"凝集剤としてオニウム化合物を使用して、ポリマー粒子を含有するラテックスを凝集させることを含む、過ハロゲン化ポリマーを製造する方法であって、前記ポリマー粒子が、1種または複数種の過ハロゲン化コモノマーおよび少なくとも1種類の硬化部位モノマーの共重合単位から本質的になり、前記凝集が、金属イオンおよび金属塩を本質的に含まず行われ、任意に、前記ラテックスが、フッ素化乳化剤を実質的に含有しない系において製造される方法。前記ポリマーを洗浄する段階;および任意に前記ポリマーを乾燥させる段階;をさらに含む、請求項1に記載の方法。前記オニウム化合物が、式:RkQX式中、Rはそれぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換C1-C20アルキル、アリール、アラルキル、またはアルケニル基であり、Qは、N、P、S、As、Sbであり;kは、Qの原子価よりも高い値であり;Xは、OH、Br、Cl、HCOO、R’COOまたはOR’R’は、フッ素化または非フッ素化であり得るC1-C10アルキルであるであるを有する、請求項1に記載の方法。前記オニウム化合物が、アンモニウム、ホスホニウム、およびスルホニウムから選択される、請求項1に記載の方法。前記オニウム化合物が、テトラアルキルオニウムヒドロキシド、テトラアルキルオニウムアルコキシド、テトラアルキルオニウムカルボキシレート、およびテトラブチルホスホニウムヒドロキシドから選択され、テトラアルキルオニウムにおけるアルキル基がそれぞれ独立して、C1-C10である、請求項1に記載の方法。前記ラテックスが、フッ素化乳化剤および開始剤を用いて、1種または複数種の過フッ素化コモノマーを少なくとも1種類の硬化部位モノマーと共に重合させることによって製造され、任意に前記開始剤が過流酸アンモニウムを含む、請求項1に記載の方法。重合が、水性媒体中で行われる、請求項6に記載の方法。硬化部位モノマーが、窒素含有硬化部位モノマー、ニトリル含有硬化部位モノマー、またはハロゲン化硬化部位モノマーから選択される、請求項1に記載の方法。前記ポリマーが窒素含有硬化部位モノマーを含み、かつ前記ポリマーが、更なる成分を添加することなく硬化することができる、請求項1に記載の方法。前記ポリマーを乾燥させる段階、前記ポリマーを成形する段階、および任意に、乾燥させ、成形されたポリマーを硬化させる段階をさらに含み、任意に成形によって、シート、ホース、ガスケット、またはOリングが形成される、請求項1に記載の方法。硬化剤を前記パーフルオロポリマーとブレンドすることさらに含み、任意に前記硬化剤が、アミジン塩、過酸化物、アンモニウム塩、アンモニア生成化合物、置換トリアジン誘導体、非置換トリアジン誘導体、過酸化物、ビス-アミノフェノール、ビス-アミドオキシム、および有機スズ化合物から選択される、請求項10に記載の方法。前記過ハロゲン化ポリマーが、約10,000ppb未満の金属イオンおよび金属塩を含有する、請求項1に記載の方法。前記過ハロゲン化ポリマーが、約1000ppb未満の金属イオンおよび金属塩を含有する、請求項1に記載の方法。前記硬化部位モノマーが、CF2=CFOCF2LCN;CF2=CFOCF2uOCFCF3CN;CF2=CFOCF25CN;CF2=CFO[CF2CFCF3O]qCF2OyCFCF3CN;CF2=CF[OCF2CFCF3]rOCF2tCN;およびパーフルオロ8-シアノ-5-メチル-3,6-ジオキサ-1-オクテン;から選択される化合物であり、式中、L=2~12;q=0~4;r=1~2;y=0~6;t=1~4、およびu=2~6である、請求項1に記載の方法。窒素含有硬化部位モノマーから誘導される共重合単位を含み、かつオニウム化合物で凝集される硬化性過ハロゲン化エラストマーを含むエラストマー組成物であって、前記エラストマーが、更なる成分を添加することなく硬化することができ、かつ前記組成物が、金属イオンおよび金属塩を本質的に含有しない、エラストマー組成物。前記パーフルオロエラストマーが、約1000ppb未満の金属イオンおよび金属塩を含有する、請求項15に記載の組成物。前記オニウム化合物が、式:RkQX式中、Rはそれぞれ独立して、水素、C1-C20アルキル、アリール、アラルキル、またはアルケニル基であり、Qは、N、P、S、As、Sbであり;kは、Qの原子価よりも高い値であり;Xは、OH、Br、Cl、HCOO、R’COOまたはOR’R’は、フッ素化または非フッ素化であり得るC1-C10アルキルであるであるを有する、請求項15に記載の組成物。前記オニウム化合物が、アンモニウム、ホスホニウム、およびスルホニウムから選択される、請求項15に記載の組成物。前記オニウム化合物が、テトラブチルホスホニウムヒドロキシド、テトラブチルホスホニウムアセテート、テトラブチルホスホニウムクロライド、テトラブチルホスホニウムブロミド、またはその組み合わせから選択される、請求項15に記載の組成物。前記オニウム化合物が、テトラアルキルオニウム、テトラアルキルオニウムヒドロキシド、テトラアルキルオニウムアルコキシド、テトラアルキルオニウムカルボキシレート、およびテトラブチルホスホニウムヒドロキシド、またはその組み合わせから選択され、テトラアルキルオニウムにおけるアルキル基がそれぞれ独立して、C1-C10である、請求項15に記載の方法。