"a水溶性有機溶剤、b顔料、c水およびd増粘剤としてノニオン性高分子化合物を少なくとも含み、前記a水溶性有機溶剤の含有率がインク総量に対して5~30質量であるインク組成物であって、該インク組成物の剪断速度を変化させて測定した粘度が下記式を満たすことを特徴とするインク組成物。0.70≦Vhigh/Vlow≦0.95[式中、Vhighは剪断速度1.5×105s-1で測定した25°C粘度mPasを表し、Vlowは剪断速度3.0×103s-1で測定した25°C粘度mPasを表す。]前記d増粘剤が重量平均分子量5,000~100,000のノニオン性高分子化合物であることを特徴とする請求項1に記載のインク組成物。前記ノニオン性高分子化合物が、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリオキシエチレングリコール、およびポリオキシエチレンポリオキシプロピレン共重合体からなる群から選択される少なくとも1種であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のインク組成物。前記b顔料が、水不溶性の分散剤で分散されていることを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のインク組成物。前記b顔料が、転相乳化法によって分散された顔料であることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか1項に記載のインク組成物。さらにeポリマー粒子を含有することを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインク組成物。前記eポリマー粒子が自己分散性ポリマー粒子であることを特徴とする請求項6に記載のインク組成物。前記b顔料と前記水不溶性の分散剤と前記eポリマー粒子の総量が該インク組成物の総量に対して7質量以上であることを特徴とする請求項1~請求項7のいずれか1項に記載のインク組成物。複数の液滴吐出素子と、前記複数の液滴吐出素子にそれぞれ供給路を介して連通する共通流路及び前記複数の液滴吐出素子にそれぞれ還流路を介して連通する共通循環路を有し、前記共通流路から前記複数の液滴吐出素子にインク組成物を供給すると共に、前記共通循環路にインク組成物を循環するインク循環装置と、を備えた画像形成装置を用いて、請求項1~請求項8のいずれか1項に記載のインク組成物を吐出して記録媒体上に画像を形成することを特徴とする画像形成方法。前記インク組成物は前記共通流路から前記供給路を介してノズルを有する前記複数の液滴吐出素子に供給され、前記ノズルから吐出されなかった前記インク組成物は前記還流路を介して前記共通循環路に循環することを特徴とする請求項9に記載の画像形成方法。前記画像形成装置は、前記共通流路と前記共通循環路のインク組成物の圧力差を変化させることによって、前記共通流路から供給できる前記インク組成物の供給量を調整することを特徴とする請求項9又は請求項10に記載の画像形成方法。前記液滴吐出素子は、前記インク組成物を吐出するノズルと、前記ノズルに連通するノズル流路と、前記ノズル流路を介して前記ノズルに連通し、前記供給路を介して前記共通流路から前記インク組成物が供給される圧力室とを備え、前記共通循環路は、前記還流路を介して前記ノズル流路に連通されていることを特徴とする請求項9~請求項11のいずれか1項に記載の画像形成方法。しかしながら、特許文献1~4に記載のインクでは、安定な吐出性を得ることができなかった。本発明は、安定な吐出性を得ることが可能なインク組成物、及び安定な吐出性が可能で、かつ、画像の耐擦性に優れる画像形成方法を提供することを課題とする。<1>a水溶性有機溶剤、b顔料、c水およびd増粘剤としてのノニオン性高分子化合物を少なくとも含み、前記a水溶性有機溶剤の含有率がインク総量に対して5~30質量であるインク組成物であって、該インク組成物の剪断速度を変化させて測定した粘度が下記式を満たすことを特徴とするインク組成物。0.70≦Vhigh/Vlow≦0.95[式中、Vhighは剪断速度1.5×105s-1で測定した25°C粘度mPasを表し、Vlowは剪断速度3.0×103s-1で測定した25°C粘度mPasを表す。]<2>前記d増粘剤が重量平均分子量5,000~100,000のノニオン性高分子化合物であることを特徴とする請求項1に記載のインク組成物。<3>前記ノニオン性高分子化合物が、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリオキシエチレングリコール、およびポリオキシエチレンポリオキシプロピレン共重合体からなる群から選択される少なくとも1種であることを特徴とする上記<1>又は<2>に記載のインク組成物。<4>前記b顔料が、水不溶性の分散剤で分散されていることを特徴とする上記<1>または~<3>のいずれか1項に記載のインク組成物。<5>前記b顔料が、転相乳化法によって分散された顔料であることを特徴とする上記<1>~<4>のいずれか1項に記載のインク組成物。<6>さらにeポリマー粒子を含有することを特徴とする上記<1>~<5>のいずれか1項に記載のインク組成物。<7>前記eポリマー粒子が自己分散性ポリマー粒子であることを特徴とする上記<6>に記載のインク組成物。<8>b顔料と前記水不溶性の分散剤と前記eポリマー粒子の総量が該インク組成物の総量に対して7質量以上であることを特徴とする上記<1>~<7>のいずれか1項に記載のインク組成物。<9>複数の液滴吐出素子と、前記複数の液滴吐出素子にそれぞれ供給路を介して連通する共通流路及び前記複数の液滴吐出素子にそれぞれ還流路を介して連通する共通循環路を有し、前記共通流路から前記複数の液滴吐出素子にインク組成物を供給すると共に、前記共通循環路にインク組成物を循環するインク循環装置と、を備えた画像形成装置を用いて、上記<1>~<7>のいずれか1項に記載のインク組成物を吐出して記録媒体上に画像を形成することを特徴とする画像形成方法。<10>前記インク組成物は前記共通流路から前記供給路を介してノズルを有する前記複数の液滴吐出素子に供給され、前記ノズルから吐出されなかった前記インク組成物は前記還流路を介して前記共通循環路に循環することを特徴とする上記<9>に記載の画像形成方法。<11>前記画像形成装置は、前記共通流路と前記共通循環路のインク組成物の圧力差を変化させることによって、前記共通流路から供給できる前記インク組成物の供給量を調整することを特徴とする上記<9>または<10>に記載の画像形成方法。<12>前記液滴吐出素子は、前記インク組成物を吐出するノズルと、前記ノズルに連通するノズル流路と、前記ノズル流路を介して前記ノズルに連通し、前記供給路を介して前記共通流路から前記インク組成物が供給される圧力室とを備え、前記共通循環路は、前記還流路を介して前記ノズル流路に連通されていることを特徴とする上記<9>~<11>のいずれか1項に記載の画像形成方法。本発明によれば、安定な吐出性を得ることが可能なインク組成物、及び安定な吐出性が可能で、かつ、画像耐擦性に優れる画像形成方法を提供することができる。≪インク組成物≫本発明のインク組成物は、a水溶性有機溶剤、b顔料、c水およびd増粘剤としてノニオン性高分子化合物を少なくとも含み、前記a水溶性有機溶剤の含有率がインク総量に対して5~30質量であるインク組成物であって、該インク組成物の剪断速度を変化させて測定した粘度が後述の式を満たすことを特徴とする。本発明のインク組成物は、上記構成とすることにより、吐出安定性に優れたものとなる。<高剪断粘度>本発明のインク組成物は、剪断速度を変化させて測定した粘度高剪断粘度が下記式を満たすことを必要とする。0.70≦Vhigh/Vlow≦0.95式中、Vhighは剪断速度1.5×105s-1で測定した25°C粘度mPasを表し、Vlowは剪断速度3.0×103s-1で測定した25°C粘度mPasを表す。インクジェット記録では微細なノズルからインクを吐出するため、ノズルではインクには高い剪断速度がかかる。剪断速度を変化させたときに粘度の低下が著しいと、ノズルからインクの吐出が不安定になる。本発明では剪断速度を変化させたときの変化が小さく、上記の範囲に調整することによって、安定した吐出性を得ることが出来る。顔料粒子とノニオン性高分子化合物との相互作用のために高剪断速度において粘度が下がりやすいVhigh/Vlowが小さくなる傾向を有し、吐出不安定化の原因となりやすいが、本発明の構成の組合せとすることにより、安定した吐出性となる。剪断速度での粘度の低下を調整する方法としては、増粘剤としてノニオン性高分子化合物を添加する方法を採用するが、更に、使用するノニオン性高分子化合物の分子量、その添加量、水不溶性成分顔料、水不溶性の顔料分散剤およびポリマー粒子の量および、水不溶性成分と増粘剤の添加量の比を調整する方法などが挙げられる。また剪断速度を変えた粘度の測定の方法に限定はなく、公知公用の方法を用いることができる。たとえば、RheoSense社製微量サンプル粘度計VROCなどが挙げられる。本発明においては、剪断速度を変えた粘度Vhigh、Vlowの測定の方法は下記の条件で測定した値を採用する。マイクロチップ方式微量サンプル粘度計VROCRheoSense社製、測定チップはC-Typedepth=100μmを使用した。上記粘度計の測定ユニットを全てインキュベーターの中に格納し、25°Cに温度調整を行った。<ノニオン性高分子化合物>本発明のインク組成物は、水系の媒体中に水不溶性の顔料を分散した系にd増粘剤としてノニオン性高分子化合物以下、高分子増粘剤ともいう。を少なくとも1種含有する。そして、前記ノニオン性高分子化合物は、更に水溶性であることが好ましい。本発明におけるノニオン性高分子化合物としては、該化合物が溶解した水溶液において水溶液の粘度が水に比べて大きくなる化合物であれば、特に制限はなく用いることができる。高分子増粘剤としてイオン性カチオン性およびアニオン性高分子化合物を添加すると、分散されている素材との相互作用によって、凝集を引き起こし、インクの保存安定性の劣化や、吐出安定性の大幅な劣化を引き起こす。本発明におけるノニオン性高分子化合物は、100gの水に対する溶解度25°Cが1g以上であることが好ましい。増粘剤として使用するノニオン性高分子化合物の分子量を調整することにより前記高剪断粘度を調整することが好ましく、重量平均分子量5,000~100,000のノニオン性高分子化合物を使用することが好ましい。重量平均分子量が5000以上とすることにより、増粘効果が十分に得られ易く、また吐出性の悪化や、添加量の増加による耐擦性の悪化の原因とならない点で好ましい。一方で、分子量が100000以下であると、少量で増粘効果を得ることができ、高剪断での粘度低下を抑えることができ、吐出性が悪化しない点で好ましい。インクノズルからの吐出信頼性と耐擦性の両立の観点から、8000~50000であることがより好ましい。前記ノニオン性高分子化合物としては、例えば、ビニル系ポリマー、ポリエーテル系ポリマー、ポリサッカライド系ポリマー、ポリアクリル系ポリマー、ピロリドン系ポリマー、セルロース系ポリマー等のいずれであってよい。前記ノニオン性高分子化合物として、具体的には例えば、ゼラチン類、ポリビニルアルコール類、各種変性ポリビニルアルコール類、ポリビニルピロリドン類、ビニルホルマール類及びその誘導体、ポリオキシアルキレングリコール類、ポリアクリルアミド、ポリジメチルアクリルアミド、ポリジメチルアミノアクリレート、ポリアクリル酸ソーダ、アクリル酸メタクリル酸共重合体塩、ポリメタクリル酸ソーダ、アクリル酸ビニルアルコール共重合体塩のアクリル基を含むポリマー、澱粉、酸化澱粉、カルボキシル澱粉、ジアルデヒド澱粉、デキストリン、アルギン酸ソーダ、アラビアゴム、カゼイン、プルラン、デキストラン、セルロース又はその誘導体例えば、メチルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等などの天然ポリマー又はその誘導体、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリビニルエーテル、ポリグリセリン、マレイン酸アルキルビニルエーテル共重合体、マレイン酸N-ビニルピロール共重合体、スチレン無水マレイン酸共重合体、等の合成ポリマー等を挙げることができる。中でも、耐擦性と吐出安定性の観点から、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリオキシアルキレングリコール類、ゼラチン類、ビニルホルマール類及びその誘導体、アクリル酸ビニルアルコール共重合体塩のアクリル基を含むポリマー、澱粉、デキストリン、アラビアゴム、カゼイン、プルラン、デキストラン、セルロース又はその誘導体例えば、メチルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等などの天然ポリマー又はその誘導体が好ましい。更には、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリオキシアルキレングリコール類がより好ましい。