"縦長の本体部を備え、前記本体部は、一方の端部に、前記本体部を回転可能に支持するための回転軸部を備え、他の端部に、棒状の落下防止竿を取り付ける取付部となる竿取付部を備え、さらに、前記回転軸部を軸として回転した場合の回転方向のいずれかの側面に、当該側面に他の面が当接した場合に当該他の面を当該側面から遠ざける方向に付勢する付勢部材が設けられたことを特徴とする落下防止部材。前記付勢部は、前記回転軸部側から、付勢力を加える前記竿取付部側に向かって、前記本体部から板状に分岐した板バネにより形成されることを特徴とする請求項1記載の落下防止部材。横長の棒状体からなる長尺の横竿と、前記横竿と直交して設けられた短尺の縦竿とを備えた落下防止竿と、前記落下防止竿を棚に固定するとともに、前記縦竿端部を回動可能に支持し前記横竿が上方位置と下方位置とを移動可能にする固定部材と、を備え、前記縦竿は、一方の端部に、前記縦竿を回転可能に支持するための回転軸部を備え、前記回転軸部を軸として回転した場合の回転方向の側面であって、前記横竿が上方位置にある場合に前記固定部材の側に位置する側面に、この側面に他の面が当接した場合に当該他の面を当該側面から遠ざける方向に付勢する付勢部材が設けられたことを特徴とする落下防止具。前記固定部材は、前記横竿が上方位置にある際に、前記縦竿端部を縦横に保持する固定部を備え、前記固定部は、前記付勢部材の付勢する方向に対して前記縦竿端部を解放する開口を有することを特徴とする請求項3記載の落下防止具。従来の落下防止具は、横竿を上方から凹状の引っかけ部分に挿入して固定するのみであった。そのため、大きな揺れや振動が発生した場合、棚板に配置された本類の押圧力もあって、凹状の引っかけ部分から横竿が飛び出し、落下防止具の落下防止部材がはずれてしまうこともあった。本発明は、以上のような従来技術の課題を解決するために提案されたものであり、その目的は、大きな揺れや振動においても、はずれることなく、本棚やキャビネットの棚板に搭載された本等の物品を確実に保持可能な落下防止部材及び落下防止具を提供することにある。上記課題を解決するため、請求項1に係る発明は、落下防止具の一部を構成する落下防止部材に関するものであり、縦長の本体部を備え、前記本体部は、一方の端部に、前記本体部を回転可能に支持するための回転軸部を備え、他の端部に、棒状の落下防止竿を取り付ける取付部となる竿取付部を備え、さらに、前記回転軸部を軸として回転した場合の回転方向のいずれかの側面に、当該側面に他の面が当接した場合に、当該他の面を当該側面から遠ざける方向に付勢する付勢部材が設けられたことを特徴とする。請求項3に係る発明は、請求項1に記載の落下防止部材を含む落下防止具に関するものであって、横長の棒状体からなる長尺の横竿と、前記横竿と直交して設けられた短尺の縦竿とを備えた落下防止竿と、前記落下防止竿を棚に固定するとともに、前記縦竿端部を回動可能に支持し前記横竿が上方位置と下方位置とを移動可能にする固定部材と、を備え、前記縦竿は、一方の端部に、前記縦竿を回転可能に支持するための回転軸部を備え、前記回転軸部を軸として回転した場合の回転方向の側面であって、前記横竿が上方位置にある場合に前記固定部材の側に位置する側面に、この側面に他の面が当接した場合に当該他の面を当該側面から遠ざける方向に付勢する付勢部材が設けられたことを特徴とする。以上の態様では、落下防止部材の本体部又は縦竿に付勢部が設けられていることで、落下防止竿が上方位置で固定部材に挿入された際に、落下防止部材又は落下防止竿を固定部材と反対側に付勢することで、落下防止部材又は落下防止竿を位置規制することができる。したがって、地震等の振動や揺れが発生した場合であっても、付勢部の付勢力により、落下防止竿は、上方位置で固定部材に固定保持されるので、固定部材からはずれることを防止することができる。