"固定子と、回転自在に支持された概円筒形の回転子を備えた埋込み磁石形回転電機において、磁極を構成する永久磁石とは別に、回転子側面に軸方向に磁化された永久磁石を磁極毎に設置したことを特徴とする埋込み磁石形回転電機。前記側面に設置された永久磁石は、回転子鉄心の1つの磁極を構成する永久磁石に囲まれた範囲を覆う形状に設置したことを特徴とする請求項1記載の埋込み磁石形回転電機。前記側面に設置された永久磁石は、N極の磁極に対してはN極を、S極の磁極に対してはS極を軸方向内側に向けて、設置したことを特徴とする請求項1または2に記載の埋込み磁石形回転電機。前記側面に設置された永久磁石は、非磁性材よりなる側板に保持されたことを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載の埋込み磁石形回転電機。しかしながら、従来の埋込磁石形回転電機の回転子に装着された永久磁石には、回転子側面からの洩れ磁束が近接するブラケットに誘発する渦電流損の低減を意図し、装着されたものはなかった。産業用モータやEVモータ等に用いられる埋込磁石形回転電機は、今後さらに小型化や高効率化が望まれる。小型化を推進する手段として、特許文献2に示した磁束集中形の埋込磁石形回転電機が多用され、また回転子とブラケット間の空隙が縮小されることが想定される。磁束集中により回転子側面からの洩れ磁束が増大するとともに、近接するブラケットに誘発する渦電流損が増大する。高効率化を推進するためには、前記渦電流損の低減が必要になる。そこで、本発明は、小型化を推進しながら、回転子側面からの洩れ磁束を低減することで高効率化をも推進できる埋込磁石形回転電機を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の一の観点によれば、固定子と、回転自在に支持された概円筒形の回転子を備えた埋込み磁石形回転電機において、磁極を構成する永久磁石とは別に、回転子側面に軸方向に磁化された永久磁石を磁極毎に設置したことを特徴とする埋込み磁石形回転電機が適用される。本発明によれば、小型化を推進しながら、回転子側面からの洩れ磁束を低減することで高効率化をも推進できる埋込磁石形回転電機を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図を参照して説明する。なお、同一の構成については同一の符号を付することにより、重複説明を適宜省略する。<第1実施形態>まず、図1を参照しつつ、本発明の第1実施形態に係る埋込磁石形回転電機の構成について説明する。図1は、サーボモータに供する、本発明の第1実施形態に係る埋込磁石形回転電機の軸方向断面図である。図1に示すように、本実施形態に係る埋込磁石形回転電機は、固定子鉄心13と固定子コイル14を設置した固定子と、永久磁石22が設置され回転自在に支持された概円筒形の回転子20と、前記回転子の回転位置を検出するエンコーダ部17とを有する。回転子20は、回転子側面からの洩れ磁束を遮蔽する目的で、回転子側面に負荷側永久磁石28と反負荷側永久磁石29を備える。負荷側永久磁石28と反負荷側永久磁石29は、それぞれ非磁性材よりなる負荷側側板26と反負荷側側板27に保持されている。回転子20は、負荷側軸受18と反負荷側軸受19を介して、負荷側ブラケット11と反負荷側ブラケット12に回転自在に保持されている。反負荷側ブラケット12は、フレーム10とともに、図示しないボルトで、負荷側ブラケット11に締結されている。図2は、本実施形態に係る埋込磁石形回転電機の径方向断面図である。図2に示すように、固定子は12個に分割された固定子鉄心13の各々に固定子コイル14を装着して構成されている。固定子コイル14は、モールド樹脂15をもって、固定子鉄心13や負荷側ブラケット11と絶縁されている。回転子20は、永久磁石装着孔23bに磁極毎に略V字状に対向する2つの永久磁石22を装着した回転子鉄心23を有し、10極の磁極を構成している。対向する2つの永久磁石22の磁束が回転子表面に集中されるため、ギャップの磁束密度を増大させ、固定子鉄心へ向かう有効な磁束Fを増大することで回転電機の小型高性能化を推進している。