"光軸に沿って投映側から順に並んだ、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズ成分と、負の屈折力を有するメニスカス形状の第2レンズ成分と、正の屈折力を有し投映側に凸形状のレンズ面を有する第3レンズ成分とを備え、前記第1レンズ成分の投映側及び物体側のレンズ面と、前記第2レンズ成分の投映側及び物体側のレンズ面とが非球面であり、以下の条件式を満足することを特徴とする投映レンズ。0.2<f/-f2<0.7但し、f2:前記第2レンズ成分の焦点距離、f:前記投映レンズの焦点距離。前記第2レンズ成分における投映側のレンズ面の近軸曲率半径をR21とし、前記第2レンズ成分における物体側のレンズ面の近軸曲率半径をR22としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の投映レンズ。1.0<R22R21/R22-R21<5.0前記第1レンズ成分のd線に対するアッベ数をνd1としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載の投映レンズ。53.0<νd1<61.0前記第1レンズ成分のd線に対する屈折率をnd1としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の投映レンズ。1.45<nd1<1.60前記第2レンズ成分のd線に対するアッベ数をνd2としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の投映レンズ。21.0<νd2<35.0前記第2レンズ成分のd線に対する屈折率をnd2としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の投映レンズ。1.50<nd2<1.65前記第1レンズ成分よりも投映側に開口絞りを設けて構成されることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の投映レンズ。請求項1~7のいずれか一項に記載の投映レンズを搭載することを特徴とする光学機器。近年において、プロジェクタ装置の小型軽量化が推進されているが、それにはプロジェクタ装置に用いられる投映レンズを小型にする必要がある。また、最近では、プロジェクタ機能投映機能を搭載するデジタルカメラや携帯電話機なども実用化されており、それに応じて投映レンズに対する小型化の要請が非常に高まっている。このような要請に応えるために、諸収差を補正して性能を維持しつつ、少ない構成枚数で構成されるような投映レンズが求められている。本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、光学系が小型短小でありながら諸収差が良好に補正された投映レンズ及びこれを搭載する光学機器を提供することを目的とする。このような目的を達成するため、本発明の投映レンズは、光軸に沿って投映側から順に並んだ、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズ成分と、負の屈折力を有するメニスカス形状の第2レンズ成分と、正の屈折力を有し投映側に凸形状のレンズ面を有する第3レンズ成分とを備え、前記第1レンズ成分の投映側及び物体側のレンズ面と、前記第2レンズ成分の投映側及び物体側のレンズ面とが非球面であり、以下の条件式を満足する。0.2<f/-f2<0.7但し、f2:前記第2レンズ成分の焦点距離、f:前記投映レンズの焦点距離。なお、本発明においてレンズ成分とは、単レンズ、及び、接合レンズを含む表現として用いている。また、本発明の投映レンズにおいて、前記第2レンズ成分における投映側のレンズ面の近軸曲率半径をR21とし、前記第2レンズ成分における物体側のレンズ面の近軸曲率半径をR22としたとき、以下の条件式を満足することが好ましい。1.0<R22R21/R22-R21<5.0また、本発明の投映レンズは、前記第1レンズ成分のd線に対するアッベ数をνd1としたとき、以下の条件式を満足することが好ましい。53.0<νd1<61.0また、本発明の投映レンズは、前記第1レンズ成分のd線に対する屈折率をnd1としたとき、以下の条件式を満足することが好ましい。1.45<nd1<1.60また、本発明の投映レンズは、前記第2レンズ成分のd線に対するアッベ数をνd2としたとき、以下の条件式を満足することが好ましい。21.0<νd2<35.0また、本発明の投映レンズは、前記第2レンズ成分のd線に対する屈折率をnd2としたとき、以下の条件式を満足することが好ましい。1.50<nd2<1.65また、本発明の投映レンズは、前記第1レンズ成分よりも投映側に開口絞りを設けて構成されることが好ましい。また、本発明の光学機器例えば、本実施形態におけるプロジェクタ1は、上記いずれかの投映レンズを搭載している。本発明によれば、光学系が小型短小でありながら諸収差が良好に補正され、投映面全体にわたり高い光学性能が得られる投映レンズ及びこれを搭載する光学機器を提供することができる。以下、本実施形態について、図面を用いて説明する。