"物体を形成する方法であって、前記方法は:前駆体材料から成る複数層を互いの上に積層する工程と、前駆体材料から成る前記複数層を、前駆体材料から成る前記複数層を互いの上に積層するときに選択的に硬化させて、物体、及び前記物体に接続される枠体を形成する工程と、を含む、方法。前記枠体は複数のベース構造を含み、前駆体材料から成る前記複数層を互いの上に積層する前記工程は:前記枠体を移動させて、前駆体材料から成る新規層を、前駆体材料から成る前記複数層の中の選択的に硬化されている前駆体材料から成る既成層の上に積層することができるようにする工程を含む、請求項1に記載の方法。前記枠体は複数のベース構造を含み、前駆体材料から成る前記複数層を互いの上に積層する前記工程は更に:前駆体材料から成る前記新規層を、前駆体材料から成る前記既成層の上に積層する工程を含む、請求項2に記載の方法。前駆体材料から成る前記複数層を、前駆体材料から成る前記複数層を互いの上に積層するときに選択的に硬化させて、前記物体、及び前記物体に接続される前記枠体を形成する前記工程は:前記枠体の中の新規のベース構造が必要であるかどうかを判断する工程と、前記新規のベース構造が必要であると判断されると、前駆体材料から成る前記新規層を選択的に硬化させて、前記物体の構成部分、及び前記新規のベース構造の構成部分を形成する工程と、前記新規のベース構造が必要であるという判断が行なわれない場合に、前駆体材料から成る前記新規層を選択的に硬化させて、前記物体の前記構成部分を、前記新規のベース構造の前記構成部分を形成することなく形成する工程と、を含む、請求項3に記載の方法。更に:前記新規のベース構造が必要であると判断されると:前記枠体を移動させて、前駆体材料から成る前記新規層を、前駆体材料から成る前記複数層の中の選択的に硬化されている前駆体材料から成る前記既成層の上に積層することができるようにする工程、前駆体材料から成る前記新規層を、前駆体材料から成る前記既成層の上に積層する工程、及び前駆体材料から成る前記新規層を選択的に硬化させて、前記物体の前記構成部分、及び前記新規のベース構造の前記構成部分を形成する工程を、前記新規のベース構造の全体が完成するまで繰り返す工程を含む、請求項2に記載の方法。更に:前記新規のベース構造が必要であるという判断が行なわれない場合に:前記枠体を移動させて、前駆体材料から成る前記新規層を、前駆体材料から成る前記複数層の中の選択的に硬化されている前駆体材料から成る前記既成層の上に積層することができるようにする工程、前駆体材料から成る前記新規層を、前駆体材料から成る前記既成層の上に積層する工程、及び前駆体材料から成る前記新規層を選択的に硬化させて、前記物体の前記構成部分を、前記新規のベース構造を形成することなく形成する工程を、前記新規のベース構造が必要になるまで繰り返す工程を含む、請求項2に記載の方法。前記新規のベース構造が必要であると判断されると、前駆体材料から成る前記新規層を選択的に硬化させて、前記物体の前記構成部分、及び前記新規のベース構造の前記構成部分を形成する前記工程は:前記新規のベース構造が必要であると判断されると、前駆体材料から成る前記新規層を選択的に硬化させて、前記物体の前記構成部分、及び前記新規のベース構造の前記構成部分を形成する工程を含む、請求項2に記載の方法。更に:ベース構造を形成する工程と、前駆体材料から成る前記複数層を前記ベース構造の上に積層する前に、前記ベース構造を移動システムに係合させる工程と、を含む、請求項2に記載の方法。更に:前記物体が収容室内で形成されるときに、前記物体の所望の温度を維持する工程を含む、請求項1に記載の方法。収容室と、前記収容室内に堆積する前駆体材料から成る複数層の構成部分を硬化させて、物体、及び前記物体に接続される枠体を形成するように構成される硬化システムと、前駆体材料から成る新規層を前駆体材料から成る既成層の上に積層するときに、前記枠体に係合し、そして前記枠体、及び前記枠体に接続される前記物体を移動させるように構成される移動システムと、を備える、装置。前記枠体は複数のベース構造を備える、請求項10に記載の装置。前記枠体は複数の接続部材を備える、請求項11に記載の装置。更に:前記物体をベース構造から分離するように構成される分離システムを備える、請求項10に記載の装置。更に:前駆体材料から成る前記新規層を前駆体材料から成る前記既成層の上に堆積させるように構成される前駆体堆積システムを備える、請求項10に記載の装置。更に:前記物体及び前記枠体のうちの少なくとも一方の温度を制御するように構成される温度制御システムを備える、請求項10に記載の装置。これらの図面を更に詳細に参照するに、本開示の種々の実施形態は、図1に示す航空機製造及び整備方法100、及び図2に示す航空機200に関連して説明することができる。まず、図1を参照するに、航空機製造及び整備方法の図が有利な実施形態に従って描かれている。