"磁性体により円柱状に形成され、板状の永久磁石が埋め込まれる磁石埋め込み孔が環状に所定間隔で形成された回転子であって、前記磁石埋め込み孔に埋め込まれた永久磁石と、前記磁石埋め込み孔の周方向両端部に形成された磁束短絡防止用の非磁性部と、前記磁石埋め込み孔の外周側に形成された外周部鉄心と、前記外周部鉄心の両端の前記非磁性部から周方向内側へ所定間隔の磁性部からなる磁路を介して所定形状の貫通孔がそれぞれ複数個形成されたスリットと、を備え、前記スリットの周方向幅は、周方向に隣接する前記磁路の幅よりも大きく、前記スリットの径方向幅は、該スリットから径方向内側の前記外周部鉄心の磁性部からなる磁路の幅及び該スリットから径方向外側の前記外周部鉄心の磁性部からなる磁路の幅よりも大きく、前記外周部鉄心の磁極部中央の一定領域は前記スリットの無い磁性部のみで形成されていることを特徴とする回転子。複数個形成された前記スリットのうち、前記外周部鉄心の磁極部寄りのスリットを第1スリットとし、順次前記極間部方向へ第nスリットまで形成されnは2以上の整数、前記一定領域の磁性部の周方向幅をa、前記第1スリットと前記第2スリットとの間の前記磁路の幅をb、前記第2スリットと第3のスリット又は前記非磁性部との間の前記磁路の幅をcとし、前記第1スリットから径方向外側の前記磁路の幅をb’とした場合に、少なくとも次式1の関係にあり、a>bb’>c......1前記第3スリット以上が形成されると、前記極間部方向へ行くに従って前記磁路の幅が前記cより徐々に小さくなることを特徴とする請求項1に記載の回転子。前記非磁性部に隣接する前記第nスリットは、回転子の回転軸側を中心として略扇形のスリット形状をしていることを特徴とする請求項2に記載の回転子。前記第nスリットは、略扇形のスリット形状のうち磁極部側の角部の曲率を極間部側の角部の曲率よりも大きくしたことを特徴とする請求項3に記載の回転子。前記外周部鉄心は、前記第nスリットの径方向外側の前記外周部鉄心の外周部を切り欠いた外周部切欠き部を備えていることを特徴とする請求項2~4のいずれか一項に記載の回転子。請求項1~5のいずれか一項に記載の回転子と、前記回転子が内部に配置され、環状のヨーク部から内方に延びるティース部のティース先端面が、前記回転子の前記磁極部又は前記極間部の少なくとも1つと同一距離を隔てて対向する集中巻の固定子と、を備えていることを特徴とする永久磁石電動機。前記回転子の前記外周部鉄心の磁極部中央に形成される前記磁性部のみで形成される一定領域の周方向幅は、対向する前記固定子の前記ティース部の周方向幅よりも広く、前記ティース先端面の周方向幅よりも狭いことを特徴とする請求項6に記載の永久磁石電動機。上記特許文献1に記載された従来の永久磁石モータは、各外周部鉄心を回転子の軸方向に貫通する一対の貫通孔が開設され、夫々が細長いスリット形状を有し、固定子に向かって互いの間隔が狭まったハの字状をしている。この貫通孔は、外周部鉄心の中と比べて、永久磁石から出た磁束を通り難くする作用がある。このため、ハの字状の貫通孔を設けることで、磁束を外周部鉄心の中央部に集中させることが可能となり、誘起電圧波形のピークを高めることで、回転子の回転トルクを大きくすることができる。しかしながら、特許文献1に示すように誘起電圧波形は、2つの山があって正弦波のようになだらかな曲線が得られず、誘起電圧に高調波成分を含むことから、回転子の回転時において振動や騒音が出やすいという問題があった。一方、特許文献2または3に記載された電動機の回転子には、各外周部鉄心に複数のスリット貫通孔が形成されている。特許文献2の回転子は、複数のスリットが周方向に細長く形成されており、各スリット間の間隔を磁極中心から極間部に向けて徐々に小さくすることで、誘起電圧波形が正弦波に近づくように外周部鉄心の磁束分布の改善を行っている。また、特許文献3の回転子は、複数のスリットが径方向に細長く形成されており、スリット孔の径方向外周端のピッチを略等しくすると共に、スリット孔の径方向内側端のピッチを正弦波の高さに比例させることにより、誘起電圧波形が正弦波に近づくように外周部鉄心の磁束分布の改善を行っている。このように、特許文献2または3では、振動や騒音の出にくい電動機の回転子とすることができる。しかしながら、特許文献2または3の回転子は、各外周部鉄心の径方向に複数のスリットを連続して配置しているため、磁極の中心付近のスリットにより永久磁石から出る磁束を外周部鉄心の中央部に集中させることが難しく、大きな回転トルクが得られないという問題があった。