ダンプトレーラであって、一以上の組の車輪を支承する第1フレームと、牽引車両への接続を許容する連結デバイスを含む第2フレームと、前記第1フレーム及び前記第2フレームの上方に配置されてトレーラ台を支持する第3フレームと、前記第1フレームと前記第2フレームとの間に配置されて前記第1フレームに対する前記第2フレームの前方動及び後方動を許容する一以上のローラサブアセンブリと、前記第2フレームが前記第1フレームに対して前方及び後方に動くときに前記第3フレームの枢動を許容する一以上の枢動サブアセンブリと、前記第2フレームが前記第1フレームに対して前方及び後方に動くときに前記第3フレームの前記一以上の枢動サブアセンブリまわりの枢動をもたらす一以上の枢動アームとを含むダンプトレーラ。前記第1フレーム、第2フレーム、第3フレームは、一以上の長手支持ビームと、前記長手支持ビーム間に延びる少なくとも一の短手支持ビームとを含む、請求項1に記載のダンプトレーラ。前記第2フレームは第1フレームと前記第3フレームとの間に配置される、請求項2に記載のダンプトレーラ。前記一以上のローラサブアセンブリは、一対の連結プレート、上部ローラ、及び下部ローラを含み、前記一対の連結プレートは、前記第2フレームの長手支持ビームに接続されて、下に向かって延びかつ前記第1フレームの長手支持ビームの対向垂直側面を側面として延び、前記上部ローラは、前記第2フレームの前記長手支持ビームの下方水平面と前記第1フレームの前記長手支持ビームの上方水平面との間にこれらと接触して配置され、前記下部ローラは、前記第2フレームの前記長手支持ビームの前記下方水平面に接触するべく配置される、請求項3に記載のダンプトレーラ。前記一以上のローラサブアセンブリは一対の側部ローラをさらに含み、前記側部ローラは、前記連結プレートの開口を横切り、前記第1フレームの前記長手支持ビームの対向垂直側縁に接触する、請求項4に記載のダンプトレーラ。前記一以上の枢動サブアセンブリはロッカープレート及び斜めアイアンを含み、前記ロッカープレートは前記第2フレームから延びて、前記斜めアイアンに接触する上縁を与え、前記斜めアイアンは前記第3フレームに接続されて、前記ロッカープレートの前記上縁に接触する頂点を画定し、前記ロッカープレートの前記上縁は前記斜めアイアンの前記頂点に配置され、前記第3フレームは前記ロッカープレートの前記上縁と前記斜めアイアンの前記頂点との間の界面まわりに枢動する、請求項3に記載のダンプトレーラ。前記一以上の枢動アームは前記第1フレームから前記第3フレームまで延びる、請求項3に記載のダンプトレーラ。電気制動システムをさらに含み、前記第1フレームは、前記電気制動システムが作動すると動かないように固定され、前記第3フレームは、固定された前記第1フレームに対して前記第2フレームが後方に動くときに載置位置からダンプ位置まで動く、請求項1に記載のダンプトレーラ。前記第1フレームは前記第2フレームと前記第3フレームとの間に配置される、請求項1に記載のダンプトレーラ。前記一以上の枢動サブアセンブリはロッカープレート及び斜めアイアンを含み、前記ロッカープレートは前記第1フレームから上に延びて前記斜めアイアンに接触する上縁を与え、前記斜めアイアンは前記第3フレームに接続されて前記ロッカープレートの前記上縁に接触する頂点を画定し、前記ロッカープレートの前記上縁は前記斜めアイアンの前記頂点に配置され、前記第3フレームは前記ロッカープレートの前記上縁と前記斜めアイアンの前記頂点との間の界面まわりに枢動する、請求項9に記載のダンプトレーラ。前記一以上の枢動アームは前記第2フレームから前記第3フレームまで延びる、請求項9に記載のダンプトレーラ。電気制動システムをさらに含み、前記第1フレームは、前記電気制動システムが作動すると動かないように固定され、前記第3フレームは、固定された前記第1フレームに対して前記第2フレームが前方に動くときに載置位置からダンプ位置まで動く、請求項1に記載のダンプトレーラ。前記一以上の枢動サブアセンブリは外パイプ及び内パイプを含み、前記外パイプの直径は、前記内パイプを前記外パイプの内側に配置することを許容し、前記内パイプは、前記第3フレームの枢動を許容するべく前記外パイプ内で回転可能である、請求項1に記載のダンプトレーラ。