また、落下防止具に用いる落下防止部材を落下防止竿とは別体で構成することで、落下防止部材を単体で扱うことができるので、従来の付勢部を設けていない落下防止具に対して、本発明の落下防止部材を交換することで、本発明の効果を付加することが可能となり、非常に利便性が高い。請求項2に係る発明は、請求項1の発明において、前記付勢部は、前記回転軸部側から、付勢力を加える前記竿取付部側に向かって、前記本体部から板状に分岐した板バネにより形成されることを特徴とする。以上の態様では、付勢部を、本体部から板状に分岐した板バネにより構成することで、例えば本体部を合成樹脂で形成し、これと一体に成形することで、付勢部を設けた落下防止部材の加工が容易になるとともに、デザイン状も一体感を形成することができる。請求項4に係る発明は、請求項3の発明において、前記固定部材は、前記横竿が上方位置にある際に、前記縦竿端部を縦横に保持する固定部を備え、前記固定部は、前記付勢部材の付勢する方向に対して前記縦竿端部を解放する開口を有することを特徴とする。以上の態様では、固定部材の解放方向を、付勢部の付勢方向とすることで、縦竿端部又は横竿を開口から解放する場合には、一度、付勢部の付勢方向に縦竿端部を押圧する必要がある。このような構成により、固定部材の開口で、縦竿端部又は横竿を縦横方向に確実に固定することが可能となるので、地震等の振動や揺れが発生した場合であっても、落下防止竿又は縦竿端部が固定部材の開口から飛び出して、落下防止竿が外れるようなことがない。以上のような本発明によれば、大きな揺れや振動においても、はずれることなく、本棚やキャビネットの棚板に搭載された本等の物品を確実に保持可能な落下防止部材及び落下防止具を提供することができる。以下、本発明の実施の形態以下、本実施形態という。について、図面を参照しながら説明する。なお、図面においては、一部分を省略して示す場合がある。[1.本実施形態][1-1.構成]本実施形態では、図1に示す一対の部材を落下防止部材10とし、この落下防止部材に図3及び図4に示す落下防止竿横竿及び固定部材を含めた態様を落下防止具20として表現する。[1-1-1.落下防止部材の構成]まず、図1を参照して、本実施形態の落下防止部材10の構成について説明する。落下防止部材10は、プラスティック等の合成樹脂からなり、縦長の本体部11を備え、この本体部11の一方の端部に本体部11を回転可能に支持するための回転軸部12を備え、他の端部に棒状の落下防止竿を取り付ける部分となる竿取付部13を備える。また、本体部11は、本体部11の長尺方向に沿って、回転軸部12及び竿取付部13の軸方向と直交する方向に付勢される付勢部14を備える。また、竿取付部13が設けられた根本部分には、後述する固定部材22の固定部22cと嵌合する嵌合部15を備える。本体部11は、縦長の棒状体であり、図1中、左上半分に、板バネ状に突出した付勢部14を備える。図2bに示すように、本体部11が、回転軸部12において軸支され、竿取付部13を上方位置にした際に、本体部11が支柱Cに近接した状態で、付勢部14は、支柱の面を本体部11の側面から遠ざける方向に付勢するものであり、図2a及びbの右側から支柱C方向に向かって、押圧しない限りは、竿取付部13が、支柱C方向に移動しないようになっている。回転軸部12は、図1に示すように、本体部11の一方の端部に設けた軸孔11aに対して、一方からボルト12aを挿入し、このボルト12aを他方からナット12bで受け、このボルト12aとナット12bとを、本体部11の回転軸としている。ナット12bのシャフト12c部分が後述の縦孔22bと接続するための軸を構成する。竿取付部13は、図1に示すように、本体部11から嵌合部15を挟んで筒形状を突出させて構成したものであり、後述する竿取付部13の筒径よりもわずかに広径の筒状シャフトからなる落下防止竿21を外周から覆うように嵌め合わせるようになっている。