本体と、前記本体の上面を覆うトッププレートと、前記本体内に配置された第一加熱手段と、前記本体内に冷却風を供給する送風手段と、前記第一加熱手段の下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記第一加熱手段に向けて噴き出す複数の噴流口が形成された上壁を有する第一冷却ダクトと、前記第一加熱手段へと噴き出された冷却風が外部へと排気される排気口とを備え、前記第一冷却ダクトの上壁の中央部よりも前記排気口側の領域に、段差を介して前記中央部よりも上面が低く形成された第一低部領域が設けられたことを特徴とする加熱調理器。前記第一冷却ダクトの前記第一低部領域の平面形状は、前記排気口に向かって広がる略扇形又は略扇形環であることを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器。前記第一加熱手段は、加熱出力を独立して設定可能な複数の加熱コイルを有し、前記複数の加熱コイルのうちの少なくともいずれか一つが、前記第一低部領域に対応する位置に配置されたことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の加熱調理器。前記第一冷却ダクトの上壁上面において、前記噴流口が設けられていない領域に、段差を介して上面が低く形成された第二低部領域が設けられたことを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の加熱調理器。前記第一加熱手段のうち相対的に発熱量の少ない部分が、前記第二低部領域に対応する位置に配置されたことを特徴とする請求項4記載の加熱調理器。前記本体内に配置された第二加熱手段と、前記第二加熱手段の下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記第二加熱手段に向けて噴き出す複数の噴流口が形成された上壁を有する第二冷却ダクトと、前記第一冷却ダクトと前記第二冷却ダクトとを連通させる連結部とを備え、前記送風手段により供給された冷却風が、前記第二冷却ダクト及び前記連結部を経由して前記第一冷却ダクトへと導かれるよう配置されたことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか一項に記載の加熱調理器。前記第一加熱手段は、前記第二加熱手段に対して相対的に大径に構成されたことを特徴とする請求項6記載の加熱調理器。上記特許文献1、2に記載の加熱調理器は、加熱コイル等を冷却した後の冷却風を、本体後部に設けた排気口から排気するものである。特許文献1に記載のものは、自然対流により冷却風を排気しているが、この排気効率をコントロールすることについては考慮されていない。排気効率が悪いと、本体内における冷却風の流れが滞ることとなり、加熱コイル等の冷却効率の低下につながってしまう。特許文献2に記載のものは、送風装置によって冷却風を強制排気している。このように送風装置を設けることで、排気効率をコントロールすることは可能となるが、特許文献1に記載のものと比べて部品点数が増えるため、本体の大型化や製造コストの増加という課題が生じてしまう。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、部品点数を増加させることなく、冷却風の排気効率を向上させることのできる加熱調理器を提供するものである。本発明に係る加熱調理器は、本体と、前記本体の上面を覆うトッププレートと、前記本体内に配置された第一加熱手段と、前記本体内に冷却風を供給する送風手段と、前記第一加熱手段の下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記第一加熱手段に向けて噴き出す複数の噴流口が形成された上壁を有する第一冷却ダクトと、前記第一加熱手段へと噴き出された冷却風が外部へと排気される排気口とを備え、前記第一冷却ダクトの上壁の中央部よりも前記排気口側の領域に、段差を介して前記中央部よりも上面が低く形成された第一低部領域が設けられたものである。本発明によれば、第一冷却ダクトの上壁上面には、第一低部領域が設けられているので、第一冷却ダクトから噴き出る冷却風に対し、第一低部領域へ向かう風向を与えることができる。そして、第一低部領域は第一冷却ダクトの中央部よりも排気口側の領域に設けられているので、第一冷却ダクトから噴き出た冷却風を第一低部領域を介してスムースに排気口に導くことができ、別途送風装置を設けることなく、冷却風の排気効率を向上させることができる。実施の形態.図1は、実施の形態に係る加熱調理器の一部を分解して示す斜視図である。図2は、実施の形態に係る加熱調理器のトッププレートを取り外した状態の平面図である。なお、以降の説明において加熱調理器の方向について述べる場合には、図2における紙面下側を前側、紙面上側を後側奥側と称し、加熱調理器におけるトッププレート側を上側と称する。