焼灼用エネルギー源と、電気外科手術用エネルギー源と、焼灼プローブの内側導体に、前記焼灼用エネルギー源または前記電気外科手術用エネルギー源の少なくとも1つを選択的かつ操作可能に連結するように構成された切り替えアセンブリとを具備し、前記焼灼プローブが、近位端および遠位端を有するカニューレと、前記カニューレの中に摺動可能に配置され、少なくとも収納位置および展開位置を有するシャフトと、前記切り替えアセンブリに操作可能に連結するよう適合され、前記シャフトの中に同軸に配置され、針電極を形成するため前記シャフトの遠位端から伸長する内側導体と、前記シャフトの遠位端の周りに配置された展開可能な接地電極アセンブリとを備え、ここで、前記シャフトが収納位置にあるとき、前記展開可能な接地電極は実質的に前記カニューレの中に包含され、前記シャフトが展開位置にあるとき、前記展開可能な接地電極は前記シャフトの遠位端から実質的に放射状に伸長する外科手術用焼灼システム。前記シャフトが、その外面上に同軸配置された外側導体を備える請求項1に記載の外科手術用焼灼システム。前記外側導体が、前記展開可能な接地電極と電気的に結合される請求項2に記載の外科手術用焼灼システム。前記展開可能な接地電極が、固定端および自由端を有し、前記固定端が前記シャフトの遠位端に固定される少なくとも1つの弾性のワイヤ要素と、前記少なくとも1つの弾性のワイヤ要素上に配置された概ね円形の可撓性の接地膜とをさらに備える請求項1に記載の外科手術用焼灼システム。前記少なくとも1つの弾性のワイヤ要素が、前記シャフトから実質的に放射状に前記接地膜に対してバイアスをかけるように構成される請求項4に記載の外科手術用焼灼システム。前記展開可能な接地電極が、概ね半円のループを形成するように前記シャフトの遠位端に固定された第1固定端および第2固定端を有する少なくとも1つの弾性のワイヤ要素ループと、前記概ね半円のループ上に配置された可撓性の接地膜とをさらに備える請求項1に記載の外科手術用焼灼システム。前記展開可能な接地電極が、固定端および自由端を有し、前記固定端が前記シャフトの遠位端に固定される、少なくとも1つの弾性の葉要素と、前記弾性の葉要素の表面上に配置された導電素子とをさらに備える請求項1に記載の外科手術用焼灼システム。前記導電素子上に配置された誘電体被覆をさらに備える請求項7に記載の外科手術用焼灼システム。近位端および遠位端を有するカニューレと、前記カニューレの中に摺動可能に配置され、少なくとも収納位置および展開位置を有するシャフトと、前記シャフトの中に同軸に配置され、針電極を形成するため、前記シャフトの遠位端から伸長する内側導体と、前記シャフトの遠位端の周りに配置された展開可能な接地電極アセンブリとを具備し、ここで、前記シャフトが収納位置にあるとき、前記展開可能な接地電極は実質的にカニューレの中に包含され、前記シャフトが展開位置にあるとき、前記展開可能な接地電極は前記シャフトの遠位端から実質的に放射状に伸長する外科手術用焼灼プローブ。前記シャフトが、その外面上に同軸に配置された外側導体を備える請求項9に記載の外科手術用焼灼システム。前記外側導体が、前記展開可能な接地電極に電気的に結合される請求項10に記載の外科手術用焼灼システム。前記展開可能な接地電極が、固定端および自由端を有し、前記固定端が前記シャフトの遠位端に固定される少なくとも1つの弾性のワイヤ要素と、前記少なくとも1つの弾性のワイヤ要素上に配置された概ね円形の可撓性の接地膜とをさらに備える請求項9に記載の外科手術用焼灼システム。前記弾性のワイヤ要素が、形状記憶合金、ニチノール、ステンレス鋼、およびプラチナから成る群から選択された材料から形成される請求項12に記載の外科手術用焼灼システム。前記接地膜が、金属箔、金網、および金属被覆された高分子フィルムから成る群から選択された材料から形成される請求項12に記載の外科手術用焼灼システム。前記少なくとも1つの弾性のワイヤ要素が、前記シャフトから実質的に放射状に前記接地膜に対してバイアスをかけるように構成される請求項12に記載の外科手術用焼灼システム。