負圧創傷治療のための装置であり、前記装置は、a前記創傷空間を気密シールするための被覆材料;b適用可能ならば、負圧源と接続するための手段;及びc創傷包帯としての連続気泡ポリウレタンフォームであって、次の成分、iポリイソシアネート、iiポリオール、特にポリエステルポリオール、iii発泡材、及びiv触媒、を含む混合物の反応により得られ、前記連続気泡フォームが、3日間ウシ血清中に貯蔵後に、DIN53571で測定して、80kPaから300kPaの間の引張強度を持つ、装置。請求項1に記載の装置であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、ウシ血清中に3日貯蔵した後に、DIN53571に基づき測定した引張強度が、150kPaから220kPaである、装置。請求項1又は1のいずれか一項に記載の装置であり、前記iポリイソシアネートが、MDI、PMDI及び/又はTDIから選択される、装置。請求項1乃至3のいずれか一項に記載の装置であり、前記iiポリエステルポリオールが、4から8個の炭素原子のジカルボン酸と、2から6個の炭素原子のジアルコールとの反応で得られるポリエステルポリオールである、装置。請求項1乃至4のいずれか一項に記載の装置であり、前記iiポリエステルポリオールが、500から4000g/molの重量平均分子量を持つ、装置。請求項1乃至5のいずれか一項に記載の装置であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、DIN53571により測定した延性収率が250から650である、装置。請求項1乃至6のいずれか一項に記載の装置であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、DINENISO9237で測定して、1000から8000l/m2秒の空気透過性を持つ、装置。請求項1乃至7のいずれか一項に記載の装置であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、DINENISO845で測定して、15から30kg/cm3の原料密度を持つ、装置。請求項1乃至8のいずれか一項に記載の装置であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、芳香族化合物の比率が5から50である、装置。請求項1乃至9のいずれか一項に記載の装置であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、DIN53507で測定して、20から70のショアAを持つ、装置。請求項1乃至10のいずれか一項に記載の装置であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、DINENISO9237で測定して、5から25cm-1の気泡数を持つ、装置。請求項1乃至11のいずれか一項に記載の装置であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、粘弾性挙動を示す、装置。請求項1乃至12のいずれか一項に記載の装置であり、前記被覆材料aが、DINEN13726-2で測定した水蒸気透過率が、100から2500g/m2x24時間である、装置。連続気泡ポリウレタンフォームを、負圧創傷治療のための創傷包帯としての使用であり、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、iポリイソシアネート、iiポリオール、特にポリエステルポリオール、iii発泡材、及びiv触媒を含む混合物を反応させて得られ、及びこれにより前記連続気泡フォームが、ウシ血清中で3日貯蔵した後、DIN53571による測定で、80kPaから300kPaの引張強度を持つ、使用。請求項9に記載の使用であり、前記創傷が、火傷、機械的破壊により創傷、化学物質への暴露による創傷、代謝異常による創傷、循環系障害により創傷、放射線による潰瘍による創傷、糖尿病性足潰瘍に起因する創傷又は褥瘡による創傷である、使用。本発明の課題は、負圧創傷治療をさらに改善し、前記従来技術の欠点は解消することである。本発明は、負圧創傷治療のための装置及び方法を提供し、それを用いることで治療ができるだけ有効にかつ心地良く実施され得る。特に本発明は、創傷内のフォーム粒子の蓄積を防止することを目的とする。予想に反して、前記課題は、特定のポリウレタンフォームを含む創傷包帯を用いることで解決される。特に、ウシ血清中に前記ポリウレタンフォームを貯蔵することで負圧治療で支配的な条件をシミュレートすることを可能にすることが見出された。前記ポリウレタンフォームが、ウシ血清中に3日間貯蔵された後、有利な引張強度を持つように選択すると、これにより前記創傷内の望ましくないフォーム粒子を驚くほど低減させる。また、ある他の物理的パラメータが存在し、出発原料を好適に選択することで、前記課題を予想を超えて解決するポリウレタンフォームを得ることが可能になる、ということが見出された。