"外部からの端子を挿通可能な開口部が底部に備えられたボックス本体と、前記ボックス本体に固定してあって前記端子が接触することで導通可能な端子部と、前記端子部との間に前記端子を挟持して前記端子部と前記端子との導通を図る接触状態と、前記端子部から離間した離間状態とに切替自在な押圧部と、前記押圧部を一体に保持すると共に前記端子部に対する前記押圧部の遠近方向に沿って前記ボックス本体上をスライド可能に形成された保持部と、前記保持部をスライド操作して前記接触状態を形成可能なスライド機構とを設け、前記スライド機構として、前記ボックス本体に反力を確保すると共に傾斜楔面を前記保持部に摺接させながら進入させることで前記保持部を前記接触状態に誘導操作する楔状部材と、前記保持部に形成されると共に前記傾斜楔面を面当たり状態で受ける受圧面とを備えて構成してある端子ボックス。前記押圧部による前記接触状態を維持する維持機構が設けられている請求項1に記載の端子ボックス。前記維持機構は、前記楔状部材の前記傾斜楔面の終端部に形成された第1縦壁部と、前記保持部の受圧面の終端部に形成されて前記第1縦壁部と面当たり状態に接触する第2縦壁部とを備えて構成されている請求項2に記載の端子ボックス。前記維持機構は、前記楔状部材の抜け止めを図るロック機構で構成してある請求項2に記載の端子ボックス。前記維持機構は、前記楔状部材の抜け出しを阻止する状態で前記ボックス本体に取り付けられるカバー部材で構成してある請求項2に記載の端子ボックス。前記楔状部材は、前記ボックス本体に立設したレール部材に対して、レール長手方向に沿って移動自在に嵌合させてある請求項1~5の何れか一項に記載の端子ボックス。前記ボックス本体から前記保持部が浮き上がるのを防止する浮上防止機構が設けられている請求項1~6の何れか一項に記載の端子ボックス。前記保持部のスライド移動を摺接状態で支持する支持壁部が、前記ボックス本体と一体的に設けられ、前記浮上防止機構は、前記支持壁部と前記保持部との摺接面の一方に形成されたスライド方向に長尺のガイド凹部と、摺接面の他方に形成されて前記ガイド凹部に嵌合可能な嵌合凸部とを設けて構成してあり、前記嵌合凸部の突出周面部は、打ち出しによって形成されたせん断破断面で構成してある請求項7に記載の端子ボックス。前記保持部に対して前記離間状態となる方向に付勢力を作用させる付勢機構が設けられている請求項1~8の何れか一項に記載の端子ボックス。前記保持部は、前記楔状部材の両側部に沿う一対の側壁部を備え、前記側壁部に夫々備えた一対の傾斜溝と、前記傾斜溝に内嵌状態で前記楔状部材の両側部に設けられた一対の突起とを備えて構成してある請求項1~9の何れか一項に記載の端子ボックス。上述した従来の端子ボックスによれば、縦筒部材に対して挿入部材を挿入するに伴ってスライド機構による誘導作用が発揮され、押圧部によって端子部と端子との導通接続を行うわけであるが、スライド機構が、上述のとおり、縦筒部材の側壁部に形成した長穴と、挿入部材のロッド部材とで構成されているから、ロッド部材から伝わる挿入力が、長穴内周部の当接部分一点に作用することになり、応力集中を生じる虞がある。その結果、例えば、長穴内周部の被当接部が変形したりする可能性があり、挿入部材の操作が円滑に実施できない問題点があった。従って、本発明の目的は、上記問題点を解消し、端子の接続操作を円滑に実施できる端子ボックスを提供するところにある。本発明の第1の特徴構成は、外部からの端子を挿通可能な開口部が底部に備えられたボックス本体と、ボックス本体に固定してあって端子が接触することで導通可能な端子部と、端子部との間に端子を挟持して端子部と端子との導通を図る接触状態と、端子部から離間した離間状態とに切替自在な押圧部と、押圧部を一体に保持すると共に端子部に対する押圧部の遠近方向に沿ってボックス本体上をスライド可能に形成された保持部と、保持部をスライド操作して接触状態を形成可能なスライド機構とを設け、スライド機構として、ボックス本体に反力を確保すると共に傾斜楔面を保持部に摺接させながら進入させることで保持部を接触状態に誘導操作する楔状部材と、保持部に形成されると共に傾斜楔面を面当たり状態で受ける受圧面とを備えて構成してあるところにある。