"固体燃料と空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズルと、該燃料ノズルの外側から空気を吹き込み可能な2次空気ノズルと、前記燃料ノズルの先端部における軸心側に設けられる保炎器と、前記燃料ノズル内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材と、備えることを特徴とする燃焼バーナ。前記案内部材は、前記2次空気ノズルにより吹き込まれる2次空気から離間する方向に燃料ガスを導くことを特徴とする請求項1に記載の燃焼バーナ。前記案内部材は、前記燃料ノズルの内壁面に沿って配置されることを特徴とする請求項1または2に記載の燃焼バーナ。前記案内部材は、前記燃料ノズルの先端部に前記保炎器と対向して配置されることを特徴とする請求項3に記載の燃焼バーナ。前記案内部材は、前記保炎器における前記燃料ノズルの内壁面と対向する位置に配置されることを特徴とする請求項1または2に記載の燃焼バーナ。前記案内部材は、前記保炎器より燃料ガスの流れ方向の上流側に配置されることを特徴とする請求項1または2に記載の燃焼バーナ。前記保炎器は、水平方向に沿って鉛直方向に所定隙間をもって平行をなす2つの第1保炎部材と、鉛直方向に沿って水平方向に所定隙間をもって平行をなす2つの第2保炎部材とが交差するように配置された構造をなし、前記案内部材は、前記第1保炎部材と前記第2保炎部材とが交差する位置の外側に配置されることを特徴とする請求項1または2に記載の燃焼バーナ。前記保炎器は、燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部を有し、前記案内部材は、前記拡幅部に対向して配置されることを特徴とする請求項1から7のいずれか一つに記載の燃焼バーナ。水平方向に沿って鉛直方向に所定隙間をもって平行をなす2つの保炎部材を有し、前記保炎部材の先端部が前記燃料ノズルの軸心側を向くことで前記案内部材を構成することを特徴とする請求項1または2に記載の燃焼バーナ。上述した従来の燃焼装置にあっては、微粉炭と空気との燃焼ガスが保炎器に衝突したとき、この保炎器の後端部で流れが剥離し、保炎器前端部での保炎能力を十分に発揮することが困難となってしまう。すると、保炎器の外側で着火が発生し、NOxが発生してしまうという問題がある。本発明は、上述した課題を解決するものであり、固体燃料と空気とが混合した燃料ガスの適正な流れを実現してNOx発生量を低減可能とする燃焼バーナを提供することを目的とする。上記の目的を達成するための本発明の燃焼バーナは、固体燃料と空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズルと、該燃料ノズルの外側から空気を吹き込み可能な2次空気ノズルと、前記燃料ノズルの先端部における軸心側に設けられる保炎器と、前記燃料ノズル内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材と、備えることを特徴とするものである。従って、燃料ノズル内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材が設けられることで、燃料ノズル内を流れる燃料ガスは、この案内部材により燃料ノズルの軸心側に導かれることとなり、燃料ガスの適正な流れを実現することができ、その結果、内部保炎性能を向上することができ、NOx発生量を低減することができる。本発明の燃焼バーナでは、前記案内部材は、前記2次空気ノズルにより吹き込まれる2次空気から離間する方向に燃料ガスを導くことを特徴としている。従って、案内部材により、燃料ガスが2次空気から離間する方向に導かれることとなり、燃料ガスと2次空気との混合が抑制され、燃焼火炎の外周部が低温のまま維持されるため、燃焼ガスと2次空気との混合によるNOx発生量を低減することができる。本発明の燃焼バーナでは、前記案内部材は、前記燃料ノズルの内壁面に沿って配置されることを特徴としている。従って、案内部材を燃料ノズルの内壁面に沿って配置することで、効果的に燃料ノズル内を流れる燃料ガスを軸心側に導くことで、この燃料ガスを2次空気から離間する方向に導くことができる。本発明の燃焼バーナでは、前記案内部材は、前記燃料ノズルの先端部に前記保炎器と対向して配置されることを特徴としている。従って、案内部材を保炎器と対向して配置することで、内部保炎性能を向上することができる。本発明の燃焼バーナでは、前記案内部材は、前記保炎器における前記燃料ノズルの内壁面と対向する位置に配置されることを特徴としている。従って、保炎器に沿って流れる燃料ガスを案内部材により効果的に保炎器の先端部に集めて保炎することが可能となる。本発明の燃焼バーナでは、前記案内部材は、前記保炎器より燃料ガスの流れ方向の上流側に配置されることを特徴としている。従って、案内部材と保炎器が離間していることから、案内部材が保炎器における保炎機能を損なわせることがない。本発明の燃焼バーナでは、前記保炎器は、水平方向に沿って鉛直方向に所定隙間をもって平行をなす2つの第1保炎部材と、鉛直方向に沿って水平方向に所定隙間をもって平行をなす2つの第2保炎部材とが交差するように配置された構造をなし、前記案内部材は、前記第1保炎部材と前記第2保炎部材とが交差する位置の外側に配置されることを特徴としている。