"コーティング組成物であって、該組成物は、a硫黄含有エポキシ官能性ポリオール;およびbイソシアネート硬化剤、を含む、コーティング組成物。前記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、メルカプタン末端化ポリマーおよびエポキシ樹脂を含む反応物の反応生成物を含む、請求項1に記載のコーティング組成物。前記メルカプタン末端化ポリマーは、メルカプタン末端化ポリスルフィドまたはメルカプタン末端化ポリチオエーテルを含む、請求項2に記載のコーティング組成物。前記メルカプタン末端化ポリチオエーテルは、式1:式1HS-R1-[-S-CH22-O-[-R2-O-]m-CH22-S-R1-]n-SHによって表される化合物を含み、ここでR1は、C2-6n-アルキレン、C3-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-単位がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、R2は、メチレン、C2-6n-アルキレン、C2-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、Xは、O、Sおよび-NR6-からなる群より選択されるものであり、R6は、Hまたはメチルを示し、mは、0~10の有理数であり、nは、1~60の整数であり、pは、2~6の整数であり、qは、1~5の整数であり、そしてrは、2~10の整数である、請求項3に記載のコーティング組成物。前記メルカプタン末端化ポリスルフィドは、式4:式4HS-R-SSn-R-SHによって表される化合物を含み、ここでRは、直鎖状もしくは分枝状の炭化水素、オキサヒドロカーボン、またはチアヒドロカーボンであり、nは、7~38の整数である、請求項3に記載のコーティング組成物。前記エポキシ樹脂は、式5:によって表される化合物を含み、ここでRは、脂肪族基、脂環式基、芳香族基、またはこれらの組み合わせである、請求項2に記載のコーティング組成物。Rは、式6:によって表され、ここでnは、1~10の範囲の整数である、請求項6に記載のコーティング組成物。前記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、式7:によって表される化合物を含み、ここでZは、ポリチオエーテルまたはポリスルフィド連結を含み;R3は、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含み、少なくとも2個のヒドロキシル官能基を含み;mは、0~4の範囲の整数であり;そしてR1およびR2の各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせである、請求項2に記載のコーティング組成物。前記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、少なくとも1個の末端エポキシ官能基および少なくとも1個のペンダントヒドロキシル官能基を含む、請求項1に記載のコーティング組成物。前記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、約10,000以下の重量平均分子量を有する、請求項1に記載のコーティング組成物。前記コーティング組成物は、約1:1~約20:1の範囲のイソシアネート対ヒドロキシル比を有する、請求項1に記載のコーティング組成物。前記イソシアネート硬化剤は、NCO-R’によって表されるイソシアネートもしくはNCO-R-NCOによって表されるイソシアネートまたはこれらの組み合わせを含み、ここでR’およびRの各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含む、請求項1に記載のコーティング組成物。前記イソシアネート硬化剤は、イソシアネート官能基を含み、前記コーティング組成物を硬化する際に、少なくとも1個のイソシアネート官能基は、水分と反応して、少なくとも1個のウレア官能基を形成する、請求項1に記載のコーティング組成物。硬化する際に、前記イソシアネート硬化剤は、前記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールと架橋して、エポキシ官能性ポリウレタン化合物を形成する、請求項1に記載のコーティング組成物。コーティング組成物であって、該コーティング組成物は、以下:a式7:によって表される化合物であって、ここで:R1およびR2の各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含み、R3は、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含み、少なくとも2個のヒドロキシル官能基を含み、mは、0~4の範囲の整数であり、そしてZは、ポリチオエーテルまたはポリスルフィド連結を含む、化合物;およびbイソシアネート硬化剤を含む、コーティング組成物。Zは、式8:式8-S-R1-[-S-CH22-O-[-R2-O-]m-CH22-S-R1-]n-S-によって表されるポリチオエーテル連結を含み、ここでR1は、C2-6n-アルキレン、C3-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-単位がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、R2は、メチレン、C2-6n-アルキレン、C2-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、Xは、O、Sおよび-NR6-からなる群から選択されるものであり、R6は、Hまたはメチルを示し、mは、0~10の有理数であり、nは、1~60の整数であり、pは、2~6の整数であり、qは、1~5の整数であり、そしてrは、2~10の整数である、請求項15に記載のコーティング組成物。前記コーティング組成物は、約1:1~約20:1の範囲のイソシアネート対ヒドロキシル比を有する、請求項15に記載のコーティング組成物。前記イソシアネート硬化剤は、NCO-R’によって表されるイソシアネートもしくはNCO-R-NCOによって表されるイソシアネートまたはこれらの組み合わせを含み、ここでR’およびRの各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせである、請求項15に記載のコーティング組成物。前記イソシアネート硬化剤は、イソシアネート官能基を含み、前記コーティング組成物を硬化する際に、少なくとも1個のイソシアネート官能基は、水分と反応して、少なくとも1個のウレア官能基を形成する、請求項15に記載のコーティング組成物。硬化する際に、前記イソシアネート硬化剤は、前記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールと架橋して、エポキシ官能性ポリウレタン化合物を形成する、請求項15に記載のコーティング組成物。要旨本発明の実施形態は、硫黄含有エポキシ官能性ポリオールおよびイソシアネート硬化剤を含むDIEGME耐性コーティングを包含する。本発明の実施形態によれば、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、メルカプタン末端化ポリマーおよびエポキシ樹脂を含む反応物の反応生成物を含む。特定の実施形態において、上記メルカプタン末端化ポリマーは、メルカプタン末端化ポリスルフィドまたはメルカプタン末端化ポリチオエーテルを含む。一実施形態において、上記メルカプタン末端化ポリチオエーテルは、式1:式1HS-R1-[-S-CH22-O-[-R2-O-]m-CH22-S-R1-]n-SHによって表される化合物を含み、ここでR1は、C2-6n-アルキレン、C3-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-単位がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、R2は、メチレン、C2-6n-アルキレン、C2-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、Xは、O、Sおよび-NR6-からなる群より選択されるものであり、R6は、Hまたはメチルを示し、mは、0~10の有理数であり、nは、1~60の整数であり、pは、2~6の整数であり、qは、1~5の整数であり、そしてrは、2~10の整数である。一実施形態において、上記メルカプタン末端化ポリスルフィドは、式4:式4HS-R-SSn-R-SHによって表される化合物を含み、ここでRは、直鎖状もしくは分枝状の炭化水素、オキサヒドロカーボン、またはチアヒドロカーボンであり、nは、1~38例えば、7~38の整数である。一実施形態において、上記エポキシ樹脂は、式5:によって表される化合物を含み、ここでRは、脂肪族基、脂環式基、芳香族基、またはこれらの組み合わせである。一実施形態において、上記エポキシ樹脂中のR基は、式6:によって表され、ここでnは、1~10の範囲の整数である。