前記ポリオキシアルキレングリコール類は、単一のオキシアルキレン基を含むものであっても、2種以上のオキシアルキレン基を含むものであってもよい。またポリオキシアルキレングリコールが2種以上のオキシアルキレン基を含む場合、ランダムポリマーであってもブロックポリマーであってもよい。本発明においては、前記ポリオキシアルキレングリコール類は、吐出安定性の観点から、ポリオキシエチレングリコール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーの少なくとも1種であることが好ましい。前記ポリビニルアルコールの平均重合度としては、吐出安定性の観点から、100~3500が好ましく、120~2000がより好ましい。また、ケン化度としては、インク分散安定性の観点から、50モル以上が好ましく、70モル以上がより好ましい。また前記ノニオン性高分子化合物は、重量平均分子量が5000~100000であって、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリオキシエチレングリコール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーから選ばれる少なくとも1種であることが好ましく、重量平均分子量が8000~50000であって、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリオキシエチレングリコール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーから選ばれる少なくとも1種であることがより好ましい。本発明においてノニオン性高分子化合物は、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。ノニオン性高分子化合物のインク組成物中における含有量としては、ノニオン性高分子化合物の種類に応じて適宜選択することができる。例えば、0.01~20質量とすることができる。中でも吐出安定性の観点から、0.01~5質量であることが好ましく、0.1~3.0質量であることがより好ましい。<水溶性有機溶剤>本発明のインク組成物は、a水溶性有機溶剤を少なくとも1種含有し、該水溶性有機溶剤は特に限定されないが、該水溶性有機溶剤の含有率はインク組成物の総量に対して5~30質量であることを特徴とする。前記水溶性有機溶剤の含有率を上記範囲とすることにより、本発明のインク組成物を用いて形成された画像の耐擦性が向上する。前記水溶性有機溶剤の含有率が、5質量未満であるとインク組成物を吐出することができず、また、30質量を超えると耐擦性が悪化する。前記水溶性有機溶剤の含有率は、画像の耐擦性の観点から、インク組成物の総量に対して8~25質量であることが好ましく、10~20質量であることがより好ましい。また、前記水溶性有機溶剤の総量に対して70質量以上が、SP値27.5以下の水溶性有機溶剤であることが好ましい。本発明において水溶性有機溶剤とは、100gの水に対して5g以上溶解する有機溶剤を意味する。本発明におけるSP値は、溶媒の溶解度パラメーターSP値を意味し、分子凝集エネルギーの平方根で表される値である。SP値については、PolymerHandBookSecondEdition第IV章SolubilityParameterValuesに記載があり、その値を本発明におけるSP値とする。また、単位はMPa1/2であり、25°Cにおける値を指す。なお、データの記載がないものについては、R.F.Fedors,PolymerEngineeringScience,14,p1471967に記載の方法で計算した値を本発明におけるSP値とする。本発明において、画像の耐擦性の観点から、SP値が27.5以下の水溶性有機溶剤の含有率は、全水溶性有機溶剤に対して70質量以上であることが好ましく、全水溶性有機溶剤に対して80質量以上であることが好ましく、90質量以上であることがより好ましい。前記含有率が70質量未満の場合には画像の耐擦性が低下する場合がある。本発明においては、前記SP値27.5以下の水溶性有機溶剤以下、第1の水溶性有機溶剤ということがあるとしては、更に画像の耐擦性の観点から、そのSP値が16~27.5であることが好ましく、18~26.5であることがより好ましい。以下にSP値が27.5以下の水溶性有機溶剤の具体例をSP値とともに示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。ジエチレングリコールモノエチルエーテルDEGmEESP値22.4ジエチレングリコールモノブチルエーテルDEGmBESP値21.5トリエチレングリコールモノブチルエーテルTEGmBESP値21.1プロピレングリコールモノエチルエーテールPGmEESP値22.3ジプロピレングリコールDPGSP値27.1ジプロピレングリコールモノメチルエーテルDPGmMESP値21.3トリエチレングリコールモノエチルエーテルTEGmEESP値21.7トリプロピレングリコールモノメチルエーテルTPGmMESP値20.4トリエチレングリコールモノメチルエーテルTEGmMESP値22.1トリプロピレングリコールTPGSP値24.7、例えばPP-200三洋化成工業株製ヘプタオキシプロピレングリコールSP値21.2、例えば、PP-400三洋化成工業株製、1,2-ヘキサンジオールSP値24.1POP3グリセリルエーテルSP値26.4、例えばGP-250三洋化成工業株製POP4グリセリルエーテルSP値24.9POP5グリセリルエーテルSP値23.9POP6グリセリルエーテルSP値23.2、例えばGP-400三洋化成工業株製POP7グリセリルエーテルSP値22.6POP8グリセリルエーテルSP値22.1POP9グリセリルエーテルSP値21.7、例えばGP-600三洋化成工業株製POP10グリセリルエーテルSP値21.4POP16グリセリルエーテルSP値20.2、例えばGP-1000三洋化成工業株製POP4ジグリセリルエーテルSP値26.1、例えばSC-P400阪本薬品工業株製、POP9ジグリセリルエーテルSP値22.7、例えばSC-P750阪本薬品工業株製、POE20ジグリセリルエーテルSP値22.4、例えばSC-E1000阪本薬品工業株製、POE40ジグリセリルエーテルSP値21.0、例えばSC-E2000阪本薬品工業株製。ジオキシエチレンジオキシプロピレンブチルエーテルSP値20.1、例えば50HB-55三洋化成工業株製ペンタオキシエチレンペンタオキシプロピレンブチルエーテルSP値18.8、例えば、50HB-100三洋化成工業株製、デカオキシエチレンヘプタオキシプロピレンブチルエーテルSP値18.8、例えば、50HB-260三洋化成工業株製、ドデカオキシエチレンドデカオキシプロピレンブチルエーテルSP値18.8、例えば、50HB-400三洋化成工業株製、デカオキシエチレントリアコンタオキシプロピレンブチルエーテルSP値18.7、例えば、PE-62三洋化成工業株製、ペンタコサオキシエチレントリアコンタオキシプロピレンブチルエーテルSP値18.8、例えば、PE-64三洋化成工業株製。また本発明におけるSP値が27.5以下の水溶性有機溶剤は下記構造式で表される化合物であることもまた好ましい。構造式中、l、m、及びnは、それぞれ独立に、1以上の整数で、かつ、lmn=3~15を表す。lmnが3以上であることで十分なカール抑制効果が得られる。また15以下であることで吐出性が良好になる。中でも、lmnが3~12が好ましく、3~10がより好ましい。上記構造式中、AOは、オキシエチレン基EOおよびオキシプロピレン基POの少なくとも一方を表すが、中でも、オキシプロピレン基が好ましい。また前記AOl、AOm、及びAOnの各AOはそれぞれ同一でも異なってもよい。本発明において、SP値が27.5以下の水溶性有機溶剤は単独で使用しても、2種類以上混合して使用してもよい。本発明のインク組成物においては、SP値が27.5以下の水溶性有機溶剤に加えて、SP値が27.5を超える水溶性有機溶剤を全水溶性有機溶剤に対して30質量未満の含有率で含んでいてもよい。SP値が27.5を超える水溶性有機溶剤以下、第2の水溶性有機溶剤ということがあるを含むことで、乾燥防止効果、湿潤効果または浸透促進効果を、より効果的に得ることができる。ここで乾燥防止効果、湿潤効果は、ノズルのインク噴射口において該インク組成物が乾燥することによる目詰まりを防止できる効果等を意味する。乾燥防止剤や湿潤剤としては、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶剤が好ましい。また浸透促進効果は、インクを紙により良く浸透させる効果を意味し、水溶性有機溶剤が好適に使用される。本発明において第2の水溶性有機溶剤の例としては、グリセリン、1,2,6-ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ペンタエチレングリコール、2-ブテン-1,4-ジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2-メチル-2,4-ペンタンジオール、1,2-オクタンジオール、1,2-ペンタンジオール、4-メチル-1,2-ペンタンジオール等のアルカンジオール多価アルコール類;グルコース、マンノース、フルクトース、リボース、キシロース、アラビノース、ガラクトース、アルドン酸、グルシトール、マルトース、セロビオース、ラクトース、スクロース、トレハロース、マルトトリオース等の糖類;糖アルコール類;ヒアルロン酸類;尿素類等のいわゆる固体湿潤剤;エタノール、メタノール、ブタノール、プロパノール、イソプロパノールなどの炭素数1~4のアルキルアルコール類;エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、エチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、1-メチル-1-メトキシブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、プロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテルなどのグリコールエーテル類;2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、ホルムアミド、アセトアミド、ジメチルスルホキシド、ソルビット、ソルビタン、アセチン、ジアセチン、トリアセチン、スルホラン等が挙げられ、これらの1種又は2種以上を用いることができる。中でも乾燥防止剤や湿潤剤の目的としては、多価アルコール類が有用であり、例えば、グリセリン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、2,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、3-メチル-1,3-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、テトラエチレングリコール、1,6-ヘキサンジオール、2-メチル-2,4-ペンタンジオール、ポリエチレングリコール、1,2,4-ブタントリオール、1,2,6-ヘキサントリオール、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。また浸透促進剤の目的としては、ポリオール化合物が好ましく、脂肪族ジオールとしては、例えば、2-エチル-2-メチル-1,3-プロパンジオール、3,3-ジメチル-1,2-ブタンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール、2-メチル-2-プロピル-1,3-プロパンジオール、2,4-ジメチル-2,4-ペンタンジオール、2,5-ジメチル-2,5-ヘキサンジオール、5-ヘキセン-1,2-ジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオールなどが挙げられる。これらの中でも、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオールが好ましい例として挙げることができる。本発明に使用される第2の水溶性有機溶剤は、単独で使用しても、2種類以上混合して使用してもよい。<b顔料>本発明のインク組成物は、少なくとも1種の顔料を含有する。前記顔料としては、水分散性顔料が好ましい。前記水分散性顔料の具体例として、下記1~4の顔料を挙げることができる。1カプセル化顔料、即ち、ポリマー微粒子に顔料を含有させてなるポリマーエマルジョンであり、より詳しくは、親水性水不溶性の樹脂で顔料を被覆し顔料表面の樹脂層にて親水化することで顔料を水に分散したものである。2自己分散顔料、即ち、表面に少なくとも1種の親水基を有し、分散剤の不存在下で水分散性及び水溶性の少なくともいずれかを示す顔料、より詳しくは、主にカーボンブラックなどを表面酸化処理して親水化し、顔料単体が水に分散するようにしたものである。3樹脂分散顔料、即ち、重量平均分子量50,000以下の水溶性高分子化合物により分散された顔料である。