本発明の第1の側面の課題は、従って負圧創傷治療のための装置であり、前記装置は、a前記創傷空間を気密シールするための被覆材料;b適用可能ならば、負圧源と接続するための手段;及びc創傷包帯としての連続気泡ポリウレタンフォームであって、次の成分、iポリイソシアネート、iiポリオール、特にポリエステルポリオール、iii発泡材、及びiv触媒、を含む混合物の反応により得られ、前記連続気泡フォームが、3日間ウシ血清中に貯蔵後に、DIN、53571で測定して、80kPaから300kPaの間の引張強度を持つ、装置である。本発明の第2の側面の課題は、従って、負圧創傷治療のための装置であり、前記装置は、a前記創傷空間を気密シールするための被覆材料;b適用可能ならば、負圧源と接続するための手段;及びc創傷包帯としての連続気泡ポリウレタンフォームであって、次の成分、iポリイソシアネート、iiポリオール、特にポリエステルポリオール、iii発泡材、及びiv触媒、を含む混合物の反応により得られ、前記連続気泡ポリウレタンフォームが、好適に、DINENISO9237で測定して空気透過率が1000から8000l/m2秒を持つ、装置である。本発明の第3の側面の課題は、従って、負圧創傷治療のための装置であり、前記装置は、a前記創傷空間を気密シールするための被覆材料;b適用可能ならば、負圧源と接続するための手段;及びc創傷包帯として連続気泡ポリウレタンフォームであって、次の成分、iMDI、PMDI、TDI及び/又はHDIから選択されるポリイソシアネート、ii4から8個の炭素原子を持つジカルボン酸と、2から6個の炭素原子を含む次アルコールとの反応で得られる、ポリエステルポリオールであって、分子量が500から4000g/mol、iii発泡材及び、iv触媒を含む、混合物の反応により得られる装置である。本発明はまた、記載に側面の全ての組合せを含む。本発明のさらなる課題は、前記3つの側面で記載された連続気泡ポリウレタンフォームcの使用、例えば、3日間ウシ血清中に貯蔵後に、DIN53571で測定して、80kPaから300kPaの間の引張強度を持つ連続気泡ポリウレタンフォームの負圧創傷治療のための創傷包帯としての使用である。本発明による前記新規装置、及び本発明による前記創傷包帯の使用は、いくつかの予想を超える利点により特徴付けされる。特に前記フォームの特徴を選択することで、前記創傷内に入る望ましくない粒子の数を有効に低減することができる。本発明による前記創傷包帯の使用は、外傷特性を改善し、負圧治療が追加の創傷接触層を用いることなく可能となる。本発明による創傷包帯は、創傷滲出液の適切な排出を可能にし、比較的快適な感覚を患者に与え、それにより患者のコンプライアンスを増加させる患者による、治療指示の順守。本発明による装置の成分aからc成分は以下説明される。本発明による装置は、前記創傷空間を気密シールする被覆材料aを含む。前記創傷区間は、前記創傷、適用可能である場合には前記創傷包帯を囲む領域とされる。気密シールとは、前記創傷空間とその周囲との間に気体の交換が存在しない、ということを意味するものではない。むしろ、ここで意味する気密シールとは、使用される真空ポンプを考慮して、負圧創傷治療の必要な負圧が維持され得ることを、意味する。これは、負圧創傷治療の必要な負圧が維持される限り、僅かな気体透過性を持つ被覆材料がまた使用され得る、ということを意味する。本発明の好ましい実施態様では、前記創傷の気密シールのための被覆材料は、非水溶性ポリマー又は金属箔を含む。前記被覆材料は好ましくは、厚さが10μmから10000μm、特に25μmから100μmの範囲である。本発明の好ましい実施態様では、前記被覆材料aは非水溶性ポリマーである。好ましくは、前記非水溶性ポリマーは、溶解度として10mg/ml以下、より好ましくは1mg/ml以下、特には0.0001から1mg/ml測定は、EU司令RL67-548-EEC、附属書V、第A6章に基づく。例として、ポリウレタン、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリアミド又はポリビニルクロリド、ポリオルガノシロキサンシリコーン又はこれらの混合物が挙げられる。これらのポリマーは好ましくは、非気泡フォームで存在する。始めに説明された課題は、特定の水蒸気浸透性を持つ被覆材料を用いる特に有利な方法で解決され得る、ということが示される。好ましい実施態様では、前記被覆材料は、水蒸気透過性が100から2500g/m2x24時間、より好ましくは500から2000g/m2x24時間及びより好ましくは800から1600g/m2x24時間、特には1050から1450g/m2x24時間である測定は、DINEN13726-2により、23°C、85相対湿度による。特に、以下説明される物理的特性をもつ連続気泡ポリウレタンフォームと前記の水蒸気透過性を持つ被覆フィルムaを組み合わせることが、特に有利である。負圧治療のための本発明による装置は、前記負圧源、即ち前記創傷空間内に負圧を生成する手段との接続手段bを含む。好ましい実施態様では、これは、前記創傷空間を前記被覆材料の外側の負圧源と機能的に接続するための手段bであり、負圧が前記創傷空間で生成され、流体が前記創傷空間から吸い出される。