前記窒素含有硬化部位モノマーが、任意に:CF2=CFOCF25CN、CF2=CFOCF2LCN;CF2=CFOCF2uOCFCF3CN;CF2=CFO[CF2CFCF3O]qCF2OyCFCF3CN;またはCF2=CF[OCF2CFCF3]rOCF2tCN;およびパーフルオロ8-シアノ-5-メチル-3,6-ジオキサ-1-オクテンから選択されるニトリル含有モノマーを含み、式中、L=2~12;q=0~4;r=1~2;y=0~6;t=1~4、およびu=2~6である、請求項15に記載の組成物。硬化剤をさらに含み、任意に前記硬化剤が、アミジン塩、過酸化物、アンモニウム塩、アンモニア生成化合物、置換トリアジン誘導体、非置換トリアジン誘導体、過酸化物、ビス-アミノフェノール、ビス-アミドオキシム、および有機スズ化合物から選択される、請求項15に記載の組成物。前記フルオロポリマーが、iテトラフルオロエチレン、およびii過フッ素化コモノマー、および任意にiii1種または複数種のパーフルオロビニルエーテルから誘導される共重合単位を含む、請求項15に記載の組成物。a請求項15に記載の組成物を提供する段階;およびb前記組成物を硬化させる段階;を含み、かつ任意に、c硬化前に前記組成物を成形する段階;をさらに含む、フルオロポリマーを製造する方法。硬化前に組成物中に硬化剤を混合することをさらに含む、請求項24に記載の方法であって、任意に、前記硬化剤が、アミジン塩、過酸化物、アンモニウム塩、アンモニア生成化合物、置換トリアジン誘導体、非置換トリアジン誘導体、過酸化物、ビス-アミノフェノール、ビス-アミドオキシム、および有機スズ化合物のうちの1種または複数種から選択される方法。本発明の発明者らは、金属塩および金属イオンを本質的に含有しないパーフルオロエラストマーを提供するための溶液を発見した。簡潔には、本発明は、凝集剤としてオニウム化合物を使用して、ポリマー粒子を含有するラテックスを凝集することを含む、過ハロゲン化エラストマーを製造する方法であって、そのポリマー粒子が、1種または複数種の過ハロゲン化コモノマーおよび少なくとも1種類の硬化部位モノマーの共重合単位から本質的になり、凝集が、金属イオンおよび金属塩を本質的に含まず行われる方法を提供する。他の態様において、本発明は、パーフルオロエラストマーなどの過ハロゲン化エラストマーを製造する方法であって、1種または複数種の過ハロゲン化または過フッ素化コモノマーの共重合単位を少なくとも1種類の硬化部位モノマーの共重合単位と共に有するポリマーラテックスを提供する段階と、オニウム化合物を使用してラテックスを凝集させる段階であって、凝集が、金属イオンおよび金属塩を本質的に含有せず行われる段階と、凝集したラテックスを洗浄する段階と、任意に、凝集ラテックスを乾燥させる段階と、を含む方法を提供する。一態様において、ラテックスは、フッ素化乳化剤および開始剤を使用して、水性媒体中で1種または複数種の過ハロゲン化または過フッ素化コモノマーを少なくとも1種類の硬化部位モノマーと共に重合させることによって提供することができる。他の態様において、本発明は、窒素またはニトリル含有硬化部位モノマーから誘導される共重合単位を含有する、パーフルオロポリマーなどの硬化性過ハロゲン化ポリマーを含むエラストマー組成物を提供し、そのポリマーは、オニウム化合物を使用して凝集され、かつそのポリマーは、更なる成分を添加することなく硬化することができ、かつ組成物は本質的に、金属イオンおよび金属塩を含有しない。他の態様において、本発明は、硬化部位モノマーから誘導される共重合単位を含有するパーフルオロポリマーなどの硬化性過ハロゲン化ポリマーを提供する段階であって、そのポリマーがオニウム化合物を使用して凝集される段階;任意に更なる成分を添加することなく、ポリマーを硬化させる段階であって、その組成物が本質的に、金属イオンおよび金属塩を含有しない段階;熱などによって組成物を硬化させる段階;任意に硬化組成物を後硬化および/または熱老化させる段階;を含む、フルオロポリマー組成物を製造する方法を提供する。本発明の一態様の利点は、金属イオンの導入を最小限にするか、または排除する凝集方法を提供することである。本発明の他の態様の利点は、金属イオンを本質的に含有せず、かつ金属塩を本質的に含有しない硬化性フルオロポリマー組成物を提供することである。本発明の他の態様の利点は、自己硬化性フルオロポリマー組成物を提供することである。さらに、本発明のフルオロポリマーは一般に、公知のフルオロポリマー系と比較して向上した硬化速度および向上したスコーチ安全性を有する。本発明の他の特徴および利点は、本発明の以下の詳細な説明および特許請求の範囲から明らかであるだろう。開示内容の原理の上記の概要は、例示されるそれぞれの実施形態または本発明の開示内容のすべての実施を説明するものではない。以下の詳細な説明は、本明細書に開示される原理を用いて、特定の好ましい実施形態をさらに詳しく例証するものである。本発明では、有効量のオニウム化合物を使用して、パーフルオロポリマー組成物を凝集させることができ、したがって、従来の方法で一般に使用されている金属イオンおよび金属塩の導入を最小限にする、または排除することができる。したがって、一態様において、本発明は、フッ素化乳化剤および開始剤を使用して、水性媒体中で1種または複数種の過フッ素化コモノマーを少なくとも1種類の硬化部位モノマー例えば、窒素含有硬化部位モノマーと共に重合させて、ラテックスを形成することを含む、パーフルオロポリマーを製造する方法を提供する。