前記展開可能な接地電極が、概ね半円のループを形成するように前記シャフトの遠位端に固定される第1固定端および第2固定端を有する少なくとも1つの弾性のワイヤ要素ループと、前記概ね半円のループ上に配置された可撓性の接地膜とをさらに備える請求項9に記載の外科手術用焼灼システム。前記展開可能な接地電極が、固定端および自由端を有し、前記固定端が前記シャフトの遠位端に固定される、少なくとも1つの弾性の葉要素と、前記弾性の葉要素の表面上に配置された導電素子とをさらに備える請求項9に記載の外科手術用焼灼システム。本開示は、展開可能な接地電極を有するマイクロ波焼灼プローブを目的とする。開示するマイクロ波焼灼プローブは、内側導体と、内側導体の周囲に同軸に配置された誘電体を有するシャフトとを備える。内側導体は、針電極を形成するため、誘電体の遠位端を越えて遠位に伸長する。外側シールドは、誘電体の周囲に同軸に配置され、誘電体の遠位端に電気機械的に接合された展開可能な接地アセンブリと連結される。他の接地アセンブリと同様に、本明細書で説明する接地アセンブリは、展開すると概ね傘のような形状を有するが、開示する展開可能な接地面は、限定しないが卵形、多角形、および放射状の突出部に説明される接地面を含む、任意の形状を備えてよいことが理解されるべきである。本開示に係る接地アセンブリは、誘電体および/または外側導体の遠位端から放射状に伸長する1つ以上の支持ワイヤを備え得る。支持ワイヤは限定しないが、ばね鋼、形状記憶合金、炭素繊維、ガラス繊維複合材料などのような弾性材料から形成され得る。支持ワイヤは、放射状にカンチレバーの形態で並べられ、一実施形態では、設置時例えばワイヤが展開状態、無負担状態、または偏向していない状態の時に、ワイヤがシャフトの縦軸をほぼ横切って伸長する。概ね円形の可撓性の導電膜は、接地電極を形成するため、概ね傘のような形状の支持ワイヤに電気機械的に固定される。使用の前に、接地電極は、収納形態または非展開形態に位置付けられるなど、プローブのシャフトを背にして折り畳まれ得る。プローブはカニューレに導入され得、当該カニューレは収容形態に折り畳まれた接地電極を保持するように寸法化された内径を有し得る。使用の間、説明した、そこに位置付けられたプローブを有するカニューレの遠位端は、外科手術部位に導入され得る。カニューレが引き下げられ得、および/またはプローブが前進され得ることにより、接地アセンブリがカニューレから伸長して接地アセンブリを露出させる。カニューレから解放されると、ワイヤのバイアス力により接地アセンブリが展開、例えば折り畳まれた状態が開く。次いで針電極が標的組織内に挿入され得、稼働された焼灼用エネルギー源から焼灼用エネルギーが標的組織に伝達される。切除用の波形を有する電気外科手術用エネルギーは、針電極の組織内への挿入を簡易にするか、または促すため、針電極を介して組織に印加され得る。針電極が組織に位置付けられた後、次いで焼灼用エネルギーが所望の熱灼処置を行うため、組織に印加され得る。また、焼灼用エネルギー源および電気外科手術用エネルギーと、焼灼プローブの内側導体に、焼灼用エネルギー源または電気外科手術用エネルギー源を選択的に印加するように構成された切り替えアセンブリとを備える電磁外科手術用焼灼システムも開示する。開示するシステムは、近位端および遠位端を有する概ね管状のカニューレと、カニューレの中に摺動可能に配置され、少なくとも収納位置および展開位置を有するシャフトとを具備した焼灼プローブを備える。シャフトは、切り替えアセンブリに作動可能に連結するよう適合された内側導体を備える。内側導体は、シャフトの中に同軸に配置され得、針電極を形成するため、その遠位端から伸長し得る。プローブは、シャフトの遠位端の周りに配置された展開可能な接地電極アセンブリを備え、シャフトが収納位置に在るときは、展開可能な接地電極は実質的にカニューレの中に折り畳まれ、シャフトが展開位置にあるときは、展開可能な接地電極はシャフトの遠位端から実質的に放射状に伸長する。