付勢部14は、図1及び図2に示すように、回転軸部12を軸として回転した場合の回転方向の側面に他の面が当接した際に、他の面を側面から遠ざける方向に付勢するものである。本実施形態において、付勢部14は、本体部11の一部に板バネ状に形成される。すなわち、回転軸部12側から付勢力を加えたい部分である竿取付部13側に向かって本体部11から板状部分が分岐し、この板状部分が弾性体の復元力により支柱C方向に付勢力を有するものである。なお、本実施形態の落下防止部材10は、後述のように、書架の書棚左右端部に一対で用いられるものであり、後に詳しく説明する図3等に示すように、一対の落下防止部材10は左右対称な形状である。嵌合部15は、上述のように、固定部材22の固定部22cと嵌合する部分であり、竿取付部13の下方に突出した三角片15aと、後述する固定部22cの係合片22eと噛み合う段部15bとを備える。三角片15aは、全体が五角形で下方向に三角に突出した部分を有する。この三角部分が、後述の固定部22cの底面部分と嵌合することで、本体部11の左右方向が位置決めされる。一方、段部15bは、竿取付部13の根本部分の側面に段を形成しており、この段部15bが後述する係合片22eと噛み合うことで本体部11の上下方向の位置決めを行うものである。[1-1-2.落下防止部材を含む落下防止具の構成]次に本実施形態の落下防止具20の構成について説明する。落下防止具20は、上述した落下防止部材10に加え、竿取付部13に取り付けられる落下防止竿21と、書架等の棚の支柱又は枠板に固定され落下防止部材10を軸支する固定部材22と、を備える。落下防止竿21は、前述のとおり、竿取付部13の外周を覆うように嵌め合わされるものである。この落下防止竿21は、書架の棚板に搭載された本等の搭載物の前面に配され、搭載物の飛び出しを直接的に規制する部材である。そのため、落下防止竿21は、棚板の横方向の長さに合わせてその長さを調整されるものである。この落下防止竿21を中心として見れば、落下防止竿21の左右端部に、左右対称形をなす一対の落下防止部材10が取り付けられるものである。固定部材22は、落下防止具20を回転軸部12で軸支することで、本体部11の竿取付部13及び落下防止竿21を、上方位置と下方位置とで移動可能にするものである。具体的には、図3に示すように、固定部材22を支柱Cへ取り付ける取付部22aと、落下防止部材10の回転軸部12を軸支する縦長の縦孔22bと、さらに、本体部11が上部位置にあるときに、上述の嵌合部15に引っかけて当該上部位置で縦横方向に固定する凹状の固定部22cとを備える。取付部22aは、支柱Cに固定可能な構成であれば公知のいかなる構成も採用可能であるが、本実施形態では、図3に示すように、支柱C側面に設けられた棚板Rを可変式に取り付けるための複数の取付孔CHを利用して、図に破線で示す鍵形の引っかけ部材を引っかけることで、固定部材22を固定するようにしている。このような取付方式は、支柱Cの設けられた取付孔CHを有効利用しつつ、高さが可変の棚板をずらして設置した際であっても、これに合わせて、固定部材22の高さを容易に変更することが可能となる。また、支柱Cの側面に取付部分が隠れることから外観上の不都合がない。ただし、上記の通り、本発明の落下防止具としては、このような態様に限定されず、上記特許文献1で示したように、支柱の正面側に溶接等により固定する方法も採用可能である。縦孔22bは、固定部材22の下方に設けられた縦長の孔であり、回転軸部12を回動可能に軸支するとともに、落下防止部材10が上方に位置する際に後述の固定部22cに容易に引っかけることができるように、回転軸部12の上下方向への移動も可能とするものである。