"光電極と、上記光電極と対向して設けられた対極と、上記光電極と上記対極との間に設けられた電解質層とを備え、上記光電極は、多孔質金属電極と、増感色素を担持した多孔質金属酸化物層と、上記多孔質金属電極と上記多孔質金属酸化物層との間に設けられた、導電性を有する光散乱層とを備える色素増感太陽電池。上記光散乱層が、導電性微粒子を含んでいる請求項1記載の色素増感太陽電池。上記導電性微粒子は、金属酸化物を含む金属酸化物微粒子、または金属酸化物により被覆された被覆微粒子である請求項2記載の色素増感太陽電池。上記金属酸化物は、インジウム-スズ複合酸化物、フッ素ドープ酸化スズ、アンチモンドープ酸化スズ、酸化スズ、酸化亜鉛、インジウム-亜鉛複合酸化物、アルミニウム-亜鉛複合酸化物、およびガリウム-亜鉛複合酸化物からなる群より選択される1種以上を含んでいる請求項3記載の色素増感太陽電池。上記導電性微粒子が、透明または白色の導電性微粒子である請求項2記載の色素増感太陽電池。上記多孔質金属電極と上記光散乱層との間に設けられた多孔質中間層をさらに備え、上記多孔質中間層が、導電性微粒子を含んでいる請求項1記載の色素増感太陽電池。上記多孔質金属電極は、メッシュ電極である請求項6記載の色素増感太陽電池。上記多孔質金属電極は、吸着化合物が吸着した表面を有している請求項1記載の色素増感太陽電池。多孔質金属電極と、増感色素を担持した多孔質金属酸化物層と、上記多孔質金属電極と上記多孔質金属酸化物層との間に設けられた、導電性を有する光散乱層とを備える色素増感太陽電池用光電極。しかしながら、これらのバックコンタクト型色素増感太陽電池では、FTOガラスを用いた対向型色素増感太陽電池と比較すると変換効率が低く、変換効率の向上が望まれている。したがって、本技術の目的は、変換効率を向上することができる色素増感太陽電池および色素増感太陽電池用光電極を提供することにある。上述の課題を解決するために、第1の技術は、光電極と、光電極と対向して設けられた対極と、光電極と対極との間に設けられた電解質層とを備え、光電極は、多孔質金属電極と、増感色素を担持した多孔質金属酸化物層と、多孔質金属電極と多孔質金属酸化物層との間に設けられた、導電性を有する光散乱層とを備える色素増感太陽電池である。第2の技術は、多孔質金属電極と、増感色素を担持した多孔質金属酸化物層と、多孔質金属電極と多孔質金属酸化物層との間に設けられた、導電性を有する光散乱層とを備える色素増感太陽電池用光電極である。本技術によれば、多孔質金属電極と多孔質金属酸化物層との間に光散乱層を形成しているので、多孔質金属酸化物層を透過した光を光散乱層により散乱し、多孔質金属酸化物層に戻すことができる。したがって、多孔質金属酸化物層での光吸収効率を向上することができる。以上説明したように、本技術によれば、多孔質金属酸化物層での光吸収効率を向上することができるので、色素増感太陽電池の変換効率を向上することができる。本発明者らは、バックコンタクト型色素増感太陽電池の変換効率を向上すべく鋭意検討を行った。その結果、バックコンタクト型色素増感太陽電池に対して光散乱層をさらに備え、光散乱層の散乱効果により変換効率を向上させる技術を見出すに至った。対向型の色素増感太陽電池では、多孔質金属酸化物層に大粒径の金属酸化物粒子を混入させて光散乱層とし、大粒径の金属酸化物粒子により光を散乱させることで、光の利用効率を上げて変換効率を向上させている。しかしながら、バックコンタクト型色素増感太陽電池に光散乱層を設け、光散乱層の散乱効果により変換効率を向上させる技術は従来検討されていない。そこで、本発明者らは、上述の対向型の色素増感太陽電池で用いられている光散乱層を、バックコンタクト型色素増感太陽電池に適用することを検討した。その結果、バックコンタクト型色素増感太陽電池では、多孔質金属酸化物層に大粒径の金属酸化物粒子を混入させても変換効率を向上することは困難であり、変換効率はむしろ低下する傾向にあることを見出すに至った。そこで、本発明者らは、バックコンタクト型色素増感太陽電池において変換効率を向上させることができる新たな光散乱層の構成について鋭意検討を行った。その結果、バックコンタクト電極と多孔質金属酸化物層との間に光散乱層を設け、この光散乱層により光を散乱することで、変換効率を向上できることを見出すに至った。本技術は上述の検討の結果案出されたものである。本技術の実施形態について図面を参照しながら以下の順序で説明する。1.第1の実施形態光散乱層を備えたバックコンタクト型色素増感太陽電池の第1の例2.第2の実施形態光散乱層を備えたバックコンタクト型色素増感太陽電池の製造方法の他の例3.第3の実施形態光散乱層を備えたバックコンタクト型色素増感太陽電池の第2の例<1.第1の実施形態>[色素増感太陽電池の構成]図1は、本技術の第1の実施形態に係る色素増感太陽電池の構成の一例を示す断面図である。この色素増感太陽電池は、いわゆるバックコンタクト型色素増感太陽電池であり、図1に示すように、光電極基材1と、この光電極基材1に対向配置された対極基材2と、光電極基材1および対極基材2の間に介在された電解質層3とを備える。光電極基材1は、基材12と、この基材12の一主面に形成された光電極11とを備え、光電極11が対極基材2と対向するように配置される。対極基材2は、基材22と、この基材22の一主面に形成された対極21とを備え、対極21が光電極基材1と対向するように配置される。光電極基材1と対極基材2とにより挟まれた領域の外周部が、例えば封止材4により封止される。光電極基材1および対極基材2が、例えば、リード線などの線状部材を介して負荷5に対して電気的に接続される。光電極11は、多孔質金属電極以下バックコンタクト電極と称する。31と、色素が担持された多孔質金属酸化物層34と、バックコンタクト電極31と多孔質金属酸化物層34との間に設けられた多孔質中間層32と、多孔質中間層32と多孔質金属酸化物層34との間に設けられた光散乱層33とを備える。また、光電極11が、必要に応じて、バックコンタクト電極31の両主面のうち、多孔質中間層32が設けられている側とは反対の主面に多孔質絶縁層35をさらに備えるようにしてもよい。以下、本発明の第1の実施形態に係る色素増感型太陽電池を構成するバックコンタクト電極31、多孔質中間層32、光散乱層33、多孔質金属酸化物層34、多孔質絶縁層35、対極21、基材12、22、色素、電解質層3について順次説明する。バックコンタクト電極バックコンタクト電極31は、支持体なしで取り扱うことができる自立膜である。バックコンタクト電極31の材料としては、多孔質であり導電性に優れた材料を用いることが好ましく、例えば、金属を用いることができるが、これに限定されるものではない。金属としては、例えば、Ti、W、Mo、Ta、Nb、Zr、Zn、Ni、CrおよびFeからなる群より選択される1種以上を用いることができる。具体的には例えば、金属としては、例えば、Ti、W、Mo、Ta、Nb、Zr、Zn、Ni、Cr、Feなどの単体、またはこれらを2種以上含む合金を挙げることができる。合金としては、ステンレス鋼StainlessUsedSteel:SUS、NiCu合金、NiCr合金などのニッケル合金などを用いることが好ましい。ステンレス鋼としては、SUS304、SUS304L、SUS310S、SUS316、SUS316L、SUS317L、SUS321、SUS347などを用いることが好ましい。バックコンタクト電極31の構造としては、例えば、電解液をバックコンタクト電極表面に垂らしたとき、電解液が電極深さ方向に浸透して、裏面側まで到達することが可能な構造が好ましい。このような構造として、複数の孔部を有し、それらの孔部が一方の面から他方の面に貫通している構造、またはそれらの孔部が一方の面から他方の面まで連結して連結孔を形成している構造が好ましく、例えば、複数の孔部を有するフィルム、シート、箔、基板などを用いることができる。より具体的には、メッシュ例えば、平織、綾織、平畳織、綾畳織など、多孔質体、不織布、繊維焼結体、エキスパンドメタル、パンチングメタル、エッチング加工などで穴を開けた箔などを用いることができるが、これらに限定されるものではない。バックコンタクト電極31としては、プラスチック材料などからなる基材の表面を金属などの導電材料で被覆したものを用いるようにしてもよい。バックコンタクト電極31の厚みは、例えば、電解液中のイオンが効率的に移動し、これに伴う電子の移動が阻害されないようにすることを考慮すると、薄いほど好ましく、具体的には0.5mm以下であることが好ましい。吸着化合物バックコンタクト電極31の表面には、吸着化合物が吸着していることが好ましい。ここで、表面には、バックコンタクト電極31が有する複数の孔部の表面も含まれる。吸着化合物としては、例えば、金属および/または金属酸化物に吸着する官能基を有する化合物を用いることができる。例えば、バックコンタクト電極31が金属を主成分とする場合には、金属に吸着する官能基を有する化合物を用いることができる。吸着化合物は、例えば、下記の一般式1により表すことができる。R-X1但し、Rは、飽和または不飽和アルキル基、芳香環、脂環、および複素環の少なくとも一つ以上を含んでいる。Xは、吸着官能基、または金属および/または金属酸化物に配位可能な原子である。吸着化合物は、金属および/または金属酸化物に吸着する化合物であればよく、Rの大きさなどは限定されるものではないと考えられる。一般的に、電子移動は電子を渡す側と電子を受け取る側との間の距離がその電子移動速度電子移動の起こりやすさに影響を与える。このような現象の詳細はMarcus理論により説明され、電子移動速度は上述の2者間の距離が長くなればなるほど指数関数的に遅くなる。したがって、本実施形態の場合には、吸着化合物によってI3が負極側のバックコンタクト電極31の表面から隔てられる距離が大きくなればなるほど、逆電子移動防止効果は大きくなると考えられる。しかし、吸着化合物がバックコンタクト電極31の表面に吸着された際にどのような形態をとっているかはわからないため、分子の大きさが大きくなればなるほど逆電子移動防止効果も大きくなるとは必ずしも言えない。また、全く何も吸着していないバックコンタクト電極31の表面からの逆電子移動と比較した場合、いかなる小さな吸着化合物であっても吸着さえすれば逆電子防止効果は現れるはずである。これらの点を考慮すると、吸着化合物のRの大きさは限定されるものではないと考えられる。吸着官能基としては、例えば、カルボン酸基、スルホ基、アミノ基、リン酸基、フォスフィノ基、シラノール基、エポキシ基、イソシアネート基、シアノ基、ビニル基、チオール基、または水酸基などが挙げられる。金属および/または金属酸化物に配位可能な原子としては、例えば、N、S、Oなどを用いることができる。金属および/または金属酸化物に配位可能な原子がN、S、Oなどの原子である場合には、上述の一般式1は複素環を有する化合物を意味する。吸着化合物としては、使用する溶媒に所定濃度溶解可能であり、かつ使用する金属および/または金属酸化物に吸着するものを適宜選択して用いることができる。カルボン酸基を有する吸着化合物としては、例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、ドコサヘキサエン酸、エイコサペンタエン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、安息香酸、3-アセチル安息香酸、4-アセチル安息香酸、2-メチル安息香酸、3-メチル安息香酸、4-メチル安息香酸、4-ブチル安息香酸、4-tert-ブチル安息香酸、3,5-ジ-tert-ブチル安息香酸、2-メトキシ安息香酸、3-メトキシ安息香酸、4-メトキシ安息香酸、2-エトキシ安息香酸、3-エトキシ安息香酸、4-エトキシ安息香酸、4-n-ブトキシ安息香酸、2-フェノキシ安息香酸、3-フェノキシ安息香酸、4-フェノキシ安息香酸、3-ビニル安息香酸、4-ビニル安息香酸、フェニル酢酸、ジフェニル酢酸、-2-フェニルプロパン酸、3-フェニルプロパン酸、2,2-ジフェニルプロパン酸、3,3-ジフェニルプロパン酸、4-ビフェニル酢酸、トリフェニル酢酸、フェノキシ酢酸、ビフェニル-2-カルボン酸、ビフェニル-4-カルボン酸、1-ナフトエ酸、2-ナフトエ酸、1-ナフチル酢酸、2-ナフチル酢酸、酢酸、フルオレン-1-カルボン酸、フルオレン-4-カルボン酸、フルオレン-9-カルボン酸、9-アントラセンカルボン酸、1-ピレンカルボン酸、ピロール-2-カルボン酸、2-チオフェンカルボン酸、3-チオフェンカルボン酸、3-アクリル酸、4-チアゾールカルボン酸、インドール-2-カルボン酸、インドール-3-カルボン酸、インドール-4-カルボン酸、インドール-5-カルボン酸、インドール-6-カルボン酸、ベンゾ[b]チオフェン-2-カルボン酸、ベンゾチアゾール-6-カルボン酸、4-ジベンゾチオフェンカルボン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、サリチル酸、没食子酸、メリト酸、ケイ皮酸、オキソカルボン酸、ピルビン酸、乳酸、リンゴ酸、クエン酸、フマル酸、マレイン酸、アコニット酸、グルタル酸、アジピン酸、アミノ酸ニトロカルボン酸などを用いることができる。リン酸基を有する吸着化合物としては、例えば、リン酸、メチルホスホン酸、エチルホスホン酸、プロピルホスホン酸、ブチルホスホン酸、ペンチルホスホン酸、ヘキシルホスホン酸、ヘプチルホスホン酸、オクチルホスホン酸、2-エチルヘキシルホスホン酸、ノニルホスホン酸、デシルホスホン酸、ウンデシルホスホン酸、ドデシルホスホン酸、ヘキサデシルホスホン酸、オクタデシルホスホン酸、エイコシルホスホン酸、フェニルホスホン酸、ベンジルホスホン酸基、フェネチルホスホン酸、α-メチルベンジルホスホン酸、1-メチル-1-フェネチルホスホン酸、ジフェニルメチルホスホン酸、ビフェニルホスホン酸、ベンジルフェニルホスホン酸、α-クミルホスホン酸、トルイルホスホン酸、キシリルホスホン酸、エチルフェニルホスホン酸、クメニルホスホン酸、プロピルフェニルホスホン酸、ブチルフェニルホスホン酸、ヘプチルフェニルホスホン酸、オクチルフェニルホスホン酸、ノニルフェニルホスホン酸、リン酸フェニル、リン酸ベンジル、リン酸フェネチル、リン酸α-メチルベンジル、リン酸1-メチル-1-フェネチル、リン酸ジフェニルメチル、リン酸ビフェニル、リン酸ベンジルフェニル、リン酸α-クミル、リン酸トルイル、リン酸キシリル、リン酸エチルフェニル、リン酸クメニル、リン酸プロピルフェニル、リン酸ブチルフェニル、リン酸ヘプチルフェニル、リン酸オクチルフェニル、リン酸ノニルフェニル、リン酸メチル、リン酸エチル、プロピルリン酸、リン酸ブチル、リン酸ペンチル、リン酸ヘキシル、リン酸ヘプチル、リン酸オクチル、リン酸2-エチルヘキシル、リン酸オクチル、リン酸ノニル、リン酸デシル、リン酸ウンデシル、リン酸ドデシル、リン酸ヘキサデシル、リン酸オクタデシル、リン酸エイコシルなどを用いることができる。スルホ基を有する吸着化合物としては、例えば、ベンゼンスルホン酸、n-ブチルベンゼンスルホン酸、n-オクチルベンゼンスルホン酸、n-ドデシルベンゼンスルホン酸、ペンタデシルベンゼンスルホン酸、2,5-ジメチルベンゼンスルホン酸、2,5-ジブチルベンゼンスルホン酸、o-アミノベンゼンスルホン酸、m-アミノベンゼンスルホン酸、p-アミノベンゼンスルホン酸、3-アミノ-4-ヒドロキシベンゼンスルホン酸、5-アミノ-2-メチルベンゼンスルホン酸、3,5-ジアミノ-2,4,6-トリメチルベンゼンスルホン酸、2,4-ジニトロベンゼンスルホン酸、p-クロルベンゼンスルホン酸、2,5-ジクロロベンゼンスルホン酸、ヒドロキシニトロベンゼンスルホン酸、アミノトルエンスルホン酸、p-フェノールスルホン酸、アミノフェノールスルホン酸、クメンスルホン酸、キシレンスルホン酸、o-クレゾールスルホン酸、m-クレゾールスルホン酸、p-クレゾールスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、2-ナフタレンスルホン酸、1-ナフタレンスルホン酸、イソプロピルナフタレンスルホン酸、ドデシルナフタレンスルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸、ナフトールスルホン酸、ナフチルアミンスルホン酸、スルファニルアミド、スルファグアニジン、ジノニルナフタレンジスルホン酸、1,5-ナフタレンジスルホン酸、2,7-ナフタレンジスルホン酸、アミノヒドロキシナフタレンジスルホン酸、4,4-ビフェニルジスルホン酸、アントラキノンスルホン酸、m-ベンゼンジスルホン酸、2,5-ジアミノ-1,3-ベンゼンジスルホン酸、ナフトールジスルホン酸、アニリン-2,4-ジスルホン酸、アントラキノン-1,5-ジスルホン酸、ポリスチレンスルホン酸、カテコールジスルホン酸、フェノールジスルホン酸などの芳香族スルホン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、1-プロパンスルホン酸、ブタンスルホン酸、ペンタンスルホン酸、ヘキサンスルホン酸、ヘプタンスルホン酸、n-オクチルスルホン酸、ノナンスルホン酸、デカンスルホン酸、ウンデシルスルホン酸、ドデシルスルホン酸、トリデシルスルホン酸、テトラデシルスルホン酸、ペンタデシルスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、トリクロロメタンスルホン酸、メタンジスルホン酸、1,2-エタンジスルホン酸、1,3-プロパンジスルホン酸、ブタンスルホン酸、2-ヒドロキシエタンスルホン酸、スルホ酢酸、タウリンなどの脂肪族スルホン酸、シクロペンタンスルホン酸、シクロヘキサンスルホン酸およびカンファースルホン酸などの脂環式スルホン酸などが挙げられる。