回転子鉄心23は、永久磁石22や回転子鉄心の磁極部23aを、遠心力に対し支持するとともに、凹凸による契合部を持ってシャフトに契合固定されているため、強大なトルクにも耐え得る。図3は、前記回転子の軸方向断面図である。図において、永久磁石22装着した回転子鉄心23の側面には、負荷側永久磁石28と反負荷側永久磁石29を装着した負荷側側板26と反負荷側側板27が装着される。本実施形態のように、磁束集中した埋込磁石形回転子では、固定子鉄心へ向かう有効な磁束Fに対し、回転子側面からの洩れ磁束Flが増大する。この洩れ磁束によって、例えば図1に示した負荷側ブラケット11の回転子近接部11aでは、回転子の回転に伴い交番する洩れ磁束による有害な渦電流損を誘発する。従来は回転子側面とブラケット壁面との空隙距離を大きくすることで渦電流損の発生を低減したが、従来の方法では回転電機の小型化が推進できない。回転子側面からの洩れ磁束Flを減衰させるために、回転子側面に磁束を対向させるように負荷側永久磁石28と反負荷側永久磁石29を設ける。側面の永久磁石による磁束Fcにより、回転子側面からの洩れ磁束Flを減衰させることができる。負荷側永久磁石28と反負荷側永久磁石29の厚みは、使用量に対し洩れ磁束Flが効果的に減衰するよう磁界解析により決定されている。図4は、前記回転子の部品構成説明図である。図において、永久磁石22を装着した回転子鉄心23と負荷側永久磁石28を装着した負荷側側板26をシャフト21に装着したのち、反負荷側永久磁石29を装着した反負荷側側板27をシャフトに嵌合し、回転子が完成する。反負荷側側板27には、反負荷側永久磁石29を装着するための窪みがあり、回転子鉄心の磁極部23aに対向するようにN極とS極が交互に設置されている。負荷側側板26も同様である。負荷側側板26と反負荷側側板27は非磁性のステンレス製であり、N極とS極の磁束を側板で短絡させることはない。図5は、本実施形態の回転電機を外部より駆動し、回転速度に対して要するトルクを比較で測定した無負荷トルク試験結果説明図である。図において、本実施形態Cの無負荷トルクは十分に小さいが、負荷側と反負荷側の永久磁石装着なしAでは、無負荷トルクは2倍程度に増加する。回転子側面からの洩れ磁束Flによって、図1に示した負荷側ブラケットの回転子近接部11a等に有害な渦電流損を誘発したためである。この損失増加は回転電機の効率を低下させる。従来の手法にもとづき空隙を大きくとる方法として、前記回転子近接部11aを除去Bした場合でも、本実施形態より無負荷トルクは増加する。つまり、磁極を構成する永久磁石22とは別に、本実施形態の回転子側面の永久磁石28,29を設置することで、磁束集中により埋込磁石形回転電機の小型化を推進しながら、回転子の軸方向の洩れ磁束を低減することで高効率化をも推進できる結果を得た。以上説明したように、本実施形態に係る埋込磁石形回転電機は、磁極を構成する永久磁石22とは別に、回転子側面の永久磁石28,29を設置することにより、磁束集中により小型化を推進しながら、回転子側面からの洩れ磁束を低減することで高効率化をも推進できる埋込磁石形回転電機を提供することができる。以上、本発明の実施形態について説明した。ただし、いわゆる当業者であれば、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で、上記実施形態から適宜変更が可能であり、また、上記実施形態と変更例による手法を適宜組み合わせて利用することも可能である。すなわち、このような変更等が施された技術であっても、本発明の技術的範囲に含まれることは言うまでもない。例えば、上記実施形態では、磁極を構成する永久磁石は略V字状に配置したが、図6に示す、その他の埋込磁石の配置形態説明図のように、放射状に永久磁石32を装着Aしてもよく、放射状の永久磁石42bの内周側にさらに円周状に永久磁石42aを装着Bしてもよい。つまり、本発明の洩れ磁束の遮蔽板は、永久磁石に囲まれる大きな磁極部23a,33a,43aを有し、該磁極部が磁束の洩れる大きな側面となる埋込磁石の配置構造に対し同様な効果を有する。本発明の埋込磁石形回転電機は、小型高効率化が可能となるため、電動機に限らず発電機を含めた広範囲な回転電機用途に適用できる。"