前記外パイプは、前記第2フレームに接続される柱に取り付けられ、前記内パイプは、各端部が前記第3フレームから下に向かって延びる一対のフランジに接続される、請求項13に記載のダンプトレーラ。ダンプトレーラであって、第1フレームと、前記第1フレームの上方に配置される第2フレームと、前記第2フレームの上方に配置される第3フレームと、前記第1フレームと前記第2フレームとの間に配置される一以上のローラサブアセンブリと、前記第2フレームと前記第3フレームとの間に配置される一以上の枢動サブアセンブリと、前記第1フレームと前記第3フレームとの間に延びる一以上の枢動アームとを含み、前記第1フレームは、一対の長手支持ビームと、前記一対の長手支持ビーム間に配置される一以上の短手支持ビームと、それぞれが一組の車輪を支承する一以上の車軸とを含み、前記第2フレームは、一対の長手支持ビームと、前記一対の長手支持ビーム間に配置される一以上の短手支持ビームと、各長手支持ビームから延びる舌であって牽引車両に連結される連結器に接続される舌とを含み、前記第3フレームは、一対の長手支持ビームと、前記一対の長手支持ビーム間に配置される複数の短手支持ビームとを含み、前記ローラサブアセンブリは、前記第1フレームに対する前記第2フレームの前方動及び後方動を許容し、前記一以上の枢動サブアセンブリは、前記第2フレームが前記第1フレームに対して前方及び後方に動くときに前記第3フレームの枢動を許容し、前記一以上の枢動アームは、前記第2フレームが前記第1フレームに対して前方及び後方に動くときに前記第3フレームの前記一以上の枢動サブアセンブリまわりの枢動をもたらすダンプトレーラ。前記一以上の枢動サブアセンブリはロッカープレート及び斜めアイアンを含み、前記ロッカープレートは前記第2フレームから上に延びて、前記斜めアイアンに接触する上縁を与え、前記斜めアイアンは前記第3フレームに接続されて、前記ロッカープレートの前記上縁に接触する頂点を画定し、前記ロッカープレートの前記上縁は前記斜めアイアンの前記頂点に配置され、前記第3フレームは前記ロッカープレートの前記上縁と前記斜めアイアンの前記頂点との間の界面まわりに枢動する、請求項15に記載のダンプトレーラ。前記一以上の枢動サブアセンブリは外パイプ及び内パイプを含み、前記外パイプの直径は、前記内パイプを前記外パイプの内側に配置することを許容し、前記内パイプは、前記第3フレームの枢動を許容するべく前記外パイプ内で回転可能である、請求項15に記載のダンプトレーラ。前記外パイプは、前記第2フレームに接続される柱に取り付けられ、前記内パイプは、各端部が前記第3フレームから下に向かって延びる一対のフランジに接続される、請求項17に記載のダンプトレーラ。電気制動システムをさらに含み、前記第1フレームは、前記電気制動システムが作動すると動かないように固定され、前記第3フレームは、固定された前記第1フレームに対して前記第2フレームが後方に動くときに載置位置からダンプ位置まで動く、請求項15に記載のダンプトレーラ。ダンプトレーラであって、第1フレームと、前記第1フレームの下方に配置される第2フレームと、前記第1フレームの上方に配置される第3フレームと、前記第1フレームと前記第2フレームとの間に配置される一以上のローラサブアセンブリと、前記第1フレームと前記第2フレームとの間に配置される一以上の枢動サブアセンブリと、前記第2フレームと前記第3フレームとの間に延びる一以上の枢動アームとを含み、前記第1フレームは、平行な一対の長手支持ビームと、前記一対の長手支持ビーム間に配置される一以上の短手支持ビームと、それぞれが一組の車輪を支承する一以上の車軸とを含み、前記第2フレームは、一以上の長手支持ビームと、牽引車両に接続する連結デバイスとを含み、前記第3フレームは、一対の平行な長手支持ビームと、前記一対の平行な長手支持ビーム間に配置される複数の短手支持ビームとを含み、前記ローラサブアセンブリは、前記第1フレームに対する前記第2フレームの前方動及び後方動を許容し、前記一以上の枢動サブアセンブリは、前記第2フレームが前記第1フレームに対して前方及び後方に動くときに前記第3フレームの枢動を許容し、前記一以上の枢動アームは、前記第2フレームが前記第1フレームに対して前方及び後方に動くときに前記第3フレームの前記一以上の枢動サブアセンブリまわりの枢動をもたらすダンプトレーラ。