従って、保炎器をダブルクロス構造とすることで、十分な保炎機能を確保することが可能となり、案内部材により燃料ノズル内を流れる燃料ガスを効果的に軸心側に導くことができる。本発明の燃焼バーナでは、前記保炎器は、燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部を有し、前記案内部材は、前記拡幅部に対向して配置されることを特徴としている。従って、十分な保炎機能を確保することが可能となる。本発明の燃焼バーナでは、水平方向に沿って鉛直方向に所定隙間をもって平行をなす2つの保炎部材を有し、前記保炎部材の先端部が前記燃料ノズルの軸心側を向くことで前記案内部材を構成することを特徴としている。従って、保炎部材により案内部材を構成することで、構造の簡素化を可能とすることができる。本発明の燃焼バーナによれば、固体燃料と空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズルと、燃料ノズルの外側から空気を吹き込み可能な2次空気ノズルと、燃料ノズルの先端部における軸心側に設けられる保炎器と、燃料ノズル内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材とを設けるので、燃料ガスの適正な流れを実現することができ、その結果、内部保炎性能を向上することができる。以下に添付図面を参照して、本発明の燃焼バーナの好適な実施例を詳細に説明する。なお、この実施例により本発明が限定されるものではなく、また、実施例が複数ある場合には、各実施例を組み合わせて構成するものも含むものである。図1は、本発明の実施例1に係る燃焼バーナを表す正面図、図2は、実施例1の燃焼バーナを表す断面図、図3は、実施例1の燃焼バーナが適用された微粉炭焚きボイラを表す概略構成図、図4は、実施例1の微粉炭焚きボイラにおける燃焼バーナを表す平面図である。実施例1の燃焼バーナが適用された微粉炭焚きボイラは、石炭を粉砕した微粉炭を固体燃料として用い、この微粉炭を燃焼バーナにより燃焼させ、この燃焼により発生した熱を回収することが可能なボイラである。この実施例1において、図3に示すように、微粉炭焚きボイラ10は、コンベンショナルボイラであって、火炉11と燃焼装置12とを有している。火炉11は、四角筒の中空形状をなして鉛直方向に沿って設置され、この火炉11を構成する火炉壁の下部に燃焼装置12が設けられている。燃焼装置12は、火炉壁に装着された複数の燃焼バーナ21,22,23,24,25を有している。本実施例にて、この燃焼バーナ21,22,23,24,25は、周方向に沿って4個均等間隔で配設されたものが1セットとして、鉛直方向に沿って5セット、つまり、5段配置されている。そして、各燃焼バーナ21,22,23,24,25は、微粉炭供給管26,27,28,29,30を介して微粉炭機ミル31,32,33,34,35に連結されている。この微粉炭機31,32,33,34,35は、図示しないが、ハウジング内に鉛直方向に沿った回転軸心をもって粉砕テーブルが駆動回転可能に支持され、この粉砕テーブルの上方に対向して複数の粉砕ローラが粉砕テーブルの回転に連動して回転可能に支持されて構成されている。従って、石炭が複数の粉砕ローラと粉砕テーブルとの間に投入されると、ここで所定の大きさまで粉砕され、搬送空気1次空気により分級された微粉炭を微粉炭供給管26,27,28,29,30から燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給することができる。また、火炉11は、各燃焼バーナ21,22,23,24,25の装着位置に風箱36が設けられており、この風箱36に空気ダクト37の一端部が連結されており、この空気ダクト37は、他端部に送風機38が装着されている。従って、送風機38により送られた燃焼用空気2次空気、3次空気を、空気ダクト37から風箱36に供給し、この風箱36から各燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給することができる。そのため、燃焼装置12にて、各燃焼バーナ21,22,23,24,25は、微粉炭と1次空気とを混合した微粉燃料混合気燃料ガスを火炉11内に吹き込み可能であると共に、2次空気を火炉11内に吹き込み可能となっており、図示しない点火トーチにより微粉燃料混合気に点火することで、火炎を形成することができる。なお、一般的に、ボイラの起動時には、各燃焼バーナ21,22,23,24,25は、油燃料を火炉11内に噴射して火炎を形成している。火炉11は、上部に煙道40が連結されており、この煙道40に、対流伝熱部として排ガスの熱を回収するための過熱器スーパーヒータ41,42、再熱器43,44、節炭器エコノマイザ45,46,47が設けられており、火炉11での燃焼で発生した排ガスと水との間で熱交換が行われる。煙道40は、その下流側に熱交換を行った排ガスが排出される排ガス管48が連結されている。