本実施形態に係る投映レンズPLは、図1に示すように、光軸に沿って投映側から順に並んだ、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズ成分L1と、負の屈折力を有するメニスカス形状の第2レンズ成分L2と、正の屈折力を有し投映側に凸形状のレンズ面を有する第3レンズ成分L3とを備え、第1レンズ成分L1の投映側及び物体側のレンズ面と、第2レンズ成分L2の投映側及び物体側のレンズ面とが非球面からなっている。このように本実施形態に係る投映レンズPLは、第3レンズ成分L3の投映側のレンズ面が凸形状であるものの、諸収差を実質的に第1レンズ成分L1及び第2レンズ成分L2の2枚のレンズで補正することで、光学系を小型短小に構成することができる。また、正の屈折力を有する第1レンズ成分L1と負の屈折力を有する第2レンズ成分L2とを組み合わせることで、色収差軸上色収差及び倍率色収差を良好に補正することができる。上記構成の下、本実施形態に係る投映レンズPLは、以下の条件式1を満足する。0.2<f/-f2<0.7...1但し、f2:第2レンズ成分の焦点距離、f:投映レンズの焦点距離。条件式1は、第2レンズ成分L2の焦点距離f2に対する投映レンズPLの焦点距離fの適切な比を規定するものである。条件式1の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が困難となるとともに、第2レンズ成分L2の屈折力が強くなりすぎて製造誤差による光学性能の劣化が大きくなり好ましくない。一方、条件式1の下限値を下回るときも、像面湾曲の補正が困難となるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式1の上限値を0.60とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式1の下限値を0.25とすることが好ましい。なお、本実施形態に係る投映レンズPLでは、第2レンズ成分L2における投映側のレンズ面の近軸曲率半径をR21とし、第2レンズ成分L2における物体側のレンズ面の近軸曲率半径をR22としたとき、以下の条件式2を満足することが好ましい。1.0<R22R21/R22-R21<5.0...2条件式2は、第2レンズ成分L2のレンズ面形状を規定するためのものである。条件式2の上限値を上回ると、非点収差を補正することが困難となり、好ましくない。一方、条件式2の下限値を下回ると、第2レンズ成分L2の屈折力が小さくなり非点収差及び歪曲収差を補正することが困難となり、投映面周辺での結像性能を悪化させることになるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式2の上限値を4.5とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式2の下限値を3.0とすることが好ましい。また、本実施形態に係る投映レンズPLでは、第1レンズ成分L1のd線に対するアッベ数をνd1としたとき、以下の条件式3を満足することが好ましい。53.0<νd1<61.0...3条件式3は、第1レンズ成分L1のアッベ数νd1の適切な範囲を規定するものである。条件式3は、色収差軸上色収差及び倍率色収差の補正に対して有効である。この条件式3を満足できない場合、十分な色収差補正ができなくなり、高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式3の上限値を59.0とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式3の下限値を55.0とすることが好ましい。また、本実施形態に係る投映レンズPLでは、第1レンズ成分L1のd線に対する屈折率をnd1としたとき、以下の条件式4を満足することが好ましい。1.45<nd1<1.60...4条件式4は、第1レンズ成分L1の屈折率nd1の適切な範囲を規定するものである。条件式4の上限値を上回ると、レンズ材料の選択の幅が狭くなると共に、色収差補正が困難となるため、好ましくない。一方、条件式4の下限値を下回ると、十分な拡大率及び画角を確保できなくなると共に、像面湾曲の補正が困難となるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式4の上限値を1.55とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式4の下限値を1.50とすることが好ましい。ここで、本実施形態においては、第1レンズ成分L1が少なくとも1枚のプラスチックレンズからなることが好ましい。プラスチックレンズは、射出成形の如き成形によって作られるため、面形状が非球面であっても球面に比べて作製が困難となることがなく、コストアップもほとんどない。ゆえに、例えば、両方のレンズ面に非球面を有する第1レンズ成分L1をプラスチック化することで、ガラスモールド非球面レンズを用いる場合に比べ、製造コストを抑えることができるとともに、レンズ系全体の軽量化が達成できる。また、本実施形態に係る投映レンズPLでは、第2レンズ成分L2のd線に対するアッベ数をνd2としたとき、以下の条件式5を満足することが好ましい。21.0<νd2<35.0...5条件式5は、第2レンズ成分L2のアッベ数νd2の適切な範囲を規定するものである。条件式5は、色収差軸上色収差及び倍率色収差の補正に対して有効である。