次いで、有効量の有機オニウム化合物を使用することによって、このラテックスを凝集させ、凝集ラテックスを形成する。この凝集作業は、最小限の金属イオンおよび金属塩で達成される。一般に、本発明では金属イオンおよび金属塩の導入を避けることが好ましい。凝集後、凝集ラテックスを1回または複数回洗浄し、所望の場合には、洗浄されたラテックスを乾燥させることができる。この洗浄段階によって、重合プロセスから生じたアニオンが除去される。他の実施形態において、フッ素化乳化剤を実質的に含有しない系を介することを除いては、上記のようにラテックスを製造することができる。つまり、系において、フッ素化乳化剤を約0.5重量未満、さらに好ましくは約0.1重量未満、または時にさらに好ましくは約0.5重量を有する。かかる系は、約0.1未満、約0.001未満、または0のレベル重量など、さらに少ないフッ素化乳化剤を有し得る。有効量の有機オニウム化合物とは一般に、所望のプロセス条件においてパーフルオロポリマーを凝集させるレベルのオニウムを意味する。例えば、量が少なくとも凝集するが、時間がかかることによって効率が悪く、量が多くとも凝集するが、無駄な費用がかかり、あるいは更なる材料なしで硬化し、かつ向上したスコーチ特性を有するパーフルオロポリマーが生成される。一般に、有効量は、乾燥ポリマー100g当たり少なくとも約1~2ミリモル/mmhr、さらに好ましくは少なくとも約3.5mmhr、またはさらに少なくとも約8.5mmhrである。他の態様において、有効量は、好ましくは少なくとも約4mmhr~約6mmhrである。他の態様において、有効量は、好ましくは約20mmhr未満、さらに好ましくは約10mmhr未満である。本発明の組成物は、硬化部位モノマーから誘導される共重合単位を含有する硬化性パーフルオロポリマーを含む。この組成物は本質的に、金属イオンおよび金属塩を含有しない。他の態様において、本発明の組成物は、ニトリル含有硬化部位モノマーなどの窒素含有硬化部位モノマーから誘導される共重合単位を含有する自己硬化性パーフルオロポリマーを含む。この態様において、パーフルオロポリマーは、任意に硬化剤などの更なる材料と配合することができるが、パーフルオロポリマーは、硬化剤を添加することなく硬化するだろう。本発明において、適切なフルオロポリマーは、硬化部位モノマー、好ましくは少なくとも2つの主要モノマーから誘導される共重合単位を含む。主要モノマーの適切な候補の例としては、パーハロオレフィン例えば、テトラフルオロエチレンTFEおよびヘキサフルオロプロピレンHFP、クロロトリフルオロエチレンCTFE、およびパーフルオロアルケンエーテル例えば、パーフルオロアルキルビニルエーテルおよびパーフルオロアルコキシビニルエーテルが挙げられる。過ハロゲン化フルオロポリマーは好ましくは、過フッ素化フルオロポリマーであり、しばしばTFE、CTFEまたはその組み合わせから誘導されるその共重合単位を少なくとも約50モルmol含有し、任意にHFPを含む。パーフルオロポリマーの共重合単位のバランス10~50モルは、1種または複数種のパーフルオロビニルエーテルおよび硬化部位モノマー以下に記載されるを含む。硬化部位モノマーは、ポリマーの約0.1~約5モルさらに好ましくは約0.3~約2モルを占める。適切な過フッ素化ビニルエーテルとしては、次式:CF2=CFOR2fOaR3fObR4fI式中、R2fおよびR3fが、炭素原子1~6個の同一または異なる直鎖状または分岐状パーフルオロアルキレン基であり;aおよびbが独立して、0または1~10の整数であり;R4fが、炭素原子1~6個のパーフルオロアルキル基であるの過フッ素化ビニルエーテルが挙げられる。好ましい種類のパーフルオロアルキルビニルエーテルとしては、次式;CF2=CFOCF2CFXOdR4fII式中、Xは、FまたはCF3であり;dは、0~5であり、R4fは、炭素原子1~6個のパーフルオロアルキル基であるの組成物が挙げられる。さらに好ましいパーフルオロアルキルビニルエーテルは、上記の式Iまたは式IIのいずれかを参照して、式中、dが0または1であり、R2f、R3f、およびR4fのそれぞれが炭素原子1~3個を含有する。かかる過フッ素化エーテルの例としては、パーフルオロメチルビニルエーテル、パーフルオロエチルビニルエーテル、およびパーフルオロプロピルビニルエーテルが挙げられる。有用な他の過フッ素化モノマーとしては、次式:CF2=CFO[CF2eCFZgO]hR4fIII式中、R4fは、炭素原子1~6個のパーフルオロアルキル基であり、eは1~5であり、gは0~5であり、hは0~5であり、Zは、FまたはCF3であるの化合物が挙げられる。この種類の好ましいメンバーは、式中、R4fがC3F7であり、eが1または2であり、gが0または1であり、hは1であるのメンバーである。本発明において有用なその他のパーフルオロアルキルビニルエーテルモノマーとしては、次式:CF2=CFO[CF2CFCF3OkCF2pOCF2q]CrF2r1IV式中、kは0~10であり、pは1~6であり、qは0~3であり、rは1~5であるのモノマーが挙げられる。この種類の好ましいメンバーとしては、式中、kが0または1であり、pが1~5であり、qが0または1であり、rが1である、化合物が挙げられる。