別の実施形態において、上記エポキシ樹脂は、多価フェノールのポリグリシジルエーテルを含む。一実施形態において、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、式7:によって表される化合物を含み、ここでZは、ポリチオエーテルまたはポリスルフィド連結を含み;R3は、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含み、かつ少なくとも2個のヒドロキシル官能基を含み;mは、0~4の範囲の整数であり;そしてR1およびR2の各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせである。一実施形態において、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、少なくとも1個の末端エポキシ官能基および少なくとも1個のペンダントヒドロキシル官能基を含む。上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、約10,000以下の重量平均分子量を有し得る。上記コーティング組成物は、約1:1~約20:1の範囲のイソシアネート対ヒドロキシル比を有し得る。上記イソシアネート硬化剤は、NCO-R’によって表されるイソシアネートもしくはNCO-R-NCOによって表されるイソシアネートまたはこれらの組み合わせを含み得、ここでR’およびRの各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含む。上記イソシアネート硬化剤は、イソシアネート官能基を含み得、上記コーティング組成物を硬化する際に、少なくとも1個のイソシアネート官能基は、水分と反応して、少なくとも1個のウレア官能基を形成し得る。硬化する際に、上記イソシアネート硬化剤は、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールと架橋して、エポキシ官能性ポリウレタン化合物を形成し得る。一実施形態において、上記コーティング組成物は、以下:a式7:によって表される化合物であって、ここで:R1およびR2の各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含み、R3は、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含み、かつ少なくとも2個のヒドロキシル官能基を含み、mは、0~4の範囲の整数であり、そしてZは、ポリチオエーテルまたはポリスルフィド連結を含む、化合物;およびbイソシアネート硬化剤を含む。特定の実施形態に従う上記コーティング組成物において、Zは、式8:式8-S-R1-[-S-CH22-O-[-R2-O-]m-CH22-S-R1-]n-S-によって表されるポリチオエーテル連結を含み得、ここでR1は、C2-6n-アルキレン、C3-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-単位がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、R2は、メチレン、C2-6n-アルキレン、C2-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、Xは、O、Sおよび-NR6-からなる群より選択されるものであり、R6は、Hまたはメチルであり、mは、0~10の有理数であり、nは、1~60の整数であり、pは、2~6の整数であり、qは、1~5の整数であり、そしてrは、2~10の整数である。上記コーティング組成物は、約1:1~約20:1の範囲のイソシアネート対ヒドロキシル比を有し得る。上記イソシアネート硬化剤は、NCO-R’によって表されるイソシアネートもしくはNCO-R-NCOによって表されるイソシアネートまたはこれらの組み合わせを含み得、ここでR’およびRの各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせである。上記イソシアネート硬化剤は、イソシアネート官能基を含み得、上記コーティング組成物を硬化する際に、少なくとも1個のイソシアネート官能基は、水分と反応して、少なくとも1個のウレア連結を形成し得る。硬化する際に、上記イソシアネート硬化剤は、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールと架橋して、エポキシ官能性ポリウレタン化合物を形成し得る。詳細な説明本発明の実施形態は、DIEGME耐性コーティング組成物を提供する。本発明の実施形態によれば、上記DIEGME耐性コーティング組成物は、航空宇宙科学または航空機の燃料タンク適用に適している。DIEGME耐性コーティングを含む燃料タンクは、燃料タンクトップコート交換をそれほど頻繁に必要とせず、それによって、上記航空機の維持コストを劇的に軽減する。例えば、USAFB-52航空機は、現在、120,000ドル/航空機の費用をかけて、4年ごとに燃料タンクを一新することが必要である。現在のB-52全航空機レベル、現在の4年ごとに燃料タンクを一新する割合、および2040年までの予定された航空機現役寿命から見ると、DIEGME耐性燃料タンクコーティング組成物から生じる軽減した維持コストは、B-52全航空機だけでもほぼ9000万ドルのコスト削減を生じる。DIEGME耐性の必要性に加えて、高い高度および/または寒冷気候の航空機操縦条件に耐えるために、燃料タンクコーティング組成物は、低温可撓性を示すべきである。さらに、燃料タンクコーティング組成物は、耐酸性および微生物副生成物耐性を示すべきである。本発明の実施形態に従う上記コーティング組成物は、架橋部位、低温可撓性、基材への良好な付着を有し、DIEGME、燃料、メチルエチルケトンMEK、および微生物副生成物に対して耐性である。よって、本発明の実施形態に従うコーティング組成物は、航空宇宙科学または航空機の燃料タンク適用、ならびに耐燃料性、基材への付着、耐溶媒性、耐水性、耐化学性、および低温可撓性が所望されるコーティング適用に適している。一実施形態において、DIEGME耐性コーティング組成物は、硫黄含有エポキシ官能性ポリオールおよびイソシアネート硬化剤を含む。本発明の実施形態によれば、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、少なくとも1個のメルカプタン末端化ポリチオエーテルまたはポリスルフィドと、エポキシ樹脂との反応から調製され得る。この硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、DIEGME耐性、耐燃料性、低温可撓性、ヒドロキシル基架橋部位、および基材への良好な付着を付与する。上記ポリイソシアネート硬化剤は、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールと架橋して、エポキシ官能性ポリウレタン連結を形成する。さらに、過剰のポリイソシアネートは、水分と硬化して、ウレアを形成し、これは、耐溶媒性例えば、MEK耐性およびDIEGME耐性および微生物副生成物耐性を提供する。本発明の実施形態によれば、上記コーティング組成物は、任意の適切な添加剤顔料または顔料混合物が挙げられるが、これらに限定されないをさらに含み得る。示されるように、本発明の特定の実施形態は、コーティング組成物に関する。本明細書で使用される場合、用語コーティング組成物とは、大気状態例えば、水分および温度に抵抗する、および少なくとも部分的には、物質例えば、水、燃料、ならびに他の液体および気体の透過をブロックする能力を有するフィルムを形成し得る組成物に言及する。特定の実施形態において、本発明のコーティング組成物は、燃料タンクに関する航空宇宙科学または航空機のコーティング組成物として有用である。また、コーティング組成物とは、基本成分例えば、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールが挙げられる、および活性剤成分例えば、上記イソシアネート硬化剤が挙げられるを含む2成分系に言及する。しかし、上記基本成分または活性剤成分のいずれも、他の成分例えば、顔料または他の添加剤を含み得ることは、理解される。使用にあたって、上記コーティング組成物を基材に適用する準備ができている場合、上記基本成分および活性剤成分は一緒に混合され、上記基材に適用され、硬化させられる。用語DIEGME耐性コーティング組成物とは、本明細書で使用される場合、DIEGMEとの化学反応に起因するコーティングの変質または分解に耐えるか、あるいはいくらかの場合には、これらを実質的に防止するコーティング組成物に言及する。本明細書で使用される場合、用語実質的にとは、近似値の用語として使用され、変質または分解の無視できる程度の徴候の考えられる存在を考慮すると解釈される。本発明の実施形態によれば、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、メルカプタン末端化ポリマーおよびエポキシ樹脂の反応から調製され得る。