ここで使用される表現前記創傷空間内の負圧とは、大気圧に比較して前記創傷包帯内のより低い空気圧力を意味する。前記創傷包帯内とは、前記被覆材料と前記創傷との間に形成されるキャビティを意味する。前記創傷包帯内部と大気圧との圧力差は、本発明では、mmHgミリメートル水銀で記載されるが、これは負圧治療では通常使用されるものである。1mmHgは1トール又は133.322Paパスカルに対応する。本発明では、負圧、即ち大気圧と前記創傷包帯内の圧力との圧力差は、mmHgで正数字として記載される。本発明の実施態様では、前記負圧は、少なくとも25mmHg、最大250mmHgまでであり、好ましくは少なくとも50mmHg、最大150mmHgである。この負圧範囲は、前記創傷治癒にとって適したものであることが証明されている。本発明の好ましい実施態様では、前記負圧は、少なくとも80mmHg、最大140mmHg、より好ましくは少なくとも120mmHg、最大130mmHgである。負圧創傷治療のための本発明による装置は、好ましくは、前記の通り、負圧源との接続、即ち前記創傷空気と前記被覆材料の外側の負圧源とを機能的に接続する接続手段bを含む。機能的接続は、例えば接続ライン又は負圧接続装置により形成され得る。負圧接続装置は、当技術分野で、ポートとして知られている。一つの実施態様では、前記手段bは、接続ラインであり、好ましくはチューブ、特にシリコン排液チューブである。前記接続ラインは、前記被覆材料を通じて配管され得る。又は、少なくとも1つの接続ラインが、前記被覆材料の端部の下に設けられる。どの場合でも、貫通点は、望ましい負圧が前記包帯内に維持されるように気密にシールされる必要がある。さらに好ましい実施態様では、前記手段bは負圧接続装置ポートであり、これは前記被覆材料の内側又は外側の1つに固定され、それにより前記被覆材料は対応する開口部を持つ。この実施態様では、前記貫通開口部内部ポート又は包帯表面外部ポートのいずれかが気密シールされていることを保証することが重要である。気密シールは、例えば接着箔、接着剤又は接着ストリップで達成され得る。前記部品a及び場合により前記記載のbとは別に、本発明による装置はまた、部品cを含む。本発明による装置で使用される創傷包帯cは、以下より詳しく説明される。創傷包帯cについての全ての説明は、本発明による装置に参照されるだけでなく、前記創傷包帯を製造するための本発明の方法及び、負圧治療での前記創傷包帯の本発明による使用にも参照される。前記創傷包帯cは、連続気泡ポリウレタンフォームPURからなる。フォームは通常、気泡連続気泡、独立気泡、又は両方が全体に分布する材料である。かかる材料は通常、前記基本物質の密度よりも低い、原料密度DINENISO845によるを持つ。気泡は、フォーム製造の際に形成される個々のキャビティであり、部分的又は完全に気泡壁及び/又は気泡柱で囲まれる。閉じた気泡は通常は、壁で完全に閉じられており他の気泡との気相を介する接続はない気泡である。連続気泡は通常は、他の気泡と気体相を介して接続される気泡である。本出願では、用語連続気泡は、ポリウレタンフォーム内で、少なくとも60の連続気泡、好ましくは少なくとも90の連続気泡、さらに好ましくは98の連続気泡、特に好ましくは本質的に100の連続気泡が存在する。前記ポリウレタンフォームの連続気泡含有量は、通常はASTMD2856-87手順Bで決定される。気泡壁は通常は、前記気泡を囲む壁の平均とされる。前記気泡柱は通常は、2を超えて離れている気泡壁の面積を平均することで得られる。気泡柱は、気泡壁の残りに厚さよりも好ましくは少なくとも1.5倍、さらには好ましくは少なくとも2倍の厚さである。連続気泡ポリウレタンフォームは、網状フォーム又は非網状フォームであり得る。網状フォームは、ほとんどが大きい気泡柱からなるフォームを意味すると考えられる。網状フォームで、従って細胞壁がほとんどない。網状化は通常は、圧力チャンバ内、例えばスチールチャンバ内で実施される。フォームを前記スチールチャンバに導入し、空気を脱気し好ましくは50から100重要、より好ましくは70から99重量、燃焼ガス混合物、好ましくは水素と酸素を含む混合物、特にモル比が2:1の混合物と置換される。前記ガス混合物を点火して、その結果熱と圧力波で前記気泡壁が引き裂かれる。前記気泡柱の少なくとも一部分が溶融して強化される。前記ポリウレタンフォームCは好ましくは気泡数=1cm当たりの直線に沿った孔の数は、3から40cm-1、好ましくは7から18cm-1、より好ましくは8から15cm-1である。前記気泡数は好ましくは顕微鏡で決定される。原理的に、連続気泡ポリウレタンフォームは全ての物理的要求を満たすべきである。前記課題は、前記ポリウレタンフォームが特定の引張強度、特定の延性収率及び/又は特定に硬度を持つ場合に予想を超えて有利に解決される、ということが示された。