本発明は、流体等の動力システムを不要とするダンプトレーラを対象とする。本発明のダンプトレーラ設計は、流体ダンプトレーラに匹敵する搭載荷重を、当該トレーラに関連する費用及びメンテナンス問題なしに扱うことができる効率的なかつ制御されたダンプ動作を与える。ダンプトレーラは一般に3つのフレームを含む。これらは、互いに対して水平動又は枢動ができる。ダンプトレーラは、当該トレーラフレームの一つを動かないように固定することにより、又は牽引車両を当該固定されたトレーラフレームに向かってバックさせるか若しくは牽引車両を当該固定されたフレームから離れるように前方に動かすことにより動作する。当該フレームの一以上を当該固定されたフレームに対して前方又は後方に変位させることにより枢動機構が開始し、これによりトレーラ台フレームが傾動される。様々な非流体ダンプトレーラが従来も記載されてきたが、本ダンプトレーラは、当該従来設計から著しく逸脱し、優れた荷重容量及び改善されたダンプ制御を有するダンプトレーラをもたらす。本発明のダンプトレーラの利点及び改善点は、実施例が以下に詳細に記載されることで明らかとなる。図1AからCは、本発明のダンプトレーラ10に係る3つの代替実施例を与える。図1A及びBは、ダンプ動作を機能させるべく牽引車両が、ダンプトレーラの静止した第1フレームに向かって牽引と逆方向に動く実施例を対象とする以下逆方向ダンプ構成と称する。代替的に、図1Cは、ダンプ動作を機能させるべく牽引車両が、静止した第1フレームから離れて牽引と順方向に動く実施例を対象とする以下順方向ダンプ構成と称する。特定の当該実施例にもかかわらず、ダンプトレーラ10は一般に、第1フレーム20、第2フレーム40、及び第3フレーム60を含む。第1フレーム20、第2フレーム40、及び第3フレーム60はそれぞれ、一以上の支持部材25、45、65からなる。一以上の支持部材25、45、65は、一以上の長手支持ビーム25a、45a、65a及び一以上の短手支持ビーム25b、45b、65bからなり得る。第1フレーム20は一以上の車軸21をさらに含む。車軸21は一以上の組の車輪22を支持する。第2フレーム40は、牽引車両連結部位50及び一以上の載置柱55をさらに含む。第3フレーム60は一般に、トレーラ台62の基礎のための支持構造を形成する。ダンプトレーラ10は一以上のローラサブアセンブリ100をさらに含む。ローラサブアセンブリ100は、第1フレーム20及び第2フレーム40の一以上の支持部材25、45間に配置される。ローラサブアセンブリ100は、第2フレーム40が第1フレーム20に対して、水平前方及び後方に動くことを許容する。加えて、ダンプトレーラ10は一以上の枢動サブアセンブリ200をさらに含む。枢動サブアセンブリ200は、第2フレーム40が第1フレーム20に対して水平前方及び後方に動くとき、第3フレーム60が枢動又は傾動することを許容する。ダンプトレーラ10は一以上の枢動アーム80をさらに含む。枢動アーム80は第3フレーム60の後部に接続され、枢動アーム80は、第2フレーム40が第1フレーム20に対して水平後方及び前方に動くときに一以上の枢動サブアセンブリ200まわりに第3フレーム60を枢動させる。図2AからB及び図10AからBに示されるように、ダンプ機構は、第1フレーム20を動かないように固定し、引き続き牽引車両図示せずを静止した第1フレーム20に向かってバックさせることにより機能する。この動作により、牽引車両に接続された第2フレーム40は、静止した第1フレーム20に対して水平後方に動く。第2フレーム40の当該水平後方の動きにより枢動アーム80は、第3フレーム60の後部を地面に向かって駆動し又は引くことになる。