この排ガス管48は、空気ダクト37との間にエアヒータ49が設けられ、空気ダクト37を流れる空気と、排ガス管48を流れる排ガスとの間で熱交換を行い、燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給する燃焼用空気を昇温することができる。なお、排ガス管48は、図示しないが、脱硝装置、電気集塵機、誘引送風機、脱硫装置が設けられ、下流端部に煙突が設けられている。従って、微粉炭機31,32,33,34,35が駆動すると、生成された微粉炭が搬送用空気と共に微粉炭供給管26,27,28,29,30を通して燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給される。また、加熱された燃焼用空気が空気ダクト37から風箱36を介して各燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給される。すると、燃焼バーナ21,22,23,24,25は、微粉炭と搬送用空気とが混合した微粉燃料混合気を火炉11に吹き込むと共に燃焼用空気を火炉11に吹き込み、このときに着火することで火炎を形成することができる。この火炉11では、微粉燃料混合気と燃焼用空気とが燃焼して火炎が生じ、この火炉11内の下部で火炎が生じると、燃焼ガス排ガスがこの火炉11内を上昇し、煙道40に排出される。なお、火炉11では、空気の供給量が微粉炭の供給量に対して理論空気量未満となるように設定されることで、内部が還元雰囲気に保持される。そして、微粉炭の燃焼により発生したNOxが火炉11で還元され、その後、アディショナルエアが追加供給されることで微粉炭の酸化燃焼が完結され、微粉炭の燃焼によるNOxの発生量が低減される。このとき、図示しない給水ポンプから供給された水は、節炭器45,46,47によって予熱された後、図示しない蒸気ドラムに供給され火炉壁の各水管図示せずに供給される間に加熱されて飽和蒸気となり、図示しない蒸気ドラムに送り込まれる。更に、図示しない蒸気ドラムの飽和蒸気は過熱器41,42に導入され、燃焼ガスによって過熱される。過熱器41,42で生成された過熱蒸気は、図示しない発電プラント例えば、タービン等に供給される。また、タービンでの膨張過程の中途で取り出した蒸気は、再熱器43,44に導入され、再度過熱されてタービンに戻される。なお、火炉11をドラム型蒸気ドラムとして説明したが、この構造に限定されるものではない。その後、煙道40の節炭器45,46,47を通過した排ガスは、排ガス管48にて、図示しない脱硝装置にて、触媒によりNOxなどの有害物質が除去され、電気集塵機で粒子状物質が除去され、脱硫装置により硫黄分が除去された後、煙突から大気中に排出される。ここで、燃焼装置12について詳細に説明するが、この燃焼装置12を構成する各燃焼バーナ21,22,23,24,25は、ほぼ同様の構成をなしていることから、最上段に位置する燃焼バーナ21についてのみ説明する。燃焼バーナ21は、図4に示すように、火炉11における4つの壁面に設けられる燃焼バーナ21a,21b,21c,21dから構成されている。各燃焼バーナ21a,21b,21c,21dは、微粉炭供給管26から分岐した各分岐管26a,26b,26c,26dが連結されると共に、空気ダクト37から分岐した各分岐管37a,37b,37c,37dが連結されている。従って、火炉11の各壁面にある各燃焼バーナ21a,21b,21c,21dは、火炉11に対して、微粉炭と搬送用空気が混合した微粉燃料混合気を吹き込むと共に、その微粉燃料混合気の外側に燃焼用空気を吹き込む。そして、各燃焼バーナ21a,21b,21c,21dからの微粉燃料混合気に着火することで、4つの火炎F1,F2,F3,F4を形成することができ、この火炎F1,F2,F3,F4は、火炉11の上方から見て図4にて反時計周り方向に旋回する火炎旋回流となる。このように構成された燃焼バーナ2121a,21b,21c,21dにて、図1及び図2に示すように、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器54が設けられている。燃料ノズル51は、微粉炭固体燃料と搬送用空気1次空気とを混合した燃料ガス微粉燃料混合気を吹き込み可能なものである。2次空気ノズル52は、燃料ノズル51の外側に配置され、燃料ノズル51から噴射された燃料ガスの外周側に燃焼用空気2次空気を吹き込み可能なものである。3次空気ノズル53は、2次空気ノズル52の外側に配置され、2次空気ノズル52から噴射された2次空気の外周側に3次空気を吹き込み可能なものである。また、保炎器54は、燃料ノズル51内であって、燃料ガスの吹き込み方向の下流側で、且つ、軸中心側に配置されることで、燃料ガスの着火用及び保炎用として機能するものである。この保炎器54は、水平方向に沿う第1保炎部材61,62と、鉛直方向上下方向に沿う第2保炎部材63,64とを十字形状をなすように配置した、所謂、ダブルクロススプリット構造をなすものである。そして、各第1保炎部材61,62は、その厚さが一定な平板形状をなす平坦部61a,62aと、この平坦部61a,62aの前端部燃料ガスの流れ方向の下流端部に一体に設けられた拡幅部61b,62bを有している。この拡幅部61b,62bは、断面が二等辺三角形状をなし、燃料ガスの流れ方向の下流側に向って幅が広くなり、前端がこの燃料ガスの流れ方向に直交する平面となっている。