下記の式に相応するイオウ含有のスルホン化芳香族ペルフルオロアルカンモノマー:E1-Ar1-X1-n-X2-Ar2-E2。nが、2~20、好ましくは2~8の範囲にある、請求項1記載のモノマー。E1およびE2が、同一または異なるものであって、ハロゲン、カルボキシル、塩化アシル、塩化スルホニル、フッ化スルホニル、イソシアネートおよびそのような官能基の混合物からなる群から選ばれる、請求項1または2記載のモノマー。E1およびE2が、同一または異なるものであって、ハロゲンを示す、請求項3記載のモノマー。下記の式に相応する、請求項4記載のモノマー:F-Ar1-X1-n-X2-Ar2-F下記の式に相応する、請求項4記載のモノマー:Cl-Ar1-X1-n-X2-Ar2-Clnが4に等しい、請求項1~6のいずれか1項記載のモノマー。請求項1~7のいずれか1項記載の少なくとも1種のモノマーの重縮合による、ペルフルオロアルカンポリマーの合成方法。請求項1~8のいずれか1項記載のペルフルオロアルカンモノマーの、PEMタイプの燃料電池において使用することのできるポリマー膜の製造における使用。IV発明の詳細な説明そのように、本発明の芳香族ペルフルオロアルカンモノマーは、下記の式に相応するという本質的な特徴を有する:E1-Ar1-X1-n-X2-Ar2-E2は、スルホン酸基SO3Hまたはスルホネート基SO3Mを担持し、Mは、アルカリ金属カチオンを示し;符号E1およびE2は、同一または異なるものであって、求電子官能基を示す。フェニレン基を担持するなる用語は、本特許出願においては、上記フェニレン自体またはその水素原子に対する任意の置換基の1つがスルホン酸基またはスルホネート基を担持することを意味するものと理解すべきである。従って、換言すれば、式の本発明の官能化ペルフルオロアルカンモノマーは、下記の拡大式を有する:または、。換言すれば、X1とX2が同一であり、1個のみのスルホネート基が各フェニレン基上に存在する好ましい例においては、式の本発明のモノマーは、例えば、添付図面1A、1Bおよび1Cにそれぞれ示している3つの式I‐1、I‐2およびI‐3の1つに相応する。上記式および本特許出願において説明する全ての本発明の好ましい代替形においては、nは、好ましくは2~20、より好ましくは2~8の範囲にある;さらに具体的には、本発明のペルフルオロアルカンモノマーは、ペルフルオロブタンモノマーである、即ち、nは4に等しい。本発明のモノマーの本質的特徴は、フェニレン基の少なくとも1個が、スルホン酸基SO3またはスルホネート基SO3Mを担持し、Mがアルカリ金属カチオン、好ましくはNaまたはKであることである。フェニレン基Ar1およびAr2は、一方の上記スルホン酸基またはスルホネート基以外の、さらに、他方の求電子基E1およびE2以外の必要に応じての置換基よって置換されていてもまたは置換されてなくてもよい。そのような例の場合、本発明は、特に、式のモノマー当り1個のみのフェニレン基が置換されている場合並びにモノマー当り数個のフェニレン基が置換されている場合に該当する;1個のみの置換基或いは数個の同一または異なる置換基が、上記または上記同じフェニレン基上に存在することが可能である。特に、上記芳香核の可能性ある必要に応じての置換基の例としては、下記の置換基を挙げることができる:F、Cl、Br、CN、CF3、NO2、N2;COOH、COOM、PO3H、PO3M、SO3H、SO3M;ヒドロキシル、アルキル、シクロアルキル、ペルフルオロアルキル、スルホアルキル、スルホアリール、アリール、アルキルカルボニル、アリールカルボニル、アルコキシルまたはアリールオキシル基。これらの必要に応じての置換基は、好ましくは、置換基F、CN、CF3、PO3H、PO3Mおよびこれら置換基の混合物からなる群から選ばれる。Rが水素である、即ち、必要に応じての置換基によって置換されているフェニレン基が存在しない特定の例においては、その場合、本発明の芳香族ペルフルオロアルカンモノマーは、付図面1A、1Bおよび1Cに示しているような式の1つに相応する。