これにより、第3フレーム60は、一以上の枢動サブアセンブリ200まわりに枢動又は傾動される。これらの実施例では、第2フレーム40は第1フレーム20と第3フレーム60との間に配置され、枢動アーム80は、静止した第1フレーム20の後方短手支持ビーム25bに接続されて第3フレーム60の後方短手支持部65bまで延びる。図11AからBに示される他実施例では、ダンプ動作は、第1フレーム20を動かないように固定し、引き続き牽引車両を静止した第1フレーム20から離れるように前方に駆動することにより機能する。この実施例では、第1フレーム20は代替的に、第2フレーム40と第3フレーム60との間に配置され、枢動アーム80が第2フレーム40と第3フレーム60とを相互接続する。さらに、一以上の枢動サブアセンブリ200は、第1フレーム20及び第3フレーム60に連結されるコンポーネントを含む。したがって、この実施例では、第2フレーム20が固定された第1フレーム20に対して水平に動くと、第3フレーム60は水平方向に静止したまま一以上の枢動サブアセンブリ200まわりに枢動する。第1フレーム20の一実施例が図3Aに示される。ここでは、第1フレーム20は、一対の平行な長手支持ビーム25aと、当該長手支持ビーム25aを横切る複数の短手支持ビーム25bとを含む。正面又は前方の短手支持部25bは、長手支持ビーム25aの下側に連結されて地面に向かって延びるフランジ27を含む。フランジ27は、第1フレーム20に対する第2フレーム40の前方への動きを制限する表面を与える。第1フレーム20は一以上の下方取付ブラケット32をさらに含む。下方取付ブラケット32は、枢動アーム80の連結部位を与えるべく後方短手支持部25bに連結される。下方取付ブラケット32の詳細は以下に詳しく記載する。第1フレーム20は一以上の車軸21をさらに含む。車軸21はそれぞれ、トレーラ10の移送を許容するのに適切な一対の車輪22を与え、ダンプ動作を機能させるべく第1フレーム20を動かないように固定する手段も与える。車軸21は、長手支持ビーム25aの長さ沿いの任意点に配置することができる。しかしながら、好ましい実施例では、車軸21及び車輪22は第1フレーム20の後ろ半分に配置される。図3Bは、順方向ダンプ構成に適切な第1フレーム20の一実施例を示す。この実施例における第1フレーム20の修正例は、順方向ダンプ構成を目的とした当該フレームの好ましい配列の結果である。この目的のために、第1フレーム20は、図1Cに示されるように第2フレーム40と第3フレーム60との間に配置される。第1フレーム20が第3フレーム60に隣接するので、枢動サブアセンブリ200の複数部分すなわちロッカープレート240及び支持プレート242が、逆方向ダンプ構成の第2フレーム40にではなく第1フレーム20に関連づけられる。同様に、第1フレーム20は、牽引位置において第3フレーム60を支持する載置柱55を含む。加えて、第1フレーム20は、一以上のローラサブアセンブリ100以下に詳しく記載するのための連結部位を与える。いずれの実施例でも、ダンプトレーラ10は、牽引車両制動システムとは独立の制動機構図示せずを含む。当該制動システムは、車輪をロックすることにより第1フレーム20を動かないように固定することができる。これにより、牽引車両は、静止した第1フレーム20に対して第2フレーム40を後方及び前方に動かすことが許容される。制動機構は、牽引車両の運転室を離れることなく機能させることができるのが好ましい。一実施例では、制動機構は、一以上のブレーキに電気的に接続される受信器を含む。受信器は、牽引車両の運転室に配置されるリモコンを介して信号を受信する能力を有する。受信器はリモコン信号に応答して、当該ブレーキを係合させるのに十分な電流を送る。適切な受信器は、電源に頼るのに十分な配線であって当該ブレーキを係合させる電流を適用するのに十分な配線を伴う、最大出力電流6アンペアを備える直流12Vの入力及び出力を有する。リモコンは電池駆動が好ましく、当該ブレーキの係合及び解放を制御する。当該ブレーキは、電気信号を受信する能力を有する任意のトレーラブレーキを含むことができる。