なお、図示しないが、各第2保炎部材63,64についても同様の構造となっている。そのため、燃料ノズル51及び2次空気ノズル52は、長尺な管状構造を有し、燃料ノズル51は、矩形状の開口部51aを有し、2次空気ノズル52は、矩形リング状の開口部52aを有していることから、燃料ノズル51と2次空気ノズル52とは、二重管構造となっている。燃料ノズル51及び2次空気ノズル52の外側に、3次空気ノズル53が二重管構造として配置されており、矩形リング状の開口部53aを有している。その結果、燃料ノズル51の開口部51aの外側に2次空気ノズル52の開口部52aが配設され、この2次空気ノズル52の開口部52aの外側に3次空気ノズル53の開口部53aが配設されることとなる。なお、3次空気ノズル53は、二重管構造として配置せずに、2次空気ノズル52の外周側に別途複数のノズルを配置して3次空気ノズルとしてもよい。これらのノズル51,52,53は、開口部51a,52a,53aが同一面上に揃えられて配置されている。また、保炎器54は、燃料ノズル51の内壁面、または、燃料ガスが流れる流路の上流側から図示しない板材により支持されている。また、燃料ノズル51は、内部にこの保炎器54としての複数の保炎部材61,62,63,64が配置されていることから、燃料ガスの流路が9つに分割されることとなる。そして、保炎器54は、前端部に幅が広がった拡幅部61b,62bが位置することとなり、この拡幅部61b,62bは、前端面が開口部51aと同一面上に揃えられている。また、実施例1の燃焼バーナ21では、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材55が設けられている。この案内部材55は、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に燃料ガスを導くものである。この案内部材55は、燃料ノズル51の先端部にその内壁面に周方向に沿って配置されている。即ち、案内部材55は、燃料ノズル51の上壁面に沿って配置される上案内部材65と、燃料ノズル51の下壁面に沿って配置される下案内部材66と、燃料ノズル51の左右壁面に沿って配置される左右案内部材67,68とを有している。そして、この案内部材55は、燃料ノズル51の先端部に保炎器54の拡幅部61b,62bに対向するように配置されている。そして、案内部材55は、断面が三角形状をなし、燃料ガスの流れ方向の下流側に向ってその幅が広くなるような傾斜面69が形成されており、前端がこの燃料ガスの流れ方向に直交する平面となり、開口部51a,52aと同一面上に揃えられている。なお、この案内部材55は、各保炎部材61,62,63,64と交差する位置が切り欠かれて形成されている。従って、この燃焼バーナ21では、微粉炭と1次空気とを混合した燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aから炉内に吹き込まれると共に、その外側にて2次空気が2次空気ノズル52の開口部52aから炉内に吹き込まれ、その外側にて3次空気が3次空気ノズル53の開口部53aから炉内に吹き込まれる。このとき、燃料ガスは、燃料ノズル51の開口部51aにて、保炎器54により分岐されて着火され、燃焼して燃焼ガスとなる。また、この燃料ガスの外周に2次空気が吹き込まれることで、燃料ガスの燃焼が促進される。また、燃焼火炎の外周に、3次空気が吹き込まれることで、2次空気と3次空気の割合を調整し、最適な燃焼を得ることができる。そして、この燃焼バーナ21では、保炎器54がスプリット形状をなすので、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aにて保炎器54により分岐され、このとき、保炎器54が燃料ノズル51の開口部51aの中央領域に配置され、この中央領域にて、燃料ガスの着火及び保炎が行われる。これにより、燃焼火炎の内部保炎燃料ノズル51の開口部51aの中央領域における保炎が実現される。そのため、燃焼火炎の外部保炎が行われる構成と比較して、燃焼火炎の外周部が低温となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度を低くでき、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、燃焼バーナ21では、内部保炎する構成が採用されるため、燃料ガス及び燃焼空気2次空気及び3次空気が直進流として供給されることが好ましい。即ち、燃料ノズル51、2次空気ノズル52、3次空気ノズル53が、燃料ガス、2次空気、3次空気を旋回させることなく直進流として供給する構造を有することが好ましい。この燃料ガス、2次空気、3次空気が直進流として噴射されて燃焼火炎が形成されるため、燃焼火炎を内部保炎する構成において、燃焼火炎内のガス循環が抑制される。これにより燃焼火炎の外周部が低温のまま維持され、2次空気との混合によるNOx発生量が低減される。更に、燃焼バーナ21では、燃料ノズル51の前端部に全周に位置して案内部材55が配置されていることから、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この案内部材55の傾斜面69により軸心側、つまり、保炎器54側に導かれる。