メールアドレスの組を記録するデータベースと、送信すべき電子メールの送信あて先に、前記メールアドレスの組のいずれかが指定されているか否かを検出する検出手段と、前記検出手段により、いずれかのメールアドレスの組が指定されていることが検出された場合、前記電子メールの送信あて先として指定すべきでないことを示す警告手段とを具備する電子機器。前記データベースに記録する前記メールアドレスの組には、メールアドレスを構成するドメイン名を含み、前記データベースにドメイン名として記録されていた場合には、前記検出手段は前記電子メールの送信あて先に指定されたメールアドレスを前記ドメイン名が合致するか否かに基づいて検出する、請求項1に記載の電子機器。前記警告手段は、前記電子メールの送信の継続を問い合わせるとともに、継続することが指示された場合には、該電子メールを送信する、請求項1に記載の電子機器。前記検出手段は、前記データベースに記録されたメールアドレスの組が検出された際、その組に含まれるメールアドレスのいずれかが前記電子メールの受信者に隠蔽される宛先bccとして指定されているか否かに応じて、メールアドレスの組が検出されたか否かを決定する、請求項1に記載の電子機器。電子メールを送信する前に、メールアドレスの組を記録するデータベースを検索し、送信すべき前記電子メールの送信あて先に、前記メールアドレスの組のいずれかが指定されているか否かを検出し、前記メールアドレスの組が指定されていることが検出された場合、前記電子メールの送信あて先として指定すべきでないことを提示する電子メール送信方法。前記データベースに記録する前記メールアドレスの組には、メールアドレスを構成するドメイン名を含み、前記データベースにドメイン名として記録されていた場合には、前記検出の際、前記電子メールの送信あて先に指定されたメールアドレスを前記ドメイン名が合致するか否かに基づいて検出する、請求項5に記載の電子メール送信方法。電子機器で構成されるシステムで実行されるプログラムであって、電子メールを送信する前に、メールアドレスの組を記録するデータベースを検索するステップと、送信すべき前記電子メールの送信あて先に、前記メールアドレスの組のいずれかが指定されているか否かを検出するステップと、前記メールアドレスの組が指定されていることが検出された場合、前記電子メールの送信あて先として指定すべきでないことを提示するステップとを有する電子メール検査プログラム。前記データベースに記録する前記メールアドレスの組には、メールアドレスを構成するドメイン名を含み、前記データベースにドメイン名として記録されていた場合、前記検出するステップは、前記電子メールの送信あて先に指定されたメールアドレスを前記ドメイン名が合致するか否かに基づいて検出する、請求項7に記載の電子メール検査プログラム。電子メール送信時の誤送信を防止する方法としてはいくつか提案されているものの、複数の宛先を指定してメール送信する場合の問題が依然として存在する。たとえば、ある事柄についての見解をメールで回答するときに、その回答に利害関係を異にする送信先が同時に指定された場合や、社内宛のメールの宛先とともにメールの内容に関係のない社外の顧客宛てのメール宛先が、メールアドレス補完機能によって誤って指定されてしまった場合などの誤送信には対応できない。本願発明は上記のような事情に鑑みてなされたもので、電子メール送信時にそのメールを送信するのにふさわしくない宛先の組が指定されているのを提示する電子機器、電子メール送信方法及び電子メール検査プログラムを提供することを目的とする。本願発明にかかる電子機器とすれば、メールアドレスの組を記録するデータベースと、送信すべき電子メールの送信あて先に、前記メールアドレスの組のいずれかが指定されているか否かを検出する検出手段と、前記検出手段により、いずれかのメールアドレスの組が指定されていることが検出された場合、前記電子メールの送信あて先として指定すべきでないことを示す警告手段とを具備する電子機器が提供される。また、本願発明にかかる電子メール送信方法は、電子メールを送信する前に、メールアドレスの組を記録するデータベースを検索し、送信すべき前記電子メールの送信あて先に、前記メールアドレスの組のいずれかが指定されているか否かを検出し、前記メールアドレスの組が指定されていることが検出された場合、前記電子メールの送信あて先として指定すべきでないことを提示することを特徴とする。また、本願発明にかかる電子メール検査プログラムは、電子メールを送信する前に、メールアドレスの組を記録するデータベースを検索するステップと、送信すべき前記電子メールの送信あて先に、前記メールアドレスの組のいずれかが指定されているか否かを検出するステップと、前記メールアドレスの組が指定されていることが検出された場合、前記電子メールの送信あて先として指定すべきでないことを提示するステップとを有することを特徴とする。本発明によれば、電子メール送信時にそのメールを送信するのにふさわしくない宛先の組が指定されるのを防止する電子機器、電子メール送信方法及び電子メール検査プログラムが提供される。以下に、本発明にかかるシステムの詳細について図面を参照しながら説明する。