上記求電子官能基は、本発明のモノマーにその重合特性を付与するものであり、当業者にとって周知である;思い起すべきは、求電子官能基または基は、電子の欠落対を有し、従って、ルイス塩基と共有結合を形成し得;逆に、求核官能基または基は、電子の自由対を有し、従って、ルイス酸と共有結合を形成し得ることである。好ましくは、E1およびE2は、同一または異なるものであって、ハロゲン、カルボキシル、塩化アシル、塩化スルホニル、フッ化スルホニル、イソシアネートおよびそのような官能基または基の混合物からなる群から選ばれる。さらに好ましくは、E1およびE2は、同一または異なるものであって、ハロゲン、特にフッ素、塩素または臭素、特にフッ素および塩素である。従って、第1の特に好ましい実施態様によれば、E1およびE2基は、式において、ハロゲンのフッ素に相応する。従って、中心ペルフルオロアルカンブロックがペルフルオロブチレンである特に好ましい例においては、本発明の芳香族ペルフルオロアルカンモノマーは、添付図面2A、2Bおよび2Cに示している式、およびそれぞれに相応し、2個のフェニレン基の少なくとも1個がスルホンまたはスルホネート基を含み、さらに、これらのフェニレン基が上述した置換基のような必要に応じての置換基も含み得るまたは含み得ない、33’ビスペルフルオロブタンジスルホン酸、33’ビスペルフルオロブタンジスルホン酸または33’ビスペルフルオロブタンジスルホン酸のアルカリ金属塩である。第2の特に好ましい実施態様によれば、E1およびE2は、式において、ハロゲンの塩素に相応する。従って、中心ペルフルオロアルキレンブロックがペルフルオロブチレンであるより好ましい特定の例においては、式の本発明の芳香族ペルフルオロアルカンモノマーは、その場合、添付図面3A、3Bおよび3Cに示している式、およびそれぞれに相応し、2個のフェニレン基の少なくとも1個がスルホンまたはスルホネート基を含み、さらに、これらのフェニレン基が上述した置換基のような必要に応じての置換基も含み得るまたは含み得ない、33’ビスペルフルオロブタンジスルホン酸、33’‐ビスペルフルオロブタンジスルホン酸または33’‐ビスペルフルオロブタンジスルホン酸のアルカリ金属塩である。上記の本発明に従う芳香族ペルフルオロアルカンモノマーは、燃料電池内の電解質を、スルホン化形において、構成することのできるポリマーの合成において有利に使用し得る。用語ポリマーは、本発明のモノマーに由来する構造成分を少なくとも含む任意のホモポリマーまたはコポリマー、特にブロックコポリマーを意味するものと理解すべきである。用語スルホン化モノマーまたはスルホン化ポリマーは、定義によれば、また、周知のとおり、1個以上のスルホンもしくはスルホネート基またはそのような基の混合物を担持するモノマーまたはポリマーを意味するものと理解されたい;Mは、好ましくはリチウム、セシウム、ナトリウムおよびカリウムから、より好ましくはナトリウムおよびカリウムから選ばれるアルカリ金属のカチオンである。この場合、簡明に言えば、PEM電池において、膜として使用する上記ポリマーの陽子伝導特性をもたらすのがスルホン酸基である。添付図面4は、本発明に従う芳香族ペルフルオロアルカンモノマーから合成することのできるポリマーの1つの例、さらにまた、このポリマーのそのようなモノマーからの実施可能な合成スキームを示している。スルホン化形の、図4に示すようなポリマーは、エーテルブリッジによって互いに結合させた2つのタイプの構造単位からなる。このポリマー1は、A1で示す本発明に従うモノマーと、図4においてB1で示す本発明に従わない第2モノマーとの、塩基および有機溶媒の存在下での、後で詳細に説明する手順に従う重縮合によって調製し得る。モノマーA1は、上記で説明した式の芳香族ペルフルオロアルカンモノマーに相当する。本発明に従う芳香族ペルフルオロアルカンモノマーから合成することのできるポリマーのもう1つの例、さらにまた、このポリマーのそのようなモノマーからの実施可能な合成スキームを、添付図面5に示している。スルホン化形の、図5に示すようなポリマーは、エーテルブリッジによって互いに結合させた2つのタイプの構造単位からなる。このポリマー2は、A2で示す本発明に従うモノマーと、図5においてB2で示す本発明に従わない第2モノマーとの、塩基および有機溶媒の存在下での重縮合によって調製し得る。