また、当該ブレーキは、ダンプ工程中において第1フレーム20の動きを防止するのに十分な制動能力を有する必要がある。しかしながら、電気制動機構は絶対的に必要というわけではない。他実施例では、車輪22は、牽引車両が第2フレーム40を変位させるときに、第1フレーム20の動きを防止するのに適切な構造により各側が単純にブロックされ得る。図4Aは、第2フレーム40の一実施例を与える。逆方向ダンプ構成において、第2フレーム40は、第1フレーム20と第3フレーム40との間に配置され、ダンプ動作を作動させるべく牽引車両に接続されるトレーラ10の部分を与える。第2フレーム40は、2つの長手方向に延びる支持ビーム45a及び2つの短手支持ビーム45bを含む。この実施例では、第2フレーム40は、長手支持ビーム45aの各端部から延びる斜め舌49のような牽引車両接続部48を含む。代替的に、牽引車両接続部48は、前端短手支持部45から延びる一の舌部を含むことができる。いずれの場合も、舌49は、牽引車両がバックするときに、第1フレーム20に接触せずに第2フレーム40の十分な変位を与える長さとする必要がある。第2フレーム40は牽引車両連結部位50をさらに含む。連結部位50は、トレーラ10の牽引車両への連結を許容する任意の適切な連結手段52を含むことができる。一実施例では、連結手段52は標準のトレーラ連結器である。第2フレーム40は、一以上の第3フレーム載置柱55をさらに含む。載置柱55は、第2フレームの前部における任意の場所に配置することができる。長手支持ビーム45aから延びるのが好ましい。載置柱55は、載置位置にあるときに、第3フレーム60が第1フレーム20及び第2フレーム40に平行な配向で載置できるのに十分な高さとする必要がある。図4Bは、順方向ダンプ構成に使用される第2フレーム40の一実施例を示す。この実施例において、第2フレーム40は、連結手段52及び下方取付ブラケット32を有する一の長手支持ビーム45aを含む。したがって、順方向ダンプ構成の一つの当該実施例では、枢動アーム80は第2フレーム40に連結される。図5AからBは、第3フレーム60の代替実施例を示す。第3フレーム60はトレーラ台62のための基礎を与える。第3フレーム60は一般に、一連の短手支持ビーム65bが横切る2つの長手支持ビーム65aを含む。加えて、第3フレーム60は、枢動アーム80の連結のための一以上の上方取付ブラケット66を含む。第3フレーム60は、枢動サブアセンブリ200のコンポーネントのための連結部位も与える。図5Aに示されるように、長手支持ビーム65aにはフランジ212が連結されている。フランジ212は、以下に記載する枢動サブアセンブリ200の一実施例において内パイプ210を与える。枢動サブアセンブリ200の他実施例は斜めアイアン230を含む。斜めアイアン230は、図5Bに示されるように、第3フレーム60の長手支持ビーム65a間に配置される。第3フレーム60は様々なトレーラ台62を支持することができる。一実施例では、トレーラ台62は、図1Aに示されるように、前壁、後壁、及び側壁を含むことができる。代替的に、トレーラ台62は、図1Bに示される平坦な台として構成することができる。ダンプトレーラ10は一以上のローラサブアセンブリ100を含む。ローラサブアセンブリ100は長手ビーム25a、45a間に配置されてるのが好ましい。これにより、第2フレーム40の、第1フレーム20に対する前方及び後方の水平動が許容される。図6Aに示されるように、ローラサブアセンブリ100の一実施例は円筒部材110を含む。円筒部材110は、長手支持ビーム25a、45aの少なくとも幅にわたって延びる。円筒部材110は、各端部が2つの外側フランジ112によって連結される。外側フランジ112は、第1フレーム20及び第2フレーム40それぞれの隣接長手支持ビーム25a及び45aと重なるのに十分な長さを有し、ローラ110を長手支持ビーム25a、45a間に固定する。ローラ110は、第2フレーム40が第1フレーム20に沿って前方及び後方の水平方向に動くときに接線方向の摩擦を低減する硬度を有する必要がある。