コンタクトと、前記コンタクトを収容する絶縁体からなるボディと、前記ボディの外周を覆うように筒状に形成された導電体のシェルと、を有し、前記シェルは、相手方コネクタ挿入口と前記ボディ挿入口とを備える本体部と、本体部の前方端または後方端において折り返され本体部の外周を覆うように形成された反転折返部と、を備える、コネクタ。請求項1記載のコネクタであって、前記本体部の継目と前記反転折返部の継目の位置とが周方向において異なる、コネクタ。請求項1または請求項2記載のコネクタであって、前記反転折返部は、一以上の取付脚部をさらに備える、コネクタ。しかしながら、従来技術のシェルは1枚の金属板を筒状に折り曲げて形成されているため、基板取付前に外力を受けると、変形しやすい。また、基板取付後においても、相手方コネクタが挿入される際にかかる荷重ストレスにより、シェルが外周方向に開き、変形しやすい。例えば、相手方コネクタを自コネクタに挿入する際に、互いの挿入軸が一致せずに、相手方コネクタが自コネクタのシェルの内面にぶつかり、自コネクタのシェルに対し、外周方向に開き変形させようとする力がかかり、自コネクタが変形する場合がある。シェルは1回の挿入によって変形する場合だけではなく、多数回の挿入によって徐々に変形する場合もある。これらの変形により、相手方コネクタを挿入しにくくなったり、挿入できなくなったり、挿入時にガタツキや接触不良が生じたり、抜け落ちやすくなったりする場合がある。本発明は、基板取付前後において、変形し難いコネクタを提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、本発明の第一の態様によれば、コネクタは、コンタクトと、コンタクトを収容する絶縁体からなるボディと、ボディの外周を覆うように筒状に形成された導電体のシェルと、を有する。シェルは、相手方コネクタ挿入口とボディ挿入口とを備える本体部と、本体部の前方端または後方端において折り返され本体部の外周を覆うように形成された反転折返部と、を備える。本発明は、シェルを、本体部と反転折返部によって二重構造とすることで、シェルの破壊強度を高め、その変形を防ぐことができるという効果を奏する。以下、MicroUSB規格に準拠するコネクタに本発明の技術思想を適用した実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。但し、本発明の技術思想が適用可能なコネクタは特定の規格に準拠するコネクタに限定されるものではなく、任意の規格例えば、USB規格、miniUSB規格、IEEE1394規格などに準拠するコネクタ全般に適用可能である。<第一実施形態><コネクタ100>図1を用いて第一実施形態に係るコネクタ100を説明する。コネクタ100は、導電体のコンタクト110と、コンタクト110を収容する絶縁体からなるボディ120と、ボディの外周を覆うように四角筒状に形成された導電体のシェル130と、を有する。<シェル130>シェル130は、相手方コネクタ挿入口132fとボディ挿入口132g図2参照とを備える本体部132と、本体部132の上壁132kの後方端において折り返され、本体部の外周を覆うように形成された反転折返部134と、を備える。なお、相手方コネクタが挿入される面をコネクタ100の正面とし、基板に実装する際に実装面となる面を底面とし、コネクタ100の中心から見て正面方向を前方とし、底面方向を下方として説明する。図1に示すように、筒状のシェル130は、本体部132内側と反転折返部134外側とで二重構造となっている。本体部132及び反転折返部134は、何れも筒状となっており、継目を備える。本体部132の継目132bの位置と反転折返部134の継目134bの位置を左右方向においてずらす。また、図2に示すように、反転折返部134は、その前方両側端から下方に延びる第一取付脚部134a、134aと、その後方両側端から下方に延びる第二取付脚部134c、134cを備える。本体部132図3は、シェル130の折り畳む前の展開図である。シェル130は薄板状の金属板をプレスにより打ち抜き加工したものである。図3において、隣接する二点鎖線により挟まれた領域は曲げ領域を示す。本体部132の上壁132kと側壁132m、132mと底壁132p、132pとの間の各曲げ領域において、谷折りされ、本体部132は、四角筒状に形成される。なお、四角筒状とは、略四角筒状を含むものとする。本体部132は、ボディ120の外周に沿った形状に折り曲げ成形され、ボディ120の全体がシェル130に収容される。そして、シェル130の底壁132p、132pに形成された端縁同士が当接して継目132bが形成される図1、図3参照。この継目132bがありとあり溝の関係に形成されているので、端縁同士が互いに分離しにくくなっている。本体部132の側壁132m、132mの後方端には、前方に向かって切欠部132n、132nが形成される。本体部132の上壁132kの後方の両側には、凸部132t、132tがそれぞれ形成されている。凸部132t、132tはそれぞれ上壁132kから内方に打ち出して形成されたものであり、上壁132kから僅かに内方に突出している。本体部132の上壁132kの前方の両側には、固定端を前方として、切り起され上方に僅かに突出する係止片132u、132uが形成されている。このような構成とすることで、図示しない相手方コネクタのストッパと係止片132u、132uとが係止し、コネクタ100から相手方コネクタが抜け落ちるのを防止することができる。図4はコネクタ100の底面図であり、図5は図4のXX断面図である。