本発明によれば、ポリウレタンフォームは、3日間のウシ血清中の貯蔵した後、その引張強度が80kPaから300kPa、好ましくは110kPaから250kPa、より好ましくは120kPaから230kPa、より好ましくは110kPから250kPa、さらには130kPaから220kPa、特に好ましくは140から200kPaであり、非常に好ましくは155から190kPa、特には160から185kPaの範囲である。ウシ血清は当業者に知られている。これはウシ血液から得られた血清である。好ましくは、HyCloneRの商品名でThermoScienceから市販されている標準ウシ胎児血清の使用である。好ましい実施態様では、前記使用されるウシ血清は実質的に以下の成分及び性質を持つ:測定されたサンプルは、ウシ血清中に置かれて3日間23°Cで浸漬された。その後引張強度が、DIN53571に基づいて測定された。本明細書では、用語DIN53571に基づくとは、引張強度が、ウシ血清中の3日間浸漬され、完全には乾燥されずに原理的にこの標準法に基づき測定され、標準値からの偏差で決定されることを意味する。又は、前記サンプルはウシ血清から取り出され、1リットルの水ですすがれる。その後試験体をセルロース紙で拭き取る。又は、標準からに偏差では、10x12.5x0.75の寸法の長方形試験体が使用される。引張強度は、ZwickUlmの引張強度試験装置でENISO527-1[1996年4月]に基づき測定される。次の試験パラメータが適用される:試験速度:500mm/分クランプ長さ:50mm初期ロード:0.1N試験片幅b0:12.5mmさらに、前記ポリウレタンフォームcは、DIN53571手順1、試験体Aで測定して、好ましくは、延性収率が150から700、より好ましくは200から650、さらに好ましくは240から340、特には260から320である。これに加えて、ポリウレタンフォームはDIN53505により、23°Cで、6mm厚さのスラブ様、平坦かつ滑らかな試験体を用いた測定で、硬度が好ましくは、20から70ショアA、より好ましくは30から60ショアA、より好ましくは40から50ショアAである。前記課題は、前記ポリウレタンフォームが特定の空気透過性を持つ場合に予想を超えて有利に解決されることが示された。好ましい実施態様では、前記ポリウレタンフォームは、DINENISO923720mm試験厚さ、20cm2試験面積、200Pa差圧で測定に従い、空気透過性が、1000から8000l/m2秒、より好ましくは1500から6000l/m2秒、さらに好ましくは2000から5000l/m2秒、特には2300から4000l/m2秒である。前記課題は、前記ポリウレタンフォームが粘弾性挙動を示す場合に、予想を超えて有利に解決されることが示された。これは、前記ポリウレタンフォームの応力下での挙動が、弾性固体及び粘性液体の組合せのように見えることを意味する。前記粘弾性挙動は、DIN53445、手順Aによるねじり振動試験装置で特徴づけられ得る。好ましくは、前記ポリウレタンフォームが、DIN53445、手順A、23°Cで決められる場合に、機械的損失ファクタが0.1から1.0、より好ましくは0.15から0.8、さらに好ましくは0.2から0.6を持つ。前記課題は、前記ポリウレタンフォームが、DINENISO845試験体の寸法は100mmx100mmx50mm、測定は標準環境、即ち23°C、50相対湿度で実施され、試験体は試験の前24時間標準環境下1013mbarで馴化で測定して、原料密度が、15と55kg/m3の間、より好ましくは24と28kg/m3の間、さらに好ましくは22と30kg/m3の間、特には23と35kg/m3の間である。関連する標準が特に記載していない限り、試験は通常は、23°Cと50°Cで、相対湿度50、圧力1013mbarで行われる。使用可能なポリウレタンフォームC-PURは以下説明される。ポリウレタンフォームは通常は、次の成分を含む硬化性混合物から得られる、i-PURポリイソシアネート、ii-PURイソシアネートとの反応成分、特にポリオール、iii-PUR触媒、iv-PUR発泡剤、及びv-PUR適用可能であれば添加剤。一般に知られる脂肪族、脂環式及び/又は特に芳香族ポリイソシアネートがイソシアネートi-PURとして使用され得る。例えば、ジフェニルメタンジイソシアネートMDI、特に、4、4’-ジフェニルメタンジイソシアネート4、4’-MDI、ジフェニルメタンジイソシアネートモノマーとジフェニルジイソシアネートの高分子類似体ポリマー性MDI、テトラメチレンジイソシアネートTMDI、ヘキサメチレンジイソシアネートHDI、トルエンジイソシアネートTDI又はこれらの混合物が前記ポリウレタンを製造するために使用され得る。好ましくは、MDI、特に4、4’-MDI及び/又はHDIである。好ましく使用される4、4’-MDIは、少量の、約10重量までのアロファネート又はウレトンイミン-変性ポリイソシアネートを含み得る。少量のポリフェニレンポリメチレンポリイソシアネートPMDIがまた、使用され得る。これらのPMDIの全量は、前記使用されるイソシアネートの5重量を超えるべきではない。前記ポリイソシアネート成分i-PURは、好ましくはポリイソシアネートプレポリマーの形で使用される。