"加熱手段によって加熱される定着部材を有する定着装置と、商用電源から供給される電力を充電して、所定の電力量の範囲で蓄電し、前記加熱手段に前記蓄電した電力を供給できる蓄電装置と、を有する画像形成装置であって、省エネモードからの復帰時に、前記加熱手段によって前記定着部材を所定温度まで加熱するために必要な電力量に基づいて、前記蓄電装置に必要とされる最低電力量の値である充電開始閾値を算出する充電開始閾値算出手段を有することを特徴とする画像形成装置。前記定着部材の温度を検出する定着部材温度検出手段を有し、前記充電開始閾値を、前記定着部材温度と対応させて記憶する記憶手段を有することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記画像形成装置内の環境温度を検出する環境温度検出手段を有し、前記記憶手段が、前記充電開始閾値を、前記環境温度と対応させて記憶することを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記記憶手段に記憶された前記充電開始閾値を、外部からの入力によって書き換えることができる書換手段を有することを特徴とする請求項2又は3に記載の画像形成装置。前記蓄電装置の残電力量を検出する残電力量検出手段を有し、省エネモード中に、前記定着部材温度を検出し、前記蓄電装置の残電力量が、前記記憶手段に記憶された前記定着部材温度に基づいて得られた充電開始閾値以下になった場合に、前記蓄電装置の充電を実行する充電手段を有することを特徴とする請求項2から4のいずれか一項に記載の画像形成装置。省エネモード中に、前記環境温度を検出し、前記蓄電装置の残電力量が、前記記憶手段に記憶された前記環境温度に対応する前記充電開始閾値以下になった場合に、前記蓄電装置の充電を実行する充電手段を有することを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。商用電源から供給される交流電圧を直流電圧に変換して出力する直流電源装置を有し、前記画像形成装置の各部の動作を制御する制御部への電力供給を、省エネモード中には、前記直流電源装置から前記蓄電装置に切り替える切替手段を有することを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の画像形成装置。加熱手段によって加熱される定着部材を有する定着装置と、商用電源から供給される電力を充電して、所定の電力量の範囲で蓄電し、前記加熱手段に前記蓄電した電力を供給できる蓄電装置と、を有する画像形成装置において、省エネモードからの復帰時に、前記加熱手段によって前記定着部材を所定温度まで加熱するために必要な電力量に基づいて、前記蓄電装置に必要とされる最低電力量の値である充電開始閾値を算出する充電開始閾値算出手段を有することを特徴とする電力制御方法。しかしながら、上記した従来技術では、蓄電装置に蓄えられた電力量が予め定められた一定量以下、充電開始閾値というを下回った時に、定着装置が現実に必要とする電力量とは無関係に充電が開始されるため、蓄電装置の電力を有効に活用しているとはいえない場合があった。例えば、定着装置が定着部材の温度を所定温度まで上げるために必要な電力は、その時点における定着部材の温度や、画像形成装置内の環境温度によっても異なり、常に一定の電力を必要とする訳ではない。定着部材の温度や環境温度が高い場合には、実際に使用される蓄電装置の電力は充電開始閾値よりも少なくて済む。この様な場合も含めて常に一定の充電開始閾値を基準として充電を行うと、蓄電装置に蓄えられた電力を十分に活用せず、必要以上に繰り返し充電することになり、蓄電装置の寿命が短くなるということが考えられる。そこで本発明では、蓄電装置を備えた画像形成装置において、省エネモードからの復帰時に、定着装置が必要とする電力量、定着装置の定着部材の温度、画像形成装置内の環境温度等をモニタリングし、蓄電装置に蓄えられるべき電力量を算出し、状況に応じた充電開始閾値を定めることで、蓄電装置の電力を有効活用し、且つ、充電回数を減らすことで蓄電装置の寿命を長くすることを目的とする。本発明は、上記課題に鑑み、加熱手段によって加熱される定着部材を有する定着装置と、商用電源から供給される電力を充電して、所定の電力量の範囲で蓄電し、前記加熱手段に前記蓄電した電力を供給できる蓄電装置と、を有する画像形成装置であって、省エネモードからの復帰時に、前記加熱手段によって前記定着部材を所定温度まで加熱するために必要な電力量に基づいて、前記蓄電装置に必要とされる最低電力量の値である充電開始閾値を算出する充電開始閾値算出手段を有することを特徴とする。