アミノ基を有する吸着化合物としては、例えば、エチルアミン、n-プロピルアミン、sec-プロピルアミン、n-ブチルアミン、sec-ブチルアミン、i-ブチルアミン、tert-ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、デシルアミン、ラウリルアミン、ミスチリルアミン、1,2-ジメチルヘキシルアミン、3-ペンチルアミン、2-エチルヘキシルアミン、アリルアミン、アミノエタノール、1-アミノプロパノール、2-アミノプロパノール、アミノブタノール、アミノペンタノール、アミノヘキサノール、3-エトキシプロピルアミン、3-プロポキシプロピルアミン、3-イソプロポキシプロピルアミン、3-ブトキシプロピルアミン、3-イソブトキシプロピルアミン、3-2-エチルヘキシロキシプロピルアミン、アミノシクロペンタン、アミノシクロヘキサン、アミノノルボルネン、アミノメチルシクロヘキサン、アミノベンゼン、ベンジルアミン、フェネチルアミン、α-フェニルエチルアミン、ナフチルアミン、フルフリルアミン等の1級アミン;エチレンジアミン、1,2-ジアミノプロパン、1,3-ジアミノプロパン、1,2-ジアミノブタン、1,3-ジアミノブタン、1,4-ジアミノブタン、1,5-ジアミノペンタン、1,6-ジアミノヘキサン、1,7-ジアミノヘプタン、1,8-ジアミノオクタン、ジメチルアミノプロピルアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、ビス-3-アミノプロピルエーテル、1,2-ビス-3-アミノプロポキシエタン、1,3-ビス-3-アミノプロポキシ-2,2’-ジメチルプロパン、アミノエチルエタノールアミン、1,2-、1,3-あるいは1,4-ビスアミノシクロヘキサン、1,3-あるいは1,4-ビスアミノメチルシクロヘキサン、1,3-あるいは1,4-ビスアミノエチルシクロヘキサン、1,3-あるいは1,4-ビスアミノプロピルシクロヘキサン、水添4,4’-ジアミノジフェニルメタン、2-あるいは4-アミノピペリジン、2-あるいは4-アミノメチルピペリジン、2-あるいは4-アミノエチルピペリジン、N-アミノエチルピペリジン、N-アミノプロピルピペリジン、N-アミノエチルモルホリン、N-アミノプロピルモルホリン、イソホロンジアミン、メンタンジアミン、1,4-ビスアミノプロピルピペラジン、o-、m-、あるいはp-フェニレンジアミン、2,4-あるいは2,6-トリレンジアミン、2,4-トルエンジアミン、m-アミノベンジルアミン、4-クロロ-o-フェニレンジアミン、テトラクロロ-p-キシリレンジアミン、4-メトキシ-6-メチル-m-フェニレンジアミン、m-、あるいはp-キシリレンジアミン、1,5-あるいは、2,6-ナフタレンジアミン、ベンジジン、4,4’-ビスo-トルイジン、ジアニシジン、4,4’-ジアミノジフェニルメタン、2,2-4,4’-ジアミノジフェニルプロパン、4,4’-ジアミノジフェニルエーテル、4,4’-チオジアニリン、4,4’-ジアミノジフェニルスルホン、4,4’-ジアミノジトリルスルホン、メチレンビスo-クロロアニリン、3,9-ビス3-アミノプロピル2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカン、ジエチレントリアミン、イミノビスプロピルアミン、メチルイミノビスプロピルアミン、ビスヘキサメチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、N-アミノエチルピペラジン、N-アミノプロピルピペラジン、1,4-ビスアミノエチルピペラジン、1,4-ビスアミノプロピルピペラジン、2,6-ジアミノピリジン、ビス3,4-ジアミノフェニルスルホン等の1級ポリアミン;ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジ-n-ブチルアミン、ジ-sec-ブチルアミン、ジイソブチルアミン、ジ-n-ペンチルアミン、ジ-3-ペンチルアミン、ジヘキシルアミン、オクチルアミン、ジ2-エチルヘキシルアミン、メチルヘキシルアミン、ジアリルアミン、ピロリジン、ピペリジン、2-、3-、4-ピコリン、2,4-、2,6-、3,5-ルペチジン、ジフェニルアミン、N-メチルアニリン、N-エチルアニリン、ジベンジルアミン、メチルベンジルアミン、ジナフチルアミン、ピロール、インドリン、インドール、モルホリン等の2級アミン;N,N’-ジメチルエチレンジアミン、N,N’-ジメチル-1,2-ジアミノプロパン、N,N’-ジメチル-1,3-ジアミノプロパン、N,N’-ジメチル-1,2-ジアミノブタン、N,N’-ジメチル-1,3-ジアミノブタン、N,N’-ジメチル-1,4-ジアミノブタン、N,N’-ジメチル-1,5-ジアミノペンタン、N,N’-ジメチル-1,6-ジアミノヘキサン、N,N’-ジメチル-1,7-ジアミノヘプタン、N,N’-ジエチルエチレンジアミン、N,N’-ジエチル-1,2-ジアミノプロパン、N,N’-ジエチル-1,3-ジアミノプロパン、N,N’-ジエチル-1,2-ジアミノブタン、N,N’-ジエチル-1,3-ジアミノブタン、N,N’-ジエチル-1,4-ジアミノブタン、N,N’-ジエチル-1,6-ジアミノヘキサン、ピペラジン、2-メチルピペラジン、2,5-あるいは2,6-ジメチルピペラジン、ホモピペラジン、1,1-ジ-4-ピペリジルメタン、1,2-ジ-4-ピペリジルエタン、1,3-ジ-4-ピペリジルプロパン、1,4-ジ-4-ピペリジルブタン等の2級ポリアミン;トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリ-n-プロピルアミン、トリ-iso-プロピルアミン、トリ-1,2-ジメチルプロピルアミン、トリ-3-メトキシプロピルアミン、トリ-n-ブチルアミン、トリ-iso-ブチルアミン、トリ-sec-ブチルアミン、トリ-ペンチルアミン、トリ-3-ペンチルアミン、トリ-n-ヘキシルアミン、トリ-n-オクチルアミン、トリ-2-エチルヘキシルアミン、トリ-ドデシルアミン、トリ-ラウリルアミン、ジシクロヘキシルエチルアミン、シクロヘキシルジエチルアミン、トリ-シクロヘキシルアミン、N,N-ジメチルヘキシルアミン、N-メチルジヘキシルアミン、N,N-ジメチルシクロヘキシルアミン、N-メチルジシクロヘキシルアミン、N、N-ジエチルエタノールアミン、N、N-ジメチルエタノールアミン、N-エチルジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリベンジルアミン、N,N-ジメチルベンジルアミン、ジエチルベンジルアミン、トリフェニルアミン、N,N-ジメチルアミノ-p-クレゾール、N,N-ジメチルアミノメチルフェノール、2-N,N-ジメチルアミノメチルフェノール、N,N-ジメチルアニリン、N,N-ジエチルアニリン、ピリジン、キノリン、N-メチルモルホリン、N-メチルピペリジン、2-2-ジメチルアミノエトキシ-4-メチル-1,3,2-ジオキサボルナン等の3級アミン;テトラメチルエチレンジアミン、ピラジン、N,N’-ジメチルピペラジン、N,N’-ビス2-ヒドロキシプロピルピペラジン、ヘキサメチレンテトラミン、N,N,N’,N’-テトラメチル-1,3-ブタンアミン、2-ジメチルアミノ-2-ヒドロキシプロパン、ジエチルアミノエタノール、N,N,N-トリス3-ジメチルアミノプロピルアミン、2,4,6-トリスN,N-ジメチルアミノメチルフェノール、ヘプタメチルイソビグアニド等の3級ポリアミン;イミダゾール、N-メチルイミダゾール、2-メチルイミダゾール、4-メチルイミダゾール、N-エチルイミダゾール、2-エチルイミダゾール、4-エチルイミダゾール、N-ブチルイミダゾール、2-ブチルイミダゾール、N-ウンデシルイミダゾール、2-ウンデシルイミダゾール、N-フェニルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、N-ベンジルイミダゾール、2-ベンジルイミダゾール、2-メルカプトイミダゾール、2-メルカプト-N-メチルイミダゾール、2-メルカプトベンゾイミダゾール、3-メルカプト-4-メチル-4H-1,2,4-トリアゾール、5-メルカプト-1-メチル-テトラゾール、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール1-ベンジル-2-メチルイミダゾール、N-2’-シアノエチル-2-メチルイミダゾール、N-2’-シアノエチル-2-ウンデシルイミダゾール、N-2’-シアノエチル-2-フェニルイミダゾール、3,3-ビス-2-エチル-4-メチルイミダゾリルメタン、アルキルイミダゾールとイソシアヌール酸の付加物等の各種イミダゾール類;1,8-ジアザビシクロ5,4,0ウンデセン-7、1,5-ジアザビシクロ4,3,0ノネン-5、6-ジブチルアミノ-1,8-ジアザビシクロ5,4,0ウンデセン-7等のアミジン類等が挙げられる。水酸基を有する吸着化合物としては、例えば、アニシルアルコール、アニスアルコール、アミノフェニルエチルアルコール、アミノフェネチルアルコール、アミノベンジルアルコール、アリルアルコール、イソブチルアルコール、イソプロピルアルコール、イソプロピルベンジルアルコール、イソペンチルアルコール、n-ウンデシルアルコール、n-エイコシルアルコール、2-エチルヘキシルアルコール、エナントアルコール、n-オクタデシルアルコール、オクチルアルコール、オレイルアルコール、クミンアルコール、クリサンテミルアルコール、クロチルアルコール、けい皮アルコール、コニフェリルアルコール、サリチルアルコール、α-シクロプロピル-4-フルオロベンジルアルコール、ジアセトンアルコール、ジニトロベンジルアルコール、ジフルオロベンジルアルコール、ジメトキシベンジルアルコール、ステアリルアルコール、セチルアルコール、テトラデシルアルコール、テトラヒドロフルフリルアルコール、デシルアルコール、ドデシルアルコール、トリデシルアルコール、トリフルオロメチルベンジルアルコール、トリフルオロメトキシベンジルアルコール、ニトロベンジルアルコール、ノニルアルコール、バニリルアルコール、パーフルオロ-tert-ブチルアルコール、4-ヒドロキシフェネチルアルコール、ο-ヒドロキシベンジルアルコール、4-ヒドロキシ-3-メトキシベンジルアルコール、ヒドロけい皮アルコール、3,5-ビストリフルオロメチルベンジルアルコール、2-フェニルエチルアルコール、フェニルプロピルアルコール、フェネチルアルコール、フルオロフェネチルアルコール、フルオロベンジルアルコール、4-フルオロ-α-メチルベンジルアルコール、フルフリルアルコール、ブチルアルコール、プロパルギルアルコール、プロピルアルコール、プロピルベンジルアルコール、ヘキサデシルアルコール、ヘキシルアルコール、ヘプチルアルコール、ベンジルアルコール、ベンジルオキシベンジルアルコール、ベンジルベンジルアルコール、ペリリルアルコール、n-ペンタデシルアルコール、2,3,4,5,6-ペンタフルオロベンジルアルコール、ペンチルアルコール、ポリビニルアルコール、ミリスチルアルコール、4-メチルチオベンジルアルコール、メチルトリフルオロメチルベンジルアルコール、メチルブチルアルコール、3,4-メチレンジオキシベンジルアルコール、メトキシベンジルアルコール、ラウリルアルコール、3-アリルオキシ-1,2-プロパンジオール、2-エチル-2-ヒドロキシメチル-1,3-プロパンジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、オクタフルオロオクタンジオール、オクタンジオール、キノリンジオール、プロパンジオール、シクロヘキサンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール、エタンジオール、ジフェニルエタンジオール、ジフェニルシランジオール、ジメチルプロパンジオール、テトラデカンジオール、テトラフェニル-1,2-エタンジオール、テトラフルオロブタンジオール、デカンジオール、トリメチルペンタンジオール、ドデカンジオール、ナフタレンジオール、ビフェニルジオール、ピナンジオール、ピリミジンジオール、フェニルエタンジオール、フェニルプロパンジオール、フェノキシプロパンジオール、ブタンジオール、ヘキシンジオール、ベンゼンジオール、ペンタンジオール、ブタントリオール、プロパントリオール、ベンゼントリオール等が挙げられる。イソシアネート基を有する吸着化合物としては、例えば、メチルイソシアネート、エチルイソシアネート、プロピルイソシアネート、iso-プロピルイソシアネート、n-ブチルイソシアネート、sec-ブチルイソシアネート、tert-ブチルイソシアネート、ペンチルイソシアネート、ヘキシルイソシアネート、オクチルイソシアネート、ドデシルイソシアネート、シクロヘキシルイソシアネート、フェニルイソシアネート、トルイルイソシアネート等のモノイソシアネート類、ジエチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、シクロヘキサンジイソシアネート、1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、1,4-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、イソホロンジイソシアネート、2,6-ビスイソシアナトメチルデカヒドロナフタレン、リジントリイソシアネート、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、o-トリジンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、ジフェニルエーテルジイソシアネート、3-2’-イソシアネートシクロヘキシルプロピルイソシアネート、トリスフェニルイソシアネートチオホスフェート、イソプロピリデンビスシクロヘキシルイソシアネート、2,2’-ビス4-イソシアネートフェニルプロパン、トリフェニルメタントリイソシアネート、ビスジイソシアネートトリルフェニルメタン、4,4’,4’’-トリイソシアネート-2,5-ジメトキシフェニルアミン、3,3’-ジメトキシベンジジン-4,4’-ジイソシアネート、1,3-フェニレンジイソシアネート、1,4-フェニレンジイソシアネート、4,4’-ジイソシアナトビフェニル、4,4’-ジイソシアナト-3,3’-ジメチルビフェニル、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアナト、1,1’-メチレンビス4-イソシアナトベンゼン、1,1’-メチレンビス3-メチル-4-イソシアナトベンゼン、m-キシリレンジイソシアネート、p-キシリレンジイソシアネート、1,3-ビス1-イソシアネート-1-メチルエチルベンゼン、1,4-ビス1-イソシアネート-1-メチルエチルベンゼン、1,3-ビス2-イソシアナト-2-プロピルベンゼン、2,6-ビスイソシアナトメチルナフタレン、1,5-ナフタレンジイソシアネート、ビスイソシアネートメチルテトラヒドロジシクロペンタジエン、ビスイソシアネートメチルジシクロペンタジエン、ビスイソシアネートメチルテトラヒドロチオフェン、2,5-ジイソシアネートメチルノルボルネン、ビスイソシアネートメチルアダマンタン、ダイマー酸ジイソシアネート、1,3,5-トリ1-イソシアナトヘキシルイソシアヌル酸等のポリイソシアネート類、これらのポリイソシアネート類のビュレット型反応によるニ量体、これらのポリイソシアネート類の環化三量体およびこれらのポリイソシアネート類とアルコールの付加物等のイソシアネート類等が挙げられる。