"平角導線をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げることによりコイルを形成するコイルの巻線方法において、前記コイルが形成される過程で、前記コイルの振れを抑えるための振れ止め板を、前記コイルの上方に前記コイルと隙間を隔てて配置することを特徴とするコイルの巻線方法。前記コイルが形成される過程で、前記振れ止め板を定位置に固定することにより、前記コイルと前記振れ止め板との隙間を徐々に減少させるようにしたことを特徴とする請求項1に記載のコイルの巻線方法。前記コイルが形成される過程で、前記振れ止め板を徐々に移動させることにより、前記コイルと前記振れ止め板との隙間をほぼ一定に保つようにしたことを特徴とする請求項1に記載のコイルの巻線方法。前記コイルの形成を終了するときに、前記振れ止め板により前記コイルの上部を押さえることを特徴とする請求項1乃至3の何れかに記載のコイルの巻線方法。平角導線をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げてコイルを形成する巻き機構を備えたコイルの巻線装置であって、前記巻き機構により前記コイルが形成される過程で、前記コイルの振れを抑えるために、前記コイルの上方に前記コイルと隙間を隔てて振れ止め板を配置することを特徴とするコイルの巻線装置。前記振れ止め板を定位置に固定し、前記巻き機構により前記コイルが形成される過程で、前記コイルと前記振れ止め板との隙間を徐々に減少させることを特徴とする請求項5に記載のコイルの巻線装置。前記振れ止め板を移動させる移動機構を備え、前記巻き機構により前記コイルが形成される過程で、前記移動機構により前記振れ止め板を徐々に移動させて前記コイルと前記振れ止め板との隙間をほぼ一定に保つことを特徴とする請求項5に記載のコイルの巻線装置。前記巻き機構による前記コイルの形成が終了するときに、前記移動機構により前記振れ止め板を移動させて前記振れ止め板により前記コイルの上部を押さえることを特徴とする請求項7に記載のコイルの巻線装置。ところが、特許文献2に記載の巻線方法では、コイルを形成する過程で、それに同期させながらコイルガイドを複雑に移動及び回転させなければならず、複雑な移動機構や回転機構が必要となった。そこで、できるだけ簡易な構成でコイルの巻き崩れを防止できる巻線方法の提案が望まれている。この発明は上記事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、平角導線をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げることにより形成するコイルにつき、簡易な構成で巻き崩れなく高速でコイルを巻くことを可能としたコイルの巻線方法及び巻線装置を提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1に記載の発明は、平角導線をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げることによりコイルを形成するコイルの巻線方法において、コイルが形成される過程で、コイルの振れを抑えるための振れ止め板を、コイルの上方にコイルと隙間を隔てて配置することを趣旨とする。上記発明の構成によれば、コイルが形成される過程で、振れ止め板を、コイルの上方にコイルと隙間を隔てて配置するので、巻かれるコイルが軸方向及び径方向に振られようとしても、コイルの上端が振れ止め板に接することで、その振れが抑えられる。また、コイルの上方と振れ止め板との間に隙間があるので、振れ止め板が常にコイルに接することがない。上記目的を達成するために、請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、コイルが形成される過程で、振れ止め板を定位置に固定することにより、コイルと振れ止め板との隙間を徐々に減少させるようにしたことを趣旨とする。上記発明の構成によれば、請求項1に記載の発明の作用に加え、コイルが形成される過程で、コイルと振れ止め板との隙間が徐々に減少するので、コイルの振れがほとんどない巻き始めは、コイルと振れ止め板との隙間が大きくてもよく、振れが大きくなる巻き終わり近くには、コイルの上端が振れ止め板に接することで、その振れが抑えられる。また、振れ止め板が定位置に固定されるので、振れ止め板を移動させる必要がない。上記目的を達成するために、請求項3に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、コイルが形成される過程で、振れ止め板を徐々に移動させることにより、コイルと振れ止め板との隙間をほぼ一定に保つようにしたことを趣旨とする。