この場合A2で示したモノマーは、実際には、上記のモノマーA1に相当することに注目すべきである。本発明に従う芳香族ペルフルオロアルカンモノマーから合成することのできるポリマーのもう1つの例、さらにまた、このポリマーのそのようなモノマーからの実施可能な合成スキームを、添付図面6に示している。スルホン化形の、図6に示すようなポリマーは、エーテルブリッジによって互いに結合させた2つのタイプの構造単位からなる。このポリマー3は、A3で示す本発明に従うモノマーと、図6においてB3で示す本発明に従わない第2モノマーとの、塩基および有機溶媒の存在下での、後で詳細に説明する手順に従う重縮合によって調製し得る。この場合A3で示したモノマーは、この場合も、上記のモノマーA1およびA2に相当することに注目すべきである。V本発明の実施例以下の試験によって、先ずは最初に、モノマーA1およびB1の合成を、そして、その後、ポリマー1およびポリマー3の合成を詳細に説明する。その後、ポリマー1を、特性決定し、PEMタイプの燃料電池内の陽子伝導性膜として試験する。この場合、ポリマー1は、疎水性であり、立体的に隠蔽しており、且つ上記ポリマーの水中での溶解性を低下させることを意図するベンゾフェノン保護基によってブロックされた鎖末端を含む。本発明説明においては、他で明確に断らない限り、全ての百分率は、質量パーセントである。V‐1モノマーA1の合成モノマーA1は、ジスルホン化33’‐ビスペルフルオロブタンであり、その式は、下記のとおりである:このモノマーA1は、図7に図式的に示す手順に従い、3つの連続する工程において、以下で詳述するようにして調製した。V‐1‐A工程1第1工程においては、化合物1、即ち、14‐ビスペルフルオロブタンを、以下の、図7Aにおいて図式的に示している手順に従って調製する。この手順は、難しくはあるが、FeiringAE、WonchobaERおよびArthurRDによる刊行物FluorinatedPolysJPolymSciPartAPolChem1990382809‐2818に記載されているようなフッ素化ポリエーテルスルホンの合成方法から起案している。200mlの無水メタノール中のナトリウムメトキシドと4‐フルオロチオフェノールの混合物を、還流下に60分間加熱する。メタノールを留別した後、白色結晶を、周囲温度の装置内で、窒素下に保つ。510gの14‐ジヨードペルフルオロブタンを、窒素下に、170mlの無水DMF中の370gの4‐フルオロフェニルチオール酸ナトリウム塩の溶液に添加し、0°Cに冷却する;発熱が生じ、温度は40°Cに達する。得られた溶液を40°Cに保ち、約12時間撹拌する;その後、溶液を60°Cで1時間加熱する。溶液を、周囲温度に戻した時点で、60mlの水で希釈し、次いで、真空ポンプを使用して濃縮して100mlの溶媒を除去する。残存溶液を水で希釈し、下の相を分離し、水洗する。生成物を、真空下に120°Cで蒸留する。不純物を除去した後、無色液、即ち、379gを回収する。残存の痕跡量の不純物を、ヘキサンを移動相として使用するカラムクロマトグラフィーによって除去し、固体で透明なワックス様の生成物を周囲温度で得る。生成物の融点は、約50°Cに等しい。そのようにして、下記の式を有する化合物1を得る:NMR分析は、下記の結果を示す:1HNMR、500MHz:709~712、762~765。V‐1‐B工程2その後、第2工程においては、化合物2、即ち、14‐ビスペルフルオロブタンを、以下の、図7Bにおいて図式的に示している手順に従って調製する。還流コンデンサー、磁力撹拌棒および窒素入口を備えた1リットルの二口丸底フラスコに、3180gの化合物4、350mlの氷酢酸および654gのKMnO4を装入する。周囲温度で10分間撹拌した後、溶液を0°Cと5°Cの間の温度に冷却し、次いで、35mlの濃硫酸を、氷浴による冷却中に、滴下しながら添加する。反応混合物を周囲温度で1夜撹拌し、その後、35リットルの蒸留水に注ぎ入れる。生成物を7リットルのクロロホルムで抽出する。加水分解MnO2は、毎回、濾紙繊維フィルターで濾過する。溶媒を、回転蒸発器を使用して50°Cで除去する。その後、生成物を1リットルのクロロホルムに溶解する。