"機関のクランク軸、中間軸およびプロペラ軸からなる船舶の駆動軸系のアライメントの評価方法であって、上記クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系の所定部位における変位を求め、この変位に基づきクランク軸のクランクデフレクションを求めるとともに、この求められたクランクデフレクションと予め設定された評価条件とを比較して駆動軸系のアライメントを評価し、且つ上記伝達マトリックス法を用いる際の変位の初期値としてのクランク軸の軸受高さについては、機関の初期据付状態による船体変形並びに機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮することを特徴とする船舶における軸系アライメントの評価方法。機関のクランク軸、中間軸およびプロペラ軸からなる船舶の駆動軸系のアライメントの評価方法であって、上記クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系の所定部位における変位を求め、この変位に基づき各軸受に作用する軸受荷重を求めるとともに、この求められた軸受荷重と予め設定された評価条件とを比較して駆動軸系のアライメントを評価し、且つ上記伝達マトリックス法を用いる際の変位の初期値としてのクランク軸の軸受高さについては、機関の初期据付状態による船体変形並びに機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮することを特徴とする船舶における軸系アライメントの評価方法。請求項1に記載の評価方法を行うための評価装置であって、駆動軸系の諸元データ、評価条件並びに機関におけるクランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに関するデータを入力するデータ入力部と、上記諸元データを用いて駆動軸系における各軸受位置を求める軸受位置演算部と、この軸受位置演算部で求められた軸受位置および上記諸元データに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系における所定部位での変位を求める軸系変位演算部と、この軸系変位演算部で求められた変位を用いて評価指標を求める評価指標演算部と、この評価指標演算部で求められた評価指標と上記評価条件とを比較して評価を行う評価部と、この評価部で得られた評価結果を出力する出力部とを具備し、上記軸受位置演算部は、少なくとも、高さ基準位置に対する軸受高さを求める軸受高さ演算手段を有するものであり、且つ上記伝達マトリックス法を用いる際の変位の初期値としてのクランク軸の軸受高さについては、機関の初期据付状態による船体変形並びに機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮したものであり、上記軸系変位演算部は、クランク軸におけるクランクアームとジャーナル部との交点に相当する部位の変位を求めるものであり、上記評価指標演算部は、上記交点に相当する部位の変位に基づきクランクデフレクションを演算するクランクデフレクション演算手段を有するものであり、上記評価部は、上記評価指標演算部にて求められた評価指標としてのクランクデフレクションを評価条件と比較して評価を行うクランクデフレクション評価手段を有するものであることを特徴とする船舶における軸系アライメントの評価装置。軸受位置演算部に、水平基準位置に対する軸受の水平方向位置を求める軸受水平方向位置演算手段を具備させたことを特徴とする請求項3に記載の船舶における軸系アライメントの評価装置。請求項2に記載の評価方法を行うための評価装置であって、駆動軸系の諸元データ、評価条件並びに機関におけるクランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに関するデータを入力するデータ入力部と、上記諸元データを用いて駆動軸系における各軸受位置を求める軸受位置演算部と、この軸受位置演算部で求められた軸受位置および上記諸元データのうちクランク軸および中間軸に関するデータを用いてクランク軸における所定部位での変位を求める軸系変位演算部と、この軸系変位演算部で求められた変位を用いて評価指標を求める評価指標演算部と、この評価指標演算部で求められた評価指標と上記評価条件とを比較して評価を行う評価部と、この評価部で得られた評価結果を出力する出力部とを具備し、上記軸受位置演算部は、少なくとも、高さ基準位置に対する軸受高さを求める軸受高さ演算手段を有するものであり、且つこの軸受高さ演算手段において、変位の初期値としてのクランク軸の初期軸受高さを求める際に、機関の初期据付状態による船体変形並びに機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮したものであり、上記軸系変位演算部は、各軸受内の軸の変位を出力するものであり、上記評価指標演算部は、上記軸の変位に基づき軸受荷重を求める軸受荷重演算手段を有するものであり、上記評価部は、上記評価指標演算部にて求められた軸受荷重を評価条件と比較して評価を行う軸受荷重評価手段を有するものであることを特徴とする船舶における軸系アライメントの評価装置。データ入力部および出力部の少なくとも印刷部または表示画面部が端末に備えられ、それ以外は端末とネットワークで接続されたサーバ装置に備えられたことを特徴とする請求項3乃至5のいずれか一項に記載の船舶における軸系アライメントの評価装置。軸受位置演算部は、クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに関するデータがそれぞれ数値範囲にて入力されたときに、当該数値範囲内での各傾きの組合せデータを発生する組合せ発生手段を有するとともに、この組合せ発生手段にて発生された各傾きの組合せについて軸受位置を演算するものであり、出力部は、各傾きの組合せによる評価結果を二次元座標平面上に表示する評価マップを出力する評価マップ作成手段を有するものであることを特徴とする請求項3乃至5のいずれか一項に記載の船舶における軸系アライメントの評価装置。上述した駆動軸系の位置検出方法によると、現在の軸受の据付位置を正確に推定することはできるが、その推定された軸受位置が妥当なものかどうかについての評価が得られないという問題がある。そこで、本発明は、就航船、新造船に限らず、軸系アライメントとしての軸受の据付位置を簡単に評価し得る評価方法および評価装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の第1の軸系アライメントの評価方法は、機関のクランク軸、中間軸およびプロペラ軸からなる船舶の駆動軸系のアライメントの評価方法であって、上記クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系の所定部位における変位を求め、この変位に基づきクランク軸のクランクデフレクションを求めるとともに、この求められたクランクデフレクションと予め設定された評価条件とを比較して駆動軸系のアライメントを評価し、且つ上記伝達マトリックス法を用いる際の変位の初期値としてのクランク軸の軸受高さについては、機関の初期据付状態による船体変形および機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮する方法である。また、本発明の第2の軸系アライメントの評価方法は、機関のクランク軸、中間軸およびプロペラ軸からなる船舶の駆動軸系のアライメントの評価方法であって、上記クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系の所定部位における変位を求め、この変位に基づき各軸受に作用する軸受荷重を求めるとともに、この求められた軸受荷重と予め設定された評価条件とを比較して駆動軸系のアライメントを評価し、且つ上記伝達マトリックス法を用いる際の変位の初期値としてのクランク軸の軸受高さについては、機関の初期据付状態による船体変形および機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮する方法である。また、本発明の第1の軸系アライメントの評価装置は、上記第1の評価方法を行うための評価装置であって、駆動軸系の諸元データ、評価条件並びに機関におけるクランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに関するデータを入力するデータ入力部と、上記諸元データを用いて駆動軸系における各軸受位置を求める軸受位置演算部と、この軸受位置演算部で求められた軸受位置および上記諸元データに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系における所定部位での変位を求める軸系変位演算部と、この軸系変位演算部で求められた変位を用いて評価指標を求める評価指標演算部と、この評価指標演算部で求められた評価指標と上記評価条件とを比較して評価を行う評価部と、この評価部で得られた評価結果を出力する出力部とを具備し、上記軸受位置演算部は、少なくとも、高さ基準位置に対する軸受高さを求める軸受高さ演算手段を有するものであり、且つ上記伝達マトリックス法を用いる際の変位の初期値としてのクランク軸の軸受高さについては、機関の初期据付状態による船体変形および機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮したものであり、上記軸系変位演算部は、クランク軸におけるクランクアームとジャーナル部との交点に相当する部位の変位を求めるものであり、上記評価指標演算部は、上記交点に相当する部位の変位に基づきクランクデフレクションを演算するクランクデフレクション演算手段を有するものであり、上記評価部は、上記評価指標演算部にて求められた評価指標としてのクランクデフレクションを評価条件と比較して評価を行うクランクデフレクション評価手段を有するものである。