製造前段階では、航空機製造及び整備方法100において、図2の航空機200の仕様及び設計102、及び材料調達104を行なうことができる。製造段階では、図2の航空機200の部品及びサブアセンブリ製造106、及びシステム統合108が行なわれる。その後、図2の航空機200は、証明書発行及び機体引き渡し110を経て、運航112されることになる。顧客が運航112している間、図2の航空機200は、日常的なメンテナンス及び整備114を行うようにスケジューリングされ、このメンテナンス及び整備114は、改修、再構成、改装、及び他のメンテナンスまたは整備を含むことができる。航空機製造及び整備方法100のプロセス群の各プロセスは、システムインテグレータ、第三者、及び/又はオペレータによって行なうことができるか、または実行することができる。これらの例では、オペレータは顧客とすることができる。この説明を進めるために、システムインテグレータとして、これらには限定されないが、様々な航空機製造業者、及び航空機大手システムサブコントラクタを挙げることができ;第三者として、これらには限定されないが、様々なベンダー、サブコントラクタ、及びサプライヤーを挙げることができ;そしてオペレータは、航空会社、リース会社、軍隊、航空機整備機関などとすることができる。次に、図2を参照するに、有利な実施形態を実現することができる航空機の図が描かれている。この例では、航空機200は、図1の航空機製造及び整備方法100により製造され、そして複数のシステム204を搭載した機体202と、そして内装206と、を含むことができる。システム群204の例として、推進システム208、電気システム210、油圧システム212、及び環境システム214のうちの1つ以上を挙げることができる。様々な他のシステムを含めてもよい。航空宇宙用の例を示しているが、異なる有利な実施形態は、自動車産業のような他の産業に適用することができる。本明細書において具体化される装置及び方法は、図1の航空機製造及び整備方法100の種々の段階のうちの少なくとも1つの段階において用いることができる。本明細書において使用されるように、atleastoneofというフレーズは、複数のアイテムを列挙して使用される場合に、列挙されるこれらのアイテムのうちの1つ以上のアイテムの異なる組み合わせを用いることができ、そして列挙されるアイテムの中の各アイテムの1つだけで済ませることができることを意味する。例えば、atleastoneofitemA,itemB,anditemCは、例えばこれらには限定されないが、itemAアイテムAまたはitemAanditemBアイテムA及びアイテムBを含むことができる。この例は更に、itemA,itemB,anditemCアイテムA、アイテムB、及びアイテムCまたはitemBanditemCアイテムB及びアイテムCを含むことができる。1つの例示的な例では、図1の部品及びサブアセンブリ製造106において製造される部品群またはサブアセンブリ群は、航空機200を図1において運航112している間に製造される部品群またはサブアセンブリ群と同様の方法で組み立てる、または製造することができる。更に別の例として、任意の数の装置実施形態、方法実施形態、またはこれらの実施形態の組み合わせは、図1の部品及びサブアセンブリ製造106、及びシステム統合108のような製造段階において利用することができる。Anumber任意の数とは、アイテム群を指すために用いられる場合に、1つ以上のアイテムを意味する。例えば、任意の数の装置実施形態とは、1つ以上の装置実施形態である。任意の数の装置実施形態、方法実施形態、またはこれらの実施形態の組み合わせは、航空機200を運航112している間に、そして/または航空機200に、図1のメンテナンス及び整備114が施されている間に利用することができる。具体的には、異なる有利な実施形態を利用することにより、部品群をこれらの段階のうちの1つ以上の段階において製造することができる。任意の数の異なる有利な実施形態を利用することにより、航空機200の組み立てを大幅に促進することができる、そして/または航空機200のコストを大幅に低減することができる。異なる有利な実施形態では、任意の数の注意事項を認識し、そして考慮に入れる。例えば、これらには限定されないが、異なる有利な実施形態では、現在の選択的レーザ焼結造形機は、種々の形状、サイズ、及び/又は構成の部品群を作成することができることを認識し、そして考慮に入れる。しかしながら、これらの部品の寸法は、収容室のサイズ及び形状に応じて制限される。例えば、これらには限定されないが、部品のサイズは2軸方向に、選択的レーザ焼結造形法が行なわれる収容室の壁に挟まれて制限される。別の軸は、これらの壁に対するプラットフォームの移動に応じて設定することができる。異なる有利な実施形態では、部品のサイズは、収容室のサイズを拡縮することにより大きくすることができることを認識し、そして考慮に入れる。