結局、ローラ61の材料は、ビーム24の上面に着陸する異物片によるダメージに耐えるのに十分な強度を有する必要がある。一側面では、ローラ110は、中実の5.1cm2インチ鋼円柱である。好ましい一実施例では、第1フレーム20と第2フレーム40との間に合計4つのローラサブアセンブリ100が存在する。しかしながら、図1Cに示されるようなトレーラの具体的な設計によれば、2つのローラサブアセンブリで十分である。図6B及びCは、ローラサブアセンブリ100の一代替実施例を示す。この実施例では、ローラサブアセンブリ100は、頂部ローラ114、底部ローラ116、及び2つの側部ローラ118を含む。頂部及び底部ローラ114、116は、ピン124を介してプレート122間に固定される。側部ローラ118は、プレート122の開口126に配置される。開口126は、頂部連結部位と底部ローラ連結部位との間にある。開口126の頂部側及び底部側にフランジ128が配置される。これにより、側部ローラ118をプレート122に連結することが許容される。図1Cに示される逆方向ダンプ構成では、一連のローラ114、116、118が第1フレーム20の長手支持ビーム25aを取り囲み、プレート122が第2フレーム40の長手支持ビーム45aに固定される。代替的に、図10A及び10Bに示される順方向ダンプ構成では、ローラ114、116、118が第2フレーム40の長手支持ビーム45aを取り囲み、プレート122が第1フレーム20の長手支持ビーム25aに固定される。用語ローラサブアセンブリは、本明細書に記載されるようにローラ型構造を含み得るが、当該用語は一般に、2つの表面間、すなわち第1及び第2フレーム20、40の長手支持ビーム間の水平直線方向の動きを許容する部品の任意群を示すものと理解されたい。したがって、ローラサブアセンブリは必ずしもローラ型構造を必要とはしない。例えば、ナイロン等の剛性ポリマーの厚い一片を第2フレーム40のビーム45aと第1フレーム20のビーム25aとの間に配置することができる。これにより、当該フレーム間の水平動が許容される。ポリマーの厚いプレートは、第1フレームと第2フレームとの間の低摩擦界面を与える。このオプションはほとんどのトレーラ設計に適切であるが、ローラ型構造を使用することで、滑り摩擦とは対照的な転がり摩擦の利用により一層低摩擦となる第1フレーム20と第2フレーム40との間の界面が与えられる。第1フレーム20に対する第2フレーム40の並進に関連する摩擦力の低減により、第3フレーム60をそのダンプ位置及び牽引位置双方につなぐのに必要な力の全体的な振幅が低減される。ダンプトレーラ10は一以上の枢動サブアセンブリ200をさらに含む。枢動サブアセンブリ200は、第2フレーム40の水平方向変位に応答する第3フレーム60の枢動を許容する。図7A及びBに示される一実施例では、枢動サブアセンブリ200は、第3フレーム60の長手支持ビーム65aから下方に延びるフランジ212によって各側部が連結される内パイプ210と、長手支持ビーム45aから延びる垂直柱222に連結される外パイプ220とを含む。内パイプ210は、外パイプ220の内径以内に嵌まるのに十分な外径を有する。この実施例では、内パイプ210は外パイプ220内で回転することができる。これにより、第3フレーム60が枢動サブアセンブリ200まわりに枢動することが許容される。一関連実施例では、内パイプ210は永久に第3フレーム60のフランジ212に連結されるわけではない。ダメージが生じた場合は交換することができる。この実施例では、内パイプ210は、その側方位置を固定するピン等のデバイスのための開口を含む。枢動サブアセンブリ200の他実施例が図8A及び8Bに示される。この実施例では、枢動サブアセンブリ200は斜めアイアン230を含む。斜めアイアン230は、第3フレーム60の長手支持ビーム65aと、下方フレーム部材から延びる垂直ロッカープレート240との間に配置される。一実施例では、ロッカープレート240は短手支持ビーム45bの後面に溶接される。ロッカープレート240は付加的に、長手支持ビーム45aに連結される延長部を含む。