また、本発明の第2の軸系アライメントの評価装置は、上記第1の評価装置における軸受位置演算部に、水平基準位置に対する軸受の水平方向位置を求める軸受水平方向位置演算手段を具備させたものである。また、本発明の第3の軸系アライメントの評価装置は、上記第2の評価方法を行うための評価装置であって、駆動軸系の諸元データ、評価条件並びに機関におけるクランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに関するデータを入力するデータ入力部と、上記諸元データを用いて駆動軸系における各軸受位置を求める軸受位置演算部と、この軸受位置演算部で求められた軸受位置および上記諸元データのうちクランク軸および中間軸に関するデータを用いてクランク軸における所定部位での変位を求める軸系変位演算部と、この軸系変位演算部で求められた変位を用いて評価指標を求める評価指標演算部と、この評価指標演算部で求められた評価指標と上記評価条件とを比較して評価を行う評価部と、この評価部で得られた評価結果を出力する出力部とを具備し、上記軸受位置演算部は、少なくとも、高さ基準位置に対する軸受高さを求める軸受高さ演算手段を有するものであり、且つこの軸受高さ演算手段において、変位の初期値としてのクランク軸の初期軸受高さを求める際に、機関の初期据付状態による船体変形および機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮したものであり、上記軸系変位演算部は、各軸受内の軸の変位を出力するものであり、上記評価指標演算部は、上記軸の変位に基づき軸受荷重を求める軸受荷重演算手段を有するものであり、上記評価部は、上記評価指標演算部にて求められた軸受荷重を評価条件と比較して評価を行う軸受荷重評価手段を有するものである。また、本発明の第4の軸系アライメントの評価装置は、上記第1乃至第3のいずれかに記載の評価装置におけるデータ入力部および出力部の少なくとも印刷部または表示画面部が端末に備えられ、それ以外は端末とネットワークで接続されたサーバ装置に備えられたものである。また、本発明の第5の軸系アライメントの評価装置は、上記第1乃至第3のいずれかに記載の評価装置における軸受位置演算部は、クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに関するデータがそれぞれ数値範囲にて入力されたときに、当該数値範囲内での各傾きの組合せデータを発生する組合せ発生手段を有するとともに、この組合せ発生手段にて発生された各傾きの組合せについて軸受位置を演算するものであり、出力部は、各傾きの組合せによる評価結果を二次元座標平面上に表示する評価マップを出力する評価マップ作成手段を有するものである。上記評価方法および評価装置によると、機関におけるクランク軸の傾きと中間軸の傾きを求めるだけで、軸系アライメント据付状態を容易に評価することができる。例えば、船舶を建造する場合には、船体に機関、プロペラ軸などを据え付ける際の軸系アライメントの設計の評価を簡単に行うことができ、一方、就航済みの船舶については、現在の軸系アライメントの評価を簡単に行うことができる。また、評価マップを用いることにより、機関軸系におけるクランクデフレクションとその軸受荷重が適正範囲に収まるような各軸の傾きの組合せを容易に知ることができるので、軸系アライメント設計の経験が浅い人でも、簡単に、適切な設計値を提供することができる。[実施の形態1]以下、本発明の実施の形態1に係る船舶における軸系アライメントの評価方法および評価装置について説明する。まず、本発明に係る軸系アライメントの評価方法を概略的に説明する。簡単に言えば、船舶におけるエンジン機関ともいうのクランク軸機関軸ともいうの傾きと中間軸の傾きとに基づき軸系アライメントの評価を行うようにしたものであり、さらには評価マップを用いて簡単に評価を行い得るようにしたものである。なお、この評価マップは、クランク軸の傾きと中間軸の傾きとを座標軸とする二次元平面のマップで、このマップには、各傾きに対応して求められたエンジンのクランクデフレクション以下、クランクデフという並びにクランク軸および中間軸に設けられた各軸受に作用する軸受荷重がどの評価レベルに相当するかを、容易に分かるように図形化視覚化したものである。ところで、本発明の要旨は、軸系アライメントの評価を行う際に、クランクデフレクションだけ、または軸受荷重だけに基づき評価を行うものであるが、本実施の形態においては、クランクデフレクションと軸受荷重とに基づき評価を行うものとして説明する。ここで、本発明に係る軸系アライメントの評価方法および評価装置の主要な構成について記載しておく。すなわち、クランクデフレクションだけを考慮した評価方法は、機関のクランク軸、中間軸およびプロペラ軸からなる船舶の駆動軸系のアライメントの評価方法であって、上記クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系の所定部位における変位具体的には、鉛直方向および水平方向の変位であるを求め、この変位に基づきクランク軸のクランクデフレクションを求めるとともに、この求められたクランクデフレクションと予め設定された評価条件とを比較して駆動軸系のアライメントを評価する方法であり、その評価装置は、駆動軸系の諸元データ、評価条件並びに機関におけるクランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに関するデータを入力するデータ入力部と、上記諸元データを用いて駆動軸系における各軸受位置を求める軸受位置演算部と、この軸受位置演算部で求められた軸受位置および上記諸元データに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系における所定部位での変位を求める軸系変位演算部と、この軸系変位演算部で求められた変位を用いて評価指標を求める評価指標演算部と、この評価指標演算部で求められた評価指標と上記評価条件とを比較して評価を行う評価部と、この評価部で得られた評価結果を出力する出力部とを具備し、且つ上記軸受位置演算部は、少なくとも、高さ基準位置に対する軸受高さを求める軸受高さ演算手段を有するものであり、上記軸系変位演算部は、クランク軸におけるクランクアームとジャーナル部との交点に相当する部位の変位を求めるものであり、上記評価指標演算部は、上記交点に相当する部位の変位に基づきクランクデフレクションを演算するクランクデフレクション演算手段を有するものであり、上記評価部は、上記評価指標演算部にて求められた評価指標としてのクランクデフレクションを評価条件と比較して評価を行うクランクデフレクション評価手段を有するものであり、さらには上記軸受位置演算部に、水平基準位置に対する軸受の水平方向位置を求める軸受水平方向位置演算手段を具備させたものである。また、軸受荷重だけを考慮した評価方法は、機関のクランク軸、中間軸およびプロペラ軸からなる船舶の駆動軸系のアライメントの評価方法であって、上記クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに基づき、伝達マトリックス法を用いて駆動軸系の所定部位における変位具体的には、鉛直方向および水平方向の変位であるを求め、この変位に基づき各軸受に作用する軸受荷重を求めるとともに、この求められた軸受荷重と予め設定された評価条件とを比較して駆動軸系のアライメントを評価する方法であり、その評価装置は、駆動軸系の諸元データ、評価条件並びに機関におけるクランク軸の傾きおよび中間軸の傾きに関するデータを入力するデータ入力部と、上記諸元データを用いて駆動軸系における各軸受位置を求める軸受位置演算部と、この軸受位置演算部で求められた軸受位置および上記諸元データのうちクランク軸に関するデータを用いてクランク軸における所定部位での鉛直方向および水平方向の変位を求める軸系変位演算部と、この軸系変位演算部で求められた変位を用いて評価指標を求める評価指標演算部と、この評価指標演算部で求められた評価指標と上記評価条件とを比較して評価を行う評価部と、この評価部で得られた評価結果を出力する出力部とを具備し、且つ上記軸受位置演算部は、高さ基準位置に対する軸受高さを求める軸受高さ演算手段を有するものであり、上記軸系変位演算部は、各軸受内の軸の変位を出力するものであり、上記評価指標演算部は、上記軸の変位に基づき軸受荷重を求める軸受荷重演算手段を有するものであり、上記評価部は、上記評価指標演算部にて求められた軸受荷重を評価条件と比較して評価を行う軸受荷重評価手段を有するものである。