"下記式1で表される構造単位を有するポリエーテル樹脂。式中、環Z1は芳香族炭化水素環、R1、R2は同一又は異なる置換基、kは0~4の整数、mは0以上の整数、n1およびn2は0又は1を示し、n1およびn2は同時に0又は1となることはない。環Z1がベンゼン環又は縮合多環式芳香族炭化水素環である請求項1記載のポリエーテル樹脂。環Z1が縮合多環式芳香族炭化水素環である請求項1又は2記載のポリエーテル樹脂。環Z1がナフタレン環である請求項1~3のいずれかに記載のポリエーテル樹脂。下記式1Aで表される構造単位を有する請求項1~4のいずれかに記載のポリエーテル樹脂。式中、Z1、R1、R2、k、m、n1、n2は前記と同じ。塩基触媒および金属触媒の存在下、下記式2で表される化合物を重合させて請求項1~5のいずれかに記載のポリエーテル樹脂を製造する方法。式中、Z1、R1、R2、k、mは前記と同じ。従って、本発明の目的は、優れた耐熱性、高屈折率などの特性を有する新規なポリエーテル樹脂およびその製造方法を提供することにある。本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、塩基触媒および金属触媒の存在下、9,9-ビスヒドロキシアリールフルオレン類を反応させることなどにより、意外にも、9,9-ビスヒドロキシアリールフルオレン類が単独で重合し、高耐熱性、高屈折率などの優れた特性を有する新規なポリエーテル樹脂が得られることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明のポリエーテル樹脂は、下記式1で表される構造単位繰り返し単位を有する。式中、環Z1は芳香族炭化水素環、R1、R2は同一又は異なる置換基、kは0~4の整数、mは0以上の整数、n1およびn2は0又は1を示し、n1およびn2は同時に0又は1となることはない。前記式1において、環Z1は、ベンゼン環又は縮合多環式芳香族炭化水素環であってもよく、特に、縮合多環式芳香族炭化水素環例えば、ナフタレン環などの縮合二~四環式アレーン環であってもよい。前記式1において、環Z1に置換するヒドロキシル基-OHとエーテル基-O-との位置関係は、互いにオルト位又はパラ位であってもよく、特に、オルト位であってもよい。例えば、本発明のポリエーテル樹脂は、下記式1Aで表される構造単位を有していてもよい。式中、Z1、R1、R2、k、m、n1、n2は前記と同じ。本発明には、下記式2で表される化合物を重合又は反応させて前記ポリエーテル樹脂を製造する方法も含まれる。このような方法は、特に、塩基触媒および金属触媒の存在下で重合させてもよい。式中、Z1、R1、R2、k、mは前記と同じ。本発明では、9,9-ビスヒドロキシアリールフルオレン類同士の反応により、新規なポリエーテル樹脂が得られる。このようなポリエーテル樹脂は、9,9-ビスアリールフルオレン骨格を有しており、優れた耐熱性、高屈折率などの特性を有している。また、反応性のフェノール性ヒドロキシル基を有しているため、種々の変性が可能である。例えば、エポキシ樹脂と反応させることもできるし、フェノール性ヒドロキシル基を利用してメタアクリレートを得ることもできる。そのため、本発明のポリエーテル樹脂では、さらなる機能密着性、反応性、光硬化性、柔軟性、溶剤溶解性等を付与できる。さらに、本発明のポリエーテル樹脂は、水酸基を有しており、基板に対する密着性や、極性溶媒や材料との相溶性に優れている。しかも、エーテル構造を有しているため、酸やアルカリなどの耐薬品性にも優れている。ポリエーテル樹脂本発明の新規なポリエーテルポリエーテル樹脂は、下記式1で表される構造単位又は繰り返し単位を有している。式中、環Z1は芳香族炭化水素環、R1、R2は同一又は異なる置換基、kは0~4の整数、mは0以上の整数、n1およびn2は0又は1を示し、n1およびn2は同時に0又は1となることはない。上記式1において、環Z1で表される芳香族炭化水素環としては、ベンゼン環、縮合多環式アレーン又は縮合多環式芳香族炭化水素環などが挙げられる。縮合多環式アレーン又は縮合多環式芳香族炭化水素環としては、例えば、縮合二環式アレーン環例えば、インデン環、ナフタレン環などのC8-20縮合二環式アレーン環、好ましくはC10-16縮合二環式アレーン環、縮合三環式アレーン環例えば、アントラセン環、フェナントレン環などなどの縮合二乃至四環式アレーン環などが挙げられる。好ましい縮合多環式アレーン環としては、ナフタレン環、アントラセン環などが挙げられ、特にナフタレン環が好ましい。なお、2つの環Z1は、同一の又は異なる環であってもよく、通常、同一の環であってもよい。代表的な環Z1は、ベンゼン環、ナフタレン環であり、特に高耐熱性、高屈折率などの観点からは、環Z1はナフタレン環であるのが好ましい。