この様な構成によって、蓄電装置が充電を開始する充電開始閾値を画像形成装置の使用状況、環境によって定めることができ、蓄電装置の電力を有効活用し、充電回数を減らすことで蓄電装置の寿命を長くすることができる。蓄電装置を備えた画像形成装置において、省エネモードからの復帰時に定着装置が必要とする電力量、定着装置の定着部温度、画像形成装置内の環境温度等をモニタリングし、蓄電装置に蓄えられるべき電力量を算出し、使用状況に応じた充電開始閾値を定めることで、蓄電装置の電力を有効活用する制御を行い、充電回数を減らすことで蓄電装置の寿命を長くすることができる。以下、本発明の好適な実施の形態以下実施形態というについて、図面を用いて詳細に説明する。<画像形成装置の全体構成及び動作について>図1に、本発明の実施形態に係る画像形成装置の概略図を示す。本実施形態では、画像形成装置としていわゆるデジタル複合機を用いているが、他にもプリンタ、FAX、複写機等を用いることもできる。以下、デジタル複合機1の概略構成及び複写時の動作について説明する。このデジタル複合機1は、複写機能と、これ以外の機能例えば、プリンタ機能、FAX機能とを備えていて、図示しない操作部のアプリケーション切り替えキーの操作により、複写機能、プリンタ機能、FAX機能を順次に切り替えて選択することが可能である。自動原稿送り装置以下、ADFという101の原稿台102に画像面を上にして置かれた原稿は、図示しない操作部上のスタートキーが押下されると、給紙ローラ103、給送ベルト104によってコンタクトガラス105上の所定の位置に給送される。コンタクトガラス105上の原稿は、画像読取装置106によって画像情報が読み取られた後に、給送ベルト104、排送ローラ107によって排紙台108上に排出される。第1給紙装置110、第2給紙装置111及び第3給紙装置112は、それぞれ選択されたときに、その積載された転写紙を給紙する。この転写紙は縦搬送ユニット116によって感光体117に当接する位置まで搬送される。感光体117は、例えば感光体ドラムが用いられていて、図示しないメインモータにより回転駆動される。画像読取装置106で原稿から読み取られた画像データは、図示しない画像処理装置で所定の画像処理が施された後、書き込みユニット118によって光情報に変換される。感光体117には図示しない帯電器により一様に帯電された後、書き込みユニット118からの光情報で露光されて静電潜像が形成される。この感光体117上の静電潜像は、現像装置119により現像されてトナー像となる。なお、書き込みユニット118、感光体117、現像装置119や、その他の図示しない感光体117回りの周知の装置などにより、電子写真方式で紙等の記録媒体に画像形成を行なうプリンタエンジンを構成している。搬送ベルト120は、用紙搬送の手段及び転写の手段を兼ねており、電源から転写バイアスが印加され、縦搬送ユニット116からの転写紙を感光体117と等速で搬送しながら感光体117上のトナー像を転写紙に転写する。この転写紙は、定着装置121によりトナー像が定着され、排紙ユニット122により排紙トレイ123に排出される。感光体117は、トナー像転写後に図示しないクリーニング装置により残存トナーのクリーニングがなされる。プリントモードでは、前述の画像処理装置からの画像データの代りに、外部からの画像データが書き込みユニット118に入力されて、前述と同様に転写紙上に画像が形成される。さらに、ファクシミリモードでは、画像読取装置106からの画像データが図示しないファクシミリ送受信部により相手に送信され、相手からの画像データがファクシミリ送受信部で受信されて前述の画像処理装置からの画像データの代りに書き込みユニット118に入力されることにより、前述と同様に転写紙上に画像が形成される。<定着装置の構成について>次に、定着装置121の構成について図2を参照して説明する。定着装置121は被加熱物である定着部材としての定着ローラ301に、表面が弾性部材からなる加圧ローラ302が、図示しない加圧手段により一定の加圧力で押し当てられている。定着ローラ301及び加圧ローラ302は、図示しない駆動機構により回転駆動される。定着ローラ301は、アルミニウム等の金属材料からなる円筒状部材の表面に、シリコーンゴム等の弾性層を被覆し、さらにその弾性層の表面にフッ素系樹脂を用いた離型層を被覆して構成されている。