"コアの周囲を第1クラッドで覆い、さらに第1クラッドの周囲を第2クラッドで覆ったダブルクラッドファイバからなるデリバリファイバと、上記デリバリファイバの出力端側に設けられ、上記デリバリファイバの上記コアを伝播するレーザ光の一部を反射して、上記第1クラッドを逆方向に伝播する後進クラッドモードへ結合する反射手段と、上記デリバリファイバの入力端側に設けられ、上記反射手段によって後進クラッドモードへ結合された後進クラッドモード光の強度を検出する検出手段とを備えたことを特徴とする光強度モニタ回路。上記反射手段は、スラントされたファイバブラッググレーティングであることを特徴とする請求項1に記載の光強度モニタ回路。上記検出手段は、上記第1クラッドを伝播する後進クラッドモード光のみを結合する方向性結合器と、上記方向性結合器によって結合された上記後進クラッドモード光を受光する光検出器とからなることを特徴とする請求項1または2に記載の光強度モニタ回路。上記検出手段は、上記デリバリファイバの入力端付近の上記第2クラッドを除去した部分と、検出用ファイバと、上記デリバリファイバの第1クラッドよりも屈折率の高い媒体であり、上記デリバリファイバの上記第2クラッドを除去した部分と上記検出用ファイバの端部とを囲むことで上記デリバリファイバの上記第2クラッドを除去した部分から漏れ出した光を上記検出用ファイバに結合させる高屈折率媒体と、上記検出用ファイバに結合された光を受光する光検出器とからなることを特徴とする請求項1または2に記載の光強度モニタ回路。上記検出手段は、上記デリバリファイバの入力端付近の上記第2クラッドを除去した部分と、上記デリバリファイバの第1クラッドよりも屈折率の高い媒体であり、上記デリバリファイバの上記第2クラッドを除去した部分を囲むことで上記デリバリファイバの上記第2クラッドを除去した部分から漏れ出した光を散乱させる高屈折率媒体と、上記高屈折率媒体によって散乱された光を受光する光検出器とからなることを特徴とする請求項1または2に記載の光強度モニタ回路。上記反射手段よりも出力端側に光アイソレータを備えていることを特徴とする請求項1から5の何れか一項に記載の光強度モニタ回路。上記反射手段の反射率は、上記デリバリファイバの断線境界面で生じるフレネル反射の後進クラッドモードへの結合率よりも大きいことを特徴とする請求項1から6の何れか一項に記載の光強度モニタ回路。上記デリバリファイバは、保護ホース中に配置され、さらに、上記保護ホースの中は、空気よりも上記デリバリファイバのコアの屈折率に近い屈折率を持つ流体媒体にて満たされていることを特徴とする請求項7に記載の光強度モニタ回路。上記反射手段の反射率は、上記デリバリファイバの後進クラッドモードへ結合するレイリー散乱の結合率よりも大きいものであり、上記検出手段は、上記デリバリファイバのコアを伝播するレーザ光の強度に対する第1クラッドを伝播する後進クラッドモード光の強度の時間的変動を検出することを特徴とする請求項1から6の何れか一項に記載の光強度モニタ回路。ファイバレーザ装置と、レーザ出力端部と、上記ファイバレーザ装置および上記レーザ出力端部を結ぶデリバリファイバとから構成されているファイバレーザシステムであって、上記請求項1から9の何れか一項に記載の光強度モニタ回路を備えていることを特徴とするファイバレーザシステム。特許文献1では、光ファイバの出力端側に設けられたスラント型ブラッググレーティングにより、コアを導波する光の一部を光ファイバの外部へと放射し、放射された光を受光素子により検出することで光強度をモニタしている。しかしながら、このような構成を採用すると、受光素子等を出力端側に設ける必要があり、出力端部が大きくなるといった問題がある。さらに、本体側との通信も複雑な構成例えば保護ホース内に受光素子にて生成された光電流を伝送するための電気配線を通すなどになってしまうといった問題もある。また、特許文献2では、融着点からの散乱光を別の光ファイバを通してモニタしているが、フレキシビリティを求められるデリバリファイバ中に融着点や補強部があることは望ましくない。また、デリバリファイバの出力側にこのような光モニタデバイスを配置する場合は、特許文献1と同様に、出力端部が大きくなるといった問題がある。