本発明の第1の特徴構成によれば、スライド機構として、ボックス本体に反力を確保すると共に傾斜楔面を保持部に摺接させながら進入させることで保持部を接触状態に誘導操作する楔状部材と、保持部に形成されると共に傾斜楔面を面当たり状態で受ける受圧面とを備えて構成してあるから、楔状部材の傾斜楔面と、保持部の受圧面との面当たり状態を維持したまま、楔状部材をスライド移動させて端子の接続操作を行うことができる。従って、従来のように、スライド機構の作動を、ロッド部材と長穴内周部との点接触のみで行うものに比べて、広い当接面の全体に操作力を分散した状態で伝達できるから、保持部をスムーズにスライド移動させることができる。その結果、端子の接続操作を円滑に実施することができる。本発明の第2の特徴構成は、押圧部による接触状態を維持する維持機構が設けられているところにある。本発明の第2の特徴構成によれば、スライド機構によって押圧部を接点部に押圧することが可能となるが、その状態においては、押圧部の押圧に対する反力が楔状部材に作用するから、楔状部材が抜け出る可能性があり、維持機構を設けてあることで、楔状部材が抜け出るのを防止できる。従って、押圧部によって端子を端子部へ押圧する接触状態を維持することができる。本発明の第3の特徴構成は、維持機構は、楔状部材の傾斜楔面の終端部に形成された第1縦壁部と、保持部の受圧面の終端部に形成されて第1縦壁部と面当たり状態に接触する第2縦壁部とを備えて構成されているところにある。本発明の第3の特徴構成によれば、楔状部材を傾斜楔面に沿って保持部の受圧面上をスライドさせると、終端部どうしが乗り越えた後は、楔状部材の第1縦壁部と、保持部の第2縦壁部とが横方向に対向する状態で接触する。従って、押圧部による押圧反力を、両縦壁部どうしの対向方向の抗力として受け止めることができ、簡単な構造でありながら接触状態を維持することができるようになる。本発明の第4の特徴構成は、維持機構は、楔状部材の抜け止めを図るロック機構で構成してあるところにある。本発明の第4の特徴構成によれば、ロック機構によるロック作用によって、楔状部材が接触状態から抜け出るのを確実に防止することが可能となる。本発明の第5の特徴構成は、維持機構は、楔状部材の抜け出しを阻止する状態でボックス本体に取り付けられるカバー部材で構成してあるところにある。本発明の第5の特徴構成によれば、ボックス本体を覆って遮蔽するカバー部材の本来の機能を発揮できながら、楔状部材の抜け出しをも、カバー部材で果たすことができる。よって、端子ボックスに強い振動や衝撃が加わったとしても、不用意に楔状部材が抜けだすのをカバー部材で防止することができる。また、特別な構造の維持機構を設けなくてもカバー部材がその機能を果たせるから、コストダウンを図ることができる。更には、他の維持機構を併用する場合には、楔状部材の抜けだし防止の精度をより向上させることができる。本発明の第6の特徴構成は、楔状部材は、ボックス本体に立設したレール部材に対して、レール長手方向に沿って移動自在に嵌合させてあるところにある。本発明の第6の特徴構成によれば、楔状部材を移動操作する際に、レール部材に沿って正確に且つ円滑に移動させることができ、操作性が向上する。また、移動姿勢が安定するから、スライド機構による楔状部材の傾斜楔面と、保持部の受圧面との面当たり状態を、より正確に維持でき、無理なく保持部をスライド移動させて、端子と端子部との接続を円滑に実施することができる。本発明の第7の特徴構成は、ボックス本体から保持部が浮き上がるのを防止する浮上防止機構が設けられているところにある。