さらに、特許文献1~3のスリットの幅は、スリット周辺の磁性部の幅磁路の幅よりも小さく形成されているため、磁束がスリットを横切る磁束の漏れ現象が生じ易くなり、スリットによって磁束分布の改善を十分に行うことができないという問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、磁極の中心付近の磁束を集中させて大きな回転トルクを得ると共に、磁極部から極間部にかけて誘起電圧波形の形状を正弦波に近づけることにより、振動や騒音の発生し難い回転子および永久磁石電動機を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、磁性体により円柱状に形成され、板状の永久磁石が埋め込まれる磁石埋め込み孔が環状に所定間隔で形成された回転子であって、前記磁石埋め込み孔に埋め込まれた永久磁石と、前記磁石埋め込み孔の周方向両端部に形成された磁束短絡防止用の非磁性部と、前記磁石埋め込み孔の外周側に形成された外周部鉄心と、前記外周部鉄心の両端の前記非磁性部から周方向内側へ所定間隔の磁性部からなる磁路を介して所定形状の貫通孔がそれぞれ複数個形成されたスリットと、を備え、前記スリットの周方向幅は、周方向に隣接する前記磁路の幅よりも大きく、前記スリットの径方向幅は、該スリットから径方向内側の前記外周部鉄心の磁性部からなる磁路の幅及び該スリットから径方向外側の前記外周部鉄心の磁性部からなる磁路の幅よりも大きく、前記外周部鉄心の磁極部中央の一定領域は前記スリットの無い磁性部のみで形成されていることを特徴とする。また、本発明は、複数個形成された前記スリットのうち、前記外周部鉄心の磁極部寄りのスリットを第1スリットとし、順次前記極間部方向へ第nスリットまで形成されnは2以上の整数、前記一定領域の磁性部の周方向幅をa、前記第1スリットと前記第2スリットとの間の前記磁路の幅をb、前記第2スリットと第3のスリット又は前記非磁性部との間の前記磁路の幅をcとし、前記第1スリットから径方向外側の前記磁路の幅をb’とした場合に、少なくともa>bb’>cの式を満たし、前記第3スリット以上が形成されると、前記極間部方向へ行くに従って前記磁路の幅が前記cより徐々に小さくなることが好ましい。また、本発明は、前記非磁性部に隣接する前記第nスリットは、回転子の回転軸側を中心として略扇形のスリット形状をしていることが好ましい。また、本発明は、前記第nスリットは、略扇形のスリット形状のうち磁極部側の角部の曲率を極間部側の角部の曲率よりも大きくしたことが好ましい。また、本発明は、前記外周部鉄心は、前記第nスリットの径方向外側の前記外周部鉄心の外周部を切り欠いた外周部切欠き部を備えていることが好ましい。また、本発明は、前記回転子と、前記回転子が内部に配置され、環状のヨーク部から内方に延びるティース部のティース先端面が、前記回転子の前記磁極部又は前記極間部の少なくとも1つと同一距離を隔てて対向する集中巻の固定子とを備えていることを特徴とする。また、本発明は、前記回転子の前記外周部鉄心の磁極部中央に形成される前記磁性部のみで形成される一定領域の周方向幅は、対向する前記固定子の前記ティース部の周方向幅よりも広く、前記ティース先端面の周方向幅よりも狭いことが好ましい。本発明によれば、回転子の回転時において大きな回転トルクが得られると共に、振動や騒音の発生し難い回転子および永久磁石電動機を得られるという効果を奏する。以下に、本発明にかかる回転子および永久磁石電動機の実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、本発明にかかる回転子の実施例1を示す平面図であり、図2は、図1の回転子の外周部鉄心部分の拡大図であり、図3は、実施例1の回転子が永久磁石電動機の固定子内で回転する際に発生する磁束線図であり、図4は、図1の回転子の回転時における誘起電圧波形図であり、図5は、図1の回転子の回転時における誘起電圧高調波成分を示す図である。図1に示すように、実施例1の回転子10は、薄い珪素鋼板磁性体を多数積層して円柱状に形成され、この回転子10の中心には、回転子軸26が挿通されて固定される。6枚の板状の永久磁石14は、回転子軸26を中心とする6角形の各辺を成すように、回転子10の外周寄りに、環状に所定間隔で形成された磁石埋め込み孔に埋め込まれて形成されている。