その後、有機相を、200mlの飽和NaHCO3溶液、次いで、200mlの蒸留水で連続洗浄し、最後にMgSO4で乾燥させる。溶媒を回転蒸発器上で除去し、その後、生成物を、ヘキサン酢酸エチルメタノール混合物を溶離剤として使用するカラムクロマトグラフィーによって精製して、化合物2を得る。白色結晶形の生成物を、真空下に60°Cで1夜乾燥させる。その後、生成物をアセトンから再結晶させて透明結晶を得る。DSC分析は、約127°Cの融点を明らかにしている。そのようにして、下記の式を有する326gの化合物2を得る:NMR分析は、下記の結果を示す:1HNMR、500MHz:736~739807~810。V‐1‐C工程3最後に、第3の最終工程においては、化合物3即ちモノマーA1ペルフルオロブタンを、以下の、図7Cにおいて図式的に示している手順に従って調製する。化合物2を、高温エアガンを乾燥させ、次いで、窒素下に置いた四口丸底フラスコに入れる。その後、濃硫酸を、事前乾燥目盛り付きガラスシリンダーを使用して添加する。上記化合物の多くは、周囲温度の硫酸には溶解しない。最後に、2006gの発煙硫酸を、事前乾燥目盛り付き滴下漏斗を使用して添加する。ガス出口バブラーを濃硫酸で充たし、ガス状生成物を、空トラップに、次いで、10NaOHを充たしたトラップに送気する。反応媒体を120°Cに加熱し、穏やかな窒素流が溶液上を移動する。反応を、120°Cで1夜続行する。スルホン化が終了した時点で、反応混合物を90°Cに冷却し、まだ熱いままで、250gの氷に注ぎ込む。混ぜ合せた混合物を撹拌する;氷が全て溶けた時点で、15のNaClを添加し、ジスルホン化モノマーを沈降させる。その後、沈降物を濾別し、次いで、真空下に80°Cで乾燥させる。乾燥生成物を、その後、250mlの蒸留水と混合して、90°Cまで加熱する。全ての生成物が溶解した時点で、pHを、70に、1NaOHを添加することによって調整する。溶液を周囲温度に冷却する;生成物の多くは、その時点で沈降する。白色生成物を、濾過することによって、水性相から分離する。水性相中に残存している生成物は、15gのNaClを添加することによって沈降させる。生成物を濾別し、真空下に150°Cで1夜乾燥させる。他の精製は必要ではない。そのようにして、592gの、下記の式を有する本発明に従うモノマーA1を得る:d6‐DMSOに溶解したそのようにして得られたモノマーA1の1HNMRスペクトルは、図8に再現している。NMR分析は、下記の結果を示す:1HNMR、500MHz:767~770、820~823、829~831。生成物は、ジクロロメタン酢酸エチルメタノール混合物を使用するシリカプレート上での薄層クロマトグラフィー分析によれば、純粋に出現している。最後に、生成物の分子量は、ESI質量分析;水アセトン11混合物によって測定したとき、6988に等しい。V‐2モノマーB1の合成繰返すが本発明に従わないモノマーB1は、24‐4フェニル‐6‐フェニル‐135‐トリアジンであり、その式は、下記のとおりである:このモノマーB1は、図9に図式的に示す手順に従い、3つの連続する工程において、以下で詳述するようにして調製した。V‐2‐A工程1第1工程においては、化合物4、即ち、24‐ビス‐6‐フェニル‐135‐トリアジンを、以下の、図9Aにおいて図式的に示している手順に従って調製する。この手順は、難しくはあるが、SpencerRDおよびBeggsBHによる刊行物DeterminationofFourCloselyRelatedTriaryl‐s‐TriazinesbyInfraredSpectroscopyAnalChem1963311633‐1636に記載されているような塩素化トリフェニルトリアジンの合成方法から起案している。磁力撹拌棒、還流コンデンサーおよび温度計を備えた500mLの三口丸底フラスコを、高温エアガンを使用して乾燥させる。678gのp‐フルオロベンゾニトリル、360gの塩化アンモニウム、340gの塩化アルミニウムおよび320gの塩化ベンゾイルを、窒素下の上記丸底フラスコに入れる。丸底フラスコを、158°Cに加熱した油浴内に浸し、150°Cにて、反応混合物上での緩やかな窒素流下に1夜放置する。