本発明の第7の特徴構成によれば、保持部がボックス本体に対してスライドするにあたり、浮上防止機構によって保持部が浮き上がるのを防止でき、より安定した姿勢でスライド移動させることができる。従って、保持部の移動姿勢が安定するから、正確に且つ無理なく保持部をスライド移動させて、端子と端子部との接続を円滑に実施することができる。本発明の第8の特徴構成は、保持部のスライド移動を摺接状態で支持する支持壁部が、ボックス本体と一体的に設けられ、浮上防止機構は、支持壁部と保持部との摺接面の一方に形成されたスライド方向に長尺のガイド凹部と、摺接面の他方に形成されてガイド凹部に嵌合可能な嵌合凸部とを設けて構成してあり、嵌合凸部の突出周面部は、打ち出しによって形成されたせん断破断面で構成してあるところにある。本発明の第8の特徴構成によれば、ガイド凹部に嵌合凸部が内嵌した状態で、ガイド凹部の長手方向に沿って相対移動することができるから、保持部がボックス本体上をスライド移動することは許容できる。一方、ガイド凹部の幅方向には、ガイド凹部と嵌合凸部との嵌合作用によって移動が規制されるから、保持部がボックス本体上に浮き上がるのを防止できる。また、嵌合凸部の突出周面部は、打ち出しによって形成されたせん断破断面によって構成されているから、凸部の角部分が鋭利な状態になっており、ガイド凹部との噛み合いを強く確保でき、より確実に保持部の浮き上がりを防止することができる。本発明の第9の特徴構成は、保持部に対して離間状態となる方向に付勢力を作用させる付勢機構が設けられているところにある。本発明の第9の特徴構成によれば、押圧部が確実に接触状態となっていない場合には、付勢機構によって保持部が離間状態に押し戻されるから、離間状態を目視によって確認しやすくなる。従って、正常な接続状態を表すバロメータとして使用でき、より確実な接続状態を形成できるようになる。本発明の第10の特徴構成は、保持部は、楔状部材の両側部に沿う一対の側壁部を備え、側壁部に夫々備えた一対の傾斜溝と、傾斜溝に内嵌状態で楔状部材の両側部に設けられた一対の突起とを備えて構成してあるところにある。本発明の第10の特徴構成によれば、側壁部の傾斜溝と、楔状部材の突起とを備えているから、楔状部材を引き抜く際に、突起が傾斜溝の周縁部に当接しながら、保持部をボックス本体上を前記離間状態となるようにスライドさせて元の位置に戻すことができるようになる。以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。尚、図面において従来例と同一の符号で表示した部分は、同一又は相当の部分を示している。第1実施形態図1、図2、図5は、一例として太陽電池モジュールに取り付けされる端子ボックスBを示す。端子ボックスBは、太陽電池モジュール不図示と電気的に接続される端子部3を内部に備える箱状の樹脂製ボックス本体1と、ボックス本体1の上開口部1aを塞ぐ樹脂製蓋体カバー部材に相当2とを備えている図5参照。ボックス本体1には、底部分に、太陽電池モジュール不図示からの端子4図5参照を挿通可能な下開口部開口部に相当1bが形成されている。また、ボックス本体1の内部には、端子部3の他、端子部3との間に端子4を挟持して端子部3と端子4との導通を図る押圧部5aを一部に備えた保持部5、及び、保持部5をボックス本体Bに沿ってスライドさせる楔状部材6が設けられている。ボックス本体1は、端子部3と保持部5と楔状部材6とからなる端子組体Tの複数を、並列状態に収容できるように構成されている。ボックス本体1への端子組体Tの取り付けは、端子部3をボックス本体1に固定することで実施されている。また、ボックス本体1における端子組体Tの平面中央部分に相当する個所には、楔状部材6を上下にスライド自在に支持するレール部レール部材に相当1cが一体に立設されている。