有用なパーフルオロアルコキシビニルエーテルとしては、次式:CF2=CFOCF2t[CFCF3]uOCF2OwCxF2x1V式中、tが1~3であり、uが0~1であり、wが0~3であり、xが1~5、好ましくは1であるのエーテルが挙げられる。有用なパーフルオロアルコキシビニルエーテルの代表的な具体的な例としては、CF2=CFOCF2OCF2CF2CF3、CF2=CFOCF2OCF3、CF2=CFOCF23OCF3、およびCF2=CFOCF2CF2OCF3が挙げられる。パーフルオロアルキルビニルエーテルとパーフルオロアルコキシビニルエーテルの組み合わせも使用することができる。本発明において有用なパーフルオロオレフィンとしては、次式:CF2=CF-R5fVI式中、R5fは、フッ素、または炭素原子1~8個、好ましくは1~3個のパーフルオロアルキルであるのパーフルオロオレフィンが挙げられる。有用なフルオロポリマーの一例は、テトラフルオロエチレンおよび少なくとも1種類のパーフルオロアルキルビニルエーテルの主要モノマー単位で構成される。かかるコポリマーにおいて、共重合過フッ素化エーテル単位は、ポリマー中に存在する全モノマー単位の約10~約50モルさらに好ましくは15~35モルを占める。パーフルオロポリマーは好ましくは、硬化部位モノマーを約0.1~約5モル含有する。一方のラテックスをもう一方のラテックスとブレンドすることによって、または粉末またはペレットをブレンドすることによってなど、上述のフルオロポリマー中に1種または複数種の他のフルオロポリマーを組み込むことができる。さらに、1種または複数種の他のフルオロポリマー1種または複数種のコポリマーを含み得るを、窒素含有硬化部位モノマーから誘導される共重合単位を有するフルオロポリマーコポリマーを含み得るとブレンドすることができる。ブレンドおよび/またはコポリマーにおいて有用な他のかかるフルオロポリマーとしては、ホモポリマー、および上記の共重合単位ならびに部分フッ素化もしくは非フッ素化共重合単位を含有するコポリマーなど、当技術分野で公知のポリマーが挙げられる。例えば、ポリテトラフルオロエチレンPTFEおよびPFAテトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテルが有用である。他のフルオロポリマー1種または複数種は、パーフルオロエラストマーであっても、そうでなくてもよく、それは、硬化部位モノマーから誘導される共重合単位を欠いており、および/または選択される硬化剤系に順応する反応部位を含有し得る。例えば、それぞれが硬化部位モノマーから誘導される共重合単位を有する、2つの異なるフルオロポリマー、例えばニトリル基を含有する窒素含有硬化部位モノマーをブレンドして、本発明のフルオロポリマーを提供することができる。以下に記載されるような適切な硬化剤と共に、本発明のフルオロポリマーに他のフルオロポリマーを含有させて、選択される特性を提供することができる。例えば、過酸化物硬化に適しているフルオロポリマーおよび過酸化物硬化剤を含有させて、化学安定性を向上させることができる。かかるブレンドを使用して、得られるブレンドの熱安定性および化学安定性のバランスをとることができ、経済的な特典を得ることもできる。他の硬化剤を使用して、窒素含有硬化部位モノマーを欠いているフルオロポリマーを含有させる必要なく、窒素含有硬化部位モノマーを有するフルオロポリマーのブレンドを硬化することもできる。硬化部位モノマーを有するパーフルオロポリマー1種または複数種は好ましくは、本発明の組成物を欠く比較用のフルオロポリマーと比べて向上した熱安定性を提供するのに十分な割合を組成物全体に対して占める。この量は一般に、本発明の組成物中のフルオロポリマー全体の少なくとも25重量wt、さらに好ましくは少なくとも50重量である。本発明のパーフルオロポリマーは、いくつかの例外を除いては、公知の経路によって製造される。例えば、重合プロセスは、水性乳化重合または有機溶媒中での溶液重合としてモノマーのラジカル重合によって行うことができる。フルオロポリマーブレンドが望ましい場合には、組み込みの好ましい経路は、選択された比でフルオロポリマーラテックスをブレンドし、続いて凝集し、乾燥させることによるものである。本発明では、凝集作業は、本明細書に記載のように変更される。末端基の性質および量は、本発明のフルオロエラストマーの硬化の成功にとって、重要ではない。例えば、ポリマーは、過硫酸アンモニウムAPS/亜硫酸塩開始剤系によって生成されるSO3末端基を含有し得るか、またはポリマーは、APS開始剤系によって生成されるCOO末端基を含有し得るか、またはフルオロエラストマーは、中性末端基、例えばフルオロスルフィン酸塩または有機過酸化物開始剤系の使用によって生成される末端基を有する。任意の種類の連鎖移動剤が、末端基の数を著しく低減することができる。硬化部位成分、または硬化部位モノマーによって、本発明のパーフルオロポリマーを硬化させることが可能となる。一実施形態において、少なくとも1種類のフルオロポリマーの少なくとも1つの硬化部位成分は、窒素含有基を含有する。本発明の硬化部位モノマーにおいて有用な窒素含有基の例としては、ニトリル、イミデート、アミジン、アミド、イミド、およびアミンオキシド基が挙げられる。