反応生成物を、周囲温度に冷却し、300gの氷と60gの36HClを添加することによって加水分解する。固形物を濾別し、その後、水中に分散させ、中性pHが得られるまで洗浄する。白色固形物を、還流下に加熱した500mlのメタノール中で30分間撹拌し、次いで、混合物を周囲温度に冷却する。最後に、生成物を濾別し、真空下に60°Cで乾燥させる。そのようにして、266gの化合物4を得る;この生成物は、2545°Cの融点を示す。NMR分析は、下記の結果を示す。1HNMR、500MHz:730~734、762~765、768~770、879~880、882~885。V‐2‐B工程2第2工程においては、化合物5、即ち、24‐4‐ヒドロキシフェニルスルファニルフェニル‐6‐フェニル‐135‐トリアジンを、以下の、図9Bにおいて図式的に示している手順に従って調製する。4‐ヒドロキシルチオフェノールを、窒素下に、固体形で保存する。化合物4とK2CO3を、別々に、真空下に150°Cで1夜乾燥させる。磁力撹拌棒を、2Lの丸底フラスコに入れる。装置を、真空下に置き乾燥させる。二方バルブを使用して、真空を窒素で置換え、反応物の添加中は、不活性ガスで連続して掃気する。化合物4と粉末無水K2CO3を、まだ高温である間に、窒素で掃気した装置に加える。この後、750mlの無水DMSOを添加する。得られた懸濁液を、引続き、溶液内への窒素流によって少なくとも15分間掃気する。液体形の必要量の4‐HTPを、10mlのプラスチックシリンジを使用して移し取り、シリンジ内で直接秤量し、反応混合物中に注入する。全ての反応物を添加した時点で、窒素を溶液上に連続して送気する。混合物を、連続撹拌しながら、100°Cで1夜加熱し、その後、周囲温度に冷却する。生成物は、1工程では精製できない:約250mlのアリコート画分の反応混合物を取出し、26リットルの酢酸エチル水を収容する分別漏斗中に注入する。生成物の残余は、窒素の連続流下に保つ。分別漏斗内に入れた混合物を振盪し、所望生成物を、酢酸エチレン相中に抽出する。有機相を100mlのNaHCO3溶液で洗浄し、この工程の後、100mlのH2Oで洗浄する;その後、有機相を無水MgSO4で乾燥させる。このプロセスを、他の2つの残りの250mlアリコートの反応混合物において2回繰返す。酢酸エチル相を、回転蒸発器を使用して蒸発させる;蜂蜜様の、粘稠な僅かにオレンジ色の液が残存する。残留DMSOは、減圧下に100°Cで除去する。少量のアセトンを、次いで、40mlのジエチルエーテルを添加する。固形物は、直ぐにクリームホワイト状になり、セラミックフィルター上で濾別する。残留チオールは、反応生成物から、カラムクロマトグラフィーにより、ヘキサンCH2Cl2酢酸エチルメタノールを移動相として使用することによって除去する。131gの化合物5を、そのようにして得る。NMR分析は、下記の結果を示す。1HNMRd6‐DMSO:693~695、717~719、742~744、758~760、765~768、849~850、861~863、1004。生成物の分子量は、MALDI質量分析によって測定したとき、5581に等しい。V‐2‐C工程3最後に、第3の最終工程においては、化合物6を、以下の、図9Cにおいて図式的に示している手順に従って調製する。250mLの三口丸底フラスコに、磁力撹拌棒、温度計、還流コンデンサーおよび反応物添加用に使用する開口を備え付ける。懸濁液を、669gの化合物5を150mlの氷酢酸に添加することによって調製する。反応物を添加した時点で、懸濁液を70°Cに加熱する。反応物は、溶解して僅かに透明な黄色を呈する。その後、180gの50過酸化水素を、反応物中に滴下により導入する。溶液を還流下に1時間加熱する。CH2Cl2酢酸エチルメタノール中での薄層クロマトグラフィーは、反応中の反応物の消費量をモニターすることを可能にする。その後、50mlの酢酸を、減圧下での蒸留によって除去する。蒸留後、冷却中に、白色結晶が、溶液から、温度が80°Cよりも低く下がると直ぐに沈降し始める。溶液を、生成物が酢酸から結晶化するように、周囲温度で1夜放置する。その後、酢酸を濾過によって除去し、最終白色生成物を300mlの蒸留水で洗浄した。