上記発明の構成によれば、請求項1に記載の発明の作用に加え、コイルが形成される過程で、コイルと振れ止め板との隙間が一定に保たれるので、コイルが形成される過程を通じて、コイルの上端が振れ止め板に接することで、その振れが抑えられる。上記目的を達成するために、請求項4に記載の発明は、請求項1乃至3の何れかに記載の発明において、コイルの形成を終了するときに、振れ止め板によりコイルの上部を押さえることを趣旨とする。上記発明の構成によれば、請求項1乃至3の何れかに記載の発明の作用に加え、コイルの形成を終了するときに、振れ止め板によりコイルの上部が押さえられるので、巻き終わり後にもコイルの振れが抑えられる。上記目的を達成するために、請求項5に記載の発明は、平角導線をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げてコイルを形成する巻き機構を備えたコイルの巻線装置であって、巻き機構によりコイルが形成される過程で、コイルの振れを抑えるために、コイルの上方にコイルと隙間を隔てて振れ止め板を配置することを趣旨とする。上記発明の構成によれば、巻き機構によりコイルが形成される過程で、振れ止め板を、コイルの上方にコイルと隙間を隔てて配置するので、巻かれるコイルが軸方向及び径方向に振られようとしても、コイルの上端が振れ止め板に接することで、その振れが抑えられる。また、コイルの上方と振れ止め板との間に隙間があるので、振れ止め板が常にコイルに接することがない。上記目的を達成するために、請求項6に記載の発明は、請求項5に記載の発明において、振れ止め板を定位置に固定し、巻き機構によりコイルが形成される過程で、コイルと振れ止め板との隙間を徐々に減少させることを趣旨とする。上記発明の構成によれば、請求項5に記載の発明の作用に加え、巻き機構によりコイルが形成される過程で、コイルと振れ止め板との隙間が徐々に減少するので、コイルの振れがほとんどない巻き始めは、コイルと振れ止め板との隙間が大きくてもよく、振れが大きくなる巻き終わり近くには、コイルの上端が振れ止め板に接することで、その振れが抑えられる。また、振れ止め板が定位置に固定されるので、振れ止め板を移動させる必要がない。上記目的を達成するために、請求項7に記載の発明は、請求項5に記載の発明において、振れ止め板を移動させる移動機構を備え、巻き機構によりコイルが形成される過程で、移動機構により振れ止め板を徐々に移動させてコイルと振れ止め板との隙間をほぼ一定に保つことを趣旨とする。上記発明の構成によれば、請求項5に記載の発明の作用に加え、巻き機構によりコイルが形成される過程で、コイルと振れ止め板との隙間が一定に保たれるので、コイルが形成される過程を通じて、コイルの上端が振れ止め板に接することで、その振れが抑えられる。上記目的を達成するために、請求項8に記載の発明は、請求項7に記載の発明において、巻き機構によるコイルの形成が終了するときに、移動機構により振れ止め板を移動させて振れ止め板によりコイルの上部を押さえることを趣旨とする。上記発明の構成によれば、請求項7に記載の発明の作用に加え、巻き機構によるコイルの形成を終了するときに、振れ止め板によりコイルの上部が押さえられるので、巻き終わり後にもコイルの振れが抑えられる。請求項1に記載の発明によれば、平角導線をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げることにより形成するコイルにつき、簡易な構成により巻き崩れなく高速でコイルを巻くことができる。請求項2に記載の発明によれば、請求項1に記載の発明の効果に加え、振れ止め板を移動させない分だけ巻線装置の構成を簡略化することができる。請求項3に記載の発明によれば、請求項1に記載の発明の効果に対し、コイルの振れをより確実に防止することができる。請求項4に記載の発明によれば、請求項1乃至3の何れかに記載の発明の効果に加え、形成したコイルを定位置で確実に保持することができ、形成後のコイルの取り出しを容易なものにすることができる。請求項5に記載の発明によれば、平角導線をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げて形成するコイルにつき、簡易な構成により巻き崩れなく高速でコイルを巻くことができる。請求項6に記載の発明によれば、請求項5に記載の発明の効果に加え、振れ止め板を移動させない分だけ巻線装置の構成を簡略化することができる。請求項7に記載の発明によれば、請求項5に記載の発明の効果に対し、コイルの振れをより確実に防止することができる。請求項8に記載の発明によれば、請求項7に記載の発明の効果に加え、形成したコイルを定位置で確実に保持することができ、形成後のコイルの取り出しを容易なものにすることができる。