"ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素骨格Ph1、シアナト基含有芳香族炭化水素骨格Ph2、並びに、下記一般式1および2のいずれか1つの結節基Xの各構造部位を有しており、且つ、前記ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素骨格Ph1及び前記シアナト基含有芳香族炭化水素骨格Ph2からなる群から選択される芳香族炭化水素骨格の複数が、前記2価の結節基Xを介して結合した構造を有することを特徴とするシアネート樹脂。式中、R1、R2は水素原子、炭素数1~6のアルキル基、炭素数6~18のメチル基、メトキシ基又は水酸基で置換されていてもよいアリール基を表し、R3は独立的に水素原子又はメチル基、Arはフェニレン基、ビフェニレン基又はナフチレン基を表す。請求項1記載のシアネート樹脂とエポキシ樹脂および/又はフェノール樹脂を必須成分とする硬化性樹脂組成物。請求項2記載の熱硬化性組成物に、更に無機フィラーを含有する硬化性樹脂組成物。請求項2又は3記載の硬化性組成物を硬化して得られる硬化物。請求項2又は3記載の硬化性組成物と基材とからなるプリプレグ。請求項5記載のプレプレグを加熱硬化して得られる電子回路基板。本発明が解決しようとする課題は、優れた耐熱性と誘電特性を有しつつ、かつ耐湿信頼性と難燃性にも優れたシアネート樹脂、これを含有する熱硬化性組成物、その硬化物、該組成物を用いた電子回路基板を提供することにある。本発明者はこの様な課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、特定の、フェノール系樹脂をシアン酸エステル化して得られるシアネート樹脂、当該シアネート樹脂を含む熱硬化性樹脂組成物およびその硬化物が上記課題を解決することができることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は1ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素骨格Ph1、シアナト基含有芳香族炭化水素骨格Ph2、並びに、下記一般式1および2のいずれか一つの結節基Xの各構造部位を有しており、且つ、前記ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素骨格Ph1及び前記シアナト基含有芳香族炭化水素骨格Ph2からなる群から選択される芳香族炭化水素骨格の複数が、前記2価の結節基Xを介して結合した構造を有することを特徴とするシアネート樹脂式中、R1、R2は水素原子、炭素数1~6のアルキル基、炭素数6~18のメチル基、メトキシ基又は水酸基で置換されていてもよいアリール基を表し、R3は独立的に水素原子又はメチル基、Arはフェニレン基、ビフェニレン基又はナフチレン基を表す。に関する。本発明によれば、優れた耐熱性と誘電特性を有しつつ、かつ耐湿信頼性と難燃性にも優れたシアネート樹脂、これを含有する熱硬化性組成物、その硬化物、該組成物を用いた電子回路基板を提供することができる。本発明のシアネート樹脂は、ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素骨格Ph1、シアナト基含有芳香族炭化水素骨格Ph2、並びに、下記一般式1および2のいずれか一つの結節基Xの各構造部位を有しており、且つ、前記ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素骨格Ph1及び前記シアナト基含有芳香族炭化水素骨格Ph2からなる群から選択される芳香族炭化水素骨格の複数が、前記2価の結節基Xを介して結合した構造を有することを特徴とする。式中、R1、R2は水素原子、炭素数1~6のアルキル基、炭素数6~18のメチル基、メトキシ基又は水酸基で置換されていてもよいアリール基を表し、R3は独立的に水素原子又はメチル基、Arはフェニレン基、ビフェニレン基又はナフチレン基を表す。本発明のシアネート樹脂は、ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基を有する芳香族炭化水素基Ph1と、フェノール性水酸基含有芳香族炭化水素基をシアン酸エステル化して得られるシアナト基含有芳香族炭化水素骨格Ph2を樹脂構造中に有するものであり、これらから選択される複数の構造部位が上記一般式1および2のいずれか一つによって結節された樹脂構造を有するものである。ここで、ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基Ph1としては、例えば、下記構造式Ph1-1~Ph1-13で表されるものが挙げられる。ここで、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。また、1つの芳香族骨格にシアナト基とナフチルメチルオキシ基又はアントラニルメチルオキシ基の両方を含有していてもよいが、難燃性と耐湿耐半田性の改善効果が顕著となるためシアナト基を含有しないものが好ましい。本発明では、これらのなかでも、低粘度で、硬化性、耐熱性、耐湿耐半田性に優れる点では前記構造式Ph1-1のフェニル骨格を有するものが好ましい。また、前記構造式Ph1-4に代表されるようにフェニル骨格にメチル基を有するものは、耐熱性と耐湿耐半田性の改善効果が顕著なものとなり好ましい。また、ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基ph1が分子末端に位置する場合には、下記構造式Ph1-14~Ph1-22で表されるものが挙げられる。ここで、上掲した構造のうちナフタレン骨格の場合、メチレンエーテル基と他の構造部位との結合は、同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。