代替的に、ロッカープレート240は、短手支持ビーム45bの前面又は前方面に連結することができる。好ましい一実施例では、枢動サブアセンブリ200は垂直支持プレート242、244をさらに含む。支持プレート244は、ロッカープレート240の後方面に連結され、長手支持ビーム45a及び短手支持ビーム45bに接続される。支持プレート242は、ロッカープレート240の前方面に接続され、短手支持ビーム45bから延びる。代替的に、支持プレート242は、短手支持ビーム45b及び長手支持ビーム45a双方それぞれに接触するように斜めにされ得る。しかしながら、支持プレートは任意の数又は配列で利用することができる。斜めアイアン230は2つの平坦面232、234を含む。平坦面232、234は、90度の角度で接合されて逆V字形状を形成する。斜めアイアン230は、長手支持ビーム65a間に延びて、第3フレーム60に配置される。一以上のロッカープレート240が斜めアイアン230の頂点236と交差する。ロッカープレート240と斜めアイアン230との交差点は枢動点を形成する。ダンプ機構の間、第3フレーム60が当該枢動点まわりに枢動する斜めアイアン230は、完全なダンプ位置を得るべく第3フレーム60が必要とする傾動量に応じて、様々な回転角度で第3フレーム60に固定することができる。これは主に、頂点236から地面までの距離の関数である。大きな距離では、角度X、すなわちロッカープレート240と斜めアイアン230の後面232との角度、を大きくする必要がある。この角度Xは、第3フレーム60が地面に接触又はほぼ接触するのに十分な傾動を許容する。好ましい一実施例では、角度Xはほぼ60度である。一側面では、ロッカープレート240のための接触面を与える硬化金属耐摩耗プレート238が斜めアイアン230に溶接される。この例では、ロッカープレート240は、耐摩耗プレート234よりも柔らかい等級の鋼から作られるのが好ましい。耐摩耗プレート234は、第3フレーム60の枢動により生じるロッカープレート240の摩耗を低減する補助となり得る。好ましい一実施例では、斜めアイアン230は、120Kの引張強度を有する鋼から作られる。加えて、ロッカープレート240上での第3フレーム60の短手方向の動きを防ぐべくリテーナブラケット250を用いることができる。図8Aに示されるように、リテーナブラケット250は、一対の連結タブ252、254と、タブ252と254との間に延びるクリップ256とを含む。図8Cに示されるように、枢動サブアセンブリ200の部品はローラサブアセンブリ100において同時に使用することができる。例えば、支持プレート244は、ローラ110のための連結プレートを形成することができる。この実施例では、ローラ110は、ローラ110の各端部を超えて延びて支持プレート244及びプレート246に連結される中心ピン構造111を含む。プレート246は、長手支持ビーム45aに連結される。図9Aは枢動アーム80の一実施例を示す。枢動アーム80は、静止した第1フレーム20に対して第2フレームが水平方向に動くときに第3フレーム60の後部を地面に受けるべく動作する。これにより、第3フレーム60は傾動又は枢動サブアセンブリ200に対して枢動する。図9Aに示される逆方向ダンプ構成では、枢動アーム80は、静止した第1フレーム20から第3フレーム60まで延びる。代替的に、順方向ダンプ構成では、枢動アーム80は、第2フレーム40から第3フレーム60まで延びる。これは図11Aに示される。逆方向ダンプ構成では、枢動アーム80はそれぞれ、短手支持ビーム25bに連結された下方取付ブラケット32を介して第1フレーム20に接続される。下方取付ブラケット32は一対の取付プレート33及び34を含む。取付プレート33及び34は、短手支持部25bから、枢動アーム80の一方の端部を収容するのに十分な程度まで延びる。枢動アーム80は、プレート開口35、36を通って延びるピン又はボルト37により取付プレート33、34の間に固定される。ピン又はボルト37により、枢動アーム80の枢動が許容される。各枢動アーム80は、第1フレーム20上の下方取付ブラケット32から、第3フレーム60上の同様の上方取付ブラケット66まで延びる。