[加熱調理器の全体構成]加熱調理器100は、流し台等の厨房家具に形成された設置口に設置される、いわゆるビルトイン型の加熱調理器である。加熱調理器100は、上面を開口したほぼ直方体の本体ケース1と、本体ケース1の上面開口を覆うトッププレート2とを備える。本体ケース1の後側には、本体吸気口11と、本体排気口12とが設けられている。本体ケース1の内部は支持板13により上下に仕切られており、支持板13の下方には箱形のグリル加熱室14が設けられ、支持板13の上方には左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4、及び電気ヒータ5が設けられている。また、トッププレート2の手前側には、操作表示部15が設けられている。本体ケース1の内部には、加熱調理器100の加熱制御を含む全体的な制御を行う回路等が実装された回路基板16と、操作表示基板17が設けられている。トッププレート2は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の材料で構成され、本体ケース1の開口部の形状に合わせて長方形又は正方形に形成されている。トッププレート2は、非磁性ステンレス板やアルミ板などの金属製板により額縁状に形成された上枠2aにより外周を囲まれている。トッププレート2の外周部と上枠2aの開口部との間には、ゴム製パッキンやシール材図示せずを介在させており、両者が水密状態に固定されている。このように、上枠2aとトッププレート2との対面部分に形成される隙間はゴム製パッキンやシール材図示せずにより塞がれているため、トッププレート2の上面から本体ケース1の内部に水滴などが浸入しないようになっている。上枠2aには、上枠2aの形成時にプレス機械で同時に打ち抜き形成されたトッププレート吸気口21と、トッププレート排気口22排気口とを備える。トッププレート吸気口21は本体吸気口11に対応する位置に設けられ、トッププレート排気口22は本体排気口12に対応する位置に設けられている。なお、図示しないが、このトッププレート吸気口21とトッププレート排気口22の上には、多数の小さな連通孔が形成されたカバーが着脱自在に載置され、このカバーによりトッププレート吸気口21とトッププレート排気口22への異物の侵入が抑制される。加熱調理器100の後側の上面に設けられた本体吸気口11は、加熱調理器100の内部に空気を吸い込むための開口部である。また、加熱調理器100の後側の上面に設けられた本体排気口12は、加熱調理器100内の加熱された空気を加熱調理器100の外部に排出するための開口部である。加熱調理器100の吸排気については後述する。グリル加熱室14は、ステンレスや鋼板等の金属板により、左右、上下、及び後側の壁面が形成されたほぼ箱形形状を有している。グリル加熱室14内の天井付近や底面付近には、図示しない電気ヒータなどの加熱手段が設けられており、この加熱手段によりグリル加熱室14内が加熱される。グリル加熱室14の前面側は、図示しないドアにより開閉可能に覆われる。左加熱コイルユニット3第一加熱手段と右加熱コイルユニット4第二加熱手段は、トッププレート2に載置される鍋などの被加熱物を電磁誘導により加熱する電磁誘導加熱手段である。右加熱コイルユニット4は、複数の細い銅線を撚り合わせた集合線を、外径形状が円形になるように渦巻状に巻回して構成された加熱コイル42を備えている。加熱コイル42は、コイルベース41に載置された状態で、本体ケース1の支持板13の上方に設置されている。左加熱コイルユニット3は、本実施の形態では、環状の中央加熱コイル32と、中央加熱コイル32の外周側に設けられた4つの外周加熱コイル33とを備えた例を示している。中央加熱コイル32と外周加熱コイル33は、コイルベース31に載置された状態で、本体ケース1の支持板13の上方に設置されている。中央加熱コイル32と各外周加熱コイル33とは、加熱出力を独立して設定可能に構成されている。また、中央加熱コイル32は、外形形状が円形になるように渦巻状に巻回して構成された中央部32aの外側に、外形形状が環状になるように渦巻状に巻回して構成された外周部32bが配置された、二重環構造の加熱コイルである。本実施の形態では、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4の大きさは非対称であり、左加熱コイルユニット3は右加熱コイルユニット4よりも外径が大きく、本実施の形態では、本体ケース1のうちの左側ほぼ半分の領域を占めている。そして、左加熱コイルユニット3による加熱出力は、右加熱コイルユニット4による加熱出力よりも大きい。また、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4は、本体ケース1に対して左右に並べて配置されているが、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4は本体ケース1の左右中心線に対して非対称の位置に配置されている。