上壁132k、底壁132p、132p、側壁132m、132m及び各部間の各曲げ領域の各前方端は、曲げ加工を行う前に、後方に向かうにつれて内方に厚みを増すような傾斜面を備えるように加工しておく図1及び図5参照。このような形状により、傾斜面が挿入時の相手方コネクタをガイドし、相手方コネクタをスムーズに挿入することができる。反転折返部134反転折返部134は、本体部132の上壁132kの前方端において折り返され本体部132の外周を覆うように形成される。反転折返部134は、本体部132の外周に沿った形状に折り曲げ成形され、本体部132の全体が反転折返部134に覆われる。例えば、反転折返部134の上壁134kと側壁134m、134mと底壁134p、134pとの間の各曲げ領域において、山折りされ、反転折返部134は、本体部132よりも一回り大きい四角筒状に形成される。本体部132の外周面と反転折返部134の内周面とが接するように、または、僅かな隙間を介して対向するように、反転折返部134を形成する。このような構成とすることで、本体部132の変形を反転折返部134で規制することができる。そして、反転折返部134の底壁134p、134pに形成された端縁同士が当接して継目134bが形成される図1~図3参照。この継目134bがありとあり溝の関係に形成されているので、端縁同士が互いに分離しにくくなっている。このような構成とすることで、シェル130を二重構造とし、その破壊強度を向上させ、変形を防ぐ。このとき、本体部132の継目132bの位置と反転折返部134の継目134bの位置とを、左右方向においてずらして設けることで、さらに、破壊強度を向上させることができる。一般的なシェル例えば、特許文献1記載のシェルは、筒状の継目部分の強度が一番弱い。例えば、相手方コネクタを自コネクタに挿入する際に、互いの挿入軸が一致せずに、相手方コネクタが自コネクタのシェルの内面にぶつかり、自コネクタのシェルに対し、外周方向に開き変形させようとする力がかかった場合、その力は、最終的に継目にかかり、継目から変形する可能性が高い。継目132bと継目134bとの周方向における位置を同一とした場合にも、継目部分が二重になるため、その強度は向上するが、継目132bと継目134bとの周方向における位置が異なる場合には、さらに、その強度を向上させることができる。内側の継目132bが開き変形しようとしたときに、内側の継目が開き変形しようとする力が外側の継目134bに直接かからないため、継目132bと継目134bとを合わせたシェルの継目の強度は、結果的に全体として向上し、シェル130の破壊強度を向上するからである。さらに、反転折返部134は、その前方両側端から下方に延びる第一取付脚部134a、134aと、その後方両側端から下方に延びる第二取付脚部134c、134cを備える。反転折返部134の上壁134kと第一取付脚部134a、134aとの間の曲げ領域、及び、上壁134kと第二取付脚部134c、134cとの間の曲げ領域において、谷折りする。第一取付脚部134a、134a及び第二取付脚部134c、134cは曲げ領域から外方に延び、さらに、先端側の曲げ領域において、山折りされ、下方に延び、逆L字型断面を有している。反転折返部134の上壁134kには、前方の両側に矩形の開口134u、134uが形成される。反転折返部134を曲げ返したときに、上方に切り起された係止片132u、132uが、それぞれ開口134u、134u内に収容される、または、それぞれ開口134u、134uを貫通する。このような構成により、切り起された係止片132uと反転折返部134の上壁134kが干渉するのを防ぐことができる。反転折返部134の底壁134p、134pの後方端には、それぞれ片持梁状の舌片であるストッパ134s、134sが形成されている。ストッパ134sは、ボディ120収容後に固定端側の曲げ領域において、山折りされ、内方に突出する。<ボディ120の挿入及び固定>ボディ120を四角筒状のシェル130の後方のボディ挿入口132gから挿入すると、ボディ120の正面とシェル130の背面より詳しく言うと本体部132の上壁132k、側壁132m、132m、底壁132p、132pの後方端面等とが当接する。例えば、シェル130の凸部132t、132tの背面と、ボディ120の第二凹部120t、120tの正面とが当接する図1及び図2参照。シェル130の切欠部132n、132nとボディ120の凸部120n、120nとが嵌合し、シェル130とボディ120を上下方向及び前方に固定する。また、本体部132の上壁132k、側壁132m、132m及び上壁132kと側壁132m、132mの間の曲げ領域の後方端面と、ボディ120に設けられた第一鍔部120k、120kの正面とが当接する。さらに、本体部132の底壁132p、132p、側壁132m、132m及び底壁132p、132pと側壁132m、132mの間の曲げ領域の後方端面と、ボディ120に設けられた第二鍔部120p、120pの正面とが当接する但し、左側面側の第二鍔部120pは図示しない。さらに、四角筒状の本体部132の内周面と、ボディ120の外周面とが当接する図5参照。さらに、ストッパ134s、134sは、その固定端側の曲げ領域において、山折りされ、ストッパ134s、134sの正面と、ボディ120の背面に設けられた第一凹部120s、120sとが当接し、係合する。これらの構造により、シェル130がボディ120に固定されている図6参照。