しかしながら、この種類の造形法は、より大きい収容室に必要とされるコスト及び空間に応じて制限される。異なる有利な実施形態では、より大きい部品を、収容室をより大きくして部品群を、これらの部品が形成されるときに保持する必要を伴なうことなく製造することができる機能を備えることができれば有利であることを認識し、そして考慮に入れる。例えば、これには限定されないが、異なる有利な実施形態では、幾つかの構成部品が、約20フィート以上の長さを有する必要があることを認識し、そして考慮に入れる。更に詳細には、胴体の1つのセクションにおけるダクトは、約20~約40フィートの長さを有する必要がある。この長さは、胴体のうち、複合材料により作製される部分の長さに基づいて設定することができる。異なる有利な実施形態では、部材群を互いに結合させて、胴体のダクトを形成するのではなく、胴体の当該セクションの長さを有するダクトを製造することが望ましいことを認識し、そして考慮に入れる。異なる有利な実施形態では、当該ダクトを、胴体の1つのセクションに対応する単一部材として製造することにより、ダクトを胴体の一部に取り付けるために必要な所要時間及び費用を低減することができることを認識し、そして考慮に入れる。例えば、これには限定されないが、異なる有利な実施形態では、胴体の環境制御システムの現在のダクトは、互いに接合または締結することができる異なる断面で形成する必要があることを認識し、そして考慮に入れる。この種類のアセンブリは、リードタイム、コストを必要とし、そして設計上の制約を有していることを認識し、そして考慮に入れる。更に、追加の労力が部品群を組み立てるために必要となる。従って、異なる有利な実施形態は、物体を造形する方法及び装置を提供する。異なる有利な実施形態では、前駆体材料から成る複数層を互いの上に積層することができる。前駆体材料から成る複数層は、前駆体材料から成る複数層を互いの上に積層するときに選択的に硬化させることにより、物体の構成部分、及び当該物体に接続される枠体の構成部分を形成することができる。次に、図3を参照するに、造形環境の図が、有利な実施形態に従って描かれている。これらの例示的な例では、造形環境300を利用して物体群を造形することができる。これらの例示的な例では、物体群302は部品群304の形態を採ることができる。部品群304は、図2の航空機200において使用される航空機部品群306とすることができる。これらの部品は、図1の航空機製造及び整備方法100の種々の段階において造形することができる。これらの例示的な例では、物体群302は積層造形システム308を用いて造形することができる。図示のように、積層造形システム308は、収容室310と、硬化システム312と、前駆体堆積システム314と、移動システム316と、分離システム318と、リサイクルシステム320と、そして温度制御システム322と、を備えることができる。収容室310は、硬化システム312、前駆体堆積システム314、移動システム316、分離システム318、及びリサイクルシステム320に接続することができる。これらの例では、物体324は、収容室310の内部で形成することができる。物体324は、枠体326を用いて形成し、そして支持することができる。枠体326は物体324に接続することができる。第1構成要素は第2構成要素に、第2構成要素に強固に固定されることにより、第2構成要素に接合されることにより、第2構成要素に締結されることにより、そして/または第2構成要素に他の適切な態様で接続されることにより接続することができると考えることができる。第1構成要素は第2構成要素に、第3構成要素を用いて接続することもできる。第1構成要素は第2構成要素に、第2構成要素の一部として、そして/または第2構成要素の延長部分として形成されることにより接続することができると考えることもできる。これらの例では、枠体326は、物体324に直接接続することができる。枠体326は、物体324が積層造形システム308内で形成されるときに形成することができる。図示のように、枠体326は、複数のベース構造327、及び複数の接続部材329により構成することができる。複数の接続部材329を用いて複数のベース構造327を互いに、そして/または物体324に接続することができる。複数のベース構造327の中のベース構造群、及び複数の接続部材329の中の接続部材群は枠体326に、物体324が形成されるときに付加することができる。このように、枠体326は、物体324が積層造形システム308内で積層されるときに積層することができる。物体324は、前駆体材料330から成る複数層331を処理することにより形成することができる。前駆体材料330は、任意の数の異なる形態を採ることができる。例えば、これらには限定されないが、前駆体材料330は、粉末334、液体336、及び他の適切な形態の前駆体のうちの1つから選択することができる。これらの例示的な例では、前駆体材料330は、粉末334の形態として述べられる。