4界面活性剤分散顔料、即ち、界面活性剤により分散された顔料である。高剪断での粘度低下を抑える観点では遊離の高分子成分を減少させることが有効であり、水分散性顔料の好ましい例として、1カプセル化顔料と2自己分散顔料を挙げることができ、特に好ましい例として、1カプセル化顔料を挙げることができる。カプセル化顔料について詳述する。カプセル化顔料の樹脂は、限定されるものではないが、水と水溶性有機溶剤の混合溶媒中で自己分散能または溶解能を有し、かつアニオン性基酸性を有する高分子の化合物が好ましい。この樹脂は、通常、数平均分子量が1、000~100、000範囲程度のものが好ましく、3、000~50、000範囲程度のものが特に好ましい。また、この樹脂は有機溶剤に溶解して溶液となるものが好ましい。樹脂の数平均分子量がこの範囲であることにより、顔料における被覆膜として、またはインク組成物における塗膜としての機能を十分に発揮することができる。樹脂は、アルカリ金属や有機アミンの塩の形で使用されることが好ましい。カプセル化顔料の樹脂の具体例としては、熱可塑性、熱硬化性あるいは変性のアクリル系、エポキシ系、ポリウレタン系、ポリエーテル系、ポリアミド系、不飽和ポリエステル系、フェノール系、シリコーン系、フッ素系高分子化合物、塩化ビニル、酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール等のポリビニル系、アルキド樹脂、フタル酸樹脂等のポリエステル系、メラミン樹脂、メラミンホルムアルデヒド樹脂、アミノアルキド共縮合樹脂、ユリア樹脂、尿素樹脂等のアミノ系の材料、あるいはそれらの共重合体または混合物などのアニオン性基を有する材料などが挙げられる。上記樹脂の中、アニオン性アクリル系樹脂は、例えば、アニオン性基を有するアクリルモノマー以下、アニオン性基含有アクリルモノマーというと、更に必要に応じてこれらのモノマーと共重合し得る他のモノマーを溶媒中で重合して得られる。アニオン性基含有アクリルモノマーとしては、例えば、カルボキシル基、スルホン酸基、ホスホン基からなる群から選ばれる1個以上のアニオン性基を有するアクリルモノマーが挙げられ、これらの中でもカルボキシル基を有するアクリルモノマーが特に好ましい。カルボキシキル基を有するアクリルモノマーの具体例としては、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、エタアクリル酸、プロピルアクリル酸、イソプロピルアクリル酸、イタコン酸、フマル酸等が挙げられる。これらの中でもアクリル酸またはメタクリル酸が好ましい。カプセル化顔料は、上記した成分を用いて、従来の物理的、化学的方法によって製造することができる。本発明の好ましい態様によれば、特開平9-151342号、特開平10-140065号、特開平11-209672号、特開平11-172180号、特開平10-25440号、または特開平11-43636号に開示されている方法によって製造することができる。本発明においては、色材が転相乳化法以下、単に転相法ともいうによって分散された顔料カプセル化顔料であることが好ましい。前記転相法とは、例えば、自己分散能または溶解能を有する樹脂と顔料との混合溶融物を水に分散させる、自己分散化転相乳化方法をいう。ここで、混合溶融物とは、溶解せず混合した状態、また溶解して混合した状態、またはこれら両者の状態のいずれの状態をも含むものをいう。転相法のより具体的な製造方法は、特開平10-140065号に開示されているものと同様であってよい。本発明において、自己分散型顔料も好ましい例として挙げることができる。自己分散型顔料とは、顔料表面に多数の親水性官能基および/またはその塩以降、分散性付与基というを、直接またはアルキル基、アルキルエーテル基、アリール基等を介して間接的に結合させたもので、分散剤なしに水性媒体中に分散可能な顔料である。ここで分散剤なしに水性媒体中に分散とは、顔料を分散させるための分散剤を用いなくても水性媒体中に分散可能な状態をいう。自己分散型顔料を着色剤として含有するインクは、通常の顔料を分散させるために含有させる前述のような分散剤を含む必要が無いため、分散剤に起因する消泡性の低下による発泡がほとんど無く吐出安定性に優れるインクが調製しやすい。自己分散型顔料の表面に結合される分散性付与基としては、-COOH、-CO、-OH、-SO3H、-PO3H2及び第4級アンモニウム並びにそれらの塩が例示でき、これらは、原料となる顔料に物理的処理または化学的処理を施すことで、分散性付与基または分散性付与基を有する活性種を顔料の表面に結合グラフトさせることによって製造される。前記物理的処理としては、例えば真空プラズマ処理等が例示できる。また前記化学的処理としては、例えば水中で酸化剤により顔料表面を酸化する湿式酸化法や、p-アミノ安息香酸を顔料表面に結合させることによりフェニル基を介してカルボキシル基を結合させる方法等が例示できる。本発明においては、次亜ハロゲン酸及び/または次亜ハロゲン酸塩による酸化処理、またはオゾンによる酸化処理により表面処理される自己分散型顔料を好ましい例として挙げることができる。自己分散型顔料としては市販品を利用することも可能であり、マイクロジェットCW-1商品名;オリヱント化学工業株製、CAB-O-JET200、CAB-O-JET300以上商品名;キャボット社製等が例示できる。本発明において用いられる顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、有機顔料、無機顔料のいずれであってもよい。前記有機顔料としては、例えば、アゾ顔料、多環式顔料、染料キレート、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、アゾ顔料、多環式顔料などがより好ましい。前記アゾ顔料としては、例えば、アゾレーキ、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、キレートアゾ顔料、などが挙げられる。前記多環式顔料としては、例えば、フタロシアニン顔料、ぺリレン顔料、ぺリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、インジゴ顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料、などが挙げられる。前記染料キレートとしては、例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレート、などが挙げられる。前記無機顔料としては、例えば、酸化チタン、酸化鉄、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウム、バリウムイエロー、カドミウムレッド、クロムイエロー、カーボンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、カーボンブラックが特に好ましい。なお、前記カーボンブラックとしては、例えば、コンタクト法、ファーネス法、サーマル法などの公知の方法によって製造されたものが挙げられる。黒色系のものとしては、カーボンブラックの具体例は、Raven7000、Raven5750、Raven5250、Raven5000ULTRAII、Raven3500、Raven2000、Raven1500、Raven1250、Raven1200、Raven1190ULTRAII、Raven1170、Raven1255、Raven1080、Raven1060、Raven700以上コロンビアンカーボン社製、Regal400R、Regal330R、Regal660R、MogulL、BlackPearlsL、Monarch700、Monarch800、Monarch880、Monarch900、Monarch1000、Monarch1100、Monarch1300、Monarch1400以上キャボット社製、ColorBlackFW1、ColorBlackFW2、ColorBlackFW2V、ColorBlack18、ColorBlackFW200、ColorBlackS150、ColorBlackS160、ColorBlackS170、Printex35、PrintexU、PrintexV、Printex140U、Printex140V、SpecialBlack6、SpecialBlack5、SpecialBlack4A、SpecialBlack4以上デグッサ社製、No.25、No.33、No.40、No.45、No.47、No.52、No.900、No.2200B、No.2300、MCF-88、MA600、MA7、MA8、MA100以上三菱化学社製等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。本発明において使用可能な有機顔料としては、イエローインクの顔料としては、C.I.ピグメントイエロー1、2、3、4、5、6、7、10、11、12、13、14、14C、16、17、24、34、35、37、42、53、55、65、73、74、75、81、83、93、95、97、98、100、101、104、108、109、110、114、117、120、128、129、138、150、151、153、154、155、180等が挙げられる。また、マゼンタインクの顔料としては、C.I.ピグメントレッド1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、21、22、23、30、31、32、37、38、39、40、48Ca、48Mn、48:2、48:3、48:4、49、49:1、50、51、52、52:2、53:1、53、55、57Ca、57:1、60、60:1、63:1、63:2、64、64:1、81、83、87、88、89、90、101べんがら、104、105、106、108カドミウムレッド、112、114、122キナクリドンマゼンタ、123、146、149、163、166、168、170、172、177、178、179、184、185、190、193、202、209、219、269等、およびC.I.ピグメントバイオレット19が挙げられ、特に、C.I.ピグメントレッド122が好ましい。また、シアンインクの顔料としては、C.I.ピグメントブルー1、2、3、15、15:1、15:2、15:3、15:34、16、17:1、22、25、56、60、C.I.バットブルー4、60、63等が挙げられ、特に、C.I.ピグメントブルー15:3が好ましい。上記の顔料は、単独種で使用してもよく、また上記した各群内もしくは各群間より複数種選択してこれらを組み合わせて使用してもよい。分散剤本発明において、カプセル化顔料あるいは樹脂分散顔料で用いられる分散剤としては、ノニオン性化合物、アニオン性化合物、カチオン性化合物、両性化合物等が使用できる。例えば、α,β-エチレン性不飽和基を有するモノマーの共重合体等が挙げられる。α,β-エチレン性不飽和基を有するモノマーの例としては、エチレン、プロピレン、ブテン、ペンテン、ヘキセン、酢酸ビニル、酢酸アリル、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、クロトン酸エステル、イタコン酸、イタコン酸モノエステル、マレイン酸、マレイン酸モノエステル、マレイン酸ジエステル、フマル酸、フマル酸モノエステル、ビニルスルホン酸、スチレンスルホン酸、スルホン化ビニルナフタレン、ビニルアルコール、アクリルアミド、メタクリロキシエチルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、メタクリロキシエチルフェニルアシドホスフェート、エチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、スチレン、α-メチルスチレン、ビニルトルエン等のスチレン誘導体、ビニルシクロヘキサン、ビニルナフタレン、ビニルナフタレン誘導体、芳香族基を置換してもよいアクリル酸アルキルエステル、アクリル酸フェニルエステル、芳香族基を置換してもよいメタクリル酸アルキルエステル、メタクリル酸フェニルエステル、メタクリル酸シクロアルキルエステル、クロトン酸アルキルエステル、イタコン酸ジアルキルエステル、マレイン酸ジアルキルエステル、ビニルアルコール、並びに上記化合物の誘導体等が挙げられる。上記α,β-エチレン性不飽和基を有するモノマーの単独若しくは複数を共重合して得られる共重合体が高分子分散剤として使用される。具体的には、アクリル酸アルキルエステル-アクリル酸共重合体、メタクリル酸アルキルエステル-メタクリル酸共重合体、スチレン-アクリル酸アルキルエステル-アクリル酸共重合体、スチレン-メタクリル酸フェニルエステル-メタクリル酸、スチレン-メタクリル酸シクロヘキシルエステル-メタクリル酸共重合体、スチレン-スチレンスルホン酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、スチレン-アクリル酸共重合体、ビニルナフタレン-マレイン酸共重合体、ビニルナフタレン-メタクリル酸共重合体、ビニルナフタレン-アクリル酸共重合体、ポリスチレン、ポリエステル、ポリビニルアルコール等が挙げられる。