"光源と、前記光源から射出される光の偏光状態を制御する液晶素子と、前記液晶素子を透過した光を吸収し、前記光の波長域と異なる波長域の蛍光を発する蛍光体と、前記液晶素子の光入射側と光射出側とに設けられた一対の偏光板と、を備え、前記光源が、発光スペクトル内において、440nm~470nmの波長域内に少なくとも一つの極大値を有し、前記一対の偏光板が、前記光源と前記液晶素子との間に設けられた第1偏光板と、前記液晶素子と前記蛍光体との間に設けられた第2偏光板と、で構成され、前記一対の偏光板は、前記光源からの光の410nm~500nmの波長域内において、前記一対の偏光板を介して前記蛍光体に入射する光のエネルギーオンオフ比が6000以上の値であることを特徴とする表示装置。前記光源からの光の410nm~500nmの波長域内において、前記一対の偏光板のパラレルニコル配置時のエネルギー透過率が30以上であることを特徴とする請求項1に記載の表示装置。前記一対の偏光板のクロスニコル配置時において、波長460nmの光に対する透過率をT460、波長600nmの光に対する透過率をT600としたとき、T460≦T600......1上記の1式を満たすことを特徴とする請求項1または2に記載の表示装置。前記第1偏光板と前記第2偏光板とは、前記光源からの光の430~490nmの波長域のうち、少なくとも一部の波長域における消光比が互いに異なることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか一項に記載の表示装置。ところで、液晶表示装置の光源として青色領域の光源を用いる場合、該当する波長領域で透過率が最大となるように、液晶層の位相差値を最適化する必要がある。一方、一般的な偏光板材料としてヨウ素を用いた偏光板は、490nm以下の短波長領域において平行透過率が低下し、直交透過率が上昇する傾向にある。そのため、従来のヨウ素偏光板では、青色領域等の短波長領域で二色比コントラストが急激に低下していた。その結果、従来の偏光板を蛍光体励起色変換方式の液晶表示装置に適用した場合、高いコントラストを持つ表示を得るのが難しい、という問題があった。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、高いコントラストの表示が可能な表示装置を実現することを目的とする。上記の目的を達成するために、本発明の表示装置は、光源と、前記光源から射出される光の偏光状態を制御する液晶素子と、前記液晶素子を透過した光を吸収し、前記光の波長域と異なる波長域の蛍光を発する蛍光体と、前記液晶素子の光入射側と光射出側とに設けられた一対の偏光板と、を備え、前記光源が、発光スペクトル内において、440nm~470nmの波長域内に少なくとも一つの極大値を有し、前記一対の偏光板が、前記光源と前記液晶素子との間に設けられた第1偏光板と、前記液晶素子と前記蛍光体との間に設けられた第2偏光板と、で構成され、前記一対の偏光板は、前記光源からの光の410nm~500nmの波長域内において、前記一対の偏光板を介して前記蛍光体に入射する光のエネルギーオンオフ比が6000以上の値であることを特徴とする。本発明の表示装置は、前記光源からの光の410nm~500nmの波長域内において、前記一対の偏光板のパラレルニコル配置時のエネルギー透過率が30以上であることを特徴とする。本発明の表示装置は、前記一対の偏光板のクロスニコル配置時において、波長460nmの光に対する透過率をT460とし、波長600nmの光に対する透過率をT600としたとき、T460≦T600......1上記の1式を満たすことを特徴とする。本発明の表示装置は、前記第1偏光板と前記第2偏光板とは、前記光源からの光の430~490nmの波長域のうち、少なくとも一部の波長域における消光比が互いに異なることを特徴とする。本発明によれば、高いコントラストの表示が可能な表示装置を実現することができる。[第1実施形態]以下、本発明の第1実施形態について、図1~図7を用いて説明する。本実施形態の表示装置は、蛍光体の発光色によってカラー表示を行う液晶パネルを備えた表示装置である。図1は、本実施形態の表示装置の概略構成を示す断面図である。なお、以下の各図面においては各構成要素を見やすくするため、構成要素によって寸法の縮尺を異ならせて示すことがある。本実施形態の表示装置1は、図1に示すように、バックライト2光源と、第1偏光板3と、液晶パネル4液晶素子と、第2偏光板5と、蛍光体基板6と、を備えている。表示装置1においては、バックライト2から射出された光を蛍光体基板6で波長変換し、発せられた赤色R、緑色G、青色Bの蛍光によって所望のカラー表示を行う。以下、この表示方式を利用した本実施形態の表示装置のことを蛍光体励起色変換方式の表示装置と称することもある。観察者は、バックライト2が配置された側と反対側、すなわち、蛍光体基板6が配置された側図1の上側から表示を視認する。バックライト2は、発光スペクトル内において、440nm~470nmの波長領域内に少なくとも一つの極大値を有するものが用いられる。すなわち、バックライト2は、青色領域内に強度のピークを持つ光を射出するものである。440nm~470nmの波長領域に極大値を有する光は、後述する蛍光体層に吸収された際、蛍光体層を効率良く励起して蛍光を生じさせる。具体的に、バックライト2は、青色発光ダイオード青色LED、青色蛍光管などの発光素子図示略と、導光板7と、から構成されている。発光素子は、例えば波長455nm付近に発光強度の極大値を有する青色光を発光する。導光板7は、発光素子から入射された光を伝播しつつ主面から射出させ、液晶パネル4を照明する。液晶パネル4は、第1基板8と、第2基板9と、第1基板8と第2基板9との間に挟持された液晶層10と、を備えている。第1基板8と第2基板9とは、光透過性を有するガラス基板等で構成されている。本実施形態の液晶パネル4は、マトリクス状に配置された赤R、緑G、青Bの画素毎に、薄膜トランジスタThinFilmTransistor以下、TFTと略記するを備えたアクティブマトリクス型の液晶パネルである。第1基板8の一面には、インジウム錫酸化物IndiumTinOxide以下、ITOと略記する等の透明導電膜で構成された複数の画素電極11が形成されている。1つの画素電極11は1つの画素に対応して形成されており、各画素電極11には、TFT図示略が設けられている。さらに、第1基板8の一面には、データバスライン、ゲートバスライン等の配線図示略が設けられ、複数の画素電極11を覆うように配向膜図示略が形成されている。第2基板9の一面に、ITO等の透明導電膜で構成された対向電極12が形成されている。さらに、第2基板9の一面に、対向電極12を覆うように配向膜図示略が形成されている。液晶層10は、例えば誘電異方性が負の液晶材料で構成されている。液晶層10は、電界無印加時に第1基板8および第2基板9の基板表面に対して略垂直に配向した、いわゆる垂直配向VA:VerticalAlignmentモードの液晶層である。液晶層10としては、バックライト2からの光の440nm~470nmの波長領域に存在する極大波長±25nmの範囲において、透過率が最大となる実効的な位相差値を有するものを用いることが好ましい。換言すれば、液晶層10の透過率が最大になる波長WLCと、バックライト2が最大強度を示す波長WBLとが、以下の関係式2を満たすことが好ましく、以下の関係式3を満たすことがより好ましい。WBL-25nm≦WLC≦WBL25nm...2WBL-10nm≦WLC≦WBL10nm...3ここで、液晶層10が最大透過率を示す位相差値について説明する。液晶層10の複屈折率Δnとセル厚dとは、各表示モードに併せて適宜設計する必要がある。液晶層10が最大透過率を示す位相差値は、単に液晶層10の複屈折率Δnとセル厚dの積で求めることができるΔn×dではなく、液晶層10の駆動時に得られる実効的なΔn×dの値のことである。例えば、位相差値Δn×dについて、下記のような設計が必要である。VAモードに用いられる液晶材料として、例えば、波長550nmにおいて、複屈折率Δn=0.1を示すものを用いる場合、液晶層10の最大透過率を得るための位相差はλ/2であるから、275nmである。