チオール基を有する吸着化合物としては、例えば、メチルメルカプタン、エチルメルカプタン、n-プロピルメルカプタン、n-ブチルメルカプタン、アリルメルカプタン、n-ヘキシルメルカプタン、n-オクチルメルカプタン、n-デシルメルカプタン、n-ドデシルメルカプタン、n-テトラデシルメルカプタン、n-ヘキサデシルメルカプタン、n-オクタデシルメルカプタン、シクロヘキシルメルカプタン、iso-プロピルメルカプタン、tert-ブチルメルカプタン、tert-ノニルメルカプタン、tert-ドデシルメルカプタン、フェニルメルカプタン、ベンジルメルカプタン、3-メチルフェニルメルカプタン、4-メチルフェニルメルカプタン、4-クロロベンジルメルカプタン、4-ビニルベンジルメルカプタン、3-ビニルベンジルメルカプタン、メチルメルカプトプロピオネート、2-メルカプトエタノール、3-メルカプト-1,2-プロパンジオール、2-メルカプト-1,3-プロパンジオール、メルカプト酢酸、メルカプトグリコール酸、メルカプトプロピオン酸、メタンジチオール、1,2-ジメルカプトエタン、1,2-ジメルカプトプロパン、1,3-ジメルカプトプロパン、2,2-ジメルカプトプロパン、1,4-ジメルカプトブタン、1,6-ジメルカプトヘキサン、ビス2-メルカプトエチルエーテル、ビス2-メルカプトエチルスルフィド、1,2-ビス2-メルカプトエチルオキシエタン、1,2-ビス2-メルカプトエチルチオエタン、2,3-ジメルカプト-1-プロパノール、1,3-ジメルカプト-2-プロパノール、1,2,3-トリメルカプトプロパン、2-メルカプトメチル-1,3-ジメルカプトプロパン、2-メルカプトメチル-1,4-ジメルカプトブタン、2-2-メルカプトエチルチオ-1,3-ジメルカプトプロパン、4-メルカプトメチル-1,8-ジメルカプト-3,6-ジチアオクタン、2,4-ジメルカプトメチル-1,5-ジメルカプト-3-チアペンタン、4,8-ジメルカプトメチル-1,11-ジメルカプト-3,6,9-トリチアウンデカン、4,7-ジメルカプトメチル-1,11-ジメルカプト-3,6,9-トリチアウンデカン、5,7-ジメルカプトメチル-1,11-ジメルカプト-3,6,9-トリチアウンデカン、1,1,1-トリスメルカプトメチルプロパン、テトラキスメルカプトメチルメタン、エチレングリコールビス2-メルカプトアセテート、エチレングリコールビス3-メルカプトプロピオネート、ジエチレングリコールビス2-メルカプトアセテート、ジエチレングリコールビス3-メルカプトプロピオネート、1,4-ブタンジオールビス2-メルカプトアセテート、1,4-ブタンジオールビス3-メルカプトプロピオネート、トリメチロールプロパントリス2-メルカプトアセテート、トリメチロールプロパントリス3-メルカプトプロピオネート、ペンタエリスリトールテトラキス2-メルカプトセテート、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトプロピオネート、1,2-ジメルカプトシクロヘキサン、1,3-ジメルカプトシクロヘキサン、1,4-ジメルカプトシクロヘキサン、1,3-ビスメルカプトメチルシクロヘキサン、1,4-ビスメルカプトメチルシクロヘキサン、2,5-ビスメルカプトメチル-1,4-ジチアン、2,5-ビス2-メルカプトエチル-1,4-ジチアン、2,5-ビス2-メルカプトエチルチオメチル-1,4-ジチアン、2,5-ビスメルカプトメチル-1-チアン、2,5-ビス2-メルカプトエチル-1-チアン、2,5-ビスメルカプトメチルチオフェン等の脂肪族メルカプタン類、および、1,2-ジメルカプトベンゼン、1,3-ジメルカプトベンゼン、1,4-ジメルカプトベンゼン、1,3-ビスメルカプトメチルベンゼン、1,4-ビスメルカプトメチルベンゼン、2,2’-ジメルカプトビフェニル、4、4’-ジメルカプトビフェニル、ビス4-メルカプトフェニルメタン、2,2-ビス4-メルカプトフェニルプロパン、ビス4-メルカプトフェニルエーテル、ビス4-メルカプトフェニルスルフィド、ビス4-メルカプトフェニルスルホン、ビス4-メルカプトメチルフェニルメタン、2,2-ビス4-メルカプトメチルフェニルプロパン、ビス4-メルカプトメチルフェニルエーテル、ビス4-メルカプトメチルフェニルスルフィド、4-ヒドロキシチオフェノール、メルカプト安息香酸等の芳香族環状メルカプタン類等が挙げられる。シアノ基を有する吸着化合物としては、例えば、アセトニトリル、プロピオニトリル、イソブチロニトリル、2-エチルヘキシロニトリル、ラウロニトリル、ステアロニトリル、シクロヘキシルニトリル、フェニルアセトニトリル、フェニルプロピオニトリル、ベンゾニトリル、メチルベンゾニトリル、ジメチルベンゾニトリル、メトキシベンゾニトリル、ジメトキシベンゾニトリル、ナフトニトリル、シアノピリジン、マロンニトリル、アジポニトリル、フタロニトリル、ジシアノジフェニル、1,4-ジシアノブタン等が挙げられる。シラノール基を有する吸着化合物としては、例えば、加水分解してシラノール基を生成するものが使用できる。例えば、メチルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、ジフェニルジエトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリスβメトキシエトキシシラン、333-トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、メチル-333-トリフルオロプロピルジメトキシシラン、β-34-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシメチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシメチルトリエキシシラン、γ-グリシドキシエチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシエチルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-β-グリシドキシエトキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタアクリロオキシメチルトリメトキシシラン、γ-メタアクリロオキシメチルトリエキシシラン、γ-メタアクリロオキシエチルトリメトキシシラン、γ-メタアクリロオキシエチルトリエトキシシラン、γ-メタアクリロオキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタアクリロオキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタアクリロオキシプロピルトリエトキシシラン、γ-メタアクリロオキシプロピルトリエトキシシラン、ブチルトリメトキシシラン、イソブチルトリエトキシシラン、ヘキシルトリエトキシシラオクチルトリエトキシシラン、デシルトリエトキシシラン、ブチルトリエトキシシラン、イソブチルトリエトキシシラン、ヘキシルトリエトキシシラン、オクチルトリエトキシシラン、デシルトリエトキシシラン、3-ウレイドイソプロピルプロピルトリエトキシシラン、パーフルオロオクチルエチルトリメトキシシラン、パーフルオロオクチルエチルトリエトキシシラン、パーフルオロオクチルエチルトリイソプロポキシシラン、トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、N-βアミノエチルγ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-βアミノエチルγ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-フェニル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、トリメチルシラノール、メチルトリクロロシラン等が挙げられるフォスフィノ基を有する吸着化合物としては、例えば、メチルホスフィン、エチルホスフィン、プロピルホスフィン、ブチルホスフィン、ヘキシルホスフィン、シクロヘキシルホスフィン、オクチルホスフィンなどのモノ炭化水素置換ホスフィン;ジメチルホスフィン、ジエチルホスフィン、ジプロピルホスフィン、ジブチルホスフィン、ジヘキシルホスフィン、ジシクロヘキシルホスフィン、ジオクチルホスフィンなどのジ炭化水素置換ホスフィン;トリメチルホスフィン、トリエチルホスフィン、トリプロピルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリヘキシルホスフィン、トリシクロヘキシルホスフィン、トリオクチルホスフィンなどのトリ炭化水素置換ホスフィン等のアルキルホスフィンや、ビニルホスフィン、プロペニルホスフィン、シクロヘキセニルホスフィンなどのモノアルケニルホスフィンやホスフィンの水素原子をアルケニルが2個置換したジアルケニルホスフィン;ホスフィンの水素原子をアルケニルが3個置換したトリアルケニルホスフィン;ベンジルホスフィン、フェニルエチルホスフィン、フェニルプロピルホスフィンなどのアリールアルキルホスフィン;ホスフィンの水素原子をアリール又はアルケニルが3個置換したジアリールアルキルホスフィン又はアリールジアルキルホスフィン;フェニルホスフィン、トリルホスフィン、ジメチルフェニルホスフィン、トリメチルフェニルホスフィン、エチルフェニルホスフィン、プロピルフェニルホスフィン、ビフェニルホスフィン、ナフチルホスフィン、メチルナフチルホスフィン、アントラセニルホスフィン、フェナントニルホスフィン;ホスフィンの水素原子をアルキルアリールが2個置換したジアルキルアリールホスフィン;ホスフィンの水素原子をアルキルアリールが3個置換したトリアルキルアリールホスフィンなどのアリールホスフィンなどが挙げられる。ビニル基を有する吸着化合物としては、例えば、脂肪族ビニル系炭化水素:アルケン類、例えばエチレン、プロピレン、ブテン、イソブチレン、ペンテン、ヘプテン、ジイソブチレン、オクテン、ドデセン、オクタデセン、前記以外のα-オレフィン等;アルカジエン類、例えばブタジエン、イソプレン、1,4-ペンタジエン、1,6-ヘキサジエン、1,7-オクタジエン。脂環式ビニル系炭化水素:モノ-もしくはジ-シクロアルケンおよびアルカジエン類、例えばシクロヘキセン、ジシクロペンタジエン、ビニルシクロヘキセン、エチリデンビシクロヘプテン等;テルペン類、例えばピネン、リモネン、インデン等。芳香族ビニル系炭化水素:スチレンおよびそのハイドロカルビルアルキル、シクロアルキル、アラルキルおよび/またはアルケニル置換体、例えばα-メチルスチレン、ビニルトルエン、2,4-ジメチルスチレン、エチルスチレン、イソプロピルスチレン、ブチルスチレン、フェニルスチレン、シクロヘキシルスチレン、ベンジルスチレン、クロチルベンゼン、ジビニルベンゼン、ジビニルトルエン、ジビニルキシレン、トリビニルベンゼン等;およびビニルナフタレン等が挙げられる。エポキシ基を有する吸着化合物としては、例えば、プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-メチルフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-メトキシフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-3,4-ジメトキシフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-メチルチオフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-フルオロフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-2-クロロフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-クロロフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-ブロモフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-ベンゾイルフェニル-プロパン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、1,3-ジフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、1-4-フルオロフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、1-4-フルオロフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-3-フェニル-プロパン-1-オン、1-4-ベンゾイルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-モルホリノ-2-メチル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-メチルフェニル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-メトキシフェニル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-3,4-ジメトキシフェニル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-フルオロフェニル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-2-クロロフェニル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-クロロフェニル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-ブロモフェニル-プロパン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-3-4-ベンゾイルフェニル-プロパン-1-オン、1,3-ビス4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチル-プロパン-1-オン、1-4-ブチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-3-フェニル-プロパン-1-オン、1-4-シクロヘキシルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-3-フェニル-プロパン-1-オン、1-4-ベンジルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、1-4-ジメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、1-4-ジメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-3-フェニル-プロパン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-2-クロロペンテニル-プロパン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-3-フェニル-プロパン-1-オン、1-N-メチルインドリン-5-イル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、1-N-ブチルフェノキサジン-2-イル-2-モルホリノ-2-ベンジル-プロパン-1-オン、ブタン-1-オン、1-フェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メチルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メトキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-3,5-ジメチル-4-メトキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-3,4-ジメトキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-3,4,5-トリメトキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ヒドロキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