円筒状部材としては、機械的強度に優れ、熱伝導性が良好なステンレス、鋼、黄銅等の金属や合金等も適用可能である。弾性層としては、耐熱性を有する部材であればよく、シリコーンゴム以外にも、例えばフッ素系ゴム等も用いることができる。また、離型層としては、PFAパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合樹脂やPTFEポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂を適用できる。定着ローラ301の各部は熱容量の小さい材料を用いることで、定着温度に達するまでの加熱時間を短縮することができる。加圧ローラ302は、定着ローラ301と同様に、アルミニウム等の金属製の円筒状部材の表面に、シリコーンゴム等の弾性層を被覆し、さらに弾性層の表面にフッ素系樹脂等から成る離型層を被覆した構成となっている。定着部材と加圧部材は、一般的にローラ状である場合が多いが、例えばいずれか一方又は両方を無端ベルト状に構成するようにすることもできる。定着装置121には、定着ヒータHT1,HT2が任意の位置に設けられる。本実施例では、定着ヒータHT1,HT2は、定着ローラ301の側部に固定配置され、図示しない電力源から電力を供給されて発熱し、被加熱物である定着ローラ301を内側から加熱する。ヒータとしては、例えばハロゲンヒータ、カーボンヒータ、セラミックヒータ等を用いることができる。トナー306を担持した転写紙等の媒体であるシート307は、定着ローラ301と加圧ローラ302とのニップ部を通過する際に、定着ローラ301と加圧ローラ302によって加熱及び加圧されてトナー画像が定着される。サーミスタ等の温度センサTH11は、定着ローラ301の表面に当接され、定着ローラ301の表面温度定着温度を検出する。第1の熱源である定着ヒータHT1は、温度センサTH11の検出温度に基づいて、定着ローラ301の基準となる所定の目標温度に達していない時に電力が供給されて、定着ローラ301を加熱する主ヒータである。第2の熱源である定着ヒータHT2は、デジタル複合機1の主電源投入の時や、省エネモードから復帰してコピー可能となるまでの立ち上げ時等、すなわち、定着装置121のウォームアップ時に電力が供給されて、定着ローラ301を加熱する補助的なヒータである。この様に、定着装置121は2つの熱源を備え、主電源投入時や省エネモードからの復帰時には2つの定着ヒータHT1,HT2を用いて定着ローラ301の表面温度を急速に昇温させることができる。また、印刷実行中には、図示しない制御装置が、定着ローラ301の表面温度を、トナーを定着することができる一定の温度に維持されるように、定着ヒータHT1への通電時間を制御する。<蓄電装置及び定着装置等の構成について>図3に、本発明の実施形態に係るデジタル複合機1における蓄電装置21及び定着装置121、これらに関連する部分の構成を示す。複合機1は、定着装置121と、上記した画像形成を行うプリント部27、用紙に記録された画像を読み取るスキャナ部28、スキャン画像等の送受信を行うFAX部29、及びこれらを制御する制御部30とを有している。また、複合機1は商用電源ACから供給される電力によって動作し、直流電源装置20、蓄電装置21、蓄電装置21の電力を直流に変換するDC変換装置24を備えている。蓄電装置21には、二次電池である鉛蓄電池やカドニカ電池を用いることができ、電気二重層キャパシタ等の大容量キャパシタであれば、短時間充電及び大電力供給が可能であるためさらに好適である。また、蓄電装置21には、図示しない蓄電部及び充電制御部が内蔵されており、充電制御部は、制御部30からの充電許可信号を受信することで蓄電部に充電処理を開始する。直流電源装置20は、制御部30及びプリント部27等を動作させるための電力供給をメインで行う電源であり、定着装置121の定着ヒータHT1は、商用電源ACからの電力によって発熱する。蓄電装置21に蓄えられた電力は、省エネモード中には制御部30等の必要最小限の装置に供給され、省エネモードからの復帰時には定着装置121の補助ヒータである定着ヒータHT2に供給される。切替部23は、制御部30等に供給する電力源を、通常モード時には直流電源装置20に、省エネモード中には蓄電装置21に切り替えることができる。