その後、約18gのそのようにして得られた湿潤生成物を丸底フラスコに移し、75mlの蒸留水を添加し、混ぜ合せた混合物を約15分間撹拌する。引続き、生成物を濾別し、中性pH値まで洗浄する。まだ湿っている生成物を、真空下に60°Cで2時間、次いで、真空下に100°Cで1夜乾燥させる。精製は、CH2Cl2酢酸エチルメタノールを移動相として使用するカラムクロマトグラフィーによって実施する。吸熱ピークは、約294°Cに位置する。モノマーは2回目のDSC操作中に直ちに重合することが記録される;そのようにして調製したポリマーのガラス転移温度は、約145°Cにある。そのようにして、535gの化合物6即ちモノマーB1を得る。そのようにして得られたモノマーB1の、d6‐DMSO中に溶解した1HNMRスペクトルは、図10に再現している。NMR分析は、下記の結果を示す:1HNMRd6‐DMSO:699~701、762~767、772、787~790、813~816、866~868、880~883、1077。最後に、生成物の分子量は、ESI質量分析によって測定したとき、6207に等しい。V‐3ポリマー1の合成この実施例は、詳細な形で、上記で説明した本発明に従うモノマーA1と本発明に従わないB1からの、スルホン化形で、ベンゾフェノン基によってブロックされた、図11に示しているようなポリマー1の合成を説明する。モノマーB1を、真空下に60°Cで1夜乾燥させる。モノマーA1とNa2CO3を、別々に、真空下に150°Cで1夜乾燥させる。その後、上記3つの化合物を混合し、真空下に160°Cで1時間乾燥させる。モノマーA1とB1の共重合は、100mlの三口丸底フラスコ内で生じる。この丸底フラスコは、窒素入口、温度計、磁力撹拌子、および還流コンデンサーが登載しているディーンスタークセパレータを備えている。装置のガラス部分は、高温エアガンを使用して真空下に乾燥させて、上記丸底反応フラスコ内は少なくとも100°Cの温度に達するようにする。丸底反応フラスコに、モノマーB1、モノマーA1、無水炭酸ナトリウム、無水NN‐ジメチルアセトアミドおよびトルエンを装入する。丸底反応フラスコを、100°Cの油浴内で1時間加熱する。その後、トルエン循環用のバルブを閉じて、トルエンを100°Cで留別する。その後、油浴の温度を約148°Cに上げ、残留トルエンをさらに60分間の蒸留により除去して、全てのトルエンを反応物から除去し且つ温度が丸底フラスコ内で140°Cに上るようにする。トルエンをディーンスタークセパレータから空にし、油浴の温度を約159°Cに上げ、この値に1夜維持する。約20時間後、油浴の温度を約168°Cに上げて、重合を4時間続行する。反応温度を、丸底フラスコを油浴から取出すことによって、丸底フラスコ内で約130°Cに下げる。5mlの無水NN‐ジメチルアセトアミド中に溶解した8mgの4‐フルオロベンゾフェノンを、シリンジを使用して、反応に添加する。丸底フラスコを油浴内に戻し入れ、反応を、約152°Cで、さらに4時間続行する。反応混合物を周囲温度に冷却し、その後、ポリマーを500mlの2‐プロパノール中に注ぎ込む。繊維状沈降物を濾過により回収し、イソプロパノールと水により、中性pHがえられるまで洗浄する。その後、生成物を、真空下に60°Cで1夜乾燥させる。精製を、NN‐ジメチルアセトアミド中に溶解し、連続撹拌しながらジエチルエーテル中に滴下により注入するポリマーの沈降によって実施する。そのようにして得られた、スルホン化形で且つベンゾフェノンブロックト形のポリマー1の式は、d6‐DMSO中に溶解したその1HNMRスペクトルと一緒に、図11に示している。V‐4ポリマー3の合成この実施例は、詳細な形で、ポリマー3の、図6において既に示している方法に従う、上記で説明したモノマーA3とB3からの合成を説明する;このポリマー3は、この場合、図12に示しているように、一方ではスルホン化形で、また、他方ではベンゾフェノン基によるブロックト形で得られる。B3で示すモノマーを、真空下に80°Cで1夜乾燥させる。A3で示すモノマーとNa2CO3を、別々に、150°Cで乾燥させ、混合し、その後、混ぜ合せた混合物を真空下に160°Cで1時間乾燥させる。モノマーA3とB3の共重合は、100mlの三口丸底フラスコ内で実施する。