外科手術用焼灼システムを使用する方法を本明細書に提示する。当該方法は、焼灼プローブを手術部位に位置付けるステップを含み、当該焼灼プローブが、展開可能な接地アンテナおよび遠位の針電極を有するカニューレをその中に備える。接地アンテナおよび遠位の針電極は展開する例えば、カニューレから伸長する。電気外科手術用エネルギーは、組織内への針電極の挿入を促すように針電極を介して組織に伝達され得、針電極が組織に挿入される。針が組織内に挿入された後に、焼灼用エネルギーが針電極を介して組織に伝達されてもよい。焼灼が完了した後、針電極が組織から引き出され、接地アンテナがカニューレ内に格納され、そして焼灼プローブが手術部位から取り除かれる。開示する方法は、気腹を形成するため、二酸化炭素のようなガスを手術部位に吹き込むステップも追加して含めてよい。上述のこと、並びに本開示の他の態様、特徴、および利益は、添付の図面と共に用いると、以下の詳細な説明を鑑みて一層明らかになるであろう。添付の図面を参照し、本明細書において本開示の具体的な実施形態を以下に説明するが、開示する実施形態は単に開示の例示に過ぎず、本開示は様々な形態で実体化され得ることが理解されるべきである。周知され、かつ/または反復する機能および構造は、本開示が不必要な詳細または冗長な詳細により曖昧になることを避けるため詳細には説明しない。それ故、本明細書で説明する特定の構造的詳細および機能的詳細は、限定するものと解釈されるべきでなく、単に特許請求の範囲の基盤として、かつ、実際に任意の適切な詳細構造において、本開示を様々に採用する当業者に教示するための代表的な基盤として解釈されるべきである。さらに、本明細書で使用されるように、慣習通り近位という用語は利用者に近い方の器具の端部を指すものとし、遠位という用語は利用者から離れた方の端部を指すものとする。図1は、本開示に係るマイクロ波焼灼システム10の実施形態を示す。マイクロ波焼灼システム10は、ケーブル15によりコネクタ16に作動可能に連結された電磁外科手術用焼灼プローブ5を備え、次いで当該コネクタ16によりアンテナプローブ5を切り替えスイッチ22に操作可能にさらに連結させ、次いで当該切り替えスイッチ22により焼灼用の発生器アセンブリ20および/または電気外科手術用の発生器アセンブリ18をプローブ5に選択的かつ操作可能に連結させる。スイッチ22は限定しないが、機械スイッチ、リレー、半導体、および/またはそれらの組み合わせを含む任意の好適な切り替え装置でよい。焼灼用の発生器20、電気外科手術用の発生器18、および/またはスイッチ22は、制御器24に操作可能に連結され得る。プローブ5は、その上に配置された概ね浅い傘形状の接地面12を有する遠位の放射部11を備える。図1に描かれるように、接地面12は展開位置にある。針電極13は、プローブ5から遠位に伸長し、当該針電極13も図1の展開位置において描写されている。焼灼用の発生器アセンブリ20は、約300MHz~約10GHzの範囲のマイクロ波またはRFエネルギーなどの焼灼エネルギー源である。実施形態では、発生器アセンブリ20は、約915MHz~約2.45GHzの範囲の焼灼用エネルギーを提供し得る。電気外科手術用の発生器18は、約200kHz~3.3MHzの範囲の電気外科手術用エネルギー源であり、切除、凝固、融合などを促すように適合された1つ以上の電気外科手術用の波形を提供するように構成される。電気外科手術用の発生器18は、モノポールによる電磁外科処置の間に使用されるリターン電極パッドと適応させるため、リターン電極の入力部明確に図示せずを備え得る。図2および図3を参照すると、同軸に供給されるマイクロ波焼灼プローブ100が示される。開示するプローブ100は、カニューレ112の中に摺動可能に配置されたシャフトアセンブリ110を備える。シャフト110は、誘電体102の中に同軸に配置された内側導体101と、誘電体102の周囲に同軸に配置された外側導体103とを備える。