更に、前駆体材料330は、任意の数の異なる種類の材料により形成することができる。例えば、これらには限定されないが、前駆体材料330は、セラミック338、プラスチック340、金属342、及び他の適切な種類の材料のうちの少なくとも1つの形態とすることができる。これらの例示的な例では、前駆体材料330から成る複数層331は、互いの上に積層することができる。前駆体材料330から成る複数層331は、前駆体材料330から成る複数層331を互いの上に積層するときに、硬化システム312を用いて選択的に硬化させることにより、物体324及び枠体326を形成することができる。例えば、これらには限定されないが、前駆体堆積システム314は、前駆体材料330から成る層328を、複数のベース構造327の中のベース構造332の上に積層することができる。使用する前駆体材料330の種類によって異なるが、層328は、ベース構造332の全体を覆うことができる。例えば、これらには限定されないが、前駆体材料330が粉末334の形態を採る場合、層328は、ベース構造332の全体を覆うことができる。前駆体材料330が液体336の形態を採る場合、層328をベース構造332の上に、物体324に対応するパターンとなるように積層して、ベース構造332の複数の構成部分が液体336で覆われないようにすることができる。上に説明したように、これらの例示的な例は、粉末334の形態を採る前駆体材料330とともに説明される。これらの例示的な例では、ベース構造332は、硬化システム312によって行なわれる硬化処理の前に形成される。例えば、これらには限定されないが、ベース構造332は、枠体326に対応する複数のベース構造327の中の第1ベース構造とすることができる。ベース構造332は、積層造形システム308内で形成される物体324を支持する能力を有する固体構造とすることができる。前駆体材料330から成る複数層328は、硬化システム312を用いて選択的に硬化させることにより、物体324の構成部分344を形成することができる。硬化システム312は、任意の数の異なる形態を採ることができる。例えば、これらには限定されないが、硬化システム312は、レーザシステム346、電子ビームシステム348、及び他の適切な種類の硬化システムのうちの少なくとも1つを含むことができる。これらの例示的な例では、硬化システム312がレーザシステム346の形態を採る場合、レーザビーム350を、前駆体材料330から成る層328の複数の部分351に選択的に照射することにより、層328の複数の部分351を選択的に硬化させて物体324の構成部分344を形成することができる。更に、層328の複数の部分351を硬化させると、物体324の構成部分344をベース構造332に接続することもできる。前駆体材料330から成る層328を選択的に硬化させて、物体324の構成部分344を形成した後、物体324の構成部分344に接続される枠体326のベース構造332は、移動システム316によって、硬化システム312から遠ざかる方向に移動させることができる。その後、前駆体堆積システム314は、前駆体材料330から成る新規層352を、前駆体材料から成る既成層、すなわち層328の上に積層することができる。枠体326で物体324を支持するために新規のベース構造が必要であるかどうかについて判断を行なう。新規のベース構造が必要であると判断されると、硬化システム312は、前駆体材料330から成る新規層352を選択的に硬化させて、新規のベース構造354の構成部分359、及び物体324の構成部分356を形成する。更に、前駆体材料330から成る更に別の複数層353を枠体326の上に積層し、そして硬化させて、物体324の構成部分355を形成し、そして新規のベース構造354の形成を完了させることができる。これらの例示的な例では、物体324の構成部分356及び複数の構成部分355のうちの少なくとも1つの構成部分は、新規のベース構造354に接続することができる。別の表現をすると、構成部分356及び複数の構成部分355のうちの少なくとも1つの構成部分は、新規のベース構造354に接続することができる。この接続は、物体324に対する支持を硬化システム312内で補強するように行なうことができる。例えば、これらには限定されないが、この接続は、新規層352、及び更に別の複数層353のうちの少なくとも1つの層を硬化させて、複数の接続部材329の中の任意の数の接続部材357を形成することにより行なうことができる。任意の数の接続部材357は、物体324の構成部分356及び構成部分群355のうちの少なくとも1つの構成部分を新規のベース構造354に接続することができる。新規のベース構造354が必要ではない場合、新規層352を、硬化システム312を用いて選択的に硬化させることにより、物体324の構成部分356を新規層352内に、新規のベース構造354を形成することなく形成する。