-2-ヒドロキシエトキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-アリルオキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-エトキシカルボニルメトキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-1,1,2-トリメチルプロピルジメチルシリルオキシフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-フルオロフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-クロロフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-2,4-ジクロロフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-3,4-ジクロロフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-3,5-ジクロロフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ブロモフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メルカプトフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジブチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メチルチオフェニル-2-ジ2-メトキシエチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-2-メトキシエチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-2-ヒドロキシエチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-オクチルチオフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メチルスルホニルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-4-メチルフェニルスルホニルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ベンゼンスルホニルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メチルスルフィニルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-アミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-メチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ジメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ジメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-メチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ジメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-イソプロピルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ジメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-ドデシルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ジメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-1-クロロヘキセニルメチル-ブタン-1-オン、1-4-ジメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-2-ピネン-10-イル-ブタン-1-オン、1-4-ジメチルアミノ-2-メチルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ジメチルアミノ-3-エチルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ジエチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-イソプロピルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ブチル-ブタン-1-オン、1-4-2-メトキシエチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-3-メトキシプロピルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-アセチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-N-アセチルメチルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-N-アセチル-3-メトキシプロピルアミノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-ピペリジノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-3,4-ジメチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-エチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-イソプロピルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-ブチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-イソブチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-ドデシルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-ヒドロキシメチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-アセトキシエチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-メトキシベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-ブトキシベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-2-ヒドロキシエトキシベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-2-メトキシエトキシベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-2-2-メトキシエトキシエトキシベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-2-2-メトキシエトキシエトキシカルボニルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-2-2-2-メトキシエトキシエトキシカルボニルエチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-2-ブロモエチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-4-2-ジエチルアミノエチルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン-トリフルオロアセテート、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン-ドデシルベンゼンスルホネート、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン-p-トルエンスルホネート、1-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン-カンファースルホネート、1-4-モルホリノフェニル-2-ジエチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジ2-メトキシエチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ブチルメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ブチルメチルアミノ-2-4-イソプロピルベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ジブチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-モルホリノフェニル-2-ベンジルメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-3-クロロ-4-モルホリノフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-4-2,6-ジメチルモルホリン-4-イルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-1,4-ジメチル-1,2,3,4-テトラヒドロキノキサリン-6-イル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-N-ブチルカルバソール-3-イル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-1,3-ベンゾジオキソール-5-イル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-2,3-ジヒドロベンゾフラン-5-イル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-キサンテン-2-イル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、1-2,3-ジヒドロ-2,3-ジメチルベンゾチアゾール-5-イル-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタン-1-オン、2-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタノイル-フルオレノン、2-2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタノイル-ジベンゾスベロン、3,6-ジ2-ジメチルアミノ-2-ベンジル-ブタノイル-9-ブチル-カルバゾール等が挙げられる。上述の吸着化合物が、バックコンタクト電極31の表面に吸着しているか否かは、例えば以下の方法により確認することができる。まず、分析対象の光電極11をアルカリ性溶液に数時間から十数時間程度浸漬し、バックコンタクト電極31の表面に吸着している吸着化合物を抽出する。次に、加熱または減圧によって、抽出液から溶媒を除去することにより、抽出成分を濃縮する。なお、必要に応じて、クロマトグラフィーによる分離を行ってもよい。また、分析対象の光電極11を、還元剤を溶かした溶液に数時間から十数時間程度浸漬し、バックコンタクト電極31の表面に吸着している吸着化合物を抽出してもよい。次に、上述の抽出成分についてガスクロマトグラフ分析を行い、吸着化合物の分子およびそのフラグメントを確認することによって、バックコンタクト電極31の表面に対する吸着化合物の有無を判断することができる。また、抽出作業を重水素置換溶媒を用いることでNMR分析によっても確認できる。多孔質中間層多孔質中間層32は、例えば、バックコンタクト電極31上に形成される。多孔質中間層32は、バックコンタクト電極31の厚み方向に浸透していてもよく、バックコンタクト電極31の裏側まで完全に浸透していてもよい。多孔質中間層32は、多孔質金属酸化物層34で発生した光電流をバックコンタクト電極31へとロス無く導くことで、変換効率を向上する。そのため多孔質中間層32は導電体でなければならない。変換効率を向上させるためには、多孔質金属酸化物層34、光散乱層33、および多孔質中間層32の各層のエネルギー準位をマッチングさせることが好ましい。多孔質中間層32は、変換効率の向上の観点からすると、バックコンタクト電極31と多孔質金属酸化物層34との間の界面全体に連続的に形成されていることが好ましいが、両層の界面に島状などに不連続的に分布していてもよい。なお、多孔質中間層32が形成されていない場合には、バックコンタクト電極31に存在する開き目部に存在する多孔質金属酸化物層34からの光電流をロスすることになる。開き目部が大きい場合に、多孔質中間層32の形成による集電ロスの抑制効果が特に顕著となる。多孔質中間層32は、導電性微粒子からなり、必要に応じて、バインダー結着剤をさらに含むようにしてもよい。バインダーとしては、例えば、有機バインダーおよび無機バインダーの少なくとも一種を用いることができる。無機バインダーとしては、例えば、金属アルコキシドまたはその加水分解体、金属塩などを用いることができ、有機バインダーとしては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリアミドイミド、ポリフッ化ビニリデンなどを用いることができる。バインダーの種類はこれらに限定されるものではなく、また、これらを2種以上組み合わせて用いることもできる。金属アルコキシドまたはその加水分解体としては、例えば、下記一般式2で示されるものを用いることができる。上記一般式2中にて、金属アルコキシドまたはその加水分解体は、モノマーm=0、オリゴマーm=1~10、およびポリマーm>10のいずれでもよく、2種類以上を混合して用いることもできる。Mは金属イオンであり、チタンTiイオン、アルミニウムAlイオン、ケイ素Siイオン、バナジウムVイオン、ジルコニウムZrイオン、ニオブNbイオン、タンタルTaイオン、マグネシウムMgイオン、ケイ素Siイオン、ホウ素Bイオン、タングステンWイオン、スズSnイオン、およびストロンチウムSrイオンからなる群から選ばれた少なくとも1種類であることが好ましい。アルコキシ基としては、メトキシ基n=1、エトキシ基n=2、n-プロポキシ基、i-プロポキシ基以上、n=3、n-ブトキシ基、i-ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基以上、n=4、2-エチルヘキソキシ基、その他の低級および高級アルコール由来のアルコキシ基を用いることができる。また、アルコキシドがアセチルアセトンなどのβ-ジケトン類で修飾されていてもよい。アルコキシ基の一部がヒドロキシ基で置換されていてもよい。導電性微粒子としては、例えば、金属を主成分とする金属微粒子、金属酸化物を主成分とする金属酸化物微粒子、および金属酸化物によりコアとなる微粒子を被覆した金属酸化物被覆微粒子からなる群より選ばれる1種以上を用いることができる。具体的には例えば、導電性微粒子としては、金属微粒子、または金属酸化物微粒子もしくは金属酸化物被覆微粒子を用いることができる。金属酸化物被覆微粒子のコアとなる微粒子の材料は、特に限定されるものではなく、例えば、金属酸化物などの絶縁材料を用いることもできる。金属微粒子としては2種以上の金属微粒子を用いるようにしてもよい。金属酸化物微粒子としては2種以上の金属酸化物微粒子を用いるようにしてもよい。金属酸化物被覆微粒子としては2種以上の金属酸化物微粒子を用いるようにしてもよい。金属微粒子の金属材料としては、例えば、Ti、W、Ta、Nb、Zr、Zn、Ni、Cu、CrおよびFeからなる群より選択される1種類以上からなるものを用いることができる。