本明細書で使用される場合、用語メルカプタン末端化、チオール、チオール基、メルカプト、およびメルカプト基とは、チオエーテル連結を形成し得る-SH基に言及する。特定の実施形態において、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、少なくとも1個の末端エポキシ官能基および少なくとも1個のペンダントヒドロキシル官能基を含む。スキーム1は、硫黄含有エポキシ官能性ポリオールを形成する、エポキシ樹脂およびメルカプタン末端化ポリマーの例示的反応を図示する。スキーム1本発明の実施形態によれば、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、イソシアネート硬化剤と架橋されて、エポキシ官能性ウレタンポリマーを調製する。スキーム2以下は、ウレタン官能基を形成する、上記ヒドロキシル官能基とイソシアネート官能基との例示的反応を示す。スキーム2特定の実施形態において、上記イソシアネート硬化剤は、ジイソシアネートまたはポリイソシアネートであり得る。スキーム3は、イソシアネート官能性ウレタン化合物を形成する、硫黄含有エポキシ官能性ポリオールのヒドロキシル基およびポリイソシアネート硬化剤のイソシアネート官能基の例示的反応を図示する。スキーム3上記で考察されるように、過剰のイソシアネートは、水分と反応して、ウレアを形成する。スキーム4は、この一般的反応を図示する。スキーム4上記ウレアまたはいくつかの実施形態においては、ポリウレアが、副生成物として残り得る一方で、いくつかの実施形態においては、上記ウレアまたはポリウレアは、上記イソシアネート官能性ウレタン化合物と反応して、イソシアネートおよびウレア官能性ポリマーを形成し得る。スキーム5は、ウレタンおよびウレア官能性ポリマーを形成する、ウレタン、過剰なイソシアネート硬化剤、および水分に由来する水の例示的反応を図示する。スキーム5上記のように、上記イソシアネート硬化剤は、ジイソシアネートまたはポリイソシアネートであり得る。スキーム6は、イソシアネート官能性ウレタン/ウレア化合物を形成する、イソシアネート官能性ウレタン化合物、過剰のジイソシアネート硬化剤、および水分に由来する水の反応を図示する。スキーム6上記コーティング組成物を作製するために、上記基本成分例えば、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、上記活性剤成分例えば、上記イソシアネート硬化剤と混合され得る。次いで、上記組成物は、基材に適用され、硬化させられる。上記のように、上記コーティング組成物は、上記基本成分または活性剤成分のいずれかにおいて、任意の数の適切な添加剤をさらに含み得る。上記コーティング組成物の成分のうちの各々は、ここで記載される。特に、上記基本成分中に含まれる上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオール、および上記活性剤成分中に含まれる上記イソシアネート硬化剤、および上記基本成分または活性剤成分のいずれかに含まれ得る上記さらなる添加剤が、記載される。基本成分:硫黄含有エポキシ官能性ポリマー上記で考察されるように、上記基本成分は、硫黄含有エポキシ官能性ポリマーを含む。いくつかの実施形態において、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、硫黄含有ポリマーとエポキシ樹脂とを反応させることによって調製される。I.硫黄含有ポリマー上記で考察されるように、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、エポキシ樹脂と、骨格中に硫黄を有するポリマーとを反応させることによって調製され得る。上記骨格中に硫黄を有するポリマーの非限定的例としては、ポリチオエーテルおよびポリスルフィドが挙げられる。本発明の実施形態によれば、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、式7:によって表される化合物であり、ここでZは、ポリチオエーテルまたはポリスルフィド連結であり、R3は、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせであり、かつ少なくとも2個のヒドロキシル官能基を含み、mは、0~4の整数であり、R1およびR2の各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせである。特定の実施形態において、Zは、式8:-S-R1-[-S-CH22-O-[-R2-O-]m-CH22-S-R1-]n-S-によって表されるポリチオエーテル連結を含み得、ここでR1は、C2-6n-アルキレン、C3-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-単位がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示す。R2は、メチレン、C2-6n-アルキレン、C2-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示す。Xは、O、Sおよび-NR6-から選択され、ここでR6は、Hまたはメチルを示し、mは、0~10の有理数であり、nは、1~60の整数であり、pは、2~6の整数であり、qは、1~5の整数であり、rは、2~10の整数である。本発明の実施形態によれば、上記コーティング組成物は、式7によって表される化合物およびイソシアネート硬化剤を含み得る。本発明の特定の実施形態において、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、約10,000以下の重量平均分子量を有する。このような硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、約4,000~約8,000の範囲の重量平均分子量を有し得る。他の実施形態において、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、約2,000~約5,000の範囲の重量平均分子量を有し得る。特定の実施形態において、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、約5,000の重量平均分子量を有し得る。他の実施形態において、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、約3,000の重量平均分子量を有し得る。A.ポリチオエーテル本発明の実施形態によれば、硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、エポキシ樹脂およびメルカプタン末端化ポリチオエーテルの反応から調製され得る。本発明の実施形態において有用なポリチオエーテルは、二官能性すなわち、2つの末端基を有する直鎖状ポリマー、または多官能性すなわち、3つ以上の末端基を有する分枝状ポリマーであり得る。本明細書で使用される場合、用語ポリチオエーテルとは、少なくとも1個のチオエーテル連結を含むポリマー;すなわち、-[-R-S-R-]-に言及し、ここでRは、直鎖状、分枝状、環式もしくは芳香族の炭化水素、オキサヒドロカーボン、またはチアヒドロカーボンである。本発明における使用に適したポリチオエーテルは、米国特許第6,172,179号その内容全体は、本明細書に参考として援用されるに記載されるものを含む。適切なポリチオエーテルは、代表的には、1,000~10,000例えば、2,000~5,000または3,000~4,000の数平均分子量を有する。本発明の実施形態における使用に適した上記メルカプタン末端化ポリチオエーテルは、代表的には2.05~3.0例えば、2.1~2.6の範囲の平均メルカプタン官能基を有する反応性の末端メルカプタン基を含む。具体的な平均官能基は、反応性成分の適切な選択によって達成され得る。適切なポリチオエーテルの例は、商標PERMAPOL登録商標例えば、PERMAPOLP-3.1EまたはPERMAPOLP-3の下で、PRC-DesotoInternational,Inc.から入手可能である。適切なメルカプタン末端化ポリチオエーテルは、ポリチオエーテルの組み合わせを含む。特定の実施形態において、上記ポリチオエーテルは、少なくとも2個の反応性チオール基例えば、式1:HS-R1-[-S-CH22-O-[-R2-O-]m-CH22-S-R1-]n-SHによって表されるものここでR1は、C2-6n-アルキレン、C3-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または少なくとも1個の-CH2-単位がメチル基で置換される-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、R2は、C2-6n-アルキレン、C2-6分枝状アルキレン、C6-8シクロアルキレンもしくはC6-10アルキルシクロアルキレン基、または-[-CH2-p-X-]q--CH2-r-を示し、Xは、O、Sおよび-NR6-から選択され、ここでR6は、Hまたはメチルを示すを含む化合物を含む。