この条件式5を満足できない場合、十分な色収差補正ができなくなり、高い光学性能を実現することが困難となるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式5の上限値を33.0とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式5の下限値を23.0とすることが好ましい。また、本実施形態に係る投映レンズPLでは、第2レンズ成分L2のd線に対する屈折率をnd2としたとき、以下の条件式6を満足することが好ましい。1.50<nd2<1.65...6条件式6は、第2レンズ成分L2の屈折率nd2の適切な範囲を規定するものである。条件式6の上限値を上回ると、レンズ材料の選択の幅が狭くなると共に、色収差補正が困難となるため、好ましくない。一方、条件式6の下限値を下回ると、十分な拡大率及び画角を確保できなくなると共に、像面湾曲の補正が困難となるため、好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式6の上限値を1.64とすることが好ましい。また、本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式6の下限値を1.55とすることが好ましい。ここで、本実施形態においては、第2レンズ成分L2が少なくとも1枚のプラスチックレンズからなることが好ましい。プラスチックレンズは、射出成形の如き成形によって作られるため、面形状が非球面であっても球面に比べて作製が困難となることがなく、コストアップもほとんどない。ゆえに、例えば、両方のレンズ面に非球面を有する第2レンズ成分L2をプラスチック化することで、ガラスモールド非球面レンズを用いる場合に比べ、製造コストを抑えることができるとともに、レンズ系全体の軽量化が達成できる。また、本実施形態に係る投映レンズPLでは、第1レンズ成分L1よりも投映側に開口絞りSを設けて構成されることが好ましい。この構成により、余分な光を遮断し、コマ収差を低減することができるので好ましい。図7に、上記構成の投映レンズPLを搭載する光学機器として、DMDをライトバルブとして採用したDLPDigitalLightProjector方式のプロジェクタの構成を示す。このプロジェクタ1は、例えば、撮影した画像をスクリーン等に投映可能なプロジェクタ機能付きのデジタルカメラに搭載される。プロジェクタ1は、DMDと、このDMDに投映用の照明光を照射する照明光学系10と、DMDにより反射された投映光をスクリーンに拡大投映する投映レンズPLとを有している。照明光学系10においては、光源として固体発光素子である発光ダイオードLEDが用いられており、クロスダイクロイックプリズム13の周囲三面には、集光レンズ12,12,12を介して、赤色の光を発光するLED11Rと、緑色の光を発光するLED11Gと、青色の光を発光するLED11Bとが配置されている。各LED11R,11G,11Bから射出された各光束赤色光、緑色光、青色光は、各集光レンズ12,12,12で集光されてクロスダイクロイックプリズム13に入射し、このクロスダイクロイックプリズム13において透過又は反射されて射出され、投映レンズPLの第3レンズ成分L3へ向かう。なお、各LED11R,11G,11Bからの各色光は、制御部図示せずによる発光制御に基づいて時分割により順次照射され、クロスダイクロイックプリズム13で同一の光軸上に合成されて射出される。第3レンズ成分L3は、第1プリズムL31と第2プリズムL32とを有するプリズムである。図7において、第3レンズ成分L3は、第1プリズムL31と第2プリズムL32とが接合されている構成をとっているが、接合をはがして間に空気間隔を有する構成としてもよい。クロスダイクロイックプリズム13から第1プリズムL31に入射した光は、この第1プリズムL31を透過して進み、第2プリズムL32で反射されたのちガラスカバーGを通過し、画像表示素子としてのDMDに入射する。DMDは、反射角度変更可能な多数のマイクロミラー例えば、ミクロンサイズの微小なミラーを有しており、制御部図示せずによる駆動制御電源ON/OFF制御に基づいて各マイクロミラーを独立的に駆動して傾き角度を変えるようになっている。DMDに入射した光は、マイクロミラーの傾き角度に応じて変調されて反射され、ガラスカバーGを介して投映レンズPLに入射する。ここで、照明光学系10から各色光が順次DMDに入射されることで各色の画像が生成され、該画像が順次切り換えられながら投映レンズPLを介してスクリーンに拡大投映されて、カラー画像が表示される。なお、本実施形態では、プロジェクタに搭載される画像表示素子ライトバルブとして、DMDを例示して説明したが、例えば、透過型又は反射型の液晶表示素子を採用してもよく、単板式又は三板式のどちらでもよい。なお、液晶表示素子を利用する場合には、光源からの光を第3レンズ成分を介して液晶表示素子に入射させる必要がないため、第3レンズ成分に自由曲面を形成する必要はなく、また、第3レンズ成分を単レンズのみで構成することができる。以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表1~表3を示すが、これらは第1実施例~第3実施例における各諸元の表である。