具体的には例えば、金属微粒子の金属材料としては、Ti、W、Ta、Nb、Zr、Zn、Ni、Cu、Cr、Feなどの単体、またはこれらを2種以上含む合金を用いることができる。合金としては、ステンレス鋼StainlessUsedSteel:SUS、NiCu合金、NiCr合金などを用いることが好ましい。ステンレス鋼としては、SUS304、SUS304L、SUS310S、SUS316、SUS316L、SUS317L、SUS321、SUS347などを用いることが好ましい。金属酸化物微粒子および金属酸化物被覆微粒子の金属酸化物材料としては、導電性金属酸化物を用いることが好ましく、例えば、インジウム-スズ複合酸化物ITO、フッ素ドープSnO2FTO、アンチモンドープSnO2ATO、SnO2、ZnO、インジウム-亜鉛複合酸化物IZO、アルミニウム-亜鉛複合酸化物AZO、およびガリウム-亜鉛複合酸化物GZOからなる群より選択される1種類以上からなるものを用いることができる。導電性微粒子の形状としては、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、棒状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。また、有機物のみから構成される有機フィラーまたは有機化合物を、多孔質中間層形成用組成物に添加することが好ましい。後述する焼成工程で焼き飛ばすことによって多孔質中間層32の多孔質性をアップすることができる。これにより電解液中のイオンがよりスムーズに動けるようになり、変換効率が向上する。添加する有機フィラーとしては、例えば、粒径が100nm以上20μm以下のPMMAフィラー、ポリスチレンフィラーなどを用いることができる。有機化合物としては、例えば、エチルセルロースなどを用いることができる。多孔質中間層32の厚みは、例えば、10nm以上500μm以下であるが、上記機能を奏すことができる厚さであればよく、特に限定されるものではない。導電性微粒子の粒子径は、例えば、1nm以上100μm以下であるが、特に限定されるものではなく、粒子径の異なる導電性微粒子を2種類以上混合して使用してもよい。光散乱層光散乱層光散乱電極33は、光散乱能を有する導電層であり、基材12の側から多孔質金属酸化物層34を介して入射した光Lを散乱し、多孔質金属酸化物層34に戻す。これにより、多孔質金属酸化物層34での光吸収効率を向上することができる。光散乱層33の厚みは、例えば、10nm以上500μm以下であるが、上記機能を奏すことができる厚さであればよく、特に限定されるものではない。ここで、散乱する光は、増感色素が吸収を持つ波長帯域をすべてカバーしていることが好ましい。光散乱層33は、例えば、導電性および光散乱性を有する材料からなり、必要に応じてバインダーを含んでいる。導電性を有する材料としては、光散乱性の観点からすると、透明または白色の導電性微粒子を用いることが好ましい。このような導電性微粒子としては、例えば、金属酸化物を主成分とする金属酸化物微粒子、または金属酸化物によりコアとなる微粒子を被覆した金属酸化物被覆微粒子を用いることができ、2種以上の導電性微粒子を組み合わせて用いるようにしてもよい。金属酸化物被覆微粒子のコアとなる微粒子の材料は、特に限定されるものではなく、例えば、金属酸化物などの絶縁材料を用いることもできる。金属酸化物微粒子および金属酸化物被覆微粒子の金属酸化物材料としては、導電性金属酸化物を用いることが好ましく、例えば、インジウム-スズ複合酸化物ITO、フッ素ドープSnO2FTO、アンチモンドープSnO2ATO、SnO2、ZnO、インジウム-亜鉛複合酸化物IZO、アルミニウム-亜鉛複合酸化物AZO、およびガリウム-亜鉛複合酸化物GZOからなる群より選択される1種類以上からなるものを用いることができる。多孔質中間層32と光散乱層33とに含まれる導電性微粒子が同一材料となる場合には、多孔質中間層32の形成を省略することができる。この場合、光散乱層33の厚みは、例えば、10nm以上500nm以下の範囲内に選択される。導電性微粒子の形状としては、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、棒状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。また、有機物のみから構成される有機フィラーまたは有機化合物を、光散乱層形成用組成物に添加することが好ましい。後述する焼成工程で焼き飛ばすことによって光散乱層33の多孔質性をアップすることができる。これにより電解液中のイオンがよりスムーズに動けるようになり、変換効率が向上する。添加する有機フィラーとしては、例えば、粒径が100nm以上20μm以下のPMMAフィラー、ポリスチレンフィラーなどを用いることができる。有機化合物としては、例えば、エチルセルロースなどを用いることができる。バインダーとしては、例えば、有機バインダーおよび無機バインダーの少なくとも一種を用いることができる。無機バインダーとしては、例えば、金属アルコキシドまたはその加水分解体、金属塩などを用いることができ、有機バインダーとしては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリアミドイミド、ポリフッ化ビニリデンなどを用いることができる。バインダーの種類はこれらに限定されるものではなく、また、これらを2種以上組み合わせて用いることもできる。金属アルコキシドまたはその加水分解体としては、例えば、下記一般式3で示されるものを用いることができる。上記一般式3中にて、金属アルコキシドまたはその加水分解体は、モノマーm=0、オリゴマーm=1~10、およびポリマーm>10のいずれでもよく、2種類以上を混合して用いることもできる。Mは金属イオンであり、チタンTiイオン、アルミニウムAlイオン、ケイ素Siイオン、バナジウムVイオン、ジルコニウムZrイオン、ニオブNbイオン、タンタルTaイオン、マグネシウムMgイオン、ケイ素Siイオン、ホウ素Bイオン、タングステンWイオン、スズSnイオン、およびストロンチウムSrイオンからなる群から選ばれた少なくとも1種類であることが好ましい。アルコキシ基としては、メトキシ基n=1、エトキシ基n=2、n-プロポキシ基、i-プロポキシ基以上、n=3、n-ブトキシ基、i-ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基以上、n=4、2-エチルヘキソキシ基、その他の低級および高級アルコール由来のアルコキシ基を用いることができる。また、アルコキシドがアセチルアセトンなどのβ-ジケトン類で修飾されていてもよい。アルコキシ基の一部がヒドロキシ基で置換されていてもよい。光電極11における光散乱層33の有無は、光電極11の断面を切り出し、各層について元素分析を行うことで確認することができる。多孔質金属酸化物層多孔質金属酸化物層34は、例えば、光散乱層33上に形成される。光散乱層表面の一部が多孔質金属酸化物層34から露出していてもよい。また、多孔質金属酸化物層34が光散乱層33の厚み方向に一部浸透していてもよい。一般に、多孔質金属酸化物層34の厚さが増し、単位投影面積当たりに含まれる金属酸化物微粒子の数が増加するほど、実表面積が増加し、単位投影面積あたりに保持できる色素量が増加するので、入射光に対する光吸収率が高くなる。一方、多孔質金属酸化物層34の厚さが増加すると、増感色素から多孔質金属酸化物層34に移行した電子が光散乱層33に達するまでに拡散する距離が増加するため、多孔質金属酸化物層34内での電荷再結合による電子のロスも大きくなる。したがって、多孔質金属酸化物層34には好ましい厚さが存在し、具体的には、その厚さは0.1μm以上100μm以下の範囲内であることが好ましく、より好ましくは1μm以上30μm以下の範囲内である。多孔質金属酸化物層34は、例えば、金属酸化物微粒子からなり、必要に応じて、バインダーをさらに含むようにしてもよい。バインダーとしては、例えば、有機バインダーおよび無機バインダーの少なくとも一種を用いることができる。無機バインダーとしては、例えば、金属アルコキシドまたはその加水分解体、金属塩などを用いることができ、有機バインダーとしては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリアミドイミド、ポリフッ化ビニリデンなどを用いることができる。バインダーの種類はこれらに限定されるものではなく、また、これらを2種以上組み合わせて用いることもできる。金属アルコキシドまたはその加水分解体は、例えば、下記一般式4で示されるものを用いることができる。上記一般式4中にて、金属アルコキシドまたはその加水分解体は、モノマーm=0、オリゴマーm=1~10、およびポリマーm>10のいずれでもよく、これらの2種類以上を混合して用いることもできる。Mは金属イオンであり、チタンTiイオン、アルミニウムAlイオン、ケイ素Siイオン、バナジウムVイオン、ジルコニウムZrイオン、ニオブNbイオン、タンタルTaイオン、マグネシウムMgイオン、ケイ素Siイオン、ホウ素Bイオン、タングステンWイオン、スズSnイオン、およびストロンチウムSrイオンからなる群から選ばれた少なくとも1種類であることが好ましい。アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基n=1、エトキシ基n=2、n-プロポキシ基、i-プロポキシ基以上、n=3、n-ブトキシ基、i-ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基以上、n=4、2-エチルヘキソキシ基、その他の低級および高級アルコール由来のアルコキシ基を用いることができる。アルコキシドがアセチルアセトンなどのβ-ジケトン類で修飾されていてもよい。アルコキシ基の一部がヒドロキシ基で置換されていてもよい。金属酸化物粒子は、半導体粒子であることが好ましい。半導体微粒子の材料として、例えば、シリコンに代表される元素半導体のほかに、各種の化合物半導体、ペロブスカイト構造を有する化合物などを用いることができる。これらの半導体は、光励起下で伝導帯電子がキャリアとなり、アノード電流を与えるn型半導体であることが好ましい。このような半導体は、具体的に例示すると、酸化チタンTiO2、酸化亜鉛ZnO、酸化タングステンWO3、酸化ニオブNb2O5、酸化チタンストロンチウムSrTiO3、および酸化スズSnO2などであり、これらの中でもアナターゼ型の酸化チタンTiO2が特に好ましい。半導体の種類はこれらに限定されるものではなく、また、これらの2種以上を混合して用いることもできる。金属酸化物粒子の形状としては、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、棒状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。金属酸化物粒子の粒子径は、多孔質金属酸化物層34の比表面積を大きくするため、一次粒子の平均粒子径が1nm以上100nm以下であることが好ましい。多孔質金属酸化物層34に光拡散機能を付与するため、一次粒子の平均粒子径が100nmよりも大きく10000nm以下である微粒子を含有してもよい。多孔質金属酸化物層34の導電性を向上させるため、一次粒子の粒子形状が針状であって、その平均短軸径が、好ましくは0.1μmよりも大きく1μm以下であり、またその平均長軸長が、好ましくは1μm以上10μm以下である微粒子を含有してもよい。また、有機物のみから構成される有機フィラーまたは有機化合物を、多孔質金属酸化物層形成用組成物に添加することが好ましい。後述する焼成工程で焼き飛ばすことによって多孔質金属酸化物層34の多孔質性をアップすることができる。これにより電解液中のイオンがよりスムーズに動けるようになり、変換効率が向上する。添加する有機フィラーとしては、例えば、粒径が100nm以上20μm以下のPMMAフィラー、ポリスチレンフィラーなどを用いることができる。有機化合物としては、例えば、エチルセルロースなどを用いることができる。多孔質絶縁層多孔質絶縁層35は、対極21に対しての絶縁機能を果す。多孔質絶縁層35は、バックコンタクト電極31の両主面のうち、対極21側の主面に形成される。多孔質絶縁層35は、バックコンタクト電極31の厚み方向に一部浸透していてもよい。多孔質絶縁層35は、例えば、酸化物微粒子からなり、必要に応じて、バインダーをさらに含むようにしてもよい。バインダーとしては、例えば、有機バインダーおよび無機バインダーの少なくとも一種を用いることができる。無機バインダーとしては、例えば、金属アルコキシドまたはその加水分解体、金属塩などを用いることができ、有機バインダーとしては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリアミドイミド、ポリフッ化ビニリデンなどを用いることができる。バインダーの種類はこれらに限定されるものではなく、また、これらを2種以上組み合わせて用いることもできる。金属アルコキシドまたはその加水分解体としては、例えば、下記一般式5で示されるものを用いることができる。上記一般式5にて、金属アルコキシドまたはその加水分解体は、モノマーm=0、オリゴマーm=1~10、およびポリマーm>10のいずれでもよく、2種類以上を混合して用いることもできる。Mは金属イオンであり、チタンTiイオン、アルミニウムAlイオン、ケイ素Siイオン、バナジウムVイオン、ジルコニウムZrイオン、ニオブNbイオン、タンタルTaイオン、マグネシウムMgイオン、ケイ素Siイオン、ホウ素Bイオン、タングステンWイオン、スズSnイオン、およびストロンチウムSrイオンからなる群から選ばれた少なくとも1種類であることが好ましい。アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基n=1、エトキシ基n=2、n-プロポキシ基、i-プロポキシ基以上、n=3、n-ブトキシ基、i-ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基以上、n=4や、2-エチルヘキソキシ基、その他の低級および高級アルコール由来のアルコキシ基を用いることができる。また、アルコキシドがアセチルアセトンなどのβ-ジケトン類で修飾されていてもよい。アルコキシ基の一部がヒドロキシ基で置換されていてもよい。酸化物微粒子の材料として、例えば、酸化ケイ素SiO2、酸化ジルコニウムZrO2、酸化アルミニウムAl2O3、および酸化ホウ素B2O3からなる群より選択される少なくとも1種類を用いることができる。また、酸化物微粒子の材料として、多孔質金属酸化物層34の材料として例示した金属酸化物材料を同様に用いてもよい。酸化物微粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、棒状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらの形状に限定されるものではない。酸化物微粒子の粒子径は、例えば、1nm以上100μm以下の範囲内とすることができるが、特にこの範囲に限定されるものではい。粒子径の異なる微粒子を2種類以上混合して使用してもよい。多孔質絶縁層35の厚みは、対極21に対しての絶縁機能を果せる限り、特に限定されなるものではなく、例えば10nm以上500μm以下の範囲内である。多孔質絶縁層35は、絶縁機能を果たせればよく、バックコンタクト表面を完全に被覆していなくてもよい。また、有機物のみから構成される有機フィラーまたは有機化合物を、多孔質絶縁層形成用組成物に添加することが好ましい。後述する焼成工程で焼き飛ばすことによって多孔質絶縁層35の多孔質性をアップすることができる。これにより電解液中のイオンがよりスムーズに動けるようになり、変換効率が向上する。添加する有機フィラーとしては、例えば、粒径が100nm以上20μm以下のPMMAフィラー、ポリスチレンフィラーなどを用いることができる。有機化合物としては、例えば、エチルセルロースなどを用いることができる。多孔質絶縁層35の形成を省略するようにしてもよい。このように多孔質絶縁層35の形成を省略する場合には、対極21とバックコンタクト電極31との接触を避けるため、バックコンタクト電極31上にセパレータを配置する、または、電解質層3中にスペーサフィラーを添加することが好ましい。対極対極21は導電性物質であれば任意のものを用いることができるが、絶縁性の物質でも、光電極11に面している側に導電性の触媒層が設置されていれば、これも使用可能である。ただし、対極21の材料としては電気化学的に安定である材料を用いることが好ましく、具体的には、白金、金、カーボン、導電性ポリマーなどを用いることが望ましい。