レール部1cは、断面形状がT字形状に形成してあり、端子組体Tの幅方向、長さ方向の何れの曲げ力に対しても大きな耐力を発揮できる。因みに、隣接する端子組体Tどうしは、バイパスダイオードDを介して互いに電気的に接続されていると共に、両端の端子組体Tには、蓄電池などに接続される出力ケーブルCが接続される。以後の説明は、一つの端子組体Tについて行う。保持部5は、板金製で、図2、図3に示すように、4つの周壁を備え、端面開口が長方形の筒形状に形成してあり、ボックス本体1の上面に端面が載置されている。ボックス本体1の上では、長方形の長辺方向に沿ってスライド自在に設けられている。4つの周壁の内、一方の短辺周面部h1には、下縁部から内空部側に折り返す状態に屈曲した屈曲面部で構成された押圧部5aが設けられている。この押圧部5aは、弾性を備えており、下縁部を揺動中心として前後に弾性揺動できるように構成されている。保持部5の全体をスライドさせて押圧部5aを端子部3側に近接させ、端子4を介在させた状態で更にスライドさせることで端子部3に押圧部5aを押し付けることができ、端子4と端子部3とを導通接続することができる図5参照。このように、押圧部5aの移動によって、端子部3との間に端子1を挟持して端子部3と端子1との導通を図る接触状態と、端子部3から離間した離間状態とに切り替えることができる。また、他方の短辺周面部h3には、上端縁部に拡径方向に傾斜する傾斜面部で構成された受圧面5bが形成されている図2参照。この受圧面5bは、楔状部材6の傾斜楔面6aを面当たり状態で受けることができる。当該実施形態では、受圧面5bは、左右に一対設けられている。また、受圧面5bの下端部から下方には、垂直面からなる第2縦壁部5dが設けられている。対向する一対の長辺周面部側壁部に相当h2には、上下中間部に、長辺方向に沿った長穴ガイド凹部に相当5cが夫々設けてある。この長穴5cは、端子部3に備えた嵌合凸部3a後述が嵌合できるように構成されており、長穴5cに沿って嵌合凸部3aがスライドすることを許容する一方で、縦方向に関しては長穴5cと嵌合凸部3aとの係合作用によって移動を規制し、ボックス本体1から保持部5が浮き上がるのを防止する作用を備えている。この長穴5cと嵌合凸部3aとで浮上防止機構Uが構成されている。また、長辺周面部h2の上縁部の他方の短辺周面部h3側の部分には、筒内空側に突出する切り起こし部5eが設けてあり、後述する楔状部材6の突出縁部6dをこの切り起こし部5eによって受け止めることで、楔状部材6の抜け出しを防止している。端子部3は、板金製で、図3に示すように、保持部5を覆う3つの周面部を備えて構成されている。周面部は、保持部5の一対の長辺周面部h2にそれぞれ沿って摺接可能な一対の周壁部支持壁部に相当w1と、両周壁部w1の上縁部間にわたって連結する天井部w2とを備えて構成されている。周壁部w1には、保持部5の長穴5cに内嵌可能な嵌合凸部3aが形成されている。この嵌合凸部3aは、周壁部w1の該当部分を外方から打ち抜き型で押圧して、打ち抜く前に停止することで形成されている。この方法によれば、嵌合凸部3aの突出角部分が鋭利に仕上げられ、例えば、突出角部分が丸まっているものに比べて、長穴5cから外れ難くすることができる。この打ち抜き方法によると、嵌合凸部の外周部はせん断破断面で構成されることになる。周壁部w1の一端部には、天井部w2が設けられていない。また、周壁部w1の他端部には、出力ケーブルCやバイパスダイオードDを接続する断面U字形状の出力接点部w3が設けられている。この出力接点部w3には、弾性的に上下から挟持する挟持体7が取り付けられており、出力ケーブルCやバイパスダイオードDをこの挟持体7を使用して出力接点部w3に挟圧することができ、互いを導通接続することができる。天井部w2は、中央部が、楔状部材6が上下に通過自在な開口として構成されている。また、天井部w2の一端部には、下方へ屈曲した垂下面部w4が形成されている。