本願発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、出力端部に複雑な構成を必要とせず、デリバリファイバを伝播するレーザ光の光強度を高精度に検出し、レーザ光が伝播する経路の断線も検出できる光強度モニタ回路を提供することを目的としている。上記の課題を解決するために、本発明の光強度モニタ回路は、コアの周囲を第1クラッドで覆い、さらに第1クラッドの周囲を第2クラッドで覆ったダブルクラッドファイバからなるデリバリファイバと、上記デリバリファイバの出力端側に設けられ、上記デリバリファイバの上記コアを伝播するレーザ光の一部を反射して、上記第1クラッドを逆方向に伝播する後進クラッドモードへ結合する反射手段と、上記デリバリファイバの入力端側に設けられ、上記反射手段によって後進クラッドモードへ結合された後進クラッドモード光の強度を検出する検出手段とを備えたことを特徴としている。上記の構成によれば、コアを伝播するレーザ光の一部は、上記デリバリファイバの出力端側に設けられた反射手段によって後進クラッドモード光として入力側に戻し、デリバリファイバの入力端側に設けられた上記検出手段によってこの後進クラッドモード光の強度を検出される。このため、出力端部から出射されるレーザ光強度の検出やデリバリファイバの断線の検出をデリバリファイバの出力端側で行なう必要が無くなり、出力端部が必要以上に大きくなることや、本体側との通信が複雑な構成となることを防止できる。本発明の光強度モニタ回路では、出力端部から出射されるレーザ光強度の検出やデリバリファイバの断線の検出をデリバリファイバの出力端側で行なう必要が無くなり、出力端部が必要以上に大きくなることや、本体側との通信が複雑な構成となることを防止できる。以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。図1は、本実施の形態に係る光強度モニタ回路以下、本光強度モニタ回路を搭載したファイバレーザシステムの概略構成を示す図である。図1に示すファイバレーザシステムは、ファイバレーザ11を含むファイバレーザ装置10と、レーザ出力端部20と、ファイバレーザ装置10およびレーザ出力端部20を結ぶデリバリファイバ30とから構成されている。尚、ファイバレーザ11は周知の構成であるため、ここではファイバレーザ11の詳細な説明を省略する。本光強度モニタ回路は、デリバリファイバ30をダブルクラッドファイバとし、デリバリファイバ30に、スラントされたファイバブラッググレーティング以下、SFBG;反射手段31と、後進クラッドモード光検出部32とを設けることによって構成されている。SFBG31は、デリバリファイバ30の出力端側に設けられ、デリバリファイバ30のコアを導波するレーザ光の一部を後進クラッドモードへ結合させる。後進クラッドモード光検出部検出手段32は、後進クラッドモード光の強度を検出する手段であり、デリバリファイバ30の入力端側に設けられている。さらに、デリバリファイバ30は、保護ホース33によって覆われている。尚、SFBG31がデリバリファイバ30の出力端側に設けられるとは、SFBG31がデリバリファイバ30の出力端付近にその一部として設けられる場合と、SFBG31がデリバリファイバ30の出力端部に接続される場合とを含むものとする。同様に、後進クラッドモード光検出部32がデリバリファイバ30の入力端側に設けられるとは、デリバリファイバ30の入力端付近にその一部として設けられる場合と、デリバリファイバ30の入力端部に接続される場合とを含むものとする。本光強度モニタ回路では、レーザ光の一部をデリバリファイバ30のレーザ出力端部20側出力端側からファイバレーザ装置10側入力端側に戻して検出することで、レーザ光強度の検出およびデリバリファイバ30の断線の検出を行っている。このため、受光手段の受光感度に応じて、反射率を適切に設定することにより、レーザ光が高出力なものであってもレーザ光強度のモニタが可能である。また、デリバリファイバ30のレーザ出力端部20が必要以上に大きくなることや、ファイバレーザ装置10側との通信も複雑な構成が不用になる。