すると、燃料ノズル51により炉内に吹き込まれる燃料ガスは、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に導かれる。そのため、燃料ガスは、この燃料ガスより比較的高速となる2次空気から離れることで、保炎器54による内部保炎が適正に行われることとなる。また、燃料ガスは、この燃料ガスが2次空気から離れることで、2次空気との混合によるNOx発生量が低減される。更に、保炎器54に向けて微粉炭を適正に供給することができる。このように実施例1の燃焼バーナにあっては、微粉炭と1次空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズル51と、この燃料ノズル51の外側から2次空気を吹き込み可能な2次空気ノズル52とを設けると共に、燃料ノズル51の先端部における軸中心側に保炎器54を設け、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材55を設けている。従って、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この案内部材55により燃料ノズル51の軸心側、つまり、保炎器54側に導かれることとなり、燃料ノズル51内で燃料ガスの適正な流れを実現することができ、その結果、保炎器54による内部保炎性能を向上することができる。また、実施例1の燃焼バーナでは、案内部材55は、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に燃料ガスを導いている。従って、案内部材55により、燃料ガスが2次空気から離間する方向に導かれることとなり、燃料ガスと2次空気との混合が抑制され、保炎器54による内部保炎性能を向上することができると共に、燃焼火炎の外周部が低温のまま維持されるため、燃焼ガスと2次空気との混合によるNOx発生量を低減することができる。また、実施例1の燃焼バーナでは、案内部材55を燃料ノズル51の内壁面に沿って配置している。従って、燃料ノズル51の全域にわたって効果的にこの燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを保炎器54側に導くことができると共に、この燃料ガスを2次空気から離間する方向に導くことができ、保炎器54による内部保炎性能を向上することができる。また、実施例1の燃焼バーナでは、案内部材55を燃料ノズル51の先端部に保炎器54と対向して配置している。この場合、案内部材55を保炎器54における拡幅部61b,62bに対向して配置している。従って、案内部材55により燃料ガスを保炎器54における拡幅部61b,62bに導くことで、十分な保炎機能を確保して内部保炎性能を向上することができる。図5は、本発明の実施例2に係る燃焼バーナを表す断面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例2の燃焼バーナにおいて、図5に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器54が設けられている。そして、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導くことで、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に燃料ガスを導く案内部材71が設けられている。この案内部材71は、燃料ノズル51内に配置された保炎器54に対向しない位置、つまり、この保炎器54より燃料ガスの流れ方向の上流側であって、燃料ノズル51の内壁面に周方向に沿って配置されている。この案内部材71は、燃料ノズル51の内壁面から保炎器54側に突出するリング状をなし、燃料ノズル51内の燃料ガスを軸心側に導く案内面傾斜面または湾曲面72が形成されている。従って、燃焼バーナ21では、燃料ノズル51の前端部に全周に位置して案内部材71が配置されていることから、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この案内部材71の案内面72により軸心側、つまり、保炎器54側に導かれる。すると、燃料ノズル51により炉内に吹き込まれる燃料ガスは、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に導かれる。そのため、燃料ガスは、この燃料ガスより比較的高速となる2次空気から離れることで、保炎器54による内部保炎が適正に行われることとなる。また、燃料ガスは、この燃料ガスが2次空気から離れることで、2次空気との混合によるNOx発生量が低減される。このように実施例2の燃焼バーナにあっては、微粉炭と1次空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズル51と、この燃料ノズル51の外側から2次空気を吹き込み可能な2次空気ノズル52とを設けると共に、燃料ノズル51の先端部における軸中心側に保炎器54を設け、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材71を保炎器54より燃料ガスの流れ方向の上流側に設けている。