本発明では、これらのなかでも、低粘度で、硬化性、耐熱性、耐湿耐半田性に優れる点では前記構造式Ph1-14のフェニル骨格を有するものが好ましい。また、前記構造式Ph1-15、Ph1-20、Ph1-22に代表されるようにフェニル骨格にメチル基を有するものは、耐熱性と耐湿耐半田性の改善効果が顕著なものとなり好ましい。一方、前記シアナト基含有芳香族骨格Ph2は、具体的には、下記構造式Ph2-1~Ph2-17で表されるものが挙げられるフェノールまたはナフトールのシアン酸エステル化物であって、さらにこれらの芳香核上の置換基としてアルキル基を有する化合物から形成される芳香族炭化水素基であることが、耐熱性と耐湿耐半田性に優れる点から好ましい。ここで、上掲した構造のうちナフタレン骨格上に他の構造部位との結合位置を二つ以上有するものは、それらの結合位置は同一核上であってもよいし、或いは、それぞれ異核上にあってもよい。本発明では、これらのなかでも、特に、耐湿耐半田性の点ではPh2-1、はPh2-4が好ましい。次に、シアネート樹脂の樹脂構造中に有する、2価の結節基Xは、前記したとおり、下記一般式1および2から選ばれる少なくとも1種である。すなわち、式中、R1、R2は水素原子、炭素数1~6のアルキル基、炭素数6~18のメチル基、メトキシ基又は水酸基で置換されていてもよいアリール基を表し、R3は独立的に水素原子又はメチル基、Arはフェニレン基、ビフェニレン基又はナフチレン基を表す。で表されるものであり、具体的には、下記X1~X11で表される構造のものが挙げられる。これらの中でも特に耐熱性と難燃性に優れる点ではX1、X6、難燃性と耐湿耐半田性に優れる点ではX7が好ましい。本発明のシアネート樹脂は、ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基Ph1及びシアナト基含有芳香族骨格Ph2からなる群から選択される芳香族炭化水素基の複数が、2価の結節基Xを介して結合された樹脂構造を有するものであり、これらの結合の形態は任意の組み合わせを採り得る。このような各構成部位から構成されるシアネート樹脂の分子構造は、ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基Ph1をPh1、シアナト基含有芳香族炭化水素基Ph2をPh2、2価の結節基XをXで表した場合、下記部分構造式B1及びB2で表される構造部位を繰り返し単位とするランダム共重合体、若しくはブロック共重合体、B2を繰り返し単位とする重合体ブロックの分子鎖中にB1が存在する重合体、或いは、下記構造式B3~B8で表される構造部位を分岐点として樹脂構造中に有する重合体、或いは、これら自体を繰り返し単位とする重合体であって、その樹脂構造の末端に下記構造式B9又はB10で表される構造を有するものが挙げられる。本発明では、このような特徴的な化学構造を有することから、分子構造中の芳香族含有率が高くなり、硬化物に優れた耐熱性と難燃性を付与することができる。特に、本発明のシアネート樹脂の基本骨格となるナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基含有芳香族炭化水素基Ph1又はシアナト基含有芳香族骨格Ph2を構成する芳香核がフェニル基又はアルキル置換フェニル基で構成されるものが耐湿耐半田性の改善効果が大きくなる点から好ましい。フェニル基又はアルキル置換フェニル基で構成されることにより、硬化物に靭性をもたらし、また、側鎖として配置された縮合多環骨格が低粘度を発現させる為、低熱膨張で密着性を改善して耐湿耐半田性が飛躍的に改善される他、難燃性を向上させることができる。更に、前記2価の結節基Xを介して結合する構造部位としては、アルコキシ基含有芳香族炭化水素基またはアルキルチオ基含有芳香族炭化水素基を含んでいてもよく、例えば、下記構造式A1~A13で表されるものが挙げられる。本発明においては、前記シアネート樹脂は、アルコキシ基含有芳香族炭化水素基をその樹脂構造中に含む場合、該アルコキシ基含有芳香族炭化水素基は、前記構造式A8で表される構造を有するものが硬化物の耐熱性、難燃性に優れ、且つ誘電正接を著しく低減できることができる点から好ましい。また、本発明のシアネート樹脂は、ICI粘度計で測定した180度摂氏における溶融粘度が0.1~100dPasの範囲であるのものが、特に、180度摂氏で0.1~20dPasのものが成形時の流動性や耐湿耐半田性に優れる点で好ましい。更に、本発明のシアネート樹脂は、その前駆体であるフェノール系樹脂の水酸基当量が、120~600g/eq.の範囲のものを用いることが、硬化物の耐熱性と難燃性が一層良好となる点から好ましい。また、上記水酸基当量は、特に150~400g/eq.の範囲のであることが、硬化物の耐湿耐半田性と難燃性、並びに、組成物の硬化性とのバランスが特に優れたものとなる点から好ましい。更に、ナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基の存在割合は、シアナト基とナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基が10:90~99:1の割合であることが硬化性、成形性、耐湿耐半田性、及び難燃性の改善効果が高くなる点から好ましく、更に60:40~90:10、更に65:35~80:15の割合であることが、シリカ等の充填材の親和性やガラス基材への含浸性に優れ本発明の効果を顕著することから好ましい。これらの中でも,耐熱性と耐湿耐半田性の改善効果が著しいことから、Ph1がPh1-1とPh1-2、Ph2がPh2-1とPh2-4、結節基がX1、X6、X7であるシアネート樹脂が好ましい。