複数層331の中の1つの層を選択的に硬化させるたびに、枠体326を硬化システム312から遠ざかるように、軸358に沿った方向に移動させることができる。軸358は、収容室310を貫通して延在することができる。硬化システム312から遠ざかる方向の軸358に沿ったベース構造332の移動は、前駆体材料330から成る既成層を選択的に硬化させた後に行なうことができる。ベース構造332は、これらの例では、前駆体材料330から成る新規層352を積層する前に、硬化システム312から遠ざかるように、軸358に沿って移動させることができる。これらの工程は、物体324が完成するまで繰り返すことができる。別の表現をすると、ベース構造332を硬化システム312から遠ざかるように移動させる工程、新規層352を前駆体材料330から成る既成層の上に積層する工程、及び新規層352を選択的に硬化させる工程は、繰り返すことにより物体324の形成を完了させることができる。物体324を形成するに当たって、ベース構造332、新規のベース構造354、及び形成することができる任意の他のベース構造が、枠体326の構成部分となる。これらの例示的な例では、移動システム316は、枠体326に係合し、そして枠体326を、移動している複数のベース構造327を介して移動させるように構成することができる。これらの例示的な例では、移動システム316は、これには限定されないが、モータ366によって回転することができる歯車群364を備えることができる。歯車群364は複数歯368を有することができる。これらの歯368は、複数のベース構造327に形成される複数歯370と噛合することができる。物体324が完成する、または部分的に完成すると、分離システム318は、複数のベース構造327を物体324から分離することができる。これらの例示的な例では、分離システム318は、モータ374によって回転することができるカッター群372を含むことができる。カッター群372は、複数のベース構造327に、複数のベース構造327を物体324から分離するように当接することができる。カッター群372は、例えばこれらには限定されないが、レーザ、容器に充填した研磨材を噴射するアブレシブジェット、ブレード、及び/又は他の適切な種類の装置を含むことができる。複数のベース構造327及び前駆体材料330は、リサイクルシステム320によって再利用することができる。選択的に硬化させていない前駆体材料330の或る部分、または全ての部分は、前駆体堆積システム314に戻して、更に別の物体を造形するために使用することができる。これらの図示の例では、枠体326は、物体324及び/又は他の物体群が形成されているときに形成することができ、そして解体することができる収容室310内の1つの収容室であると考えることができる。このように、枠体326を使用する場合、収容室310よりも大きい収容室は不要とすることができる。これらの例示的な例では、温度制御システム322は、収容室310に設定される異なる位置に配置される任意の数の加熱素子376、及び任意の数の冷却素子378のうちの少なくとも1つの素子を備えることができる。温度制御システム322は、物体324の温度プロファイル380を軸358に沿って維持することができる。温度プロファイル380は、枠体326に沿った温度勾配とすることができる。温度プロファイル380により、硬化システム312による硬化処理中に、または硬化処理の後に、複数のベース構造327及び物体324の膨張または収縮を制御することができる。更に、これらの図示の例では、任意の数の加熱素子376、及び任意の数の冷却素子378を用いて、未硬化前駆体材料384を冷却することにより、未硬化前駆体材料384の密度を高めることができる。これらの例では、未硬化前駆体材料384の密度がこのように高まると、未硬化前駆体材料384が、収容室310内を不所望に移動することがない、そして/または収容室310から外に不所望に移動することがないようにすることができる。別の表現をすると、未硬化前駆体材料384の密度が高くなると、未硬化前駆体材料384を互いに密着させることができる。更に、未硬化前駆体材料384の他に、複数のベース構造327、及び硬化処理される前駆体材料330は、このプロセス中に冷却される可能性がある。この冷却により、前駆体材料330の密度が高くなって、前駆体材料330中を流れるガス流を減少させることができる。当該ガスは、例えばこれには限定されないが、酸素とすることができる。前駆体材料330中を流れる酸素流がこのように減少すると、ガス流が前駆体材料330中を流れることによって生じる物体324の機械的性能の低下を抑制することができる。例えば、複数のベース構造327が冷却されると、複数のベース構造327はサイズが縮小する。サイズが縮小すると、複数歯370が複数歯368と噛合するのが阻止される虞がある。温度制御システム322は、収容室310内全体に亘って複数歯368が複数歯370と噛合し続けることができるように構成される温度を維持することができる。