従って、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この案内部材71により燃料ノズル51の軸心側、つまり、保炎器54側に導かれることとなり、燃料ノズル51内で燃料ガスの適正な流れを実現することができ、その結果、保炎器54による内部保炎性能を向上することができる。また、案内部材71が保炎器54より上流側に設けられていることで、燃料ガスを保炎器54に効果的に導くことが可能となり、保炎器54による内部保炎性能を向上することができる。また、案内部材71が燃料ノズル51内の先端部側に設けられていないことから、案内部材71自体が保炎器として機能することがない。図6は、本発明の実施例3に係る燃焼バーナを表す正面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例3の燃焼バーナにおいて、図6に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器54が設けられている。そして、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導くことで、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に燃料ガスを導く案内部材が設けられている。この案内部材は、保炎器54における拡幅部61b,62bにて、燃料ノズル51の内壁面と対向する位置に配置されている。即ち、保炎器54は、水平方向に沿う第1保炎部材61,62と、鉛直方向に沿う第2保炎部材63,64とが交差して配置されており、案内部材は、この各保炎部材61,62,63,64における拡幅部61b,62bの端部に形成された切欠面61c,62c,63c,64cとして構成されている。この各切欠面61c,62c,63c,64cは、各保炎部材61,62,63,64を正面から見て、端部の両側に傾斜面が形成されることで先細形状となるように形成されている。従って、燃焼バーナ21では、保炎器54の各保炎部材61,62,63,64の端部に案内部材としての切欠面61c,62c,63c,64cが形成されていることから、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この各切欠面61c,62c,63c,64cにより軸心側、つまり、各保炎部材61,62,63,64の長手方向の内側に導かれる。つまり、燃料ガスが各保炎部材61,62,63,64の切欠面61c,62c,63c,64cの近傍を通過するとき、各保炎部材61,62,63,64の前面側が負圧となり、燃料ガスがこの負圧領域に引き込まれることで、図6に矢印で表す流れが発生する。すると、燃料ノズル51により炉内に吹き込まれる燃料ガスは、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に導かれる。そのため、燃料ガスは、この燃料ガスより比較的高速となる2次空気から離れることで、保炎器54による内部保炎が適正に行われることとなる。また、燃料ガスは、この燃料ガスが2次空気から離れることで、2次空気との混合によるNOx発生量が低減される。このように実施例3の燃焼バーナにあっては、微粉炭と1次空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズル51と、この燃料ノズル51の外側から2次空気を吹き込み可能な2次空気ノズル52とを設けると共に、燃料ノズル51の先端部における軸中心側に保炎器54を設け、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材として、保炎器54の各保炎部材61,62,63,64の端部に切欠面61c,62c,63c,64cを形成している。従って、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この切欠面61c,62c,63c,64cにより燃料ノズル51の軸心側、つまり、保炎器54の中心側に導かれることとなり、燃料ノズル51内で燃料ガスの適正な流れを実現することができ、その結果、保炎器54による内部保炎性能を向上することができる。また、保炎器54の端部に切欠面61c,62c,63c,64cを形成することで案内部材を構成していることから、装置の簡素化を可能とすることができる。なお、この実施例3にて、案内部材を、保炎部材61,62,63,64における長手方向の端部に形成された先細形状をなす切欠面61c,62c,63c,64cとしたが、この形状に限定されるものではない。例えば、保炎部材61,62,63,64における長手方向の端部を一辺側だけ切り欠いて切欠面を形成したり、保炎部材61,62,63,64の長手方向に直交する方向で切断することで、燃料ノズル51の内壁面から離間させるような切欠部としたりしてもよい。また、各切欠面61c,62c,63c,64cは、拡幅部61b,62bと同様に、燃料ガスの流れ方向の下流側が拡幅する形状としてもよい。