<コンタクト110及びボディ120>ボディ120は、図1及び図2に示すように、シェル130の成す四角筒状の内周面とボディ120の外周面とが接し、かつ、本体部132の成す四角筒状の後方端面と当接する正面を有する形状である。そして、ボディ120は前方に突出するコンタクト支持板120cを有する。このコンタクト支持板120cの底面には、所定の間隔で5本のコンタクト受容溝が形成されている。コンタクト110は、これらのコンタクト受容溝に圧入されて、図5に示すように、その接点部110bがコンタクト支持板120cの底面に配置される。コンタクト110は、ボディ120の後方に延出して、後方端に基板90の導電パッド93図6参照と接続される端子部110dを有する。コンタクト受容溝の先端部には、支持部120bが設けられる。コンタクト110の接点部110bの先端には、僅かに上方に偏倚し、さらに前方に延びる先端部110aが形成される。支持部120bと先端部110aとが係止し、コンタクト110の接点部110bが上下方向に固定される。また、接点部110bは、コンタクト受容溝の内壁により左右方向に固定される。<コネクタ100の基板90に対する取付>図6に示すようにコネクタ100が取り付けられる基板90の端縁には、コネクタ100の幅より僅かに広い幅の切欠け90bが形成されている。この切欠け90bには、コネクタ100が上方から配置される。切欠け90bの近傍には、第一取付脚部134a、134a、第二取付脚部134c、134cに対応する位置に貫通孔90a、90a、90c、90cがそれぞれ形成されている。さらに貫通孔90b、90b、90c、90cの基板90の上面の周縁部にはそれぞれ第一ランド91、91、第二ランド92、92が形成されている。また、切欠け90bの近傍には、各端子部110dに対応する位置に導電パッド93が形成されている。このような構成により、ミッドマウント構造コネクタ100が基板90内に配置される構造タイプでの実装が可能となり、コネクタ100の実装高さを低くすることができる図7参照。さらに、基板90の第一ランド91、91、第二ランド92、92、導電パッド93に半田ペーストを印刷しておき、上方からコネクタ100を配置し、熱を加えて半田を溶かすことで、ミッドマウント構造での自動実装リフロー方式が可能となる。なお、それぞれ第一取付脚部134a、134a及び第二取付脚部134c、134cが、基板に設けられた貫通孔90a、90a及び90c、90cを貫通し第一ランド91、91、第二ランド92、92に接し、各端子部110dが、それぞれ各導電パッド93に接するように配置する。<効果>このような構成により、シェルを、本体部と反転折返部によって二重構造とすることで、シェルの破壊強度を高め、その変形を防ぐことができるという効果を奏する。特に、本実施形態のようにコネクタ100がミッドマウント構造の場合、プラグこじりの荷重ストレスに対し基板による規制もなく、さらに、荷重に対する強度懸念があるため、このような二重構造が特に有効である。本体部132と反転折返部134とを密着させることで、本体部132の変形を反転折返部134で規制することができる。このとき、本体部132の継目132bと反転折返部134の継目134bとを、左右方向においてずらして設けることで、シェル130全体として継目の強度を向上させることができる。また、本体部132と反転折返部134を別部材とすると、部材を結合するために、複雑な加工が必要となるが、本実施例では、一枚の金属板から加工することで、本体部132と反転折返部134を結合するための複雑な加工や工程を省くことができる。また、特許文献1のシェルは、一枚の金属板を筒状に折り曲げて形成され、その両側壁から複数の取付脚部が切り起されているため、シェル自体の破壊強度が低い。また、各取付脚部の大きさも小さくなるため、基板に対する実装強度も低い。一方、第一実施形態では、反転折返部134を設けることで、シェルの破壊強度を低下させることなく、十分な大きさを有する取付脚部を多数設けることができ、この取付脚部を半田付けすることで、基板に対する実装強度固定強度を向上させることができる。<変形例>第一実施形態では、反転折返部134を設けることで、シェルの破壊強度を低下させることなく、十分な大きさを有する取付脚部を多数設けることができる点がポイントであり、その数や大きさ、位置は適宜変更してもよい。また、継目132b及び継目134bの位置は、それぞれ本体部132の底壁132p、132p及び反転折返部134の底壁134p、134pに限らない。側壁132m、132m及び134m、134mや各曲げ領域に継目132b及び継目134bを設けてもよい。さらに、本体部の継目132bの位置と反転折返部の継目134bの位置は、その位置が周方向において異なれば、第一実施形態と同様の効果を得ることができる。本体部132と反転折返部134との接続部分は前方端であってもよい。また、接続部分は上壁以外の側壁、底壁、各曲げ領域等でもよい。但し、加工の容易さやコネクタの破壊強度を考慮すると、本体部132と反転折返部134との接続部分は前方端または後方端の上壁または底壁に設け、対向する面に継目を設けることが望ましい。また、継目132b、134bは、ありとあり溝の関係に形成されているが、他の形状や接合方法により、本体部132の底壁132p、132pや反転折返部134の底壁134p、134pに形成された端縁同士を分離しにくくしてもよい。本発明は上記の実施形態及び変形例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。