しかしながら、配向膜と液晶層10との界面近傍の液晶分子は電界に応答しないため、単純にセル厚dを2.75μm275nmに設定すると、Δn×dの値が不足する。そのため、セル厚dを3.2μm程度に設定することが一般的である。また、VAモードの液晶層は、赤R、緑G、青Bの各画素の電圧-透過率カーブV-Tカーブ、もしくは階調-輝度特性ガンマカーブが色毎に異なっている。これは、液晶分子の屈折率が波長分散を有することに起因する。また、R、G、Bの階調-輝度特性を合わせるために、液晶分子が完全に倒れるまでの電圧を印加しない場合もある。すなわち、設計時には、液晶層10が最大透過率を示す位相差値を使用するのではなく、R、G、Bのバランスを考慮して色毎に最大透過率を設定し、実効的なΔn×dの値を設定する。本実施形態の液晶層10として、VAモードに用いられる液晶材料を用いた場合の例を以下に示す。液晶層10では、波長455nmの光に対しては、Δnが増加し、Δn=0.11程度になるため、実効的な位相差がλ/2の条件を満たすようなセル厚は、波長550nmの光を前提としたときの液晶層よりも10程度薄くなる。そのため、波長550nmに合わせて設計したセル厚3.2μmに対して10程度薄くしたセル厚、すなわち、セル厚2.9μmを最適値として設計する。本実施形態では、液晶層10を透過するのは青色光であるから、青色領域についてのみ、Δn×dを考慮すれば良い。そのため、液晶分子の応答が飽和する状態にまで電圧を印加すれば、最大透過率を得ることができる。その場合、光の利用効率を高めることができる。一方、液晶分子の応答が飽和しない程度の電圧で最大透過率を設定すれば、応答速度をより速くする効果が得られる。そのような設計も可能である。なお、VAモードに代えて、IPSInPlaneSwitchingモードにおいても、配向膜近傍の液晶分子は、電界により駆動できない点や、液晶層の屈折率が波長分散を有する点を考慮して、実効的なΔn×dを適宜設計することができる。また、上記と同様、透過率を優先した設計や応答速度を優先した設計も可能である。さらに、TNモードにおいても、上記と同様、実効的なΔn×dを適宜設計することが可能である。図1に示すように、蛍光体基板6は、第3基板13と、第3基板13の一面に形成された蛍光体層14と、を備えている。第3基板13は、光透過性を有するガラス基板等で構成されている。蛍光体層14は、青色光を吸収して赤色光を発する蛍光材料を含む赤色蛍光体層14R、青色光を吸収して緑色光を発する蛍光体材料を含む緑色蛍光体層14G、を有している。蛍光体層14は、以下に例示する蛍光体材料のみから構成されていても良いし、任意に添加剤等を含んでいても良く、これらの蛍光体材料が樹脂材料や無機材料等の結合材中に分散された構成であっても良い。本実施形態の蛍光体材料として、公知の蛍光体材料を用いることができる。この種の蛍光体材料は、有機系蛍光体材料と無機系蛍光体材料に分類することができる。これらの具体的な化合物を以下に例示するが、本実施形態はこれらの材料に限定されるものではない。有機系蛍光体材料では、青色光を赤色光に変換する蛍光材として、シアニン系色素:4-ジシアノメチレン-2-メチル-6-p-ジメチルアミノスチルリル-4H-ピラン、ピリジン系色素:1-エチル-2-[4-p-ジメチルアミノフェニル-1,3-ブタジエニル]-ピリジニウム-パークロレート、およびローダミン系色素:ローダミンB、ローダミン6G、ローダミン3B、ローダミン101、ローダミン110、ベーシックバイオレット11、スルホローダミン101等が挙げられる。青色光を緑色光に変換する蛍光材として、クマリン系色素:2,3,5,6-1H、4H-テトラヒドロ-8-トリフロメチルキノリジン9,9a、1-ghクマリンクマリン153、3-2′-ベンゾチアゾリル―7-ジエチルアミノクマリンクマリン6、3-2′-ベンゾイミダゾリル―7-N,N-ジエチルアミノクマリンクマリン7、ナフタルイミド系色素:ベーシックイエロー51、ソルベントイエロー11、ソルベントイエロー116等が挙げられる。また、無機系蛍光体材料では、青色光を赤色光に変換する蛍光材として、Y2O2S:Eu3、YAlO3:Eu3、Ca2Y2SiO46:Eu3、LiY9SiO46O2:Eu3、YVO4:Eu3、CaS:Eu3、Gd2O3:Eu3、Gd2O2S:Eu3、YP,VO4:Eu3、Mg4GeO55F:Mn4、Mg4GeO6:Mn4、K5Eu25WO4625、Na5Eu25WO4625、K5Eu25MoO4625、Na5Eu25MoO4625等が挙げられる。青色光を緑色光に変換する蛍光材として、BaMgAl16O27:Eu2,Mn2、Sr4Al14O25:Eu2、SrBaAl12Si2O8:Eu2、BaMg2SiO4:Eu2、Y2SiO5:Ce3,Tb3、Sr2P2O7-Sr2B2O5:Eu2、BaCaMg5PO43Cl:Eu2、Sr2Si3O8-2SrCl2:Eu2、Zr2SiO4、MgAl11O19:Ce3,Tb3、Ba2SiO4:Eu2、Sr2SiO4:Eu2、BaSrSiO4:Eu2等が挙げられる。赤色蛍光体層14Rは液晶パネル4の一つの画素電極11に対応して配置されている。赤色蛍光体層14Rが配置された領域が赤色画素である。同様に、緑色蛍光体層14Gは液晶パネル4の一つの画素電極11に対応して配置されている。緑色蛍光体層14Gが配置された領域が緑色画素である。また、蛍光体層4のうち、青色画素に相当する領域には、蛍光体層が配置されておらず、入射した青色光を散乱させて射出させる散乱体層14Bが配置されている。なお、蛍光体層14と第2偏光板5との間に、蛍光体層14で発せられた光を反射する反射膜があっても良い。第3基板13の蛍光体層14が設けられた側と反対側の面視認側の面には、外光フィルター16が設けられている。外光フィルター16は、例えば誘電体多層膜で構成されている。外光フィルター16は、太陽光や照明光などの外光に含まれる青色光を吸収もしくは反射する一方、蛍光体層14で発せられた赤色光や緑色光を透過する特性を有する。外光フィルター16は、外光に含まれる青色光によって蛍光体層14が励起されるのを抑える機能を果たす。以下、本実施形態の特徴点である第1偏光板3と第2偏光板5について説明する。本実施形態では、液晶パネル4を構成する第1基板8および第2基板9の外側に、第1偏光板3と第2偏光板5とが配置されている。本実施形態の第1偏光板3および第2偏光板5は、液晶パネル4の外側に位置する偏光板、いわゆるアウトセル型の偏光板である。第1偏光板3と第2偏光板5とからなる一対の偏光板のうち、少なくとも一方の偏光板は、例えば2色性染料からなる2色性色素を樹脂基材中に含む偏光板である。本実施形態の一対の偏光板に用いる2色性色素で2色性染料を用いる場合、下記の2色性染料A群のうち、少なくとも1種類を使用することが好ましい。2色性染料A群:シー.アイ.ダイレクト.オレンジ26シー.アイ.ダイレクト.オレンジ39シー.アイ.ダイレクト.オレンジ107また、本実施形態の2色性染料としては、偏光特性を阻害しない範囲で他の2色性染料を使用しても良い。これら2色性染料を使用する偏光素子の製造方法は、特に限定されるものではなく、好ましくは、2色性色素が吸着されてなるポリビニルアルコール系フィルムが配向されてなるフィルムで構成される。この構成によれば、最も高いコントラスト値を得ることができる。偏光素子を構成するポリビニルアルコール系樹脂の製造方法は、特に限定されるものではなく、公知の方法で製造することができる。ポリビニルアルコール系樹脂の製造方法としては、例えば、ポリ酢酸ビニル系樹脂をケン化することにより得ることができる。ポリ酢酸ビニル系樹脂としては、酢酸ビニルの単独重合体であるポリ酢酸ビニルの他、酢酸ビニル及びこれと共重合可能な他の単量体の共重合体などが挙げられる。酢酸ビニルと共重合する他の単量体としては、例えば、不飽和カルボン酸類、オレフィン類、ビニルエーテル類又は不飽和スルホン酸類などが挙げられる。ポリビニルアルコール系樹脂のケン化度は、通常85~100モルが好ましく、95モル以上がより好ましい。このポリビニルアルコール系樹脂は、さらに変性されていてもよく、例えば、アルデヒド類で変性したポリビニルホルマールやポリビニルアセタールなども使用できる。