本発明における分散剤は、重量平均分子量で2,000~60,000のものが好ましい。本発明における分散剤は、顔料に対する添加量比率が、質量比で10以上100以下の範囲が好ましい。分散剤添加量としては、20以上70以下がより好ましく、更に好ましくは、40以上50以下である。本発明のインク組成物における顔料の含有量としては、画像濃度と画像保存性の観点から、0.1~15質量であることが好ましく、1~10質量であることがより好ましい。<ポリマー粒子>本発明のインク組成物は、ポリマー粒子を少なくとも1種含有することが好ましい。前記ポリマー粒子を含有することにより、インク組成物における吐出安定性及び顔料分散安定性を維持しつつ画像の耐擦性が向上する傾向となり好ましい。本発明におけるポリマー粒子としては、例えば、熱可塑性、熱硬化性あるいは変性のアクリル系、エポキシ系、ポリウレタン系、ポリエーテル系、ポリアミド系、不飽和ポリエステル系、フェノール系、シリコーン系、又はフッ素系の樹脂、塩化ビニル、酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、又はポリビニルブチラール等のポリビニル系樹脂、アルキド樹脂、フタル酸樹脂等のポリエステル系樹脂、メラミン樹脂、メラミンホルムアルデヒド樹脂、アミノアルキド共縮合樹脂、ユリア樹脂、尿素樹脂等のアミノ系材料、あるいはそれらの共重合体又は混合物などのアニオン性基を有する樹脂の粒子が挙げられる。これらのうち、アニオン性のアクリル系樹脂は、例えば、アニオン性基を有するアクリルモノマーアニオン性基含有アクリルモノマー及び必要に応じて該アニオン性基含有アクリルモノマーと共重合可能な他のモノマーを溶媒中で重合して得られる。前記アニオン性基含有アクリルモノマーとしては、例えば、カルボキシル基、スルホン酸基、及びホスホン基からなる群より選ばれる1以上を有するアクリルモノマーが挙げられ、中でもカルボキシル基を有するアクリルモノマー例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、エタアクリル酸、プロピルアクリル酸、イソプロピルアクリル酸、イタコン酸、フマル酸等が好ましく、特にはアクリル酸又はメタクリル酸が好ましい。本発明におけるポリマー粒子としては、吐出安定性、及び顔料を用いた場合の液安定性特に分散安定性の観点から、自己分散性ポリマー粒子が好ましく、カルボキシル基を有する自己分散性ポリマー粒子がより好ましい。自己分散性ポリマー粒子とは、他の界面活性剤の不存在下に、ポリマー自身が有する官能基特に酸性基又はその塩によって、水性媒体中で分散状態となり得る水不溶性ポリマーであって、遊離の乳化剤を含有しない水不溶性ポリマーの粒子を意味する。ここで分散状態とは、水性媒体中に水不溶性ポリマーが液体状態で分散された乳化状態エマルション、及び、水性媒体中に水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態サスペンジョンの両方の状態を含むものである。本発明における水不溶性ポリマーにおいては、液体組成物としたときの凝集速度と定着性の観点から、水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態となりうる水不溶性ポリマーであることが好ましい。本発明における自己分散性ポリマー粒子の分散状態とは、水不溶性ポリマー30gを70gの有機溶媒例えば、メチルエチルケトンに溶解した溶液、該水不溶性ポリマーの塩生成基を100中和できる中和剤塩生成基がアニオン性であれば水酸化ナトリウム、カチオン性であれば酢酸、及び水200gを混合、攪拌装置:攪拌羽根付き攪拌装置、回転数200rpm、30分間、25°Cした後、該混合液から該有機溶媒を除去した後でも、分散状態が25°Cで少なくとも1週間安定に存在することを目視で確認することができる状態をいう。また、水不溶性ポリマーとは、ポリマーを105°Cで2時間乾燥させた後、25°Cの水100g中に溶解させたときに、その溶解量が10g以下であるポリマーをいい、その溶解量が好ましくは5g以下、更に好ましくは1g以下である。前記溶解量は、水不溶性ポリマーの塩生成基の種類に応じて、水酸化ナトリウム又は酢酸で100中和した時の溶解量である。前記水性媒体は、水を含んで構成され、必要に応じて親水性有機溶媒を含んでいてもよい。本発明においては、水と水に対して0.2質量以下の親水性有機溶媒とから構成されることが好ましく、水から構成されることがより好ましい。前記水不溶性ポリマーの主鎖骨格としては、特に制限は無く、例えば、ビニルポリマー、縮合系ポリマーエポキシ樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、セルロース、ポリエーテル、ポリウレア、ポリイミド、ポリカーボネート等を用いることができる。その中で、特にビニルポリマーが好ましい。ビニルポリマー及びビニルポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001-181549号公報及び特開2002-88294号公報に記載されているものを挙げることができる。また、解離性基あるいは解離性基に誘導できる置換基を有する連鎖移動剤や重合開始剤、イニファーターを用いたビニルモノマーのラジカル重合や、開始剤或いは停止剤のどちらかに解離性基あるいは解離性基に誘導できる置換基を有する化合物を用いたイオン重合によって高分子鎖の末端に解離性基を導入したビニルポリマーも使用できる。また、縮合系ポリマーと縮合系ポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001-247787号公報に記載されているものを挙げることができる。本発明における自己分散性ポリマーは、自己分散性の観点から、親水性の構成単位と芳香族基含有モノマーに由来する構成単位とを含む水不溶性ポリマーを含むことが好ましい。前記親水性の構成単位は、親水性基含有モノマーに由来するものであれば特に制限はなく、1種の親水性基含有モノマーに由来するものであっても、2種以上の親水性基含有モノマーに由来するものであってもよい。前記親水性基としては、特に制限はなく、解離性基であってもノニオン性親水性基であってもよい。本発明において前記親水性基は、自己分散促進の観点、形成された乳化又は分散状態の安定性の観点から、解離性基であることが好ましく、アニオン性の解離基であることがより好ましい。前記解離性基としては、カルボキシル基、リン酸基、スルホン酸基などが挙げられ、中でも、インク組成物を構成した場合の定着性の観点から、カルボキシル基が好ましい。本発明における親水性基含有モノマーは、自己分散性と凝集性の観点から、解離性基含有モノマーであることが好ましく、解離性基とエチレン性不飽和結合とを有する解離性基含有モノマーであることが好ましい。解離性基含有モノマーとしては、例えば、不飽和カルボン酸モノマー、不飽和スルホン酸モノマー、不飽和リン酸モノマー等が挙げられる。不飽和カルボン酸モノマーとして具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、2-メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。不飽和スルホン酸モノマーとして具体的には、スチレンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、3-スルホプロピルメタアクリレート、ビス-3-スルホプロピル-イタコン酸エステル等が挙げられる。不飽和リン酸モノマーとして具体的には、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-メタクリロイロキシエチルホスフェート、ジブチル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート等が挙げられる。上記解離性基含有モノマーの中では、分散安定性、吐出安定性の観点から、不飽和カルボン酸モノマーが好ましく、アクリル酸及びメタクリル酸がより好ましい。本発明における自己分散性ポリマーは、自己分散性と処理液と接触したときの凝集速度の観点から、カルボキシル基を有するポリマーを含むことが好ましく、カルボキシル基を有し、酸価mgKOH/gが25~100であるポリマーを含むことがより好ましい。更に、前記酸価は、自己分散性と処理液と接触したときの凝集速度の観点から、25~80であることがより好ましく、30~65であることが特に好ましい。特に、酸価は、25以上であると自己分散性の安定性が良好になり、100以下であると凝集性が向上する。前記芳香族基含有モノマーは、芳香族基と重合性基とを含む化合物であれば特に制限はない。前記芳香族基は芳香族炭化水素に由来する基であっても、芳香族複素環に由来する基であってもよい。本発明においては水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、芳香族炭化水素に由来する芳香族基であることが好ましい。また前記重合性基は、縮重合性の重合性基であっても、付加重合性の重合性基であってもよい。本発明においては水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、付加重合性の重合性基であることが好ましく、エチレン性不飽和結合を含む基であることがより好ましい。本発明における芳香族基含有モノマーは、芳香族炭化水素に由来する芳香族基とエチレン性不飽和結合とを有するモノマーであることが好ましい。芳香族基含有モノマーは、1種単独でも、2種以上を組み合わせて用いてもよい。前記芳香族基含有モノマーとしては、例えば、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、スチレン系モノマー等が挙げられる。中でも、ポリマー鎖の親水性と疎水性のバランスとインク定着性の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、及びフェニルメタアクリレートから選ばれる少なくとも1種がより好ましく、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレートが更に好ましい。なお、メタアクリレートは、アクリレート又はメタクリレートを意味する。本発明における自己分散性ポリマーは、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構成単位を含み、その含有量が10質量~95質量であることが好ましい。芳香族基含有メタアクリレートモノマーの含有量が10質量~95質量であることで、自己乳化又は分散状態の安定性が向上し、更にインク粘度の上昇を抑制することができる。本発明においては、自己分散状態の安定性、芳香環同士の疎水性相互作用による水性媒体中での粒子形状の安定化、粒子の適度な疎水化による水溶性成分量の低下の観点から、15質量~90質量であることがより好ましく、15質量~80質量であることがより好ましく、25質量~70質量であることが特に好ましい。本発明における自己分散性ポリマーは、例えば、芳香族基含有モノマーに由来する構成単位と、解離性基含有モノマーに由来する構成単位とを用いて構成することができる。更に、必要に応じて、その他の構成単位を更に含んでもよい。前記その他の構成単位を形成するモノマーとしては、前記芳香族基含有モノマーと解離性基含有モノマーと共重合可能なモノマーであれば特に制限はない。中でも、ポリマー骨格の柔軟性やガラス転移温度Tg制御の容易さの観点から、アルキル基含有モノマーであることが好ましい。前記アルキル基含有モノマーとしては、例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、n-プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、エチルヘキシルメタアクリレート等のアルキルメタアクリレート;ヒドロキシメチルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、ヒドロキシペンチルメタアクリレート、ヒドロキシヘキシルメタアクリレート等の水酸基を有するエチレン性不飽和モノマー;ジメチルアミノエチルメタアクリレート等のジアルキルアミノアルキルメタアクリレート;N-ヒドロキシメチルメタアクリルアミド、Nーヒドロキシエチルメタアクリルアミド、N-ヒドロキシブチルメタアクリルアミド等のN-ヒドロキシアルキルメタアクリルアミド;N-メトキシメチルメタアクリルアミド、N-エトキシメチルメタアクリルアミド、N-n-,イソブトキシメチルメタアクリルアミド、N-メトキシエチルメタアクリルアミド、N-エトキシエチルメタアクリルアミド、N-n-、イソブトキシエチルメタアクリルアミド等のN-アルコキシアルキルメタアクリルアミド等のメタアクリルアミド等が挙げられる。本発明における自己分散性ポリマー粒子を構成する水不溶性ポリマーの分子量範囲は、重量平均分子量で、3000~20万であることが好ましく、5000~15万であることがより好ましく、10000~10万であることが更に好ましい。