一対の電極と、前記一対の電極を離間配置させるスペーサと、前記一対の電極と前記スペーサとによって設けられた空間にイオン液体よりなる中間層が設けられている発電素子において、前記一対の電極は少なくともカーボンを含有し、互いの電極の水分含有量が異なっていることを特徴とする発電素子。しかしながら、特許文献2において、蓄電池として使用されているピリジニウム系イオン性液体含有のゴム組成物などでは、自己充電機能を備え前記特許文献1の問題点は解決されているものの、充電できる電圧が極めて低く、蓄電池として装置を動作させるには更なる充電能力の向上が望まれていた。そこで、本発明では前記問題点を解決する為になされたものであり、外部電圧による充電を必要とせず、自己充電により所定の電圧を確保できる蓄電池の性能を向上させることを目的とする。前記課題を解決するための発明は、一対の電極と、前記一対の電極を離間配置させるスペーサと、前記一対の電極と前記スペーサとによって設けられた空間にイオン液体よりなる中間層が設けられている発電素子において、前記一対の電極は少なくともカーボンを含有し、互いの電極の水分含有量が異なっていることを特徴とする。本発明に係る発電素子にあっては、カーボンを含有した一対の電極の互いの水分含有量を異ならせることにより、これまでの自己充電機能を備えた蓄電池に比べ充電性能が大幅に向上させることができ、携帯情報端末等に好適に用いることが出来る。次に、本発明の実施の一形態を添付図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、本発明に係る発電素子100の実施の一形態を示したものである。図示するようにこの発電素子100は、一対の導電性の電極61、62を離間させ、前記一対の電極で中間層20を挟み込む構成となっている。ここで、中間層20にイオン液体を用いて、自然放置にて自己充電がなされる構造となっている。中間層としてはイオン液体単体を用いる方法や、ベースとなる固体状物質にイオン液体を含有させたものを用いることも出来る。そして、中間層として用いられるイオン液体としては、特に限定されるものではないが、ピリジニウム系イオン液体化学式1、イミダゾリウム系イオン液体化学式2、脂環式アミン系イオン液体化学式3、脂肪族アミン系イオン液体化学式4、脂肪族ホスホニウム系イオン液体化学式5等が用いることができ、少なくとも1種のイオン液体から選択される。電極発電素子の電極としては、導電性のあるものが用いられる。電極の物性としては、体積固有抵抗が10Ωcm以下、より好ましくは1×10-1Ωcm以下のものを好適に使用できる。体積固有抵抗が10Ωcmを超える場合は、導電性が低いために発電効率が悪くなることが想定され好ましくない。電極層の具体的なものとしては、導電性の良いカーボン板やカーボンを含有する樹脂複合材などが挙げられ、それぞれ単独または2種類を組み合わせて使用することができる。また、電極には、上記導電性物質にイオン液体を含ませ、更には一対の電極に含まれる水分量を異ならせるように調整するとよい。水分量の差は好ましくは100ppm以上、更に好ましくは500ppm以上にするとよい。一対の電極の水分量が異なると、発電ユニットが閉回路の状態で、より水分量の多い電極がプラスに帯電して、両電極間に電位差が生じる。このため、外部から電力を供給せずとも閉回路状態で発電ユニットを保存することにより、繰り返し自己充電を行える蓄電池として用いることが出来る。更には、電極のカーボン板には前処理として、酸アルカリ洗浄をするとよい。酸アルカリ洗浄により電極表面の不純物等が洗浄され、電極の帯電能力の向上に寄与できる。またこれに加え大気圧プラズマ処理を行ってもよい。スペーサ一対の電極間にイオン液体の中間層を封入する為のスペーサが必要になる。スペーサまたはスペーサに用いられるベース材料としては、絶縁性の良い材料が用いられる。具体的なものとしては、ガラス、石英、アルミナ、ジルコニア等の無機材料や、シリコーンゴム、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリフェニレンサルファイド、ポリイミド、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、ポリイソブチレン樹脂、ウレタン樹脂、シリコーン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリオレフィン樹脂、フッ素樹脂等の有機材料が挙げられる。この構成を有することによって、一対の電極間に電位差が発生する。この電位差を放電させた後、開回路の状態で大気中保存することにより、再度両電極間に電位差が生じる特徴を有する。実施例比較例実施例、比較例を表1のように作製して性能試験を行った。電極:昭和電工株式会社製SGカーボン板気密性カーボンピリジニウム系イオン液体広栄化学工業株式会社製IL-P14含有イオン交換水含有スペーサ:シリコーンゴムユニット厚さ200μm中間層:ピリジニウム系イオン液体広栄化学工業株式会社製IL-P14電極の作製実施例、比較例の電極として、カーボン板を表1に示す所定の水分量を含有させたイオン液体中に、大気中、室温条件下で5分間浸漬させたものを用意した。中間層の作製1対の電極61、62間にスペーサ21を置き、水分量4000ppmを含む前記イオン液体を電極上に滴下して発電素子100とした。この時、下部電極62は絶縁のためPTFEシート63上に設置している状態である。さらに発電素子作製後、両電極間に外部から電圧を印加し、配向処理を行った。発電確認試験実施例および比較例で作製した発電素子の発電量を、図2で示すような測定装置で測定して発電材料としての機能の評価を行った。発電電圧は、電圧波形測定装置で測定した。電極間の電位差を測定するに当って、下記操作を行った。1両電極を短絡させ電位差を0Vにする。2その後、電極間の短絡を取り外し大気中に所定時間保存した。3その後、両電極間の電位差の時間変化を測定した。試験結果表1から分かる通り、一対の電極の水分量を互いに異ならせた発電素子は、放電後大気中に所定時間保存することにより上部電極61と下部電極62間に同量の水分量を含有する一対の電極を備えた発電素子以上の電位差を得ることができ、自己充電機能の向上に寄与していることが分かった。特に一対の電極の水分量差が500ppmの実施例において性能が最も向上した。この実験結果により、本発明の構成を採用すると簡易な構造で、容易に自己発電機能を備える発電素子の性能向上を図ることが可能となる。