図7は、本発明の実施例4に係る燃焼バーナを表す正面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例4の燃焼バーナにおいて、図7に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器54が設けられている。そして、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導くことで、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に燃料ガスを導く案内部材が設けられている。この案内部材は、第1保炎部材61,62と第2保炎部材63,64とが交差する位置の外側に三角板81,82,83,84として配置されている。具体的には、第1保炎部材61,62の拡幅部61b,62bと第2保炎部材63,64の拡幅部図示略とが交差する位置の外側、つまり、燃料ノズル51の軸中心とは反対側に配置されている。この各三角板81,82,83,84は、各保炎部材61,62,63,64を正面から見て、交差した角部の外側に傾斜面が形成されることで三角形状をなして形成されている。従って、燃焼バーナ21では、保炎器54の各保炎部材61,62,63,64が交差する外側に三角板81,82,83,84が配置されていることから、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この各三角板81,82,83,84により軸心側、つまり、各保炎部材61,62,63,64の中央部に導かれる。つまり、燃料ガスが各三角板81,82,83,84の近傍を通過するとき、各三角板81,82,83,84の前面側が負圧となり、燃料ガスがこの負圧領域に引き込まれることで、図7に矢印で表す流れが発生する。すると、燃料ノズル51により炉内に吹き込まれる燃料ガスは、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に導かれる。そのため、燃料ガスは、この燃料ガスより比較的高速となる2次空気から離れることで、保炎器54による内部保炎が適正に行われることとなる。また、燃料ガスは、この燃料ガスが2次空気から離れることで、2次空気との混合によるNOx発生量が低減される。このように実施例4の燃焼バーナにあっては、微粉炭と1次空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズル51と、この燃料ノズル51の外側から2次空気を吹き込み可能な2次空気ノズル52とを設けると共に、燃料ノズル51の先端部における軸中心側に保炎器54を設け、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材として、保炎器54の各保炎部材61,62,63,64が交差する位置の外側に三角板81,82,83,84を配置されている。従って、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この三角板81,82,83,84により燃料ノズル51の軸心側、つまり、保炎器54の中心側に導かれることとなり、燃料ノズル51内で燃料ガスの適正な流れを実現することができ、その結果、保炎器54による内部保炎性能を向上することができる。また、保炎器54を、水平方向に沿って鉛直方向に所定隙間をもって平行をなす2つの第1保炎部材61,62と、鉛直方向に沿って水平方向に所定隙間をもって平行をなす2つの第2保炎部材63,64とが交差するように配置した構造としている。従って、保炎器54をダブルクロス構造とすることで、十分な保炎機能を確保することが可能となる。更に、案内部材を三角板81,82,83,84とすることで、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを効果的に軸心側に導くことができる。なお、この実施例4にて、案内部材を、三角板81,82,83,84としたが、この形状に限定されるものではない。例えば、各三角板81,82,83,84を、拡幅部61b,62bと同様に、燃料ガスの流れ方向の下流側が拡幅する形状としてもよい。図8は、本発明の実施例5に係る燃焼バーナを表す断面図、図9は、実施例5の燃焼バーナの変形例を表す断面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例5の燃焼バーナにおいて、図8に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器91が設けられている。そして、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導くことで、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に燃料ガスを導く案内部材が設けられている。即ち、保炎器91は、水平方向に沿う保炎部材92,93を有し、この保炎部材92,93は、その厚さが一定な平板形状をなす平坦部92a,93aと、この平坦部92a,93aの前端部燃料ガスの流れ方向の下流端部に一体に設けられた拡幅部92b,93bを有している。