また、ポリビニルアルコール系樹脂の重合度は、通常1,000~10,000が好ましく、1,500~7,000がより好ましい。係るポリビニルアルコール系樹脂を製膜したものが、原反フィルムとして用いられる。ポリビニルアルコール系樹脂を製膜する方法は特に限定されるものでなく、公知の方法で製膜することができる。この場合、ポリビニルアルコール系樹脂フィルムは可塑剤としてグリセリン、エチレングリコール、プロピレングリコール又は低分子量ポリエチレングリコールなどを含有することができる。可塑剤量は5~20重量が好ましく、8~15重量がより好ましい。ポリビニルアルコール系樹脂からなる原反フィルムの膜厚は特に限定されないが、例えば、5~150μmが好ましく、10~100μmがより好ましい。前記ポリビニルアルコール系樹脂フィルムには、まず膨潤工程が施される。膨潤工程は、20~50°Cの溶液にポリビニルアルコール系樹脂フィルムを30秒~10分間浸漬させることによって行われる。溶媒は水が好ましい。偏光素子を製造する時間を短縮する場合には、色素の染色処理時にも膨潤するので膨潤工程を省略することもできる。膨潤工程の後に、染色工程が施される。染色工程は、ポリビニルアルコール系樹脂フィルムを2色性染料を含有した溶液に浸漬させることによって行われる。この工程での溶液温度は、5~60°Cが好ましく、20~50°Cがより好ましく、35~50°Cが特に好ましい。溶液に浸漬する時間は適度に調節できるが、30秒~20分で調節するのが好ましく、1~10分がより好ましい。染色方法は、該溶液に浸漬することが好ましいが、ポリビニルアルコール系樹脂フィルムに該溶液を塗布することによって行うこともできる。2色性染料を含有した溶液は、染色助剤として、塩化ナトリウム、硫酸ナトリウム、無水硫酸ナトリウム、トリポリリン酸ナトリウムなどを含有することができる。それらの含有量は、染料の染色性による時間、温度によって任意の濃度で調整できるが、それぞれの含有量としては、0~5重量が好ましく、0.1~2重量がより好ましい。染色工程後、次の工程に入る前に洗浄工程以降、洗浄工程1というを行うことができる。洗浄工程1とは、染色工程でポリビニルアルコール系樹脂フィルムの表面に付着した染料溶媒を洗浄する工程である。洗浄工程1を行うことによって、次に処理する液中に染料が移行するのを抑制することができる。洗浄工程1では、一般的には水が用いられる。洗浄方法は、該溶液に浸漬することが好ましいが、該溶液をポリビニルアルコール系樹脂フィルムに塗布することによって洗浄することもできる。洗浄の時間は、特に限定されないが、好ましくは1~300秒、より好ましくは1~60秒である。洗浄工程1での溶媒の温度は、親水性高分子が溶解しない温度であることが必要となる。一般的には5~40°Cで洗浄処理される。染色工程又は洗浄工程1の後、架橋剤及び/又は耐水化剤を含有させる工程を行うことができる。架橋剤としては、例えば、ホウ酸、ホウ砂又はホウ酸アンモニウムなどのホウ素化合物、グリオキザール又はグルタルアルデヒドなどの多価アルデヒド、ビウレット型、イソシアヌレート型又はブロック型などの多価イソシアネート系化合物、チタニウムオキシサルフェイトなどのチタニウム系化合物などを用いることができるが、他にもエチレングリコールグリシジルエーテル、ポリアミドエピクロルヒドリンなどを用いることができる。耐水化剤としては、過酸化コハク酸、過硫酸アンモニウム、過塩素酸カルシウム、ベンゾインエチルエーテル、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリンジグリシジルエーテル、塩化アンモニウム又は塩化マグネシウムなどが挙げられるが、好ましくはホウ酸が用いられる。以上に示された少なくとも1種以上の架橋剤及び/又は耐水化剤を用いて架橋剤及び/又は耐水化剤を含有させる工程を行う。その際の溶媒としては、水が好ましいが限定されるものではない。架橋剤及び/又は耐水化剤を含有させる工程での溶媒中の架橋剤及び/又は耐水化剤の含有濃度は、ホウ酸を例にして示すと溶媒に対して濃度0.1~6.0重量が好ましく、1.0~4.0重量がより好ましい。この工程での溶媒温度は、5~70°Cが好ましく、5~50°Cがより好ましい。ポリビニルアルコール系樹脂フィルムに架橋剤及び/又は耐水化剤を含有させる方法は、溶液に浸漬することが好ましいが、溶液をポリビニルアルコール系樹脂フィルムに塗布又は塗工してもよい。この工程での処理時間は30秒~6分が好ましく、1~5分がより好ましい。ただし、架橋剤及び/又は耐水化剤を含有させることが必需でなく、時間を短縮したい場合には、架橋処理又は耐水化処理が不必要な場合には、この処理工程を省略してもよい。染色工程、洗浄工程1、または架橋剤及び/又は耐水化剤を含有させる工程を行った後に、延伸工程を行う。延伸工程とは、ポリビニルアルコール系フィルムを1軸に延伸する工程である。延伸方法は湿式延伸法又は乾式延伸法のどちらでもよい。乾式延伸法の場合には、延伸加熱媒体が空気媒体の場合には、空気媒体の温度は常温~180°Cで延伸するのが好ましい。また、湿度は20~95RHの雰囲気中で処理するのが好ましい。加熱方法としては、例えば、ロール間ゾーン延伸法、ロール加熱延伸法、圧延伸法、赤外線加熱延伸法などが挙げられるが、その延伸方法は限定されるものではない。延伸工程は1段で延伸することもできるが、2段以上の多段延伸により行うこともできる。湿式延伸法の場合には、水、水溶性有機溶剤、又はその混合溶液中で延伸する。架橋剤及び/又は耐水化剤を含有した溶液中に浸漬しながら延伸処理を行うことが好ましい。架橋剤としては、例えば、ホウ酸、ホウ砂又はホウ酸アンモニウムなどのホウ素化合物、グリオキザール又はグルタルアルデヒドなどの多価アルデヒド、ビウレット型、イソシアヌレート型又はブロック型などの多価イソシアネート系化合物、チタニウムオキシサルフェイトなどのチタニウム系化合物などを用いることができるが、他にもエチレングリコールグリシジルエーテル、ポリアミドエピクロルヒドリンなどを用いることができる。耐水化剤としては、過酸化コハク酸、過硫酸アンモニウム、過塩素酸カルシウム、ベンゾインエチルエーテル、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリンジグリシジルエーテル、塩化アンモニウム又は塩化マグネシウムなどが挙げられる。以上に示された少なくとも1種以上の架橋剤及び/又は耐水化剤を含有した溶液中で延伸を行う。架橋剤はホウ酸が好ましい。延伸工程での架橋剤及び/又は耐水化剤の濃度は、例えば、0.5~15重量が好ましく、2.0~8.0重量がより好ましい。延伸倍率は2~8倍が好ましく、5~7倍がより好ましい。延伸温度は40~60°Cで処理することが好ましく、45~58°Cがより好ましい。延伸時間は通常30秒~20分であるが、2~5分がより好ましい。湿式延伸工程は1段で延伸することができるが、2段以上の多段延伸により行うこともできる。延伸工程を行った後には、フィルム表面に架橋剤及び/又は耐水化剤の析出、又は異物が付着することがあるため、フィルム表面を洗浄する洗浄工程以降、洗浄工程2というを行うことができる。洗浄時間は1秒~5分が好ましい。洗浄方法は洗浄溶液に浸漬することが好ましいが、溶液をポリビニルアルコール系樹脂フィルムに塗布又は塗工によって洗浄することができる。1段で洗浄処理することもできるし、2段以上の多段処理をすることもできる。洗浄工程の溶液温度は、特に限定されないが、通常5~50°C、好ましくは10~40°Cである。ここまでの処理工程で用いる溶媒として、例えば、水、ジメチルスルホキシド、N-メチルピロリドン、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロピルアルコール、グリセリン、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール又はトリメチロールプロパン等のアルコール類、エチレンジアミン又はジエチレントリアミン等のアミン類などの溶媒が挙げられるがこれらに限定されるものではない。また、1種以上のこれら溶媒の混合物を用いることもできる。最も好ましい溶媒は水である。延伸工程又は洗浄工程2の後には、フィルムの乾燥工程を行う。