センサ5,5’である。図2aは、これらの光学構成要素を側面から見た状態を示している。画像センサ5が左目の画像情報を供給すると仮定すると、立体ビデオ内視鏡11の視野方向は、下向きである。同じ状態が、図2bでは下方から見られている。この場合、画像センサ5,5’の両方が、対応する構成要素とともに見られる。図2cは、立体ビデオ内視鏡11が左を側視する、変形状態を示している。図2cおよび2dは、側面および下方から見たところを再現している。図2のa~dに係る立体ビデオ内視鏡11の場合、方位センサ9は、シャフト11aの遠位先端の近くに位置している。図2aおよび2bには、立体ビデオ内視鏡11の対称軸または縦軸8も、示されている。ロッドレンズを備えた内視鏡は、図2a~2dに類似したように構成されることが可能であり、その際、ロッドレンズが近位接眼レンズおよび連結されたカメラヘッドに画像を送る。両方の場合において、ビューウィンドウ12およびプリズム13からなるユニットは、ビデオ内視鏡のハンドルまたは接眼レンズまで近位に延びる外部シャフト図示せずの一部であり得る一方、レンズアセンブリ4,4’および画像記録装置5,5’、またはロッドレンズは、外部シャフト内で回動可能に取り付けられ、かつ、内視鏡のハンドルまたはカメラヘッドに回動不能に連結された内部シャフトに配置される。回転リングを外部シャフトの近位端に配置することが可能であるが、その目的は、ユーザが回転リングを回転させることによって、外部シャフトを、またそれゆえ内視鏡の視野方向を、回転させ得る一方、内視鏡ハンドルまたはカメラヘッドをしっかり把持することによって、内部シャフトの位置が、またそれゆえ基線の位置が、一定に保たれ得るようにするためである。図3は、遠位部に光学センサユニットが備えられた可撓性シャフト部22を有する、第3の代替案である、本発明に係る立体ビデオ内視鏡21を概略的に図示している。遠位先端に配置されたセンサユニットは、シャフト22の0°方向を向いている。シャフトを揺動することによって、側方の視野が得られる。センサユニットは、可撓部22を用いて様々な方向に揺動することができる。立体ビデオ内視鏡21の両画像チャネルの入射レンズ24,24’が、シャフト22,23の遠位先端に図示されている。あるいは、センサユニットは、側視するように構成されることも可能である。立体ビデオ内視鏡21は、画像センサ図示せずの水平位調整のための回転リング26を備えたハンドル25と、可撓性遠位部22の曲がりを制御する可撓性近位部27と、を有する。ハンドル25の箇所でシャフトを縦軸中心に回転させると、視野角が変化し、図3において入射レンズ24,24’の後方に配置された2つの画像センサの水平位が変化する。水平位の移動を補償するために、センサユニットの制御装置が遠位部23に設けられるか、または、回転リング26をしっかり把持することによって水平位が一定に保たれるか、のどちらかである。シャフトが様々な方向に可撓的に制御可能である場合と、ただ1つの平面においてのみ枢軸旋回が起こる場合と、の両方の場合において、立体ビデオ内視鏡21をその中心回転軸または縦軸8’を中心に回転させることによって、視野方向が調整される。後者の場合について、図4aおよび4bは、シャフトまたは内視鏡21全体を回すことによって、図示された入射レンズ24,24’を備えたセンサユニットを回転させ得ることを示している。可撓性シャフト部22は、矢印で示された1つの方向28にのみ揺動することが可能である。図4aにおいても水平であることを選択された水平位は、立体ビデオ内視鏡21を中心回転軸8’中心に回転させることによって保たれる。図4bは、図示されている入射レンズ24,24’を備えたセンサユニットが、反対方向に逆回転されて、水平位がとられることを示しており、その際には、スイベル方向28を備えたスイベル平面が、図4aと比較して不変のままである。それゆえ、水平位を変えることなく、任意の所望の方向に揺動することが可能である。図面でのみ確認されるものを含む、引用された特徴の全て、および、他の特徴と組み合わされて開示されている個々の特徴は、単独および組み合わせた形で、本発明に本質的なものであるとみなされる。本発明に係る実施形態は、このような個々の特徴によって、または複数の特徴の組合せによって、実現可能である。"