内側導体101は、針電極104を形成するため誘電体102から遠位に伸長し、当該針電極104は、組織内への挿入を容易にするため先の尖った遠位の先端105を備え得る。図2および図3に示されるように、遠位の先端は、トロカール112の遠位端113と実質的に並ぶ。シャフト110は、誘電体102の遠位端106に概ね配置された、傘状の展開可能な接地電極アセンブリ120を備える。傘状の展開可能な接地アセンブリ120は、各々が固定端123および自由端124を有する複数のワイヤ要素121を備える。傘状の展開可能な接地アセンブリ120は、図2および図3に概ね見られる収納位置と、図6に見られる展開位置との間を移動することができる。ワイヤ要素は、第1位置に収納されるのに十分な可撓性を有し、一方で図6に示される展開位置へと元に戻るのに十分な弾性を有する任意の好適な弾性材料から形成され得る。例として、かつ限定しないが、ワイヤ要素121は、形状記憶合金例えば、ニチノール、ステンレス鋼、プラチナ、または類似する弾性特性および回復特性を呈する他の材料から形成されてよい。各ワイヤ要素121の固定端123は、誘電体102の遠位端106に固定され得、それにより、展開位置ではワイヤ要素121がシャフト110から直交して実質的に放射状に伸長する。ワイヤ要素121の固定端123は限定しないが、機械的な嵌合い、および/または締り嵌めによって、誘電体102の中に画定された開口部明確には図示せず内に接合されるか、および/または、はんだ付け、溶接、ろう着、接着結合などを含む、任意の好適な接続方法によって誘電体102に接合されてよい。追加的または代替的に、各ワイヤ要素121の固定端123は、外側導体103の遠位端に固定されてよく、そこに操作可能なように電気的に結合されてもよい。可撓性の接地膜122は、傘状の展開可能な接地アセンブリ120の複数のワイヤ要素121上で電気通信するように配置される。接地膜122は、接地アセンブリ120が展開および/または回収できるのに十分な可撓性、強度、耐熱性を有する任意の導電性材料、例えば、限定されないが、金属箔、金網、および/または金属被覆したポリマー、例えばアルミめっきを施した二軸延伸ポリエチレンテレフタレート別名boPET、またはMylar商標から形成され得る。図2および図3に最も良く示される収納位置すなわち閉位置では、接地アセンブリ120は、ワイヤ要素121の自由端124が、誘電体102の遠位端の近位の場所では、シャフト110と実質的に隣接または接触して位置付けられ得るように折り畳まれる。外側方向への、すなわち開こうとするワイヤ要素121のバイアスは、接地アセンブリ120を収納位置に閉じ込めるため、カニューレ112により抵抗を受ける。接地アセンブリ120は、シャフト110をカニューレ112と関連させて遠位に進めること、および/またはシャフト110に対してカニューレ112を近位に引き抜くことにより、図4~図6に見られる展開位置へと動かされ得る。図4に見られるように、シャフト110がカニューレ112に対して遠位に動かされたことにより、接地アセンブリ120の遠位部分が露出する。カニューレ112の内面は限定しないが、ポリテトラフルオロエチレンPTFE例えば、米国、デラウェア州、ウィルミントンのE.I.duPontdeNemoursandCompanyにより製造されたTeflon登録商標のような、滑らかなコーティングを備えてよく、これによりカニューレ112の中へのシャフト110および/または接地アセンブリ120の移動を促し得る。図4に示されるように、閉じた接地アセンブリ120の近位部分例えば自由端124は、カニューレ112の中に残っているので、接地アンテナ120が閉位置に保持されている。次に図5を見ると、シャフト110がさらに遠位に動かされ、接地アセンブリ120がカニューレ112から取り除かれるように動かされ、従ってワイヤ要素121が緩和した位置へと回復することができ、これにより、接地面120が図6および図7で最も良く分かる展開位置へと開く。