重量平均分子量を3000以上とすることで水溶性成分量を効果的に抑制することができる。また、重量平均分子量を20万以下とすることで、自己分散安定性を高めることができる。なお、重量平均分子量は、ゲル透過クロマトグラフGPCで測定される。GPCは、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgel、SuperMultiporeHZ-H東ソー株製、4.6mmID×15cmを3本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いる。また、条件としては、試料濃度を0.45質量、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、IR検出器を用いて行なう。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製する。本発明における自己分散性ポリマー粒子を構成する水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構造単位好ましくは、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位を共重合比率として自己分散性ポリマー粒子の全質量の15~80質量を含むことが好ましい。また、水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構成単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくは、メタアクリル酸のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくは、メタアクリル酸の炭素数1~4のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことがより好ましく、更には加えて、酸価が25~100であって重量平均分子量が3000~20万であることが好ましく、酸価が25~95であって重量平均分子量が5000~15万であることがより好ましい。以下に、自己分散性ポリマー粒子を構成する水不溶性ポリマーの具体例として、例示化合物B-01~B-19を挙げるが、本発明はこれらに限定されるものではない。尚、括弧内は共重合成分の質量比を表す。B-01:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体50/45/5B-02:フェノキシエチルアクリレート/ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体30/35/29/6B-03:フェノキシエチルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体50/44/6B-04:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/エチルアクリレート/アクリル酸共重合体30/55/10/5B-05:ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体35/59/6B-06:スチレン/フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体10/50/35/5B-07:ベンジルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体55/40/5B-08:フェノキシエチルメタクリレート/ベンジルアクリレート/メタクリル酸共重合体45/47/8B-09:スチレン/フェノキシエチルアクリレート/ブチルメタクリレート/アクリル酸共重合体5/48/40/7B-10:ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/シクロヘキシルメタクリレート/メタクリル酸共重合体35/30/30/5B-11:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/ブチルアクリレート/メタクリル酸共重合体12/50/30/8B-12:ベンジルアクリレート/イソブチルメタクリレート/アクリル酸共重合体93/2/5B-13:スチレン/フェノキシエチルメタクリレート/ブチルアクリレート/アクリル酸共重合体50/5/20/25B-14:スチレン/ブチルアクリレート/アクリル酸共重合体62/35/3B-15:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/51/4B-16:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/49/6B-17:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/48/7B-18:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/47/8B-19:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/45/10本発明における自己分散性ポリマー粒子を構成する水不溶性ポリマーの製造方法としては特に制限はなく、例えば、重合性界面活性剤の存在下に、乳化重合を行い、界面活性剤と水不溶性ポリマーとを共有結合させる方法、上記親水性基含有モノマーと芳香族基含有モノマーとを含むモノマー混合物を溶液重合法、塊状重合法等の公知の重合法により、共重合させる方法を挙げることができる。前記重合法の中でも、凝集速度とインク組成物としたときの打滴安定性の観点から、溶液重合法が好ましく、有機溶媒を用いた溶液重合法がより好ましい。本発明における自己分散性ポリマー粒子は、凝集速度の観点から、有機溶媒中で合成されたポリマーを含み、該ポリマーはカルボキシル基を有し、好ましくは酸価が20~100であって該ポリマーのカルボキシル基の一部又は全部は中和され、水を連続相とするポリマー分散物として調製されたものであることが好ましい。すなわち、本発明における自己分散性ポリマー粒子の製造は、有機溶媒中でポリマーを合成する工程と、前記ポリマーのカルボキシル基の少なくとも一部が中和された水性分散物とする分散工程とを設けて行なうことが好ましい。前記分散工程は、次の工程1及び工程2を含むことが好ましい。工程1:ポリマー水不溶性ポリマー、有機溶媒、中和剤、及び水性媒体を含有する混合物を、攪拌する工程工程2:前記混合物から前記有機溶媒を除去する工程前記工程1は、まずポリマー水不溶性ポリマーを有機溶媒に溶解させ、次に中和剤と水性媒体を徐々に加えて混合、攪拌して分散物を得る処理であることが好ましい。このように、有機溶媒中に溶解した水不溶性ポリマー溶液中に中和剤と水性媒体を添加することで、強いせん断力を必要とせずに、より保存安定性の高い粒径の自己分散性ポリマー粒子を得ることができる。該混合物の攪拌方法に特に制限はなく、一般に用いられる混合攪拌装置や、必要に応じて超音波分散機や高圧ホモジナイザー等の分散機を用いることができる。有機溶媒としては、アルコール系溶媒、ケトン系溶媒及びエーテル系溶媒が好ましく挙げられる。アルコール系溶媒としては、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、エタノール等が挙げられる。ケトン系溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン等が挙げられる。エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、ジオキサン等が挙げられる。これらの溶媒の中では、メチルエチルケトン等のケトン系溶媒とイソプロピルアルコール等のアルコール系溶媒が好ましい。また、油系から水系への転相時への極性変化を穏和にする目的で、イソプロピルアルコールとメチルエチルケトンを併用することも好ましい。該溶剤を併用することで、凝集沈降や粒子同士の融着が無く、分散安定性の高い微粒径の自己分散性ポリマー粒子を得ることができる。前記水性媒体としては、水又は、水と例えば少量の水混和性有機溶媒との混合溶媒が含まれ、前記水又は混合溶媒に更に必要に応じて添加剤等を添加したものも使用することができる。中和剤は、解離性基の一部又は全部が中和され、自己分散性ポリマーが水中で安定した乳化又は分散状態を形成するために用いられる。本発明の自己分散性ポリマーが解離性基としてアニオン性の解離基例えば、カルボキシル基を有する場合、用いられる中和剤としては有機アミン化合物、アンモニア、アルカリ金属の水酸化物等の塩基性化合物が挙げられる。有機アミン化合物の例としては、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン、ジプロピルアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N,N-ジメチル-エタノールアミン、N,N-ジエチル-エタノールアミン、2-ジメチルアミノ-2-メチル-1-プロパノール、2-アミノ-2-メチル-1-プロパノール、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアニン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン等が挙げられる。アルカリ金属の水酸化物としては、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等が挙げられる。中でも、本発明の自己分散性ポリマー粒子の水中への分散安定化の観点から、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、トリエチルアミン、トリエタノールアミンが好ましい。これら塩基性化合物は、解離性基100モルに対して、5~120モル使用することが好ましく、10~110モルであることがより好ましく、15~100モルであることが更に好ましい。15モル以上とすることで、水中での粒子の分散を安定化する効果が発現し、100モル以下とすることで、水溶性成分を低下させる効果がある。前記工程2においては、前記工程1で得られた分散体から、減圧蒸留等の常法により有機溶剤を留去して水系へと転相することで自己分散性ポリマー粒子の水性分散物を得ることができる。得られた水性分散物中の有機溶媒は実質的に除去されており、有機溶媒の量は、好ましくは0.2質量以下、更に好ましくは0.1質量以下である。ポリマー粒子特に自己分散性ポリマー粒子の平均粒子径は、体積平均粒子径で10~400nmの範囲が好ましく、10~200nmの範囲がより好ましく、10~100nmの範囲が更に好ましく、特に好ましくは10~50nmの範囲である。10nm以上の平均粒子径であることで製造適性が向上する。また、400nm以下の平均粒径とすることで保存安定性が向上する。また、ポリマー粒子の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布を持つもの又は単分散の粒径分布を持つもののいずれでもよい。また、水不溶性粒子を2種以上混合して使用してもよい。なお、ポリマー粒子の平均粒子径及び粒径分布は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて、動的光散乱法により体積平均粒径を測定することにより求められるものである。ポリマー粒子特に自己分散性ポリマー粒子の液体組成物中における含有量としては、画像の光沢性などの観点から、液体組成物に対して、1~30質量であることが好ましく、5~15質量であることがより好ましい。ポリマー粒子特に自己分散性ポリマー粒子は、1種単独又は2種以上を混合して用いることができる。本発明のインク組成物は耐擦性の観点から、顔料と水不溶性の分散剤顔料分散剤、及びポリマー粒子以下、これらを水不溶性成分ともいう。の総量が7質量以上となるように調整されることが好ましい。水不溶性成分の総量は、耐擦性と定着性の両立の観点から、7~20質量の範囲であることが好ましく、8~15質量の範囲であることがより好ましい。また、耐擦性の観点から水不溶性成分中のポリマー粒子の割合が30~90質量であることが好ましく、40~75質量であることがより好ましい。また、高剪断での粘度低下を抑制し、吐出性を改良する観点から、水不溶性成分の量に対する、高分子増粘剤の量の比を0.3より小さくすることが好ましく、0.15より小さくすることがより好ましい。<界面活性剤>本発明のインク組成物は少なくとも1種の界面活性剤を含有することができる。界面活性剤の添加によってインク組成物の表面張力を調整することができる。界面活性剤としてはノニオン、カチオン、アニオン、ベタイン界面活性剤のいずれであってもよい。界面活性剤の添加量は、インクジェットで良好に打滴するために、本発明のインクの表面張力を20~60mN/mに調整する量が好ましく、より好ましくは20~45mN/m、更に好ましくは25~40mN/mに調整できる量である。