そして、さらに、上記各評価方法および各評価装置において、伝達マトリックス法を用いる際の変位の初期値としてのクランク軸言い換えれば、伝達マトリックス法を用いる際の初期値としての少なくとも鉛直方向の変位であるの軸受高さについては、機関の初期据付状態による船体変形並びに機関の温度変化に伴う機関の熱膨張および喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形を考慮したものである。以下、実施の形態1について詳しく説明する。この実施の形態1に係る評価方法および評価装置においては、上述したように、クランク軸および中間軸の各傾きに基づきクランクデフを求めるに際し、伝達マトリックス法を用いて、クランク軸、中間軸およびプロペラ軸からなる駆動軸系単に、軸系ともいうにおける所定位置での状態量変位および作用力を求め、そしてこの状態量のうち、変位を用いてクランクデフを求めるようにしており、また各傾きを求めるに際し、船体の二重底部分以下、二重底というでの剛性が考慮されるとともに、機関の運転状態、例えば機関が運転されない冷態状態、機関が運転される温態状態、さらに温態状態での積荷状態すなわち空船時の空荷状態、バラスト状態、積載時の満載状態などが考慮される。すなわち、新造船および就航船のいずれにも精度良く対処し得るように考慮されている。まず、船体の基本的な構成、そして上記各状態におけるクランク軸および中間軸の基準線に対する傾きから演算に必要な初期値としての基準位置に対する軸受変位変位量を求める方法を説明し、さらにこの初期値としての軸受変位を用いて、クランクデフおよび軸受荷重を求めるのに必要となる状態量を求める伝達マトリックス法について説明する。ところで、軸受変位については鉛直方向と水平方向とがあり、鉛直方向についての基準位置としては、高さ基準線高さ基準位置の一例が用いられるとともに、水平方向についての基準位置としては水平方向基準線水平基準位置の一例が用いられる。なお、鉛直方向および水平方向の基準線のいずれか、または両者を含む場合には、基準位置という語句を用いる。また、高さ基準線に対する鉛直方向での軸受変位を、軸受高さと称して説明するとともに、水平方向基準線に対する水平方向での軸受変位を軸受水平位置として説明する。また、クランクデフについても、鉛直方向と水平方向とがあるが、一度に両方向を求めることもできるが、実用上、別々に求めても殆ど支障がないため、ここでは、鉛直方向を求めた後、水平方向を求めるものとして説明する。なお、全体の手順を簡単に説明すると、基準線に対するクランク軸の傾きおよび中間軸の傾きから、基準位置に対する各軸受の鉛直変位および/または水平変位を初期値として求め、この初期値に基づき伝達マトリックス法を用いて軸系における所定位置での状態量変位および作用力を求め、そしてこの状態量のうち、変位を用いてクランクデフおよび軸受荷重を求め、これらクランク軸の傾きおよび中間軸の傾きと、上記求められたクランクデフおよび軸受荷重の評価レベルとの関係を示すマップを作成するようにしたものである。1まず、船体構造を図1に基づき簡単に説明しておく。通常、大型の船舶の船底部分は二重底構造にされており、図1に示すように、この二重底部分にエンジン機関1が配置されるとともに、船尾側に向かって、中間軸3およびプロペラ軸4が配置されており、エンジン1のクランク軸2、中間軸3およびプロペラ軸なお、中間軸とプロペラ軸とを合わせて推進軸ともいう4にて駆動軸系が構成されている。ここで、この駆動軸系における軸受の配置について説明する。なお、エンジン1は、例えば7個のピストンによりクランク軸2を回転させるものについて説明する。すなわち、エンジン1のクランク軸2については、軸受5Aが8個設けられることになるが、船尾側の後端部はさらに隔壁に設けられた軸受5Aにて支持されており、また中間軸3については、その中間位置に設けられた軸受5Bにて支持されており、さらにプロペラ軸4については、2つの船尾管軸受すなわち船首側の船尾管軸受5Cおよび船尾側の船尾管軸受5Dにて支持されている。なお、クランク軸2については、エンジンそのものに配置された1~8の軸受により支持されているが、その船尾側端部は隔壁に設けられた9の軸受にも支持されている。したがって、この駆動軸系においては、クランク軸2について9箇所に配置された1~9の軸受5Aと、中間軸3について1箇所に配置された10の軸受5Bと、プロペラ軸4について2箇所に配置された11~12の軸受5C,5Dとが具備されている。なお、クランク軸2の軸受5Aについては、1は船首側Foreのものを示し、9は船尾側Aftのものを示す。勿論、クランク軸2の各ピストン11に対応する位置には、クランクアーム12を介してクランクピン13が設けられるとともに、このクランクピン13とピストン11とがそれぞれコネクティングロッド14を介して連結されている。2次に、伝達マトリックス法の概要について説明しておく。ここでは、エンジン1のクランク軸2の所定位置以下、各部位ともいうにおける状態量のうち、変位を伝達マトリックス法により求める方法について説明する。この伝達マトリックス法では、クランク軸2全体に亘って各部位の変位を演算する際に、梁のような直線部において変位を伝える格間伝達方程式その係数を格間伝達マトリックスというが使用されるとともに、梁の連続性を断ち切るような支点部軸受または軸方向の変化点において変位を伝える格点伝達方程式その係数を格点伝達マトリックスというが使用される。以下の説明においては、図2に示すように、クランク軸2に沿って伝達マトリックス法が適用されるが、クランク軸心ジャーナル部軸心に沿う方向をグローバル座標系x,y,zで表し、絶対座標系ともいうとするとともに、クランクアーム12およびクランクピン13に沿う方向をローカル座標系x′,t,rで表し、相対座標系ともいうとする。なお、図2は1つのクランクスローでのグローバル座標軸の取り方を示し、図3にクランクスローに作用する力をローカル座標系に分解したものを示す。以下の説明において、特に、言及されていない記号は下記の通りである。なお、これらの値は、例えばデータ入力部後述するから入力されるものである。a:クランクアーム間の初期長さA:断面積Dd:クランクアーム間距離Def:クランクデフE:縦弾性係数F:せん断力G:せん断係数I:断面二次モーメントJ:断面二次極モーメントk:軸受でのばね定数L:長さM:曲げモーメントT:ねじりモーメントθ:クランク角まず、下記の式に示すように、船首側軸受における状態量変位および作用力Bを未知数とする方程式を作成する。なお、下記式中、Sは格間伝達マトリックス、Pは格点伝達マトリックス、Rは船首側での境界条件を表す境界マトリックス、R′は船尾側での境界マトリックスで、それぞれ既知である。R′SnsPns-1Sns-1P1S1RB=0なお、上記式中の沿え字nsは、船首側Foreと船尾側Aftの軸端間の軸が、その間の軸受により区切られる軸の個数を表している。そして、この式を解くことにより、船首側での状態量Bが求められる。この状態量Bが、以下の説明にて示す変位ベクトルqおよび力ベクトルQであり、以下、これらの状態量を初期値として、格間伝達方程式および格点伝達方程式を繰り返し用い、クランク軸の全てにおける状態量を求めることになる。すなわち、グローバル座標系における状態量である変位ベクトルqおよび力ベクトルQは、下記1式および2式にて表される。なお、式中におけるベクトルは、太字にて表すものとする。但し、1式中、dx,dy,dzは変位たわみ等を示し、またφx,φy,φzはねじれ角たわみ角等を示し、2式中、Tx,My,Mzはねじりモーメント曲げモーメント等を示し、またFx,Fy,Fzは軸力せん断力等を示す。また、ローカル座標系における状態量である変位ベクトルq′および力ベクトルQ′は、下記3式および4式にて表される。同様に、3式中、dx′,dt,drは変位たわみ等を示し、またφx′,φt,φrはねじれ角たわみ角等を示し、4式中、Tx′,Mt,Mrはねじりモーメント曲げモーメント等を示し、またFx′,Ft,Frは軸力せん断力等を示す。次に、伝達マトリックス法にて用いられる格間伝達方程式および格点伝達方程式について説明する。船首側fore側で、Fの添え字にて表すから船尾側aft側で、Aの添え字にて表すの状態量を求める格間伝達方程式は、下記5式にて表される。但し、5式中、iは軸受番号軸受で区切られる軸の番号を示す。次に、状態量を、グローバル座標系からローカル座標系に変換する座標変換式伝達方程式は、下記6式にて表される。一方、状態量を、ローカル座標系からグローバル座標系に変換する座標変換式伝達方程式は、下記7式にて表される。例えば、ジャーナル部からクランクアームへの座標変換式伝達方程式は、下記8式にて表される。また、クランクアームからジャーナル部への座標変換も、上記8式が使用される。また、クランクピンからクランクアームへの座標変換式伝達方程式は、下記9式にて表され、クランクアームからクランクピンへの座標変換も、同じ下記9式にて表される。ところで、各軸受における格点伝達方程式は、下記10式にて表される。