これらの式において、mは、0~10の有理数であり、nは、1~60の整数であり、pは、2~6の整数であり、qは、1~5の整数であり、そしてrは、2~10の整数である。本発明の実施形態における使用に適した、このようなメルカプタン末端化ポリチオエーテルは、多くの方法によって調製され得る。例えば、ポリチオエーテルは、ジビニルエーテルまたはその混合物と、過剰のジチオールまたはその混合物とを反応させることによって調製され得る。特定の実施形態において、式2:HS-R1-SHによって表される化合物または上記式2を有する少なくとも2種の異なる化合物のn1モルは、式3:CH2=CH-O-[-R2-O-]m-CH=CH2によって表される化合物または上記式3を有する少なくとも2種の異なる化合物の混合物のnモルと、触媒の存在下で反応させられる。上記の式2および式3において、R1、R2および全ての添え字は、式1と同じように定義される。この方法は、メルカプタン末端化二官能性ポリチオエーテルを提供する。式2の化合物は、ジチオール化合物R1が、C2-6n-アルキレン基例えば、1,2-エタンジチオール、1,3-プロパンジチオール、1,4-ブタンジチオール、1,5-ペンタンジチオールまたは1,6-ヘキサンジチオールである化合物が挙げられるである。さらなる適したジチオールとしては、R1が、1個以上のペンダント基これは、例えば、メチル基またはエチル基であり得るを有するC3-6分枝状アルキレン基である化合物が挙げられる。分枝状アルキレンR1を有する化合物としては、1,2-プロパンジチオール、1,3-ブタンジチオール、2,3-ブタンジチオール、1,3-ペンタンジチオールおよび1,3-ジチオ-3-メチルブタンが挙げられる。他の有用なジチオールとしては、R1が、C6-8シクロアルキレンまたはC6-10アルキルシクロアルキレン基例えば、ジペンテンジメルカプタンおよびエチルシクロヘキシルジチオールECHDTであるものが挙げられる。さらに適したジチオールは、上記炭素骨格中の1個以上のヘテロ原子置換基すなわち、Xがヘテロ原子例えば、O、Sまたは別の二価ヘテロ原子ラジカルであるジチオール;二級アミン基または三級アミン基すなわち、-NR6-ここでR6は、水素またはメチルである;または別の置換された三価ヘテロ原子を含む。特定の実施形態において、Xは、OまたはSであり、従って、R1は、-[-CH2-p-O-]q--CH2-r-または-[-CH2-p-S-]q--CH2-r-である。上記添え字pおよびrは等しくてもよく、ともに2という値を有していてもよい。このタイプの例示的ジチオールとしては、ジメルカプトジエチルスルフィドDMDSp=2、r=2、q=1、X=S;ジメルカプトジオキサオクタンDMDOp=2、q、r=2、X=0;および1,5-ジチア-3-オキサペンタンp=2、r=2、q=1、X=Oが挙げられる。上記炭素骨格およびペンダントアルキル例えば、メチル基においてともにヘテロ原子置換基を含むジチオールを使用することもまた、可能である。このような化合物としては、メチル置換されたDMDS例えば、HS-CH2CHCH3-S-CH2CH2-SH、HS-CHCH3CH2-S-CH2CH2-SHおよびジメチル置換されたDMDS例えば、HS-CH2CHCH3-S-CHCH3CH2-SHおよびHS-CHCH3CH2-S-CH2CHCH3-SHが挙げられる。式2の2種以上の異なるジチオールはまた、所望であれば、本発明における使用に適したポリチオエーテルを調製するにあたって使用され得る。式3の化合物は、ジビニルエーテルである。ジビニルエーテル自体m=0が、使用され得る。他の適したジビニルエーテルとしては、少なくとも1個のオキシアルキレン基例えば、1~4個のオキシアルキレン基を有する化合物すなわち、mが1~4の整数である化合物が挙げられる。特定の実施形態において、mは、2~4の整数である。適したポリチオエーテルを生成するにあたって、市販のジビニルエーテル混合物を使用することもまた、可能である。このような混合物は、アルコキシ単位数/分子の非整数平均値によって特徴付けられる。従って、式3中のmはまた、0~10の間の非整数の有理数例えば、1~10の間、またはいくつかの場合においては、1~4の間例えば、2~4の間をとり得る。例示的ジビニルエーテルとしては、R2がC2-6n-アルキレンまたはC2-6分枝状アルキレンである化合物例えば、エチレングリコールジビニルエーテルEG-DVER2=エチレン、m=1;ブタンジオールジビニルエーテルBD-DVER2=ブチレン、m=1;ヘキサンジオールジビニルエーテルHD-DVER2=ヘキシレン、m=1;ジエチレングリコールジビニルエーテルDEG-DVER2=エチレン、m=2;トリエチレングリコールジビニルエーテルR2=エチレン、m=3;テトラエチレングリコールジビニルエーテルR2=エチレン、m=4;およびポリテトラヒドロフリルジビニルエーテルが挙げられる。特定の実施形態において、上記ポリビニルエーテルモノマーは、アルキレン基、ヒドロキシル基、アルケンオキシ基、およびアミン基から選択される1個以上のペンダント基をさらに含み得る。有用なジビニルエーテルブレンドとしては、PLURIOL登録商標タイプブレンド例えば、PLURIOL登録商標E-200ジビニルエーテルBASFから市販これらについては、R2=エチルおよびm=3.8である、ならびにDPEポリマーブレンド例えば、DPE-2およびDPE-3InternationalSpecialtyProducts,Wayne,N.J.から市販が挙げられる。R2がC2-6分枝状アルキレンである有用なジビニルエーテルは、ポリヒドロキシ化合物とアセチレンとを反応させることによって調製され得る。このタイプの例示的化合物としては、R2が、アルキル置換されたメチレン基例えば、-CHCH3-またはアルキル置換されたエチレン例えば、-CH2CHCH3-である化合物が挙げられる。他の有用なジビニルエーテルとしては、R2が、ポリテトラヒドロフリルポリ-THFまたはポリオキシアルキレン好ましくは、平均約3モノマー単位を有するである化合物が挙げられる。式3の2種以上の化合物は、前述の方法において使用され得る。従って、本発明の好ましい実施形態において、式2の2種の化合物と式3の1種の化合物、式2の1種の化合物と式3の2種の化合物、式2の2種の化合物と式3の2種の化合物、および一方または両方の式の2種を超える化合物が、本発明に従う種々のポリチオエーテルを生成するために使用され得、化合物の全てのこのような組み合わせは、本発明の範囲内にあるとして企図される。上記で示されるように、ペンダントアルキル基例えば、ペンダントメチル基を有する式2および式3の化合物は、本発明の実施形態において有用であるが、ペンダントメチル基または他のアルキル基がない、式2および式3の化合物もまた、本発明の実施形態における使用に適したポリチオエーテルを提供する。式2および式3の化合物の間の反応は、ときおり、フリーラジカル触媒によって触媒される。適切なフリーラジカル触媒としては、アゾ化合物例えば、アゾビスニトリル化合物例えば、アゾビスイソブチロニトリルAIBN;有機ペルオキシド例えば、ベンゾイルペルオキシドおよびt-ブチルペルオキシド;および類似のフリーラジカル発生剤が挙げられる。上記反応はまた、光増感剤例えば、ベンゾフェノンの使用ありまたはなしのいずれかで、紫外線での照射によってもたらされ得る。無機塩基または有機塩基のいずれか例えば、トリエチルアミンを使用するイオン性触媒法はまた、本発明の実施形態の状況において有用な物質を生じる。本発明において有用なポリチオエーテルは、式2の少なくとも1種の化合物および式3の少なくとも1種の化合物を合わせ、続いて、適切な触媒を添加し、約30~約120°Cの温度において約2~約24時間にわたって反応を行うことによって、調製され得る。特定の実施形態において、上記反応は、約70~約90°Cの温度において、約2~約6時間にわたって行われる。B.ポリスルフィド本発明の実施形態によれば、硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、エポキシ樹脂およびメルカプタン末端化ポリスルフィドの反応から調製され得る。本発明の実施形態において有用なポリスルフィドは、二官能性すなわち、2つの末端基を有する直鎖状のポリマーまたは多官能性すなわち、3つ以上の末端基を有する分枝状ポリマーであり得る。本明細書で使用される場合、用語ポリスルフィドとは、ポリマー骨格中に、ならびに/または上記ポリマー鎖の末端位置およびペンダント位置において少なくとも1個のスルフィド連結すなわち、硫黄連結-[-S-S-]-を含むポリマーに言及する。例えば、本発明の実施形態における使用に適したメルカプタン末端化ポリスルフィドは、式4:HS-R-SSn-R-SHここでRは、直鎖状、分枝状、環式もしくは芳香族の炭化水素、オキサヒドロカーボン、またはチアヒドロカーボンであるによって表される化合物を含む。代表的には、本発明の実施形態において有用なポリスルフィドは、2個以上の硫黄-硫黄連結を有する。