乾燥処理は、自然乾燥により行うことができるが、より乾燥効率を高めるためにはロールによる圧縮やエアーナイフ、又は吸水ロール等によって表面の水分除去を行うことができ、及び/又は送風乾燥を行うこともできる。乾燥処理温度としては、20~100°Cで乾燥処理することが好ましく、60~100°Cで乾燥処理することがより好ましい。乾燥処理時間は30秒~20分を適用できるが、5~10分であることが好ましい。こうして得られた2色性染料を用いた偏光素子は、本実施形態の表示装置に使用される偏光素子として適したものである。次に、本実施形態の偏光素子に用いる2色性色素でヨウ素錯体を用いる場合について説明する。第1偏光板3と第2偏光板5とからなる一対の偏光板のうち、少なくとも一方の偏光板は、I3-、I5-等のヨウ素錯体を樹脂基材中に含む偏光板である。ただし、従来から一般的に用いられているヨウ素偏光板のI3-、I5-等のヨウ素錯体を含んでいる。本実施形態の第1偏光板3や第2偏光板5が従来の偏光板と異なる点は、ヨウ素錯体の成分比である。すなわち、本実施形態の一対の偏光板3,5は、ヨウ素錯体全体に占めるI3-のヨウ素錯体の割合が従来のヨウ素偏光板と比べて多い。樹脂基材の材料としては、液晶ディスプレイ用偏光板に通常用いられるポリビニルアルコールなどが挙げられる。I3-のヨウ素錯体の含有量は波長480nmの直交吸光度に影響を及ぼし、I5-のヨウ素錯体の含有量は波長610nmの直交吸光度に影響を及ぼすことが知られている。I3-のヨウ素錯体の含有量を従来よりも増大させると、短波長領域青色領域の光吸収量を従来よりも増大させることができる。言い換えると、I3-のヨウ素錯体の含有量を従来よりも増大させることにより、吸光度曲線のピークを従来よりも短波長側青色領域側にシフトさせることができる。本実施形態の偏光素子にヨウ素錯体を用いた偏光板を適用する場合、Tc≦Tcであることが好ましく、Tc<Tcであることがより好ましい。公知のヨウ素錯体を用いた偏光板は通常Tc>Tcであり、波長500nm以下の範囲では高コントラスト値が得られない。また、濃度を上げ濃くすることにより高コントラスト値を得ることは可能であるが、Tp<30となり、十分な明るさを得ることができない。I3-のヨウ素錯体の含有量を従来よりも増大させ、かつTc≦Tcである偏光素子のことを、以下ではヨウ素シフト偏光板と呼ぶことにする。ヨウ素シフト偏光板の製造方法は、限定されるものではないが、例えば、ヨウ素錯体が吸着されてなるポリビニルアルコール系フィルムが配向されてなるフィルムが挙げられる。ポリビニルアルコールPVA系フィルムを使用したヨウ素シフト偏光板の製造方法は、PVAの膨潤工程、染色工程、延伸工程、ハロゲン化物処理工程からなる。ハロゲン化処理工程にて、例えばヨウ化カリウムを用いて、波長シフトの調整を行なうことができる。以下、詳細に説明する。ポリビニルアルコール系樹脂フィルムには、まず膨潤工程が施される。膨潤工程は、2色性染料を使用する場合に記載の方法と同様である。膨潤工程の後に、染色工程が施される。染色工程では、ポリビニルアルコール系樹脂フィルムをヨウ素およびヨウ化物を含有した溶液で処理する。溶液の溶媒としては、水が好ましいが、特に限定されるものではない。ヨウ化物としては、例えば、ヨウ化カリウム等のヨウ化アルカリ金属化合物、ヨウ化アンモニウム、ヨウ化コバルト、またはヨウ化亜鉛などを挙げることができ、限定されるのもではないが、ヨウ化アルカリ金属化合物を用いることが好ましく、ヨウ化カリウムを用いることがより好ましい。ヨウ素濃度は0.0001~0.5重量が好ましく、0.001~0.4重量がより好ましい。ヨウ化物の濃度は0.001~8重量が好ましい。この工程での溶液温度は、5~50°Cが好ましく、10~40°Cがより好ましく、20~30°Cが特に好ましい。溶液に浸漬する時間は適度に調節できるが、30秒~6分で調節するのが好ましく、1~5分がより好ましい。染色方法は、該溶液に浸漬することが好ましいが、ポリビニルアルコール系樹脂フィルムに該溶液を塗布または塗工することによって行うこともできる。ヨウ素およびヨウ化物処理の際、溶液に架橋剤および/または耐水化剤を添加しても良い。通常は架橋剤が用いられる。架橋剤としては、特に限定されるものではないが、通常ホウ酸が好ましい。例えば、ホウ酸を添加する濃度は0.1~5.0重量が好ましく、2.0~4.0がより好ましい。また、ヨウ素、ヨウ化物、架橋剤および/または耐水化剤を含むポリビニルアルコール樹脂フィルムの場合、必ずしもヨウ素、、ヨウ化物、架橋剤およびまたは耐水化剤がそのままポリビニルアルコール樹脂フィルムに含まれている必要はなく、反応した形においてフィルムに含有される場合も含むものである。また、前記のように、染色工程と同時に架橋剤処理工程を行なうことも可能であるが、染色工程の後、架橋剤処理工程を行なうことがより好ましい。その際の処理方法は、染色工程で得られたフィルムを架橋剤が含有した溶液で処理することにより行なわれる。架橋剤含有溶液での処理方法は、通常、溶液に染色されたフィルムを浸漬する方法が好ましいが、溶液をフィルム上へ塗布または塗工する方法でも良い。浸漬は延伸工程前に行なうこともでき、また、延伸工程と共に行なうこともできる。延伸法が乾式延伸法の場合、延伸前に架橋剤処理を行なうことが好ましく、湿式先進法の場合、延伸処理と共に行なうことが好ましい。架橋剤としては、2色性染料の架橋剤処理工程に記載したものと同様である。また、架橋剤含有溶液中に耐水化剤を共存させても良い。耐水化剤としては、2色性染料の耐水化剤処理工程に記載したものと同様である。溶媒中の架橋剤の含有濃度は、ホウ酸を例にして示すと、溶媒に対して濃度0.1~6.0重量が好ましく、1.0~4.0重量がより好ましい。この工程での延伸工程前に行う場合の溶媒温度は、5~60°Cが好ましく、延伸前に行なう場合は5~40°Cがより好ましく、延伸と共に行う場合は45~58°Cがより好ましい。この工程での処理時間は30秒~6分が好ましく、1~5分がより好ましい。延伸工程は、乾式延伸法、および湿式延伸法があり、その方法の例としては、それぞれ2色性染料の延伸工程に記載したものと同様である。延伸処理後に、ハロゲン化物を含有した溶液での処理が施される。この処理は、色相の調整および偏光特性の向上を目的とした工程である。処理方法は、溶液に染色されたフィルムを浸漬する方法が好ましく、溶液をフィルム上へ塗布または塗工する方法でも良い。ハロゲン化物としては、例えば、ヨウ化カリウムおよびヨウ化ナトリウム等のヨウ化アルカリ金属化合物、ヨウ化アンモニウム、ヨウ化コバルトまたはヨウ化亜鉛等のヨウ化物、塩化カリウムおよび塩化ナトリウム等の塩化アルカリ金属化合物または塩化亜鉛等の塩化物であることが好ましく、水溶性であることが好ましい。ヨウ化物であることがより好ましく、ヨウ化アルカリ金属化合物であることが更に好ましく、ヨウ化カリウムであることが特に好ましい。ハロゲン化物の濃度は種類によって異なるが、通常6.0~15.0重量が好ましく、7.0~12.0重量であることがより好ましく、8.0~10.0重量であることが更に好ましい。処理温度はハロゲン化物の濃度によっても異なるが、例えば、5~55°Cが好ましく、20~40°Cがより好ましい。処理時間はハロゲン化物の濃度によっても異なるが、例えば、1秒~5分が好ましく、偏光フィルムの面内特性の安定を考慮すると5~30秒が好ましい。また、延伸工程を湿式延伸法で行なう場合は、延伸工程と共にハロゲン化物処理を行なうことも可能であるが、延伸処理後にハロゲン化物処理を行なうことが、品質の安定として好ましい。ここまでの処理工程においての処理溶液の溶媒としては、例えば、水、アルコール系溶媒、またはグリコール系溶媒など挙げられるが、特に限定されるものではない。また、水とアルコール類を混合した溶液、ジメチルスルホキシドと水の混合溶媒などのように、水と水溶性溶剤との混合溶剤を使用しても良い。最も好ましくは水である。ハロゲン化物処理後、フィルムの乾燥工程を行う。乾燥処理方法は、2色性染料の乾燥処理方法に記載したものと同様である。こうして得られたヨウ素錯体を用いた偏光素子は、本実施形態の表示装置に使用される偏光素子として適したものである。得られた偏光素子に、その片面、又は両面に透明保護層を設けることによって偏光板とする。