前記式1において、基R1としては、例えば、シアノ基、ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子など、炭化水素基[例えば、アルキル基、アリール基フェニル基などのC6-10アリール基など]などの非反応性置換基が挙げられ、特に、アルキル基などのハロゲン原子でない基である場合が多い。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基などのC1-12アルキル基例えば、C1-8アルキル基、特にメチル基などのC1-4アルキル基などが例示できる。なお、kが複数2以上である場合、基R1は互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、フルオレン又はフルオレン骨格を構成する2つのベンゼン環に置換する基R1は、同一であってもよく、異なっていてもよい。また、フルオレンを構成するベンゼン環に対する基R1の結合位置置換位置は、特に限定されない。好ましい置換数kは、0~1、特に0である。なお、フルオレンを構成する2つのベンゼン環において、置換数kは、互いに同一又は異なっていてもよい。環Z1に置換する置換基R2としては、通常、非反応性置換基、例えば、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基などのC1-12アルキル基、好ましくはC1-8アルキル基、さらに好ましくはC1-6アルキル基など、シクロアルキル基シクロへキシル基などのC5-8シクロアルキル基、好ましくはC5-6シクロアルキル基など、アリール基例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基などのC6-14アリール基、好ましくはC6-10アリール基、さらに好ましくはC6-8アリール基など、アラルキル基ベンジル基、フェネチル基などのC6-10アリール-C1-4アルキル基などなどの炭化水素基;アルコキシ基メトキシ基、エトキシ基などのC1-8アルコキシ基、好ましくはC1-6アルコキシ基など、シクロアルコキシ基シクロへキシルオキシ基などのC5-10シクロアルキルオキシ基など、アリールオキシ基フェノキシ基などのC6-10アリールオキシ基、アラルキルオキシ基例えば、ベンジルオキシ基などのC6-10アリール-C1-4アルキルオキシ基などの基-OR4[式中、R4は炭化水素基前記例示の炭化水素基などを示す。];アルキルチオ基メチルチオ基、エチルチオ基などのC1-8アルキルチオ基、好ましくはC1-6アルキルチオ基など、シクロアルキルチオ基シクロへキシルチオ基などのC5-10シクロアルキルチオ基など、アリールチオ基チオフェノキシ基などのC6-10アリールチオ基、アラルキルチオ基例えば、ベンジルチオ基などのC6-10アリール-C1-4アルキルチオ基などの基-SR4式中、R4は前記と同じ。;アシル基アセチル基などのC1-6アシル基など;アルコキシカルボニル基メトキシカルボニル基などのC1-4アルコキシ-カルボニル基など;ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子など;ニトロ基;シアノ基;置換アミノ基例えば、ジメチルアミノ基などのジアルキルアミノ基などなどが挙げられる。好ましい基R2としては、例えば、炭化水素基[例えば、アルキル基例えば、C1-6アルキル基、シクロアルキル基例えば、C5-8シクロアルキル基、アリール基例えば、C6-10アリール基、アラルキル基例えば、C6-8アリール-C1-2アルキル基など]、アルコキシ基C1-4アルコキシ基などなどが挙げられる。特に、R2は、アルキル基[C1-4アルキル基特にメチル基など]、アリール基[例えば、C6-10アリール基特にフェニル基など]などであるのが好ましい。なお、同一の環Z1において、mが複数2以上である場合、基R2は互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、2つの環Z1において、基R2は同一であってもよく、異なっていてもよい。また、好ましい置換数mは、環Z1の種類に応じて選択でき、例えば、0~8、好ましくは0~4例えば、0~3、さらに好ましくは0~2であってもよい。なお、異なる環Z1において、置換数mは、互いに同一又は異なっていてもよく、通常同一であってもよい。なお、前記式1において、環Z1に対するヒドロキシル基の位置結合位置は、特に限定されず、例えば、環Z1がベンゼン環である場合、フルオレンの9位に対して、2~4位のいずれであってもよいが、通常、4位であってもよい。また、前記式1において、ヒドロキシル基は、環Z1が縮合多環式アレーン環である場合、フルオレンの9位に結合した炭化水素環とは別の炭化水素環例えば、ナフタレン環の5位、6位などに位置結合している場合が多い。また、環Z1に対して、ヒドロキシル基-OHとエーテル基-O-との位置位置関係は、特に限定されないが、特に、オルト位隣接位置又はパラ位であってもよく、特にオルト位であってもよい。