<本実施形態>図1は、本発明の実施形態にかかる、メールを送信するシステムの一例を示す図である。図1には、電子機器100、ディスプレイ101、キーボード102及びインターネット103が示されている。電子機器100は、たとえばPCであり、電子メールなどの通信機能を備えている。本実施例ではノートブック型のPCを想定しているが、PDAPersonalDigitalAssistantやSmartPhoneのような電子機器であっても本発明を適応可能である。ディスプレイ101は、電子機器100の表示装置である。たとえばLCDLiquidCrystalDisplayが考えられる。必要十分な情報を表示できる表示装置であれば、LEDLightemittingDiodeなどの発光素子、もしくはそれらの組み合わせであってもかまわない。キーボード102は、電子機器100に備えられた入力装置である。電子メールの文章入力やメールのアドレス等の入力が可能である。インターネット103は、世界規模で構築されたネットワーク環境であり、このネットワークに接続することで、このネットワークに接続された世界中のサーバや他の電子機器と通信が可能である。たとえば電子メールといったサービスを使用する場合には、社内ネットワークIntranetであってもかまわない。図2は、本発明の実施形態にかかる電子機器100のブロック構成図の一例を示す図である。図2には、CPU200、メモリ201、MCH202、表示装置203、HDD204、通信モジュール205、ICH206、キーボード207及びECKBC208が示されている。CPU200はプログラムを実行する部分であり、他の構成部品を操作して電子機器100の制御をする機能を有する。メモリ201は、たとえばSDRAMsynchronousDRAMのようにデータを読み書き可能な半導体素子である。CPU200で実行するプログラムを一時的に記憶しておく、あるいは実行中のプログラムが使用する作業データの一時記憶場所としても使われる。MCH202は、主にメモリ201に記憶するデータの制御をする部分である。表示装置203は、MCH202から表示用データを受信し、ディスプレイ101にそのデータを表示する機能を有する。HDD204は磁気ディスク装置HardDiskDriveである。OSOperatingSystemやプログラム及びデータを不揮発記憶することができる。通信モジュール205はインターネット103を介してデータを送受信する機能を有する。ICH206は、主にIOInputandOutputを制御する部分である。本実施形態ではHDD204や通信モジュール205などを制御し、CPU200からデータを送受信できるように構成されている。キーボード207は複数のキートップを備えた入力装置である。通常、アルファベットが印字されており、キーをスペル通りに打鍵することで直接文字列を入力できる。文章等の入力が容易に行える。ECKBC208は、CPU200で実行するプログラムとは別に、周辺機器を制御するためのプログラムFirmwareを備え、たとえばキーボード207からのキー入力を補助するプロセッサである。図3は、本発明の実施形態にかかる機能ブロック図の一例を示す図である。図3には、メールアドレス入力部300、登録部301、同時送信禁止テーブル302、送信指示部303、検査部304、警告表示部305及び送信部306が示されている。メールアドレス入力部300は、キーボード207などを使用してユーザがドメイン名を含むメールアドレスを入力する機能を有する。登録部301は、メールアドレス入力部300を介して入力されたメールアドレスあるいはドメイン名を、同時送信禁止の組として登録する機能を有する。同時送信禁止テーブル302は、メールアドレスあるいはドメイン名で構成される同時送信禁止の組を記憶しておくデータベースである。ここまでの機能は、メール送信の前に同時送信禁止の組となりうるメールアドレスあるいはドメイン名を同時送信禁止テーブル302に入力する際に機能するものである。送信指示部303は、ユーザが電子メールを送信する旨の指示に基づいて、送信指示があったことを検出する機能を有する。具体的には、たとえばメール作成画面に表示された送信ボタンが押されたことを検出する。検査部304は、メール送信に先立って、そのメールの送信あて先に指定されたメールアドレスが、同時送信禁止テーブル302に記憶された同時送信禁止の組に該当するか否かを検査する機能を有する。警告表示部305は、検査部304から同時送信禁止の組に該当するメールアドレスの組が指定されていることを受けることにより、ユーザにその旨を警告する機能を有する。送信部306は、メール送信の指示があったメールを、その送信あて先に従って通信モジュール205を介して送信する機能を有する。ここまでの機能は、メール送信の際の同時送信禁止に対応する機能ブロックである。つまりメールアドレス入力部300、登録部301はメール送信の前にメールアドレスなどを登録する機能であり、送信指示部303、検査部304、警告表示部305、送信部306とは通常は同時に機能しない。図4は、本発明の実施形態にかかるメールアドレスを登録するフローの一例を示す図である。ここでは同時送信を禁止するアドレスあるいはドメイン名の組を登録する手順を示す。