<第1実施形態>以下、本発明におけるコイルの巻線方法及び巻線装置を具体化した第1実施形態につき図面を参照して詳細に説明する。図1に、この実施形態におけるコイルの巻線方法により形成されるコイル1を斜視図により示す。図1に示すように、コイル1は、平角導線10をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げることにより形成され、断面多角形状をなす。コイル1の1ターン分は一対の長辺1aと一対の短辺1bにより長方形状をなす。平角導線10として、銅やアルミニウム等の導電性の良い帯状の金属が使用される。平角導線10の表面には、絶縁被膜が施される。絶縁被膜として、エナメルやポリイミド、アミドイミド等の絶縁性を確保可能な樹脂などが使用される。コイル1を構成する平角導線10の両端部は、端子2,3となっている。このようなコイル1をステータコアに配置し、そのコイルエンドを樹脂モールド等することにより、ステータの最終品が得られる。ステータの最終品をケーシングで覆うと共にステータの中空部に、別途製造したロータを組み付けることにより、モータが得られる。図2に、上記したコイル1を巻くための巻線装置11の一部を正面図により示す。図3に、同じく巻線装置11の一部を平面図により示す。図4に、図2に示す巻線装置11の主要部を断面図により示す。図2及び図3に示すように、巻線装置11は、機台12の上部に巻き機構13を備える。巻き機構13は、平角導線10をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げてコイル1を形成するためのものである。巻き機構13は、テーブル21と、テーブル21に対応して設けられたコイル押さえ22、コイル曲げコマ23、第1導線ガイド24及び第2導線ガイド25を含む。機台12には、コイル曲げコマ23と一体に回転する回転盤31が設けられる。コイル押さえ22は、棒状をなし、軸部22aと先端の鍔部22bを含む。図2及び図3に示すように、機台12には、コイル押さえ22を上下動させるためのカム機構41、駆動軸42,43及び第1モータ44が設けられる。また、機台12には、回転盤31をコイル曲げコマ23と共に回転させるための回転機構32が設けられる。回転機構32は、第2モータ33、減速機34、駆動ギヤ35及び被動ギヤ36を備える。図4に示すように、被動ギヤ36には、ベアリング37,38により回転可能に支持されるシリンダ39が固定される。このシリンダ39が回転することで、回転盤31がコイル曲げコマ22と一体に回転するようになっている。図2及び図4に示すように、テーブル21の脇には、スタンド16を介して昇降用シリンダ17が設けられる。この昇降用シリンダ17は、伸縮量を任意に調節可能に構成されたロッド17a,17bを含む。これらロッド17a,17bの下端には、ブラケット18を介して振れ止め板19が水平に支持される。これらロッド17a,17bの伸縮量が調節されることで、振れ止め板19の上下位置が調節可能となっている。振れ止め板19は、巻き機構13によりコイル1が形成される過程で、コイル1の振れを抑えるためのもので、形成されるコイル1の上方にコイル1と隙間G1図9参照を隔てて配置されるようになっている。この実施形態で、昇降用シリンダ17は、振れ止め板19を移動させる本発明の移動機構に相当する。この他、巻線装置11は、平角導線10が予め巻かれたボビン図示略、その平角導線10を送り出すための導線送り機構図示略、送り出された平角導線10を間欠的にクランプするためのクランプ機構図示略等を備える。図5~図8に、上記した巻き機構13により平角導線10をエッジワイズ曲げ加工しながらコイル1を形成する過程を模式図により示す。先ず、図5に示すように、コイル1の長辺1a図1参照に対応して長辺送りを行う。すなわち、ボビン図示略に巻かれた平角導線10を、導線送り機構図示略を動作させることにより、コイル押さえ22へ向けてコイル1の長辺1a等の分だけ送る。その後、導線送り機構により平角導線10を把持し、コイル1の長辺1a等の分だけ平角導線10を送った後、クランプ機構図示略により平角導体10をクランプする。そして、導線送り機構による把持を解除して導線送り機構を初期位置に戻す。このとき、コイル押さえ22は、上昇させることで鍔部22bが持ち上げられる。その後、コイル押さえ22を下降させることで、平角導線10をコイル押さえ22の鍔部22bとテーブル21等との間で押さえる。コイル押さえ22は、所定の位置まで下降させるとそれ以上下降しない構造となっている。このため、鍔部22bの下面とテーブル21の上面との間に所定の隙間が形成される。この隙間は平角導線10の最小板幅とほぼ同じに設定される。よって、平角導線10は、コイル押さえ22の鍔部22bとテーブル21等とにより挟まれる。この状態で、コイル曲げコマ23を所定角度だけ回動させる。