有用な窒素含有硬化部位モノマーとしては、ニトリル含有フッ化オレフィンおよびニトリル含有フッ素化ビニルエーテル、例えばCF2=CFOCF2LCN、CF2=CFO[CF2CFCF3O]qCF2OyCFCF3CN、CF2=CF[OCF2CFCF3]rOCF2tCN、およびCF2=CFOCF2uOCFCF3CNが挙げられ、これらの式に関して、L=2~12;q=0~4;r=1~2;y=0~6;t=1~4;u=2~6である。かかる硬化部位モノマーの代表的な例としては、CF2=CFOCF25CN、CF2=CFOCF23OCFCF3CN、およびパーフルオロ8-シアノ-5-メチル-3,6-ジオキサ-1-オクテンが挙げられる。本発明において有用な他の適切な硬化部位成分は、過酸化物硬化反応に関与することができるハロゲンを含有するフルオロポリマーまたはフッ素化モノマー材料である。かかるハロゲンは、フルオロポリマー鎖に沿って、および/または末端位置に存在する。一般に、ハロゲンは臭素またはヨウ素である。フルオロポリマー鎖に沿った位置にハロゲンを導入するのに共重合が好ましい。この経路において、上記のフルオロポリマー成分の選択は、適切なフッ素化硬化部位モノマーと組み合わされる。かかるモノマーは、例えば、一般式Z-Rf-Ox-CF=CF2式中、Zは、BrまたはIであり、Rfは、過フッ素化されており、かつ1つまたは複数のエーテル酸素原子を含有し得る、置換または非置換C1-C12フルオロアルキレンであり、xは0または1であるから選択することができる。ブロモまたはヨードフッ化オレフィンの例としては:ブロモジフルオロエチレン、ブロモトリフルオロエチレン、ヨードトリフルオロエチレン、1-ブロモ-2,2-ジフルオロエチレン、および4-ブロモ-3,3,4,4-テトラフルオロブテン-1等、ならびにブロモ-またはヨードフルオロビニルエーテル、例えば:BrCF2OCF=CF2、BrCF2CF2OCF=CF2、BrCF2CF2CF2OCF=CF2、CF3CFBrCF2OCF=CF2等が挙げられる。また、非フッ素化ブロモまたはヨードオレフィン、例えば、臭化ビニルおよび4-ブロモ-1-ブテンを使用することができる。フルオロポリマーの側鎖位置の硬化部位成分の量は一般に、約0.05~約5モルさらに好ましくは0.1~2モルである。硬化部位成分は、フルオロポリマー鎖の末端位置にも存在し得る。連鎖移動剤または開始剤を使用して、末端位置にハロゲンを導入することができる。一般に、適切な連鎖移動剤は、ポリマー製造中に反応媒体に導入されるか、または適切な開始剤から誘導される。有用な連鎖移動剤の例としては、次式RfZx式中、Rfが、過フッ素化され得る、置換または非置換C1-C12フルオロアルキルラジカルであり、Zは、BrまたはIであり、xは、1または2であるを有するものが挙げられる。臭化物を含む具体的な例としては、CF2Br2、BrCF22Br、BrCF24Br、CF2ClBr、CF3CFBrCF2Br等が挙げられる。本発明のパーフルオロポリマー組成物は、有機オニウム組成物を使用して少なくとも一部凝集される。有用なオニウム化合物としては、フルオロエラストマー組成物において有用な触媒または硬化剤として、先に記載の化合物が挙げられる。本発明では、かかるオニウム化合物は、凝集作業中に含有され、さらに、これによって、窒素含有硬化部位が使用される場合、材料は未硬化および自己硬化性のままである。本発明において有利なことに、金属塩および金属イオンは凝集に必要ではない。このことは、高純度のパーフルオロポリマーも可能にし、金属塩または金属イオンはほとんど、または全く含まれない。当然のことながら、金属が含有されない場合には、金属抽出手段は一般に必要ではない。一実施形態、本発明において有用なオニウム化合物としては、一般式:RkQXVIIを有する化合物が挙げられる。式VIIにおいて、Qは、リンP、硫黄S、窒素N、ヒ素As、またはアンチモンSbであり、kは、Qの原子価よりも高い値である。Rはそれぞれ独立して、炭素原子1~20個を有するアルキル、アリール、アラルキル、またはアルケニル基である。さらに、Rは、置換または非置換、フッ素化または非フッ素化基であることができる。式VIIにおけるアニオンは、-OH、Br-、Cl-、HCOO-、R’COO-または-OR’であり、ただしR’は、C1-C10アルキルである。アルキル基は、置換または非置換、フッ素化または非フッ素化基であることができる。一態様において、好ましいアニオンは、ヒドロキシド、カルボキシレート、およびアルコキシドである。好ましいオニウムとしては、Rが、アルキル、ベンジル、およびフェニルから選択されるものが挙げられる。オニウム組成物は、購入することができるし、または公知の手段によって製造することができる。当技術分野で公知のように、有機オニウムは、ルイス塩基例えば、ホスフィン、アミン、およびスルフィドの共役酸であり、ルイス塩基を適切なアルキル化剤例えば、アルキルハロゲン化物またはアシルハロゲン化物と反応させることによって得られ、その結果、ルイス塩基の電子供与性原子の原子価が増加し、有機オニウム化合物上に正電荷が生じる。本発明において好ましい有機オニウム化合物は、有機部位に結合する、少なくとも1つのヘテロ原子、つまりP、S、またはNなどの非炭素原子を含有する。本発明において特に有用な有機オニウム化合物の種類は広く、相対的に正のイオンおよび相対的に負のイオンを含み、リン、硫黄、または窒素は一般に、正イオンの中心原子を含有し、負イオンは、非フッ素化、部分フッ素化であることができる、つまり少なくとも1つの水素原子が残存しているという条件で、少なくとも1つの水素原子がフッ素で置換される、あるいは過フッ素化であることができる、アルキルまたはシクロアルキル酸アニオンである。