更に、幾つかの例示的な例では、複数歯車364の位置を選択的に変えて、複数のベース構造327のサイズ変化を考慮に入れることができる。更に、収容室310を軸358に沿って先細りにして、冷却に起因する複数のベース構造327のサイズ縮小を考慮に入れることができる。これらの例示的な例では、リサイクルシステム320は、複数のベース構造327の中のベース構造群、及び/又は前駆体材料330を回収して再利用することができる。例えば、これには限定されないが、物体324を形成した後に残される前駆体材料330を回収し、そして前駆体堆積システム314によって再利用して、他の物体を形成することができる。更に、ベース構造332を再利用して、他の物体を形成することができる。物体324を造形するに当たって、他の物体は、物体324が複数のベース構造327から完全に分離される前に造形することができる。このように、物体群302の連続造形を、積層造形システム308内で行なうことができる。更に、複数のベース構造327のうちの1つのベース構造は、新規の第1ベース構造を収容室310内で積層し、そして当該ベース構造を移動システム316に係合させる必要があるのではなく、新規の物体に対応するベース構造332として利用することができる。図3の造形環境300は、異なる有利な実施形態を実現することができる態様に物理的な、または構造上の制約があることを示すために図示しているのではない。図示される構成要素群の他に、そして/または代わりに、他の構成要素群を使用してもよい。幾つかの構成要素は、幾つかの有利な実施形態では不要とすることができる。また、ブロック群を提示して、幾つかの機能的構成要素を示している。これらのブロックのうちの1つ以上のブロックは、異なる有利な実施形態において実施される場合に、組み合わせることができる、そして/または異なるブロックに分割することができる。例えば、幾つかの有利な実施形態では、積層造形システム308の他に、更に別の積層造形システムを造形環境300に設けることができる。更に他の有利な実施形態では、物体群302は、部品群304または航空機部品群306以外の形態を採ることができる。例えば、これらには限定されないが、物体群302は、自動車部品、船舶部品、パイプ、チュービング、工具、家具、及び/又は他の適切な種類の物体の形態を採ることができる。更に、他の例示的な例では、複数歯車364の他に、または複数歯車364の代わりに、移動システム316は装置群を備えることができる。例えば、これらには限定されないが、移動システム316は摩擦駆動装置群382を備えることができる。摩擦駆動装置群382は、摩擦駆動装置群382と枠体326との間に摩擦を生じるように構成される任意の装置を含むことができる。この摩擦を利用して枠体326を移動させる。例えば、これらには限定されないが、摩擦駆動装置群382は、車輪、軌道、及び/又は他の適切な種類の装置を含むことができる。次に、図4を参照するに、造形環境の図が、有利な実施形態に従って描かれている。造形環境400は、図3の造形環境300の1つの実施形態の一例である。この例示的な例では、積層造形システム402は、図3の積層造形システム308を実現することができる1つの態様の一例とすることができる。図示のように、積層造形システム402は、収容室404と、硬化システム406と、前駆体堆積システム408と、移動システム410と、分離システム412と、リサイクルシステム414と、そして温度制御システム416と、を備えることができる。これらの例示的な例では、収容室404は、複数壁418と、そして扉420と、を備えることができる。扉420は、収容室404の複数壁418の開口部422を閉じる。硬化システム406は、これらの例では、レーザシステム424を備えることができる。図示のように、移動システム410は、歯車426,428,430,432,434,436,438,440,442,及び444を含むことができる。これらの例では、歯車426,428,430,432,及び434は、矢印445の方向に回転することができる。歯車436,438,440,442,及び444は、矢印446の方向に回転することができる。分離システム412は、カッター448及びカッター450を備えることができる。カッター448が矢印452の方向に回転することができるのに対し、カッター450は、矢印454の方向に回転することができる。温度制御システム416は、素子456,458,460,462,464,466,470,472,474,476,478,及び480を含むことができる。これらの素子は、加熱素子、冷却素子、及び他の適切な種類の素子のうちの少なくとも1つの素子から選択することができる。図示のように、リサイクルシステム414は、コンベアベルト482と、そして粉末除去装置484と、を備えることができる。