コイル曲げコマ23は、平角導線10の側面に当接するので、図6に示すように、コイル曲げコマ23を回動させることにより、平角導線10はコイル押さえ22の軸部22aの外周に押し付けられながらエッジワイズ曲げ加工される。これにより、図7に示すように、平角導線10が90度だけエッジワイズ曲げ加工される。平角導線10は、コイル押さえ22の軸部22aの外周に沿って曲げられるので、平角導線10の曲げ部の内周径は軸部22aの外径と均しくなる。その後、コイル押さえ22を上昇させることで、テーブル21等とによる平角導線10の押さえを解除し、コイル曲げコマ23を図5に示す初期位置に戻す。その後、平角導線10のクランプ機構によるクランプを解除し、導線送り機構により平角導線10を把持する。そして、コイル1の短辺1b図1参照に対応して短辺送りを行う。すなわち、ボビンに巻かれた平角導線10を、導線送り機構を動作させることで、コイル押さえ22へ向けてコイル1の短辺1bの分だけ平角導線10を送る。そして、導線送り機構により平角導線10を把持し、平角導線10をコイル1の短辺1bの分だけ送った後、クランプ機構により平角導線10をクランプする。そして、導線送り機構によるクランプを解除して導線送り機構を元の位置に戻す。その後、コイル押さえ22を下降させて平角導線10を鍔部22bとテーブル21等との間で押さえる。この状態で、コイル曲げコマ23を回動させることにより、図8に示すように、平角導線10をコイル押さえ22の軸部22aの外周に押し付けられながらエッジワイズ曲げ加工する。このように平角導線10の送り出しとエッジワイズ曲げ加工とを繰り返しながら、曲げられた平角導線10を螺旋状に積み上げることにより、断面多角形状をなすコイル1が形成される。ここで、形成されるコイル1と、振れ止め板19との関係について説明する。図9に、コイル1が形成される過程であって、巻き初め段階のコイル1と振れ止め板19との位置関係を概略的に断面図により示す。図10に、コイル1が形成される過程であって、巻き終わり段階のコイル1と振れ止め板19との位置関係を概略的に断面図により示す。この実施形態のコイルの巻線方法では、コイル1が形成される過程で、振れ止め板19を、コイル1の上方にてコイル1と隙間G1を隔てて配置するようにしている。しかも、この実施形態では、振れ止め板19を定位置に固定することにより、コイル1と振れ止め板19との隙間G1を徐々に減少させるようにしている。ここで、この実施形態では、テーブル21と振れ止め板19との間隔S1を、図10に示すように、コイル1の最終的な厚み軸線方向の高さT1に、その最終的なコイル1の上端と振れ止め板19との間で確保すべき必要隙間Gnを加えた値に設定される。この実施形態で、必要隙間Gnは、コイルの形状や大きさによって異なるが、コイル1の最終厚みT1の0より大きく50以下程度の値に設定することができる。以上説明したように、この実施形態におけるコイルの巻線方法及び巻線装置によれば、コイル1が形成される過程で、振れ止め板19を、コイル1の上方にコイル1と隙間G1を隔てて配置するので、巻かれるコイル1が、その軸方向及び径方向に振られようとしても、コイル1が振れ止め板19に接することで、その振れが抑えられる。このため、振れ止め板19を設けるだけという簡単な構成によりコイル1の振れを防止することができる。また、コイル1の上方と振れ止め板19との間に隙間G1があるので、振れ止め板19が常にコイル1に接することがない。このため、コイル1が巻かれる過程で、振れ止め板19が、コイル1の巻き動作の邪魔になることがなく、コイル1の巻き速度を高めることができる。また、振れ止め板19とコイル1との摩擦を防止することができ、コイル1の被膜を保護することができる。言い換えると、平角導線10をエッジワイズ曲げ加工しながら螺旋状に積み上げることにより形成するコイル1につき、振れ止め板19を設けるだけという簡易な構成により巻き崩れなく高速でコイル1を巻くことができる。ここで、コイル1を形成する過程でコイル1が振れるのは、図10に示すように、コイル1の巻き動作により、矢印F1で示すように、コイル1に加減速と遠心力が作用することで、コイル1の重心C1から斜め上方へ矢印F2で示す振れ力が作用するからである。また、この実施形態では、特に、コイル1が形成される過程で、振れ止め板19を定位置に固定することにより、コイル1と振れ止め板19との隙間G1を徐々に減少させるようにしている。従って、コイル1の振れがほとんどない巻き初めは、コイル1と振れ止め板19との隙間G1が大きくてもよい。一方、振れが大きくなる巻き終わり近くには、コイル1が振れ止め板19に接することでその振れが抑えられる。また、振れ止め板19が定位置に固定されるので、振れ止め板19を移動させる必要がない。