適切なポリスルフィドは、AkzoNobelから、名称THIOPLAST例えば、ThioplastG-1の下で市販されている。THIOPLAST製品は、例えば、1,100未満から8,000を超える範囲に及ぶ広い範囲の分子量において入手可能である分子量は、g/モル単位での平均分子量である。特に適切なのは、1,000~4,000の数平均分子量である。これら製品の架橋密度はまた、使用される架橋剤の量に依存して変化する。これら製品の上記-SH含有量すなわち、メルカプタン含有量もまた、変動し得る。上記ポリスルフィドのメルカプタン含有量および分子量は、上記ブレンドの硬化速度に影響を及ぼし得、硬化速度は、分子量に伴って増大する。いくつかの実施形態において、ポリスルフィドの組み合わせを使用して、上記コーティング組成物において所望の分子量および/または架橋密度を達成することは、望ましい。異なる分子量および/または架橋密度は、上記コーティング組成物に異なる特徴を与え得る。II.エポキシ樹脂本発明の実施形態によれば、硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、エポキシ樹脂およびメルカプタン末端化ポリマーの反応から調製され得る。本発明のコーティング組成物を調製するにおける使用に適したエポキシ樹脂は、少なくとも1個のエポキシ基例えば、1価フェノールもしくはアルコールのモノグリシジルエーテル、または多価アルコールのジグリシジルエーテルもしくはポリグリシジルエーテルを含む。上記エポキシ樹脂は、1,2-エポキシ基を有する化合物または化合物の混合物であり得る。特に適したエポキシ樹脂は、1.0より大きい1,2-エポキシ当量すなわち、ここで1モルあたりの1,2-エポキシ基の平均数は、1より大きいを有する。上記エポキシ樹脂は、周知のエポキシドのうちのいずれかであり得る。これらポリエポキシドの例は、例えば、米国特許第2,467,171号;同第2,615,007号;同第2,716,123号;同第3,030,336号;同第3,053,855号および同第3,075,999号これらの内容全体は、本明細書に参考として援用されるに記載されてきた。一実施形態において、上記エポキシ官能性物質は、1分子あたり少なくとも2個のエポキシ基を含み、金属基材への付着を改善するために芳香族または脂環式官能基を有する。いくつかの実施形態において、上記エポキシ官能性物質は、性質において親水性というより比較的疎水性であり得る。一実施形態において、上記エポキシ含有物質は、約220~25,000例えば、220~4500の数平均分子量Mnを有するポリマーである。上記Mnは、例えば、上記エポキシ当量epoxyequivalentweightエポキシ当量epoxyequivalentに上記エポキシ官能基エポキシ基の数をかけることによって決定され得る。1価フェノールまたはアルコールの適切なモノグリシジルエーテルの例としては、フェニルグリシジルエーテルおよびブチルグリシジルエーテルが挙げられる。多価アルコールの適切なポリグリシジルエーテルは、エピハロヒドリンと多価アルコール例えば、二価アルコールとを、アルカリ濃縮およびデヒドロハロゲン化触媒analkalicondensationanddehydrohalogenationcatalyst例えば、水酸化ナトリウムまたは水酸化カリウムの存在下で反応させることによって、形成され得る。有用なエピハロヒドリンとしては、エピブロモヒドリン、ジクロロヒドリンおよび特に、エピクロロヒドリンが挙げられる。適切な多価アルコールは、芳香族、脂肪族または脂環式であり得、これらとしては、少なくとも二価フェノールであるフェノール例えば、ジヒドロキシベンゼン、例えば、レゾルシノール、ピロカテコールおよびヒドロキノン;ビス4-ヒドロキシフェニル-1,1-イソブタン;4,4-ジヒドロキシベンゾフェノン;ビス4-ヒドロキシフェニル-1,1-エタン;ビス2-ヒドロキシフェニルメタン;1,5-ヒドロキシナフタレン;4-イソプロピリデンビス2,6-ジブロモフェノール;1,1,2,2-テトラp-ヒドロキシフェニル-エタン;1,1,3-トリスp-ヒドロキシフェニル-プロパン;ノボラック樹脂;ビスフェノールF;長鎖ビスフェノール;および2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパンビスフェノールAこれは、特に適しているが挙げられるが、これらに限定されない。使用され得る脂肪族多価アルコールとしては、グリコール例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,4-ブチレングリコール、2,3-ブチレングリコール、ペンタメチレングリコール、ポリオキシアルキレングリコール;ポリオール例えば、ソルビトール、グリセロール、1,2,6-ヘキサントリオール、エリスリトールおよびトリメチロールプロパン;ならびにこれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。適切な脂環式アルコールの例は、シクロヘキサンジメタノールである。エピクロロヒドリンまたは類似のエポキシ化合物と、脂肪族または芳香族のポリカルボン酸例えば、シュウ酸、コハク酸、グルタル酸、テレフタル酸、2,6-ナフチレンジカルボン酸、ダイマー化リノレン酸などとの反応によって生成される、ポリカルボン酸のポリグリシジルエステルもまた、使用され得る。例は、ジグリシジルアジペートおよびジグリシジルフタレートである。本発明において有用なエポキシ含有ポリマーは、米国特許第5,294,265号;同第5,306,526号および同第5,653,823号これらの内容全体は、本明細書に参考として援用されるにおいて開示されている。他の有用なエポキシ含有物質としては、エポキシ官能性アクリルポリマー、カルボン酸のグリシジルエステルおよびこれらの混合物が挙げられる。適切な市販のエポキシ含有ポリマーは、ShellChemicalCompanyから、名称EPON836、EPON828、EPON1002FおよびEPON1004Fの下で入手可能である。EPON836およびEPON828は、ビスフェノールAおよびエピクロロヒドリンから調製された、ビスフェノールAのエポキシ官能性ポリグリシジルエーテルである。EPON828は、Mn約400およびエポキシ当量約185~192を有する。EPON836は、Mn約625およびエポキシ当量約310~315を有する。EPON1002Fは、Mn約1300およびエポキシ当量約650を有する一方で、EPON1004Fは、Mn約1840およびエポキシ当量約920を有する。いくつかの実施形態において、上記エポキシ樹脂は、エポキシド当量EEW約300~2000を有する固体エポキシ樹脂を含み得る。適切な製品としては、例えば、HexionSpecialtyChemicalsのEPONResin1001F、1002Fおよび1004Fおよび1007F、ならびにDowChemicalCompanyのDER661、662E、663U、および664Uが挙げられる。本発明における使用に適した他のエポキシ樹脂の例としては、モノエポキシド、2個の水酸基を含む化合物のジグリシジルエーテル、エポキシノボラックおよび脂環式エポキシド、ならびに他の改変エポキシ樹脂が挙げられる。適切な製品としては、例えば、HELOXYmodifier8、64、67、68、84、505、CADURAE-10pグリシジルエーテル、HexionSpecialtyChemicalsのEPON樹脂SU-3、SU-8、およびDowChemicalCompanyのDER732、736、DEN431、438、439が挙げられる。本発明の特定の実施形態において、上記エポキシ樹脂は、式5:によって表される化合物であり、ここでRは、脂肪族基、脂環式基、芳香族基、またはこれらの組み合わせである。特に、本発明の特定の実施形態において、上記エポキシ樹脂は、多価フェノールのポリグリシジルエーテルを含む。例えば、いくつかの実施形態において、上記式5のRは、式6:によって表される連結ここでnは、1~10の範囲の整数であるであり得る。上記基本成分中に含まれる上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールを作製するために、上記硫黄含有ポリマーは、上記エポキシ樹脂と反応させられる。いくつかの実施形態において、上記硫黄含有ポリマーおよびエポキシ樹脂は、エポキシ対メルカプタン比約1:1~約4:1当量でを与えるために適した量において使用される。一実施形態において、例えば、上記硫黄含有ポリマーおよびエポキシ樹脂は、エポキシ対メルカプタン比約3.5:1当量でを与えるために適切した量において使用される。いくつかの実施形態において、上記硫黄含有ポリマーおよびエポキシ樹脂は、エポキシ対メルカプタン比約10:90~約90:10重量パーセンテージでを与えるために適した量において使用される。例えば、いくつかの実施形態において、上記硫黄含有ポリマーおよびエポキシ樹脂は、エポキシ対メルカプタン比約50:50重量パーセンテージでを与えるために適した量において使用される。活性剤成分:イソシアネート硬化剤上記で考察されるように、上記活性剤成分は、イソシアネート硬化剤を含む。