本発明のシアネート樹脂は、フェノール系樹脂に公知慣用のシアン酸エステル化反応を用いることによって製造することができる。例えば、下記構造式式中、n、mはそれぞれ独立して0より大きい整数である。で表されるフェノール樹脂、又は下記構造式式中、n、mはそれぞれ独立して0より大きい整数である。で表されるフェノール樹脂で表されるフェノール樹脂、下記構造式式中、n、mはそれぞれ独立して0より大きい整数である。で表されるフェノール樹脂などのフェノール系樹脂と塩化シアンや臭化シアンなどのハロゲン化シアン化合物とを有機溶媒に溶解させて、それに-5~15°Cで脱ハロゲン化水素剤を加え、この際に生じたハロゲン化水素酸塩を水洗等で除去した後、有機溶媒を留去する方法などが挙げられる。その際、ハロゲン化シアン化合物は、フェノール性水酸基に対して当量から過剰量となるように添加すれば良く、例えば、フェノール性水酸基1当量に対して、ハロゲン化シアン化合物が1~1.5モルの範囲が好ましい。この際に用いられる有機溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトンのようなケトン類、酢酸エチルのようなエステル類、NNジメチルホルムアミドのような非プロトン系極性溶媒、テトラヒドロフラン等のエーテル類が好適である。また、2種以上の溶媒を混合して用いることもできる。また、脱ハロゲン化水素剤としては3級アミンであれば特に制限はないが、トリエチルアミンやピリジン等を用いることができる。脱ハロゲン化水素剤の使用量はハロゲン化シアン1モルに対して、0.01~1.5モルの範囲である。また、本発明で用いる上記フェノール系樹脂は、例えば以下の方法で製造することができる。即ち、下記構造式式中、nは0以上の整数である。で表されるフェノールアラルキル樹脂、下記構造式式中、nは0以上の整数である。で表されるビフェニルノボラック樹脂、又は下記構造式式中、nは0以上の整数である。で表されるナフトールアラルキル樹脂などの2価アラルキル基含有のフェノール樹脂と、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤とを反応させる方法方法1、フェノール化合物Ph1’を2価のアラルキル化剤X’と反応させてアラルキル型フェノール樹脂を製造した後、これをナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤と反応させる方法方法2、ノボラック樹脂と、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤とを反応させる方法方法3、或いは、フェノール化合物Ph1’を2価のアラルキル化剤X’と反応させてアラルキル型フェノール樹脂を製造した後、これをナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤と反応させる方法方法4などが挙げられる。方法2または方法4において使用できるフェノール化合物Ph1’としては、例えば、フェノール、レゾルシノール、ヒドロキノンなどの無置換フェノール系化合物、クレゾール、フェニルフェノール、エチルフェノール、n-プロピルフェノール、iso-プロピルフェノール、t-ブチルフェノールなどの一置換フェノール系化合物、キシレノール、メチルプロピルフェノール、メチルブチルフェノール、メチルヘキシルフェノール、ジプロピルフェノール、ジブチルフェノールなどの二置換フェノール系化合物、メシトール、2,3,5-トリメチルフェノール、2,3,6-トリメチルフェノール等の三置換フェノール系化合物、1-ナフトール、2-ナフトール、メチルナフトールなどのナフトール類などのフェノール系化合物等が挙げられる。これらのなかでも、硬化物の難燃性と耐湿耐半田性及び組成物が流動性に優れる点から1-ナフトール、2-ナフトール、クレゾール、フェノールが特に好ましい。これらのなかでも、硬化物の難燃性と耐湿耐半田性及び組成物が流動性に優れる点から1-ナフトール、2-ナフトール、クレゾール、フェノールが特に好ましい。また、2価のアラルキル化剤X’は、具体的には、1,2-ジクロロメチルベンゼン、1,2-ジブロモメチルベンゼン、1,3-ジクロロメチルベンゼン、1,3-ジフルオロメチルベンゼン、1,4-ジクロロメチルベンゼン、1,4-ジブロモメチルベンゼン、1,4-ジフルオロメチルベンゼン、1,4-ジクロロメチル-2,5-ジメチルベンゼン、1,3-ジクロロメチル-4,6-ジメチルベンゼン、1,3-ジクロロメチル-2,4-ジメチルベンゼン、4,4’-ビスクロロメチルビフェニル、2,2’-ビスクロロメチルビフェニル、2,4’-ビスクロロメチルビフェニル、2,3’-ビスクロロメチルビフェニル、4,4’-ビスブロモメチルビフェニル、4,4’-ビスクロロメチルジフェニルエーテル、2,7-ジクロロメチルナフタレン、p-キシリレングリコール、m-キシレングリコール、1,4-ジ2-ヒドロキシ-2-エチルベンゼン、4,4’-ビスジメチロールビフェニル、2,4’-ビスジメチロールビフェニル、4,4’-ビス2-ヒドロキシ-2-プロピルビフェニル、2,4’-ビス2-ヒドロキシ-2-プロピルビフェニル、1,4’-ジメトキシメチルベンゼン、1,4’-ジエトキシメチルベンゼン、1,4’-ジイソプロポキシベンゼン、1,4’-ジブトキシベンゼン、1,3’-ジメトキシメチルベンゼン、1,3’-ジエトキシメチルベンゼン、1,3’-ジイソプロポキシベンゼン、1,3’-ジブトキシベンゼン、1,4-ジ2-メトキシ-2-エチルベンゼン、1,4-ジ2-ヒドロキシ-2-エチルベンゼン、1,4-ジ2-エトキシ-2-エチルベンゼン、4,4’-ビスメトキシメチルビフェニル、2,4’-ビスメトキシメチルビフェニル、2,2’-ビスメトキシメチルビフェニル、2,3’-ビスメトキシメチルビフェニル、3,3’-ビスメトキシメチルビフェニル、3,4’-ビスメトキシメチルビフェニル、4,4’-ビスエトキシメチルビフェニル、2,4’-ビスエトキシメチルビフェニル、4,4’-ビスイソプロポキシメチルビフェニル、2,4’-ビスイソプロポキシメチルビフェニル、ビス1-メトキシ-1-エチルビフェニル、ビス1-メトキシ-1-エチルビフェニル、ビス1-イソプロポキシ-1-エチルビフェニル、ビス2-ヒドロキシ-2-プロピルビフェニル、ビス2-メトキシ-2-プロピルビフェニル、ビス2-イソプロポキシ-2-プロピルビフェニル、p-ジビニルベンゼン、m-ジビニルベンゼン、4,4’-ビスビニルビフェニルが挙げられる。