接地アセンブリ120の展開はカニューレ112から取り除かれると、概ね瞬間的な動き、または段階的な動きで生じてよいことが想定される。実施形態では、接地アセンブリ120の展開時間は、50ミリ秒未満~約5秒に及ぶ。接地アセンブリ120は、その表面上、例えば遠位面、近位面、またはその縁部開位置すなわち展開位置にある接地アセンブリを参照を被覆する誘電体を備え得る。追加的または代替的に、接地膜122は、図7Aに示されるように、複数の層および/または積層を備え得る。想定される一実施形態では、層122aと層122bとの間の少なくとも1つの内面125は、金属被覆を備える。外面126aおよび/または126bは、誘電体被覆を備える。層122aおよび/または122bは限定しないが、PTFE、またはboPET例えば、米国、デラウェア州、ウィルミントンのE.I.duPontdeNemoursandCompanyにより製造されたMylar登録商標のような誘電材料から形成されてよいことも想定される。図8~図11を参照して、本開示に係る接地アセンブリの想定される追加的な実施形態を考察する。図8で見られるように、接地アセンブリは、誘電体の遠位端206の周りに放射状に配置された1つ以上の葉状の接地要素224を備える。各接地要素224は、本明細書で先に説明した誘電体の遠位端206に操作可能に固定されて花弁状のワイヤループ225を形成する、2つの固定端223を有するワイヤ要素221を備える。接地膜222は、接地要素224を形成するため各ワイヤループ225上に配置される。各接地要素は、本明細書で説明したように、閉位置ではカニューレ明確に図示せずの中に収納され得、手術部位にて開位置へと展開する。図9では、代替的な接地アセンブリ240が描かれており、1つ以上の接地要素244が非対称な放射状配列に配置される。そのような非対称な配列により、特定の外科手術計画、例えば、不規則な形状の腫瘍もしくは病巣、または非対称な腫瘍もしくは病巣を標的とする場合に所望され得る別の焼灼パターンを提供し得る。一実施形態では、ワイヤ要素241は、ワイヤ要素241が誘電体の遠位端207に接合される場合は接合点243に刻み目を明確に図示せず備えてよい。利用者例えば外科医は、ワイヤ要素241が破損するまで不要な接地要素244を刻み目で折り曲げることにより接地アセンブリ240を調整し、従って個々の接地要素244を接地アセンブリ240から取り除くことができる。このようにして、焼灼パターンおよび/または、接地アセンブリおよび接地アセンブリに関連するプローブの物理的な大きさは、外科処置に求められる特定の要求に適合され得る。図10、図10A、および図10Bを参照してさらに別の実施形態を本明細書で説明する。マイクロ波焼灼プローブ300は、プローブ300の誘電体の遠位端306に対して放射状配列で配置された、1つ以上展開可能な接地用の葉部322を有する接地アセンブリ320を備える。葉部322は、弾性の基板材料、例えば形状記憶合金のシート材料、形状記憶ポリマーのシート材料、および/または限定しないが米国、デラウェア州、ウィルミントンのE.I.duPontdeNemoursandCompanyにより製造されたKapton商標フィルムなどのポリイミドのような弾性ポリマーのシート材料から形成されてよい。葉部322は積層構造を有し得、一実施形態では、基板材料は基板材料と組織との間に絶縁層を形成するため、その外面上に誘電体被覆を備え得る。図13Aに示されるさらに別の実施形態では、葉部360は、非金属基板361から形成され得、当該基板361が、該表面上に配置された、実質的に中実パターンを有する1つ以上の導電素子362を備える。図13Bで見られるように、葉部370は、概ね蛇のようなパターンに配列された1つ以上の導電素子372例えばトレース回路を備え得、これにより焼灼量を高めるか、または制御し得る。