これらのポリイソシアネートプレポリマーは、前記ポリイソシアネートi-PURと、例えば30から100°C、好ましくは約80°Cで、以下説明するポリオールii-PURの部分的化学量論量と反応させてプレポリマーを形成する。前記ポリオール-ポリイソシアネート比率は、前記プレポリマーのNCO含有量が、8から28重量、好ましくは14から26重量、特に好ましくは17から23重量となるように選択される。ポリエーテルオール及び/又はポリエステルオールなどのポリオールは通常は、イソシアネートii-PURと反応し得る化合物として使用される。OH官能基が1.9から8.0、ヒドロキシル数が50から1000mgKOH/g及び、適用可能である場合には10から100の第1級ヒドロキシル基を持つ、ポリエーテルポリアルコールここでは、ポリエーテルポリオールとするを使用することが又可能である。ポリエーテルポリオールのこれらの種類は知られており、市販され、例えばアルキレンオキサイド、例えばポリプロピレンオキサイド及び/又はエチレンオキサイドとの、一般に知られる反応条件で反応させ得る出発化合物に基づくものである。第1級ヒドロキシル基の含有量は、最終的にエチレンオキサイドとポリオールとの反応により達成され得る。前記連続気泡フォームcを製造するために、ポリエーテルポリオールを使用しないことが好ましい。好ましくは、成分ii-PUR内のポリエステルオールの使用である。ポリエステロールii-PURは通常は、多官能性アルコール、好ましくは2から12個、好ましくは2から6個の炭素原子を持つジオールと、2から12個、好ましくは4から8個の炭素原子を持つ多官能性カルボン酸との縮合反応により生成される。好適な酸の例は、例えばコハク酸、グルタル酸、アジピン酸、フタル酸、イソフタル酸及び/又はテレフタル酸及びそれらの混合物である。アジピン酸が特に好ましい。適切な二及び多価アルコールの適切な例は、エタンジオール、ジエチレングリコール、1、4-ブタンジオール、1、5-ペンタンジオール及び/又は1、6-ヘキサンジオール及びそれらの混合物である。1、4-ブタンジオールが特に好ましい。カルボン酸とアルコールの反応は、通常は、得られるポリエステロールが遊離酸基を持たないように選択される。得られるポリエステロールはまた、一般に、重量平均分子量ゲルろ過クロマトグラフを用いて測定が500から3500g/mol、好ましくは1000g/molから3000g/mol、特には1500から2500g/molの範囲である。一般的に、使用されるポリエステロールは、平均理論的官能性が2.0から4、好ましくは2より大きく3未満である。使用されるポリエステロールは、一般的に、平均OH数が20から150、好ましくは30から80を持つ。好ましい実施態様では、使用されるポリエステロールは、DIN53015に従い75°Cで測定して、粘度が、150mPa秒から600mPa秒、好ましくは200mPa秒から550mPa秒、より好ましくは250mPa秒から450mPa秒、特に好ましくは270mPa秒から350mPa秒である。化合物ii-PURは、連鎖延長剤及び/又はクロスリンク剤と混合し得る。連鎖延長剤は、主に2官能性アルコールであり、分子量は60から499を持ち、例えばエチレングリコール、プロピレングリコール、1、4-ブタンジオール、1、5-ペンタンジオール、ジプロピレングリコール及び/又はトリプロピレングリコールである。クロスリンク剤架橋剤は、分子量が60から499で、3個以上の活性H原子を持ち、好ましくはアミンであり、特に好ましくはアルコール、例えばグリセリン、トリメチロールプロパン及び/又はペンタエリスライトである。好ましい実施態様では、成分ii-PURは、前記成分ii-PURの全重量に対して、好ましくは、0から25重量、好ましくは1から20重量の連鎖延長剤及び/又はクロスリンク剤を含み又はからなり、及び75から100重要、好ましくは80から99重量のポリオール、特にポリエステルポリオールを含む。前記成分i-PURと成分ii-PURとの反応を加速する化合物を、触媒iii-PURとして使用され得る。これらは、例えば第3級アミン及び/又は有機金属化合物、特にスズ化合物を含み得る。以下の化合物は、例えば触媒として使用され得る:トリエチレンジアミン、アミノアルキル及び/又はアミノフェニルイミダゾール及び/又は有機カルボン酸のスズII塩。触媒は、一般的には、成分ii-PURの重量に対して0.1から5重量の量で使用される。一般的に、知られた化学的又は物理的活性化合物が発泡剤iv-PURとして使用され得る。水は、好ましくは物理的に活性な発泡剤であり、イソシアネートと反応して二酸化炭素を形成する。物理的発泡剤の例は、4から8個、好ましくは4から6個、特には5個の炭素原子を含む環状脂肪族炭化水素、部分的にハロゲン化された炭化水素、又はエーテル、ケトン又は酢酸エステルが挙げられる。使用される発泡剤の量は、望ましいフォーム密度に依存する。異なる発泡剤が、それぞれ個々に又は組み合わせて使用され得る。特に、発泡剤として水のみを使用する場合には、一般的に前記成分ii-PURの重量に対して、0.1から5重量、特に2.5から4重量で使用される。