その理由を以下に詳細に説明する。本光強度モニタ回路は、図2に示すように、デリバリファイバ30をダブルクラッドファイバとしており、デリバリファイバ30は、コア30A、コア30Aよりも屈折率の低い第1クラッド30B、第1クラッド30Bよりも屈折率の低い第2クラッド30Cを有している。すなわち、デリバリファイバ30は、コア30Aの周囲を第1クラッド30Bで覆い、さらに第1クラッド30Bの周囲を第2クラッド30Cで覆っている。さらに、デリバリファイバ30は、コア30AにSFBG31を設けている。SFBG31は、図3に示すように、屈折率上昇の生じている面に垂直な方向を光ファイバの軸長手軸から傾けるスラント角:θようにして形成されている。SFBG31では、屈折率上昇の生じている面を傾けることによって、順方向に伝播する前進コアモードから、逆方向に伝播する後進コアモードへの結合が抑制され、順方向に伝播する前進コアモードから逆方向に伝播する後進クラッドモードへの結合が助長される。尚、後進クラッドモードに結合する前進コアモードの波長は、グレーティング周期Λで決まる。尚、SFBG31によって後進クラッドモードへ結合させるためには、コアの屈折率n,レーザ光の波長λB,グレーティング周期Λ,およびスラント角θが、下記式で示されるブラッグ条件を満たす必要がある。N×λB/n=2ΛcosθNは整数また、SFBG31による反射率Rとスラント角θとの関係は下記式によって表される。R=tanh2πLΔnη/λB=tanh2πLΔnη/2nΛcosθ×N但し、L:グレーティング長,η:コアの閉じ込め率Δn:屈折率増加量である。後進クラッドモードへ結合された光以下後進クラッドモード光と呼ぶは、第1クラッド30B内に閉じ込められ、コアを伝播するレーザ光とは逆方向に第1クラッド30B内を伝播する。その後進クラッドモード光は、デリバリファイバ30の入力端側に設けられた後進クラッドモード光検出部32によって、そのレーザ光強度を検出できる。後進クラッドモード光検出部32の一構成例としては、図4に示すように、方向性結合器32Aと光検出器32B例えば、フォトダイオードとからなる構成が挙げられる。方向性結合器は、一般には二つの近接したコアを持つ光ファイバの片方のコアのみに光を入射した場合に、光の伝播に伴い、もう片方のコア内にも光が移行する現象を利用するものである。但し、ここで用いる方向性結合器32Aは、図5に示すように、デリバリファイバ30の第1クラッド30Bを別のファイバのコアに近接させている。このため、デリバリファイバ30のコア30Aのレーザ光はそのまま透過し、図5中のAの方向より第1クラッド30Bを伝播する後進クラッドモード光を別のファイバへ結合させている。別のファイバに結合された光は、図5中のBの方向へ伝播し、最終的に光検出器32Bによって検出される。以上の構成により、レーザ光強度の検出が可能となる。尚、方向性結合器32Aでは、別のファイバのコアの屈折率は、デリバリファイバ30の第2クラッド30Cの屈折率よりも小さく設定される。また、本発明における後進クラッドモード光検出部32の他の構成例としては、図6に示す構成が挙げられる。図6の構成では、デリバリファイバ30の入力端付近の第2クラッド30Cを除去し、その除去部分と検出用ファイバ32Cの端部をデリバリファイバ30の第1クラッド30Bよりも屈折率の高い高屈折率媒体32Dで囲んでいる。この時、検出用ファイバ32Cの端部はデリバリファイバ30と平行にされる。これにより、デリバリファイバ30の入力端付近から漏れ出した光を、高屈折率媒体32Dによって検出用ファイバ32Cに結合させて、光検出器32Bによって検出することが可能である。以上の構成からでも、レーザ光強度の検出が可能となる。また、本発明における後進クラッドモード光検出部32のさらに他の構成例としては、図12に示す構成が挙げられる。図12の構成では、ダブルクラッドのデリバリファイバ30の入力端付近の第2クラッド30Cを除去し、その除去部分を第1クラッド30Bよりも屈折率の高い高屈折率媒体32Dで囲んでいる。さらに、高屈折率媒体32Dの中または外に光検出器32Bを配置している。