"力率補償方法であり、電源に接続した既に使用されている電子装置の力率を補償するものであり、前記既に使用されている電子装置は非線形負荷であり、前記力率補償方法は、補償器が前記電源からの電源電圧を受信するようにし、前記電源は前記既に使用されている電子装置に接続するステップと、前記供給電圧持続作用過程において、前記補償器の負荷を一定時間停止し、前記一定時間は前記電源電圧波形の一区域に対応し、前記区域は前記供給電圧波形のピーク値に対応するものであるステップと、を含むことを特徴とする力率補償方法。前記供給電圧持続作用過程において、前記補償器の負荷を一定時間停止するステップはまた、第一クロック信号を前記電源電圧の周波数に同期するステップと、第一クロック信号を倍にして周波数が前記電源電圧周波数よりも高い第二クロック信号へと調整し、前記第二クロック信号は前記電源電圧に位相同期するステップと、前記二クロック信号中において一定時間を選択して前記補償器の負荷を停止するステップと、を含むことを特徴とする、請求項1に記載の力率補償方法。前記補償器は位相同期回路を使用して前記第一クロック信号を前記電源電圧に同期するとともに、ゼロ交差技術zerocrossingtechniqueを利用して電源電圧のゼロ地点を検出して基準値とすることを特徴とする、請求項2に記載の力率補償方法。前記補償器は周波数倍増技術を利用して前記周波数が前記電源電圧周波数よりも高い第二クロック信号を生成し、且つ前記電源電圧波形に位相同期することを特徴とする、請求項2に記載の力率補償方法。前記補償器はデューティサイクルセレクタを使用して前記第二クロック信号から前記負荷を停止する時間を選択することを特徴とする、請求項2に記載の力率補償方法。前記非線形負荷は照明器具であることを特徴とする、請求項1に記載の力率補償方法。前記非線形負荷は前記電子装置の待機負荷であることを特徴とする、請求項1に記載の力率補償方法。前記補償器の負荷は照明器具であることを特徴とする、請求項1に記載の力率補償方法。前記補償器の負荷は電池充電器であることを特徴とする、請求項1に記載の力率補償方法。前記補償器は前記負荷をスタート停止することで前記電源電圧から得た電流の周波数を低下させることによって、前記電源電圧に相対するスムーズフィルタの電流波形を提供することを特徴とする、請求項1に記載の力率補償方法。本発明の目的は、もともと力率が良くない電子装置が良好な力率を有するようにする補償方法を提供することである。本発明のもう1つの目的は、既存の設置済みの力率の悪い電子装置の力率を改善する補償方法を提供することである。実施例では、電源に接続して既に使用されている非線形負荷である電子装置の力率を改善する補償方法であって、補償器compensatorを起動して既に使用されている電子装置と接続する電源が伝送する電源電圧を受信するステップと、供給電圧持続作用過程において、補償器中の負荷を一定時間停止するステップとを含む。本実施例では、補償器の負荷を停止する時間は、電源電流波形全体既に使用されている電子装置と補償器の負荷電流の合成と電源電圧波形が一致する時間に対応する。もう1つの実施例では、補償器の負荷を停止する時間は、電源電圧がピーク値に近い電圧値である期間に対応する。電源に接続して既に使用されている電子装置の力率に関して言えば、前述した実施例の力率補償方法は、電子装置の電流波形と電源電圧とが一致しない状態において、総電流overallcurrentにおける補償区間を提供する。これによって電力会社にとって、既に使用されている電子装置の力率改善が可能になる。世界中の電力会社が生成する供給電力の大部分は照明システムに供給給電されているので、本発明はその他の電子装置のせいで力率が悪くなった照明装置に対し力率の補償を行うことによって、世界の電力ネットワークの力率の改善を可能にする。後述の実施例で説明する補償方法の下では、発電所の建設数を減らすことが可能であり、更には、温室効果ガスの排出量を削減し、その他エネルギー節約計画の投資コストも抑えることができる。電力ネットワーク中の電子装置の総力率を有効に改善する以外にも、力率補償を行うことで、電源電流の波形を自ら調節して電源電圧の波形に完全に合わせられるようになる。力率修正の過程においては、余分な回路を使用する必要がなく、力率値を05から07へ変えられるといった効果を達成できる。このような作用効果は、補償器中では2倍の作用が発揮される。照明器具の高性能稼動が維持されコスト節約ができる状態では、同時に更に厳しい力率の要求を満たすことができる。また、本発明の補償方法を利用した補償器は、負荷を流れる電流を調整して全体の電流波形を補償できる以外にも、負荷をスタート停止することで電源電圧から得た電流の周波数を低下させることにより、電源電圧に相対するスムーズフィルタsmoothandmimicの電流波形を提供できる。