物理的発泡剤は、前記成分ii-PURの重量に対して、0.5重量未満の量で使用されることが好ましい。反応は、助剤v-PUR存在下で、及び/又は、例えばフィラー、気泡制御剤、気泡開裂剤、表面活性剤及び/又は酸化、熱又は微生物分解又は時間劣化に対する安定化剤などの添加剤の存在下でも進行する。ポリウレタンフォームを製造するために、前記成分i-PURとii-PURは一般的に、NCO基と反応性水素原子の和との当量比が、1:0.8から1:1.25、好ましくは1:0.9から1:1.15となるような量でお互いに反応させることで製造される。ここで比1:1は、NCO指数が100に相当する。前記ポリウレタンフォームの望ましい連続気泡含有量は、一般的に、前記成分i-PURからv-PURの技術分解の当業者により認識されるように適切な選択により、達成され得る。適用可能ならば、得られたPURフォームの設定後、網状化される。これについては以下さらに詳しく説明される。前記課題は、前記ポリウレタンフォームcが銀イオン又は原子状銀の形で銀を含む場合に、予想を超えて有利に解決されることが、示された。好ましくは、銀コーティングが前記ポリウレタン製造後に適用される。又は銀が前記硬化性組成物に添加され得る。好ましくは、前記ポリウレタンフォームは、前記ポリウレタンフォームの全重量に対して、0.000001から0.1重量、より好ましくは0.0001から0.01重量の銀を含む。本発明の課題は、脂肪族出発材料の基づくポリウレタンのみでは常に十分に解決できるものではない、ということが示された。むしろ、芳香族構造成分i-PUR及び/又はii-PURが有効であり得る。好ましい実施態様では、ポリウレタンフォームcは従って、芳香族化合物の比率が5から50、好ましくは10から45、特に好ましくは15から40である。芳香族化合物の比率は、前記フォームの全量に対しる芳香族環の重量の比率で決定される。本発明の好ましい実施態様では、前記連続気泡ポリウレタンフォームは、厚さ1から50mm、好ましくは15から35mmである。前記連続気泡ポリウレタンフォームはまた、軟膏基材、特にトリグリセリド軟膏基材が滲み込んだ乾燥条件で使用され得る。具体的に好ましい軟膏基材が:20から90重量、好ましくは55から80重量のトリグリセリド、特にカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸及び/又はステアリン酸から選択される脂肪酸を含むトリグリセリド;5から75重量、好ましくは15から45重量のトリグリセリド、特にイソステアリン酸、12-ヒドロキシ-ステアリン酸及び/又はアジピン酸から選択される脂肪酸を含むトリグリセリド;及び0から30重量、好ましくは5から20重量の、500から3000g/molの重量平均分子量を持つポリエチレングリコールを含む。好ましい実施態様では軟膏基材の比率は、前記フォーム及び軟膏基材の合計重量に対して、10から95重量、より好ましくは30から92重量、さらに好ましくは45から90重量、特に好ましくは55から88重量、特には65から85重量である。前記フォームは好ましくは、例えば活性溶液リンゲル液などが滲み込んでいない。また、前記連続気泡ポリウレタンフォームは、シリコーンゲル、例えば疎水性シリコーンゲルでコーティングされたり、含んでいないことが好ましい。前記ポリウレタンフォームはまた、抗微生物作用を持つ物質を含み得る。抗微生物作用を持つ物質は、例えば、アミノ基又はイミノ基を持つ物質を含む得る。抗微生物作用を持つ物質はまた、抗微生物活性金属カチオンであってよく、特に銀カチオン、例えば銀カチオンを含む1-ビニル-2-ピロリドンであり得る。他の具体的な適切な抗微生物作用を持つ物質は、さらに、クロロヘキシジン又は例えばポリエチレンビグアニドPEB、ポリテトラメチレンビグアニドPTMB又はポリエチレンヘキサメチレンビグアニドPEHMBなどのポリビグアニドなどのビグアニド誘導体を含む。特に好ましいポリビグアニドは、ポリヘキサメチレンビグアニドPHMB又はポリヘキサニドである。抗微生物作用を持つ他の適切な物質は、ポリヘキサメチレングアニジンPHMG、N-オクチル-1-[10-4-オクチルイミノピリジン-1-イルデシル]ピリジン-4-イミンオクテニジンなどのポリグアニジン、塩化ベンザルコニウム又は塩化セチルピリジニウムなどの4級アンモニウム化合物、1-3-クロロアリール-3、5、7-トリアザ-1-アゾニア-アダマンタン-塩化物又はアンモニウム化合物タウロリジンなどのトリアジンである。好ましくは、前記連続気泡ポリウレタンフォームは前記抗微生物作用を持つ物質を含浸させるかコーティングし得る。抗微生物作用を持つ物質は通常は、前記ポリウレタンフォームに、ポリウレタンフォーム全重量に対して、0.1から15重量含まれる。原理的には、前記ポリウレタンフォームcの個々のパラメータの好ましい実施態様の説明は、独立して考慮されるべきではなく、しかし他のパラメータの好ましい実施態様の説明との組合せ、又は前記物質組成物の説明との組合せで考慮されるべきである。