上記活性剤成分および/または上記基本成分はまた、必要に応じて、1種以上のさらなる添加剤を含み得る。I.イソシアネート硬化剤上記のように、特定の実施形態において、イソシアネート硬化剤が使用される。遊離イソシアネート官能性を含むいずれのイソシアネートも、本発明の実施形態における使用に適切であり得る。本明細書で使用される場合、用語イソシアネートは、ブロックされたまたはキャップされたポリイソシアネート、ならびにブロックされていないポリイソシアネートを含むと解釈される。上記イソシアネートがブロックされているかまたはキャップされている場合、任意の適切なブロック形成剤blockingagentまたはキャップ形成剤cappingagentが、使用され得るが、ただし、上記剤は、十分に低い脱ブロック温度deblockingtemperatureを有する。このような適切なブロック形成剤またはキャップ形成剤の例としては、以下が挙げられる:アルコール、ラクタム、オキシム、マロン酸エステル、アセト酢酸アルキル、トリアゾール、フェノールおよびアミン。これらのうちで、オキシム例えば、アセトンオキシム、メチルエチルケトキシム、メチルアミルケトキシム、ジイソブチルケトキシム、ホルムアルデヒドオキシムは、特に適している。他の有用な硬化剤としては、米国特許第5,084,541号その内容全体は、本明細書に参考として援用されるに詳細に記載されるブロックされたポリイソシアネート化合物例えば、トリカルバモイルトリアジン化合物が挙げられる。いくつかの実施形態において、上記イソシアネート硬化剤は、NCO-R’によって表されるイソシアネートまたはNCO-R-NCOによって表されるイソシアネートまたはこれらの組み合わせを含み得、ここでR’およびRの各々は、独立して、アルキル基もしくは芳香族基またはこれらの組み合わせを含む。上記イソシアネート硬化剤は、イソシアネート官能基を含み得、上記コーティング組成物を硬化する際に、少なくとも1個のイソシアネート官能基が、水分と反応して、ウレアまたはポリウレアを形成し得る。さらに、硬化する際に、上記イソシアネート硬化剤は、上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールと架橋して、エポキシ官能性ポリウレタン化合物を形成し得る。また、上記ウレアまたはポリウレアは、副生成物として残り得るものの、上記ウレアまたはポリウレアはまた、上記エポキシ官能性ポリウレタン化合物と反応して、ウレアおよびウレタン連結を有するポリマーを生じ得る。適切なポリイソシアネートの非限定的例としては、以下が挙げられる:脂肪族、脂環式または芳香族のポリイソシアネート例えば、ジイソシアネート例えば、ラッカーに通例上ある脂肪族、脂環式および芳香族のジイソシアネート例えば、トルエン2,4-ジイソシアネート、トルエン2,6-ジイソシアネート、ジフェニルメタン2,4’-および/または4,4’-ジイソシアネート、ヘキサメチレン1,6-ジイソシアネート、m-キシリレンジイソシアネート、p-キシリレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、1-イソシアナト-3,3,5-トリメチル-5-イソシアナト-メチルシクロヘキサンイソホロンジイソシアネート=IPDI、またはテトラメチルキシリレンジイソシアネート、プロピレン1,2-ジイソシアネート、2,2,4-トリメチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ブチレン2,3-ジイソシアネート、ドデカン1,12-ジイソシアネート、シクロヘキサン1,3-および1,3-ジイソシアネート、ペルヒドロ-2,4’および/または4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、フェニレン1,3-および1,4-ジイソシアネート、3,2’-および/または3,4’-ジイソシアナト-4-メチルジフェニルメタン、ナフタレン1,5-ジイソシアネート、トリフェニルメタン4,4’-トリイソシアネートまたは上記化合物の混合物。さらに、イソシアネートプレポリマー例えば、ポリイソシアネートとポリオールとの反応生成物もまた、ポリイソシアネートの混合物と同じように使用され得る。ラッカーの調製において通常使用される公知のポリイソシアネートは、本発明に特に適している例えば、過剰に使用されるIPDIと、62~300の分子量範囲の単純な多価アルコール特に、トリメチロールプロパンとの反応によって得られ得る種類の、ビウレット、イソシアヌレート、またはウレタン基を有する上述の単純なポリイソシアネート、特に、トリス-6-イソシアナトヘキシルビウレットまたは低分子量ウレタン基を有するポリイソシアネート、の改変生成物。当然のことながら、上述のポリイソシアネートの任意の混合物はまた、本発明に従う生成物の調製のために使用され得る。さらに、適切なポリイソシアネートは、上述の単純なポリイソシアネート主に、ジイソシアネートと、イソシアネート基に対して反応性である少なくとも2個の基を有する、不十分な量の有機化合物との反応によって、特に利用しやすい種類の末端イソシアネート基を有する公知のポリマーである。合計で少なくとも2個のアミノ基および/またはヒドロキシル基を有する、数平均モル質量300~10000、好ましくは、400~6000の化合物は、よって優先して使用される。その対応するポリヒドロキシル化合物例えば、ポリウレタン化学において公知のヒドロキシポリエステル、ヒドロキシポリエーテルおよび/またはヒドロキシル基含有アクリル樹脂が、優先して使用される。DE-A4137615その内容全体が、本明細書に参考として援用されるに記載されるように、ビニル不飽和のvinylicallyunsaturatedモノイソシアネートジメチル-m-イソプロペニルベンジルイソシアネートのコポリマーの使用もまた、可能である。代表的には、イソシアネート硬化剤は、低いイソシアネート対ヒドロキシル比においてヒドロキシル含有化合物と組み合わせて使用される。しばしば、イソシアネート硬化剤は、約1:1~1.5:1当量での範囲のイソシアネート対ヒドロキシル比において、ヒドロキシル含有化合物と組み合わせて使用される。しかし、本発明者らは、高いイソシアネート対ヒドロキシル比が、予測外かつ有益な結果を提供することを発見した。本発明の特定の実施形態において、上記コーティング組成物は、約1:1~約20:1当量での範囲のイソシアネート対ヒドロキシル比を有する。いくつかの実施形態において、上記イソシアネート硬化剤および上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、イソシアネート対ヒドロキシル比約3:1以上当量でを提供するために適した量において使用される。例えば、いくつかの実施形態において、上記イソシアネート硬化剤および上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、イソシアネート対ヒドロキシル比約15:1当量でを提供するために適した量において使用される。特定の実施形態において、上記イソシアネート硬化剤および上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、イソシアネート対ヒドロキシル比約5:95~約95:5重量パーセンテージでを提供するために適した量において使用される。例えば、いくつかの実施形態において、上記イソシアネート硬化剤および上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、イソシアネート対ヒドロキシル比約30:70以上重量パーセンテージでを提供するために適した量において使用される。いくつかの例示的実施形態において、上記イソシアネート硬化剤および上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールは、イソシアネート対ヒドロキシル比約70:30重量パーセンテージでを提供するために適した量において使用される。さらなる添加剤本発明の組成物はまた、必要に応じて、他の標準的な添加剤例えば、着色剤;充填剤;付着促進剤;可塑剤;チキソトロープ剤thixotrope;抑制剤retardant;触媒;腐食防止顔料;およびマスキング剤を含み得る。チキソトロープ剤例えば、フュームドシリカまたはカーボンブラックは、上記組成物の総重量に基づいて約0.1~約5重量の量において使用され得る。本発明の組成物において、特に、航空宇宙科学または航空機の適用のために有用な充填剤は、当該分野で一般に使用されるもの例えば、カーボンブラック、炭酸カルシウムCaCO3、シリカ、ナイロンなどを含む。一実施形態において、上記組成物は、上記組成物の総重量に基づいて、約5~約70重量例えば、約10~50重量の選択された充填剤または充填剤の組み合わせを含む。特定の実施形態において、本発明の組成物は、着色剤を含む。本明細書で使用される場合、用語着色剤とは、上記組成物に色彩および/または他の不透明度および/または他の視覚的効果を付与する任意の物質を意味する。