適切なリン化合物の例としては、テトラメチルホスホニウム、トリブチルアリルホスホニウム、トリブチルベンジルホスホニウム、ジブチルジフェニルホスホニウム、テトラブチルホスホニウム、トリブチル2-メトキシプロピルホスホニウム、トリフェニルベンジルホスホニウム、およびテトラフェニルホスホニウムが挙げられる。これらのホスホニウムは、水酸化物、塩化物、臭化物、アルコキシド、フェノキシド等であることができる。テトラアルキルホスホニウムヒドロキシドおよびテトラアルキルホスホニウムアルコキシドが好ましい。本発明において有用なスルホニウム化合物は、アニオンとイオン会合し、かつ炭素-硫黄共有結合によって3つの有機部位R’に共有結合する、少なくとも1つの硫黄原子を有する。これらの有機部位は同一または異なる。スルホニウム化合物は、1つを超える相対的に正の硫黄原子、例えば、[C6H52SCH24SC6H52]2Clを有し、炭素-硫黄共有結合のうちの2つは、二価有機部位の炭素原子間にあり、つまり硫黄原子は環状構造におけるヘテロ原子である。本発明において有用な種類のスルホニウム化合物は、式:式中、各Rは、かかる基の少なくとも1つが芳香族基であるという条件で、同一または異なり、かかる基は、C4-C20芳香族ラジカル例えば、置換および非置換フェニル、チエニル、およびフラニルおよびC1-C20アルキルラジカルから選択することができるを有する塩である。アルキルラジカルとしては、置換アルキルラジカル例えば、ハロゲン、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールなどの置換基が挙げられる。Zは、酸素;硫黄;>S=O;>C=O;-SO2-;-NR’’-式中、R’’は、アリールまたはアシルアセチル、ベンゾイル等;炭素-炭素結合;および-CR4R5-式中、R4およびR5は、水素、C1-C4アルキルラジカル、およびC2-C4アルケニルラジカルから選択される;から選択される。好ましくは、スルホニウム化合物は、少なくとも1つのアリール基を含有する。Qが窒素である場合には、好ましい正イオンは、一般式[NR’4]または[HNR3]式中、Rは、式VIIについて上述のとおりであるを有する。前駆物質化合物として有用な代表的な第4級有機オニウムとしては、フェニルトリメチルアンモニウム、テトラペンチルアンモニウム、テトラプロピルアンモニウム、テトラヘキシルアンモニウム、テトラヘプチルアンモニウム、テトラメチルアンモニウム、テトラブチルアンモニウム、トリブチルベンジルアンモニウム、トリブチルアリルアンモニウム、テトラベンジルアンモニウム、テトラフェニルアンモニウム、ジフェニルジエチルアミノアンモニウム、トリフェニルベンジルアンモニウム、8-ベンジル-1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデカ-7-エニウム、ベンジルトリスジメチルアミノホスホニウム、およびビスベンジルジフェニルホスフィンイミニウムが挙げられる。これらのアンモニウムは、水酸化物、塩化物、臭化物、アルコキシド、フェノキシド等であることができる。これらの正イオンの中では、テトラブチルアンモニウムおよびテトラフェニルアンモニウムが好ましい。QがAsまたはSbである場合、好ましい正イオンとしては、塩化テトラフェニルアルソニウムおよび塩化テトラフェニルスチボニウムが挙げられる。概して、テトラアルキルホスホニウム化合物が、触媒の正イオンに対してさらに好ましい。有機オニウム化合物の混合物もまた、本発明において有用である。上述の前駆物質は一般に、市販されており例えば、ウィスコンシン州ミルウォーキーのアルドリッチケミカル社AldrichChemicals,Milwaukee,WI、または公知の手順によって製造することができる。一部の実施形態において、本発明のパーフルオロポリマーは、更なる硬化剤を添加する必要がなく、このパーフルオロポリマーは加熱によって硬化することができることから自己硬化性である。一部の実施形態において、パーフルオロポリマーは自己硬化性であり、異なる硬化特性を生じさせ、および/または硬化エラストマーの特性の変化を起こすために、硬化剤がさらに添加される。本発明は、フルオロエラストマー組成物およびパーフルオロエラストマー組成物などのフルオロポリマー組成物の製造において有用である。本発明のフルオロポリマー組成物は、金属塩および金属イオンを本質的に含有しない。かかる材料は、高純度フルオロポリマーを適用する分野において、例えば金属イオンが有害であると考えられる半導体分野において特に有用であることが見出されている。本発明の目的および利点は、以下の実施例によってさらに説明され、これらの実施例に記載の特定の材料およびその量、ならびに他の条件および詳細は、本発明を過度に制限すると解釈すべきではない。別段の指定がない限り、示されている結果は、以下の試験法を用いて得られた。試験結果を以下の表に表す。試験法硬化レオロジー:モンサント移動ダイレオメーターMonsantoMovingDieRheometerMDRモデル2000を使用して、ASTMD5289-93aに従って177°C、予熱なし、経過時間30分12分と示されていない限り、弧の角度0.5度で、未硬化の配合試料について試験を行った。