このため、振れ止め板19を移動させない分だけ昇降用シリンダ17を動作させる必要がなく、シリンダ17を制御するための構成を省略することができ、構成を簡略化することができる。この実施形態では、昇降用シリンダ17を設けたが、必要に応じてシリンダ17を省略し、振れ止め板19をスタンド16等に固定するようにすることもできる。<第2実施形態>次に、本発明におけるコイルの巻線方法及び巻線装置を具体化した第2実施形態につき図面を参照して詳細に説明する。なお、以下の説明では、第1実施形態と同等の構成については、同一の符号を付して説明を省略し、異なる点を中心に説明する。図11に、コイル1が形成される過程であって、巻き初め段階のコイル1と振れ止め板19との位置関係を概略的に断面図により示す。図12に、コイル1が形成される過程であって、巻き中盤段階のコイル1と振れ止め板19との位置関係を概略的に断面図により示す。この実施形態では、第1実施形態とは異なり、コイル1が形成される過程で、振れ止め板19を徐々に移動させることにより、コイル1と振れ止め板19との隙間Gnをほぼ一定に保つようにしている。すなわち、図11に示すように、コイル1の巻き初め段階においても、図12に示すように、コイル1の巻き終わり段階においても、どの時点でも、コイル1の上端と振れ止め板19との間で一定の必要隙間Gnを確保するようにしている。このことは、巻き機構13の動作に合わせて昇降用シリンダ17の動作を制御することにより達成することができる。この実施形態でも、上記必要隙間Gnは、最終的なコイル1の形状や大きさによって異なるが、コイル1の最終厚みT1の0より大きく50以下程度の値に設定することができる。従って、この実施形態では、コイル1が形成される過程で、コイル1と振れ止め板19との必要隙間Gnが一定に保たれるので、コイル1が形成される過程を通じて、コイル1が振れ止め板に接することでその振れが抑えられる。このため、第1実施形態の作用効果に対し、コイル1の振れをより確実に防止することができる。また、昇降用シリンダ17を巻き機構13の動作に合わせて制御するだけなので、従来例のようにコイルガイドを設けてそれを複雑に動かす場合と比べ、比較的安価な構成でコイル1の振れを防止することができる。<第3実施形態>次に、本発明におけるコイルの巻線方法及び巻線装置を具体化した第3実施形態につき図面を参照して詳細に説明する。図13に、コイル1の形成が終了するときのコイル1と振れ止め板19との関係を概略的に断面図により示す。この実施形態では、第1又は第2実施形態の構成に加え、巻き機構13によるコイル1の形成が終了するときに、振れ止め板19によりコイル1の上部を押さえるようにしている。この実施形態では、昇降用シリンダ17図2、図4参照を動作させることにより、振れ止め板19を下降させてコイル1の上端部を押さえるようにしている。従って、この実施形態のコイルの巻線方法によれば、コイル1の形成を終了するときに、振れ止め板19によりコイル1の上部が押さえられるので、巻き終わり後にもコイル1の振れが抑えられる。このため、形成したコイル1を定位置で確実に保持することができ、形成後のコイル1の取り出しを容易なものにすることができる。<第4実施形態>次に、本発明におけるコイルの巻線方法及び巻線装置を具体化した第4実施形態につき図面を参照して詳細に説明する。図14に、巻線装置11の主要部を斜視図により示す。この実施形態では、第2実施形態に対し、昇降用シリンダ17の代わりに、振れ止め板19を昇降させる昇降機構51を設けた点で構成が異なる。この昇降機構51は、コイル1の巻き機構13の動作に機械的に連動して動作するメカリンク52を備える。このメカリンク52は、平角導線10がエッジワイズ曲げ加工されながら螺旋状に積み上げられるに連れて、コイル1の上端部と一定の所要隙間Gn図11,図12だけ隔てながら、振れ止め板19を、コイル1の巻き上げ速度と同じ速度で上昇させるように構成される。この実施形態で、昇降機構51は、振れ止め板19を移動させる本発明の移動機構に相当する。従って、この実施形態では、巻き機構13に連動した昇降機構51を使用するので、前記各実施形態で使用した昇降用シリンダ17を使用する場合と比べ、振れ止め板19を移動させるための専用の動力を省略することができる。なお、この発明は前記各実施形態に限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱することのない範囲で構成の一部を適宜に変更して実施することもできる。前記各実施形態では、特定の巻き機構13を使用してコイル1を形成するようにしたが、この巻き機構13は一例であって、その他の巻き機構を使用することもできる。要は、平角導線を使用してコイルを自動的に巻くための機構であればよい。"