ポリビニルアルコール系フィルムが配向されてなるフィルムの偏光素子に用いる透明保護層は、例えばフィルムのラミネート層として設けることができる。透明保護層としては、機械的強度が高く、熱安定性が良好な透明ポリマー又はフィルムが好ましい。透明保護層として用いる物質として、例えば、トリアセチルセルロースTACやジアセチルセルロースのようなセルロースアセテート樹脂又はそのフィルム、アクリル樹脂又はそのフィルム、ポリ塩化ビニル樹脂又はそのフィルム、ポリエステル樹脂又はそのフィルム、ポリアリレート樹脂又はそのフィルム、ノルボルネンのような環状オレフィンをモノマーとする環状ポリオレフィン樹脂又はそのフィルム、ポリエチレン、ポリプロピレン、シクロ系ないしはノルボルネン骨格を有するポリオレフィン又はその共重合体、主鎖又は側鎖がイミドおよびまたはアミドの樹脂又はポリマー又はそのフィルムなどが挙げられる。また、透明保護層として、液晶性を有する樹脂又はそのフィルムを設けることもできる。保護フィルムの厚みは、例えば、0.5~200μm程度である。その中の同種又は異種の樹脂又はフィルムを片面、もしくは両面に1層以上設けることによって偏光板を作製する。透明保護層として用いる物質として、少なくとも片面にPETフィルムを用いることがより好ましい。従来の液晶ディスプレイでは、LCDの特性および偏光板自体に画像が表示されることから、透明保護層には高透明で複屈折の少ないTACフィルムが用いられることが主である。また、透明保護層の片面に視野角補償フィルムである位相差フィルムなどが直接使用される場合もある。一方、本実施形態の偏光板が使用される蛍光励起色変換ディスプレイにおける偏光板の役割は光のスイッチング機能であり、画像表示面として用いられることは無い。このことより、低複屈折のTACフィルムや視野角補償フィルムの位相差フィルムなど高価なフィルムの必要性はなく、安価であり、機械特性に優れ、加工性の良いPETフィルムを使用することがより好ましい。PETフィルムは複屈折が大きいため、両面支持体として用いた場合、透過率が低下する傾向にあるため、片面支持体時、または両面支持体時の片面に用いることが好ましい。また、透過率向上、および接着性向上を目的として、易接着層を有するPETフィルムがより好ましい。易接着PETフィルムは特に限定されるものではなく、市販品を用いることが可能であり、易接着層は両面に設けてあることが更に好ましい。上記の透明保護層を偏光素子と貼り合わせるためには接着剤が必要となる。接着剤としては特に限定されないが、ポリビニルアルコール系接着剤が好ましい。透明保護層を接着剤で貼り合せた後、適した温度で乾燥もしくは熱処理することによって偏光板を得る。また、透明保護層と偏光素子の貼り合わせには粘着剤を用いても良い。粘着剤としては、特に限定されるものではなく、好ましい例としてはアクリル系粘着剤が挙げられる。その厚みは、粘着強度、透過率などの特性や、全体厚みなどの点から、任意に選択することが可能であるが、通常5~50μmの範囲であり、好ましくは10~30μmの範囲である。本実施形態の偏光板は、支持体付偏光板としても良い。支持体は偏光板を貼付するため、平面部を有しているものが好ましく、また光学用途であるため、ガラス成形品が好ましい。ガラスの材質としては、例えばソーダガラス、ホウ珪酸ガラス、水晶よりなる無機基盤、サファイヤよりなる無機基板等の無機系のガラスやアクリル、ポリカーボネート等の有機系のプラスチック板等があげられるが無機系のガラスが好ましい。ガラス板の厚さや大きさは所望のサイズでよい。また、ガラス付き偏光板には、単板光透過率をより向上させるために、そのガラス面に減反射層を設けても良い。本実施形態の表示装置1は、蛍光体励起色変換方式の表示装置であり、バックライト2から射出された青色光LBは第1偏光板3、液晶パネル4、第2偏光板5を経て蛍光体層14に入射する。そして、青色光LBは蛍光体層14を励起して蛍光発光を生じさせ、蛍光体層14から発せられた種々の色の光によって画像が形成される。したがって、本実施形態の表示装置1の場合、観察者は、第1偏光板3、液晶パネル4、第2偏光板5を透過した青色光LBを直接見るわけではない。そのため、表示コントラストの向上のために一対の偏光板3,5に要求される性能は、光透過パラレルニコル時と光遮断クロスニコル時とで蛍光体層14が青色光LBから受けるエネルギーの大きさの比が大きいことである。なお、パラレルニコルは、一対の偏光板3,5の透過軸同士が互いに平行に配置された状態、クロスニコルは、一対の偏光板3,5の透過軸同士が互いに直交して配置された状態、を言う。そこで、本発明者らは、蛍光体励起色変換方式に用いる本実施形態の一対の偏光板3,5の性能を示す指標として、蛍光体層14に入射する光のエネルギーオンオフ比を創案した。一対の偏光板3,5がパラレルニコルに配置され、光が一対の偏光板3,5を透過する状態オン状態にあるときの光のエネルギー透過率をEp、一対の偏光板3,5がクロスニコルに配置され、光が一対の偏光板3,5で遮断される状態オフ状態にあるときの光のエネルギー透過率をEcとしたとき、エネルギーオンオフ比Rを、R=Ep/Ec......4で定義することにする。光透過状態オン状態での光のエネルギー透過率Ep、光遮断状態オフ状態での光のエネルギー透過率Ecは、それぞれ以下の式で表すことができる。上記の5式において、Iλはバックライト光源の分光放射照度であり、所定の波長毎の一対の偏光板に入射する光青色光の光量のエネルギーを示す。Tpλは光透過状態オン状態での分光透過率であり、光透過状態オン状態において所定の波長毎の一対の偏光板に入射する光の光量に対する射出される光の光量の割合を示す。Epは、光透過状態オン状態において所定の波長範囲における、蛍光体層単位面積あたりに入射する光青色光の光量のエネルギーを示す。上記の6式において、Iλはバックライト光源の分光放射照度であり、所定の波長毎の一対の偏光板に入射する光青色光の光量のエネルギーを示す。Tcλは光遮断状態オフ状態での分光透過率であり、光遮断状態オフ状態において所定の波長毎の一対の偏光板に入射する光の光量に対する射出される光の光量の割合を示す。Ecは、光遮断状態オフ状態において所定の波長範囲における、蛍光体層単位面積あたりに入射する光青色光の光量のエネルギーを示す。図2Aは、本実施形態の偏光板の一例である染料偏光板に対して、光透過状態オン状態における分光放射照度の波長依存性Epλを示すグラフである。図2Aの横軸は波長[nm]、および波長から換算したエネルギー[eV]を示し、図2Aの縦軸は分光放射照度[W/m2]を示している。図2Bは、光遮断状態オフ状態における分光放射照度の波長依存性Ecλを示すグラフである。図2Aの横軸は波長[nm]、および波長から換算したエネルギー[eV]を示し、図2Aの縦軸は分光放射照度[W/m2]を示している。図2Cは、図2Aのグラフと図2Bのグラフとを一つにまとめて記載したものである。光透過状態オン状態においては、図2Aに示すように、波長450nmエネルギー2.75eV付近に分光放射照度の極大値を持つ。光遮断状態オフ状態においては、図2Bに示すように、波長440nmエネルギー2.8eV付近に分光放射照度の極大値を持つ。上述したようにエネルギーオンオフ比Rを定義した上で、本実施形態の一対の偏光板としては、蛍光体層に入射する光のエネルギーオンオフ比Rが6000以上のものが用いられる。以下、エネルギーオンオフ比Rを6000以上とすべき理由について説明する。一般的に、フラットパネルディスプレイにおいては、全ての映像、全ての視野角にわたって、画面内コントラストが50以上である必要がある。より好ましくは、画面内コントラストが100以上である必要がある。画面内コントラストとは、1つの映像を表示した状態で最も明るい画素と最も暗い画素との明るさの比、である。なお、一般的に用いられるパネルコントラストは、全白表示時の輝度と全黒表示時の輝度との比、である。しかしながら、全白表示や全黒表示を行うような映像は現実的にはほとんど存在しない。また、コントラストが高くなり過ぎると、目の疲労感が強まる。したがって、人間工学に基づいたコントラストの要求仕様として、画面内コントラスト50以上、より好ましくは100以上が推奨されているSID’03Digestp779。