一定状態のトルクまたは最大トルクMHが得られない場合には、指定の期間中に達成される最小トルクMLおよび最高トルクのどちらも測定した。トルクがMLを2単位超えて増加する時間Ts2、トルクがML0.5MH-MLに等しい値Tc50に達する時間、トルクがML0.9MH-MLに達する時間Tc90もまた測定した。プレス加硫:物理的性質を決定するために、別段の指定がない限り、177°Cで15分間、約6.9メガパスカルMPaで加圧することによって、寸法150×150×2.0mmの試料シートを製造した。後硬化:後硬化した試料シートを空気中で熱にさらした250°Cで16時間。試験前に、試料を周囲温度に戻した。物理的性質:ASTMダイDで、プレス加硫または後硬化シートから切断された試料について、ASTMD412-92を用いて、破断点引張強さ、破断点伸び、および100モジュラスを決定した。単位はMPaで報告される。硬度:ASTMD2240-85方法Aを用いて、タイプA-2ショアデュロメーターTypeA-2ShoreDurometerで試料を測定した。単位は、ショアAスケールでポイントで報告される。圧縮永久ひずみ:ASTMD395-89方法Bを用いて、Oリング試料を測定した。Oリングは、断面厚0.139インチ3.5mmを有した。その結果は、最初のたわみのパーセンテージとして報告される。材料別段の指定がない限り、すべての材料が、ウィスコンシン州ミルウォーキーのアルドリッチケミカル社AldrichChemicals,Milwaukee,WIから市販されている。実施例1~7水中の40テトラブチルホスホニウムヒドロキシドTBPOH4015gを脱イオンDI水500mLに添加した。この混合物に、ラテックス水性乳化重合によって製造された、テトラフルオロエチレン65.4モルmol、パーフルオロメチルビニルエーテル33.3モル、CF2=CFOCF25CN1.3モルのコポリマー30重量を含有する水性ラテックス以降、ラテックスA600gを攪拌しながら一滴ずつ添加した。ガラス器具を脱イオン水30mLですすいだ。そのブレンドをチーズクロスを通して濾過し、得られた塊crumbを絞ることによって、余分な水を除去した。脱イオン水50~55°C1600mLにその塊を加え、約10分間攪拌し、チーズクロスを通して濾過することによって、塊を4回洗浄した。得られた凝集塊を105°Cのオーブン内で6時間乾燥させ、次いでMDRレオメーターの記録を177°C12分、160°C30分および140°C60分で行い、硬化特性を評価した。以下の表に示すようにTBPOHの量を変えて、実施例2~7を実施例1と同様に行った。すべての試料が乾燥後にオフホワイトの色を有した。実施例8TBPOHの量が33.3gであり、それを脱イオン水1665mLに添加し、上記のラテックスA2000gを攪拌しながら一滴ずつ添加したことを除いては、実施例8を実施例1と同様に行った。4回目の洗浄作業を省いたことを除いては、実施例1と同様に、材料を濾過しチーズクロス、洗浄した。得られた凝集塊を105°Cに維持したオーブン内で一晩乾燥させた。最初の材料およびエージングした材料の試料を試験し、その結果を以下の表に示す。比較例1~2CE1およびCE2CE1において、塩化マグネシウム9gを脱イオン水1500mLに添加した。この混合物に、上記のラテックス2000gを攪拌しながら一滴ずつ添加した。得られた材料を実施例8と同様に濾過し、洗浄し、乾燥させた。最初の材料およびエージングした材料の試料を試験し、その結果を以下の表に示す。以下に記載のように製造された触媒A7.5gをCE1フルオロポリマー94gに添加することによってCE2を製造した。CE1と同様に試料を試験し、その結果を以下の表に示す。表3において、室温約22°Cで相対湿度95の高湿度条件を用いた。触媒Aは、PFE131TXダイニオン社Dyneonから入手可能80重量とテトラブチルホスホニウムパーフルオロアジペート20重量とのブレンドであり、以下のように製造することができる。2L丸底フラスコは、電磁攪拌、温度プローブ、および窒素バブラーへの連結を備えている。パーフルオロアジピン酸フロリダ州アラチュアのシンクエストラボラトリーズ社SynQuestLaboratories,Inc.,Alachua,FLから市販のオクタフルオロアジポイルフルオライドから製造される188g0.65モルおよび蒸留水488gをフラスコに装入する。攪拌しながら、テトラブチル水酸化アンモニウムアルドリッチ社から入手可能の40重量水溶液898g1.3モルを1時間にわたって添加し、わずかな発熱反応が認められる。混合物を室温約23°Cでさらに1時間攪拌する。15トル2kPaの減圧下にてフラスコを65°Cに加熱し、水を除去し、定量的収量で523g0.65モルのC4H94POOCCF24COOPC4H94が得られると予想される。ビス-テトラブチルホスホニウム-パーフルオロアジペートは、融点123°Cを有し、FNMRによって、構造および2:1のモル比が確認される。フルオロポリマー80重量と、ビス-テトラブチルホスホニウムパーフルオロアジペート20重量との混合物を2本ロールミルを使用してブレンドし、触媒Aを製造した。本発明のこの態様から、自己硬化性であるフルオロポリマーには、硬化剤を添加する必要はないことが実証された。