この丸底フラスコは、窒素入口、温度計、磁力撹拌子、および還流コンデンサーが登載しているディーンスタークセパレータを備えている。装置のガラス部分は、真空下に乾燥させる。50モルジスルホン化のためには、丸底フラスコに、モノマーB3、モノマーA3、無水炭酸ナトリウム、無水NN‐ジメチルアセトアミドおよびトルエンを装入する。丸底反応フラスコを、100°Cの油浴内で2時間加熱する。その後、トルエン循環用のバルブを閉じて、トルエンを100°Cで留別する。その後、油浴の温度を約148°Cに上げ、残留トルエンをさらに1時間の蒸留により除去して、全てのトルエンを反応から除去し且つ温度が丸底フラスコ内で140°Cに達するようにする。トルエンをディーンスタークセパレータから空にし、油浴の温度を159°Cに上げ、その後、この値に1夜維持する。約20時間後、丸底フラスコを油浴から取出し、丸底反応フラスコ内で約130°Cに冷却する。8mgの4‐フルオロベンゾフェノンを5mlの無水NN‐ジメチルアセトアミドに溶解し、溶液を、シリンジを使用して反応に添加する。丸底フラスコを油浴内に戻し入れ、反応を、約145°Cで、さらに4時間続行する。反応混合物を周囲温度に冷却する;その後、得られた生成物を、200mlの2‐プロパノール中に注ぎ込む。繊維状沈降物を濾過により回収する。その後、ポリマーを、真空下に80°Cで1夜乾燥させる。炭酸ナトリウムを、ポリマーから、ポリマーを50mlの蒸留水に磁力撹拌棒により撹拌しながら30分間浸漬することによって抽出する。溶液のpHを、10HClを滴下して添加することによって調整して7に下げる。その後、ポリマーを、真空下に80°Cで乾燥させる。そのようにして得られた、スルホン化形で且つベンゾフェノンブロックト形のポリマー3の式は、d6‐DMSO中に溶解したその1HNMRスペクトルと一緒に、図12に示している。V‐5PEM膜の作成この試験においては、ポリマー1膜を、以下で説明する溶媒流涎法に従って作成する。8mlのNN‐ジメチルアセトアミド中に前以って溶解したポリマーを、約045μmの孔サイズを有するPTFEマイクロフィルターによって濾過する。そのようにして濾過したポリマー溶液を、その後、2枚の重ね合せガラスシートからなり、その上部シートが1mmに等しい深さを有する凹部を含むモールド内に流し込む;その後、溶液を、50°Cで24時間、次いで、60°Cで2時間加熱する。その後、痕跡量の有機溶媒は、そのようにして形成した膜から、膜を蒸留水の浴に約12時間浸漬することによって除去する。真空下60°Cで2時間の最終乾燥後に、約50μmに等しい厚さを有する強力で透明な膜がそのようにして得られ、この膜は、即特性決定可能である。V‐6PEM膜の特性決定V‐6‐A陽子伝導度膜の酸性化においては、ポリマー1を、最初に、200mlのH2SO4に2時間浸漬する。2回蒸留した酸H2SO4を、痕跡量の金属を回避するために使用する。その後、蒸留水を、数段階で、添加して7に等しいpHを達成する;膜は、その後、蒸留水中で、1夜保存する。Scmで表す膜の陽子伝導度は、以下に示すようにして判定する。2cmの直径を有するディスク形の膜を、中空ポンチを使用して切取る。膜の陽子伝導度は、複素インピーダンスの実数部と虚数部を、100kHzと10Hzの間にある周波数範囲内で測定することによって判定する。測定は、インピーダンスACポテンショスタットによって実施する。ナイキストグラフを、膜と同じ円形状を有する2枚の白金電極間に挟んだ1枚、2枚、3枚および6枚までの膜の連続積重ねの測定値によって描く。測定毎に、ナイキストグラフの実軸を干渉する値、即ち、ゼロでのインピーダンスの虚数成分の値が得られる。一般に、これらの位置は、アフィン直線上に並んでおり、その傾斜は、膜の抵抗値を直接決定する。原点におけるその横座標は、膜と白金電極間の接触抵抗を決定する。後者の値と厚さ認識が、知られている通り、膜の抵抗値を算出することを可能にする;この値の逆が、伝導度である。そのように試験して、ポリマー1から得られる膜は、同じ厚さを有し且つ同じ条件下に厳格に試験した市販膜112において測定した伝導度値よりも高い、約89mScmに等しい注目すべき陽子伝導度値を示している。