従って、本発明の装置及び本発明によるその使用の連続気泡フォームcは、ウシ血清中の3日貯蔵後で、その引張強度が、80kPaから300kPa、好ましくは110kPaから25kPa、より好ましくは120kPaから230kPa、より好ましくは130kPaから220kPa、特に好ましくは140kPaから200kPa、最も好ましくは155kPaから190kPa、特には160kPaから185kPaであり;延性収率が、150から500、好ましくは200から380、より好ましくは240から340、特には260から320であり;機械的損失係数が、0.1から1.0、より好ましくは0.15から0.8、さらに好ましくは0.2から0.6であり;硬度が、好ましくは20から70ショアA、より好ましくは30から60ショアA、さらに好ましくは40から50ショアAであり;気泡数=1cmの直線上にある気泡の数が、3から40cm-1、好ましくは5から25cm-1、より好ましくは7から18cm-1、さらに好ましくは8から15cm-1であり;原料密度が、好ましくは15から55kg/m3、より好ましくは20から35kg/m3、さらに好ましくは22から30kg/m3、特には24から28kg/m3の間であり;及び/又は空気透過性が、好ましくは1000から8000l/m2秒、より好ましくは1500から6000l/m2秒、及び特に好ましくは2000から5000l/m2秒、特には2400から3300l/m2秒であり;及び、好ましくはMDI、PMDI及び/又はTDIから選択されるポリイソシアネートiと、ii4から8個の炭素原子を持つジカルボン酸と2から6個の炭素元素を持ち次アルコールとの反応で得られるポリエステルポリオールとの反応で得られ、前記iiポリエステルポリオールが好ましくは重量平均分子量が500から4000g/molであり;及び/又は前記連続気泡ポリウレタンフォームが、芳香族化合物5から50重量、より好ましくは10から45重量、特に15から40重量である。本発明はまた、これら記載に全ての組合せを含む。従って、特に好ましくはフォームは、例えばウシ血清3日貯蔵後に、引張強度が155kPaから190kPaであり;延性収率が、260から320であり;気泡数が、8から15cm-1であり;原料密度が、24から28kg/m3の間であり;及び/又は空気透過性が、2400から3300l/m2秒である。このフォームは、好ましくは、MDI、PMDI及び/又はTDIから選択されるポリイソシアネートiと、ii4から8個の炭素原子を持つジカルボン酸と2から6個の炭素元素を持ち次アルコールとの反応で得られるポリエステルポリオールとの反応で得られ、前記iiポリエステルポリオールが好ましくは重量平均分子量が500から4000g/molである。さらに、本発明は、負圧創傷のための直ぐに使用可能なセットを提供し、前記ポリウレタンフォームが好適に創傷包帯として直ぐに使用可能なセットに設けられている。本発明の課題は従って、負圧創傷治療のためのすぐに使用できるセットを提供することであり、前記セットは、a前記創傷空間、即ち前記創傷と前記創傷を囲む領域、を気密シールするための被覆材料、b適用可能である場合に、好ましくは前記創傷空間を前記被覆材料の外側の負圧源と機能的に接続するための手段を含み、負圧が前記創傷空間内に生成され、滲出液が前記創傷空間から吸引により除き、及びcすぐに使用できるパック内の創傷包帯を含み、前記創傷包帯が、連続気泡ポリウレタンフォームを含み、これは、上で説明した性質を持ち、例えばウシ血清中3日貯蔵ごの引張強度が80から300kPaの間である。前記すぐに使用できるパックとして、前記セットに含まれる創傷包帯cは、好ましくは防湿パックされている。好ましくは、前記すぐに使用可能な創傷包帯は、滅菌済みの形で提供され、特に滅菌が放射線照射によるものである。前記セットはさらに、選択的な要素を含むことができ、例えば前記創傷包帯を接着する手段、前記創傷包帯を気密シールするための密閉手段、圧力センサ、圧力センサの接続要素、追加のチューブ、チューブ接続部品、消毒剤、スキンケア製品、医薬製剤又は使用指示書などである。本発明による前記セットは、好ましくはまた、ハサミ、パッド及び/又はピンセット、特に滅菌された状態で含み得る。好ましくは、前記セットはまた、すぐに使用できる負圧ユニットを含み得る。本発明のさらなる課題は、前記説明した創傷包帯cを、負圧創傷治療のために使用することである。本発明の課題は、従ってまた、特定の連続気泡ポリウレタンフォームの使用であって、負圧創傷治療のために、特に創傷包帯としての使用である。特に、本発明の課題は、ウシ血清中3日貯蔵後に、DIN、53571により測定した引張強度が80kPaから300kPaの間である、負圧創傷治療のための使用、特に創傷包帯cとしての使用である。部品c、即ち前記連続気泡ポリウレタンフォームに関して好ましい実施態様についての前記説明の全ては、本発明の装置にのみ関するものではなく、また本発明の装置の使用に関するものでもある。本発明による前記装置、本発明による前記セット又は本発明による使用又は適用は、前記創傷が火傷、機械的破壊により創傷、化学物質への暴露による慢性創傷、循環系障害により慢性創傷又は褥瘡による創傷である場合に、特に有利となる。