また、酸化還元の触媒効果を向上させる目的で、光電極11に面している側は微細構造で表面積が増大していることが好ましく、例えば、白金であれば白金黒状態に、カーボンであれば多孔質状態になっていることが望まれる。白金黒状態は白金の陽極酸化法、白金化合物の還元処理などによって、また多孔質状態のカーボンは、カーボン微粒子の焼結や有機ポリマーの焼成などの方法により形成することができる。また、透明導電性基板上に白金など酸化還元触媒効果の高い金属を配線するか、表面に白金化合物を還元処理することにより、透明な対極として使用することもできる。基材光電極用の基材12としては、透明性を有するものであればよく特に限定されるものではなく種々の基材を用いることができ、例えば、透明性を有する無機基材またはプラスチック基材を用いることができる。これらの基材の中でも、加工性、軽量性などを考慮すると、透明プラスチック基板を用いるのが好ましい。基材の形状としては、例えば、透明性を有するフィルム、シート、基板などを用いることができる。この基材の材料としては、色素増感太陽電池外部から侵入する水分やガスなどの遮断性、耐溶剤性、耐候性などに優れるものが好ましい。無機基材の材料としては、例えば、石英、サファイア、ガラスなどが挙げられる。プラスチック基材の材料としては、例えば、公知の高分子材料を用いることができる。公知の高分子材料としては、具体的には例えば、トリアセチルセルロースTAC、ポリエステルTPEE、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリイミドPI、ポリアミドPA、アラミド、ポリエチレンPE、ポリアクリレート、ポリエーテルスルフォン、ポリスルフォン、ポリプロピレンPP、ジアセチルセルロース、ポリ塩化ビニル、アクリル樹脂PMMA、ポリカーボネートPC、エポキシ樹脂、尿素樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、シクロオレフィンポリマーCOPなどがあげられる。これらの無機基材の材料およびプラスチック基材の材料の中でも特に可視光領域の透過率が高い基材を用いることが好ましいが、これに限定されるものではない。また、基材12の厚さは特に制限されず、光の透過率、色素増感太陽電池の内部と外部との遮断性などによって自由に選択することができる。具体的には、基材12としてプラスチック基材を用いる場合には、その厚さは、生産性の観点から38~500μmであることが好ましいが、この範囲に特に限定されるものではない。対極用の基材22としては、透明性を有するものに特に限定されるものではなく、不透明性のものを用いることができ、例えば、不透明性または透明性を有する無機基材またはプラスチック基材などの種々の基材を用いることができる。無機基材またはプラスチック基材の材料としては、例えば、上述の光電極用の基材12の材料として例示したものを同様に用いることができるが、それ以外にも金属基材などの不透明な基材を用いることも可能である。色素多孔質金属酸化物層34に担持させる色素としては、増感作用を示すものであれば特に制限はないが、例えば、ローダミンB、ローズベンガル、エオシン、エリスロシンなどのキサンテン系色素、メロシアニン、キノシアニン、クリプトシアニンなどのシアニン系色素、フェノサフラニン、カブリブルー、チオシン、メチレンブルーなどの塩基性染料、クロロフィル、亜鉛ポルフィリン、マグネシウムポルフィリンなどのポルフィリン系化合物が挙げられ、その他のものとしてはアゾ色素、フタロシアニン化合物、クマリン系化合物、Ruビピリジン錯化合物、Ruターピリジン錯化合物、アントラキノン系色素、多環キノン系色素、スクアリリウムなどが挙げられる。これらの中でも、Ruビピリジン錯化合物は量子収率が高く特に好ましい。ただし、増感色素はこれらのものに限定されるものではなく、また、これらの増感色素を2種類以上混合して用いてもよい。色素の多孔質金属酸化物層34への吸着方法に特に制限はないが、上記の増感色素を例えばアルコール類、ニトリル類、ニトロメタン、ハロゲン化炭化水素、エーテル類、ジメチルスルホキシド、アミド類、N-メチルピロリドン、1,3-ジメチルイミダゾリジノン、3-メチルオキサゾリジノン、エステル類、炭酸エステル類、ケトン類、炭化水素、水などの溶媒に溶解させ、これに多孔質金属酸化物層34を浸漬させたり、色素溶液を多孔質金属酸化物層34上に塗布したりすることができる。また、酸性度の高い色素を用いる場合には、色素分子同士の会合を低減する目的でデオキシコール酸などを添加してもよい。増感色素を吸着させた後に、過剰に吸着した増感色素の除去を促進する目的で、アミン類を用いて多孔質金属酸化物層34の表面を処理してもよい。アミン類の例としてはピリジン、4-tert-ブチルピリジン、ポリビニルピリジンなどが挙げられ、これらが液体の場合はそのまま用いてもよいし、有機溶媒に溶解して用いてもよい。電解質層電解質層3は、例えば、光電極11と対極21との間に設けられるが、この構成に限定されるものではなく、光電極11と対極21とに電解質層3を含浸させるようにしてもよい。電解質層3は、例えば、電解質および溶媒からなる電解液により構成される。電解質は、ヨウ素I2と金属ヨウ化物もしくは有機ヨウ化物との組み合わせ、臭素Br2と金属臭化物あるいは有機臭化物との組み合わせのほか、フェロシアン酸塩/フェリシアン酸塩やフェロセン/フェリシニウムイオンなどの金属錯体、ポリ硫化ナトリウム、アルキルチオール/アルキルジスルフィドなどのイオウ化合物、ビオロゲン色素、ヒドロキノン/キノンなどを用いることができる。上記金属化合物のカチオンとしてはLi、Na、K、Mg、Ca、Csなど、上記有機化合物のカチオンとしてはテトラアルキルアンモニウム類、ピリジニウム類、イミダゾリウム類などの4級アンモニウム化合物が好ましいが、これらに限定されるものではなく、また、これらを2種類以上混合して用いることもできる。この中でも、I2とLiI、NaIやイミダゾリウムヨーダイドなどの4級アンモニウム化合物とを組み合わせた電解質層3が好ましい。電解質塩の濃度は溶媒に対して0.05~5Mが好ましく、さらに好ましくは0.2~3Mである。I2やBr2の濃度は0.0005~1Mが好ましく、さらに好ましくは0.001~0.3Mである。また、開放電圧を向上させる目的で4-tert-ブチルピリジンに代表されるアミン系化合物からなる添加剤を加えてもよい。上記溶媒としては、例えば、水、アルコール類、エーテル類、エステル類、炭酸エステル類、ラクトン類、カルボン酸エステル類、リン酸トリエステル類、複素環化合物類、ニトリル類、ケトン類、アミド類、ニトロメタン、ハロゲン化炭化水素、ジメチルスルホキシド、スルフォラン、N-メチルピロリドン、1,3-ジメチルイミダゾリジノン、3-メチルオキサゾリジノン、炭化水素などが挙げられるが、これらに限定されるものではなく、また、これらを2種類以上混合して用いることもできる。さらに、溶媒としてテトラアルキル系、ピリジニウム系、イミダゾリウム系4級アンモニウム塩のイオン液体を用いることも可能である。色素増感太陽電池の漏液、電解質層3の揮発を低減する目的で、上記電解液へゲル化剤、ポリマー、架橋モノマーなどを溶解させるほか、無機セラミック粒子を分散させてゲル状電解質として使用することも可能である。ゲルマトリクスと電解質液との比率は、電解液が多ければイオン導電率は高くなるが、機械的強度は低下し、逆に電解液が少なすぎると機械的強度は大きいがイオン導電率は低下するため、電解液はゲル状電解質の50~99質量が好ましく、80~97質量がより好ましい。また、上記電解質液と可塑剤とをポリマーに溶解させ、可塑剤を揮発除去することで全固体型の色素増感太陽電池を実現することも可能である。[色素増感太陽電池の動作]次に、この色素増感太陽電池の動作について説明する。光電極用の基材12側から入射した光Lは、基材12を透過し、その光Lの一部は多孔質金属酸化物層34の色素により吸収され、残りが多孔質金属酸化物層34を透過し、光散乱層33に到達する。光散乱層33に到達した光は、光散乱層33により散乱され、多孔質金属酸化物層34に戻され、多孔質金属酸化物層34の色素により吸収される。光を吸収した色素は励起状態となり、電子を放出できる状態となる。色素から放出された電子は、速やかに色素から多孔質金属酸化物層34の金属酸化物微粒子のコンダクションバンドに注入され、その後、光散乱層33および多孔質中間層32を介してバックコンタクト電極31に向かう。次に、電子はバックコンタクト電極31を通り、負荷5を経由して対極21に向かう。そして、電解質層3に含まれるイオンが電子を受け取る一方、電子を失った色素は、電解質層3のイオンから電子を受け取り、電子を放出したイオンは、再び対極21の表面で電子を受け取る。この一連の反応により、光電極11と対極21との間に起電力が発生する。こうして光電変換が行われる。[吸着化合物の作用]次に、吸着化合物の作用について説明する。図2は、バックコンタクト電極の表面に吸着した吸着化合物の作用について説明するための概略図である。図2に示すように、バックコンタクト電極31は、例えば、複数の線状部材31aからなるメッシュ構造を有し、その線状部材31aの表面には、図2に示すように、ドデンカン酸などの吸着化合物31bが吸着している。多孔質中間層32がバックコンタクト電極31の厚み方向に一部浸透している場合には、線状部材31aの表面およびその近傍には導電性微粒子32aが存在している。線状部材31aと導電性微粒子32aとの間に、例えばバインダー32bを介在させるようにしてもよい。線状部材31aの表面には吸着化合物31bが吸着しているため、線状部材31aの表面に対する電解質層中のI3の接近を抑制することができる。吸着化合物が上述の一般式1により表される構造を有する場合には、Xが線状部材31aの表面に吸着し、Rが電解質層中のI3の接近を抑制する機能を果たす。したがって、バックコンタクト電極31から電解質層3への逆電子移動を抑制することができる。ここでは、バックコンタクト電極31が複数の線状部材31aからなるメッシュ構造を有する場合を例として説明したが、バックコンタクト電極31はこの例に限定されるものではない。[色素増感太陽電池の製造方法]次に、図3A~図5Dを参照しながら、本発明の第1の実施形態に係る色素増感太陽電池の製造方法の一例について説明する。多孔質中間層の形成まず、導電性微粒子を溶媒中に分散させて、多孔質中間層形成用組成物である導電性微粒子分散液を調製する。溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、sec-ブタノール、t-ブタノールなどの炭素数が4以下の低級アルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール1,3-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,2-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオールなどの脂肪族グリコール、メチルエチルケトンなどのケトン類、ジメチルエチルアミンなどのアミン類などを単独または2種以上混合して用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。分散方法としては、例えば、公知の方法を用いることができ、具体的には例えば、攪拌処理、超音波分散処理、ビーズ分散処理、混錬処理、ホモジナイザー処理などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。次に、必要に応じて、導電性微粒子分散液にバインダー、および有機物フィラーまたは有機化合物を混合して、バインダーなどを含む導電性微粒子分散液を調製する。次に、調製した導電性微粒子分散液をバックコンタクト電極31の両面のうち一方の面上に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、図3Aに示すように、多孔質中間層32がバックコンタクト電極31の一方の面上に形成される。塗布方法としては、例えば、マイクログラビアコート法、ワイヤーバーコート法、ダイレクトグラビアコート法、ダイコート法、ディップ法、スプレーコート法、リバースロールコート法、カーテンコート法、コンマコート法、ナイフコート法、スピンコート法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。また、印刷方法としては、例えば、凸版印刷法、オフセット印刷法、グラビア印刷法、凹版印刷法、ゴム版印刷法、スクリーン印刷法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。光散乱層の形成次に、金属酸化物粒子、金属酸化物被覆微粒子などの導電性微粒子を溶媒に分散させて、光散乱層形成用組成物である導電性微粒子分散液を調製する。溶媒としては、金属酸化物粒子、金属酸化物被覆微粒子などの導電性微粒子を分散すれば良く、例えば、アルコール類、ケトン類、炭化水素類、アミド類、およびスルフィド類などを単独または2種以上混合して用いることができる。分散方法としては、例えば、公知の方法を用いることができ、具体的には例えば、攪拌処理、超音波分散処理、ビーズ分散処理、混錬処理、ホモジナイザー処理などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。次に、必要に応じて、金属酸化物微粒子分散液にバインダーなどを混合して、バインダーなどを含む金属酸化物微粒子分散液を調製する。粘度調整のために、ポリビニルアルコールなどの粘度調整剤をさらに添加するようにしてもよい。但し、粘度調整剤を添加する場合、後工程である焼成プロセスにて粘度調整剤を焼きとばすことが好ましい。次に、調製した導電性微粒子分散液を多孔質中間層32上に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、図3Bに示すように、光散乱層33が多孔質中間層32上に形成される。塗布方法としては、例えば、マイクログラビアコート法、ワイヤーバーコート法、ダイレクトグラビアコート法、ダイコート法、ディップ法、スプレーコート法、リバースロールコート法、カーテンコート法、コンマコート法、ナイフコート法、スピンコート法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。また、印刷方法としては、例えば、凸版印刷法、オフセット印刷法、グラビア印刷法、凹版印刷法、ゴム版印刷法、スクリーン印刷法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、光散乱層の形成方法は、上述のウエットプロセスに限定されるものではなく、ドライプロセスを用いることも可能である。ドライプロセスとしては、例えば、スパッタリング法、蒸着法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。多孔質金属酸化物層の形成次に、金属酸化物微粒子を溶媒中に分散させて、多孔質金属酸化物層形成用組成物である金属酸化物微粒子分散液を調製する。溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、sec-ブタノール、t-ブタノールなどの炭素数が4以下の低級アルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール1,3-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,2-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオールなどの脂肪族グリコール、メチルエチルケトンなどのケトン類、ジメチルエチルアミンなどのアミン類などが単独または2種以上混合して用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。分散方法としては、例えば、公知の方法を用いることができ、具体的には例えば、攪拌処理、超音波分散処理、ビーズ分散処理、混錬処理、ホモジナイザー処理などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。次に、必要に応じて、金属酸化物微粒子分散液にバインダー、および有機物フィラーまたは有機化合物を混合して、バインダーなどを含む金属酸化物微粒子分散液を調製する。粘度調整のために、ポリビニルアルコールなどの粘度調整剤をさらに添加するようにしてもよい。但し、粘度調整剤を添加する場合、後工程である焼成プロセスにて粘度調整剤を焼きとばすことが好ましい。