左加熱コイルユニット3の後端部は、右加熱コイルユニット4の後端部よりも本体ケース1の奥側に位置するような位置関係で配置されている。また、本実施の形態では、左加熱コイルユニット3とグリル加熱室14は、本体ケース1の左右方向に対して同じ側に配置されている。すなわち、右加熱コイルユニット4よりも相対的に大径の左加熱コイルユニット3を、グリル加熱室14の上に配置している。グリル加熱室14の上壁は平板状であるので、相対的に大径の左加熱コイルユニット3を安定的に設置することができる。コイルベース31、コイルベース41内には、載置された加熱コイルからの磁束漏洩防止部材として、図示しない板状や棒状のフェライト部材防磁フェライトが設けられている。図3は、実施の形態に係るコイルベースを説明する斜視図である。図3に示すように、コイルベース31の下側中央加熱コイル32及び外周加熱コイル33が載置される側の反対側であって、後側の位置に、赤外線センサユニット18が取り付けられている。赤外線センサユニット18は、板金等で構成されたケース内に、赤外線センサが実装された基板が収容されて構成されている。この赤外線センサは、例えばサーモパイルとレンズとを備えており、トッププレート2上に載置された被加熱物から放射される赤外線に基づいて被加熱物の温度情報を検出し、この温度情報を回路基板16に実装された制御回路に出力する。なお、図示しないが、右加熱コイルユニット4のコイルベース41にも、図3に示すものと同様の赤外線センサユニット18が設けられている。電気ヒータ5は、トッププレート2に載置される鍋などの被加熱物を輻射により加熱する加熱手段である。電気ヒータ5には、例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ等が使用されている。電気ヒータ5は、左右に並べられた左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4の奥側の隙間に配置されている。左加熱コイルユニット3は右加熱コイルユニット4よりも大きいため、本実施の形態では、電気ヒータ5は本体ケース1の右寄りの奥側に配置されている。なお、電気ヒータ5を設けない構成とすることもできる。操作表示部15は、使用者からの操作を受けてその操作に応じた信号を出力する操作手段と、加熱条件や動作状態などを表示する表示手段とを備えている。操作手段としては、使用者からの押圧操作を受け付ける操作ボタンや、使用者からのタッチ操作を受け付けるタッチパネル等、任意のものを用いることができる。また、表示手段としては、液晶画面やランプ等の任意のものを用いることができる。なお、トッププレート2に設けられた操作表示部15に代えて、あるいは操作表示部15に加えて、本体ケース1の前面側にボタンやダイアル等の操作手段やランプ等の表示手段を設けてもよい。操作表示基板17は、本体ケース1の手前側に配置されており、図示しない信号線により、操作表示部15と回路基板16にそれぞれ接続されている。操作表示基板17には、操作表示部15からの信号を受けてこの信号を回路基板16に送る回路と、回路基板16からの制御信号に基づいて操作表示部15による表示動作を制御する回路が実装されている。なお、本実施の形態では、操作及び表示に関する制御回路が一つの基板操作表示基板17に実装された例を示すが、これらは別々の基板に実装されていてもよい。本体ケース1の内部であって右寄りの位置には、基板ケース7図4、図5参照が設けられ、この基板ケース7には回路基板16が収容されている。回路基板16は、左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4を駆動するインバータ回路と、電気ヒータ5とグリル加熱室14のヒータの駆動回路と、ファンユニット6のファン62を駆動するファン駆動回路と、加熱調理器100の全体的な制御を行う制御回路等が実装された基板である。各回路は、複数の基板に分けて実装されていてもよいし、一つの基板にまとめて実装されていてもよいが、本実施の形態においては各回路が実装された基板を回路基板16と総称することとする。回路基板16に実装された制御回路は、1又は複数のマイクロコンピュータを含み、インバータ回路を介して左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4の加熱制御を行うとともに、電気ヒータ5とグリル加熱室14の駆動回路を介して加熱制御を行う。また、制御回路は、操作表示基板17を介して操作表示部15からの信号を受け取り、この信号に基づいて上記のような加熱制御を行うとともに、操作表示基板17を介して操作表示部15における表示制御を行う。[吸排気構造]次に、加熱調理器100の吸気構造及び排気構造について説明する。図4は、実施の形態に係る加熱調理器のトッププレート及び加熱手段を取り外した状態の平面図である。