さらに、糖尿病性足潰瘍に起因する創傷が特に有効に治療され得る。さらに、放射線による潰瘍による創傷が本発明の方法で特に有効に治療され得る。さらなる好ましい実施態様では、前記創傷包帯cは、皮膚移植による創傷の治療において負圧治療での使用のために提供される。前記応用は、負圧治療を用いて、皮膚分離及び全皮膚移植により生じる創傷の治療を行うことを含む。有利な硬化は、前記連続気泡ポリウレタンフォームの構造により生じ、好ましくはウシ血清中の3日貯蔵した後の引張強度が、DIN53571で測定して80kPaから300kPaの間であり、これは圧力の均一な分布によるものである。前記創傷包帯cが、皮膚移植で使用される場合には、前記移植皮膚は適切に固定され、不要なシェア力を避ける必要がある。これまで説明した創傷包帯cは、身体質量指数BMI=体重/身長の二乗が18.0未満、特に14から17.5の患者へ創傷への負圧治療において創傷包帯として有利に使用され得る。これは、60歳を超える患者に特に適用される。本発明による本発明の装置、又は本発明による本発明のセットの有利な効果は、かかる患者に特に明らかとなる。本発明の他の課題は、負圧創傷治療の方法を提供し、前記方法は、a請求項1乃至13に記載のいずれか一項に記載の装置を準備し;b前記創傷に前記負圧治療包帯を適用し;c最大7日、好ましくは少なくとも1日、及び最大6日、25mmHgから250mmHg、好ましくは50mmHgから150mmHgの負圧を前記創傷空間内に生成するステップを含む。負圧創傷治療のための本発明の装置は、図1に詳細に説明される。図1は、本発明による装置の模式的側面図である。装置は、気密被覆材料2、負圧源7と前記被覆材料の外側の前記創傷空間及び前記連続気泡フォーム3を機能的に接続するための手段4、5を含む。前記被覆材料2は、通常は損傷を受けていない皮膚を含む前記創傷周辺1の領域に固定される。前記被覆材料のサイズは、前記被覆材料が、前記創傷周辺1の領域内で前記創傷の外側で固定されるようなサイズである必要がある。前記被覆材料2は、異なる寸法及び形状であり得る、例えば円形、楕円形又は長方形である。また不規則ない形状で個々の創傷に合わせた形状でも良い。前記被覆材料2は、通常は創傷周辺1の領域内で固定され気密シールされる。これは、例えば、前記被覆材料2の周辺に接着剤を設けることで達成できる。又は、接着性物質を、前記被覆材料2及び/又は創傷回りの損傷を受けていない皮膚に適用することが可能である。これは、前記創傷の形状及びサイズに、前記被覆材料をより容易に一致させ得る、という点で有利である。ここで示される好ましくは実施態様では、前記負圧接続装置4が、前記創傷から離れて面する前記気密被覆材料2の外側に設けられている。この構成において、前記被覆材料の外側の負圧ユニット7を前記創傷と機能的に接続するためには、前記負圧接続装置4の近くに前記被覆材料2を貫通する1以上の開口部を設ける必要がある。本発明の好ましい実施態様では、負圧創傷治療の装置は、創傷包帯3と創傷表面8との間に創傷と接触する層を全く含まない。本発明は以下実施例により説明される。実施例1:引張強度の決定本発明によるフォームを製造し、負圧治療で使用されている市販のフォームを比較のため製造した。フォームA本発明によるは、ポリエステルポリオールとイソシアネートから製造され、標準環境下で3日保存した後の引張強度は160Paであり、ウシ血清中に3日貯蔵した後の引張強度は170kPaであった。フォームB比較は、ポリエステルポリオールとイソシアネートから製造され、標準環境下で3日保存した後の引張強度は115kPaであり、ウシ血清中に3日貯蔵した後の引張強度は72kPaであった。実施例2:創傷中の異物粒子の決定8つの創傷を持つ6引きの豚を、実施例1からの本発明のフォームA又は比較フォームBで負圧創傷治療装置で7日治療した。試験設定のシステム図は図2に示される。図2は、上からの豚の背中を示す。S1からS8は、フォームで被覆された創傷である。1及び2はフォームA及びBの創傷包帯を表し、それぞれは4つの創傷を被覆している。3と4は、負圧システムと接続される開口部を表す。5は豚の頭、6は尾である。治療期間が終了し、望ましくないフォーム通史につき創傷が検査された。結果は次の通りであった。本発明によるフォームA:創傷の含むフォーム粒子は0であった。比較フォームB:25の創傷がフォーム粒子を含んでいた。実施例3:創傷の炎症活性の組織学的検査実施例2で説明したように、本発明によるフォームA及び比較フォームBが創傷包帯として使用された。肉芽組織を組織学的に検査した。本発明のフォームAで治療した組織学的検査は、図3に示すように炎症がほとんど見られなかった。図4に示すように、炎症病巣は、最小限の好中球浸潤を示した。対照的に図5で示されるように、比較フォームBで治療した創傷の肉芽組織内の炎症活性が見られた。図6に示されるように、炎症性肉芽IFは、異物巨大細胞、好中球、顆粒球及びリンパ球細胞からなっていた。従って、本発明のフォームを用いることは、炎症活性をより低くする。