粉末除去装置484は、再利用可能な全ての前駆体材料を前駆体堆積システム408に戻すことができる。次に、図5を参照するに、物体群を積層造形システムにおいて造形する図が、有利な実施形態に従って描かれている。この例示的な例では、物体500は、前駆体材料502をベース構造506の上に複数層504に積層することにより造形することができる。物体500の複数の構成部分508は、前駆体材料502から成る複数層504をベース構造506の上に積層して、レーザシステム424からレーザビーム510を照射して前駆体材料502を選択的に硬化させることにより形成することができる。この例示的な例では、枠体501は物体500を、物体500が形成されるときに支持することができる。枠体501は、ベース構造506,514,516,518,520,522,及び524を備えることができる。図示のように、この例示的な例では、枠体501の断面図を示すことができる。更に、ベース構造514,516,518,520,522,及び524は、想像線で示すことができる。次に、図6を参照するに、物体の構成部分に接続される枠体の構成部分の図が、有利な実施形態に従って描かれている。この例示的な例では、枠体501の構成部分600は、図5の物体500の構成部分602に接続することができる。図示のように、ベース構造506はベース構造514に、接続部材604及び接続部材606を介して接続することができる。更に、ベース構造514は物体500の構成部分602に、接続部材608及び接続部材610を介して接続することができる。このように、物体500の構成部分602は、ベース構造506及びベース構造514によって支持することができる。次に、図7を参照するに、枠体のベース構造に係合する移動システムの構成部分の図が、有利な実施形態に従って描かれている。この例示的な例では、移動システム410の歯車428が、枠体501のベース構造522と噛合している様子を見ることができる。図示のように、歯車428は複数歯702を有することができる。ベース構造522は複数歯700を有することができる。歯車428を矢印706の方向に回転させて、複数歯702がベース構造522の複数歯700と噛合することができるようにする。歯車428のこの回転により、ベース構造522及び枠体501を軸708に沿って移動させることができる。次に、図8を参照するに、枠体の構成部分と係合する移動システムの構成部分の図が、有利な実施形態に従って描かれている。この例示的な例では、図4の移動システム410に代わって、移動システム800を用いて、図5の枠体501と係合させることができる。図示のように、移動システム800は軌道802を有することができる。軌道802は、軌道802に設置した複数歯806を有することができる。複数歯806は、ベース構造520の複数歯808と、ベース構造518の複数歯810と、そして枠体501の他のベース構造群この図には示されずの他の複数歯この図には示されずと噛合するように構成することができる。この例示的な例では、軌道802を移動させて、複数歯806が矢印804の方向に移動するようにすることができる。軌道802及び複数歯806のこの移動によって、ベース構造518及びベース構造520を備える枠体501を軸812に沿った方向に移動させることができる。次に、図9を参照するに、分離システムのカッターの図が、有利な実施形態に従って描かれている。この例示的な例では、分離システム412のカッター448は矢印452の方向に回転して、ベース構造514を図5の物体500から分離することができる。図示のように、ベース構造514は、接続部材900及び接続部材902に接続することができる。接続部材900は、ベース構造514を図5のベース構造516に接続している。接続部材902は、ベース構造514を図5の物体500に接続している。次に、図10を参照するに、物体群を造形するプロセスのフローチャートの図が、有利な実施形態に従って描かれている。この例示的な例では、当該プロセスは、積層造形システム308を用いて、図3の造形環境300において実行することができる。当該プロセスは、前駆体材料330から成る複数層331を互いの上に積層する操作1000ことにより始めることができる。当該プロセスでは、前駆体材料330から成る複数層331を、前駆体材料330から成る複数層331が互いの上に積層されるときに硬化させて、物体324、及び物体324に接続される枠体326を形成する操作1002ことができ、当該プロセスはその後、終了する。次に、図11を参照するに、物体を造形するプロセスのフローチャートの図が、有利な実施形態に従って描かれている。図11に示すプロセスは、積層造形システム308を用いて、図3の造形環境300において実行することができる。当該プロセスは、枠体326のベース構造332を移動システム316に対して位置決めする操作1100ことにより始めることができる。