この垂下面部w4は、押圧部5aに対向する状態に配置されており、押圧部5aが接近して当接することで、介在させた端子1と端子部3とを導通接続する接続端子の役割を担う図5参照。楔状部材6は、合成樹脂によって構成してあり、図3に示すように、直方体ブロックの一周面の下端部が斜めに面取してある形状に形成してある。この面取部分が、傾斜楔面6aとなり、保持部5の受圧面5bと面当たり状態で押圧力を保持部5に伝達することができる。また、楔状部材6には、ボックス本体1のレール部1cに外嵌するレール溝6bが形成してあり、このレール溝6bをレール部1cに嵌合させながら下方へ押し込むことで、傾斜楔面6aから保持部5の受圧面5bに力が伝わり、保持部5全体を、他端部側へスライド移動させることができる。楔状部材6と受圧面5bとでスライド機構Sが構成されている。尚、傾斜楔面6aの上端部から上方には、垂直面からなる第1縦壁部6cが設けられている。この第1縦壁部6cは、図5に示すように、楔状部材6を下方に押し込んで行く過程で、傾斜楔面6aと受圧面5bとが当接した後、保持部5の第2縦壁部5dと面当たり状態で当接することになる。その状態では、スライド機構Sの作用は終了していることから、楔状部材6を更に押し込んでも保持部5の横スライドは発生せず、押圧部5aと端子部3との接触状態を維持することができる。この接触状態は、楔状部材6が引き抜かれない限り維持することができる。第1縦壁部6cと第2縦壁部5dとで維持機構Kが構成されている。また、楔状部材6の両側面部分には、第1縦壁部6cとの角、傾斜楔面6aとの角、下面との角にわたった突出縁部6dが形成してあり、前述の保持部5の切り起こし部5eに突出縁部6dが下方側から当接することで楔状部材6の抜け出しを防止することができる。以上のように、楔状部材6を下方に押し込んで、保持部5をスライドさせて、押圧部5aを、端子部3の垂下面部w4に押し当てることで、半田等を使用しなくても、介在させた端子4を端子部3に導通接続することができる。また、ボックス本体1に蓋体2を取り付けることによって、楔状部材6の上面に殆ど隙間の無い状態で蓋体2の裏面が位置するから、楔状部材6の抜け出しを、蓋体2によって防止することができる。この蓋体2によっても、維持機構Kは構成されている。第2実施形態以後、先の実施形態と異なる構成を備えた実施形態について、相異する構成を主にして説明する。先の実施形態と同様の構成については、説明を割愛する。図6、図7に示すように、浮上防止機構Uは、先の実施形態の保持部5に形成した長穴5cと、端子部3に形成した嵌合凸部3aとの構成に替えて、保持部5の長辺周面部h2の下縁部に形成した切り起こし爪嵌合凸部に相当5fと、端子部3の下縁部に形成した切欠き部ガイド凹部に相当3bとを備えて構成してある。切り起こし爪5fは、長辺周面部h2の下縁部を、スライド方向での前後二ヵ所で外側に切り起こして形成してある。切欠き部3bは、係入する切り起こし爪5fに対応させて、前後の二ヵ所に夫々設けられている。また、切欠き部3bの切欠き長さは、切り起こし爪5fのスライド幅を考慮して設定されている。また、端子部3の端部に形成してある出力接点部w3は、縦壁として構成してある。挟持体7は、この出力接点部w3の表裏から出力ケーブルCやバイパスダイオードDを挟圧できるように構成されている。第3実施形態第3の実施形態の端子ボックスBは、図8、図9に示すように、先の実施形態で説明したスライド機構Sとは別に、保持部5の長辺周面部側壁部に相当h2と、楔状部材6の両側部との間にもスライド機構Saが設けられている。長辺周面部h2には、下縁部に開口する傾斜溝8が形成してある。この傾斜溝8の傾斜角度は、受圧面5bの傾斜と同じ角度に設定されている。また、傾斜溝8の下端部側は傾斜はなく、第2縦壁部5dと同様に縦方向に形成され、縦溝8aを構成している。