これにより、高屈折率媒体32Dにより散乱する後進クラッドモード光を光検出器32Bの受光面に直接検出させることが可能である。以上の構成からでも、レーザ光強度の検出が可能となる。後進クラッドモード光検出部32における上述の3つの構成例は、コアを伝播するレーザ光を直接介さずにレーザ光強度を検出している点で以下のメリットを有する。すなわち、コアの伝播光を介した方向性結合器を用いる場合、レーザ光が高出力であることからレーザ光のモニタのために結合される光の割合は非常に小さくてよい。しかしながら、そのような結合比の小さい方向性結合器を作製するには、方向性結合器のコア部を延伸させなければならない。コア部を延伸させた場合には、少なからず延伸部での損失が生じるが、レーザ光が高出力であるが故に僅かな損失でも放出されるエネルギの絶対値は大きく、その放出されたエネルギによる発熱で方向性結合器を焼損させてしまうことが考えられる。本実施の形態における後進クラッドモード光検出部32では、コアではなくクラッドの光を結合させているため、このような心配は無くなる。また、上記ファイバレーザシステムでは、SFBG31よりも出力側にアイソレーション30dB以上の光アイソレータを設けても良い。実際にファイバレーザ装置で材料加工を行う場合、出力端部から出射されたレーザ光は材料で吸収されるが、一部は反射される反射率は材料によって異なる。反射したレーザ光は、出力端部でコア及び第1クラッドに再結合してファイバレーザ本体へと戻る。この場合、後進クラッドモード検出器としては、1SFBGによる後進クラッドモード光、2レイリー散乱によって後進クラッドモードに結合した光、さらに3材料からの反射光、が検出されることになる。しかも、上記1~3の光は、すべてレーザ光と同じ波長となる。よって、上記3の光が検出される場合には、通常の12の反射量よりも大きな反射光量を検出してしまうため、断線していなくとも誤って断線と判断してしまう事が予想される。そのため、3の影響を極力減らす必要がある。光アイソレータは、材料からの反射光をデリバリファイバに戻ることを阻止し、3の影響を減らすために設けられるものである。材料からの反射光が鏡面反射反射率が100で戻ってきた場合、アイソレーション20dBでは検出器における12の反射率が最大1大きくなってしまう。アイソレーション30dBとした場合は、最大でも0.1大きくなるだけで済むため、12の反射率を例え0.5程度に設けた場合であっても正しく断線検知の判断ができる。続いて、デリバリファイバ30の断線検出方法について説明する。デリバリファイバ30の断線は、後進クラッドモード光の反射率すなわち、反射量の予め決められた想定値からの変化によって判断することができる。すなわち、断線が生じていない状態では、レーザ光強度とSFBGの反射率に応じた後進クラッドモード光の強度が検出されることで正常と判断される。一方、断線が生じた状態では、デリバリファイバ30の断線面でフレネル反射が生じることから、後進クラッドモード光の強度に変化が生じ、この変化量によって断線を判断することが可能である。例えば、レーザ出力がX[W]でSFBGの反射率をRとした場合、後進クラッドモード光強度としてはRX[W]となる。この光すべてが検出手段で検出されるとした場合、レーザ光がある程度変動X±x[W]すると検出手段ではRX±x[W]の変動内で光強度が検出される。この範囲よりもマージンをもった範囲±y:ただしy>xを閾値とし、この閾値よりも検出量が変動した場合、すなわちRXy[W]以上またはRX-y[W]以下になった場合に断線と判断する。さらに、レイリー散乱による反射光強度およびレーザ出力の温度依存性も考慮して、上記閾値を設定することにより、より的確に断線を判断することができる。後進クラッドモード光の検出結果からデリバリファイバ30が断線しているか否かを判別する方法についてより詳細に説明すると以下の通りである。デリバリファイバ30が断線した時、断線したファイバの断面ではフレネル反射が生じる。フレネル反射によってクラッドモードに結合される光の割合は、断線したファイバの端面状態によって変化する。