固定部22cは、上述の通り、凹状で形成され、落下防止部材10を、回転軸部12を軸として回転させ上方に位置させた際に、竿取付部13の根本に設けた嵌合部15の三角片15aを上部から嵌め込むように三角ポケット22dを形成している。この三角ポケット22dの形状は、上述した嵌合部15の三角片15aを受けるように、下方向に三角に突出した形状を有する。また、この固定部22cは、上部方向に開口した凹状ではあるが、落下防止竿21が上方位置で固定された際に、落下防止竿21を一旦支柱C側に移動させない限りそのまま上方に外れないように、支柱C側に突出した係合片22eを有する。すなわち、この固定部22cは、付勢部14の付勢する方向である支柱C方向に対して本体部11を解放する開口を有し、上方及び付勢部14の付勢方向と反対の方向に対しては、固定するようになっている。[1-2.作用]以上のような構成からなる本実施形態の落下防止部材10及び落下防止具20の作用を説明する。図3に示すように、本実施形態の落下防止部材10は、左右対称の一対から構成され、竿取付部13に、所定の長さの落下防止竿21を取り付けた状態で、固定部材22を介して左右の支柱C1,C2に固定する。より具体的には、まず、固定部材22を、支柱C1,C2に予め設けられた取付孔CHに、取付部22aの引っかけ部材を引っかけることで固定する。続いて、落下防止部材10の回転軸部12において、ボルト12aを回転軸部12部分に設けた軸孔11aに挿入するとともに、ナット12bを固定部材22の縦孔22bに挿入し、ボルト12aとネジ締めする。これにより、落下防止部材10が、固定部材22に対して回動可能に軸支され、図3に示すように、落下防止部材10及び落下防止竿21が、固定部材22より下方の位置にぶら下がった状態となる。なお、この状態においては、落下防止竿21は棚板Rに干渉せず、棚板Rに搭載された搭載物の自由な取り出しや新たな物品の搭載が可能な状態となっている。図3の状態から、図4に示すように、落下防止部材10を、回転軸部12を中心に、上方に回転させる。このとき、同時に、回転軸部12を固定部材22の縦孔22b内で上端位置に移動させることで、竿取付部13、嵌合部15及び落下防止竿21は、固定部材22の固定部22cよりも上方に位置させることができ、固定部22cの凹状の開口への嵌合部15の嵌め込みが可能な状態となる。図4の状態から、図5に示すように、落下防止竿21が、固定部22cの凹状の開口へ嵌入する。このときの様子を、図2を用いて説明する。図2aは、図4に示した、落下防止部材21の回転軸部12が、固定部材22の縦孔22b内で上端に位置した様子を表すものであり、嵌合部15が、固定部22cよりも上方に位置する状態を表し、図2bは、図5に示す、嵌合部15を固定部22cの凹状の開口へ嵌め込んだ状態を表す。上述のとおり、落下防止部材10の本体部11には、他の面を側面から遠ざける方向に付勢する付勢部14が設けられている。一方で、嵌合部15には、下方に突出した三角片15aと、竿取付部13の根本部分の側面に段部を形成する段部15bとを備える。さらに、固定部22cの開口部分には、支柱C側に突出し、嵌合部15の段部15bと係合する係合片22eが設けられている。ここで、本体部11は、自然状態のままでは、付勢部14が本体部11の側面側に突出しているため、固定部22cに対して嵌合部15を嵌入することができない。そこで、固定部22cに嵌合部15を嵌入する際には、図2aの白抜き矢印に示すように、付勢部14の付勢力に対抗して、本体部11を支柱C方向に押しつけた状態とし、この状態から、落下防止部材10を、図中下方に下げて、回転軸部12が縦孔22bの下端に移動するようにする。このように、回転軸部12が縦孔22bの下端に位置した状態で、本体部11を支柱C方向への押圧を止めると、図2bに示すように、本体部11が、付勢部14の付勢力によって、図中右方向に戻され、嵌合部15の三角片15aが固定部22cと嵌合するとともに、段部15bが係合片22eと係合し、落下防止竿21が、上部位置において、縦横に保持されるようになる。