図9Bに実証されるように、上方取付ブラケット66は、短手支持部65bから延びる2つのフランジ67を含む。枢動アーム80は、開口69を通って延びるピン又はボルト70によりフランジ67間に固定される。ピン又はボルト70は、ブラケット66に対する枢動アーム80の枢動を許容する必要がある。図9Aに示されるように、枢動アーム80の一実施例は、第1アーム部82及び第2アーム部84を含む。第1アーム部82が第1フレーム20の取付ブラケット32に対して枢動可能に連結される一方、第2アーム部84は、第3フレーム60上に配置される取付ブラケット67に対して枢動可能に連結される。一実施例では、第1アーム部82及び第2アーム部40は互いに対して斜めにされて、第3フレーム60がダンプ位置にあるときに後車軸21からの隙間を与える。さらに、アーム部82、84の長さ及びアーム部82、84間の角度は、採用される特定の配列に基づき必要に応じて調整可能である。図10Aに示される別の一実施例では、アーム80は一の直線部のみを含む。上述の枢動アーム80の実施例は、本発明の範囲を制限することを意図しない。枢動アーム80は、枢動アーム80が意図された機能を果たす限りにおいて様々な異なるトレーラ寸法及び特別の必要性に適合させるべく、これらの実施例から修正することができる。図10A及び10Bは、逆方向ダンプ構成の好ましい一実施例を与える。図10Aは、開始位置又は牽引位置にあるダンプトレーラ10を示す。ダンプ動作を始めるべく、牽引車両の運転者又は乗員は、トレーラの車輪22に対して制動機構を起動することにより、第1フレーム20を動かないように固定する。ひとたび当該ブレーキが設定されて第1フレーム20が動かないように固定されると、運転手は、静止した第1フレーム20に向かって牽引車両をバックさせ、牽引車両に接続されたままの第2フレーム40の水平方向変位をもたらす。この実施例では、第3フレーム60は、枢動サブアセンブリ200を介して第2フレーム40に接続され、第2フレーム40とともに動く。しかしながら、枢動アーム80により第3フレーム60は直線態様で水平方向に動くことが防止され、むしろ、第3フレーム60の後部が地面に向かって駆動される。これにより、図10Bに示されるように、第3フレームの水平動は枢動に変換される。第3フレームは、牽引車両が後方の動きをやめるまで、枢動サブアセンブリ200まわりに枢動又は傾動し続ける。すなわち、第3フレーム60は、運転者が望む任意の角度まで及び任意の速度にて傾動又は枢動することができる。これは、従来設計に対する著しい利点を与える。ひとたび搭載荷重がトレーラ台62から除かれると、運転者は単純に牽引車両を前方に引く。これにより、第3フレーム60はその当初の載置位置に戻って前ローラサブアセンブリ100が前短手支持ビーム25bのフランジ27に接触する。これにより、第1フレーム20に対して第2フレーム40がさらに前方に動くことが防止される。運転者はその後、トレーラのブレーキを解放して次の場所へ向かう。図示しない一代替実施例では、ダンプトレーラは、第2フレームを所定位置に保持して牽引中の偶発的な水平動を防止することができるピン留め可能なハッチ又は任意のタイプのロックデバイスをさらに含み得る。図11A及びBは、順方向ダンプ構成の好ましい実施例を示す。主な違いは、第2フレーム40が第1フレーム20の下に配置されて枢動アーム80の連結部位を与える点にある。この構成では、第1フレーム20を動かないように固定すると、運転者は、牽引車両を前方に引いて、第2フレーム40の第1フレーム20に対する水平方向の変位をもたらす。第2フレーム40が前方に動くと、枢動アーム80は第3フレーム60の後部を地面に向かって引いて、第3フレーム60の枢動サブアセンブリ200まわりの枢動又は傾動をもたらす。なお、この実施例では、ダンプ動作中において第3フレーム60は水平方向に変位しない。好ましい実施例が説明され詳細に記載されたが、上述の開示は、以下の特許請求の範囲に記載される本発明の要旨及び範囲を不当に制限又は限定することを意図しない。