そして、回転子10の磁石埋め込み孔の周方向両端部には、磁束の短絡を防止するための非磁性部としてのフラックスバリア12が、回転子10の外周に向かって形成されている。磁石埋め込み孔の永久磁石14とフラックスバリア12とで囲まれた回転子10の外周側は、外周部鉄心15であり、その中央が磁極部22で、両端のフラックスバリア12同士が隣接する部分が極間部24となる。実施例1の回転子10の特徴的な構成は、この外周部鉄心15に複数の貫通孔として所定形状のスリット16,18,20が形成されている点にある。図2は、図1に示す回転子10の外周部鉄心15の部分を拡大した図である。図2に示すように、実施例1の回転子10の外周部鉄心15の構造は、外周部鉄心15の両端に設けられたフラックスバリア12に対して周方向に隣接するように所定形状のスリット16,18,20が複数個形成されている。このスリット形状の特徴として、スリットの周方向幅は、隣接するスリットとスリットとの間の磁路と称される磁性部の幅よりも大きく形成されている。また、スリットの径方向幅は、外周部鉄心15の残りの径方向の磁路の幅よりも大きく形成されている。このスリット形状の特徴は、スリット16,18,20に共通のものであり、図2に示すように、永久磁石14からの磁束Aが外周部鉄心15を通過する際に、外周部鉄心15の磁性部の方を通り、貫通孔であるスリット部分をよけて通るようになる。つまり、外周部鉄心15を通過する磁束は、スリットの形状とその配置を変えることで、制御することが可能となる。しかし、本願発明者らは、スリット幅がその周囲の磁路幅よりも狭いと磁束がスリットを横切って短絡し易くなることがわかってきた。このため、外周部鉄心15にスリットを形成したとしても、磁束の短絡現象が発生し易いと、外周部鉄心15の中央側に磁束を集中させると共に、両端側にかけて磁束が減っていくように磁束を制御することができなくなり、誘起電圧波形に高調波成分が含まれてしまい、トルクリップルとなって振動や騒音の原因となる。また、外周部鉄心15の中央側に磁束が集中しないので、回転子の回転トルクが十分に得られなくなる。そこで、本実施例1の回転子10の場合は、スリットの周方向幅と径方向幅とが周囲の磁路幅よりも大きく形成したため、磁束がスリットを横切る短絡現象を発生し難くすることができる。特に、スリットの短絡現象は、回転子10の周方向でも径方向でも起こり得るため、実施例1に示すように、スリット形状が何れの磁路幅よりも大きく形成されていることが望ましい。続いて、実施例1のスリット16,18,20の配置は、図2に示すように、外周部鉄心15の磁極部22の中央の一定領域は磁性部のみで形成されており、この部分にはスリットは形成されない。そして、スリット16,18,20は、外周部鉄心15の両端付近に左右対称に周方向に複数個形成されているため、一方のスリットの配置についてのみ説明し、他方のスリットの配置の説明は省略する。まず、第1スリットとしてのスリット16の磁極部22側は、一定領域として磁性部のみで形成されており、その磁路幅をaとする。続いて、スリット16と隣接する第2スリットとしてのスリット18との間の磁路幅は、bとし、スリット18と隣接する第nスリットとしてのスリット20との間の磁路幅は、cとし、スリット20と隣接するフラックスバリア12との間の磁路幅は、dとし、スリット16の径方向の外側端と外周部鉄心15の外周部との間の磁路幅は、b’とすると、各磁路幅は、次式2を満たす関係となる。a>bb’>c>d......2つまり、外周部鉄心15の両端付近に周方向に複数個形成されたスリット16,18,20の配置は、スリットとスリットとの間の磁路幅が外周部鉄心15の磁極部22から極間部24に行くに従って徐々に小さくなるように形成されている。この実施例1における特徴的な配置は、図2に示すように、スリット16とスリット18の間の磁路幅bと、スリット18とスリット20の間の磁路幅cとは、略同じ幅になっているが、破線矢印で示した磁束線Aに見られるように、スリット16の磁路幅bを通る磁束に、磁極部22を通る磁束の一部がスリット16の外周部の磁路幅b’を通って外周部に回り込んで合流する特性を有しているため、各磁路幅の計算式は上式2の関係が成り立つようにして求めるようにする。そして、所定の大きさからなる複数のスリットを、上式2の関係に基づいて配置しようとすると、図2に示すように、両端のフラックスバリア12が回転子10の外周に向かって形成されていることから、フラックスバリア12に隣接する第nスリットとしてのスリット20は、回転子10の回転子軸26側を中心とした略扇形のスリット形状となる。