次に、調製した金属酸化物微粒子分散液を光散乱層33上に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、図3Cに示すように、多孔質金属酸化物層34が光散乱層33上に形成される。塗布方法としては、例えば、マイクログラビアコート法、ワイヤーバーコート法、ダイレクトグラビアコート法、ダイコート法、ディップ法、スプレーコート法、リバースロールコート法、カーテンコート法、コンマコート法、ナイフコート法、スピンコート法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。また、印刷方法としては、例えば、凸版印刷法、オフセット印刷法、グラビア印刷法、凹版印刷法、ゴム版印刷法、スクリーン印刷法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。多孔質絶縁層の形成次に、酸化物微粒子を溶媒中に分散させて、多孔質絶縁層形成用組成物である酸化物微粒子分散液を調製する。溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、sec-ブタノール、t-ブタノールなどの炭素数が4以下の低級アルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール1,3-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,2-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオールなどの脂肪族グリコール、メチルエチルケトンなどのケトン類、ジメチルエチルアミンなどのアミン類などが単独または2種以上混合して用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。分散方法としては、例えば、公知の方法を用いることができ、具体的には例えば、攪拌処理、超音波分散処理、ビーズ分散処理、混錬処理、ホモジナイザー処理などを用いることができるが、特に限定されるものではない。次に、必要に応じて、酸化物微粒子分散液にバインダー、および有機物フィラーまたは有機化合物を混合して、バインダーなどを含む酸化物微粒子分散液を調製する。次に、調製した酸化物微粒子分散液を、バックコンタクト電極31の両面のうち多孔質金属酸化物層34などを形成した側とは反対側の他方の面上に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、図3Cに示すように、多孔質絶縁層35がバックコンタクト電極31の他方の面上に形成されて、光電極11が得られる。塗布方法としては、例えば、マイクログラビアコート法、ワイヤーバーコート法、ダイレクトグラビアコート法、ダイコート法、ディップ法、スプレーコート法、リバースロールコート法、カーテンコート法、コンマコート法、ナイフコート法、スピンコート法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。また、印刷方法としては、例えば、凸版印刷法、オフセット印刷法、グラビア印刷法、凹版印刷法、ゴム版印刷法、スクリーン印刷法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。焼成次に、上述のようにして作製された光電極11を焼成し、多孔質金属酸化物層34における金属酸化物微粒子間の電子的な接続を向上させる。温度が高すぎるとバックコンタクト電極31が熱で劣化することもあるため、焼成温度は、好ましくは40~1000°Cであり、より好ましくは40~600°C程度であるのが、特にこの温度範囲に限定されるものではない。また、焼成時間は、好ましくは30秒間~10時間程度であるが、特にこの時間範囲に制限されるものではない。図3Cに示すように、光電極11を構成する多孔質中間層32、光散乱層33および多孔質金属酸化物層34の少なくとも1層、または多孔質中間層32、光散乱層33、多孔質金属酸化物層34、および多孔質絶縁層35の少なくとも一層に、有機物のみから構成される有機フィラーまたは有機化合物などの添加剤41を添加しておくことが好ましい。本焼成工程で添加剤41を焼き飛ばすことにより、図4Aに示すように、複数の空孔42を形成し、多孔質性をアップすることができる。これにより電解液中のイオンがよりスムーズに動けるようになり、変換効率が向上する。色素担持次に、図4Bに示すように、多孔質金属酸化物層34に増感色素を吸着させる。増感色素を吸着させる方法としては、例えば、増感色素を溶媒に溶解させて色素溶液を調製し、光電極11を色素溶液に浸漬するか、または、光電極11の多孔質金属酸化物層34上に色素溶液を塗布、噴霧、または滴下するなどして、多孔質金属酸化物層34に色素溶液をしみこませた後、溶媒を蒸発させる方法が挙げられるが、特にこれらの方法に限定されるものではない。多孔質中間層32、光散乱層33および多孔質絶縁層35に増感色素を吸着させてもよい。処理溶液の調製次に、必要に応じて、吸着化合物を溶媒に溶解して処理溶液を調製する。また、吸着化合物が常温で液体状態、または加熱処理などが施されて液体状態である場合には、吸着化合物をそのまま処理溶液として用いることもできる。この処理溶液が光電極11中の金属および/または金属酸化物に接近することで、例えば処理溶液中の吸着化合物がバックコンタクト電極31の表面と共有結合または配位結合を形成し、吸着化合物がバックコンタクト電極31の表面に吸着する。処理溶液中の吸着化合物の量を増やした方が吸着速度が向上するため、吸着化合物の濃度は高いほうが好ましい。具体的には、処理溶液に対する吸着化合物の濃度は、好ましくは0.1mM以上、より好ましくは100mM以上の範囲内である。溶媒としては、吸着化合物を所定濃度に溶解可能なものを適宜選択して用いることができる。具体的には、例えば、アセトニトリル、3-メトキシプロピオニトリル、3,3-ジメトキシプロピオニトリルエトキシプロピオニトリル、3-エトキシプロピオニトリル、3,3’-オキシジプロピオニトリル、3-アミノプロピオニトリル、プロピオニトリル、シアノ酢酸プロピル、イソチオシアン酸3-メトキシプロピル、3-フェノキシプロピオニトリル、p-アニシジン3-プロパンニトリル、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロピルアルコール、nブタノール、2-ブタノール、イソブタノール、tブタノール、エチレングリコール、トリエチレングリコール、1-メトキシエタノール、1,1-ジメチル-2-メトキシエタノール、3-メトキシ-1-プロパノール、ジメチルホルムアミド、ベンゼン、トルエン、o-キシレン、m-キシレン、p-キシレン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、酢酸ブチル、酢酸エチル、シクロヘキサン、シクロヘキサンノン、エチルメチルケトン、アセトン、ジメチルホルムアミドなどが挙げられる。これらの溶媒を単独または複数組み合わせて用いることができる。光電極の表面処理次に、必要に応じて、処理溶液により光電極11を処理する。これにより、図4Cに示すように、ドデンカン酸などの吸着化合物31bがバックコンタクト電極31の表面に吸着する。バックコンタクト電極31が、複数の線状部材からなるメッシュ構造を有している場合には、その線状部材の表面に対して、ドデンカン酸などの吸着化合物31bが吸着する。処理方法としては、例えば、光電極11を処理溶液に浸漬する方法、光電極11に一定量の処理溶液を塗布または印刷する方法が挙げられる。塗布法としては、例えば、マイクログラビアコート法、ワイヤーバーコート法、ダイレクトグラビアコート法、ダイコート法、ディップ法、スプレーコート法、リバースロールコート法、カーテンコート法、コンマコート法、ナイフコート法、スピンコート法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。印刷法としては、例えば、凸版印刷法、オフセット印刷法、グラビア印刷法、凹版印刷法、ゴム版印刷法、スクリーン印刷法などを用いることができるが、特にこれらに限定されるものではない。浸漬法を用いる場合、光電極11が十分に浸る量の処理溶液を準備し、光電極11を0.1秒~48時間浸漬する。浸漬後、必要に応じて、光電極11を吸着化合物31bの良溶媒で洗浄し、光電極11に残った未吸着の吸着化合物31bを洗い流してもよい。その後、必要に応じて、光電極11を乾燥させて完了する。また、光電極11を浸漬している間、加熱および/または超音波処理を行うことで吸着化合物31bの吸着速度を速めるようにしてもよい。塗布法を用いる場合、光電極11に一定量の処理溶液を塗布する。このとき、光電極11に加熱や超音波などの処理を併用してもよい。塗布後、必要に応じて、光電極11を吸着化合物31bの良溶媒で未吸着の吸着化合物31bを洗浄してもよい。その後、必要に応じて、光電極11を自然乾燥、または加熱装置中で乾燥させる。また、所望の吸着化合物31bの塗布量は1回の塗布で達成される必要は無く、上述の塗布工程および洗浄工程を複数回繰り返すことによって、所望の吸着化合物の塗布量を達成するようにしてもよい。基材の貼合工程次に、図5Aに示すように、光電極11の多孔質金属酸化物層34に対して基材12を貼り合わせる。多孔質金属酸化物層34と基材12とは、例えば貼合層により貼り合わされる。貼合層としては、例えば、例えば、アクリル系、ゴム系、シリコン系などの粘着剤を用いることができ、透明性の観点からすると、アクリル系粘着剤が好ましい。組立次に、図5Bに示すように、対極基材2の周縁部に封止材4を形成する。封止材4の材料としては、例えば、熱可塑性樹脂、光硬化性樹脂、ガラスフリットなどを用いることができるが、これらに限定されるものではない。次に、図5Cに示すように、封止材4により囲まれる領域に電解質層3を形成する。次に、図5Dに示すように、封止材4を介して対極基材2と光電極基材1とを貼り合わせる。これにより、目的とする色素増感太陽電池が得られる。第1の実施形態によれば、多孔質中間層32と多孔質金属酸化物層34との間に光散乱層33を形成しているので、多孔質金属酸化物層34を透過した光を光散乱層33により散乱し、多孔質金属酸化物層34に戻すことができる。したがって、多孔質金属酸化物層34での光吸収効率を向上することができ、これにより、バックコンタクト型色素増感太陽電池の変換効率が向上することができる。光電極11においてバックコンタクト電極31と光散乱層33との間に、多孔質中間層32を形成しているので、バックコンタクト電極31に存在する開き目部での集電ロスを抑制することができる。上記構成の光電極11を色素増感太陽電池に適用した場合には、変換効率を向上することができる。また、バックコンタクト電極31としてコストが安い開き目部の大きな多孔質金属電極を用いることが可能となるため、コストを低減することができる。多孔質中間層32、光散乱層33および多孔質金属酸化物層34を塗布プロセスウエットプロセスにより形成した場合には、光電極11を塗布プロセス、例えばRolltoRollの塗布プロセスにより作製することができる。したがって、色素増感太陽電池の生産性向上および低コスト化を実現できる。<2.第2の実施形態>図6A~図6Eは、本発明の第2の実施形態に係る色素増感太陽電池の製造方法の一例を示す工程図である。まず、多孔質金属酸化物層形成用組成物である金属酸化物微粒子分散液を、基材12の一方の面に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、図6Aに示すように、多孔質金属酸化物層34が基材12の一方の面上に形成される。次に、光散乱層形成用組成物である導電性微粒子分散液を多孔質金属酸化物層34上に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、図6Bに示すように、光散乱層33が多孔質金属酸化物層34上に形成される。次に、中間層形成用組成物である導電性微粒子分散液を光散乱層33上に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、図6Cに示すように、多孔質中間層32が光散乱層33上に形成される。次に、図6Dに示すように、例えば、多孔質中間層32の表面に対してバックコンタクト電極31を圧着する。次に、必要に応じて、多孔質絶縁層形成用組成物である金属酸化物微粒子分散液を、バックコンタクト電極31上に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、図6Eに示すように、多孔質絶縁層35がバックコンタクト電極31上に形成され、光電極11が得られる。これ以降の工程は第1の実施形態と同様であるので説明を省略する。<3.第3の実施形態>[色素増感太陽電池の構成]図7は、本技術の第3の実施形態に係る色素増感太陽電池の構成の一例を示す断面図である。第3の実施形態において第1の実施形態と同一の部分には同一の符号を付して説明を省略する。第3の実施形態に係る色素増感太陽電池は、図7に示すように、バックコンタクト電極36として、非自立膜である多孔質金属電極を備え、バックコンタクト電極36と光散乱層33とが隣接して設けられている点において、第1の実施形態とは異なっている。ここで、非自立膜とは、支持体の表面に形成され、支持体とともに取り扱われる膜である。バックコンタクト電極36は、金属を主成分とする薄膜、または金属を主成分とする金属微粒子からなる薄膜である。金属としては、Al、Ti、W、Mo、Cr、Ta、Nb、Zr、Zn、Niからなる群より選択される1種類以上からなるものを用いることができる。具体的には例えば、Al、Ti、W、Mo、Cr、Ta、Nb、Zr、Zn、Niなどの単体、またはこれらを2種以上含む合金を用いることができる。合金としては、ステンレス鋼StainlessUsedSteel:SUS、NiCu合金、NiCr合金等などを用いることが好ましい。ステンレス鋼としては、SUS304、SUS304L、SUS310S、SUS316、SUS316L、SUS317L、SUS321、SUS347などを用いることが好ましい。金属微粒子の形状としては、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、棒状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。金属微粒子からなる薄膜は、必要に応じて、バインダーなどを含んでいてもよい。バインダーとしては、例えば、有機バインダーおよび無機バインダーの少なくとも一種を用いることができる。有機バインダーおよび無機バインダーの例としては、第1の実施形態における光散乱層33と同様のものが挙げられる。[色素増感太陽電池の製造方法]まず、第2の実施形態と同様にして、基材12の一方の面上に多孔質金属酸化物層34および光散乱層33を積層する。次に、光散乱層33上にバックコンタクト電極36を形成する。バックコンタクト電極36が金属を主成分とする薄膜である場合、その薄膜の成膜法としては、例えば、熱CVD、プラズマCVD、光CVDなどのCVD法ChemicalVaporDeposition化学蒸着法:化学反応を利用して気相から薄膜を析出させる技術のほか、真空蒸着、プラズマ援用蒸着、スパッタリング、イオンプレーティングなどのPVD法PhysicalVaporDeposition物理蒸着法:真空中で物理的に気化させた材料を基板上に凝集させ、薄膜を形成する技術を用いることができる。バックコンタクト電極36が金属微粒子からなる薄膜である場合、その薄膜の成膜法としては、例えば、多孔質金属電極形成用組成物である金属微粒子分散液を光散乱層33上に塗布または印刷した後、乾燥させることにより、溶媒を揮発させる。これにより、バックコンタクト電極36が光散乱層33上に形成される。有機物のみから構成される有機フィラーまたは有機化合物を、多孔質金属酸化物層形成用組成物に添加することが好ましい。焼成工程で焼き飛ばすことによって多孔質金属酸化物層34の多孔質性をアップすることができる。これにより電解液中のイオンがよりスムーズに動けるようになり、変換効率が向上する。添加する有機フィラーとしては、例えば、粒径が100nm以上20μm以下のPMMAフィラー、ポリスチレンフィラーなどを用いることができる。有機化合物としては、例えば、エチルセルロースなどを用いることができる。金属微粒子分散液として、金属微粒子を溶媒中に分散させたものを用いることができ、必要に応じて、金属酸化物微粒子分散液にバインダー、および有機物フィラーまたは有機化合物をさらに添加するようにしてもよい。