ここで、フェノール化合物Ph1’と2価のアラルキル化剤X’との反応はアラルキル化剤に対して過剰量のフェノール性化合物が使用される。縮合剤の使用量は、フェノール性化合物1モルに対して0.01~1.0モルの範囲であるが、0.01~0.7モル、0.05~0.5モルの範囲である。これより多いと、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤を反応させた後の樹脂の粘度が高くなり成形性、含浸性に支障をきたし、本発明の効果を十分発揮することができない。この反応は酸触媒の存在下に行うことがよく、この酸触媒としては、周知の無機酸、有機酸より適宜選択することができる。このような酸触媒としては、例えば、塩酸、硫酸、燐酸等の鉱酸や、ギ酸、シュウ酸、トリフルオロ酢酸、p-トルエンスルホン酸、ジエチル硫酸等の有機酸や、塩化亜鉛、塩化アルミニウム、塩化鉄、三フッ化ホウ素等のルイス酸あるいは、活性白土、シリカ-アルミナ、ゼオライト等の固体酸等が挙げられる。方法2における上記反応は、10~250度摂氏で1~20時間行うことができる。更に、反応溶媒として、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、エチレングリコール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ等のアルコール類や、ベンゼン、トルエン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン等を使用してもよい。反応終了後、場合により、中和、水洗等の方法により、触媒を除去し、必要に応じて残存する溶媒及び未反応フェノール性化合物を減圧留去等の方法により系外に除き、多価ヒドロキシ樹脂とする。未反応フェノール性化合物は、通常、3以下、好ましくは1以下とする。これより多いと硬化物とした場合の耐熱性が低下する。但し、反応に2価以上のフェノール性化合物を用いる場合は、反応後、残存するフェノール性化合物を除かなくてもよい。また、カルボニル化合物X’は、具体的には、次に、カルボニル基含有化合物a3は、具体的には、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド等の脂肪族系アルデヒド、グリオキザール等のジアルデヒド、ベンズアルデヒド、4-メチルベンズアルデヒド、3,4-ジメチルベンズアルデヒド、4-ビフェニルアルデヒド、ナフチルアルデヒド等の芳香族系アルデヒド、ベンゾフェノン、フルオレノン、インダノン等のケトン化合物が挙げられる。これらのなかでも得られる硬化物の難燃性にすぐれる点からホルムアルデヒド、ベンズアルデヒド、4-ビフェニルアルデヒド、ナフチルアルデヒドが好ましい。ここで、フェノール化合物Ph1’とカルボニル化合物X’との反応は、フェノール化合物Ph1’1モルに対し、カルボニル化合物X’を0.01~0.9モルを触媒の存在下,加熱することで得られる。これより多いと、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤を反応させた後の樹脂の粘度が高くなり成形性、含浸性に支障をきたし、本発明の効果を十分発揮することができない。ここで用いる重合触媒としては、特に限定されるものではないが、酸触媒が好ましく、例えば、塩酸、硫酸、リン酸などの無機酸、メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、シュウ酸などの有機酸、三弗化ホウ素、無水塩化アルミニウム、塩化亜鉛などのルイス酸などが挙げられる。その使用量は仕込み原料の総質量に対して、0.1~5質量なる範囲であることが好ましい。この反応を行う際、必要に応じて有機溶剤を使用することができる。使用できる有機溶剤の具体例としては、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、トルエン、キシレン、メチルイソブチルケトンなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。有機溶剤の使用量としては仕込み原料の総質量に対して通常10~500質量、好ましくは30~250質量である。また反応温度としては通常40~250°Cであり、100~200°Cの範囲がより好ましい。また反応時間としては通常1~20時間である。また得られる該多価ヒドロキシ化合物の着色が大きい場合は、それを抑制するために、酸化防止剤や還元剤を添加しても良い。前記酸化防止剤としては特に限定されないが、例えば2,6-ジアルキルフェノール誘導体などのヒンダードフェノール系化合物や2価のイオウ系化合物や3価のリン原子を含む亜リン酸エステル系化合物などを挙げることができる。前記還元剤としては特に限定されないが、例えば次亜リン酸、亜リン酸、チオ硫酸、亜硫酸、ハイドロサルファイトまたはこれら塩や亜鉛などが挙げられる。反応終了後、反応混合物のpH値が3~7、好ましくは4~7になるまで中和あるいは水洗処理を行う。中和処理や水洗処理は常法にしたがって行えばよい。