図8~10は、ファイバのコア部の断線面が一定となる角度で断線した場合であって、その角度がそれぞれ異なる時のフレネル反射を示す図である。尚、ここでは、説明を簡単にするため、コアを伝播される光は、コアの光軸に対して平行に進む光線として仮定している。図8に示すように、断線面の角度αがある範囲を有する場合は、フレネル反射された光は後進クラッドモードに結合する。ここで、断線面の角度αは、断線面と、コアの光軸に垂直な面とがなす角あるいは、断線面の法線とコアの光軸とがなす角である。しかしながら、断線面の角度αがそれ以外の範囲では、後進コアモードに結合される図9参照か、または放射モード図10参照となる。フレネル反射された光が後進クラッドモードに結合する断線面の角度αは下記の式を満たす範囲である。1/2×θco<θi=α<1/2×θcl...ここで、θiはフレネル反射時の入射角で断線面の角度に等しい。θcoはコアのNA開口で決まる臨界角であり、θclは第1クラッドのNAで決まる臨界角である。例えば、コアにおいてはNAが0.21,屈折率が1.5であり、第1クラッドにおいてはNAが0.46,屈折率が1.45の場合、後進クラッドモードへ結合する断線面の角度αは、約8.0°から約18.2°である。2α<θcoとなる場合は、フレネル反射された光はコアに結合し、2α>θclとなる場合は光ファイバ外に放射される。このため、上記式を満たさない範囲では、後進クラッドモード光検出部32では、フレネル反射による光は検出されない但し、レイリー散乱によって後進クラッドモードによって結合する光は検出される。したがって、フレネル反射によって後進クラッドモードに結合することができる断線面の角度の範囲内の最大のフレネル反射率よりもSFBG31の反射率を大きくしておくことで、反射率の変化により断線の有無を判別できる。上述したように、NAが0.21,屈折率が1.5のコアと、NAが0.46,屈折率が1.45の第1クラッドとを用いた光ファイバの場合、後進クラッドモードへ結合する断線面の角度αは、約8.0°から約18.2°である。そして、この時のフレネル反射率は、フレネル反射を生じさせる断線面がガラスと空気との界面であるとした場合には、図7に示されるようにほぼ4である。つまり、デリバリファイバ30におけるSFBG31の反射率を4より大きくしておき、反射率が4以下になった場合にデリバリファイバ30が断線したと見なせる。図8~10を用いた上記説明では、ファイバの断線面が一様な場合を想定したが、実際の断線が生じた時の端面はより複雑な形状となる。図11は、光ファイバの断線面が、断線面の角度α1である第1の断線面と、断線面の角度α2である第2の断線面とからなる場合を示す。図11では、第1の断線面と第2の断線面とが、ファイバ断面の中心点を通る境界線で等分されているとする。また、図11での全フレネル反射光は、第1の断線面からクラッドモードに結合する光と、第2の断線面から光ファイバの外部に放射される光とにそれぞれ等分されているとする。したがって、この場合の光ファイバの端面で全フレネル反射によってクラッドモードに結合される反射率は2程度になると考えられる。上記の考えを発展させて断線面の端面状態がより複雑な形状になる場合を考えると、フレネル反射によってクラッドモードに結合される光の反射率は0~4の変動幅を持つことが容易に理解できる。すなわち、SFBG31の反射率を4より大きくしておけば、反射率が4以下になった場合にデリバリファイバ30の断線を確実に検出することができる。但し、光ファイバが断線する場合の断線面での反射率は一定の値を保つとは限らない。例えば、光ファイバが断線する場合は、最初に小さな亀裂が生じて、その亀裂が成長して完全な断線に至るため、断線の初期状態から最終的な断線に至るまでの間に端面形状は変化する。あるいは、本実施形態のようにレーザ光が高出力であれば、ファイバ断線後もレーザ光によって発生する熱等によって端面形状が変化する。端面形状が変化すれば、それに伴ってフレネル反射による反射率は変動するため、SFBGの反射率をフレネル反射率の変動幅内で設定しても、実際にはファイバの断線を検出することができる。