楔状部材6には、両側部の下端部に、傾斜溝8に内嵌状態で傾斜溝8に沿ってスライド自在な突起6eが形成してある。傾斜溝8の下端部に突起6eが内嵌している状態から、楔状部材6を上方に引き上げることで、突起6eから傾斜溝8の周縁部に力が伝達され、保持部5は、横方向成分の分力によってスライドし、非接触状態に導かれる。傾斜溝8と突起6eとでスライド機構Saが構成されている。また、突起6eが縦溝8aにある時は、保持部5のスライドはなくなり、接触状態が維持される。突起6eと縦溝8aとによって維持機構Kが構成されている。また、楔状部材6には、本体部分の上縁部分から押圧部5aとは反対側に張り出した張出部9が設けてあり、この張出部9の両角部分には、下方に突出する弾性変形片9aが形成されている。弾性変形片9aは、上端の基端部を中心にして前後に弾性変形が可能で、下端部には、ボックス本体1の係合凹部1dに弾性的に係合可能な係合凸部9bが形成してある。従って、楔状部材6が下端部まで押し下がることで、この係合凸部9bが、ボックス本体1の係合凹部1dに係入し、不用意に楔状部材6が抜け出るのを防止することができる。この係合凸部9bと係合凹部1dとでロック機構Rが構成されている。尚、所定の力より大きな引抜力を楔状部材6に作用させると、弾性変形片9aの弾性揺動によってロック機構Rの係合を解除して、楔状部材6を引き抜くことができる。第4実施形態当該実施形態の端子ボックスBは、図10,図11に示すように、第3実施形態における端子部3の構成が異なっている。端子部3は、保持部5の内空部に位置する状態でボックス本体1に固定されており、四角筒形状に形成してある。また、楔状部材6の押し込み操作に伴う保持部5のスライドメカニズムは、第3実施形態の場合と同様である。また、浮上防止機構Uは、ボックス本体1の立設部分の外面に形成された突状部10によって構成されている。この突条部10は、保持部5の上縁部分の上に張り出しているから、保持部5が浮き上がるのを阻止することができる。勿論、保持部5がボックス本体1の上を横方向にスライドすることを阻止するものではない。別実施形態以下に他の実施の形態を説明する。1端子ボックスBは、先の実施形態で説明した形状や素材や構造に限るものではなく、適宜変更が可能である。例えば、端子組体Tの設置数も適宜設定が可能である。また、蓋体2を設けないボックス形状の構成であってもよい。2先の実施形態で、楔状部材6のロック機構Rについて説明したが、楔状部材6の位置が嵌合下限位置でロックされる機構とは別に、図12に示すように、楔状部材6の位置が嵌合上限位置にある状態でロックされる抜け止め機構Nを備えたものであってもよい。この抜け止め機構Nは、楔状部材6の係合凸部9bと、係合凸部9bが係合可能な係合凹部1eとで構成されている。係合凹部1eは、先の実施形態の係合凹部1dの位置より高い位置に形成されている。この抜け止め機構は、単独で設けるものの他、先の実施形態でのロック機構Rと共に設けてもよい。3端子ボックスBは、保持部5に対して離間状態となる方向に付勢力を作用させる付勢機構11が設けてあってもよい。一例としては、図13に示すように、保持部5の一端部に板バネ材11aを設けておき、ボックス本体1に、板バネ材11aを受けとめる受止部1fを設ける構成が挙げられる。この構成によれば、楔状部材6を押し込んで保持部5を接触状態となる方向へスライドさせる際、維持機構Kが作用するまで押し込みが為されないと、板バネ材11aの弾性復元力によって押し戻されるから、離間状態となり、確実な操作が促される。よって、より確実な端子4の導通接続が可能となる。尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の構成に限定されるものではない。また、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。"