上記着色剤は、任意の適切な形態例えば、別個の粒子、分散物、溶液および/またはフレークにおいて上記コーティング組成物に添加され得る。単一の着色剤または2種以上の着色剤の混合物が、本発明のコーティングにおいて使用され得る。着色剤の非限定的例としては、顔料、色素および染料例えば、塗料産業において使用され、そして/またはDryColorManufacturersAssociationDCMAにおいて列挙されるもの、ならびに特殊効果組成物が挙げられる。着色剤は、例えば、不溶性であるが使用条件下ではぬれやすい微細に分割された固体粉末を含み得る。着色剤は、有機であっても無機であってもよく、凝集性であっても非凝集性であってもよい。着色剤は、粉末化ビヒクルgrindvehicle例えば、アクリルの粉末化ビヒクルの使用によって、上記コーティングに組み込まれ得、当業者は上記使用に精通している。例示的な顔料および/または顔料組成物としては、以下が挙げられるが、これらに限定されない:カルバゾールジオキサジン粗製顔料、アゾ、モノアゾ、ジスアゾdisazo、ナフトールAS、塩タイプレーキ、ベンゾイミダゾロン、濃縮物condensation、金属錯体、イソインドリノン、イソインドリンおよび多環式フタロシアニン、キナクリドン、ペリレン、ペリノン、ジケトピロロピロール、チオインディゴ、アントラキノン、インダトロンindanthrone、アントラピリミジン、フラバントロン、ピラントロン、アントアントロン、ジオキサジン、トリアリールカルボニウム、キノフタロン顔料、ジケトピロロピロールレッドDPPBOレッド、二酸化チタン、カーボンブラックおよびこれらの混合物。用語顔料および着色充填剤は、交換可能に使用され得る。いくつかの実施形態において、上記顔料は、腐食防止顔料例えば、クロメートまたは非クロメート腐食防止剤であり得る。腐食防止顔料とは、本明細書で使用される場合、基材上に堆積させられるコーティング組成物中に含まれる場合鉄含有基材における錆およびアルミニウム基材における分解的酸化物を含む、上記基材の変質または分解を最小限にするか、またはいくらかの場合には、防止しさえする例えば、化学的酸化プロセスによってまたは電気化学的酸化プロセスによってコーティングを提供するように作用する粒子に言及する。クロメートなどの用語は、クロムまたはその誘導体を含む任意の化合物に言及する。適切なクロメート腐食防止剤の非限定的例としては、クロム酸ストロンチウム、クロム酸バリウム、クロム酸亜鉛、およびクロム酸カルシウムが挙げられる。特定の実施形態において、上記腐食防止粒子は、無機酸化物を含み、いくつかの実施形態においては、複数の無機酸化物を含む。適切な無機酸化物の非限定的例としては、とりわけ、酸化亜鉛ZnO、酸化マグネシウムMgO、酸化セリウムCeO2、酸化モリブデンMoO3、および/または二酸化ケイ素SiO2が挙げられる。本明細書で使用される場合、用語複数のとは、2以上を意味する。従って、本発明のコーティング組成物の特定の実施形態は、2種、3種、4種、または4種より多くの無機酸化物を含む腐食防止粒子を含む。特定の実施形態において、これら無機酸化物は、このような粒子中に例えば、上記複数の酸化物の均質な混合物または固体状態溶液の形態において存在する。いくつかの例示的実施形態において、上記無機酸化物単数または複数を含む腐食防止粒子は、亜鉛、セリウム、イットリウム、マンガン、マグネシウム、モリブデン、リチウム、アルミニウム、スズ、および/またはカルシウムの酸化物を含む。特定の実施形態において、上記粒子はまた、ホウ素、リン、ケイ素、ジルコニウム、鉄、および/またはチタンの酸化物を含む。いくつかの実施形態において、上記粒子は、二酸化ケイ素を含む。いくつかの実施形態において、上記腐食防止粒子は、iセリウム、亜鉛およびケイ素の酸化物を含む粒子;iiカルシウム、亜鉛およびケイ素の酸化物を含む粒子;iiiリン、亜鉛およびケイ素の酸化物を含む粒子;ivイットリウム、亜鉛およびケイ素の酸化物を含む粒子;vモリブデン、亜鉛およびケイ素の酸化物を含む粒子;viホウ素、亜鉛およびケイ素の酸化物を含む粒子;viiセリウム、アルミニウムおよびケイ素の酸化物を含む粒子;viiiマグネシウムまたはスズおよびケイ素の酸化物を含む粒子;ixセリウム、ホウ素およびケイ素の酸化物を含む粒子、またはi~ixの粒子のうちの2種以上の混合物から選択される複数の無機酸化物を含む。本発明のコーティング組成物での使用に適したさらなる腐食防止粒子は、米国特許第7,569,163号Tang,etal.,発明の名称PolythioetherAmineResinsandCompositionsComprisingtheSameこれらの内容全体は、本明細書に参考として援用されるに記載される。例示的色素としては、以下が挙げられるが、これらに限定されない:溶媒および/または水性ベースであるもの例えば、フタログリーンまたはフタロブルー、酸化鉄、バナジン酸ビスマス、アントラキノン、ペリレン、アルミニウムおよびキナクリドン。本発明の組成物において使用され得る例示的な特殊効果組成物は、1種以上の外見上の効果例えば、反射性、真珠光沢、金属光沢、りん光、蛍光、フォトクロミズム、感光性、サーモクロミズム、ゴニオクロミズムgoniochromismおよび/または変色を生じる、顔料および/または組成物を含む。さらなる特殊効果組成物は、他の知覚できる特性例えば、不透明度または質感を提供し得る。非限定的実施形態において、特殊効果組成物は、上記コーティングを異なる角度で見たときに、上記コーティングの色彩が変化するように、カラーシフトを生じ得る。例示的な色彩効果組成物は、米国特許第6,894,086号その内容全体は、本明細書に参考として援用されるにおいて同定される。さらなる色彩効果組成物は、透明なコーティングされたマイカおよび/または合成マイカ、コーティングされたシリカ、コーティングされたアルミナ、透明な液晶顔料、液晶コーティング、ならびに/または干渉によって上記物質内で異なる屈折率が生じるが、上記物質表面と空気との間での異なる屈折率が原因ではない任意の組成物を含み得る。一般に、上記着色剤は、所望の視覚的および/または色彩効果を付与するために十分な任意の量において存在し得る。上記着色剤は、上記組成物の総重量に基づく重量で、本発明の組成物のうちの1~65重量例えば、3~40重量または5~35重量含められ得る。以下の実施例は、本発明の例示的実施形態を示す。しかし、実施例は、例示目的でのみ提供され、本発明の範囲を限定しない。別段示されなければ、以下の実施例および本明細書全体を通じての全ての部およびパーセンテージは、重量による。実施例1:ポリチオエーテル含有ポリオールの合成エポキシ樹脂Epon1001Fとメルカプタン末端化ポリチオエーテルPermapolP-3.1Eとの間の反応を、125~130°Cにおいて行った。上記エポキシ当量対メルカプタン当量比は、約3.5:1.0であった。各反応物の量を、以下の表1に列挙する。上記反応を、メルカプタン当量滴定によってモニターし、高いメルカプタン当量は、上記反応の完了を示した。以下の特性を有するポリチオエーテル含有ポリオール溶液を得た:NVM:70.0、重量/ガロンWPG:8.96lb/ガロン、OH当量理論上:70NVMにおいて1141、メルカプタン当量:70NVMにおいて1,803,917。実施例2:ポリスルフィド含有ポリオールの合成エポキシ樹脂Epon1001Fとメルカプタン末端化ポリスルフィドThioplastG-1との間の反応を、125~130°Cにおいて行った。上記エポキシ当量対メルカプタン当量比は、3.5:1.0であった。上記反応物の量を、以下の表2に列挙する。上記反応を、メルカプタン当量滴定でモニターした。そして高いメルカプタン当量は、上記反応の完了を示した。以下の特性を有するポリスルフィド含有ポリオール溶液を得た:NVM:70.0、WPG:8.96lb/ガロン、OH当量理論上:70NVMにおいて1141、メルカプタン当量:70NVMにおいて1,283,800。実施例3:ポリチオエーテルコーティング調合物実施例1に従って調製した硫黄含有エポキシ官能性ポリオールを使用して、コーティング組成物を調製した。上記コーティング組成物の上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールおよび他の成分の量を、表3に列挙する。実施例4:ポリスルフィドコーティング調合物実施例2に従って調製した硫黄含有エポキシ官能性ポリオールを使用して、コーティング組成物を調製した。上記コーティング組成物の上記硫黄含有エポキシ官能性ポリオールおよび他の成分の量を、表4に列挙する。試験法上記実施例に従って完全に硬化したコーティング組成物を、以下の方法を使用して試験した。各コーティング組成物を、アルミニウム合金AerospaceMaterialSpecificationAMS2024-T3で処理したAlodine1200から作製したアルミニウムパネルの両側に、乾燥フィルム厚1.0ミル25μmへとスプレーした。上記コーティング組成物を、試験の少なくとも2週間前に、周囲温度において硬化させた。詳細な試験結果を、表5に列挙する。