商用電源と直流電源装置20及び蓄電装置21との接続はスイッチSW1,2を介しており、制御部30によってスイッチSW1,2のオンとオフ状態を切り替えることができる。省エネモード中には、制御部30等の必要最小限の装置に供給する電力を、直流電源装置20から蓄電装置21に切り替えて使用する。従って、省エネモード中には蓄電装置21に蓄えられた電力は徐々に減少していく。省エネモードから印刷を再開する際には、直流電源装置20からだけでなく、蓄電装置21からも定着装置に電力を供給することで、定着装置121の高速立ち上げが実現する。従って、蓄電装置21には定着装置121の立ち上げに必要とされる最低量の電力を常に蓄えておかなければならない。そのため、定着装置121の立ち上げのために必要とされる最低蓄電量を、充電を開始する閾値充電開始閾値として制御部30のROM26に記憶しておき、省エネモード中に電力監視回路31によって蓄電量が充電開始閾値を下回ったことが判明した場合に、充電を開始する様に設定する。<充電開始閾値について>定着装置121が定着ローラ301の温度を目標定着温度まで昇温するために必要な電力量は常に一定では無く、定着ローラ301の表面温度及び定着装置付近の環境温度によって異なる。定着ローラ301の表面温度を、所定の時間以内に目標定着温度まで昇温させるために、定着装置121が必要とする電力量と、定着ローラの表面温度Tr及び環境温度Teとの関係を表す概念図をそれぞれ図4,5に示す。図示した様に、定着ローラ温度Trが高ければ、加熱に必要な電力量は少なくて済むが、定着ローラ温度Trが低ければ必要な電力量は大きくなる。環境温度Teについても同様であるが、定着ローラ温度Trの方が影響は大きい。充電開始閾値を一定値として制御する場合には、蓄電装置21に必要とされる最大電力量を充電開始閾値として設定されるが、実際に必要とされる電力量以上を目標に繰り返し充電を行ってしまう場合がある。この様な場合には、蓄電装置21の電力が有効活用されず、蓄電装置21自体の寿命にも悪影響を及ぼすこととなる。そこで、省エネモード中の充電開始閾値を定着ローラ温度Tr及び環境温度Teといった使用環境に応じて可変に制御することで、蓄電装置21の電力を有効活用して充電回数を減らし、蓄電装置21の寿命が低下するのを防ぐことができる。そのために、まずは省エネモードから印刷を再開する度に、蓄電装置21から供給された電力量の算出を行い、その時の定着ローラ温度Tr及び環境温度Teと共にROM26に記憶させる。蓄電装置21から供給された電力量は、省エネモードからの復帰前後における電力監視回路31によって検出された蓄電装置21の残電力量の差分によって算出することができる。省エネモードからの復帰時に使用された蓄電装置21の電力量が、その時の各温度条件下における蓄電装置21に必要とされる最低蓄電量の値であり、省エネモード中の充電開始閾値となる。省エネモードからの復帰を複数回繰り返すと、異なる条件下における充電開始閾値を取得することができる。取得した充電開始閾値と定着ローラ温度Trとの間に、例えば近似曲線を描くことで、定着ローラ温度Trに対応する充電開始閾値を求めることができる。図6に、定着ローラ温度Tr及び環境温度Teと充電開始閾値との間に得られた関係の例を示す。図に示した様に、複数の条件下で算出された充電開始閾値から、例えば、環境温度が近い条件の値についての近似曲線を求めることができる。この様にして現実に算出された充電開始閾値に基づいた近似曲線から、省エネモード中の定着ローラ温度Trと環境温度Teの実際の値に対する充電開始閾値を求めることができるようになる。また、充電開始閾値は、複合機1を使用するユーザが図示しない操作部やプリンタドライバ等を通じて変更できる様にしても良い。これにより、充電開始閾値に一定量の余裕を持たせることも可能になる。省エネモード中には、制御部30で定着ローラ温度Trと環境温度Teの検出を随時行い、ROM26に記憶されたデータから各時点における充電開始閾値を求め、電力監視回路31によって逐次検出される蓄電装置21の残電力量が充電開始閾値を下回った場合に、充電を開始するように制御する。本実施形態では、省エネモードから復帰する度に充電開始閾値を算出し、算出した値に基づいた近似曲線を求め、省エネモード中の定着温度Trと環境温度Teに対応する充電開始閾値を取得して制御を行っているが、ROM26には予め作成した近似曲線を保存しておくこともできる。