さらに、フルオロポリマーの凝集の従来の経路によって、自己硬化するフルオロポリマーは得られなかった。さらに、本発明の実施形態によって、優れた貯蔵寿命と向上した硬化特性を有する自己硬化性フルオロポリマーが得られた。実施例9ゴム100部につき実施例4のフルオロポリマー100部phrの組み合わせcombinationを、硫酸バリウム40phr、二酸化チタン5phrと混合した。比較例3CE3フルオロポリマーがPFE131TXダイニオンDyneon社であり、シリカ充填剤ニュージャージー州パーシッパニーのデグッサ社DegussaCorp.,Parsippany,NJからAerosilR972として市販されている1.5phr、触媒ダイニオンE-184125phr、ジメチルスルホン0.5phrを添加した硫酸バリウム40phrおよび二酸化チタン5phrに加えてことを除いては、これを実施例9と同様に製造した。実施例10実施例4のフルオロポリマー100phrの組み合わせをFEFN550カーボンブラック20phrと混合した。比較例4CE4触媒B以下に記載のように製造された酢酸テトラブチルホスホニウム1phrを添加したカーボンブラック20phrに加えてことを除いては、実施例10と同様にこれを製造した。水に溶解したテトラブチルホスホニウムヒドロキシド0.143モルの40重量溶液98.66gの混合物を使用して、触媒Bを製造することができる。500mLフラスコ中で酢酸純度99.78.6gでこれを中和する。混合物を約5分間かき混ぜるpH紙はpH9を示す。浴温度約50°Cで回転蒸発器rotovapを使用して、水が凝縮しなくなるまで、混合物から水を除去する。エタノール100mLをフラスコに添加し、凝縮が起こらなくなるまで、回転蒸発器で溶液をストリッピングする。溶液にエタノールをさらに100mL添加し、続いて、凝縮が起こらなくなるまで回転蒸発器でストリッピングする。これによって、透明であり、わずかに粘性のオイル約60gが得られる。NMR分析から、このオイルはエタノール19を含有することが明らかとなった。カールフィッシャーKarl-Fisher滴定によって、このオイルは、目的のテトラブチルホスホニウムアセテートと共に水1.8重量を含有することが分かった。実施例9および10ならびにCE3およびCE4の未硬化の配合試料について、硬化レオロジー試験を行った。それぞれの配合混合物のシートをプレス加硫し、試験し、続いて後硬化した。後硬化された試料を圧縮永久ひずみについて試験した。すべての試験結果が、以下の表に含まれる。実施例11水中の40テトラブチルホスホニウムヒドロキシドTBPOH4033.3gを脱イオンDI水1665mLに添加した。この混合物に、ラテックス水性乳化重合によって製造された、テトラフルオロエチレン62.5モルmol、パーフルオロメチルビニルエーテル36.9モル、ブロモトリフルオロエチレン0.6モルのコポリマー30重量を含有する水性ラテックスラテックスB2000gを攪拌しながら一滴ずつ添加した。そのブレンドをチーズクロスを通して濾過し、脱イオン水で3回洗浄した。得られた凝集塊を105°Cのオーブン内で一晩乾燥させ、次いでMDRの記録および他の試験を以下の表6に示すように行った。硬化特性および物理的性質を試験するために、ゴム100部につきこの実施例のフルオロポリマー150部phrの組み合わせをカーボンブラックデグッサ社から入手可能なMTN-99020phr、酸化亜鉛2.5phr、トリアリルイソシアヌレート日本化成株式会社NipponKaseiChemicalCo.,Ltd.からPerkalink301-50Dとして入手可能3.5phr、過酸化物硬化剤2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシ、ヘキサン粉末として記載される、アクゾノベルケミカルズ社AkzoNobelChemicalsからのTrigonox101-50D、不活性充填剤を含有し、501.35phrおよび加工助剤米国ストラクトール社StruktolCompanyofAmericaから、高分子量、脂肪族、脂肪酸エステルおよび縮合生成物の高濃縮非含水ブレンドとして記載されるストラクトールStruktolWB-2221phrと配合した。比較例5CE5塩化マグネシウム9gを脱イオン水1500mLに添加した。この混合物にラテックスB実施例11参照2000gを攪拌しながら一滴ずつ添加した。そのブレンドをチーズクロスを通して濾過し、脱イオン水で3回洗浄した。得られた凝集塊を105°Cのオーブン内で一晩乾燥させ、次いでMDRの記録および他の試験を以下の表6に示すように行った。硬化特性よび物理的性質を試験するために、実施例11の配合材料の説明におけるフルオロポリマーの代わりに、この比較例の材料のフルオロポリマーをゴム100部につき150部phr使用し、他の5つの材料を実施例11に従って使用した。実施例11およびCE5の試料を170°Cで10分間プレス加硫し、230°Cで16時間後硬化した。本発明の範囲および原理から逸脱することなく、種々の変更を加えることができることは、上記の説明から当業者には明らかであり、本発明は、上述の例示的な実施形態に過度に制限されるものではないことを理解されたい。すべての出版物および特許が、あたかもそれぞれの出版物または特許が具体的かつ個々に、参照により組み込まれると示されるがごとく同程度に参照により本明細書に組み込まれる。"