例えば酸触媒を用いた場合は水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、アンモニア、トリエチレンテトラミン、アニリン等の塩基性物質を中和剤として用いることができる。中和の際には、事前にリン酸等のバッファーを入れておいても良いし、また、一旦塩基サイドにしたのちシュウ酸などでpH値が3~7としてもよい。中和あるいは水洗処理を行った後、減圧加熱下で、主にフェノール化合物Ph1’を含む未反応原料や有機溶剤、副生物を留去し生成物の濃縮を行い、目的の多価ヒドロキシ化合物を得ることが出来る。ここで回収した未反応原料は再利用することもできる。反応終了後の処理操作のなかに、精密濾過工程を導入すると、無機塩や異物類を精製除去することができる点でより好ましい。次に、前記方法1~方法4において用いられるナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤は、具体的には、1-ナフチルメチルクロリド、2-ナフチルメチルクロリド、クロリド、1-メトキシメチルナフタレン、1-ナフチルメタノール、2-メトキシメチルメチルナフタレン、2-ナフチルメタノール、9-メトキシメチルアントラセンが挙げられる。方法1~方法4における、フェノール系樹脂と、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤との反応は、アルカリ触媒を用いる必要がある。ここで用いられるアルカリ触媒としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属水酸化物、金属ナトリウム、金属リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウムとの無機アルカリ類などが挙げられる。その使用量はナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤のモル数に対して1.0~2.0倍となる範囲のモル数が好ましい。テトラエチルアンモニウムクロライド等の四級アンモニウム塩などを併用してもよいが、特に使用しなくても反応は進行する。該反応に際し、反応温度は20~150°C、好ましくは40~120°Cの反応条件下がよい。また、ナフチルメチル化剤又はアントニルメチル化剤の使用量はフェノール系樹脂中の水酸基1モルに対して0.01モル~2モルの範囲、好ましくは0.03モル~1モルの範囲である。この反応を行う際、必要に応じて有機溶剤を使用することができる。使用できる有機溶剤の具体例としては、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、トルエン、キシレン、メチルイソブチルケトンなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。但し、1-ナフチルメチルクロリド、2-ナフチルメチルクロリド、クロリドを用いる場合は、副反応が起こるためアルコール系有機溶剤は使用しない方が好ましい。有機溶剤の使用量としては仕込み原料の総質量に対して通常10~500質量、好ましくは30~250質量である。また得られる該多価ヒドロキシ化合物の着色が大きい場合は、それを抑制するために、酸化防止剤や還元剤を添加しても良い。前記酸化防止剤としては特に限定されないが、例えば2,6-ジアルキルフェノール誘導体などのヒンダードフェノール系化合物や2価のイオウ系化合物や3価のリン原子を含む亜リン酸エステル系化合物などを挙げることができる。前記還元剤としては特に限定されないが、例えば次亜リン酸、亜リン酸、チオ硫酸、亜硫酸、ハイドロサルファイトまたはこれら塩や亜鉛などが挙げられる。反応終了後、必要に応じて反応混合物のpH値が5~9、好ましくは6~8になるまで中和あるいは水洗処理を行う。中和処理や水洗処理は常法にしたがって行えばよい。中和剤としては、酢酸、燐酸、燐酸ナトリウム等の酸性物質を中和剤として用いることができる。中和或いは水洗処理を行った後、減圧加熱下で、未反応のナフチルメチル化剤やアントニルメチル化剤、有機溶剤、副生物を留去し生成物の濃縮を行い本発明のフェノール樹脂を得ることができる。また反応終了後の処理操作の中に、精密濾過工程を導入することが無機塩や異物を精製除去することができる点からより好ましい。次に本発明の熱硬化性樹脂組成物を詳述する。この組成物には、本発明のシアネート樹脂の単量体を単独で使用してもよいが、必要に応じて、該化合物以外に、当該シアネート樹脂中のシアナト基が環状3量化してトリアジン骨格シアヌレート構造を形成した、シアネート樹脂プレポリマーを併用してもよい。特に、熱硬化性樹脂組成物として後述の有機溶媒に溶解している場合、或いは後述のそれ以外の樹脂を併用している場合は、シアネート樹脂プレポリマーが混合されていることが好ましい。この場合のシアネート樹脂単量体とシアネート樹脂プレポリマーの混合比率は、混合物中の全シアナト基の5~50モルが環状3量化している様に混合することが、有機溶媒やそれ以外の樹脂との相溶性の面から好ましい。前記環状3量化の方法は特に限定されるものではないが、前記シアン酸エステル化合物の単量体を、触媒の存在下、例えば、100~160°Cで、必要に応じて有機溶媒を用い0.5~15時間反応させることで得ることができる。前記触媒としては、例えばフェノール類、鉱酸やルイス酸等の酸類、ナトリウムアルコラート、第三級アミン類などの塩や炭酸ナトリウムなどの塩類を用いることができる。このシアネート樹脂単量体、或いはシアネート樹脂プレポリマーとしては、これを1種類で使用してもよく、2種類以上のシアネート樹脂単量体、及び/またはシアネート樹脂プレポリマーを混合使用しても良い。