まず登録したいメールアドレスを、キーボード207等を打鍵して入力するステップS01。このとき同時送信を禁止したい組み合わせにドメイン名を指定したい場合には、メールアドレスの以降のドメイン名を入力するようにしても良い。登録するメールアドレスあるいはドメイン名の選択が終了したらステップS02のYes、選択したメールアドレスおよびドメイン名を同時送信禁止アドレスの組み合わせとして同時送信禁止テーブル302に登録するステップS03。未選択のメールアドレスあるいはドメイン名がある場合にはステップS02のNo、再びメールアドレスあるいはドメイン名の入力ステップS01に戻る。次に、同時送信禁止の組み合わせの入力が完了したらステップS04のYes、一連のフローを終了する。別の組み合わせを入力する場合ステップS04のNoには、再びメールアドレスあるいはドメイン名の入力ステップS01に戻る。図5は、本発明の実施形態にかかるメールを送信するフローの一例を示す図である。すでにメーラー電子メールのプログラムが起動しており、新規送信メールの入力画面が表示しているとする。まず送信メールメール本文及び送信あて先を入力するステップS11。メーラーにも依存するものの、送信あて先のメールアドレスを入力する際、直接入力、アドレス帳から選択するなどいくつかの方法がある。中にはメールアドレスの一部を入力すると、アドレス帳に登録されたメールアドレスから、あるいは過去に送信したメールの送信アドレスに指定された履歴から合致するものを候補として表示する機能メールアドレス補完機能がある場合がある。メールアドレス全てを入力せずとも候補として表示されるので便利な機能であるが、似たようなメールアドレスや思い込みにより安易に確認もせずに、あて先に間違ったメールアドレスを選択してしまうケースも増えると考えられる。送信メールが入力終わるとメーラーの送信ボタンを押すなどして、入力した電子メールを送信するよう指示するステップS12のYes。送信指示を受けると検査部304CPU200などのプロセッサで実行されるプログラムであっても良いにより、メールの送信あて先に指定されたメールアドレスの組を、同時送信禁止テーブル302に記憶したメールアドレスあるいはドメイン名の情報に基づいて検査するステップS13。この検査の処理はメーラー自身に組み込まれていても良いし、メーラーがメールを送信指示したことを検出した別に実行したメールアドレス検査プログラムが検査しても良い。別のメールアドレス検査プログラムとした場合には、電子機器100の中で動いていても良いし、ネットワークを介して接続されたメールサーバ上で動くようにしても良い。この場合にはメーラーの種類に依存することなく、メールアドレスの組の検査及びその後の警告等の対応を行うことができる。検査の結果、メール送信指示のあったメールの送信アドレスの組に同時送信禁止の組があった場合ステップS14のYes、同時送信が禁止されているメールアドレスの組が含まれていることを表示することでユーザに警告するステップS15。ユーザに警告ステップS15した結果、なおもユーザが送信を指示した場合ステップS16のYesには送信確認のメッセージを表示ステップS17してメールを送信する。警告ステップS15のあった段階で、ユーザが間違いに気づいた場合には再び送信メールの入力編集に戻るステップS11。図6は、本発明の実施形態にかかる警告画面の一例を示す図である。この画面イメージは、メールを送信するフロー内の警告表示ステップS15として表示される。ここではウィンドウシステムのダイアログ様式の表示を例示しているが、画面の一部にテキスト表示されるように構成しても良い。図7は、本発明の実施形態にかかる確認画面の一例を示す図である。この画面イメージは、メールを送信するフロー内の確認表示ステップS17として表示される。ここではウィンドウシステムのダイアログ様式の表示を例示しているが、画面の一部にテキスト表示されるように構成しても良い。このように構成することで、メール送信時にそのメールを送信するのにふさわしくない宛先の組が指定されるのを防止することができる。<本実施形態の変形例>メールを送信するフロー内、同時送信禁止の組の検査ステップS13の際、組に含まれるメールアドレスが受信者にも見えるto/ccCarbonCopy、あるいは隠蔽されるbccBlindCarbonCopyのいずれかに指定されているかを考慮して、警告表示ステップS15の有無を決めるようにしても良い。bccに指定されたメールアドレスはメール送信されるものの、そのメールを受信した誰も、bccに指定されたメールアドレスの人物が見ているという事実を知ることはない。たとえば、メール内容については送信しても問題ないが、そのメールを受け取ることを同時送信禁止の組の両名が互いに知ってしまうことに支障がある場合に有効である。他にも同時送信禁止の組に登録されたメールアドレスのいずれか、あるいは全てのメールアドレスがbccに指定されているか等も考慮して警告表示の有無を決めるようにしても良い。そしてこの機能を使用するか否かを自由に指定できるようにしても良い。なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。