この拡幅部92b,93bは、断面が二等辺三角形状をなし、燃料ガスの流れ方向の下流側に向って幅が広くなり、前端がこの燃料ガスの流れ方向に直交する平面となっている。そして、この保炎部材92,93は、前端部が燃料ノズル51の軸心側を向くことで案内部材を構成している。つまり、保炎部材92,93は、前端部に形成された拡幅部92b,93b同士が、平坦部92a,93aの後端部同士より接近して配置することで、燃料ノズル51の軸中心に対して傾斜している。従って、燃焼バーナ21では、燃料ノズル51内の保炎器91にて、保炎部材92,93の前端部が接近するように配置していることから、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この保炎部材92,93により軸心側に導かれる。つまり、保炎部材92,93の前端部が接近しているため、燃料ガスは、保炎部材92,93間で高速になる一方、燃料ノズル51と保炎部材92,93との間で低速となり、全体として燃料ノズル51の軸中心側に導かれる。すると、燃料ノズル51により炉内に吹き込まれる燃料ガスは、2次空気ノズル52により吹き込まれる2次空気から離間する方向に導かれる。そのため、燃料ガスは、この燃料ガスより比較的高速となる2次空気から離れることで、保炎器91による内部保炎が適正に行われることとなる。また、燃料ガスは、この燃料ガスが2次空気から離れることで、2次空気との混合によるNOx発生量が低減される。この場合、保炎器91を構成する保炎部材92,93の傾斜角度を調整可能としてもよい。即ち、図9に示すように、保炎部材92,93は、燃料ノズル51の燃料ガスの流れ方向に直交する水平方向に沿う支持軸101,102により上下に回動自在に支持されており、駆動装置103により回動可能となっている。即ち、保炎部材92,93は、駆動装置103によりその傾斜角度を個別に調整可能となっている。従って、例えば、燃料ガスの性質や速度、2次空気の速度、また、火炉11内の燃焼状態などに基づいて、駆動装置103が保炎部材92,93の角度を個別に調整することで、燃料ガスの最適な吹き込み状態を維持することが可能となる。このように実施例5の燃焼バーナにあっては、微粉炭と1次空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズル51と、この燃料ノズル51の外側から2次空気を吹き込み可能な2次空気ノズル52とを設けると共に、燃料ノズル51の先端部における軸中心側に保炎器91を設け、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスを軸心側に導く案内部材として、保炎器91における保炎部材92,93を前端部が燃料ノズル51の軸心側を向くように配置している。従って、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、傾斜した保炎部材92,93により燃料ノズル51の軸心側、つまり、保炎器91の中央部側に導かれることとなり、燃料ノズル51内で燃料ガスの適正な流れを実現することができ、その結果、保炎器91による内部保炎性能を向上することができる。また、案内部材を保炎器91における保炎部材92,93の配置により構成したことで、構造の簡素化を可能とすることができる。また、実施例5の燃焼バーナでは、駆動装置103により保炎部材92,93の傾斜角度を個別に調整可能としている。従って、例えば、燃料ガスの性質や速度、2次空気の速度、また、火炉11内の燃焼状態などに基づいて保炎部材92,93の角度が変更されることで、燃料ガスの最適な吹き込み状態を維持することが可能となる。なお、上述した各実施例にて、保炎器54,91の構成を各種挙げて説明したが、この構成は上述したものに限定されるものではない。即ち、本発明のバーナは、内部保炎を実現するものであり、燃料ノズル51の内壁面ではなくて、燃料ノズル51の軸心側に保炎器が設けられていればよく、保炎部材の数や位置などは適宜設定すればよいものであり、保炎部材が燃料ノズル51の内壁面から離間していてもよいものである。また、案内部材の構成も各種挙げて説明したが、この構成も上述したものに限定されるものではない。即ち、案内部材により燃料ノズル内の燃料ガスを軸心側に導くことができればよいものである。また、本発明の保炎器は、三角形断面形状の拡幅部を設けたが、この形状に限定されるものではなく四角形状でもよく、拡幅部をなくしてもよいものである。また、上述した各実施例では、本発明の案内部材を燃料ノズルの内壁面や保炎器に設けて構成したが、燃料ノズルの内壁面と保炎器との間に別部材を設けて構成してもよい。例えば、燃料ノズルの内壁面と保炎器との間に保炎器と平行または交差する方向に沿って案内部材を設けることで、この案内部材を四角形状や菱形をなす枠形などとしてもよい。また、上述した各実施例では、燃焼装置12として、火炉11の壁面に設けられる4つの各燃焼バーナ21,22,23,24,25を鉛直方向に沿って5段配置して構成したが、この構成に限定されるものではない。即ち、燃焼バーナを壁面に配置せずにコーナーに配置してもよい。また、燃焼装置は、旋回燃焼方式に限らず、燃焼バーナを一つの壁面に配置したフロント燃焼方式、燃焼バーナを二つの壁面に対向配置した対向燃焼方式としてもよい。"