また、スリット20は、図2に示すように、略扇形のスリット形状のうち磁極部22側の角部の曲率を極間部24側の角部の曲率よりも大きくしている。これは、回転子10の外周部の肉厚が徐々に減るようになり、より高調波成分やコギングトルクの低減に効果がある。このように構成された実施例1の回転子10は、図3に示すように、外周部鉄心の永久磁石14からの磁束を外周部鉄心15の中央側磁極部22に集中させることができる。固定子36側のティース部32を通った磁束は、ヨーク部34を経由して、隣の外周部鉄心に効率良く通すことができる。例えば、図3に示した磁束Bのように、回転子10のスリット16の磁極部22側近傍を通った磁束Bは、ティース部32を通りヨーク部34を経由して確実に戻っていることがわかる。このため、実施例1の回転子10は、磁極部22を通る磁束量を増やすことができ、回転子10の回転時における回転トルクを大きくすることができる。また、実施例1の回転子10は、外周部鉄心15の両端のフラックスバリア12付近にスリット16,18,20を形成したため、磁束を磁極部22に集中させるだけでなく、永久磁石14の端部からの磁束の量を両端側にかけて小さくなるようにすることが可能となる。従って、縦軸が誘起電圧で、横軸が電気角を示す図4の回転子10の回転時における誘起電圧波形は、理想的な正弦波に近い滑らかな曲線が得られていることがわかる。さらに、縦軸が誘起電圧高調波で、横軸が次数を示す図5のフーリエ変換グラフによれば、図4の回転子は、1次の高調波成分に比べて、5次、7次、11次、13次の高調波成分が非常に低い値となっており、高調波成分と共にコギングトルクを十分に低減できていることから、回転子10の回転時における振動や騒音を低減することができると共に、鉄損による効率低下を改善することができる。[実施例1と比較例との比較]以下では、本実施例1における回転子の効果を検証するため、実施例1のスリット形状を一部変更した比較例を作成し、その効果を比較することにする。図6は、実施例1の回転子と比較する比較例の回転子の平面図であり、図7は、図6の比較例の回転子の外周部鉄心部分の拡大図であり、図8は、図6の比較例の回転子が永久磁石電動機の固定子内で回転する際に発生する磁束線図であり、図9は、図6の比較例の回転子の回転時における誘起電圧波形図であり、図10は、図6の比較例の回転子の回転時における誘起電圧高調波成分を示す図である。実施例1の比較例として作成した回転子11は、図6に示すように、フラックスバリア12に隣接したスリット21の形状を変更したものであり、それ以外の構成は、実施例1の回転子10と同じであるため、重複説明を省略する。スリット21の形状は、図7の拡大図に示すように、径方向に細長いスリット形状としたものである。このスリット21とスリット18との間の磁路幅cは、実施例1のスリット20と同じであるが、細長いスリット形状をしているため、フラックスバリア12とスリット21との磁路幅eは一定ではなく、回転子11の外周に向かって広がるように形成されている点が異なっている。このように構成された図6の比較例の回転子11を永久磁石電動機の固定子内で回転する際に発生する磁束線図は、aの磁束量の低下とスリット21を磁束が短絡することを示す図8に示すように、スリット16の磁極部22側近傍を通った磁束Dが固定子36側のティース部32を通らずにスロット38内を短絡した後、途中からヨーク部34を経由して戻っている。このように、比較例の場合は、スリット21が細く、磁路幅cを通る磁束が磁路幅e側へ短絡することで磁束が磁路幅cを通りやすくなり、磁路幅a,bを通過するはずの磁束が磁路幅b,c側を通過することで、aを通過する磁束の量が減ることから、回転子11の回転時における回転トルクが回転子10の時よりも小さくなっていることがわかる。つまり、比較例では、実施例1のように、外周部鉄心15の中央側に磁束を集中させ、両端側にかけて磁束が減っていくように制御することはできない。また、縦軸が誘起電圧で、横軸が電気角を示す図9の回転子11の回転時における誘起電圧波形のフーリエ変換グラフを見ると、1次の高調波成分に比べて、5次、7次、11次、13次の高調波成分が、実施例1のフーリエ変換グラフである図5よりも明らかに増大していることがわかる。これは、磁路幅eの磁束量が増えるため、磁路幅a,b,b’,cを流れる磁束の量も変化してしまい、外周部鉄心15の磁束の量が両端側にかけて少なくならないことによる。