また本発明の熱硬化性樹脂組成物には、その他の樹脂として、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ビニルエステル樹脂、ウレタンアクリレート樹脂、ジアリルフタレート樹脂、スピロピラン樹脂、フェノール樹脂、ポリイミド樹脂等の熱硬化性樹脂や、フッ素樹脂、ポリフェニレンオキサイド、ポリフェニレンサルファイドなど熱可塑性樹脂の1種類以上の樹脂と混合して使用しても良い。これらの中でも、得られる硬化物が耐熱性と耐湿信頼性に優れることからエポキシ樹脂とフェノール樹脂が好ましい。本発明の熱硬化性樹脂組成物に用いるエポキシ樹脂としては、例えば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、ビフェニル型エポキシ樹脂、テトラメチルビフェニル型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、トリフェニルメタン型エポキシ樹脂、テトラフェニルエタン型エポキシ樹脂、ジシクロペンタジエン-フェノール付加反応型エポキシ樹脂、フェノールアラルキル型エポキシ樹脂、ナフトールノボラック型エポキシ樹脂、ナフトールアラルキル型エポキシ樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック型エポキシ樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック型エポキシ樹脂、芳香族炭化水素ホルムアルデヒド樹脂変性フェノール樹脂型エポキシ樹脂、ビフェニル変性ノボラック型エポキシ樹脂などが挙げられ、これらの中でもビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂が好ましい。またこれらのエポキシ樹脂は単独で用いてもよく、2種以上を混合してもよい。また本発明の熱硬化性樹脂組成物に用いるフェノール樹脂としては、例えば、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、芳香族炭化水素ホルムアルデヒド樹脂変性フェノール樹脂、ジシクロペンタジエンフェノール付加型樹脂、フェノールアラルキル樹脂、クレゾールアラルキル樹脂、ナフトールアラルキル樹脂、ビフェニル変性フェノールアラルキル樹脂、フェノールトリメチロールメタン樹脂、テトラフェニロールエタン樹脂、ナフトールノボラック樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック樹脂、ビフェニル変性フェノール樹脂、アミノトリアジン変性フェノール樹脂等が挙げられる。またこれらのフェノール樹脂は単独で用いてもよく、2種以上を混合してもよい。前記フェノール樹脂の中でも、特に耐熱性が優れる点では、例えば、フェノールノボラック樹脂、ナフトールノボラック樹脂、フェノールトリメチロールメタン樹脂類が特に好ましく、耐湿性が優れる点では、フェノールアラルキル樹脂、クレゾールアラルキル樹脂、ナフトールアラルキル樹脂、ビフェニル変性フェノールアラルキル樹脂が特に好ましく、難燃性が優れる点では、フェノールアラルキル樹脂、クレゾールアラルキル樹脂、ナフトールアラルキル樹脂、ビフェニル変性フェノールアラルキル樹脂、アミノトリアジン変性フェノール樹脂が特に好ましい。これらのその他の樹脂類を本発明の熱硬化性樹脂組成物に配合して使用する際の配合比に関しては特に限定されるものではないが、硬化を速める、または、プリプレグ用のマトリックス樹脂として使用し、プレスによって積層板を作製する際のプレス温度を下げる等の場合には、本発明の熱硬化性樹脂組成物100重量部に対して、その他の樹脂類を30重量部~70重量部配合することが好ましい。本発明の熱硬化性樹脂組成物は、例えば、170~300°Cで、必要に応じて触媒としてフェノール類或いはアミン化合物を用いて反応させることによって、硬化物を得ることができる。本発明の熱硬化性樹脂組成物の使用用途としては、積層板や電子回路基板等に用いられるプリプレグ等のマトリックス樹脂、その他高周波特性を必要とする注型材料、接着剤及び絶縁塗料等のコーティング材料等が挙げられ、これらの中でも、電子回路基板用のマトリックス樹脂に好適に用いることができる。本発明の熱硬化性樹脂組成物をプリプレグのマトリックス樹脂として使用する場合、該組成物と硬化促進剤と硬化触媒の混合物をこれらが可溶な溶媒に溶解したワニスを調製する。このワニスを通常の方法で基材に含浸し乾燥し半硬化させることによって、プリプレグを得る。前記硬化触媒としてはイミダゾール類、第3級アミン、有機金属化合物等が挙げられる。これらの中でも、有機金属化合物が好ましく、例えばオクチル酸コバルト、オクチル酸亜鉛、ナフテン酸コバルト、ナフテン酸亜鉛等が挙げられる。前記硬化促進剤としてはフェノール化合物などが用いられるが、より具体的には、例えば、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS等の各種ビスフェノール類やノニルフェノール等が挙げられる。前記溶媒としては、熱硬化性樹脂組成物を溶解させられるものであれば特に限定されるものではないが、例えばアセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン類やトルエン、キシレン等の芳香族系溶媒、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル等のエーテル類、エタノール、メタノール、iso-プロピルアルコール等のアルコール類、N、N-ジメチルホルムアミド、N、N-ジメチルアセトアミド等の単独あるいは混合溶媒が挙げられ、これらの中でも芳香族系溶媒およびアセトン、メチルエチルケトン等のケトン類が好ましい。前記基材としては繊維状物質からなる基材が好ましく、例えば、ガラスクロス、ガラス不織布などのガラス基材、クラフト紙、リンター紙などの紙基材、アラミド不織布、アラミド織布などの合成繊維基材の単体または複合が挙げられる。