そして、画像形成装置の使用を実際に開始した後に、設置された環境及び使用条件における各温度条件下で充電開始閾値の算出を行い、その結果をフィードバックし、予め作成した近似曲線の補正を行うことにより精度を高めることもできる。また、画像形成装置の最初の使用時に、ROM26に一定の充電開始閾値を設定しておき、省エネモードからの復帰が複数回、例えば3回行われた後には、現実に算出された充電開始閾値に基づく近似曲線を用いる様にしても良い。<省エネモード時及び省エネモード復帰時における制御について>図7に、省エネモード時及び省エネモードからの復帰時における制御例のフローチャートを示す。省エネモード時には、電力監視回路31が蓄電装置21の残電力量を定期的に検出するS1。次に定着ローラ温度Tr及び環境温度Teの検出を行いS2、制御部30にて、ROM26に記憶されたデータから充電開始閾値を求める。ここで、ステップS3にて残電力量が充電開始閾値以下であった場合には、目標逐電量まで、蓄電装置21に充電が行われるS4,5。印刷開始要求により省エネモードが終了するとS6、直流電源装置20及び蓄電装置21から定着装置に電力が供給され、定着ローラ301が目標定着温度まで加熱されるS7。この時、定着装置に供給された電力量から蓄電装置の充電開始閾値を算出しS8、定着ローラ温度Tr及び環境温度Teの検出を行いS9、算出した充電開始閾値と共にROM26に記録する。その後、蓄電装置21には、目標蓄電量に到達するまで充電が行われるS11,12。以上の制御により、蓄電装置21には各温度条件に応じて定着ローラ301の加熱に必要な電力が常に蓄えられ、省エネモードからの復帰時に定着ヒータHT2に電力を供給し、定着ローラ温度Trの短時間での昇温を実現できる。また、定着ローラ温度Tr及び環境温度Teに対応した充電開始閾値で制御されるため、蓄電装置21に蓄えられた電力を有効に活用することができる。<各動作モード中の充電開始閾値と蓄電装置の制御について>図8に、各動作モードにおける充電開始閾値と蓄電装置の制御例を示す。図8の上段は複合機1の動作モードを示しており、通常モードは印刷実行時の状態、省エネは省エネルギーモードを表している。中段には、定着ローラ温度Trと環境温度Teの変化を表している。また、下段は蓄電装置21の蓄電量及び省エネモード中の充電開始閾値を表しており、横軸は全て時間である。まず、時間t1までの通常モードでは、定着ローラ温度Trはトナー画像を溶融定着できる目標定着温度で制御されている。また、蓄電装置21は最大蓄電量まで充電されている。通常モードから省エネモードに切り替わると、制御部30では、定着ローラ温度Tr及び環境温度Teの検出を開始し、各温度条件に合った充電開始閾値の設定を行う。省エネモードでは、消費電力を削減するために定着装置121への給電が停止し、定着ローラ温度Trは低下する。ここで、定着ローラ温度Trが低下していくと、定着装置121の立ち上げ時に必要な蓄電装置21の電力量は増加するため、環境温度Teの変化にもよるが、充電開始閾値は徐々に大きい値に設定される。蓄電装置21の蓄電量は、省エネモード中において制御部30等の必要最小限の装置に電力が供給されるため、少しずつ減少していく。蓄電量が減少していき、時間t2において充電開始閾値になると、制御部30は蓄電装置21の充電を開始し、最大蓄電量まで充電が行われる。再び省エネモード中において蓄電装置21の蓄電量が減少し、時間t4において充電開始閾値になると、再度蓄電装置の充電が行われる。ここで、時間t2とt4では、定着ローラ温度Trは時間t4の方が低いため、充電開始閾値も時間t4の方が高く設定されている。時間t6において印刷を実行するために省エネモードが解除され、通常モードに切り替わると、定着装置121に直流電源装置20及び蓄電装置21から電力が供給され、定着ローラ温度Trが目標定着温度まで上昇する。蓄電装置21の蓄電量も消費されて減少するが、定着ローラ温度Trが目標定着温度に達した時間t7以降に最大蓄電量まで充電が行われる。<まとめ>以上、詳細に説明した様に、本発明に係る実施形態では、蓄電装置が充電を開始する充電開始閾値を、画像形成装置の使用状況、環境に適した値に設定することができ、蓄電装置の電力を有効活用し、充電回数を減らすことで、蓄電装置の寿命を長くすることができる。なお、上記実施形態に挙げた構成等に、その他の要素との組み合わせなど、ここで示した構成に本発明が限定されるものではない。これらの点に関しては、本発明の主旨を逸脱しない範囲で変更することが可能であり、その応用形態に応じて適切に定めることができる。"