なお、上記h2におけるdz0に軸受高さデータが代入される後述するが、鉛直方向の変位だけを求める場合には、dy0については0ゼロとされる。次に、クランクデフの演算手順について説明する。ここで、dx1,dy1,dz1をクランクスローにおける船首側部分での変位とし、dx2,dy2,dz2をクランクスローにおける船尾側部分での変位とし、またaをクランクスローでの初期長さとすると、互いに隣接するクランクスロー間の距離Ddは下記11式にて表される但し、変位たわみ等のdに対する添え字の1は、後述する図4のb位置を示し、同じく、添え字の2は、図4のh位置を示す。また、ピストンの上死点TDC,0度での距離をD0、ピストンの下死点BDC,180度での距離をD180とすると、クランクデフDefは、下記12式にて表される。ところで、aは5×102mmであり、また個々の変位量dx,dy,dzのオーダは10-3mmであるため、上記11式は下記13式のように変形することができる。したがって、クランクデフは、下記14式および15式にて求めることができる。なお、14式は鉛直方向および15式は水平方向を表している。14式および15式から分かるように、クランクデフは、殆ど、クランク軸心方向での変形量に依存している。ここで、上記演算式に基づくクランクデフの具体的な演算手順を、図4に基づき説明する。ここでは、1クランクスローに着目して各部材ごとの演算工程として、順番に説明する。A工程.a部の軸受では5式の格間伝達方程式が用いられる。B工程.b部の折曲部では、A工程における5式の左辺を、6式の座標変換式の右辺に代入し、その時の6式の左辺を、8式の座標変換式の右辺ジャーナル部に代入する。C工程.c部では、B工程における8式の左辺を、5式の右辺に代入する。D工程.d部では、C工程における5式の左辺を、9式の座標変換式の右辺に代入する。E工程.e部では、D工程における9式の左辺を、5式の右辺に代入する。F工程.f部では、E工程における5式の左辺を、9式の左辺とする。G工程.g部では、F工程における9式の右辺[q′Q′1]Tarmを、5式に代入する。H工程.h部では、G工程における5式の左辺を、8式の左辺とし、そのときの8式の右辺の[q′Q′1]Tjournalを、7式の座標変換式の右辺に代入する。I工程.i部では、H工程における7式の左辺を、5式の右辺に代入する。また、あるクランクスロー12から隣接するクランクスロー12への[j部に示す支点を境界とする伝達は、10式の格点伝達方程式が使用され、I工程における5式の左辺を、10式の右辺に代入することにより行われる。このように、状態量であるqおよびQQ=0が、伝達方程式の係数である各伝達マトリックスにより、船首側から船尾側に伝えられて各変位が求められていく。勿論、伝達の過程において、5式と10式のf1,f2,h1,h2により、Qも変化していくことになる。3次に、伝達マトリックス法を用いる際の初期値としての各軸受位置を求める方法、言い換えれば、クランク軸の傾きと中間軸の傾きとから、鉛直変位である軸受高さおよび水平変位である軸受水平位置を求める式を、図5に基づき説明する。なお、以下の説明では、エンジンを機関と称して説明する。まず、以下に示される式中の記号の意味および設定値座標値については、下記の通りである。なお、船尾管軸受の高さzn-1,znを、0.0mmとする。θe:クランク軸の鉛直方向での傾きθe′:クランク軸の水平方向での傾きθi:中間軸の鉛直方向での傾きθi′:中間軸の水平方向での傾きHint:中間軸受高さzn-2Hea:機関の船尾端軸受の高さzn-3Hea′:機関の船尾端軸受の水平方向変位yn-3Hef:機関の船首端軸受の高さz1Hef′:機関の船首端軸受の水平方向変位y1HT:機関の熱膨張による変形量HHOG-T:機関の温度変化による中高量>0HSAG:機関据付時の機関の初期撓みの最大量<0D:機関二重底の最大撓み量HHOG-D:機関の喫水変化に伴う中高量>0xj:軸受位置j=1,,n但し、j=1は機関の船首端軸受主軸受の位置,j=nは船尾管軸受の位置を示し、これらの値としては設計値が用いられる。zj:軸受高さj=1,,nなお、機関据付状態の初期の軸受高さをz1jで表し、就航後の船体変形および熱変形を考慮した軸受高さの変化量をz2jで表す。Le:機関長さLv:機関室二重底長さa機関据付時の変位について説明する。ここでは、傾きθeおよびθiはプロペラ軸を基準線とする但し、これに限定されものではない。中間軸の傾きθiは、下記16式にて表される。クランク軸の傾きθeは、下記17式にて表される。この場合、機関部分の軸受高さは、下記18式にて表される但し、機関の船尾端軸受を基準としたものである。機関の船首端軸受と船尾端軸受とを結んだ直線機関中心線を基準とする場合は、下記19式で示すように、角度θ1の座標変換が必要となる。なお、x軸方向の拘束はなく自由であるため、座標変換による影響は受けない。同時に、長さ方向に対して、回転角度が僅かであるため、座標変換による影響は無視することができる。また、座標変換後に、機関部分に、下記の20式に示す初期撓みが与えられる。b温態時の変位について説明する。機関の熱膨張に対する軸受の鉛直変位は下記のように与えられる。上述した機関中心線を基準線とする場合、推進軸系での軸受高さは下記21式にて表される。また、機関部分では、熱膨張により中高に曲がるため、下記22式にて表される。c喫水変化による鉛直方向での変位船体の撓みについて説明する。船尾側の船尾管軸受と機関の船首側の軸受主軸受を基準位置とする撓み式に、JStefenson[JStefensonUtvecklingavBerakningsmetoderochInstllationskriterierforMedelvarvsmotoranlaggningariFartygNSTM74StockholmSweden]の式を用いると、その変位z2jは下記23式にて求められる。この式は、機関室の二重底部分の両端を基準とする幅中央における軸方向の撓みを表す。ここで、喫水に対する船体の撓みの最大値をDとすると、船体の撓みは下記24式にて求められる。なお、船体の最大撓みと喫水深さとは比例関係にあることを、逆解析結果から実績として検証されているのと同時に、Sakai等の論文から理論的にも正しい[HSakaiYKandaASimpleEstimationMethodofDoubleBottomDeformationJournaloftheFacultyofEngineeringTheUniversityofTokyoVolXXXIVNo4p589600]。また、機関の船首端と船尾端とを基準線とする場合は、下記25式にて求められる。ところで、上述したJStefensonの式は、中間軸および船尾管プロペラ軸に相当からなる推進軸系の軸受高さの変化に対してはよく一致するが、機関部分の撓みに対しては、実際よりも大きい値を示す。この理由としては、機関の剛性が船体だけの剛性に比べて高いため、実際の機関部分での船体剛性が高くなっており、この結果、JStefensonの式で求められた値よりも、実際の変位量が小さくなるからである。そこで、機関部分での撓みを実際の値に一致させるために、機関部分の撓み式として、上述したように、等分布荷重の梁の撓み曲線を用いると、下記26式のようになる。d上述した事項を総合した軸受高さ軸系アライメントについては、以下のようになる。すなわち、機関の初期据付状態高さ、傾斜、初期撓みz1jT、温度変化に伴う機関の熱膨張、喫水変化に伴う機関室二重底の船体変形z2jTを考慮した軸系アライメントは、下記27式で表される[21式および25式から求められる]。特に、機関部分は下記28式にて表される[20式、22式および26式から求められる]。上記の各式におけるzjは、10式のdz0に相当し、また上記27式は中間軸の軸受および船尾管軸受について用いられ、また28式は機関での軸受について用いられる。なお、28式は、1軸受5Aと9n-3軸受5Aとを結んだ線分機関中心線を高さ基準線とした変位であるため、1軸受5Aおよび9n-3軸受5Aの高さdz0はそれぞれゼロ0となる。したがって、機関の冷態、温態などの条件および船体の積載状態などに応じた撓みの式に基づき、中間軸での軸受高さ、機関での軸受高さを求め、これを初期高さとして10式のh2に代入し、そして伝達マトリックス法を用いて各部位での状態量、すなわち変位および作用力が求められる。そして、各部位での変位に基づき、クランクデフおよび軸受荷重が求められるとともに、これらクランクデフおよび軸受荷重が、予め、設定された評価範囲内正確に言えば、どの評価レベル内に入るか否かが調べられる。次に、水平面内水平方向での軸系アライメントを、図6に基づき説明する。なお、水平面内での傾きは、船尾管中心線を基準線中間軸も基準上にあるものとするとし、この基準線に対する中間軸3の傾きをθi′で、またクランク軸の傾きをθe′で表す。a水平方向y方向での中間軸3の傾きの初期値は下記29式にて、またクランク軸機関の傾きは下記30式にて与えられる。この場合、クランク軸における水平面内での軸受位置は、下記31式にて求められる但し、機関の船尾端軸受を基準とした式である。このyjは、10式のh2におけるdy0に相当する。