また必要に応じて、無機フィラーを混合しても良い。無機フィラーとしては、アルミナ、水酸化アルミ、クレー、タルク、三酸化アンチモン、五酸化アンチモン、酸化亜鉛、酸化チタン、溶融シリカ、ガラス粉、石英粉、シラスバルーン等を単独で混合しても良いし、2種類以上を混合使用してもよい。また本発明における熱硬化性樹脂組成物を加熱溶解させて前記基材に含浸させてプリプレグを作製することもできる。この際、前記フェノール化合物と前記硬化触媒を加熱溶解した樹脂に配合することもできる。前記の熱硬化性樹脂組成物を本発明の電子回路基板用樹脂組成物に調製する場合は、本発明のシアネート樹脂を必須成分とし、好ましくは本発明のシアネート樹脂と前記シアネート樹脂プレポリマーとを併用し、それ以外に必要に応じて、更にエポキシ樹脂、フェノール樹脂等を配合してもよい。また、前記プリプレグのマトリックス樹脂用として調製した熱硬化性樹脂組成物をそのまま本発明の電子回路基板用樹脂組成物として用いることもできる。この際の溶剤の使用量は、電子回路基板用樹脂組成物100重量部中で通常10~70重量部、好ましくは15~65重量部、特に好ましくは30~65重量部を占める量を用いる。なお、前記電子回路基板としては、例えば、プリント配線基板、プリント回路板、フレキシブルプリント配線板、ビルドアップ配線板等が挙げられる。電子回路基板の作製手法は、様々な方法があり特に限定されるものではないが、例えば、1積層プレス法、2加圧連続製造法、3無圧連続製造法が挙げられる。これらのうち1及び2は、前記プリプレグのマトリックス樹脂として本発明の熱硬化性樹脂組成物を使用した方法と同様の手法でプリプレグを得た後、後述の方法で電子回路基板を得ることができる。前記の電子回路基板の作製方法を詳細に説明するならば、1積層プレス法は、熱硬化性樹脂組成物を含浸し、溶剤除去後、半硬化しプリプレグを通常の方法でプレス熱板間にセットして上下に金属箔を配して加熱加圧硬化させることによって両面金属張積層板を製造する。2加圧連続積層法は、紙管に連続的に巻取ったプリプレグと金属箔を用いることにより、積層板を得る。3無圧連続積層法は、連続的に繰り出される複数の基材に対して、加熱溶解した熱硬化性樹脂組成物を連続的に含浸した後、これらの含浸基材を金属箔と連続的に積層し、硬化させることによって金属張積層板を得る。また本発明の熱硬化性樹脂組成物を接着剤や塗料等のコーティング材料として使用する場合は、該組成物を溶融してコーティングしても良いし、該組成物を前記溶剤に溶解したものを通常の方法でコーティングした後、溶剤を乾燥除去させ硬化させても良い。この際、必要に応じて、前記硬化触媒を使用してもよい。また、前記の無機フィラー等を混合しても良い。以下本発明の実施例について説明するが、本発明はこれに限られるものではない。合成例1原料となる多価フェノール樹脂の合成A-1温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、攪拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、フェノールノボラック樹脂軟化点70度摂氏103.0g水酸基1.00当量と1-クロロメチルナフタレン65.3g0.37モル、メチルイソブチルケトン200.0gを仕込み、室温下、窒素を吹き込みながら攪拌した。60度摂氏まで昇温した後、49水酸化ナトリウム水溶液33.5g0.41モルを1時間要して滴下した。添加終了後昇温し、70度摂氏で2時間、95度摂氏で2時間、更にリフラックスさせながら5時間反応させた。反応終了後、温度を80度摂氏とし、有機層を水100gで4回水洗を繰り返した後にメチルイソブチルケトンを加熱減圧下に除去してフェノール樹脂A-1を得た。得られたフェノール樹脂の軟化点は90度摂氏BR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度150度摂氏は3.0dPas、水酸基当量は245g/eq.であった。得られたフェノール樹脂のGPCチャートを図1に、C13NMRチャートを図2に、MSスペクトルを図3に示す。上記分析によりメチルナフチルオキシ基の存在を確認した。また、フェノール性水酸基とナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基の比率は63:37であった。合成例2原料となる多価フェノール樹脂の合成A-2温度計、冷却管、分留管、窒素ガス導入管、攪拌器を取り付けたフラスコに、窒素ガスパージを施しながら、フェノールアラルキル樹脂三菱化学製XLC-4L168g水酸基1.00当量と1-クロロメチルナフタレン14.1g0.08モル、メチルイソブチルケトン300.0gを仕込み、室温下、窒素を吹き込みながら攪拌した。60度摂氏まで昇温した後、49水酸化ナトリウム水溶液7.2g0.09モルを1時間要して滴下した。添加終了後昇温し、70度摂氏で2時間、95度摂氏で2時間、更にリフラックスさせながら5時間反応させた。反応終了後、温度を80度摂氏とし、有機層を水100gで4回水洗を繰り返した後にメチルイソブチルケトンを加熱減圧下に除去してフェノール樹脂A-2を得た。得られたフェノール樹脂の軟化点は68度摂氏BR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度150度摂氏は1.0dPas、水酸基当量は195g/eq.であった。得られたフェノール樹脂のGPCチャートを図4に示す。フェノール性水酸基とナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基の比率は92:8であった。