V‐6‐B水分吸収能力および寸法安定性膜を酸性化した時点で、膜を真空下に100°Cで2時間乾燥させる。膜質量を、膜が大気水分を捕捉する前に直ちに測定する。その後、膜サンプルを、周囲温度の蒸留水に、飽和するまで浸漬する。で表す水分吸収能力は、湿潤膜の質量と乾燥膜の質量の差として算出する。また、寸法安定性は、これもで表し、乾燥膜の主寸法対完全加湿膜の主寸法の比である。ポリマー1の膜は、市販膜112における約23の値と比較して、その質量の27に等しい水分吸収能力を有することが注目される。この膜の寸法安定性は、上記対照市販膜における7の値と比較して、20に等しい。換言すれば、本発明に従うモノマーから得られる膜は、予期に反して、上記対照市販膜の水分吸収能力と寸法安定性と同様な水分吸収能力と寸法安定性、即ち、PEM燃料電池において操作中の膜の耐久性および化学安定性について判定する限られた要因を示していることが判明している。V‐6‐C表面形態水平および横膜断面を創出し、その後、液体エポキシ樹脂中でコーティングする。樹脂を、その後、硬化剤および促進剤の存在下に60°Cで48時間重合させる。膜サンプルを酢酸ウラニル2水溶液、次いで、クエン酸鉛水溶液中で含浸処理した後、膜の形態を、透過型電子顕微鏡を使用して観察する。ポリマー1の膜の、それぞれ水平断面および横断面について記録した電子顕微鏡写真を、図13において再現している。05nmの標準偏差でもっての24nmに等しい平均孔サイズは、当業者にとって特に顕著で予想外の結果を構成する。従って、既知の市販膜と比較して、本発明は、一方では極めて実質的に低減された孔サイズと他方では特に狭い孔サイズ分布とを有する大いに改良された表面形態を得ることを可能にしている;そのような特徴は、膜の電気的性能の全体にとって、気体に対する膜の不透過特性にとって、さらに、膜の最終的耐久性にとって決定的である。V‐6‐DPEM燃料電池内での性能膜性能は、温度、圧力、流量およびガス湿度を調整することのできる燃料電池用試験台上で試験し得る。使用するガスは、65°Cの温度の純水素および純酸素である。これらの試験において使用する燃料電池は、2枚のGDE層間に配置した試験すべきポリマー膜、2枚のグラファイト双極性プレート、および約04mgcm2の白金含有量を有する2つの標準電極を含む単一電池である。試験すべき膜を、先ずは最初に、2枚の不織布間で乾燥させる。その後、膜を、60°Cの2枚のガラスプレート間で3時間プレスする。MEAアッセンブリを、膜の各側面上に配置したPtC触媒層を高温プレスすることによって取得する。この段階において、MEAアッセンブリを、2枚の双極性プレート間で組立てて、水素と酸素を供給したときに即操作可能である燃料電池の単一電池を形成することができる。試験の必要条件として、燃料電池を、定常状態或いは停止開始またはOCV状態に供して、知られている通り、膜を最も侵襲的な操作条件に供し、そして、最後に、それから、その全体的耐化学性を推定する。図14は、一方のポリマー1からなる膜における、また、他方の市販膜112ポリマー、曲線CBにおける、分極曲線、即ち、燃料電池が発生する電流密度の関数として記録している上記単一電池の電圧を再現している。下記の注釈は、これら2つの曲線を読取ることから得られる:先ずは第一に、高電圧およびゼロ電流においては、分極電圧は、2つの膜において等価であり、このことは、当業者に対し、ガスに対する等価の透過性を実証していることが注目される;次に、2つの曲線の実質的に同一の傾斜が、これらの曲線の中央の直線部分において観察され、このことは、本発明の特定の膜において電極の特段の最適化さえもなしで、2つの膜の同等の電気性能を立証している;最後に、高電流および低電圧においては、2つの膜の挙動は同様なままであることが観察されており、このことは、高電流における膜の極めて良好な陽子伝導度を確証している。結論として、本発明のモノマーは、予期に反して、Nafionタイプ市販膜の特性と同等である化学および寸法安定性並びにイオン伝導特性を示すポリマーおよびPEM膜を製造することを可能にしている;しかも、これらのポリマーは、優れた化学安定性および酸化に対する増強された耐性も示している。