操作1100では、当該プロセスにおいて、ベース構造332を位置決めして、移動システム316がベース構造332及び枠体326を、枠体326が順次積層されるときに保持する、そして/または移動させることができるようにする。その後、前駆体材料330から成る層328をベース構造332の上に積層することができる操作1102。次に、前駆体材料330から成る層328を、硬化システム312を用いて選択的に硬化させることができる操作1104。ベース構造332を備える枠体326を、硬化システム312から遠ざかる方向に、軸358に沿って、移動システム316を用いて移動させることができる操作1106。選択的に硬化されている前駆体材料から成る層は、これらの例では、既成層priorlayerと表記することができる。その後、当該プロセスでは、前駆体材料330から成る新規層352を、前駆体材料330から成る既成層の上に積層することができる操作1108。新規のベース構造が必要であるかどうかについて判断を行なうことができる操作1110。新規のベース構造が必要であると判断されると、前駆体材料330から成る新規層352を選択的に硬化させて、物体324の構成部分356、及び新規のベース構造354の構成部分359を形成することができる操作1112。新規のベース構造354の全体が完成したかどうかについて判断を行なうことができる操作1114。新規のベース構造354の全体が完成していない場合、枠体326を、硬化システム312から遠ざかる方向に、軸358に沿って、移動システム316を用いて移動させることができる操作1116。その後、前駆体材料330から成る別の新規層を、前駆体材料330から成る既成層の上に積層することができる操作1118。操作1118では、前駆体材料330から成る既成層は、操作1112において選択的に硬化させた新規層352である。操作1118における前駆体材料330から成る新規層は、操作1112における新規層352とは異なる層である。次に、当該新規層を、硬化システム312を用いて選択的に硬化させて、物体324の別の構成部分、及び新規のベース構造354の別の構成部分を形成することができる操作1120。その後、当該プロセスは、上に説明したように、操作1114に戻る必要がある。再度、操作1114を参照すると、新規のベース構造354の全体が完成している場合、物体324の全体が完成しているかどうかについて判断を行なうことができる操作1121。物体324の全体が完成している場合、次に、当該プロセスは終了することができる。そうではなく、物体324の全体が完成していない場合、当該プロセスは、上に説明したように、操作1106に戻る必要がある。再度、操作1110を参照すると、新規のベース構造が必要ではない場合、新規層352を硬化システム312によって選択的に硬化させて、物体324の構成部分356を、新規のベース構造354の構成部分359を形成することなく形成することができる操作1122。その後、当該プロセスは、上に説明したように、操作1121に進むことができる。異なる図示の実施形態におけるフローチャート及びブロック図は、異なる有利な実施形態における装置及び方法の数通りの実施形態の構造、機能、及び動作を示している。この点に関して、これらのフローチャートまたはブロック図における各ブロックは、モジュール、セグメント、機能、及び/又は操作または工程の一部を表わすことができる。幾つかの別の実施形態では、ブロックに記述される機能または機能群は、これらの図に記述される順番とは異なる順番で行なうことができる。例えば、幾つかの場合では、連続して示される2つのブロックは、略同時に実行することができる、またはこれらのブロックを、搭載される機能によって異なるが、逆の順番で実行することができる場合がある。また、フローチャートまたはブロック図における図示のブロック群の他に、他のブロック群を追加することができる。従って、異なる有利な実施形態は、物体群を造形する方法及び装置を提供する。異なる有利な実施形態では、前駆体材料から成る複数層を互いの上に積層することができる。前駆体材料から成る複数層は、これらの層を互いの上に積層するときに選択的に硬化させることにより、物体の構成部分、及び当該物体に接続される枠体の構成部分を形成することができる。異なる有利な実施形態の説明を提供して、図示及び記述を行なってきたが、当該説明を網羅的に記載しようとするものではない、または開示される構成の実施形態に限定しようとするものではない。多くの変形及び変更が存在することはこの技術分野の当業者には明らかである。更に、異なる有利な実施形態は、他の有利な実施形態とは異なる利点を提供することができる。選択される実施形態または実施形態群は、これらの実施形態の原理、実際の用途を最も分かり易く説明するために、そしてこの技術分野の他の当業者が、想定される特定の使用に適合するように種々の変更が為される種々の実施形態に関する開示を理解することができるように選択され、そして記載されている。"