表中の[レンズデータ]においては、面番号は投映側からのレンズ面の順序不図示の面番号0は投映面に対応を、rは各レンズ面の曲率半径を、dは各光学面から次の光学面又は物体面までの光軸上の距離である面間隔を、ndはd線波長5876nmに対する屈折率を、νdはd線を基準とするアッベ数を示す。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に印を付し、曲率半径rの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径の00000は平面又は開口を示している。また、空気の屈折率100000の記載は省略している。また、表中の[非球面データ]には、[レンズデータ]に示した非球面について、その形状を次式aで示す。ここで、yは光軸に垂直な方向の高さを、Xyは高さyにおける光軸方向の変位量サグ量を、rは基準球面の曲率半径近軸曲率半径を、κは円錐定数を、Anは第n次の非球面係数を示す。なお、Enは×10nを示し、例えば1234E05は1234×105を示す。Xy=y2/r/[1{1-κy2/r2}12]A4×y4A6×y6A8×y8...aまた、表中の[各種データ]において、fは投映レンズPLの焦点距離を、FNoはFナンバーを、ωは半画角単位:度を、f1は第1レンズ成分L1の焦点距離を、f2は第2レンズ成分L2の焦点距離を示す。また、表中の[条件式]において、上記の条件式1~6に対応する値を示す。以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離f、曲率半径r、面間隔d、その他の長さ等は、特記のない場合一般にmmが使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位はmmに限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。第1実施例第1実施例について、図1,図2及び表1を用いて説明する。第1実施例に係る投映レンズPLPL1は、図1に示すように、光軸に沿って投映側から物体側画像表示素子の側へ向かって順に並んだ、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズ成分L1と、負の屈折力を有するメニスカス形状の第2レンズ成分L2と、正の屈折力を有し投映側に凸形状のレンズ面を有する第3レンズ成分L3とを備え、第1レンズ成分L1の投映側及び物体側のレンズ面と、第2レンズ成分L2の投映側及び物体側のレンズ面とが非球面からなっている。第1レンズ成分L1は、投映側及び物体側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。第2レンズ成分L2は、投映側に凹面を向けた負メニスカスレンズである。第3レンズ成分L3は、投映側に凸面を向けて物体側に平面を向けたプリズムである。なお、第1レンズ成分L1及び第2レンズ成分L2は、プラスチック非球面レンズであることが好ましい。また、第3レンズ成分L3は、投映側に凸形状のレンズ面面番号6以外において、特に物体側のレンズ面面番号7において、平面傾斜面を含むで構成されることが好ましい。また、第1レンズ成分L1よりも投映側には、有害光をカットするための開口絞りSが配置されている。一方、第3レンズ成分L3よりも物体側には、画像表示素子ライトバルブとしてのDMDが配置され、このDMDの直前には平行平板のカバーガラスGが配置されている。下記の表1に、第1実施例における各諸元の値を示す。なお、表1における面番号1~9は、図1に示す面1~9に対応している。なお、第1実施例では、第2面、第3面、第4面及び第5面が、非球面形状に形成されている。表1[レンズデータ]面番号rdndνd10000001112000開口絞り2134990443400015286005588352755211500043093273500001617870245955679220815506279688510780001528600558870000001000008000000065000150687265119000000072790[非球面データ]第2面κ50935A4248850E05A6000000E00A8000000E00第3面κ24376A4941740E04A6145600E05A8000000E00第4面κ10232A4663520E04A6131510E05A8000000E00第5面κ15717A4370320E05A6181930E07A8000000E00[各種データ]f=1261476Fno=25ω=1393578f1=780005f2=2275861f3=5291119[条件式]条件式1f/-f2=055428条件式2R22R21/R22-R21=339236条件式3νd1=5588条件式4nd1=152860条件式5νd2=2459条件式6nd2=161787表1に示す諸元の表から、本実施例に係る投映レンズPL1では、上記条件式1~6を全て満たすことが分かる。図2は、第1実施例に係る投映レンズPL1の諸収差図具体的には、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図である。各収差図において、FNOはFナンバーを、Yは物体高画像表示素子の像高を示す。