図5は、実施の形態に係る風路ユニットの斜視図である。図6は、実施の形態に係る右冷却ダクトを説明する図であり、下から見た斜視図である。図7は、実施の形態に係る左冷却ダクトを説明する図であり、図7aは底面図、図7bは下から見た斜視図である。また、図8は、図2のX-X矢視断面模式図である。また、図9は、実施の形態に係る冷却ダクトを下から見た斜視図である。風路ユニット200は、本体ケース1の外部から吸い込んだ空気を冷却風として本体ケース1内の各種構成部品に供給するための部品の集合体であり、大まかには、ファンユニット6と、基板ケース7と、冷却ダクト300とを備える。ファンユニット6は、ファンケース61と、ファンケース61に収容された送風手段としてのファン62を備える。ファン62は、例えばシロッコファンであり、回路基板16に実装されたファン駆動回路により動作を制御される。ファンユニット6は、本体ケース1の内部であって、本体吸気口11の下方に設置される。ファンユニット6のファン62が動作することにより、本体吸気口11から本体ケース1の外部の空気が吸い込まれる。基板ケース7は、回路基板16を収容するための基板収容部であり、左基板ケース71と右基板ケース72とを備えている。左基板ケース71と右基板ケース72は一面の開口面を有する箱形状であり、両者の開口面同士を突き合わせ、両者を図示しない係止手段により係止することで、回路基板16を収容する基板ケース7の外郭が構成される。基板ケース7は、回路基板16を収容するものであると同時に、ファンユニット6からの冷却風の風路を兼ねている。基板ケース7は、ファンケース61からの冷却風を基板ケース7内部に流入させるための冷却風導入口図示せずを、ファンケース61と近接する側の面の一部に備えている。また、基板ケース7の上面手前側の位置には、冷却風を基板ケース7の外部へ排出するための冷却風排出口73が開口している。冷却風導入口図示せずから基板ケース7の内部へと流入した冷却風は、基板ケース7内の回路基板16の近傍を通過しながら回路基板16に実装された各部品を冷却しつつ、本体ケース1の前側に向かって進み、冷却風排出口73から基板ケース7の外部へと流出する。冷却ダクト300は、左冷却ダクト8第一冷却ダクトと、右冷却ダクト9第二冷却ダクトと、連結風路10連結部とで構成される。左冷却ダクト8、右冷却ダクト9は、それぞれ、左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4に向けて冷却風を吐出するダクトである。連結風路10は、右冷却ダクト9と左冷却ダクト8とを連通させる通風路である。左冷却ダクト8、右冷却ダクト9、及び連結風路10は、プラスチックで成型されている。本実施の形態では、左冷却ダクト8と連結風路10とが一体成形されており、この一体成形された左冷却ダクト8及び連結風路10と、右冷却ダクト9とを接続することで、一連の通風空間を有する冷却ダクト300が構成される。冷却ダクト300は、上面から見て少なくとも一部本実施の形態では右冷却ダクト9の一部が基板ケース7の冷却風排出口73と重複する位置に配置される。右冷却ダクト9は、支持板13の上面と右加熱コイルユニット4の下面裏面との間に設置され、冷却風を右加熱コイルユニット4に向けて噴き出す機能を有する。右冷却ダクト9は、基板ケース7の冷却風排出口73に臨むよう配置され、基板ケース7にネジ等にて組み付けられる。右冷却ダクト9は、上壁91を備える。本実施の形態では、上壁91の外形のうち、基板ケース7の上に組み付けられる部位である左側部分は矩形に形成されており、右加熱コイルユニット4の下に配置される右側部分は、右加熱コイルユニット4の外形に合わせてほぼ半円形に形成されている。図9に示すように、右冷却ダクト9の上壁91の半円形部分に連結風路10が接続されて、右冷却ダクト9と連結風路10とで連通した通風空間となる。また、右冷却ダクト9の上壁91には、上壁91を貫通するように形成された複数の噴流口93が設けられている。噴流口93は、冷却風を右加熱コイルユニット4に向けて噴き出すために形成された開口である。左冷却ダクト8は、支持板13の上面と左加熱コイルユニット3の下面裏面との間に設置され、冷却風を左加熱コイルユニット3に向けて噴き出す機能を有する。左冷却ダクト8は、上壁81と、上壁81から下方向に向かって形成された外周壁82とを備える。上壁81の外形は、左加熱コイルユニット3の外形に合わせてほぼ円形に形成されている。この上壁81には、上壁81を貫通するように形成された複数の噴流口83が設けられている。外周壁82は、図7に示すように、上壁81の外周のうち、連結風路10との境界部分図7における紙面左側を除く領域に円弧状に設けられている。上壁81の下面には、下方向に向かって延びる円弧状の壁部である内周リブ84が形成されている。内周リブ84の径方向内側と外側とで冷却風の分流通路が形成される。