式1で表される構造単位は、代表的には、下記式1Aで表される構造単位ヒドロキシル基とエーテル基とがオルト位の位置関係にある構造単位であってもよい。式中、Z1、R1、R2、k、m、n1、n2は前記と同じ。また、前記式1式1Aを含むにおいて、n1およびn2は、0又は1であり、それぞれが同時に0又は1となることはない。換言すればn1が0であるときn2が1であり、n1が1であるときn2が0である。すなわち、前記式1で表されるユニットは、下記式1’で表される構造単位又は下記式1’’で表される構造単位である。式中、Z1、R1、R2、k、mは前記と同じ。なお、ポリエーテル樹脂は、通常、前記式1で表される構造単位を繰り返し単位として有するポリマーである。このような繰り返し単位において、各構造単位は、同一であってもよく異なっていてもよい。すなわち、ポリエーテル樹脂は、同一の前記式1で表される構造単位が結合した構造を有していてもよく、異なる前記式1で表される構造単位が結合した構造を有していてもよい。また、ポリエーテル樹脂は、式1で表される構造単位として、i式1においてn1=1およびn2=0である構成単位すなわち、前記式1’で表される構造単位のみを繰り返し単位とするポリマーであってもよく、ii式1においてn1=0およびn2=1である構成単位すなわち、前記式1’’で表される構造単位のみを繰り返し単位とするポリマーであってもよく、iii式1においてn1=1およびn2=0である構成単位と、式1においてn1=0およびn2=1である構成単位とを組み合わせて有するポリマーであってもよい。本発明のポリエーテル樹脂の重量平均分子量は、例えば、1000~100000、好ましくは1200~50000、さらに好ましくは1500~30000例えば、1800~10000程度であってもよい。本発明のポリエーテル樹脂は、耐熱性や光学的特性など種々の特性において優れている。例えば、ポリエーテル樹脂の500°Cにおける熱重量減少は、50以下例えば、1~45、好ましくは40以下例えば、3~35、さらに好ましくは30以下例えば、5~25程度であってもよい。さらに、ポリエーテル樹脂の25°Cにおける屈折率589nmは、1.6以上例えば、1.62~1.8、好ましくは1.63~1.78、さらに好ましくは1.64~1.75程度であり、前記式1における環Z1の種類を選択することなどにより、1.7以上例えば、1.71~1.78、好ましくはしくは1.72~1.75程度とすることもできる。ポリエーテル樹脂の製造方法本発明のポリエーテル樹脂は、9,9-ビスヒドロキシアリールフルオレン類[すなわち、下記式2で表される化合物フェノール化合物、ジオール化合物]を反応重合させることにより得ることができる。式中、Z1、R1、R2、k、mは前記と同じ。上記式2において、好ましいZ1、R1、R2、k、およびmは前記と同じである。代表的な前記式2で表される化合物には、例えば、9,9-ビスヒドロキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスアルキル-ヒドロキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスC1-4アルキル-ヒドロキシフェニルフルオレン]、9,9-ビスアリール-ヒドロキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3-フェニルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスC6-10アリール-ヒドロキシフェニルフルオレン]などの9,9-ビスヒドロキシフェニルフルオレン類前記式2において環Z1がベンゼン環である化合物;9,9-ビスヒドロキシナフチルフルオレン[例えば、9,9-ビス6-ヒドロキシ-2-ナフチルフルオレン、9,9-ビス5-ヒドロキシ-1-ナフチルフルオレンなど]などの9,9-ビスヒドロキシナフチルフルオレン類又は9-フルオレニリデン-ジナフトール類、前記式2において環Z1がナフタレン環である化合物などが含まれる。式2で表される化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。重合反応には、塩基触媒を用いてもよい。このような塩基触媒としては、例えば、金属水酸化物水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどのアルカリ金属水酸化物など、金属炭酸塩炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウムなどのアルカリ金属又はアルカリ土類金属炭酸塩;炭酸水素ナトリウムなどのアルカリ金属炭酸水素塩;炭酸セシウムなどの希土類金属の炭酸塩などなどの無機塩基;アミン類、有機酸塩例えば、酢酸ナトリウムなどの有機酸金属塩などなどの有機塩基が挙げられる。