これらの値に基づき、鉛直方向と同様に、伝達マトリックス法を用いて、軸系における各部位での状態量変位および作用力が求められ、そしてこれら変位に基づき機関におけるクランクデフが求められて、このデフ値が所定の評価範囲内正確には、どの評価レベル内に入っているか否かが調べられる。ここで、評価方法を概略的に説明しておく。クランクデフDefについては、上述した14式および15式により求めることができ、軸受荷重Fzについては、対象となる軸受の初期高さここでは、軸が軸受の最下面に接した状態における軸の中心位置の高さとするつまり初期軸受高さをdz0、求められた軸受高さをdzとし、機関本体の並進ばね定数をkzとすると、下記32式にて求めることができる。Fz=kzdz-dz032ここで、軸受荷重に着目して上記評価方法の演算手順を、図7のフローチャートに基づき説明する。まず、ステップ1では、クランク軸および推進軸系の寸法荷重などの諸元データ、並びに初期軸受高さを入力する。次に、ステップ2で、伝達マトリックス法を用いて状態量、すなわち変位軸受高さおよび作用力を求める。次に、ステップ3で、ステップ2で求められた高さ方向の変位dzが下向きか否か、上向きであれば軸受内の最上面に軸が接しているか否かを判断する。これは、上向きの場合、軸受高さと初期軸受高さとの差dz-dz0が、クランク軸と軸受メタルとの許容値cの範囲内に入っているか否かが判断され、許容値軸受内径と軸外径との差隙間であり、下向きを正にしているため、負の値をとるcの範囲内に入っている場合には、演算精度の向上を図るために、ステップ4に進み、ばね定数kzをゼロとおき、再度ステップ2に戻り演算が行われる。一方、ステップ2で求められた軸受高さと初期軸受高さとの差dz-dz0が、クランク軸と軸受メタルとの許容値cを超える場合または負になる場合には、ステップ5に進む。ステップ5では、各部位での軸受高さを用いて、14式および15式に基づき、クランクデフおよび軸受荷重が求められる。そして、ステップ6で、クランクデフおよび軸受荷重について、どの評価レベルであるか否かが判断された後、ステップ7で評価マップが作成出力される。なお、軸受荷重を求める際に、軸受高さと初期軸受高さとの差が、クランク軸と軸受メタルとの許容値cの範囲内に入っている場合には、軸受荷重をゼロとして演算を続けるようにしたが、軸受高さと初期軸受高さとの差が許容値を越えている場合には、すなわち軸受荷重が負になっている場合には、軸の浮き上がりが生じる範囲であり、許容範囲外となる。ところで、運転状態の軸部クランクジャーナルには、クランクスローなどの回転体の遠心力とシリンダなどの往復運動体の慣性力およびガス爆発力が作用しており、静的状態において軸受荷重が無荷重であると、振れ回りが大きくなる。このように、振れ回りが作用すると勿論、静的状態で軸受荷重が負である場合も当てはまるが、軸が軸受を叩く現象が生じ、軸受メタルが剥離したり打痕が発生したりして、それが原因で軸受が焼き付き、最悪の場合、船舶の運航ができなくなってしまう。このため、いずれかの軸受において、軸受荷重が負になった場合には、評価範囲外であると判断される。上述したように、軸受変位については、鉛直方向と水平方向とがあるが、主に鉛直方向が問題になるため、先に、鉛直方向での変位が所定の許容範囲内に入るようにされた後、水平方向での変位が評価される。さらに、上述した評価マップ、特に鉛直方向に係る評価マップの作成方法について、詳しく説明する。クランクデフの評価条件すなわち評価範囲に対する機関の鉛直方向での据付条件[クランク軸機関の傾きおよび中間軸の傾き]に対して、機関冷態時および機関温態時で且つ船体の撓みを1mm毎に変化させた場合に上述した各式に基づき演算されたクランクデフの評価レベルをマップにて示すと図8のようになる。なお、図8のaは、機関冷態時で船体撓みが0mmの場合を示し、図8のb~hは機関温態時で船体撓みが0mm~6mm1mm刻みの場合を示す。また、図中、0部は評価レベル0許容範囲内、1部は評価レベル1許容範囲外、2部は評価レベル2許容範囲外,3部は評価レベル3許容範囲外を表している。この評価レベルについてはエンジンメーカーが提供する数値が3つある場合であり、具体的には、これらの数値を境にして、許容限界以上をレベル3、許容限界以下をレベル2、許容限界以下で再調整が望ましい範囲をレベル1、この再調整よりも小さく望ましい範囲通常の範囲であるをレベル0とした場合で、また利用者は許容値を上記3つのうちから任意に選択することができる。但し、本実施の形態では、評価レベル0を許容範囲として取り扱い、許容範囲外を3つに分けて評価レベル1~3としているが、これら3つのレベル分けはクランクデフの許容範囲からの乖離の程度を把握するためだけに使用されるものである。さらに、これらを全て満足する許容範囲総合評価ともいい、各マップの評価レベル0を1、その他を0として2値化データの論理積をとるを示すと、図9の0部のようになる。同様に、軸受荷重が負にならない機関の据付条件[クランク軸機関の傾きおよび中間軸の傾き]に対して、機関冷態時および機関温態時で且つ船体の撓みを1mm毎に変化させた場合に上述した各式に基づき演算された軸受荷重の評価レベルをマップにて示すと図10のようになる。なお、図10のaは、機関冷態時で船体撓みが0mmの場合を示し、図10のb~hは機関温態時で船体撓みが0mm~6mmの場合を示す。また、図中、0部は評価レベル0許容範囲内、1部は評価レベル1許容範囲外を表している。また、これらを全て満足する許容範囲総合評価の範囲を示すと、図11の0部のようになる。そして、最終的に、クランクデフおよび軸受荷重とも許容範囲内に入る据付条件を示す評価マップとしては、図12のA部で示すように、図9および図11の0部すなわち評価レベル0の両方を満足する範囲総合評価であり、評価レベル0について2値化データの論理積をとるとなる。次に、水平方向に係る評価マップの作成方法について説明する。クランクデフの評価条件すなわち評価レベルに対する機関の水平方向での据付条件[クランク軸機関の傾きおよび中間軸の傾き]に対して、機関冷態時および機関温態時で且つ船体の撓みを1mm毎に変化させた場合に上述した所定の式に基づき演算されたクランクデフの評価値をマップにて示すと図13のようになる。なお、図13中、0部は評価レベル0許容範囲内、1部は評価レベル1許容範囲外、2部は評価レベル2許容範囲外、3部は評価レベル3許容範囲外を表している。この場合の評価レベルについても、図8で説明した場合と同様の段階でもって分けられている。したがって、水平方向でのクランクデフに対する据付条件各軸の傾きとしては、図13の0部評価レベル0の領域で示される範囲内となるように据え付ければよい。例えば、機関の据付け時においては、クランクデフの計測結果を基本として、その値が0部の範囲内に収まるように、水平方向で各軸の調整が行われる。クランク軸機関の傾きの変更だけでは収まらない場合は、機関を水平方向に平行移動させ、さらに必要に応じて水平面内でのクランク軸の傾きを調整すればよい。また、既に、据え付けられている機関の場合、機関内部の船尾側の軸受に、軸受の軸心をずらせた軸受メタルを挿入して調整すればよい。この場合、調整量については水平方向のクランクデフに合致するアライメント条件を逆解析法特許文献1に記載の技術によりで求めておき、その結果に基づいて、クランク軸機関の傾きと中間軸の傾きとの平均値の傾きになるような軸心を有する軸受メタルが用いられる。また、用いる軸受軸受メタルについては、実際の軸受を準備する前に、順解析法により、機関内部の船尾側の軸受の軸心を変化させた場合のクランクデフを演算にて求め、その妥当性を検証しておく。次に、軸系アライメントの評価装置を図14に基づき説明する。この船舶における軸系アライメント評価装置は、大きく分けて、データ入力部31と、軸受位置演算部32と、軸系変位演算部33と、評価指標演算部34と、評価部35と、出力部36とから構成されている。なお、この評価装置での各種演算はプログラムにより実行されるものであり、このため、コンピュータシステムが用いられている。例えば、データ入力部31としては端末コンピュータ端末が用いられるとともに、軸受位置演算部32、軸系変位演算部33、評価指標演算部34および評価部35は端末と接続されたサーバ側[演算装置コンピュータが用いられる]に設けられ、また出力部36の一部については端末側に設けられている勿論、1台のコンピュータで構築することもできる。具体的に、上記データ入力部31としては例えば表示画面、演算処理部、キーボードなどからなるコンピュータ端末が用いられており、駆動軸系の諸元データ、評価条件例えば、クランクデフについては、通常の許容値最低限必要であると、再調整する方が好ましい値と、最大限界値とであり、また軸受荷重については、例えば最大許容値と最小許容値とである、機関の傾きすなわちクランク軸2の傾き具体的には、機関における船首端軸受と船尾端軸受とを結ぶ線の傾きθeおよび機関における船尾管軸受5Aと中間軸受5Bとの間に配置された中間軸3の傾きθiを、キーボードなどから入力し得るようにされている。また、クランク軸2の傾きθeおよび中間軸3の傾きθiについては、それぞれ1つの数値として、または数値範囲にて入力し得るようにされている。なお、他に選択するデータとしては、例えば機関の型式などがある。また、評価条件についても選択して入力することもできる。