接触域363、373は、追加的にまたは代替的に関連付けられたプローブ例えば誘電体および/またはその外側導体への葉部360、370の電気結合および/または機械結合を促すために備えられ得る。開示する導電素子により接地電極を提供してよく、および/または当該導電素子は耐性金属、例えばニッケルクロム耐性金属別名ニクロムから形成されてよく、これらを通して電流が流れ得る。電流により耐性金属が加熱され、同様に、当該耐性金属に関連付けられた形状記憶の基板層も加熱されて、接地電極の展開を促す形状記憶合金の変形が始動する。図11に示されるさらなる実施形態では、接地アセンブリ340は、様々な形状および/または大きさの1つ以上の葉部341~葉部348を備えており、これにより接地アセンブリおよび/または関連付けられたプローブの焼灼パターンを向上または制御し得、外科処置に必要とされる特定の要求に対する焼灼性能を調整し得る。次に図12A~図12Jに移り、本開示に係る展開可能な接地面を有するマイクロ波焼灼プローブを使用する方法を説明する。図12Aおよび図12Bを参照すると、開示する方法は、手術部位にある標的組織Tに、内部に収納させた焼灼プローブ402を有するカニューレ401を提供するステップを含み、当該プローブ402が、展開可能な接地電極403および針電極404を備える。図12Bおよび図12Cに見られるように、カニューレ401がプローブ402に関連して後退されて、展開可能な接地403が露出する。追加的または代替的に、プローブ402がカニューレ401および/または標的組織Tに対して前に進められてもよい。カニューレ401が後退する、および/またはプローブ402が前進して、展開可能な接地403が完全に露出されることにより、図12Dおよび図12Eに示されるように開位置へと展開する。プローブ402および随意のカニューレ401が標的組織Tに向かって前に進められることにより、図12Fに示されるように、針電極404が標的組織内に挿入する、および/または接地面403が表面と接触する。電気外科手術用エネルギーは、標的組織T内へのその挿入を促すため、針電極404を介して印加され得る。次いで、プローブ402は、例えば針電極404を介して組織Tに焼灼用エネルギーを伝達するためにエネルギーを加えられる。次いで、図12Gに示されるように、プローブ402が後退され、針電極404が組織Tから取り除かれる。プローブ402がカニューレ401内に後退し続けることにより、図12Hおよび図12Iに描かれるように接地面403が前方に折り畳まれ、カニューレ401内に摺動される。次いで、カニューレ401は、図12Jに示されるように、組織Tから引き抜かれる。上述した方法のステップは、説明した順序と異なる順序で行われてよく、および/または個別のステップ単数または複数中に行われる手術は、本明細書に開示した方法の範囲および精神から逸脱することなく、所望するように単一のステップに組み込まれてよいことが想定される。例として、かつ限定しないが、針電極404は、接地面403の展開前に標的組織内に挿入されてよく、これにより接地面403が、実質的に展開直後に組織Tと接触する。別の例として、かつ限定しないが、プローブ402がカニューレ401内へと後退されることにより、図12H、図12I、および図12Jに描かれるように、接地面403が前方に折り畳まれ、続いてプローブ402に関連してカニューレ401が引き戻されるので、結果として、接地面403の自由端が接地面403の固定端より先にカニューレ401から露出される。本開示の開示した実施形態は、限定的ではなく例示的であることを意図しており、本開示の全ての実施形態を表すことを意図するものではない。文言的にも法で認められる均等物においても、以下の特許請求の範囲で記載する開示の精神または範囲から逸脱することなく、先に説明した実施形態のさらなる変形、並びにそれらの特徴、機能、または代案が、他の多くの異なるシステムまたは適用物へと成されるか、または所望するように組み合わされてよい。