耐溶媒性各コーティング組成物の耐溶媒性を、AmericanSocietyforTestingandMaterialsASTMD5402StandardPracticeforAssessingtheSolventResistanceofOrganicCoatingsUsingSolventRubsに従って試験した。上記硬化したコーティング組成物を、メチルエチルケトンMEK溶媒中に浸したチーズクロスをしっかりと指で押さえつけて50回往復させてこすった。上記コーティング組成物から上記基材へと向かってこすったところ、不十分な硬化に起因して、上記コーティング組成物の失敗が示された。上記コーティング組成物および上記クロスをともに、いかなるコーティング除去についても視覚的に試験した。クロスハッチ付着crosshatchadhesion各コーティング組成物のクロスハッチ付着を、ASTMD3359StandardTestMethodsforMeasuringAdhesionbyTapeTest;MethodBに従って決定した。クロスハッチパターンを、各コーティング組成物から下側に上記基材へと線を刻んだ。1インチ幅マスキングテープ例えば、3M250または等価物の小片を、貼付した。上記テープを、4.5ポンドゴム被覆ローラーを2回通過させて、下に押しつけた。上記パネルに対して垂直に1回の急激な剥離運動において、上記テープを剥がした。上記付着を、ASTM提供のランク付けシステムを使用して、クロスハッチ面積における塗料の視覚的検査によってランク付けした。鉛筆硬度各コーティング組成物の鉛筆硬度を、ASTMD3363StandardTestMethodforFilmHardnessbyPencilTestに従って決定した。各コーティング組成物の硬度を、1インチの約1/4に対して角度45°において上記コーティングを横切って鉛筆の芯でひっかくことによって、上記鉛筆の芯の標準セットに対して決定した。鉛筆の芯で上記フィルムをひっかけないと同定されるまで、上記プロセスを反復した。鉛筆の芯の番号を、上記硬度として記録した。可撓性ジグflexibilityjigで測定した低温可撓性各コーティング組成物の低温可撓性を、AMSC-27725C,Section4.6.5.13に記載される手順に従って、ジグで測定した。コーティングしたパネルおよび可撓性ジグを、-65°F-54°Cの温度に2時間にわたって供した。この温度において、一方のパネルの端は、差し入れた位置において保持しながら、上記パネルの他方の端を、上記コーティング組成物が上記ジグの湾曲した位置に向かい合った上記パネルの側すなわち、上記パネルの凸側に位置するようにして、上記ジグの湾曲した位置の周りで急速に曲げた。次いで、上記ジグから上記パネルを外し、上記試験をさらなるパネルに対して反復した。上記試験パネルを外し、何らかの割れ、チェッキング、クレージングまたは付着の喪失について検査した。円筒形マンドレル試験器で測定した低温可撓性各コーティング組成物の低温可撓性を、ASTMD522StandardTestMethodsforMandrelBendTestofAttachedOrganicCoatings;MethodBに記載される手順に従って、円筒形マンドレル試験器3/16インチで試験した。コーティングしたパネルおよび上記マンドレル試験器を、-65°F-54°Cの温度に2時間にわたって供した。この温度において、上記コーティングされていない側面を上記マンドレルと接触させて、片方の側面を少なくとも2インチ覆い被せる様にして、上記試験パネルを上記マンドレルの上に配置した。しっかりと指で押さえつけて、各パネルを、一定速度において、上記マンドレルの周りに約180°曲げた。上記試験パネルを外し、何らかの割れ、または付着の喪失について、直ぐに検査した。擬似微生物副生成物耐性各コーティング組成物の擬似微生物副生成物耐性を、AMS-C-27725C,Section4.6.5.19に記載される手順に従って測定した。この試験に関しては、酢酸-塩溶液を、5重量部の分析グレードの氷酢酸を、100重量部の蒸留水中3塩化ナトリウムに溶解することによって調製した。各コーティングしたパネルを、5日間にわたって、140°F60°Cにおいて直立させて浸漬し、上記パネルの1/3を上記酢酸-塩溶液に、1/3をジェット参照燃料に、および1/3を空気と上記酢酸-塩溶液の蒸気との混合物に曝した。上記パネルを取り出し、流水中で穏やかにすすぎ、注意深く吸水して乾燥させた。上記試験パネルを、何らかのふくれ、割れ、浸出、収縮または付着の喪失について視覚的に検査した。次いで、上記パネルに、以下の3つの領域のうちの各々において2本の並行したひっかき傷を直ぐに刻みつけた:上記酸-塩溶液、上記ジェット参照燃料、および上記空気-蒸気混合物領域。上記ひっかき傷を、上記コーティング組成物の初めから終わりまで上記基材へと作った。上記3つの領域のうちの各々において、上記2本の並行したひっかき傷を、1インチの間隔を空けて刻みつけた。1インチ幅のマスキングテープ例えば、3M250または等価物のストリップを、2本の並行したひっかき傷の各セットの間の1インチ幅の領域に貼付した。テープの各ストリップを、4.5ポンドのゴムで覆ったローラーを2回通過させることによって、押しつけた。上記パネルに対して垂直に1回の急激な剥離運動において、上記テープを剥がした。上記コーティング組成物が上記基材から5より多く除去されると、上記コーティング組成物の失敗が示される。DIEGME耐性上記コーティング組成物の各々のDIEGME耐性を、以下の様式において試験した。各コーティング組成物を、パネルの両方の側面にスプレーし、周囲条件下で硬化させた。各硬化したコーティング組成物を、DIEGMEに曝露する前に、最初の鉛筆硬度について試験した。次に、上記コーティングしたパネルを、DIEGME80重量と蒸留水20重量との混合物を含む閉じたガラス容器中に垂直に配置した。各パネルの1/2を、DIEGMEおよび水の混合物に浸した。上記ガラス容器を密封し、170°F77°Cの一定温度に、6週間にわたって曝した。6週間の最後に、上記パネルを、上記流体混合物から取り出し、周囲温度へと冷却し、水ですすぎ、拭いて乾燥させ、上記溶液から取り出して10分間以内に、鉛筆硬度について試験した。上記試験パネルを、何らかのふくれ、付着の喪失について視覚的に検査した。鉛筆硬度およびクロスハッチ付着を、上記のように決定した。上記の表5に示されるように、実施例3および実施例4は、優れた耐溶媒性、付着、低温可撓性およびDIEGME耐性を示した。また示されるように、上記エポキシ官能性ポリチオエーテルポリオールを含むコーティング組成物は、上記エポキシ官能性ポリスルフィドポリオールを含むコーティング組成物より良好なDIEGME蒸気耐性を示した。しかし、上記DIEGME耐性試験は、高温すなわち、170°Fにおいて、DIEGME溶液80DIEGMEおよび20水中で行った。上記ポリチオエーテル骨格の耐熱性は、上記ポリスルフィド骨格の耐熱性より良好である。よって、高温での上記DIEGME溶液への長期間曝露に供した場合には、上記ポリチオエーテル骨格の実施形態は、上記ポリスルフィド骨格の実施形態より良好な長期間DIEGME耐性を示す。上記ポリスルフィド骨格の実施形態および上記ポリチオエーテル骨格の実施形態は、しかしながら、ともに低温においておよび/または上記高温での短期間の曝露にわたってDIEGME耐性を示す。対照的に、従来のポリウレタンコーティングは、周知のとおり、DIEGME耐性ではない。実際に、DIEGME耐性コーティングの開発は、Aliband,etal.,EpoxypaintfailureinB-52fueltanks:PartI-Preliminarydevelopmentofamodelfortheprocess,ProgressinOrganicCoatings,56,pgs.285-2962006およびAliband,etal.,EpoxypaintfailureinB-52fueltanks:PartII-InfluenceofDIEGMEconcentrationinthefuelonthefailureprocess,ProgressinOrganicCoatings,63,pgs.139-1472008これらの内容全体は、本明細書に参考として援用されるに考察されるように、今まで大きな変化を示してきた。本発明は、例示的実施形態および局面を参照しながら記載されてきたが、これらに限定されない。当業者は、他の改変および適用が、本発明から意味を持って逸脱することなくなされ得ることを理解する。例えば、上記コーティング組成物は、航空宇宙科学または航空機の燃料タンク適用について有用であると記載されているものの、それらは、他の適用においても有用であり得る。よって、前述の説明は、記載されるその正確な実施形態および局面に限定されると解釈されるべきではなく、添付の特許請求の範囲これは、それらの最大限かつ最大限に公正な範囲を有するはずであると一致しかつその裏付けとして解釈されるべきである。本文および特許請求の範囲全体を通じて、値の範囲に関連して語句約の使用は、記載される最高値および最低値を修飾すると解釈され、全て本発明が属する分野の当業者によって理解されるように、測定値、有効数字、および互換性と関連した変更の周縁部を示す。"