本発明における界面活性剤としては、分子内に親水部と疎水部を合わせ持つ構造を有する化合物等が有効に使用することができ、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤のいずれも使用することができる。更には、上記高分子物質高分子分散剤を界面活性剤としても使用することもできる。アニオン系界面活性剤の具体例としては、例えば、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウム、アルキルナフタレンスルホン酸ナトリウム、ジアルキルスルホコハク酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸カリウム、ナトリウムジオクチルスルホサクシネート、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンアルキルエーテ硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル硫酸ナトリウム、ジアルキルスルホコハク酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、t-オクチルフェノキシエトキシポリエトキシエチル硫酸ナトリウム塩等が挙げられ、これらの1種、又は2種以上を選択することができる。ノニオン性界面活性剤の具体例としては、例えば、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、オキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー、t-オクチルフェノキシエチルポリエトキシエタノール、ノニルフェノキシエチルポリエトキシエタノール等が挙げられ、これらの1種、又は2種以上を選択することができる。カチオン性界面活性剤としては、テトラアルキルアンモニウム塩、アルキルアミン塩、ベンザルコニウム塩、アルキルピリジウム塩、イミダゾリウム塩等が挙げられ、具体的には、例えば、ジヒドロキシエチルステアリルアミン、2-ヘプタデセニル-ヒドロキシエチルイミダゾリン、ラウリルジメチルベンジルアンモニウムクロライド、セチルピリジニウムクロライド、ステアラミドメチルピリジウムクロライド等が挙げられる。本発明におけるインク組成物に添加する界面活性剤の量は、特に限定されるものではないが、1質量以上であることが好ましく、より好ましくは1~10質量、更に好ましくは1~3質量である。<その他成分>本発明のインク組成物は、その他の添加剤を含有してもよい。その他の添加剤としては、例えば、紫外線吸収剤、褪色防止剤、防黴剤、pH調整剤、防錆剤、酸化防止剤、乳化安定剤、防腐剤、消泡剤、粘度調整剤、分散安定剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。紫外線吸収剤としては、例えば、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、サリチレート系紫外線吸収剤、シアノアクリレート系紫外線吸収剤、ニッケル錯塩系紫外線吸収剤、などが挙げられる。褪色防止剤としては、各種の有機系及び金属錯体系の褪色防止剤を使用することができる。有機の褪色防止剤としてはハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、ヘテロ環類などがあり、金属錯体としてはニッケル錯体、亜鉛錯体などがある。防黴剤としてはデヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ナトリウムピリジンチオン-1-オキシド、p-ヒドロキシ安息香酸エチルエステル、1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オン、ソルビン酸ナトリウム、ペンタクロロフェノールナトリウムなどが挙げられる。これらはインク中に0.02~1.00質量使用するのが好ましい。pH調整剤としては、調合されるインク組成物に悪影響を及ぼさずにpHを所望の値に調整できるものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、アルコールアミン類例えば、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、2-アミノ-2-エチル-1,3プロパンジオールなど、アルカリ金属水酸化物例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなど、アンモニウム水酸化物例えば、水酸化アンモニウム、第4級アンモニウム水酸化物、ホスホニウム水酸化物、アルカリ金属炭酸塩などが挙げられる。防錆剤としては、例えば、酸性亜硫酸塩、チオ硫酸ナトリウム、チオジグリコール酸アンモン、ジイソプロピルアンモニウムニトライト、四硝酸ペンタエリスリトール、ジシクロヘキシルアンモニウムニトライトなどが挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、フェノール系酸化防止剤ヒンダードフェノール系酸化防止剤を含む、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、りん系酸化防止剤などが挙げられる。キレート剤としては、例えば、エチレンジアミン四酢酸ナトリウム、ニトリロ三酢酸ナトリウム、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸ナトリウム、ウラミル二酢酸ナトリウムなどが挙げられる。インク組成物の物性本発明のインク組成物の表面張力は、20mN/m以上60mN/m以下であることが好ましい。より好ましくは、20mN以上45mN/m以下であり、更に好ましくは、25mN/m以上40mN/m以下である。表面張力は、例えば、界面活性剤を含有することで所望の範囲に調整することができる。また本発明のインク組成物の20°Cでの粘度は、吐出性の観点から、5mPas以上20mPas以下であることが好ましく、より好ましくは5.5mPas以上18mPas未満、更に好ましくは6mPas以上16mPas未満である。更に本発明のインク組成物の40°Cでの粘度は、3mPas以上15mPas以下であることが好ましく、より好ましくは3.5mPas以上12mPas未満、更に好ましくは4mPas以上10mPas未満である。粘度は、例えば、水溶性有機溶剤の分子量や含有量等を変更することで所望の範囲に調整することができる。本発明においては、前記第1の水溶性有機溶剤を含むことで、より容易に所望の範囲に調整することができる。[反応液]本発明において、上記インク組成物と接触することで凝集体の形成が可能な反応液以下、処理液ともいう。を上記インク組成物と共に用いることができる。特に、本発明の画像形成方法において、インク組成物を付与する前にインクジェット記録媒体に予め付与することにより、反応液とインク組成物とを接触させて、インクの凝集体形成を高速に行うことができる。前記反応液のインクジェット記録媒体への付与は、インク組成物付与の前後のいずれにおいても可能である。本発明において、反応液のpHは、インク組成物の凝集速度の観点から、1~6であることが好ましく、2~5であることがより好ましく、3~5であることがさらに好ましい。本発明における処理液は、酸性化合物の少なくとも1種を含んで構成することができる。酸性化合物としては、リン酸基、ホスホン酸基、ホスフィン酸基、硫酸基、スルホン酸基、スルフィン酸基またはカルボキシル基を有する化合物、あるいはその塩を使用することができる。中でも、水性インク組成物の凝集速度の観点から、リン酸基またはカルボキシル基を有する化合物であることがより好ましく、カルボキシル基を有する化合物であることがさらに好ましい。本発明におけるカルボキシル基を有する化合物としては、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、乳酸、スルホン酸、オルトリン酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、若しくはこれらの化合物の誘導体、又はこれらの塩等の中から選ばれることが好ましい。これらの化合物は、1種類で使用されてもよく、2種類以上併用されてもよい。本発明における処理液は、上記酸性化合物に加えて、水系溶媒例えば、水を更に含んで構成することができる。処理液の酸性化合物の含有量としては、凝集効果の観点から、処理液の全質量に対して、5~95質量であることが好ましく、10~80質量であることがより好ましいまた、本発明に用いることができる高速凝集性を向上させる反応液の好ましい一例として、多価金属塩あるいはポリアリルアミンを添加した反応液を挙げることができる。液体組成物の成分として、多価金属塩として周期表の2A属のアルカリ土類金属例えば、マグネシウムとカルシウム;周期表の3B属の遷移金属例えば、ランタン;周期表の3A属からのカチオン例えば、アルミニウム;ランタニド類例えば、ネオジム;及びポリアリルアミン、ポリアリルアミン誘導体、を挙げることができる。好ましい例として、カルシウムとマグネシウムを挙げることができる。カルシウム又はマグネシウムの対塩として好ましく採用されるアニオンは、カルボン酸塩蟻酸、酢酸、安息香酸塩など、硝酸塩、塩化物、及びチオシアン酸塩を挙げることができる。処理液への添加量として、当該塩は約1~約10重量、好ましくは約1.5~約7重量、より好ましくは約2~約6重量の範囲の量で処理液中に存在させることができる。また処理液は、本発明の効果を害しない範囲内で、その他の添加剤を含有してもよい。その他の添加剤としては、例えば、乾燥防止剤湿潤剤、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられ、前述の水性インク組成物に含まれるその他の添加剤の具体的な例に示したものが適用できる。本発明における処理液の粘度としては、インク組成物の凝集速度の観点から、1~30mPasの範囲が好ましく、1~20mPasの範囲がより好ましく、2~15mPasの範囲がさらに好ましく、2~10mPasの範囲が特に好ましい。また、処理液の表面張力としては、インク組成物の凝集速度の観点から、20~60mN/mであることが好ましく、20~45mN/mであることがより好ましく、25~40mN/mであることがさらに好ましい。≪画像形成方法≫本発明の画像形成方法は、複数の液滴吐出素子と、前記複数の液滴吐出素子にそれぞれ供給路を介して連通する共通流路及び前記複数の液滴吐出素子にそれぞれ還流路を介して連通する共通循環路を有し、前記共通流路から前記複数の液滴吐出素子にインク組成物を供給すると共に、前記共通循環路にインク組成物を循環するインク循環装置と、を備えた画像形成装置を用いて、前述のインク組成物を吐出して記録媒体上に画像を形成することを特徴とする。即ち、本発明は、前記インク組成物と本発明における前記特定の画像形成装置を用いることにより、安定な吐出性特に、間欠吐出性及び画像解像性に優れた画像形成方法を提供するものである。画像形成装置本発明における画像形成装置は、複数の液滴吐出素子と、前記複数の液滴吐出素子にそれぞれ供給路を介して連通する共通流路及び前記複数の液滴吐出素子にそれぞれ還流路を介して連通する共通循環路を有し、前記共通流路から前記複数の液滴吐出素子にインク組成物を供給すると共に、前記共通循環路にインク組成物を循環するインク循環装置を備えたことを特徴とする。前記構成とすること以外は、特に限定されず公知のその他の装置を備える画像形成装置とすることができる。本発明において、前記本発明の画像形成方法の構成とすることにより、使用するインク組成物は常に循環されるため、待機していて使用していないノズルにおいてもノズル近傍のインク組成物粘度が高くなることなく、吐出不良を防止することができる。特に、前述のインク組成物を用いて、間欠吐出した際の不良を顕著に防止することができる。インク循環系の構成本発明における画像形成装置の一実施形態であるインクジェット記録装置のインク循環系について説明する。図1は、インクジェット記録装置のインク循環系を示した概略図である。図1に示すように、インクジェット記録装置10のインク循環系は、記録ヘッド5050A、インクタンク100、サブタンク102、溶媒濃度検出器104、溶媒添加装置106、及び脱気装置108から主に構成され、インクタンク100からサブタンク102を介して記録ヘッド50にインク供給が行われ、記録ヘッド50に形成される複数のノズル64からそれぞれインク滴が吐出されるとともに、記録ヘッド50に供給されたインクの一部はヘッド内部を循環してサブタンク102に戻される。以下、各部の構成について説明する。インクタンク100とサブタンク102を接続する流路110にはポンプ112が設けられている。ポンプ112によって、インクタンク100内のインクがサブタンク102に供給される。ポンプ112はサブタンク102内のインク量が一定となるように制御が行われている。サブタンク102にはインク温度調節用加熱冷却器114が内蔵されており、インク温度調整用加熱冷却器114によってサブタンク102内のインクが所定温度となるように温調することでインク粘度を下げている。