このため、実施例1のスリット20を形状の異なる比較例のスリット21に変えただけで、高調波成分とコギングトルクが増大し、回転子11の回転時における振動や騒音が増大し、鉄損による効率が低下することがわかる。このように、実施例1の回転子10によれば、外周部鉄心15の磁極部22の中央の一定領域が磁性部のみで構成され、この領域にはスリットを形成しないようにしたため、磁束を磁極部22に集中させることが可能となり、その分磁極部22を通る磁束量を増やすことができ、回転子10の回転時における回転トルクを大きくすることができる。また、実施例1の回転子10によれば、従来例や比較例と比べて高調波成分やコギングトルクを低減できることから、トルクリップルを低減することができ、回転子10の回転時における振動や騒音を低減することができる。図11は、本発明にかかる回転子の実施例2を示す平面図であり、図12は、図11の回転子の外周部鉄心部分の拡大図であり、図13は、図11の回転子の回転時における誘起電圧波形図であり、図14は、図11の回転子の回転時における誘起電圧高調波成分を示す図である。実施例2の回転子13は、図11に示すように、実施例1の回転子10と比べて、最も極間部24側のスリット20の径方向同軸上の外周部鉄心15の外周部に外周部切欠き部28が形成されている点が異なっている。その他の構成については、上記実施例1の回転子10と同じであるため、重複説明を省略する。外周部切欠き部28は、図12の拡大図に示すように、極間部24側に設けられたフラックスバリア12に隣接したスリット形状が略扇形のスリット20の径方向同軸上の外周部鉄心15の外周部の一部を切り欠くことによって、その部分を非磁性部磁性部の無い空間とするものである。これにより、スリット20の両側に設けられた磁路幅cと磁路幅dで示す磁路を通過して固定子36側に抜ける際に、磁束を通り難くすることができる。このように、永久磁石14の両端部からの磁束の漏れ量を調節して、外周部鉄心15の磁束量を両端側にかけてさらに小さくすることが可能となるため、誘起電圧の高調波成分やコギングトルクをさらに低減することができる。このように、実施例2における外周部切欠き部28が形成された回転子13は、永久磁石14の両端部に位置するスリット20の磁路幅dを通過する磁束を通り難くして、両端側の磁束の量を少なくすることにより、外周部鉄心15の磁極部22に磁束を集中させるように作用する。つまり、実施例2の回転子13は、誘起電圧の曲線をより滑らかな正弦波に近い曲線に調節できる図13参照。このため、実施例2の回転子13は、誘起電圧の高調波成分とコギングトルクをより一層低減することができると共に、回転子13の回転トルクをさらに大きくすることができる。これを図14に示す実施例2の誘起電圧高調波成分を示す図と、図5に示す実施例1の誘起電圧高調波成分を示す図とを比較した場合、誘起電圧高調波成分がより低減されており、特に第7次の誘起電圧高調波成分が消滅し、これ以外の5次、11次、13の誘起電圧高調波成分も大幅に減少していることがわかる。このように、実施例2の回転子13は、外周部切欠き部28が形成されているため、永久磁石14の両端部の磁束の量を少なくして、中央の磁極部22に磁束を集中させることにより、大きな回転トルクを得ることができる。また、誘起電圧の高調波成分を小さくできるため、回転子の回転時における振動や騒音を低減できる。なお、上記実施例1および2における回転子は、外周部鉄心の磁極部の中央の一定領域が磁性部のみで形成されており、この部分にはスリットを形成しないことを特徴としている。この一定領域の好ましい幅両端のスリット16の距離は、外周部鉄心の磁極部から出た磁束がそのままティース部32に入るだけの幅が最低限必要になるため、図13に示すティース幅42よりも広く、また、ティース先端面40よりも広くしても磁束がティース部32に入って行かないため、ティース先端面40の周方向幅よりも狭い範囲内で設定するようにする。以上のように構成された回転子は、永久磁石電動機の固定子内に組み込まれ、180度正弦波通電で駆動する場合に、誘起電圧の高調波成分を低減することで、トルクリップルが低減され、回転時における振動や騒音を低減すると共に、鉄損の低減効果により高い効率の永久磁石電動機とすることができる。また、120度矩形波通電で駆動する場合は、誘起電圧の高調波成分を低減することで、ゼロクロスポイントの検知が容易になり、誤検知を抑制することができる永久磁石電動機とすることができる。"