合成例3原料となる多価フェノール樹脂の合成A-3合成例2において、フェノールアラルキル樹脂三井化学製XLC-4Lの代わりにビフェニルノボラック樹脂明和化成製MEH-7851SS200.0g水酸基1当量、1-クロロメチルナフタレン53.0g0.3モル以外は同様にしてフェノール樹脂A-3を得た。得られたフェノール樹脂の軟化点は76度摂氏BR法、溶融粘度測定法:ICI粘度計法、測定温度150度摂氏は1.4dPas、水酸基当量は351g/eq.であった。得られたフェノール樹脂のGPCチャートを図5に、C13NMRチャートを図6に、MSスペクトルを図7に示す。上記分析によりメチルナフチルオキシ基の存在を確認した。また、フェノール性水酸基とナフチルメチルオキシ基又はアントニルメチルオキシ基の比率は70:30であった。実施例1シアン酸エステルB-1の合成滴下ロート、温度計、攪拌装置、加熱装置、冷却還流管を取り付けた4つ口フラスコに窒素ガスを流しながら、臭化シアン106g1.0モルと合成例1で合成した多価フェノール樹脂A-186.5g0.5モルを仕込みアセトン1000gに溶解させた後、-3°Cに冷却した。次に、トリエチルアミン111g1.1モルを滴下ロートに仕込み、攪拌しながらフラスコ内温が10°C以上にならない様な速度で滴下した。滴下終了後、2時間10°C以下の温度下で攪拌し、生じた沈澱を濾過により除いた。その後、アセトンを除去、塩化メチレン1000gを加え、水洗することにより樹脂を得た。IRスペクトルは2260cm-1シアン酸エステル基の吸収を示し、かつ水酸基の吸収は示さず、またマススペクトルはM=365のピークを示したことから、下記の構造式で表される目的のシアネート樹脂B-1であることが確認された。ただし、m:n=63:37である。実施例2シアン酸エステルB-2の合成実施例1の多価フェノール樹脂A-1を多価フェノール樹脂A-2に変更する以外は、実施例1と同様の操作で、下記構造式で表されるシアネート樹脂B-2を得た。ただし、m:n=92:8である。IRスペクトルは2260cm-1シアン酸エステル基の吸収を示し、かつ水酸基の吸収は示さず、またマススペクトルはM=455のピークを示したことから、下記の構造式で表される目的のシアン酸エステル化合物B-2であることを確認した。実施例3シアン酸エステルB-3の合成実施例1の多価フェノール樹脂A-1を多価フェノール樹脂A-3に変更する以外は、実施例1と同様の操作で、下記構造式で表されるシアネート樹脂B-3を得た。ただし、m:n=70:30である。IRスペクトルは2260cm-1シアン酸エステル基の吸収を示し、かつ水酸基の吸収は示さず、またマススペクトルはM=548のピークを示したことから、下記の構造式で表される目的のシアン酸エステル化合物B-3であることを確認した。実施例4~6組成物及び成形物の作成実施例1~3で得られたシアン酸エステル化合物B-1、B-2、B-3、エポキシ樹脂としてビスフェノールFBPF型エポキシ樹脂DIC株式会社製830-S、フェールビフェニル型エポキシ樹脂日本化薬株式会社製NC-3000、フェノール樹脂としてフェノールノボラック樹脂DIC株式会社製TD-2131、水酸化アルミニウム住友化学株式会社製CL303、溶融シリカ電気化学株式会社製FB3SDC、ジメチルベンジルアミン、オクチル酸亜鉛を表1に示したとおりに混合し、プレスで200°Cの温度で10分間成型した後、200°Cの温度で5時間後硬化して厚さ0.8mmの硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価結果を表1に示す。比較例1組成物及び成形物の作成比較用のシアネート樹脂およびエポキシ樹脂には、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂DIC株式会社製EPICLONN-680、表中N-680と表記する、フェノールノボラック型シアネート樹脂ロンザ製PT-30、2,2-ビス4-シアナトフェニルプロパンとのプレポリマー三菱ガス化学株式会社製BT2070、水酸化アルミニウム住友化学株式会社製CL303、溶融シリカ電気化学株式会社製FB3SDC、ジメチルベンジルアミン、オクチル酸亜鉛を表1に示したとおりに混合して、プレスで200°Cの温度で10分間成型した後、200°Cの温度で5時間後硬化して厚さ0.8mmの硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価結果を表1に示す。<ガラス転移温度>厚さ0.8mmの硬化物を幅5mm、長さ54mmのサイズに切り出し、これを試験片1とした。この試験片1を粘弾性測定装置DMA:レオメトリック社製固体粘弾性測定装置RSAII、レクタンギュラーテンション法:周波数1Hz、昇温速度3°C/分を用いて、弾性率変化が最大となるtanδ変化率が最も大きい温度をガラス転移温度として評価した。<誘電正接の測定>JIS-C-6481に準拠し、アジレントテクノロジー株式会社製インピーダンスマテリアルアナライザHP4291Bにより、絶乾後23°C、湿度50の室内に24時間保管した後の試験片1の1GHzでの誘電正接を測定した。<耐吸湿性>厚さ0.8mmの硬化物を幅25mm、長さ75mmのサイズに切り出し、試験片2とした。この試験片2を用いて85°C/85RHの雰囲気下168時間放置し、処理前後の重量変化を測定した<ハンダリフロー性>試験片2を10個作成した後、85°C/85RHの雰囲気下168時間放置し、吸湿処理を行った後、これを260°Cのハンダ浴に10秒間浸漬させた際、クラックの発生した試験片の数を数えた。<難燃性>厚さ0.8mmの硬化物を幅12.7mm、長さ127mmに切り出し、試験片3とした。この試験片3を用いてUL-94試験法に準拠し、試験片5本を用いて、燃焼試験を行った。1:試験片5本の合計燃焼時間秒2:1回の接炎における最大燃焼時間秒"