これらの塩基触媒は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。塩基触媒の割合は、前記式2で表される化合物1モルに対して、例えば、0.7~30モル、好ましくは0.8~20モル、さらに好ましくは0.9~10モル例えば、1~5モル程度であってもよい。また、反応において、必要に応じて、金属触媒を使用してもよい。金属触媒としては、例えば、銅触媒[銅、銅化合物酸化銅I、塩化銅I、銅アルコキシドなど]などの遷移金属触媒などが挙げられる。金属触媒は単独で又は2種以上組み合わせてもよい。金属触媒の使用割合は、例えば、前記式2で表される化合物1モルに対して、例えば、0.001~5モル、好ましくは0.005~3モル、さらに好ましくは0.01~1モル例えば、0.1~0.7モル程度であってもよい。重合反応は、溶媒の非存在下で行ってもよく、溶媒有機溶媒などの存在下で行ってもよい。溶媒としては、代表的な溶媒有機溶媒としては、例えば、エーテル系溶媒[ジフェニルエーテルなどの鎖状エーテル類、テトラヒドロフランなどの環状エーテル類など]、芳香族炭化水素類ベンゼン、トルエン、キシレンなど、アミド類ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリドンなど、スルホン類スルホラン、ジメチルスルホンなどの脂肪族スルホン、ジフェニルスルホンなどの芳香族スルホンなど、スルホキシド類ジメチルスルホキシドなど、などが挙げられる。溶媒は、単独で又は二種以上組み合わせて使用してもよい。溶媒の使用量は、例えば、前記式2で表される化合物および前記式3で表される化合物の総量1重量部に対して、例えば、0.1~30重量部例えば、0.3~20重量部、好ましくは0.5~10重量部例えば、0.7~7重量部、さらに好ましくは1~5重量部程度であってもよい。重合反応は、通常、加熱下で行ってもよく、例えば、80~350°C、好ましくは100~300°C、さらに好ましくは120~250°C例えば、130~200°C程度であってもよい。また、反応時間は、例えば、20分~100時間、好ましくは1~60時間、さらに好ましくは2~48時間例えば、5~36時間程度であってもよい。反応は、空気中で行ってもよく、不活性ガスヘリウム、窒素、アルゴンなどの雰囲気下又は流通下で行ってもよい。また、反応は、常圧下、加圧下、又は減圧下で行ってもよい。例えば、反応は、反応により生成副生する成分水、ハロゲン化化水素などを反応系外に除去しながら行うため減圧下で行ってもよい。さらに、反応は、攪拌しながら行ってもよく、還流しながら行ってもよい。なお、反応の進行は、高速液体クロマトグラフィーHPLC、ガスクロマトグラフィーGCなどにより確認又は追跡することもできる。なお、生成物ポリエーテル樹脂は、慣用の方法、例えば、濾過、濃縮、抽出、晶析、再結晶、カラムクロマトグラフィーなどの分離手段や、これらを組み合わせた分離手段により分離精製できる。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。分子量重量平均分子量Mwは、溶出液としてテトラヒドロフラン溶液を用い、HLC-8220GPC東ソー株製により、ゲル浸透クロマトグラフィー基準樹脂:ポリスチレンによって測定した。熱重量減少Tg/DTASII製を用い、N2雰囲気下、30~500°C、10°C/minの条件下で測定した。実施例1撹拌機、温度計、ディーンスタークDean-Stalk水分器、及び還流冷却管を備えた500ミリリットルの四つ口フラスコに、9,9-ビス6-ヒドロキシ-2-ナフチルフルオレン特開2007-99741号公報の実施例1に従って合成したもの82.4g0.183モル、炭酸カリウム25.4g0.184モル、酸化銅I8.24g0.06モル、トルエン9.8g及びジメチルホルムアミド146gを仕込んだ。次いで、撹拌を開始し、150°Cに昇温し、生成する水をトルエンとともに共沸留去しながら、同温度で24時間反応させた。反応終了後、得られた反応混合物を室温まで冷却し、反応液をセライトろ過した後、ジメチルホルムアミドを減圧留去した。メチルイソブチルケトンと5塩酸を加えて有機層を洗浄した後、溶媒を減圧留去した。得られた固体をメタノール中で粉砕ろ過し、残渣を回収して乾燥し、濃紫色の固体83gを得た。得られたポリエーテルのMwは1900であった。なお、得られたポリマーの520°Cでの重量減少は22、400°Cでの重量減少は17であり、非常に耐熱性に優れたポリマーであることがわかった。得られたポリエーテルは、NMRにより、下記2つの構造単位を有するポリマーであることを確認した。1H-NMR:δppm=8.5~8.4ppm0.4H、7.8ppm2H、7.6~6.816H"