フラットパネルディスプレイを視聴する周辺照度によって、必要となる画面内コントラストは変化する。すなわち、周辺照度が明るい程、必要となる画面内コントラストは小さく、周辺照度が暗い程、必要となる画面内コントラストは大きくなる。例えば周辺照度を0ルクスから500ルクスに変化させたときに、必要となる画面内コントラストの値を[表1]に示す。ここで、一般的なリビングルームの周辺照度を180ルクスと想定した場合、リビングルームにおいて画面内コントラストが50以上であるためには、[表1]から、暗室周辺照度が0ルクスにおいては画面内コントラストが200以上必要であることがわかる。なお、周辺照度としての180ルクスは、画面上の照度では100ルクス程度に相当する。また、より好ましい条件として、周辺照度が300ルクスの時の画面内コントラストが100以上であるためには、[表1]から、暗室においては画面内コントラストが350以上必要であることがわかる。次に、具体的な数値例を挙げて説明する。最大輝度が240cd/m2のテレビジョンにおいて必要な黒レベルを求める。画面内コントラストが最も小さくなる条件は、画面全体が暗い映像を表示しているときである。最も暗い映像を表示しているとき、画面内で最も明るい画素の輝度は最大輝度の5程度であると言われているJJAPvol463B2007p1358。よって、最大輝度が240cd/m2の場合、画面内で最も明るい画素の輝度は12cd/m2程度である。この条件下において、画面内コントラストが200以上であるためには、画面内で最も暗い画素の輝度を0.06cd/m2程度以下に抑える必要がある。最大輝度、すなわち画面内で最も明るい画素の輝度が240cd/m2、画面内で最も暗い画素の輝度が0.06cd/m2という上記の条件を満たすためには、パネルコントラスト4000が必要となる。図3は、偏光板コントラストとパネルコントラストとの関係を示すグラフである。図3の横軸は偏光板コントラストを示し、図3の縦軸はパネルコントラストを示す。偏光板コントラストは、間に液晶パネルを挟むことなく、一対の偏光板を単独で見たときの光透過パラレルニコル時の輝度と光遮断クロスニコル時の輝度との比である。パネルコントラストは、液晶パネルを一対の偏光板で挟んだときの光透過パラレルニコル時の輝度と光遮断クロスニコル時の輝度との比である。従来の液晶表示装置の場合を破線、本実施形態の表示装置の場合を実線で示す。従来の一般的なカラー液晶表示装置はカラーフィルターを備えている。その場合、カラーフィルターは偏光解消を生じさせる要因となるため、例えば所定の偏光度を持つ光がカラーフィルターを透過すると、カラーフィルターを透過する前よりも偏光度が低下してしまう。そのため、図3に破線で示したように、偏光板コントラストが向上したとしても、パネルコントラストはそれ程向上しない。仮に従来の液晶表示装置においてパネルコントラスト4000を得ようとすると、偏光板コントラストは15000程度以上が必要であった。これに対して、本実施形態の表示装置は、青色光を蛍光体層に入射させることでR,G,Bの各色光を生成しているため、液晶パネルの内部にカラーフィルターを備える必要がない。そのため、従来の液晶表示装置に比べて、偏光解消を生じさせる要因が減り、光が偏光板を透過したときの偏光度の低下の度合いが少ない。その結果、図3に実線で示すように、偏光板コントラストが向上したときのパネルコントラストの向上の程度は従来の液晶表示装置よりも大きい。本実施形態の表示装置においてパネルコントラスト4000を得ようとすると、偏光板コントラストは6000程度以上が必要となる。上述したように、偏光板コントラストは、一対の偏光板における光透過パラレルニコル時の輝度と光遮断クロスニコル時の輝度との比である。従来方式の液晶表示装置では、視感度の最も高い波長、即ち、550nmにおける光透過率の比をもとに、パラレルニコル時の輝度とクロスニコル時の輝度との比を求め、偏光板コントラストとして用いられてきたが、本実施形態の表示装置に同様の指標を用いるためには、視感度の最も高い550nmの光を生じさせる励起光のONOFF比を偏光板コントラストとして用いる必要がある。本発明の方式では、青色光を蛍光体に入射させる事でR,G,Bの各色光を生成しており、表示装置の輝度は、蛍光体で発光した後の光の分光放射輝度に視感度を掛け合わせた値で決まるが、蛍光体から発光する光の分光放射輝度は、蛍光体を励起する青色光の入射エネルギーに比例することが知られている。また、液晶パネルを透過することによる偏光解消の影響等は青色光でも同様に起こる。上記の理由により、一対の偏光板に必要とされるエネルギーオンオフ比は、光透過パラレルニコル時の輝度と光遮断クロスニコル時の輝度の比と等価と考える事ができる。ただし、蛍光体の発光波長は、蛍光体材料が示すエネルギーバンド構造に依存するため、特定の波長の励起光強度に着目するのではなく、蛍光体を励起する光のエネルギー全体を見積もることが必要である。したがって、一対の偏光板に必要とされるエネルギーオンオフ比は6000以上が必要となる。同様に考えて、より好ましい条件として、画面内コントラスト350以上を得るためには、画面内で最も暗い画素の輝度を0.034cd/m2程度以下に抑える必要がある。その場合、パネルコントラストは7000以上が必要となり、偏光板コントラストは15000程度以上が必要となる。したがって、より好ましくは、一対の偏光板に必要とされるエネルギーオンオフ比は15000以上が必要となる。画面内コントラストを50から350に変化させたときのパネルコントラスト、偏光板コントラストの値を[表2]にまとめて示す。さらに、本実施形態の一対の偏光板は、波長410~500nmの領域内において、光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Epが30以上である。以下、エネルギー透過率Epを30以上とすべき理由について説明する。従来方式の液晶表示装置はバックライトの指向性を概ね反映した輝度分布輝度視野角を示し、正面輝度がより高く、斜め観察時に暗くなる等の特徴があるが、本発明の方式では蛍光体による等方発光を利用するため、視野角が広いことが特徴である。等方発光により、広い範囲に光を分配する結果として、正面輝度は低下する。図4のグラフは、光束量を一定にして、視野角を変化させたときの輝度変化を極角方向にプロットしたものである。図4の横軸は極角[°]であり、図4の縦軸は輝度[cd/m2]である。実線のグラフは本発明の方式半値全幅45度を示し、破線のグラフは従来方式半値全幅30度を示している。図4のグラフから、従来方式半値全幅30度から本発明の方式半値全幅45度へ変化させた場合に、正面輝度は略400cd/m2から略200cd/m2となり、概ね半分に低下することがわかる。次に、テレビ画面の好ましい輝度について説明する。ここで、好ましい輝度とは、テレビ映像を表示している画面内で最も明るい画素の輝度がいくつであれば、視聴者が好ましい映像と感じるかを表す指標であり、好ましい最大表示輝度と同義である。一般的なテレビ放送の平均信号レベルASL、あるいは、平均輝度レベルALLの特徴として、平均値としてはASL40、ALL20程度であり、下限はASL20、ALL5程度であり、上限はASL60、ALL40程度という報告がある。上記の映像を65型サイズのテレビで視聴する場合、一般的なリビング環境である周辺照度180ルクスの下で、観視距離3Hで視聴する際に、テレビとして最も好ましい輝度最大表示輝度は、240cd/m2であるという結果が報告されている。,pp630638.一方、テレビ/ビデオの映像信号色差信号は、IRE規格InstituteofRadioEngineersに基づき、8bitで表現できる0~255階調のうち、16~235階調の信号を使って表現される。但し、スーパーホワイトモードと呼ばれる輝度伸長モードでは255階調まで使用可能である。図5は、スーパーホワイトモードにおける信号レベルと輝度レベルとの関係を示すグラフである。図5の横軸は信号レベル[]を示し、図5の縦軸は輝度レベル[]を示す。従来の液晶テレビを例とすると、全白表示の時、235階調で400cd/m2の輝度が得られる場合、スーパーホワイトモードで255階調を表示した場合の輝度は、ガンマ2.2の設定時では約1.2倍となり、487cd/m2の輝度が得られる事になる。