溶媒およびバインダーの例として、第1の実施形態における光散乱層33と同様のものが挙げられる。以下、実施例により本技術を具体的に説明するが、本技術はこれらの実施例のみに限定されるものではない。実施例1Ti多孔質中間層の形成Ti多孔質中間層は以下のようにして作製した。まず、粒子径45μmのTi粉東邦チタニウム株式会社製、商品名:TS-450をペイントシェーカーとφ3mmのSUSビーズを使用して、Ti粉の含有率が50質量となるようにイソプロピルアルコールIPA中に分散させた。ビーズ分散処理時間は24時間とした。次に、これにブトキシチタンダイマー三菱ガス化学株式会社製、商品名:DBTを、Ti粉とブトキシチタンダイマーとの質量比が1:1となるように混合し、攪拌して均一にした。これにより、Ti微粒子分散液が調製された。次に、バックコンタクト電極としてSUS316メッシュ太陽金網株式会社製、400メッシュ、綾織、線径30μm、開き目34μmを準備した。次に、調製したTi微粒子分散液を、SUS316メッシュ上に番手44のコイルバーで塗布した後、大気中150°Cで30分間加熱した。これにより、SUS316メッシュ上にTi多孔質中間層が形成された。光散乱電極の形成光散乱電極光散乱層は以下のようにして作製した。まず、ATO被覆針状酸化チタン粉石原産業株式会社製、商品名:FT2000をアジターとφ0.65mmのジルコニアビーズを使用して、ATO被覆針状酸化チタン粉の含有率が20質量となるようにエタノール中に分散させた。ビーズ分散処理時間は24時間とした。次に、これにブトキシチタンダイマー三菱ガス化学株式会社製、商品名:DBTを、ATO被覆針状酸化チタン粉とブトキシチタンダイマーとの質量比が1:1となるように混合し、さらにエタノールで倍に希釈後攪拌して均一にした。これにより、ATO被覆金属酸化物微粒子分散液が調製された。次に、調製したATO被覆金属酸化物微粒子分散液を、Ti多孔質中間層上に番手3のコイルバーで塗布した後、大気中150°Cで30分間加熱した。これにより、Ti多孔質中間層上に光散乱電極が形成された。TiO2多孔質層の形成TiO2多孔質層は以下のようにして作製した。まず、TiO2微粒子デグサ社製、商品名:P25、アナターゼ型結晶80質量とルチル型結晶20質量の混合物、一次粒子の平均粒径:約21nmを、TiO2微粒子の含有率が30質量になるようにエタノールと混合し、アジターと直径0.65mmのジルコニアビーズとを用いて24時間ビーズ分散処理を行ってTiO2分散液を調製した。次に、調製したTiO2分散液と、ブトキシチタンダイマー三菱ガス化学株式会社製、商品名:DBTと、エタノールとを混合し、均一になるように攪拌した。TiO2微粒子P25の濃度は17.5質量、ブトキシチタンダイマーの濃度は2.5質量とした。次に、調製したTiO2微粒子分散液を、Ti多孔質中間層上に番手44のコイルバーで塗布した後、大気中80°Cで2分乾燥した。これにより、光散乱電極上にTiO2多孔質層が形成された。TiO2多孔質絶縁層の形成TiO2多孔質絶縁層は以下のようにして作製した。まず、上記TiO2多孔質層の形成工程と同様にして、TiO2微粒子分散液を調製した。次に、調製したTiO2微粒子分散液を、Ti多孔質中間層、光散乱電極およびTiO2多孔質層を積層した側とは反対側のSUS316メッシュ上に、番手44のコイルバーで塗布した後、大気中80°Cで2分乾燥することにより、TiO2多孔質絶縁層を形成した。以上により、TiO2多孔質絶縁層、SUSメッシュ、Ti多孔質中間層、光散乱電極およびTiO2多孔質層からなる光電極積層体が得られた。焼成、色素担持上述のようにして得られた光電極を大気中500°Cで30分間焼成した。次に、増感色素Z991、ドデシルホスホン酸をそれぞれ0.1mM、0.025mMの割合で溶媒に溶解させて色素溶液を調製した。なお、溶媒としては、アセトニトリルとt-ブタノールとを体積比1:1の割合で混合した混合溶媒を用いた。次に、調製した色素溶液に光電極を18時間浸漬することにより、増感色素を光電極に担持させた。表面処理次に、色素溶液から光電極を取出した後、速やかにアセトニトリルでリンスして未担持の色素を取り除き、自然乾燥させた。次に、アセトニトリルとt-ブタノールを体積比1:1の割合で混合した溶媒に対して、吸着化合物としてのドデシルホスホン酸C12H25POOH2を50mMの濃度になるように溶解することにより、処理溶液を調製した。この処理溶液に光電極を4時間浸漬することによりドデシルホスホン酸を光電極、SUS316メッシュの露出表面に吸着させた。これにより、目的とする光電極が得られた。対向電極の作製対向電極は以下のようにして作製した。まず、カーボンブラック8.4g、エチルセルロース0.56g、メチルエチルケトンMEK29.16g、シクロヘキサンANON12.50gを準備した。次に、これらの材料を3mmφSUSビーズ150gと共に、3時間ペイントシェーカーにて分散処理を行って、分散塗料を調製した。次に、調製した分散塗料に硬化剤旭化成株式会社、商品名:デュラネートTPA-1000.11gおよび硬化触媒日東化成株式会社製、商品名:U-1000.0056gを添加し、撹拌した。これにより、カーボン塗料が調製された。次に、調製したカーボン塗料を、SUS316箔にドクターブレード法によりWet膜厚100μmで塗布した後、大気中で乾燥し、150°Cで2時間硬化させた。これにより、目的とする対向電極が得られた。組立次に、上述のようにして得られた光電極を、ハサミを用いて15mm×25mmのサイズにカットした。次に、上述のようにして得られた対向電極を、光電極と同様にハサミを用いて15mm×25mmのサイズにカットした後、カーボン層をガラス板のエッジで10mm×10mmの大きさに削った。これにより、10mm×10mmのカーボン層を有するSUS316泊が得られた。次に、11mm×11mm四角穴の開いた厚さ50μmのシリコーンゴムシートを、カーボン層が四角穴部に入るように、SUS316箔上に貼り合わせた。次に、電解質として、メトキシアセトニトリルに、1.4Mのヨウ化と、0.15Mのヨウ素と、0.1Mのヨウ化ナトリウムと、0.2Mの4-tert-ブチル-ピリジンとを溶解させた溶液と、SiO2微粒子デグサ社製、商品名:R805、BET比表面積150±25m2/gとを92:8の質量比で混合したゲル電解質を準備した。これをシリコーンゴムシートの四角穴部のカーボン層上に適量盛った。次に、光電極をカーボン層上のシリコーンゴムシートの四角穴部を覆うように配置した。ここで、TiO2多孔質絶縁層とカーボン層とを向かい合わせた。これを2枚のガラス基板で挟み込み、クリップ留めした。これにより、目的とするバックコンタクト型色素増感太陽電池が得られた。比較例1光散乱電極の形成を省略し、Ti多孔質中間層とTiO2多孔質層とを隣接させたこと以外は実施例1と同様にして、バックコンタクト型色素増感太陽電池を得た。比較例2光散乱電極の代わりに光散乱金属酸化物層を形成したこと以外は実施例1と同様にして、バックコンタクト型色素増感太陽電池を得た。具体的には、以下のようにしてバックコンタクト型色素増感太陽電池を得た。Ti多孔質中間層の形成実施例1と同様にしてSUS316メッシュ上にTi多孔質中間層を形成した。光散乱金属酸化物層まず、第1のTiO2微粒子デグサ社製、商品名:P25、アナターゼ型結晶80質量とルチル型結晶20質量の混合物、一次粒子の平均粒径:約21nmを、第1のTiO2微粒子の含有率が30質量になるようにエタノールと混合し、アジターと直径0.65mmのジルコニアビーズとを用いて24時間ビーズ分散処理を行って第1のTiO2分散液を調製した。次に、大径TiO2微粒子である第2のTiO2微粒子石原産業株式会社製、商品名:TA300、平均粒子径390nmを第2のTiO2微粒子の含有率が20質量となるようにエタノールに混合し、アジターと直径0.65mmのジルコニアビーズとを用いて24時間ビーズ分散処理を行って第2のTiO2分散液を調製した。次に、第1のTiO2分散液と第2のTiO2分散液とを第1のTiO2微粒子P25:第2のTiO2微粒子TA300=8:2質量比になるように混合し、さらにブトキシチタンダイマー三菱ガス化学株式会社製、商品名:DBTとエタノールを混合し、均一になるように攪拌して、大径TiO2微粒子を含むTiO2微粒子分散液を調製した。最終的に酸化チタンの濃度が17.5質量、ブトキシチタンダイマーの濃度が2.5質量となるように調製した。次に、調製したTiO2微粒子分散液をTi多孔質中間層上に番手12のコイルバーで塗布した後、大気中150°Cで30分間加熱することにより形成した。TiO2多孔質層の形成TiO2微粒子分散液を光散乱金属酸化物層上に番手30のコイルバーで塗布する以外は実施例1と同様にして、光散乱金属酸化物層上にTiO2多孔質層を形成した。上述した工程以降は実施例1と同様にしてバックコンタクト型色素増感太陽電池を得た。比較例3Ti多孔質中間層の形成Ti多孔質中間層は以下のようにして作製した。まず、粒子径45μmのTi粉東邦チタニウム株式会社製、商品名:TS-450をペイントシェーカーとφ3mmのSUSビーズを使用して、Ti粉の含有率が30質量となるようにイソプロピルアルコールIPA中に分散させた。ビーズ分散処理時間は24時間とした。次に、これにブトキシチタンダイマー三菱ガス化学株式会社製、商品名:DBTを、Ti粉とブトキシチタンダイマーとの質量比が1:1となるように混合し、攪拌して均一にした。これにより、Ti微粒子分散液が調製された。次に、バックコンタクト電極としてSUS316メッシュ太陽金網株式会社製、400メッシュ、綾織、線径30μm、開き目34μmを準備した。次に、調製したTi微粒子分散液を、SUS316メッシュ上に番手44のコイルバーで塗布した後、大気中150°Cで30分間加熱した。これにより、SUS316メッシュ上にTi多孔質中間層が形成された。TiO2多孔質層の形成TiO2多孔質層は以下のようにして作製した。まず、第1のTiO2微粒子デグサ社製、商品名:P25、アナターゼ型結晶80質量とルチル型結晶20質量の混合物、一次粒子の平均粒径:約21nmを、TiO2微粒子の含有率が30質量になるようにエタノールと混合し、アジターと直径0.65mmのジルコニアビーズとを用いて24時間ビーズ分散処理を行って第1のTiO2分散液を調製した。次に、第2のTiO2微粒子富士チタン工業株式会社製、商品名:TA-300、アナターゼ型結晶、一次粒子の平均粒径:約390nmを、酸化チタン含有率が20質量になるようにエタノールと混合し、アジターと直径0.65mmのジルコニアビーズとを用いて24時間ビーズ分散処理を行って第2のTiO2分散液を調製した。次に、第1のTiO2分散液と、第2のTiO2分散液と、ブトキシチタンダイマー三菱ガス化学株式会社製、商品名:DBTと、エタノールとを混合し、均一になるように攪拌してTiO2微粒子分散液を調製した。第1のTiO2微粒子P25の濃度は8.75質量、第2のTiO2微粒子TA-300の濃度は8.75質量、ブトキシチタンダイマーDBTの濃度は2.5質量とした。次に、調製したTiO2微粒子分散液を、Ti多孔質中間層上に番手44のコイルバーで塗布した後、大気中80°Cで2分乾燥した。これにより、Ti多孔質中間層上にTiO2多孔質層が形成された。TiO2多孔質絶縁層の形成TiO2多孔質絶縁層は以下のようにして作製した。まず、上記TiO2多孔質層の形成工程と同様にして、TiO2微粒子分散液を調製した。次に、調製したTiO2微粒子分散液を、Ti多孔質中間層とTiO2多孔質層とを積層した側とは反対側のSUS316メッシュ上に、番手44のコイルバーで塗布した後、大気中80°Cで2分乾燥することにより、TiO2多孔質絶縁層を形成した。以上により、TiO2多孔質絶縁層、SUSメッシュ、Ti多孔質中間層およびTiO2多孔質層からなる光電極が得られた。焼成、色素担持上述のようにして得られた光電極を大気中500°Cで30分間焼成した。これを、以下の構造式6にて表す増感色素三菱製紙株式会社製、商品名:D358の溶液濃度:0.5mM、溶媒:アセトニトリル/t-ブタノール=1/1v/vに12時間浸漬することにより、光電極を作製した。組立次に、上述のようにして得られた光電極をハサミを用いて15mm×25mmのサイズにカットした。次に、対向電極として、ガラス基板に予めスパッタリング法によって厚さ50nmのクロムCr層と厚さ100nmの白金Pt層とを順次積層したものを準備した。次に、7mm×10mmの四角穴の開いた、厚さ50μmのシリコーンゴムシートをPt層上に貼った。次に、電解質として、3-メトキシプロピオニトリルに0.6Mのヨウ化と0.1Mのヨウ素とを溶解させた溶液とSiO2微粒子デグサ社製、商品名:R805、BET比表面積150±25m2/gとを92:8の質量比で混合したゲル電解質を準備した。これをシリコーンゴムシートの四角穴のPt層上に適量盛った。次に、光電極をPt層上のシリコーンゴムシートの四角穴を覆うように配置した。ここで、TiO2多孔質絶縁層とPt層とを向かい合わせた。光電極のTiO2多孔質層上にガラス基板を被せ、該ガラス基板と対向電極のガラス基板とをクリップ留めした。これにより、目的とするバックコンタクト型色素増感太陽電池が得られた。比較例4まず、比較例3のTiO2多孔質層の形成工程と同様にして、TiO2微粒子分散液を調製した。バックコンタクト電極には、比較例3と同様のSUS316メッシュ400メッシュ、綾織、線径30μm、開き目34μmを準備した。次に、調製したTiO2微粒子分散液をSUS316メッシュ上に番手44のコイルバーで塗布した後、大気中80°Cで2分間乾燥させ、TiO2多孔質層を形成した。乾燥工程にて、分散液がSUS316メッシュの裏側に回り込み、TiO2多孔質絶縁層が同時に形成された。上述のようにして得られた光電極を大気中500°Cで30分間焼成した。これを、増感色素三菱製紙株式会社製、商品名:D358の溶液濃度:0.5mM、溶媒:アセトニトリル/t-ブタノール=1/1v/vに12時間浸漬した。これにより、目的とする光電極を作製した。次に、作製した光電極を用いたこと以外は比較例3と同様にして、バックコンタクト型色素増感太陽電池を得た。<色素増感型太陽電池の評価>4.5mm×4.5mmの四角穴のあいた正方形マスクを用いて擬似太陽光AM1.5、100mW/cm2を照射しながら、作製したバックコンタクト型色素増感太陽電池の開放電圧VOC、短絡電流密度JSC、フィルファクタFFおよび光電変換効率Effを24°Cにて評価した。その結果を表1、図8Aおよび図8Bに示す。表1は、実施例1、および比較例1~4のバックコンタクト型色素増感太陽電池の評価結果を示す。<考察>表1、図8Aおよび図8Bから以下のことがわかる。実施例1と比較例1の変換効率の結果から、実施例1で形成した光散乱層は効果的に機能していることがわかる。一方、実施例1と比較例2の変換効率の結果から、導電性がない粒子を用いて光散乱層を形成しても効果が無く、むしろ光散乱層を形成していない比較例1よりも特性が劣化してしまっていることがわかる。実施例1と比較例2との特性の違いは以下の点に起因するものと考えられる。比較例2のように、一番電子の利用効率の高い電極近辺に光散乱用の大粒径酸化チタンが存在すると、比表面積が小粒径のみのときよりも小さくなってしまい、色素の吸着量が減少して、発電効率がダウンしてしまうと考えられる。これに対して、実施例1のように、導電性粒子を用いて光散乱電極を作製した場合には、バックコンタクト電極そのものに光散乱機能を持たせることができるため、変換効率が向上すると考えられる。比較例3と比較例4との変換効率の結果から、バックコンタクト電極と多孔質金属酸化物層との間に多孔質中間層を形成することで、変換効率を向上できることがわかる。以上、本技術の実施形態について具体的に説明したが、本技術は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本技術の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。例えば、上述の実施形態において挙げた構成、方法、工程、形状、材料および数値などはあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれと異なる構成、方法、工程、形状、材料および数値などを用いてもよい。また、上述の各実施形態の構成、方法、工程、形状、材料および数値などは、本技術の主旨を逸脱しない限り、互いに組み合わせることが可能である。また、上述の第1の実施形態においては、多孔質金属電極と光散乱層との間に多孔質中間層を備える構成を例として説明したが、多孔質中間層の形成を省略し、多孔質金属電極と光散乱層とを隣接して設けるようにしてもよい。"