後述する実施例では、力率の悪い負荷は照明器具であるが、照明器具は現在既存のスパイク電流を生じさせる唯一の負荷要素ではない。もう1つの力率が悪い負荷非線形負荷は待機モード類にある電子装置も含む。この類の電子装置は例えば携帯電話専用の充電変圧器、或いは液晶ディスプレイ装置である。待機モードの下では、ドレイン電極全体の出力は低いが、電源電圧のピーク値が生成するスパイク電流は更に顕著である可能性がある。1つ或いは2つのこの類の負荷に言及するとき、力率が及ぼす影響はごく小さいものであるかもしれないが、オフィスビル中の千に登る負荷が全て待機モードであるとき、累積した力率の影響は極めて大きい無駄を生むことがある。本実施例では、補償器の負荷は別の力率補償機能を備えた電池充電器であってもよく、これらの力率が悪い負荷待機モード類の負荷でも良好な力率補償がなされる。以下に図面を参照しながら本発明について詳しく説明する。図2は、実施例を説明する力率補償方法フローチャートである。本実施例の方法は、補償器が共用電源と接続した既に使用されている電子装置の力率を補償するもので、この電子装置は非線形装置であり、補償方法は以下のステップを含む。ステップS20:補償器が電源からの電源電圧を受信する。ステップS21:供給電圧持続作用過程において、補償器中の負荷を一定時間停止する。ステップS21は更に下記のステップを含む。ステップS211:第一クロック信号を前記電源電圧の周波数に同期する。ステップS212:第一クロック信号を倍にしてmultiple周波数が電源電圧周波数よりも高い第二クロック信号へと調整し、第二クロック信号は電源電圧波形に位相同期phaselockedする。ステップS213:第二クロック信号中において一定時間を選択して補償器中の負荷を停止し、負荷を停止する時間は、電源電流波形全体既に使用されている電子装置と補償器の負荷電流の合成と電源電圧波形が一致する時間に対応する、或いは電源電圧がピーク値に近い電圧値である期間既に使用されている電子装置がスパイクを生成する期間に相当に対応する。図3と図4を参照されたい。図3は、図2に基づく実施後生成される電源電流と電源電圧の波形図であり、図4は力率補償器と負荷間の応用モデルを説明するものである。既に使用されている電子装置は、電流スパイクcurrentspikeを生成する非線形負荷フルブリッジ整流器を応用する負荷によく見られるを具えた照明器具に限定しない。本実施例では、補償器42は照明器具41の電源電圧に同期し、補償器42の負荷停止時間は、照明器具41非線形負荷が電流スパイク30を生成する時間に対応する。また、補償器42中の負荷は発光コンポーネント例えば、整合式発光ダイオード照明器具の類のその他照明器具であってもよく、実施例中の電源40は壁面コンセント電器コンセントである。実施例では、補償器42は位相同期回路phase-lockedloop,PLLを使用して第一クロック信号に電源電圧通常は50Hz或いは60Hzであり、例えば日本の商用電源は50Hz或いは60Hzであるを同期し、ゼロ交差技術zerocorossingtechniqueを利用して電源電圧のゼロ地点を検出して基準値とする。この補償器42はまた、周波数倍増技術frequencymultiplicationtechniqueを利用して、周波数が電源電圧の周波数より高く電源電圧と位相同期phaselockedする第二クロック信号を提供する。第二クロック信号の設定完了後、補償器42は第二クロック信号に基づいて生成された対応する制御信号を得る。例えば、デューティサイクルセレクタdutycycleselectorは、第二クロック信号中で一定時間を選択して負荷即ち補償器42中の発光ダイオード照明器具を停止する。このため、この一定時間内は、負荷中は電源電流がない。本実施例では、補償器42中の負荷が停止する時間は、第二クロック信号から正確に計算して取得されたものであり、停止時間は電源電圧が最大値に達しそうな時に対応する。図3は、前述の実施例の力率補償方法で生成された電流波形32を利用して言えば、重ねたブリッジ整流器非線形負荷が生成する電流スパイクとインパルス直流電圧の波形13であり、この電流波形32は電力会社が提供する電源電圧の波形と相当合致し、実施例が力率改善の効果を有することを証明する。また、近似する形態では、本願の一般的な技術を備えた者ならわかるが、負荷の停止時間を決定するのに用いる方法では、電源電圧の波形と設定した電圧の比較を行って制御信号の稼動時間を選択できる。しかし、このような状況下では、電源電圧が正常稼動範囲を超えたとき、制御信号が変わることがあり、停止時間を精確に選択できず、エラーが生じることがある。本発明は前述の実施例をもって上記のように開示したが、これらの実施例は本発明を限定するものではない。本発明の精神から離れない範囲で加えた変更や潤色は全て、本発明の保護範囲に属するものとする。本発明の定める保護範囲は、本願に付する特許請求の範囲を参考にされたい。"