上記の値は、65型のテレビ映像を180ルクス下で視聴する際の好ましい輝度に対して非常に高い値である。下記の[表3]に、従来の液晶テレビと本発明の方式の表示装置について、最大表示輝度と偏光板のパラレル透過率との関係を示す。最大表示輝度100が235階調時、最大表示輝度1.23倍が、255階調時の値である。本発明の方式では、上述した通り、広い視野角を実現できる一方で、正面輝度は従来方式の概ね半分程度に低下してしまうが、偏光板のパラレル透過率Ep410~500nmのエネルギー透過率の値が30以上であれば、スーパーホワイトモードで使用することによって、最も好ましい輝度である240cd/m2を実現できることがわかった。本発明の方式を用いることで、好ましい輝度と、より広い視野角特性を実現することができる。図6A~Cは、光透過状態オン状態と光遮断状態オフ状態とにおける分光放射照度の波長依存性を示すグラフである。図6A~Cの横軸は波長[nm]、および波長から換算したエネルギー[eV]を示し、図6A~Cの縦軸は分光放射照度[W/m2]を示している。図6Aは従来のヨウ素偏光板、図6Bは本実施形態のヨウ素シフト偏光板、図6Cは本実施形態の染料偏光板、をそれぞれ示している。図6Bに示すように、本実施形態のヨウ素シフト偏光板において、光遮断状態オフ状態での分光放射照度に着目すると、特に波長400~450nmエネルギー2.75~3.05eVの領域での分光放射照度が、図6Aに示す従来のヨウ素偏光板に比べて低い値を取る。そのため、本実施形態のヨウ素シフト偏光板では、従来のヨウ素偏光板に比べて、光透過状態オン状態での分光放射照度がほとんど変わらないにもかかわらず、光遮断状態オフ状態での短波長高エネルギー領域での光漏れが抑制されることでエネルギーオンオフ比が大きく取れている。図6Aのデータと4式~6式を用いて計算すると、本実施形態のヨウ素シフト偏光板において、光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Epは、Ep=33.2であった。また、エネルギーオンオフ比Rは、R=7124であった。したがって、本実施形態の一対の偏光板の条件エネルギー透過率Ep≧6000、エネルギー透過率Ep≧30を満たす。一方、従来のヨウ素偏光板において、光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Epは、Ep=33.0であった。また、エネルギーオンオフ比Rは、R=5224であった。また、図6Cに示すように、本実施形態の染料偏光板においても、波長400~450nmエネルギー2.75~3.05eVの領域での分光放射照度が、従来のヨウ素偏光板に比べて低い値を取る。そのため、本実施形態の染料偏光板では、従来のヨウ素偏光板に比べて、光透過状態オン状態での分光放射照度がほとんど変わらないにもかかわらず、光遮断状態オフ状態での短波長高エネルギー領域での光漏れが抑制されることでエネルギーオンオフ比が大きく取れている。図6Cのデータと4式~6式を用いて計算すると、本実施形態の染料偏光板において、光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Epは、Ep=33.6であった。また、エネルギーオンオフ比Rは、R=10627であった。したがって、本実施形態の一対の偏光板の条件エネルギー透過率Ep≧6000、エネルギー透過率Ep≧30を満たす。本発明者らは、本実施形態で用いることができる一対の偏光板の組み合わせについて、波長430nm~490nmの範囲内の各波長における光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Epλとエネルギーオンオフ比Rλとを算出した。その結果を[表4]に示す。波長毎の光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Epλおよびエネルギーオンオフ比Rλは以下の式で表すことができる。Epλ=Iλ×Tpλ...7Rλ=Epλ/Ecλ...8ただし、Ecλ=Iλ×Tcλ...9偏光板の組み合わせとして、染料偏光板-染料偏光板、ヨウ素シフト偏光板-ヨウ素シフト偏光板、ヨウ素偏光板-ヨウ素シフト偏光板、染料偏光板-ヨウ素偏光板、染料偏光板-ヨウ素シフト偏光板、ヨウ素偏光板低透過率-ヨウ素偏光板低透過率、を挙げた。また、ヨウ素偏光板-ヨウ素偏光板の従来の組み合わせについても[表4]に併記する。また、本発明者らは、本実施形態で用いることができる単体の偏光板の性能として、波長430nm~490nmの範囲内の各波長における消光比を算出した。なお、消光比は、完全偏光を入射したときの透過率である。その結果を[表5]に示す。また、本発明者らは、本実施形態で用いることができる種々の偏光板の組み合わせについて、波長410nm~500nmの範囲内における光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Ep、光遮断クロスニコル時のエネルギー透過率Ec、エネルギーオンオフ比Rをそれぞれ算出した。その結果を[表6]に示す。図7A、Bは、一対の偏光板の透過率の波長依存性を示す図であり、図7Aは光透過パラレルニコル時、図7Bは光遮断クロスニコル時、をそれぞれ示している。図7A、Bの横軸は波長[nm]、図7A、Bの縦軸は透過率[]をそれぞれ示している。図7Aに示すように、光透過パラレルニコル時においては、波長400~500nmの波長範囲内の全てにわたって、染料偏光板-染料偏光板、ヨウ素シフト偏光板-ヨウ素シフト偏光板、ヨウ素偏光板-ヨウ素シフト偏光板、染料偏光板-ヨウ素偏光板からなる本実施形態の一対の偏光板の組み合わせは、ヨウ素偏光板-ヨウ素偏光板の従来の一対の偏光板の組み合わせに比べて、高い透過率を示している。図7Bに示すように、光遮断クロスニコル時においては、波長410~470nmの波長範囲で、本実施形態の一対の偏光板の組み合わせは、従来の一対の偏光板の組み合わせに比べて、低い透過率を示している。また、波長460nmの光に対する透過率をT460、波長600nmの光に対する透過率図7Bにおいては図示略をT600としたとき、下記の10式の関係を満たしている。T460≦T600......10すなわち、本実施形態の一対の偏光板の場合、光遮断クロスニコル時において、短波長青色領域側における透過率は、長波長赤色領域側における透過率よりも低い。以上の関係から、本実施形態の一対の偏光板3,5は、短波長側青色領域の少なくとも一部において、従来の一対の偏光板に比べて光透過パラレルニコル時の透過率が高く、光遮断クロスニコル時の透過率が低い。すなわち、本実施形態の一対の偏光板3,5によれば、蛍光体層14に入射する光のオンオフ比を向上することができる。さらに、偏光板の種類もしくは光の波長によっては、光透過パラレルニコル時の透過率、光遮断クロスニコル時の遮光性の双方をともに改善することができる。以上の結果から、本実施形態の一対の偏光板3,5によれば、短波長領域青色領域において、蛍光体層14に入射する光のエネルギーオンオフ比を向上することができる。本実施形態の表示装置1は、蛍光体層14による発光を利用した自発光型の表示装置であるため、視野角依存性が十分に小さく、全ての視野角範囲において高画質の表示を実現することができる。また、一対の偏光板3,5における波長410~500nmの光のエネルギーオンオフ比Rが6000以上であるため、青色光が入射する蛍光体層14に対して最適化された偏光板として機能する。すなわち、エネルギーオンオフ比Rが大きいため、光透過時に生じる蛍光体層14の発光輝度と光遮断時に生じる蛍光体層14の発光輝度との比が大きくなる。その結果、コントラストに優れた表示が可能な表示装置を実現することができる。さらに本実施形態の一対の偏光板3,5は、光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Epが30以上と高いため、蛍光体層14から射出される光の輝度が十分に高くなり、明るい表示を得ることができる。それと同時に、本実施形態の表示装置1は、光透過パラレルニコル時のエネルギー透過率Epが高いことでバックライト2からの光の利用効率に優れたものとなり、消費電力を低減することができる。