SFBGの反射率をフレネル反射率の変動幅内で設定する場合は、ファイバの断線過程で変動する反射率を検出し、正常時との変動幅が一定以上になった場合に断線を検出すればよい。この時の変動幅は、ファイバレーザの出力安定性を元に求めるのが良い。すなわち、デリバリファイバ30のコア30Aを伝播するレーザ光の強度に対して、第1クラッド30Bを伝播する後進クラッドモード光の強度の割合を求めれば、反射率の変化を正常時との変動幅として検出することができる。注意する点としては、SFBGの反射率はレイリー散乱による後進クラッドモードへの結合率より大きくする必要がある。尚、ここで、反射率は元のレーザ光に対しての後進クラッドモードとして反射する光の割合を示し、結合率は元のレーザ光に対しての後進クラッドモードに結合される光の割合を示すものである。SFBGの手前でファイバが断線しても、さらにフレネル反射がクラッドモード光に全く結合しない場合は、後進クラッドモード光はレイリー散乱によるもののみとなる。この場合、SFBGの反射率がレイリー散乱による後進クラッドモードへの結合率に比べてあまりに小さいと、断線前まで検出されていたレイリー散乱による後進クラッドモード光との差が分かり難くなるためである。但し、レイリー散乱による後進クラッドモード光は実際にはあまり大きくなく、SFBGの反射率は1程度あれば、SFBGによる後進クラッドモード光とレイリー散乱による後進クラッドモード光とは、十分に識別可能であると思われる。上記のように、SFBGの反射率をフレネル反射率の変動幅内で設定してもファイバの断線を検出することができるが、SFBG31の反射率をフレネル反射の反射率よりも大きくするほうが、断線を確実に検出できるため好ましい。そして、SFBGの反射率をフレネル反射率より大きく設定する場合であっても、フレネル反射率を小さくすることができれば、SFBGの反射率も小さくすることができる。SFBGの反射率を小さくすれば、モニタ用に取り出すレーザ光の割合が小さくなるため、出力されるレーザ光の割合を大きくでき、その結果、レーザの出力効率を上げることになり好ましい。フレネル反射を小さくするには、断線した時のファイバ端面に接触する媒体の屈折率を、光ファイバのコアここではガラス;屈折率1.5の屈折率に近くすることで実現できる。これまでの説明では、断線した時のファイバ端面に接触する媒体は空気屈折率1であると仮定していたが、この媒体を例えば水屈折率1.33とすれば、図7からも分かるようにフレネル反射率を1以下まで小さくすることができる。これを具体的に実施するためには、図1の構成において、保護ホース33の中を水で満たし、デリバリファイバ30の周辺を水で囲うなどの構成とすればよい。尚、断線した時のファイバ端面に接触させる媒体は、上記のように水に限定されるものではなく、空気よりも光ファイバのコアの屈折率に近い屈折率を持つ流体媒体であればよい。尚、ファイバレーザのレーザ光強度が変化すると後進クラッドモード光検出時の光強度も変化する。このため、予めレーザ光強度と後進クラッドモード光検出時の光強度の比率を調べておけば、検出時の光をSFBGによる反射光、フレネル反射光、レイリー散乱による反射光で区別することができる。以上のように、本発明の光強度モニタ回路は、コアの周囲を第1クラッドで覆い、さらに第1クラッドの周囲を第2クラッドで覆ったダブルクラッドファイバからなるデリバリファイバと、上記デリバリファイバの出力端側に設けられ、上記デリバリファイバの上記コアを伝播するレーザ光の一部を反射して、上記第1クラッドを逆方向に伝播する後進クラッドモードへ結合する反射手段と、上記デリバリファイバの入力端側に設けられ、上記反射手段によって後進クラッドモードへ結合された後進クラッドモード光の強度を検出する検出手段とを備えたことを特徴としている。上記の構成によれば、コアを伝播するレーザ光の一部は、上記デリバリファイバの出力端側に設けられた反射手段によって後進クラッドモード光として入力側に戻し、デリバリファイバの入力端側に設けられた上記検出手段によってこの後進クラッドモード光の強度を検出される。このため、出力端部から出射されるレーザ光強度の検出やデリバリファイバの断線の検出をデリバリファイバの出力端側で行なう必要が無くなり、出力端部が必要以上に大きくなることや、本体側との通信が複雑な構成となることを防止できる。