冷却ダクト300には、フランジ状の結合部85が形成されており、この結合部85をネジ等で支持板13に組み付けることで、支持板13と冷却ダクト300との内部に通風路が形成される。図8に示すように、左冷却ダクト8の外周壁82の下端と内周リブ84の下端は、支持板13の上面に接し、支持板13の上面と上壁81との間に冷却風が通過するための空間が形成される。また、内周リブ84は、図8に示す中央加熱コイル32と外周加熱コイル33との境界部分に位置している。すなわち、図2、図4、図8に示すように、内周リブ84は、中央加熱コイル32の外側を弧状に囲う位置に設けられている。上壁81の上面一部は、凹形状、すなわち上面の高さが低くなるよう構成されている。より具体的には、上壁81の中央部よりも後部寄りの領域には、中央から後側にかけて広がるような扇形を有し、段差を介して上面が低くなるよう形成された領域が設けられており、これを下段部86第一低部領域と称する。この下段部86の扇形が広がる先には、本体排気口12トッププレート排気口22が位置している。下段部86において、扇形の半径に相当する部分には段差を形成する壁を有しているが、本体排気口12側には壁はなく、この部分において冷却風の流通が可能となっている。また、上壁81の中央部には、ほぼ円形の凹形状が形成されており、これを中央下段部87第二低部領域と称する。本実施の形態において、下段部86には噴流口83が形成されているが、中央下段部87には噴流口83は形成されていない。なお、上壁81のうち、下段部86及び中央下段部87に対して相対的に高さの高い部分を、上段部88と称する場合がある。なお、以降の説明において、内周リブ84の径方向内側に位置する噴流口83を噴流口83a、外側に位置する噴流口83を噴流口83bと呼び分ける場合がある。また、上段部88に設けられた噴流口83a、83bに対し、下段部86に設けられた噴流口83を噴流口83cと呼び分ける場合がある。左冷却ダクト8の噴流口83及び右冷却ダクト9の噴流口93の口径は特に限定されないが、例えば、直径が6mm~12mm程度であり、所望の冷却風の風量に合わせて設定することができる。また、図4、図7等に例示する噴流口83のように、2種類以上の口径を有する噴流口を設けてもよい。連結風路10は、上壁10aと、上壁10aから下方向に連なる側壁10bと、側壁10cとを有し、これらによって冷却風の通過が可能な通風路を形成する。連結風路10は、左冷却ダクト8と一体成形されているとともに、右冷却ダクト9に接続される。図9に示すように、連結風路10において右冷却ダクト9が連結される側の上壁10aは、右冷却ダクト9の上壁91の半円形状と合致するように形成されている。右冷却ダクト9の上壁91の半円形部分と、連結風路10の上壁10aの半円形部分とを合致させるよう嵌合することで、側壁10cが上壁91の下側に連なる。すなわち、連結風路10の側壁10cは、右冷却ダクト9の側壁の一部として機能する。なお、本実施の形態では、連結風路10と左冷却ダクト8とが一体成形された例を示すが、連結風路10と左冷却ダクト8とを別体として構成し、両者を連結するようにしてもよい。また、連結風路10と右冷却ダクト9とを一体成形してもよい。また、連結風路10の風路の長さも、図示のものに限らず、右冷却ダクト9から左冷却ダクト8へと冷却風の流通が可能な風路を形成するものであればよい。[加熱調理器の動作]次に、加熱調理器100の動作を説明する。トッププレート2上に鍋等の被加熱物が載置され、使用者により操作表示部15が操作されて加熱指示がなされると、回路基板16に実装された制御回路は、操作表示部15からの情報に基づいて指定された加熱手段左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4、電気ヒータ5への通電を開始する。これにより、トッププレート2上の鍋等の被加熱物が加熱される。回路基板16に実装された制御回路は、操作表示部15による火力設定や、赤外線センサユニット18が検知した被加熱物の検知情報に基づいて、加熱制御を行う。加熱手段による加熱と並行して、回路基板16に実装された制御回路は、ファン62を駆動する。ファン62が動作することにより、加熱調理器100内の部品を冷却するための冷却風が生じる。[冷却風の流れ]次に、加熱調理器100の冷却風の流れを説明する。図10は、実施の形態に係る加熱調理器100の冷却風の流れを説明する図である。なお、図10では、冷却風の大まかな流れ方を矢印で模式的に示している。また、図10では説明の都合上、トッププレート2、左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4、及び電気ヒータ5を記載していないが、使用状態においては、これらの部材は設置されているものとする。ファン62が動作することにより、トッププレート吸気口21、本体吸気口11を介して、空気が本体ケース1内のファンケース61に吸い込まれる図10の矢印X1。