また、dはd線波長5876nm、gはg線波長4358nm、CはC線波長6563nm、FはF線波長4861nmに対する諸収差を、記載のないものはd線に対する諸収差をそれぞれ示す。なお、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示す。コマ収差図は、各入射光において、実線はd線、C線、g線、及びF線に対するメリジオナルコマ収差を表している。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。各収差図から明らかなように、第1実施例は、光学系が小型短小ながら、諸収差が良好に補正され、結像性能をはじめとする優れた光学性能を有することが分かる。第2実施例第2実施例について、図3,図4及び表2を用いて説明する。第2実施例に係る投映レンズPLPL2は、図3に示すように、光軸に沿って投映側から物体側画像表示素子の側へ向かって順に並んだ、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズ成分L1と、負の屈折力を有するメニスカス形状の第2レンズ成分L2と、正の屈折力を有し投映側に凸形状のレンズ面を有する第3レンズ成分L3とを備え、第1レンズ成分L1の投映側及び物体側のレンズ面と、第2レンズ成分L2の投映側及び物体側のレンズ面とが非球面からなっている。第1レンズ成分L1は、投映側及び物体側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。第2レンズ成分L2は、投映側に凹面を向けた負メニスカスレンズである。第3レンズ成分L3は、投映側に凸面を向けて物体側に平面を向けたプリズムである。なお、第1レンズ成分L1及び第2レンズ成分L2は、プラスチック非球面レンズであることが好ましい。また、第3レンズ成分L3は、投映側に凸形状のレンズ面面番号6以外においては、特に物体側のレンズ面面番号7において、平面傾斜面を含むで構成されることが好ましい。また、第1レンズ成分L1よりも投映側には、有害光をカットするための開口絞りSが配置されている。一方、第3レンズ成分L3よりも物体側には、画像表示素子ライトバルブとしてのDMDが配置され、このDMDの直前には平行平板のカバーガラスGが配置されている。下記の表2に、第2実施例における各諸元の値を示す。なお、表2における面番号1~9は、図3に示す面1~9に対応している。なお、第2実施例では、第2面、第3面、第4面及び第5面が、非球面形状に形成されている。表2[レンズデータ]面番号rdndνd10000001103000開口絞り2146755543400015286005588367050811500044298123500001617870245956921490815506279688510780001528600558870000001000008000000065000150687265119000000073343[非球面データ]第2面κ223724A4591251E04A6205070E05A8235364E07第3面κ24210A4273382E05A6668879E06A8118518E07第4面κ33882A4147853E03A6543977E05A8801390E07第5面κ64934A4101339E03A6294836E05A8370690E07[各種データ]f=1261393Fno=260618ω=1390518f1=936475f2=3742004f3=5291119[条件式]条件式1f/-f2=03370902条件式2R22R21/R22-R21=427679条件式3νd1=5588条件式4nd1=152860条件式5νd2=2459条件式6nd2=161787表2に示す諸元の表から、本実施例に係る投映レンズPL2では、上記条件式1~6を全て満たすことが分かる。図4は、第2実施例に係る投映レンズPL2の諸収差図具体的には、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図である。各収差図から明らかなように、第2実施例は、光学系が小型短小ながら、諸収差が良好に補正され、結像性能をはじめとする優れた光学性能を有することが分かる。第3実施例第3実施例について、図5,図6及び表3を用いて説明する。第3実施例に係る投映レンズPLPL3は、図5に示すように、光軸に沿って投映側から物体側画像表示素子の側へ向かって順に並んだ、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズ成分L1と、負の屈折力を有するメニスカス形状の第2レンズ成分L2と、正の屈折力を有し投映側に凸形状のレンズ面を有する第3レンズ成分L3とを備え、第1レンズ成分L1の投映側及び物体側のレンズ面と、第2レンズ成分L2の投映側及び物体側のレンズ面とが非球面からなっている。第1レンズ成分L1は、投映側及び物体側のレンズ面に非球面を形成した両凸形状の正レンズである。第2レンズ成分L2は、投映側に凹面を向けた負メニスカスレンズである。第3レンズ成分L3は、投映側に凸面を向けて物体側に平面を向けたプリズムである。なお、第1レンズ成分L1及び第2レンズ成分L2は、プラスチック非球面レンズであることが好ましい。また、第3レンズ成分L3は、投映側に凸形状のレンズ面面番号6以外においては、特に物体側のレンズ面面番号7において、平面傾斜面を含むで構成されることが好ましい。