型式の選択によって、適切な計算モデルが利用可能となる。上記諸元データとしては、機関の諸元データと、中間軸および船尾管の諸元データとがある。例えば、各種部材寸法、部材同士間寸法、各種係数、各軸部に作用する各種モーメントなど、さらには軸端に設けられている軸受の高さ、機関の熱膨張による変形量、機関室二重底部分の撓みなどである。また、機関の諸元データについては、機関メーカからのデータ提供を受けて、予め1つまたは複数の機関について記憶手段に登録されたものから選択するようにしてもよい。勿論、登録されていない諸元データについては、入力することができる。この場合、データ入力部31には、全てのデータについての入力欄が用意されているが、既に登録済みのデータについては、その入力欄が表示されないようにされている。例えば、傾きデータを入力する際に、数値で1つ入力するのは、1組のクランク軸の傾きと中間軸の傾きとの組合せθe,θiについて評価したい場合であり、具体的には、就航船の現状を評価する場合である。また、数値範囲で入力する場合は、新造船や就航船について現状のアライメントに問題があると評価が出た際に、新造船であれば機関自体の適正な据付となるような適正な傾きの組合せθe,θiの情報を得る目的で、就航船であれば機関を移動させることができないので、上記適正な組合せを参考にして、軸受と、当該軸受で支持する軸との間に嵌める環状の軸受メタルの開口位置を中心からどれだけ偏心させたものを使えばよいのかを決める目的で利用される。なお、数値範囲での入力については、ユーザによる入力を求めず、常識的な範囲を、事前に軸受位置演算部32で利用可能となるように記憶手段に記憶させておくことにより、データ入力部31での入力を省くこともできる。本実施の形態1では、ユーザによる入力方式にて説明を行う。上記軸受位置演算部32は、軸系変位演算部33での演算に必要な軸受位置初期軸受高さ、水平位置データを求めるもので、傾きθe,θiが数値範囲で入力された際にその組合せデータを発生する組合せ発生手段41と、高さ基準線に対する軸受高さを求める高さ演算手段42と、水平方向基準線に対する軸受水平位置を求める水平位置演算手段43とが具備されている。したがって、上記高さ演算手段42では、上述した27式または28式に基づき、鉛直方向の初期軸受高さが求められ、また水平位置演算手段43では、上述した31式に基づき、水平方向の初期軸受水平位置が求められる。これら両演算手段42,43で用いられる傾きについては、1つの組合せθe,θiがデータ入力部31で入力された場合にはそれを用い、数値範囲で入力された場合には、組合せ発生手段41により、その範囲内にて所定の刻み角度でもって全ての組合せが発生され、これら発生された各組合せが上記両演算手段42,43で用いられることになる。ここで求められた初期軸受位置が伝達マトリックス法による演算に用いられる。すなわち、鉛直方向については、16式および17式により船尾管中心線に対する高さと傾きとの関係がわかるようになっている。水平方向については、29式および30式により船尾管中心線に対する水平方向の位置と傾きとの関係がわかるようになっている。なお、本発明に係る評価方法においては、例えば新造船の場合、就航した後でも問題がないアライメントであるか否かを知ることが重要であるため、1つの傾きの組合せであっても、機関が温態時であり、且つ船体の撓みが0=0mmから船体の撓みが最大となる満船時での撓み最大撓み:例えば6mmまで、所定の刻み量例えば1mmでもって評価を行うようにしており、すなわち1つの傾きの組合せで合計7つの軸受位置を発生させることになる。つまり、全傾きの組合せ×7通り1組の傾きと1つの船体撓みとを組み合せたデータをパターンと称すについて、初期の軸受位置を演算することになる。評価を行う際に、全てのパターンにおける初期の軸受位置を求めて評価指標演算部34に渡しそれぞれ評価指標を演算した後、全ての評価指標を評価部35に渡し、全てのパターンについて評価を行う評価レベルを求めるようにしてもよいが、軸受位置演算部32で1つずつパターンを発生させて上記の手順により評価を行い、その後、再度、軸受位置演算部32に戻り、次のパターンを発生させて評価を行うという手順を繰り返すようにしてもよい。なお、処理の手順はこれらに限らず幾通りもあるため、いずれを採用してもよいが、本実施の形態1では、1つずつパターンを発生させる手順で行うものとする。上記軸系変位演算部33では、軸受位置演算部32により与えられた初期の軸受位置を用いて、クランク軸2および中間軸3における所定部位の変位を求めるものである。ここで所定部位とは、クランクデフレクションの演算に必要なクランクアームとジャーナル部の各交点に相当する部分部位と、各軸受の位置中心位置であり、そこでの変位が求められる。上記評価指標演算部34では、軸系変位演算部33で求められた所定部位の変位を用いて評価指標が求められる。評価指標としては、クランクデフレクションおよび軸受荷重であるが、そのどちらか一方だけであってもよく、また両方であってもよい。これらは、作業者の指定に従うものであるが、両方実施するほうが望ましいため、本実施の形態1では両方を実施するものとして説明を行う。すなわち、この評価指標演算部34には、上記交点に相当する部分の変位変位量に基づきクランクデフを求めるクランクデフレクション演算手段45および各軸受の荷重を求める軸受荷重演算手段46とが具備されている。なお、クランクデフは、クランクデフレクション演算手段45により、上記交点のうち、同一のクランクスローの船首側および船尾側の変位を用いて求められる。また、軸受荷重は、軸受荷重演算手段46にて初期の軸受位置に対する変位のうち、鉛直方向の変位を用いて求められる。上記評価部35は、予め記憶手段に記憶された例えばエンジンメーカの推奨する評価条件すなわち評価レベルと、演算により求められた評価指標とを比較して当該傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′がどの評価レベルに属するかを判断する。例えば、機関における軸受荷重の最大許容値と最小許容値、クランクデフの機関冷態時における限界値最大限界値、再調整するほうが好ましい値、通常の許容値が示されている。クランクデフについては鉛直方向および水平方向も同じ値が用いられる。上述したように、軸受荷重については最小許容値から最大許容値までの評価レベル0と、それ以外の再調整必要レベルの2値化した評価レベル1になる。また、クランクデフについては、通常の許容値である0、再調整するほうが好ましい値1、再調整するほうが好ましい値を超えて最大限界値までの2、最大限界値を超えた3という合計4つの評価レベルが設けられている。そして、機関の冷態、温態、撓みの範囲機関据付時、バラスト時、満船時での各条件における傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′の評価を求め、同じ傾きの組合せにおける全評価の論理積演算を行い、全ての条件で最も良い評価レベルを示す傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′を求める。具体的には、クランクデフが入力されるとクランクデフレクション評価手段51が、また軸受荷重が入力されると軸受荷重評価手段52が、それぞれ上述のレベル分けを実施する。なお、全てのパターンについての評価が完了していない場合は、再び軸受位置演算部32に処理を戻すことになる。全てのパターンについての評価が実施されると、総合評価手段53により評価指標について総合的な評価が行われる。総合評価手段53は、クランクデフレクション評価手段51と軸受荷重評価手段52それぞれについて得られた全ての評価結果について、各傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′に対する各撓み本実施の形態では7パターンについて論理積演算を行い2値化して総合評価を行う。さらに、2つの評価指標について総合的に評価する場合は、上述した個別の総合評価に加えて、同一の傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′に関するクランクデフレクションと軸受荷重の全てのパターン上述の例では、合計14パターンについて論理積演算を行い、これら2つの評価指標についてのさらなる総合評価以下、統合評価とも称すを行う。また、上記出力部36は、評価結果の画面出力のための信号発生や、プリンタで印刷出力するためのデータ発生を行う。また、この出力部36には、評価マップ作成手段55が設けられており、傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′について、数値範囲で評価を行った場合には、この評価マップ作成手段55から評価マップという形で出力される。この評価マップ作成手段55は、上記評価部35から受け取った評価結果を、2つの傾きθeおよびθi,θe′およびθi′を2軸とした二次元平面に評価結果を反映させて図形化グラフ化するものである。上述した各パターン毎の出力と、統合評価および総合評価の出力も可能としている。傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′を1つだけ与えた場合には、その評価結果だけ、または評価結果とそのときの軸受の初期位置dz0,dy0を出力することもできる。上記評価装置による評価方法をそれぞれ使用条件に応じて説明する。A.傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′を数値範囲にて入力する場合で、且つ鉛直方向および水平方向について演算する場合;1データ入力部31により諸元データと、鉛直方向の傾きの組合せθe,θiと水平方向の傾きの組合せθe′,θi′のそれぞれ最小値と最大値とを入力する。2軸受位置演算部32では、高さ演算手段42と水平位置演算手段43とが演算に必要な諸元データを読み込み、また組合せ発生手段41は鉛直方向の傾きの組合せθe,θiおよび水平方向の傾きの組合せθe′,θi′の数値範囲を読み込む。3組合せ発生手段41にて、鉛直方向の傾きの組合せθe,θiが最小値である組合せデータおよび船体の撓みの最小値が発生されて高さ演算手段42に渡されるとともに、水平方向の傾きの組合せθe′,θi′が最小値である組合せデータについても発生されて水平位置演算手段43に渡される。以降は、所定の刻み幅に基づく船体撓みで、且つ前回と同じ傾きの組合せデータを各演算手段42,43に渡すことになる。船体撓みが最大値まで済むと、次は、各傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′について所定の刻み幅で変更し、上述と同様に船体撓み全てについて、各演算手段42,43に渡す。4高さ演算手段42および水平位置演算手段43は、組合せ発生手段41が発生した傾きの組合せデータを受け取り、各軸受の初期位置dz0,dy0を演算する。5各軸受の初期位置dz0,dy0が軸系変位演算部33に渡され、伝達マトリックス法による演算が実施され、クランクアームとジャーナル部の各交点に相当する部分と、各軸受の変位dx,dy,dzが求められる。6評価指標演算部34では、クランクデフレクション演算手段45で求められたクランクアームとジャーナル部の各交点に相当する部分の変位を使って鉛直方向と水平方向のクランクデフを求め、一方、軸受荷重演算手段46では、求められた各軸受の変位を用いて鉛直方向の軸受荷重を求める。7評価部35では、評価指標演算部34からのクランクデフを評価条件と比較し、レベル分けした結果とそのときのパターンとを関連付けて記憶手段図示せずに記憶する。軸受荷重についても評価条件と比較し、レベル分けした結果とそのときのパターンとを関連付けて同様に記憶する。その後、3に戻り、同様の手順を、全てのパターンについて繰り返す。そして、最後のパターンにおける評価とその記憶が完了すると、総合評価手段53により、まず、クランクデフおよび軸受荷重それぞれについて、各傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′における評価結果をもとに評価指標ごとに総合評価論理積演算が行われ、次に両評価指標の総合評価すなわち統合評価が行われる具体的には、クランクデフと軸受荷重との総合評価を各傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′毎に論理積演算を行われる。これら統合評価の結果についても記憶手段に記憶され、出力部36に評価の完了が知らされる。8評価部35での評価が終了すると、出力部36は、記憶手段から所定の評価結果を取り出し、評価マップ作成手段55にて評価マップを作成する。そして、必要に応じて、この評価マップは画面などの表示手段またはプリンタなどの印刷手段に出力される。例えば、プリンタでは、各傾きθe,θiを二次元の座標軸とする評価マップとして出力される。なお、最終的には、鉛直方向についてのクランク軸の傾きθeと中間軸の傾きθiとを座標軸とするランクデフと軸受荷重との許容範囲を示す評価マップ、並びに水平方向についてのクランク軸の傾きθe′と中間軸の傾きθi′とを座標軸とするクランクデフと軸受荷重との許容範囲を示す評価マップが出力される。9作業員は評価マップから、鉛直方向および水平方向についてのクランク軸の傾きθe,θe′と中間軸の傾きθi,θi′との許容範囲を知ることができる。例えば、新造船については、これを参考に、機関の据付について調整することで、就航後のアライメントを意識した調整を行うことができる。就航後の船舶については、据え付けた機関の位置をずらすことができないため、評価マップを参考にして、軸受の初期位置である中心から偏心した位置に軸を挿通させる穴を開けた軸受メタルを交換し、アライメントの調整を行うことができる。B.傾きの組合せθe,θiを数値範囲で入力する場合で、且つ鉛直方向および水平方向を順番に演算する場合;この場合はAの場合よりも効率を重視したものである。制約の多い鉛直方向についての傾きの許容範囲を求めてから、この許容範囲を使って水平方向について演算することで、鉛直方向についての許容範囲外の傾きと水平方向の傾きとの組合せによる演算を省略することができる。手順1と2については、Aの場合と同じ。3組合せ発生手段41にて、鉛直方向の傾きの組合せθe,θiが最小値である組合せデータおよび船体の撓みの最小値が発生され、高さ演算手段42に渡される。以降は、所定の刻み幅による船体撓みで、且つ前回と同じ傾きの組合せでそれぞれの演算手段42,43に渡すことになる。船体撓みの最大値まで済むと、鉛直方向の傾きの組合せθe,θiについて所定の刻み幅で変更し、上述したと同様に、船体の撓み全てについて各演算手段42,43に渡される。4軸受高さ演算手段42では、組合せ発生手段41で発生されたパターンを受け取り、軸受の初期位置dz0を演算する。5軸受の初期位置dz0,dy0但し、dy0はゼロとするが軸系変位演算部33に渡され、伝達マトリックス法による演算が実施され、クランクアームとジャーナル部の各交点に相当する部分と、各軸受の変位dx,dy,dzが求められる。6評価指標演算部34のクランクデフレクション演算手段45では、軸系変位演算部33で求められたクランクアームとジャーナル部の各交点に相当する部分の変位を使って鉛直方向のクランクデフが求められ、一方、軸受荷重演算手段46では各軸受の変位を用いて鉛直方向の軸受荷重が求められる。7評価部35では、評価指標演算部34で求められたクランクデフを評価条件と比較し、レベル分けした結果とそのときのパターンとを関連付けて図示しない記憶手段に記憶する。軸受荷重についても評価条件と比較し、レベル分けした結果とそのときのパターンとを関連付けて同様に記憶する。その後、3へ戻り、同様の手順を、全てのパターンについて繰り返す。そして、最後のパターンについての評価とその記憶が完了すると、総合評価手段53により、クランクデフと軸受荷重それぞれについて、鉛直方向の各傾きの組合せθe,θiにおける評価結果をもとに評価指標ごとに総合評価論理積演算が行われ、次に両評価指標の総合評価すなわち統合評価が行われる。これら総合評価の結果についても記憶手段に記憶された後、下記の3′に進む。3′組合せ発生手段41では、水平方向の傾きの組合せθe′,θi′が最小値である組合せデータが発生され、水平位置演算手段43に渡される。以降は、水平方向の傾きの組合せθe′,θi′について所定の刻み幅で変更される。4′高さ演算手段42は記憶手段に記憶された総合評価が許容範囲内である鉛直方向の傾きの組合せθe,θiを取り出し、軸受の初期位置dz0を求める。但し、これは最初だけである。また、水平位置演算手段43は、組合せ発生手段41が発生した水平方向の傾きの組合せθe′,θi′を受け取り、軸受の初期位置dy0を演算する。5′については、Aの場合の5と同じである。6′評価指標演算部34のクランクデフレクション演算手段45では、5′で求められたクランクアームとジャーナル部の各交点に相当する部分の変位を使って水平方向のクランクデフが求められる。7′評価部35では、評価指標演算部34からのクランクデフを評価条件と比較し、レベル分けした結果と水平方向の傾きの組合せθe′,θi′とを関連付けて記憶手段に記憶した後、3′へ戻る。そして、最後の水平方向の傾きの組合せθe′,θi′の評価と記憶とが完了すると、出力部36に評価の完了が知らされる。8′については、Aの場合の8と同じである。9′についても、Aの場合の9と同じである。C.1組の傾きθe,θi,θe′,θi′を数値にて入力する場合で、且つ鉛直方向と水平方向とを同時に演算する場合;この場合は、Aの場合において、両方向での傾きの組合せθe,θi,θe′,θi′が固定され、船体撓みの数だけパターンが存在することになるだけなので説明を省略する。なお、この場合、評価値が出力されるだけで、評価マップは出力されない。上述した評価装置および評価方法によると、クランク軸の傾きおよび中間軸の傾きを変数にするとともに、機関におけるクランクデフおよび軸受荷重の許容範囲が分かるような評価マップを作成したので、軸系アライメントの作業に熟練していなくても、現在のクランク軸機関の傾きおよび中間軸の傾きを測定するだけで、容易に、軸系アライメントの評価を行うことができる。