なお、この状態においては、落下防止竿21は棚板Rに干渉し、棚板Rに搭載された搭載物の取り出しや新たな物品の搭載は制限される。したがって、棚板Rに搭載された搭載物の取り出し等を行う場合には、落下防止竿21を、図3の状態に戻して行う必要がある。[1-3.効果]以上のような本実施形態の落下防止部材及び落下防止具によれば、図2bに示すように、本体部11に付勢部14が設けられていることで、落下防止竿21が固定部材2の固定部22c内に挿入した際に、落下防止竿21を支柱Cと反対側に付勢することで、落下防止竿21は、固定部22c内に嵌入した状態となる。したがって、地震等の振動や揺れが発生した場合であっても、付勢部14の付勢力により、落下防止竿21は、固定部22c内に固定保持されるので、固定部22cの開口から飛び出して、落下防止竿21が外れることがない。一方で、嵌合部15が固定部22cと嵌合し落下防止竿21が固定保持された状態から、嵌合部15を解放し、落下防止竿21を図3に示す下方に位置するように移動させる場合にも、落下防止竿21を容易に外すことができる。すなわち、付勢部14の付勢力よりも大きな力で落下防止竿21を支柱C方向に押せば、嵌合部15の三角片15aと固定部22cとの嵌合及び段部15bと係合片22eとの係合が外れ、三角片15aの下向き三角形状の辺に沿って、本体部11が上方に移動し、落下防止竿21の解放を行うことができる。よって、落下防止竿21のホールドにより、棚板に搭載した物品の落下を防止しつつ、使用時には、容易に落下防止竿21を容易にリリースすることができるので、利便性が高い。また、付勢部14を、本体部11から板状に分岐した板バネにより構成し、さらに、本体部11を合成樹脂で形成し、これと一体に成形することで、付勢部14を設けた落下防止部材の加工が容易になるとともに、デザイン上も一体感を形成することができる。[2.他の実施形態]本発明は、本実施形態に示される態様に限定されるものではなく、例えば、以下の態様も包含する。上記実施形態において、落下防止部材10に、嵌合部15を設けるとともに、これに対応する固定部材22の固定部22cを設け、これらを、三角片15aと固定部22cが嵌合し、段部15bと係合片22eとが係合し、固定部22c内において、嵌合部15を縦横方向に渡って保持可能なようにした。しかしながら、本発明は、このような実施形態に限定されず、従来のように、固定部材22を上面が開口したポケットとし、このポケットに落下防止竿21を挿入するだけの簡単な構成においても実現可能である。このような構成によっても、本体部11に設けた付勢部14の付勢力で、ポケット内における落下防止竿21の横方向の動きが規制されるので、地震等を原因とする振動や揺れに対して、落下防止竿21が外れるのを防ぐことができるようになる。このような構成により、従来からある落下防止具に対して、落下防止部材のみを交換して使用することで、従来の落下防止具に外れにくい機能を付加することが可能となる。また、本実施形態では分けて構成した落下防止部材10と落下防止竿21とを一体に成形することも可能である。ただし、このように一体で成形した場合、別体で構成した場合と異なり、落下防止竿21を交換できないので、書架のサイズに合わせて、落下防止竿21を変更するなどの使用はできない。本実施形態では、付勢部14を合成樹脂からなる本体部11の一部を側面方向に突出させた板バネにより構成したが、これは最適な実施形態を示すものであり、本体部11の側面に他の面が当接した場合に、他の面を側面から遠ざける方向に付勢する機能を有するものであれば、コイルバネやブロック状の弾性体を設けるなど、他の広義のバネを広く用いることも可能である。"