吸い込まれた空気は、ファン62に送られて冷却風として基板ケース7の冷却風導入口図示せずから基板ケース7内に流入し、基板ケース7内の回路基板16やインバータ等の発熱部品を冷却する図10の矢印X2。基板ケース7を通過した冷却風は、基板ケース7の冷却風排出口73から出て、右冷却ダクト9内に流入する図10の矢印X3。右冷却ダクト9内に流入した冷却風の一部は、噴流口93から上方へ向けて噴き出て、右加熱コイルユニット4と接しつつ右加熱コイルユニット4を冷却する図10の矢印X4。この噴流口93から噴き出た冷却風は、支持板13の上部を本体ケース1の後方に向かって流れ、この過程において電気ヒータ5や他の部品を冷却する図10の矢印X5。そして、この冷却風は、本体排気口12から排出される冷却風と合流してトッププレート排気口22から排出される図10の矢印X13。また、右冷却ダクト9内に流入した冷却風の一部は、左冷却ダクト8の連結風路10を通って左冷却ダクト8へと進む図10の矢印X6。左冷却ダクト8に流入した冷却風の一部は、そのまま直進して内周リブ84の内側に流入する図8、図10の矢印X7。内周リブ84の内側に流入した冷却風は、内周リブ84の内側に設けられた噴流口83aから上方へ向けて噴き出て、左加熱コイルユニット3の中央加熱コイル32を中心とした領域と接しつつ、これを冷却する図10の矢印X8。また、左冷却ダクト8に流入した冷却風の一部は、内周リブ84の外側内周リブ84と外周壁82との間に流入する図8、図10の矢印X9。この空気は、内周リブ84の外側に設けられた噴流口83bから上方へ向けて噴き出て、左加熱コイルユニット3の外周加熱コイル33を中心とした領域と接しつつ、これを冷却する図10の矢印X10。噴流口83a、83bから噴き出た冷却風は、支持板13の上部を本体ケース1の後方に向かって流れ図10の矢印X12、本体排気口12から排出される冷却風や、噴流口93からの冷却風と合流して、トッププレート排気口22から排出される図10の矢印X13。図10の矢印X7、矢印X9に示すように、左冷却ダクト8の内部には、中央加熱コイル32とほぼ同じ直径を有する平面視弧状に形成された内周リブ84を設け、この内周リブ84により、左冷却ダクト8内の冷却風を分流させる分流通路を形成した。このように冷却風を分流させることで、左加熱コイルユニット3の一部へ冷却風が偏るのを抑制でき、中央加熱コイル32と外周加熱コイル33をバランスよく冷却することができる。本実施の形態において、左加熱コイルユニット3は右加熱コイルユニット4よりも大径であるので、これに合わせて、左冷却ダクト8を、右冷却ダクト9よりも大きくしている。このように、左冷却ダクト8、右冷却ダクト9を、対応する左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4に合わせた大きさとすることで、各加熱コイルユニットの全体の領域に冷却風を吹き出すことができるようにしている。そして、相対的に大径の左冷却ダクト8が、相対的に小径の右冷却ダクト9よりも、冷却風の流れにおいて下流側に位置するように配置している。このようにすることで、ファンユニット6から送風される冷却風の損失を低減し、冷却風を効率よく使用することができる。例えば、本実施の形態とは逆に、小径の冷却ダクトを大径の冷却ダクトよりも下流に配置した場合、大径の冷却ダクトから小径の冷却ダクトへと冷却風路が狭まることにより、圧力損失形状損失が大きくなる。しかし、本実施の形態によれば、相対的に大径の左冷却ダクト8が、相対的に小径の右冷却ダクト9よりも、冷却風の流れにおいて下流に位置するように配置することで、両冷却ダクトの配置を入れ替えた場合よりも圧力損失を低減できる。したがって、ファンユニット6からの冷却風を効率よく使用して左加熱コイルユニット3及びその周辺部品を冷却することができる。また、左冷却ダクト8と右冷却ダクト9とが連通して一連の冷却ダクト300を構成しているので、各冷却ダクトから噴き出す冷却風の配分を、噴流口83、噴流口93の総面積口径と数により調整することができる。すなわち、右冷却ダクト9の噴流口93の総面積を増減させることにより、左冷却ダクト8への冷却風量を調整することができ、冷却風の配分が容易である。また、例えば、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4との発熱量必要な冷却風量が異なる多機種を製造する場合、必要な冷却風量に応じて噴流口83、噴流口93の口径や数を設計すればよく、多機種を製造する場合でも風量調整が容易である。このように、噴流口83の調整により、ファン62から供給される冷却風をより効率よく左加熱コイルユニット3に供給できることとなる。したがって、ファン62の能力を上げなくとも左加熱コイルユニット3に対する冷却能力を上げることができ、低コスト化、エネルギー消費量の低減に資する。