例えば、記録ヘッド50内部のインク温度を検出する温度センサ不図示が設けられ、記録ヘッド50内部のインク温度が所定温度例えば55°Cとなるように即ち、所望のインク粘度となるように、インク温度調整用加熱冷却器114を制御する態様がある。サブタンク102と記録ヘッド50は、第1及び第2の流路116、118により接続されている。記録ヘッド50に形成される共通流路52の一端に形成される第1の供給口54を介して第1の流路116が接続されるとともに、共通流路52の他端に形成される第2の供給口56を介して第2の流路118が接続される。第1の流路116はサブタンク102から記録ヘッド50にインク供給を行うための供給流路であり、ポンプ120及びフィルタ122が設けられる。一方、第2の流路118は記録ヘッド50に供給されたインクの一部をサブタンク102に戻すための循環流路であり、ポンプ124が設けられる。ポンプ120によってサブタンク102内のインクは第1の流路116からフィルタ122を介して記録ヘッド50に供給される。フィルタ122の細かさメッシュサイズはノズル径よりも小さいことが好ましく、サブタンク102から記録ヘッド50内部に混入した異物がノズル目詰まりを起こすことを未然に防止することができる。例えば、ノズル径よりも10程度小さなメッシュサイズのフィルタが用いられる。記録ヘッド50に供給されたインクの一部は、共通流路52を経由して、ポンプ124によって第2の流路118からサブタンク102に戻される。図示は省略するが、第2の流路118には、ポンプ124より上流側記録ヘッド50側に真空脱気装置を設置する態様もある。共通流路52に連通する各圧力室58にはそれぞれノズル64との連通路であるノズル流路62が設けられている。ノズル流路62には還流路72が設けられ、還流路72を介して共通循環路70に連通している。共通循環路70は不図示の接続流路図3中符号71として記載を介して回収口74に連通しており、回収口74にはポンプ132に繋がる流路130が接続されている。図2は、記録ヘッド50の内部構造の一例を示した模式図である。図2に示すように、記録ヘッド50には、インク滴の吐出口となるノズル64、圧力室58、供給路60、及び圧力室58の壁面を構成する振動板66を変形させる圧電素子68を含む液滴吐出素子80が複数設けられている。なお、記録ヘッド50の詳細構成については後で説明するが、記録ヘッド50は複数のヘッドユニットを並べて構成されるものであり、各ヘッドユニットに多数の液滴吐出素子80がマトリクス状2次元的に配列されている。各圧力室58はそれぞれ供給路60を介して共通流路52に連通しており、共通流路52から各圧力室58に対してそれぞれ対応する供給路60を介してインク供給が行われる。供給路60は、圧力室58から共通流路52への逆流を抑える供給絞りとしても機能する。また、各圧力室58にはそれぞれノズル流路62を介してノズル64が連通している。各圧力室58の壁面を構成する振動板66上には圧電素子68が設けられている。圧電素子68に駆動電圧を印加すると、振動板66の変形に応じて圧力室58の容積が変化する。圧力室58の容積が増加する方向に振動板66が変形すると、ノズル64に形成されるメニスカスがインク流入側圧力室58側に引き込まれるとともに、共通流路52内のインクが供給路60を介して圧力室58に吸い込まれリフィルが行われる。一方、圧力室58の容積が減少する方向に振動板66が変形すると、ノズル64のメニスカスはインク吐出側圧力室58とは反対側に押し出され、ノズル64からインク滴が吐出される。特に、引きと押しの間隔を圧力室58とインクの流体的な共振周期の1/4にすることが好ましく、引きと押しの振動が重ね合わされて大きな変位を得られ、容易にインク吐出を行うことが可能となる。インク吐出が行われる際、圧力室58内のインクはインク吐出側であるノズル流路62に流れるだけでなく、インク供給側である供給路60にもその一部が流れる。圧力室58からノズル流路62に向かうインク流量と供給路60に向かうインク流量は、それぞれの流路抵抗、イナータンスの比で決まる。一般的なインクジェットヘッドでは、ほぼ1対1となるように各部の寸法が決められている。図3は、記録ヘッド50の詳細構造を示した平面図である。図4は、記録ヘッド50の一部を示した断面図図3中7-7線に沿う断面図である。なお、図3では、圧力室58の配置構成に対する理解を容易にするために、振動板66や圧電素子68の図示を省略している。本実施形態の記録ヘッド50は、図3及び図4に示すヘッドユニット51を複数個並べて構成されるものである。もちろん、1つのヘッドユニット51からヘッドが構成されていてもよい。図3に示すように、ヘッドユニット51には、ノズル64や圧力室58を含む液滴吐出素子80がマトリクス状2次元的に配列されている。共通流路52は各圧力室58が形成される領域全体に渡って形成されており、共通流路52に開口する第1及び第2の供給口54、56がそれぞれ3つずつ設けられている。また、ヘッドユニット51には、複数の共通循環路70が圧力室列59毎に設けられている。各共通循環路70にはそれぞれ対応する圧力室列59の各圧力室58が連通している。詳しくは、図2に示すように、各圧力室58はそれぞれ対応するノズル流路62及び還流路72を介して連通している。複数の共通循環路70は連通流路71を介して1つに繋がっており、連通流路71には3つの回収口74が形成されている。図4に示すように、圧力室58の壁面を構成する振動板66上には個別電極69を備えた圧電素子68が設けられている。振動板66は少なくとも表面に電極層導電層が形成された導電性基板が用いられ、圧電素子68の共通電極を兼ねている。圧電素子68にはチタン酸ジルコン酸鉛ピエゾ等の圧電体が好適に用いられる。また、振動板66上の圧電素子68を覆うように保護カバー67が設けられており、共通流路52内のインクに対する圧電素子68やその他配線部材不図示の絶縁保護が図られている。このように構成される記録ヘッド50において、図3に示すように、共通流路52の上流側に形成される第1の供給口54におけるインクの圧力をP1、その下流側に形成される第2の供給口56におけるインクの圧力をP2、共通循環路70の一端より詳しくは連通流路71に形成される回収口74におけるインクの圧力をP3としたとき、次式P1>P2>P3の関係が成立するように各圧力P1、P2、P3が設定又は制御されているとき、共通流路52の上流側から下流側に向かうインクの流れが形成されるとともに、共通流路52から供給路60、圧力室58、ノズル流路62、還流路72を経由して共通循環路70に向かうインクの流れが形成される。なお、一般的に共通流路52の流路断面積は大きく、その流体抵抗は小さいため、第1及び第2の供給口54、56間の圧力差△Pは数百~数kPa程度である。共通流路52内を流れるインクの単位時間あたりの流量は、第1及び第2の供給口54、56間のインクの圧力差P1-P2と共通流路52の流体抵抗から決定することができる。共通流路52の流量は、記録ヘッド50の発熱による温度変化を制御できる量であるとともに、共通流路52内に気泡が入った場合に気泡を流せる流量に設定することが好ましい。どちらの条件も流量を多くすればその条件を満たすことができる。ただし、共通流路52内に乱流が発生しない範囲に設定する必要があるが、一般的なインクジェットヘッドの発熱量と寸法では、まず解がない状態にはならないと考えられる。例えば、ヘッド全吐出状態描画用に最大周波数、最大吐出体積で吐出を続けた場合の吐出での単位時間あたりのインク消費量の10~20倍程度が現実的な流速である。2plを40kHzで吐出するヘッドが1200dpiのノズル密度をもち、1ユニットあたり2インチの長さであると、2×2×1200×40000pl/sec=0.192ml/secがインク消費量となるので共通流路52を流れるインク量は2~4ml/sec程度にする。また、ポンプ120、124によって各供給口54、56に付与される圧力P1、P2は、記録ヘッド50の各ノズル64の開口部に形成されるメニスカスを僅かに引き込むように弱い負圧となっており、大気圧に対し、-20~-60mmH2Oとなっている。一般に、インクジェットヘッドでは、非吐出中のノズルからインクが漏れないように、ノズル部分のインクを、大気圧に対して多少の負圧にすることが一般に行われる。その負圧が強すぎるとメニスカスの表面張力が圧力に負けてノズルから空気を吸い込んでしまう。例えば、直径18μmのノズルに表面張力35mN/mのインクを使った場合、表面張力の最大値は1.98×10-6Nになるのでノズル単位面積あたりでは8kN/m2となる。これは換算すると81gf/cm2であるため、負圧が、-810mmH2Oの状態でメニスカスとつりあい、これ以上になるとメニスカスが壊れる。しかし、実際のヘッドでは、多数のノズルがあるため、ノズル部分の工作精度、表面粗さや、ノズル部分の撥水処理の欠陥、さらには振動などが原因で、この計算値より低い背圧でメニスカスが壊れる場合が多い。実際に、実験では、前記のような不安定要因のため、必ずしも安定した結果は得られないが、-100~-400mmH2Oで壊れる例が多い。そこで、実験から、マージンを見て、背圧の上限は-60mmH2Oに設定している。一方で、下限は、気圧、温度などの環境変化や振動によって、背圧をかけているにもかかわらずインクが漏れたりしないように-20mmH2Oに設定している。いずれの値も、理論的に求めた値ではなく、実験に基づく安定した性能を得られる範囲である。図1に戻り、記録ヘッド50の回収口74には流路130が接続されている。流路130にはポンプ132が設けられており、回収口74と反対側の端部はリザーバタンク134に接続されている。共通流路52から供給路60、圧力室58、ノズル流路62、還流路72、共通循環路70を循環してきたインクは、ポンプ132によって回収口74から流路130を通ってリザーバタンク134に回収される。リザーバタンク134とサブタンク102を接続する流路136には、上流側リザーバタンク134側から下流側サブタンク102側に向かって、溶媒濃度検出器104、溶媒添加装置106、脱気装置108、ポンプ138、及びフィルタ140が順に設けられている。リザーバタンク134内に回収されたインクを流路136を介してサブタンク102に戻す際、まず、溶媒濃度検出器104によって、インクの密度、粘度、流速変化、電気伝導度等から溶媒濃度の検出が行われる。続いて、溶媒添加装置106によって、溶媒濃度検出器104による検出結果に応じて、溶媒タンク144内の溶媒が流路136内のインクに添加される。これにより、圧力室58やノズル流路62を経由した循環インク、特にノズル付近で増粘したインクを適正な粘度に回復することができる。なお、後述するように、溶媒濃度検出器104により検出された溶媒濃度は溶媒濃度制御部図示無しに送られ、溶媒濃度制御部によって溶媒添加装置106の駆動が行われる。更に、真空ポンプ146が接続された脱気装置108によってインク中の溶存空気量を減らす処理脱気処理が行われる。なお、サブタンク102と記録ヘッド50を接続する第2の流路118のポンプ124より上流側記録ヘッド50側に真空脱気装置を設ける場合は、脱気装置108は省略される。脱気装置108により脱気処理が行われたインクは、ポンプ138によってフィルタ140を介してサブタンク102に戻される。その後、インクタンク100から供給されるインクとともに、記録ヘッド50に対して再び供給される。図1に示したインク循環系の構成によれば、ポンプ132と、溶媒添加装置106や脱気装置108との間にリザーバタンク134が配置されるので、ポンプ132により回収口74に付与される圧力P3に溶媒添加や脱気などの再生処理の影響を与えないようにすることができる。作用本発明における画像形成装置の一実施形態であるインクジェット記録装置のインク循環系の作用を図5を用いて説明する。図5は、共通流路52から供給路60を経由して共通循環路70に流れるインクの流れを説明するインクフローの説明図である。図5において、インクタンク図示なしより供給されたインクは、まず共通流路供給側52に流れる。次に、共通流路供給側52から個別の圧力室58へ供給路60を通じてインクが供給される。この供給路60はイナータンスが大きくなるように設計されており、吐出時にインクが共通流路供給側52へ逆流するのを防いでいる。圧力室58に導入されたインクは、圧力素子アクチュエータ68の駆動にともなってノズルより吐出される。また、圧力素子アクチュエータ68の動作とは別に共通流路供給側52と共通循環路循環側70の圧力差により圧力室58から共通循環路循環側70へと循環路72を通してインクは流れる。この循環路は吐出時のインクが共通循環路循環側70へ流れるの防ぐためにイナータンスが大きくなるように設計されている。共通循環路循環側70に流れたインクはインクタンクへと帰還する。インクの流れは、下記表1のようになる。循環における流れは、共通流路供給側と共通循環路循環側の液体の圧力差によって生じる。また、吐出における流れは圧力素子アクチュエータの発生圧力によって生じる。この急激な流れは、イナータンスの大きな供給路と循環路には殆んど流れが発生しない。