また、第1レンズ成分L1よりも投映側には、有害光をカットするための開口絞りSが配置されている。一方、第3レンズ成分L3よりも物体側には、画像表示素子ライトバルブとしてのDMDが配置され、このDMDの直前には平行平板のカバーガラスGが配置されている。下記の表3に、第3実施例における各諸元の値を示す。なお、表3における面番号1~9は、図5に示す面1~9に対応している。なお、第3実施例では、第2面、第3面、第4面及び第5面が、非球面形状に形成されている。表3[レンズデータ]面番号rdndνd10000001111000開口絞り2143759543450015286005588353704511700043048913500001617870245955361811289156279688510780001528600558870000001000008000000065000150687265119000000073316[非球面データ]第2面κ50000A4441060E05A6000000E00A8000000E00第3面κ30447A4752120E04A6972130E06A8000000E00第4面κ16946A4228350E04A6431050E06A8000000E00第5面κ09727A4731470E04A6562900E06A8000000E00[各種データ]f=1261674Fno=260618ω=1390518f1=800576f2=2698640f3=5291119[条件式]条件式1f/-f2=046752条件式2R22R21/R22-R21=3636439条件式3νd1=5588条件式4nd1=152860条件式5νd2=2377条件式6nd2=163710表3に示す諸元の表から、本実施例に係る投映レンズPL3では、上記条件式1~6を全て満たすことが分かる。図6は、第3実施例に係る投映レンズPL3の諸収差図具体的には、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図である。各収差図から明らかなように、第3実施例は、光学系が小型短小ながら、諸収差が良好に補正され、結像性能をはじめとする優れた光学性能を有することが分かる。なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。各実施例では、投映レンズとして実質3枚の3成分構成を示したが、4成分、5成分等の他のレンズ成分構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズ成分またはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズ成分またはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分をいう。また、本実施形態においては、単独または複数のレンズ成分、部分レンズ成分、又はレンズ系全体を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズとしてもよい。この合焦レンズは、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の超音波モータ等を用いたモータ駆動にも適している。特に、レンズ系全体を合焦レンズとするのが好ましい。また、本実施形態において、レンズ成分または部分レンズ成分を光軸に垂直な方向に振動させ、または光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ成分としてもよい。また、本実施形態において、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。一方、レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズあるいはプラスチックレンズとしてもよい。また、本実施形態において、第1レンズ成分及び第2レンズ成分は、プラスチックレンズであることが好ましいが、その一方又は両方をガラスレンズで構成してもよい。また、本実施形態において、開口絞りは、第1レンズ成分よりも投映側に配置されるのが好ましいが、画像表示素子から出射される光が一定の角度範囲に収束して投映レンズに入射するときには、開口絞りを省略、又は第1レンズ成分側にずらしてもよく、この場合には光学系がさらに短小となるので好ましい。また、本実施形態において、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。また、本実施形態において、第1レンズ成分は単レンズの例を示しているが、複数のレンズを貼り合わせた接合レンズで構成しても構わない。また、本実施形態において、第2レンズ成分は単レンズの例を示しているが、複数のレンズを貼り合わせた接合レンズで構成しても構わない。ここまで、本発明を分かりやすくするために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以上説明したように、本発明によれば、光学系が小型短小でありながら諸収差が良好に補正され、投映面全体にわたり高い光学性能を達成した、プロジェクタに好適な投映レンズを提供することができる。"