右冷却ダクト9の噴流口93の口径及び数は、右加熱コイルユニット4を冷却するのに足りる最小限の構成とする。そして、右冷却ダクト9の噴流口93から噴出する冷却風よりも、左冷却ダクト8の噴流口83から噴出する冷却風の方が多くなるよう、右冷却ダクト9の噴流口93の口径及び数を設定する。このようにすることで、ファンユニット6の総冷却風量に対し、より発熱量の大きい左加熱コイルユニット3に対して、より多くの冷却風を供給することができる。次に、左冷却ダクト8の下段部86の近傍における冷却風の流れをさらに説明する。図11は、実施の形態に係る左冷却ダクトの下段部近傍における冷却風の流れを説明する図である。図11aは左加熱コイルユニット3近傍の平面図、図11bは図11aのY-Yにおける断面模式図であり、冷却風を白抜き矢印で示している。なお、図11bは、左冷却ダクト8から噴き出される冷却風の動きを説明することを目的とした図であって、各部の形状や大きさは実際のものとは異なる場合がある。また、図11bではコイルベース31の図示を省略している。図11bに示すように、左冷却ダクト8の下段部86は、上段部88に対して相対的に高さが低い。したがって、上段部88に対し、下段部86は、左加熱コイルユニット3図11の例では外周加熱コイル33の下面からの距離が離れている。例えば、上段部88と左加熱コイルユニット3の下面との距離L1が15mm程度、下段部86と左加熱コイルユニット3の下面との距離L2が22mm程度である。このような構成において、上段部88の噴流口83a又は噴流口83bから噴き出た冷却風は、左加熱コイルユニット3の下面に接しつつ拡散する過程において、下段部86の方向へ進む。すなわち、下段部86の上方には、上段部88よりも高さ方向に広い空間が形成されているので、冷却風に対して下段部86へと向かう風向を与えることができる。また、下段部86には噴流口83cが形成されており、この噴流口83cからも冷却風が噴き出る図10の矢印X11参照。したがって、下段部86の上方には、噴流口83cから噴き出る冷却風と上段部88から拡散してくる冷却風とが流れることとなる。そして、下段部86は、本体排気口12トッププレート排気口22へ向かって広がる扇形形状を有しているので、下段部86の上方に進んだ冷却風は、この扇形形状に誘導されて本体排気口12の方向へと進む図10の矢印X12参照。すなわち、左冷却ダクト8から本体排気口12へと向かうスムースな冷却風の流れを生じさせることができる。したがって、冷却風の排気効率を向上させることができる。次に、左冷却ダクト8の中央下段部87の近傍における冷却風の流れをさらに説明する。図12は、実施の形態に係る左冷却ダクトの中央下段部近傍における冷却風の流れを説明する図である。図12aは左加熱コイルユニット3近傍の平面図、図12bは図12aのZ-Zにおける断面模式図であり、冷却風を白抜き矢印で示している。なお、図12bは、左冷却ダクト8から噴き出される冷却風の動きを説明することを目的とした図であり、各部の形状や大きさは実際のものとは異なる場合がある。また、図12bではコイルベース31の図示を省略している。図12bに示すように、左冷却ダクト8の中央下段部87は、上段部88に対して相対的に高さが低い。したがって、上段部88に対し、中央下段部87は、左加熱コイルユニット3図12の例では中央加熱コイル32の下面からの距離が離れている。例えば、上段部88と左加熱コイルユニット3の下面との距離L1が15mm程度、中央下段部87と左加熱コイルユニット3の下面との距離L3が22mm程度である。このような構成において、上段部88の噴流口83a又は噴流口83bから噴き出た冷却風は、左加熱コイルユニット3の下面に接しつつ拡散する過程において、中央下段部87の方向へ進む。すなわち、中央下段部87の上方には、上段部88よりも高さ方向に広い空間が形成されているので、冷却風に対して中央下段部87へと向かう風向を与えることができる。本実施の形態において、中央下段部87には噴流口が設けられていないが、中央下段部87の上方に位置する中央加熱コイル32の中央部32aは、上段部88から拡散してくる冷却風により冷却することができる。そして、中央下段部87に流入した冷却風は、中央加熱コイル32の中央部32aを主とする領域を冷却しつつ、下段部86の方向へと流れ、下段部86の上方の冷却風に合流する。以上のように、本実施の形態によれば、左冷却ダクト8の上壁81において中央部よりも本体排気口12トッププレート排気口22側の領域に、第一低部領域としての下段部86を設けた。このため、上壁81の上段部88に設けられた噴流口83a、83bから噴き出る冷却風に対し、下段部86へ向かう風向を与えることができる。そして、この下段部86は、左冷却ダクト8の中央部よりも本体排気口12側の領域に設けられているので、噴流口83から噴き出た冷却風を、下段部86を介してスムースに本体排気口12の方向へ導くことができる。