また、船体に機関を据え付ける場合でも、評価マップから、許容範囲内に入るクランク軸機関の傾きおよび中間軸の傾きの組合せを容易に見つけることができるので、軸系アライメントの設計に慣れていなくても、適切な指示を出すことができる。また、就航船の場合においても、クランク軸機関および中間軸の傾きを測定することにより、その軸系アライメントの状態を容易に評価することができる。[実施の形態2]以下、本発明の実施の形態2に係る船舶における軸系アライメントの評価装置について説明する。上述した実施の形態1においては、評価装置を、単一のコンピュータシステムにて構成した場合について説明したが、本実施の形態2においては、データ入力部と出力部の機能の一部を端末であるクライアントに具備させるとともに、他の部分を当該クライアントとネットワークを介して接続されたサーバ装置に具備させたクライアント/サーバ型のシステムを用いたものである。以下、クライアント/サーバ型の場合について説明する。一般に、ユーザ側に設けられたパーソナルコンピュータPCをクライアント端末であるとし、このクライアントとネットワーク例えばインターネットを介してサーバ装置とが接続されたサービスでは、インターネットWorldWideWebを使って送信された情報をクライアント側の閲覧ソフトブラウザを使って入力してサーバ装置に送信し、サーバ装置からの出力をクライアント側で表示する手法が広く使われており、本実施の形態2においても、一般的に使用されている閲覧ソフトによりクライアントが利用する形態で説明を行うため、クライアントについての説明は省略する。なお、このクライアントには、少なくとも、データ入力部31と出力部36の一部の機能例えば画面表示機能、印刷機能などが具備されている。すなわち、図15に示すように、サーバ装置60には、インターネット61に直接接続されて複数のクライアント62とサーバ装置60との間でのデータのやり取りを実施するインターフェースとなるWebサーバアプリケーション部ともいう63と、クライアントを契約者か否か判断するためのユーザ認証サーバユーザ認証部64と、クライアント62から入力されたデータを用いて演算を行う演算サーバ演算部65と、ユーザが利用したサービスを記憶する利用管理データベース66とが具備されている。これら各サーバはイントラネットで接続された複数のコンピュータに分散して配置されているものとして説明するが、もちろん1台のサーバに各処理部を統合し配置してもよい。Webサーバ63にアプリケーション部を配置しているので、主導的にはWebサーバ63が働き、クライアント62のブラウザに表示するための表示フォームや入力フォームのデータ生成を行う。データの入力をクライアント62から受け付けると、認証に関してはユーザ認証サーバ64にデータを渡す。情報を受けたユーザ認証サーバ64がその認証結果をWebサーバ63に伝える。また、Webサーバ63が評価のためのデータ入力をクライアント62から受け付けると、演算サーバ65にデータを渡し、演算サーバ65が演算結果をWebサーバ63に返すという処理が行われる。また、Webサーバ63はユーザの利用料に関する情報をクライアント62に出力することもできる。上述したように、データ入力部31と出力部36の一部をクライアント62が担うが、演算サーバ65には、実施の形態1に示した他の構成軸受位置演算部、軸系変位演算部、評価指標演算部、評価部、出力部の残りを全て具備しており、その処理手順も実施の形態1と同じであるため、当該演算サーバ65における演算処理についての説明を省略する。以下、クライアント/サーバ型形態による処理の流れについて説明するが、実施の形態1で示した処理と全く同じ処理を行う演算サーバ65での処理については省略する。以下に示す1~8については、各部分での働きを、クライアントによるアクセスからクライアントがログアウトするまでの手順を示している。1Webサーバ63は、クライアント62からのアクセスを受け付けると、アプリケーション部で事前に用意されている初期メニュー画面データをクライアント62へ送信する。2クライアント62では、閲覧ソフトにより表示された初期メニュー画面からログインメニューが選択される。3クライアント62からログインメニュー選択の通知を受けると、アプリケーション部は契約者情報であるIDやパスワードなどのログイン情報を入力するためのログインフォームデータをクライアント62へ送信する。4ログインフォームが表示されたクライアント62で、ログイン情報が入力される。5ログイン情報を受け取ったアプリケーション部は、ユーザ認証サーバ64へログイン情報を渡し、ユーザ認証サーバ64は受け取ったログイン情報を事前に記憶している利用管理データベース66を検索することにより契約者か否かの判断をする。6ユーザ認証サーバ64から認証結果を受け取ったアプリケーション部は、契約者でないときは利用できない旨のメッセージデータを、契約者であるときはユーザメニューデータをクライアント62に送信する。ユーザメニューとしては、次の4つが用意される。メニュー1:アライメント評価マップ作成メニュー2:アライメント評価軸受荷重メニュー3:アライメント評価クランクデフメニュー4:アライメント評価軸受荷重およびクランクデフ7クライアント62により選択されたメニューが実行される詳細は後述する。8ユーザメニュー画面には、別途、利用状況メニューおよびログアウトメニューが設けられており、利用状況メニューが選択されると、認証したユーザ情報を使って利用管理データベース部66を検索し、受け取った利用状況データに基づき利用メニューに応じた課金情報の表示フォームデータをクライアント62に送信する。また、ログアウトメニューが選択されると、当該ログイン中に発生した課金情報の表示フォームデータをクライアント62に送信するとともに、当該ユーザによる利用を終了する。概略的な処理の流れは上述したとおりである。次に、上記ユーザメニュー毎の説明を行う。メニュー1:アライメント評価マップ作成M1-1クライアント62により本メニューが選択されると、アプリケーション部は演算サーバ65に問合せ、登録されている機関と登録済みのデータを確認し、機関の型式を選択可能な画面フォームデータをクライアント62に送信する。M1-2クライアント62が未登録の機関を選択した場合は、Webサーバ63は必要な諸元データと、中間軸の傾きθi,θi′の調整可能範囲と、クランク軸の傾きθe,θe′の調整可能範囲の全ての入力欄を表示する入力フォームデータをクライアント62に送信する。登録機関を選択した場合においても、入力フォームデータをクライアント62に送信するが、この場合は、演算サーバ65に問い合わせ、予め登録してあるデータに関する入力欄が不要にされた入力フォームが作成される。なお、いずれの場合も、少なくとも、中間軸の傾きθi,θi′およびクランク軸の傾きθe,θe′の各範囲データ下限値、上限値が常識的な数値である場合の入力フォームが作成されるが、必要に応じて、変更可能にされている。M1-3クライアント62からのデータ入力を受け付けると、アプリケーション部はそれらを演算サーバ65に渡す。演算サーバ55では、これらのデータがデータ入力部31に入力され、軸受荷重およびクランクデフそれぞれの総合評価並びにこれら両評価値を統合してなる統合評価のマップデータを出力する。M1-4マップデータを受け取ったアプリケーション部は、評価マップの表示フォームデータをクライアント62へ送信するとともに、認証したユーザ情報、日時情報、本メニューの利用実績を利用管理データベース66に登録する。メニュー2:アライメント評価軸受荷重M2-1M1-1と同じにつき省略。M2-2M1-2と同じにつき省略。但し、各傾きθe,θi,θe′,θi′については、範囲指定できない入力欄にされている。M2-3M1-3と同じにつき省略。但し、評価指標演算部34での演算は軸受荷重演算だけが行われるとともに、評価部35での評価については軸受荷重評価だけが行われ、また出力データについても、入力された傾きθe,θi,θe′,θi′と良否の結果だけである。M2-4出力データを受け取ったアプリケーション部は、傾きθe,θi,θe′,θi′と良否の結果を表示するための表示フォームデータをクライアント62へ送信するとともに、認証したユーザ情報、日時情報、本メニューの利用実績を利用管理データベース66に登録する。メニュー3:アライメント評価クランクデフM3-1M2-1と同じにつき省略。M3-2M2-2と同じにつき省略。M3-3M1-3と同じにつき省略。但し、評価指標演算部34での演算はクランクデフレクション演算だけが行われるとともに、評価部35での評価はクランクデフレクション評価だけが行われ、また出力についても、入力された傾きθe,θi,θe′,θi′と良否の結果だけである。M3-4M2-4と同じにつき省略。メニュー4:アライメント評価軸受荷重およびクランクデフの統合M4-1M2-1と同じにつき省略。M4-2M2-2と同じにつき省略。M4-3M1-3と同じにつき省略。但し、出力されるのは入力された傾きθe,θiと良否の結果だけである。M4-4M1-4と同じにつき省略。但し、出力されるのは入力された傾きθe,θiと良否の結果だけである。このクライアント/サーバ型のシステムにおいても、実施の形態1同様の効果を有するとともに、作業者が端末にて所定のデータを入力するだけで、簡単に、軸系アライメントの評価を行うことができる。"