また上述したように、第1偏光板3と第2偏光板5とで、例えばヨウ素シフト偏光板-ヨウ素シフト偏光板というように、同種の偏光板を組み合わせても良いし、例えばヨウ素シフト偏光板-従来のヨウ素偏光板というように、異種の偏光板を組み合わせても良い。異種の偏光板を用いた場合、[表5]に示したように、例えば波長430nm~490nmの波長域のうち、少なくとも一部の波長域における消光比が異なる。例えば、第1偏光板3と第2偏光板5の双方に、青色領域にのみ二色性を示すような染料偏光板を用いたとする。その場合、青色領域の光に対するコントラストは非常に高くなる反面、緑色領域から赤色領域までの範囲の光に対するコントラストは低くなる。そのため、仮に光源に緑色領域の光が混在した発光素子を用いた場合、緑色領域での光抜けが大きくなってしまう。このような場合、第1偏光板3と第2偏光板5のいずれか一方の染料偏光板を従来のヨウ素偏光板に代えれば、緑色領域での光抜けを抑えることができる。この場合、青色領域の光に対するコントラストは、染料偏光板を2枚用いたときと比べて低下する。しかしながら、長波長側の光抜けの抑制を考慮した設計を行う場合には、上記の染料偏光板-ヨウ素偏光板というように、異種の偏光板を組み合わせることが好ましい。長波長側の光抜け抑制と短波長側のコントラスト向上のバランスが取れ、表示品位の向上にとって有効であるからである。[第2実施形態]以下、本発明の第2実施形態について、図8を用いて説明する。本実施形態では、表示装置の構成のうち、最大の特徴点である一対の偏光板の構成は第1実施形態と同様であり、バンドパスフィルターを備えた点が第1実施形態と異なる。図8は、本実施形態の表示装置を示す断面図である。図8において、第1実施形態で用いた図1と共通の構成要素には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態の表示装置41においては、図8に示すように、蛍光体層14と第2偏光板5との間に、バンドパスフィルター15が設けられている。バンドパスフィルター15は、例えば誘電体多層膜で構成されている。バンドパスフィルター15は、青色光を透過する一方、蛍光体層14で発せられた赤色光や緑色光を反射する特性を有する。バンドパスフィルター15の厚さは、第2偏光板5を透過した光が特定の画素領域に対応する蛍光体層14に入射するまでの間に、隣の画素領域に対応する蛍光体層14に入射する現象、いわゆる光学的クロストークが生じない程度に設定されることが望ましい。具体的には、バンドパスフィルター15の厚さは、隣接する画素間の間隔よりも小さいことが望ましい。本実施形態の表示装置41においても、明るくコントラストに優れた表示が可能となる、消費電力の低減が図れる、といった第1実施形態と同様の効果を得ることができる。[第3実施形態]以下、本発明の第3実施形態について、図9を用いて説明する。本実施形態では、表示装置の構成のうち、最大の特徴点である一対の偏光板の構成は第1実施形態と同様であり、カラーフィルターを備えた点が第1実施形態と異なる。図9は、本実施形態の表示装置を示す断面図である。図9において、第1実施形態で用いた図1と共通の構成要素には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態の表示装置51においては、図9に示すように、第1実施形態の表示装置に備えられていた外光フィルターが備えられておらず、R,G,Bの各画素ごとにパターニングされたカラーフィルター52が備えられている。カラーフィルター52は、赤色カラーフィルター層52R、緑色カラーフィルター層52G、青色カラーフィルター層52Bを備えている。蛍光体によって色変換された後の射出光を、カラーフィルター52にさらに通すことで、より所望の色度調整が可能となる。従来方式のカラーフィルターは、白色光の約30しか透過することができないが、蛍光体で色変換した後の光であれば、カラーフィルターによる吸収ロスはほとんどない。また、外光による蛍光体の励起に関しても、励起波長の光をカラーフィルターが吸収するため、外光カットフィルターとして機能する。本実施形態の表示装置51においても、明るくコントラストに優れた表示が可能となる、消費電力の低減が図れる、といった第1実施形態と同様の効果を得ることができる。[第4実施形態]以下、本発明の第4実施形態について、図10を用いて説明する。本実施形態では、表示装置の構成のうち、最大の特徴点である一対の偏光板の構成は第1実施形態と同様であり、偏光板の位置、および表示装置を構成する各種基板の構成が第1実施形態と異なる。図10は、本実施形態の表示装置を示す断面図である。図10において、第1実施形態で用いた図1と共通の構成要素には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態の表示装置21においては、図10に示すように、第2基板9の一面に、蛍光体層14、バンドパスフィルター15、第2偏光板5、保護膜22、対向電極12が基板側からこの順に積層されている。本実施形態では、液晶パネル23液晶素子を構成する第1基板8の外面側液晶層10と反対側に第1偏光板3が配置され、第2基板9の内面側液晶層10側に第2偏光板5が配置されている。したがって、本実施形態の第1偏光板3は、いわゆるアウトセル型の偏光板であり、第2偏光板5は、いわゆるインセル型の偏光板である。第1実施形態では、蛍光体層14が液晶パネル4とは別の第3基板13上に形成されていた。これに対して、本実施形態では、蛍光体層14が液晶パネル4の第2基板9上に形成されており、第2基板9が液晶パネル23の一方の基板と蛍光体基板とを兼ねている。保護膜22は、第2偏光板5を保護するとともに、対向電極12を形成する下地を平坦化する機能を果たす絶縁膜である。本実施形態の表示装置21においても、明るくコントラストに優れた表示が可能となる、消費電力の低減が図れる、といった第1実施形態と同様の効果を得ることができる。[第5実施形態]以下、本発明の第5実施形態について、図11を用いて説明する。本実施形態では、表示装置の構成のうち、最大の特徴点である一対の偏光板の構成は第1実施形態と同様であり、偏光板の位置、および表示装置を構成する各種基板の構成が第1実施形態と異なるのみである。図11は、本実施形態の表示装置を示す断面図である。図11において、第1実施形態で用いた図1と共通の構成要素には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態の表示装置31においては、図11に示すように、第1基板8の一面に、第1偏光板3、第1保護膜32、画素電極11が基板側からこの順に積層されている。一方、第2基板9の一面に、蛍光体層14、バンドパスフィルター15、第2偏光板5、第2保護膜33、対向電極12が基板側からこの順に積層されている。第2基板12側の構成は第4実施形態と同様である。本実施形態では、液晶パネル34液晶素子を構成する第1基板8の内面側液晶層10側に第1偏光板3が配置され、第2基板9の内面側液晶層10側に第2偏光板5が配置されている。したがって、本実施形態の第1偏光板3および第2偏光板5はともに、いわゆるインセル型の偏光板である。本実施形態の表示装置31においても、明るくコントラストに優れた表示が可能となる、消費電力の低減が図れる、といった第1実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、本発明の技術範囲は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば上記実施形態では、第1偏光板および第2偏光板の位置が異なる3つの例を示したが、いずれの偏光板をインセル型、アウトセル型のいずれにするかは適宜選択すれば良い。また、偏光板の製造方法としては、例えば有機溶媒中に染料やヨウ素を溶解させた溶液を基板上に形成する方法、いわゆる塗布法を用いても良い。もしくは、例えば染料やヨウ素を含む樹脂材料を延伸させる方法、いわゆる延伸法を用いても良い。その他、表示装置の各構成要素の形状、数、配置、材料等に関する具体的な記載は適宜変更しても良い。"