このように、左冷却ダクト8から本体排気口12へと向かうスムースな冷却風の流れを実現することができるので、加熱調理器100の外部への排気効率を高めることができる。また、本実施の形態では、左冷却ダクト8の形状の改良によって排気効率を高めており、別途送風装置を設ける必要もないので、部品点数が増加することもない。したがって、別途排気のための送風装置を設ける場合と比べて、消費エネルギーが低減できるとともに加熱調理器100を小型化でき、また低コストでの製造が可能となる。また、左冷却ダクト8から噴き出された冷却風の多くは、下段部86の上方に集まるので、下段部86の上方に位置する左加熱コイルユニット3に対する冷却能力を高めることができる。本実施の形態では、下段部86は、左加熱コイルユニット3の後側に相当する位置に設けられている。ここで、実際の使用者が鍋等の被加熱物を載置する位置を調査したところによると、使用者は、左加熱コイルユニット3の中央部よりも奥側後側に寄った位置に被加熱物を置く傾向があることが知られている。つまり、左加熱コイルユニット3の奥側は、より発熱量が大きくなり、熱がこもりやすい場所であるといえる。しかし、本実施の形態によれば、左加熱コイルユニット3の後側の冷却能力を高めることができるので、被加熱物を奥側に置く傾向のある使用者であっても、左加熱コイルユニット3の高温化を抑制することができる。また、本実施の形態では、下段部86の平面形状を、本体排気口12に向かって広がる略扇形形状とした。このため、下段部86に流入した冷却風を、よりスムースに本体排気口12へと導くことができる。このため、冷却風の排気効率をさらに向上させることができる。また、本実施の形態によれば、下段部86は、コイルベース31の下面裏面に設置される赤外線センサユニット18の配置スペースとして利用でき、加熱調理器100の小型化に資する。また、下段部86に相当する位置に赤外線センサユニット18を配置することで、下段部86に流入する冷却風により赤外線センサユニット18を冷却することができ、冷却効率がよい。また、本実施の形態では、左冷却ダクト8の上壁81に、第二低部領域としての中央下段部87を設け、この中央下段部87には噴流口を設けない構成とした。このように構成した場合でも、上壁81の上段部88から噴き出た冷却風が中央下段部87に拡散するので、中央下段部87の上方に位置する左加熱コイルユニット3を冷却することができる。また、本実施の形態では、ファンユニット6により供給された冷却風が、右冷却ダクト9及び連結風路10を経由して、左冷却ダクト8へと導かれる構成である。このような1つのファンユニット6により複数の冷却ダクトへと冷却風を供給する構成の場合、ファンユニット6が1つであるので加熱調理器100の小型化低消費電力化低騒音化とすることができる。一方で、冷却風の下流側に位置する左冷却ダクト8は、右冷却ダクト9と比べて冷却風の風速が小さく、左冷却ダクト8から排気口へと至る冷却風の風速は更に小さくなることから、冷却風の排気効率の向上が望まれる。本実施の形態の左冷却ダクト8によれば、1つのファンユニット6から供給される冷却風を一の冷却ダクトを介して他の冷却ダクトに供給する構成の加熱調理器において、冷却風の排気効率の向上効果をより発揮できる。なお、本実施の形態では、中央下段部87には噴流口を設けず、中央加熱コイル32の中央部32aを、上段部88から拡散する冷却風により冷却するものとして説明した。中央加熱コイル32の中央部32aの発熱量に対し、上段部88からの冷却風により冷却可能であれば、本実施の形態のように構成することができる。しかしながら、中央部32aの発熱量に対して上段部88からの冷却風だけで十分に冷却できない場合には、中央下段部87に噴流口を設けてもよい。なお、左冷却ダクト8の上壁81の形状は、以下のような応用が可能である。図13は、左冷却ダクト8の変形例を説明する図である。例えば、図13aは、上述の中央下段部87を設けない構成とし、実施の形態における中央下段部87に相当する部分を上段部88と同一平面に構成した例を示している。図13aに示す例では、下段部86aは略扇形環に形成されている。このようにしても、上段部88から噴き出た冷却風を下段部86aに導き、さらに本体排気口12の方向へと進む、冷却風のスムースな流れを実現できる。この場合、実施の形態における中央下段部87に相当する上壁81に噴流口83を設けることもできる。また、例えば図13bは、中央下段部87を設けない構成とし、下段部86bを略扇形に形成した例を示している。このようにしても、上段部88から噴き出た冷却風を下段部86bに導き、さらに本体排気口12の方向へと進む、冷却風のスムースな流れを実現できる。また、上記説明では左冷却ダクト8に下段部86、中央下段部87を設ける例を説明したが、同様の低部領域を右冷却ダクト9に設けてもよい。なお、上記説明ではビルトイン型の加熱調理器を例に説明したが、据え置き型の加熱調理器に本発明を適用することもできる。