上記のようにインクは常時循環していることにより、インクの乾燥による物性変化を抑制し、上記インク循環系を有する本願発明の画像形成方法はインクの間欠吐出性に優れた画像形成方法とすることができる。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。尚、特に断りのない限り、部及びは質量基準である。<実施例1>~インク組成物の調製~[顔料色材分散液の調製]ポリマー分散剤PD-1の調製反応容器に、スチレン6部、ステアリルメタクリレート11部、スチレンマクロマーAS-6東亜合成製4部、ブレンマーPP-500日本油脂製5部、メタクリル酸5部、2-メルカプトエタノール0.05部、メチルエチルケトン24部の混合溶液を調液した。一方、滴下ロートに、スチレン14部、ステアリルメタクリレート24部、スチレンマクロマーAS-6東亜合成製9部、ブレンマーPP-500日本油脂製9部、メタクリル酸10部、2-メルカプトエタノール0.13部、メチルエチルケトン56部及び2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル1.2部を入れ、混合溶液を調液した。そして、窒素雰囲気下、反応容器内の混合溶液を攪拌しながら75°Cまで昇温し、滴下ロート中の混合溶液を1時間かけて徐々に滴下した。滴下終了から2時間経過後、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル1.2部をメチルエチルケトン12部に溶解した溶液を3時間かけて滴下し、更に75°Cで2時間、80°Cで2時間熟成させ、ポリマー分散剤PD-1溶液を得た。得られたポリマー分散剤溶液の一部について、溶媒を除去することによって単離し、得られた固形分をテトラヒドロフランにて0.1に希釈し、高速GPCゲルパーミエーションクロマトグラフィーHLC-8220GPCにて、TSKgeLSuperHZM-H、TSKgeLSuperHZ4000、TSKgeLSuperHZ2000東ソー株製を3本直列につなぎ重量平均分子量を測定した。その結果、単離された固形分は、ポリスチレン換算で重量平均分子量が25,000であった。酸価は計算値で100mgKOH/gであった。シアン分散液の調製次に、得られたポリマー分散剤溶液を固形分換算で5.0g、シアン顔料PigmentBlue15:3大日精化製10.0g、メチルエチルケトン40.0g、1mol/L水酸化ナトリウム8.0g、イオン交換水82.0g、0.1mmジルコニアビーズ300gをベッセルに供給し、レディーミル分散機アイメックス製で1000rpm、6時間分散した。得られた顔料分散液をエバポレーターでメチルエチルケトンが十分留去できるまで減圧濃縮し、顔料濃度が約12になるまで濃縮した。その後、顔料分散液に対して8000rpm、30分間の遠心処理を行い、沈殿物として残留した粗大粒子を除去した。上澄みの吸光度を測定し、顔料濃度を決定した。上記のようにして、色材としてのシアン分散液C1を調液した。得られたシアン分散液C1の平均粒径は81nmであった。[自己分散性ポリマー粒子の調製]-合成例1-攪拌機、温度計、還流冷却管、及び窒素ガス導入管を備えた2リットル三口フラスコに、メチルエチルケトン360.0gを仕込んで、75°Cまで昇温した。反応容器内温度を75°Cに保ちながら、フェノキシエチルアクリレート180.0g、メチルメタクリレート162.0g、アクリル酸18.0g、メチルエチルケトン72g、及びV-601和光純薬株製1.44gからなる混合溶液を、2時間で滴下が完了するように等速で滴下した。滴下完了後、V-6010.72g、メチルエチルケトン36.0gからなる溶液を加え、75°Cで2時間攪拌後、さらにV-6010.72g、イソプロパノール36.0gからなる溶液を加え、75°Cで2時間攪拌した後、85°Cに昇温して、さらに2時間攪拌を続けた。得られた共重合体の重量平均分子量Mwは64000ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによりポリスチレン換算で算出、使用カラムはTSKgelSuperHZM-H、TSKgelSuperHZ4000、TSKgelSuperHZ200東ソー社製、酸価は38.9mgKOH/gであった。次に、重合溶液668.3gを秤量し、イソプロパノール388.3g、1mol/LNaOH水溶液145.7mlを加え、反応容器内温度を80°Cに昇温した。次に蒸留水720.1gを20ml/minの速度で滴下し、水分散化せしめた。その後、大気圧下にて反応容器内温度80°Cで2時間、85°Cで2時間、90°Cで2時間保った後、反応容器内を減圧にし、イソプロパノール、メチルエチルケトン、蒸留水を合計で913.7g留去し、固形分濃度28.0の自己分散性ポリマー粒子B-01の水分散物エマルジョンを得た。なお、下記に示した化合物例B-01の各構成単位の数字は質量比を表す。以下、各構造式に関しても同様である。-合成例2-合成例1の化合物例B-01の合成において、フェノキシエチルアクリレート180.0g、メチルメタクリレート162.0g、アクリル酸18.0gの代わりに、下記化合物例の各構成単位が、それぞれの構造式における質量比となるように使用するモノマーの種類およびその混合量を変更したこと以外は合成例1と同様にして、下記自己分散性ポリマー粒子B-02~B-05、BH-1の分散液を得た。得られたB-02~B-05、BH-1の物性を表2に示した。なお、いずれも自己乳化ポリマーの中和度は、解離性基1モルに対して0.75モル等量となるように、1mol/LNaOH水溶液の量を調整した。尚、アクリル酸量を3酸価:23あるいは15酸価:117に変更した下記構造式を有するポリマー微粒子を作製したところ、該ポリマー微粒子は自己分散することができなかった。[乳化重合によるポリマー粒子の調製]攪拌装置、還流冷却管を装着した1リットル三口フラスコに、パイオニンA-43s竹本油脂社製、乳化剤8.1g、蒸留水236.0gを入れ、窒素気流下70°Cに加熱攪拌した。スチレン6.2g、n-ブチルアクリレート3.5g、アクリル酸0.3g、過硫酸アンモニウム1.0g、蒸留水40gを添加し、30分間攪拌した後、スチレン117.8g、n-ブチルアクリレート66.5g、アクリル酸5.7gからなるモノマー溶液を2時間で滴下が完了するように等速で滴下した。滴下完了後、過硫酸アンモニウム0.5g、蒸留水20gからなる水溶液を加え、70°Cで4時間攪拌した後、85°Cに昇温して更に2時間攪拌を続けた。反応液を冷却し、濾過することで、下記化合物例BH-1で表されるポリマー粒子の分散液を得た。得られたポリマー粒子の物性を表2に示した。[インク組成物の調製]上記で得られた色材分散液シアン分散液C1および自己分散性ポリマー粒子B-01を用いて、下記インク組成となるように各成分を混合して、インク組成物を調液した。調液したインク組成物をプラスチック製ディスポーザブルシリンジに詰め、PVDF5μフィルターミリポア社製Millex-SV、直径25mmで濾過して、インクC1とした。インクC1の組成シアン顔料ピグメントブルー15:33ポリマー分散剤水不溶性分散剤PD-11.5自己分散性ポリマー粒子B-016サンニックスGP250三洋化成工業製、親水性有機溶媒10ジエチレングリコールモノエチルエーテル和光純薬製、親水性有機溶媒6ニューポールPE108三洋化成工業性、ノニオン性高分子化合物0.6オルフィンE1010日信化学製、界面活性剤1超純水69.5インクC1の調製において、下記表3のインク組成となるようにインク組成を変更した以外はインクC1と同様にしてインクC2~16を得た。処理液の調製下記表の組成になるように各成分を混合して処理液を調液した。高剪断速度における粘度比Vhigh/Vlowの測定本発明において、Vhighは剪断速度1.5×105s-1で測定した25°C粘度mPasを表し、Vlowは剪断速度3.0×103s-1で測定した25°C粘度mPasを表し、それぞれ下記のようにして測定し、Vhigh/Vlowを求めた。マイクロチップ方式微量サンプル粘度計VROCRheoSense社製、測定チップはC-Typedepth=100μmを使用した。上記粘度計の測定ユニットを全てインキュベーターの中に格納し、25°Cに温度調整を行った。<評価>インクジェット記録装置インクジェット記録装置は、下記の設定条件に設定された図1に記載のインクジェット記録装置を用いた。但し、溶媒濃度検出器104、溶媒添加装置106、フィルタ140を用いない装置とした。<設定条件>サブタンク102内のインク温度:25°Cフィルタ122:メッシュサイズ5μmヘッドユニット51:ノズル径18μm、1200dpi、1ユニット2cmの長さ圧電素子68:チタン酸ジルコン酸鉛ピエゾ共通流路52を流れるインク量:2~4ml/sec画像形成記録媒体特菱アートN坪量104.7g/m2三菱製紙株製を500mm/秒で所定方向に直線的に移動可能なステージ上に固定し、これに上記で得た処理液をワイヤーバーコーターで約5g/m2の塗布量となるように塗布し、塗布直後に50°Cで2秒間乾燥させた。その後、前記インクジェット記録装置を、固定配置し、記録媒体を副走査方向に定速移動させながらインク液滴量2.4pL、吐出周波数24kHz、解像度1200dpi×600dpiの吐出条件にて、シアンインクをライン方式で吐出し、シアン色の画像を印字した。画像の印字直後、50°Cで3秒間乾燥させ、更に60°Cに加熱された一対の定着ローラ間を通過させ、ニップ圧0.20MPa、ニップ幅4mmにて定着処理を実施し、評価サンプルを得た。なお、定着ローラは、内部にハロゲンランプが内装されたSUS製の円筒体の芯金の表面がシリコーン樹脂で被覆された加熱ロールと、該加熱ローラに圧接する対向ロールとで構成されたものである。尚、インク循環なしの条件では、図1の流路130を物理的に塞いで、還流路72を経由して共通循環路70に向かうインクの流れをなくして画像形成を行った。吐出バラツキ評価記録媒体に画彩写真仕上げPro富士フイルム株式会社製を使用し、処理液の塗布と乾燥、及び画像印字後の乾燥を行い、定着ローラーへの通過はしないで、吐出周波数12kHzで75×24000dpiの線画像を描画した。王子計測機器株式会社製ドットアナライザDA-6000で線の中心値を計測し、各線のずれ量の標準偏差σを算出し、下記の基準で判定した。AA:σが2μmより小さいA:σが4μmより小さいB:σが6μmより小さいC:σが6μm以上であるD:安定に印画が出来ず測定が不能であった画像解像性評価上記インク組成物、上記インクジェット記録装置を用いて、上記画像形成方法にてステージの移動方向と平行の細線画像を形成した。線幅を2ドット幅、隣あった線の間隔を2ドット幅とし、光学顕微鏡で観察し、下記の基準で評価した。-評価基準-A:線幅の不均一性や、隣り合った線の繋がりが無く良好である。B:インク滴が記録媒体上で合一して線幅が不均一となるが、隣り合った線は繋がらない。C:隣り合った線が繋がっている。間欠吐出性評価上記で得られたインク組成物を用いて、以下のようにしてインクの間欠吐出性を評価した。尚、評価環境は、25°C50RHであった。上記インクジェット記録装置を用い、上記で調製したインク組成物を1分間連続吐出して上記画像形成方法にて画像形成した後に、60分間吐出を休止した。その後に、再度画像を形成した。評価は、下記評価項目の合否に基づき、下記評価基準で判定した。画像ムラは光学顕微鏡を用いて目視観察した。尚、吐出率とは、吐出が認められるノズル数/全ノズル数×100とした。-評価項目-1吐出率が全ノズルの90以上である。2吐出の曲がりが認められるノズルが全ノズルの10未満である。3ベタ画像において画像ムラが見られない。-評価基準-A:3項目とも合格の場合B:2項目が合格の場合C:2項目以上が不合格の場合定着性評価上記インク組成物を用いて50ベタ画像を印画した後に、25°C60RHに調整した室内において24時間放置した。得られたサンプルについて、下記の耐テープ剥離性、耐擦性の評価を行った。<耐テープ剥離性>住友スリーエム株社製メンディングテープ巾18mmを印画部に貼り付けた。ついで1cm/秒の速度でテープを剥がし、テープへのインクの付着状態を下記評価基準で評価した。-評価基準-A:テープへのインクの付着は認められなかった。B:テープへのインクの付着が僅かに認められるが実用上問題のない範囲だった。C:テープへのインクの付着が顕著に認められる。<耐擦性>2cm四方の50ベタ画像を印画した直後、記録していない記録媒体記録に用いたものと同じ記録媒体を重ねて荷重150kg/m2をかけて10往復擦り、記録画像についた傷と、前記記録していない記録媒体未使用サンプルの白地部分へのインクの転写度合いを目視で観察し、下記の評価基準にしたがって評価した。-評価基準-A:インクの転写は全くなかった。B:記録画像に僅かに傷が認められるが、インクの転写はほとんど目立たなかった。C:記録画像の傷が顕著である、及び/又はインクの転写が顕著である。表5から明らかな通り、本発明のインクを用いた実施例、及び該インクとインク循環装置を備えた画像形成装置を用いた実施例は、間欠吐出性に優れ、解像性に良好な画像が得られた。一方、比較例は評価項目の1つ以上が劣っていることが判った。"