また、上記光強度モニタ回路では、上記反射手段は、スラントされたファイバブラッググレーティングであることが好ましい。上記の構成によれば、デリバリファイバの構成を複雑にすることなく、上記反射手段を容易に形成することができる。また、上記光強度モニタ回路では、上記検出手段は、上記第1クラッドを伝播する後進クラッドモード光のみを結合する方向性結合器と、上記方向性結合器によって結合された後進クラッドモード光を受光する光検出器とからなる構成とすることができる。あるいは、上記光強度モニタ回路では、上記検出手段は、上記デリバリファイバの入力端付近の上記第2クラッドを除去した部分と、検出用ファイバと、上記デリバリファイバの第1クラッドよりも屈折率の高い媒体であり、上記デリバリファイバの上記第2クラッドを除去した部分と上記検出用ファイバの端部とを囲むことで上記デリバリファイバの上記第2クラッドを除去した部分から漏れ出した光を上記検出用ファイバに結合させる高屈折率媒体と、上記検出用ファイバに結合された光を受光する光検出器とからなる構成とすることができる。あるいは、上記光強度モニタ回路では、上記検出手段は、上記デリバリファイバの入力端付近の上記第2クラッドを除去した部分と、上記デリバリファイバの第1クラッドよりも屈折率の高い媒体であり、上記デリバリファイバの上記第2クラッドを除去した部分を囲むことで上記デリバリファイバの上記第2クラッドを除去した部分から漏れ出した光を散乱させる高屈折率媒体と、上記高屈折率媒体によって散乱された光を受光する光検出器とからなる構成とすることができる。上記の構成によれば、コアを伝播するレーザ光を直接介さずにレーザ光強度を検出することができる。また、上記光強度モニタ回路では、上記反射手段よりも出力端側に光アイソレータを備えている構成とすることができる。また、上記光強度モニタ回路では、上記反射手段の反射率は、上記デリバリファイバの断線境界面で生じるフレネル反射の後進クラッドモードへの結合率よりも大きい構成とすることができる。上記の構成によれば、上記検出手段は、検出される後進クラッドモード光の反射率が、上記反射手段の反射率よりも小さくなった時に、上記デリバリファイバの断線を確実に検出することができる。また、上記光強度モニタ回路では、上記デリバリファイバは、保護ホース中に配置され、さらに、上記保護ホースの中は、空気よりも上記デリバリファイバのコアの屈折率に近い屈折率を持つ流体媒体にて満たされている構成とすることができる。上記の構成によれば、上記デリバリファイバが断線したときに、断線した時のファイバ端面に接触する媒体は上記流体媒体となる。上記流体媒体は、空気よりも上記デリバリファイバのコアの屈折率に近い屈折率を持つため、断線した時のファイバ端面に接触する媒体が空気である場合に比べ、断線面でのフレネル反射を小さくできる。断線面でのフレネル反射が小さくなれば、上記反射手段の反射率も小さくしても断線検出が可能となるため、モニタ用に取り出すレーザ光の割合を小さくし、出力されるレーザ光の割合を大きくでき、その結果、レーザの出力効率を上げることができる。また、上記光強度モニタ回路では、上記反射手段の反射率は、上記デリバリファイバの後進クラッドモードへ結合するレイリー散乱の結合率よりも大きいものであり、上記検出手段は、第1クラッドを伝播する後進クラッドモード光の強度の時間的変動を検出する構成とすることができる。上記の構成によれば、後進クラッドモード光の強度の時間的変動を検出することで、ファイバの断線過程で変動する反射率を検出することができ、上記反射手段の反射率をフレネル反射率の変動幅内で設定しても、上記時間的変動を検出する中で正常時との変動幅が一定以上になった場合に断線を検出することができる。すなわち、上記反射手段の反射率をフレネル反射率の変動幅内で設定することで、モニタ用に取り出すレーザ光の割合を小さくし、出力されるレーザ光の割合を大きくでき、その結果、レーザの出力効率を上げることができる。本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。"