重ねられた溶接対象物を挟んで配置される正極及び負極を有する2つの電極対と、各電極対にそれぞれ溶接電流を供給する2つの電流源とを備え、前記2つの電極対は、各電極対の正極と負極の間に前記溶接対象物を挟んで配置されたとき、該2つの正極同士及び負極同士がそれぞれ絶縁部材を介して隣接すると共に、一方の電極対の正極が他方の電極対の負極に対向し、他方の電極対の正極が該一方の電極対の負極に対向することを特徴とする抵抗溶接装置。重ねられた溶接対象物を挟むようにして、正極及び負極を有する2つの電極対を配置し、各電極対にそれぞれ2つの電流源から溶接電流を供給することにより該溶接対象物の抵抗溶接を行う抵抗溶接方法であって、前記2つの電極対は、各電極対の正極と負極の間に前記溶接対象物を挟んで配置されたとき、該2つ正極同士及び負極同士がそれぞれ絶縁部材を介して隣接すると共に、一方の電極対の正極が他方の電極対の負極に対向し、他方の電極対の正極が該一方の電極の負極に対向することを特徴とする抵抗溶接方法。このようなシーム溶接装置において加工時間を短縮するためには、ローラ電極の回転速度を増大させる必要がある。その際、溶接に必要な入熱量を確保するために、ローラ電極に供給する溶接電流も併せて増大させる必要がある。しかしながら、従来のシーム溶接装置によれば、溶接電流を増大させると、ローラ電極と材料との接触部分における入熱量が大きくなり、表チリ外チリが発生しやすい状況となる。本発明の目的は、このような従来技術の課題に鑑み、表チリを発生させることなく、より大きな溶接電流の供給を行うことができる抵抗溶接装置及び方法を提供することにある。本発明は、重ねられた溶接対象物を挟んで配置される正極及び負極を有する2つの電極対と、各電極対にそれぞれ溶接電流を供給する2つの電流源とを備える抵抗溶接装置であって、前記2つの電極対は、各電極対の正極と負極の間に前記溶接対象物を挟んで配置されたとき、該2つの正極同士及び負極同士がそれぞれ絶縁部材を介して隣接すると共に、一方の電極対の正極が他方の電極対の負極に対向し、他方の電極対の正極が該一方の電極対の負極に対向することを特徴とする。この構成において、各電極対が上述のように溶接対象物を挟むようにして配置され、各電極対に対して各電流源からそれぞれ溶接電流の供給が行われると、一方の電流源から供給される電流は該一方の電流源に戻り、他方の電流源から供給される電流は該他方の電流源に戻る。したがって、該一方の電流源からの電流は一方の電極対の正極から該一方の電極対の負極へ向かって流れ、該他方の電流源からの電流は他方の電極対の正極から該他方の電極対の負極へ向かって流れる。これにより、各電流源からの電流が、各電極対の中央部でクロスし、該中央部における電流密度が増大する。すなわち、重ねられた溶接対象物の厚さ方向における両側よりも中央部分の方が、電流密度が大きくなる。これにより、単位体積当たりの入熱量は、従来とは異なり、溶接対象物の両側よりも中央部分の方が大きくなる。したがって、本発明によれば、表チリを発生させることなく、より大きな溶接電流を供給することができる。これにより、溶接の高速化を図りながら、良好な溶接を行うことができる。本発明に係る抵抗溶接方法は、重ねられた溶接対象物を挟むようにして、正極及び負極を有する2つの電極対を配置し、各電極対にそれぞれ2つの電流源から溶接電流を供給することにより該溶接対象物の抵抗溶接を行う抵抗溶接方法であって、前記2つの電極対は、各電極対の正極と負極の間に前記溶接対象物を挟んで配置されたとき、該2つ正極同士及び負極同士がそれぞれ絶縁部材を介して隣接すると共に、一方の電極対の正極が他方の電極対の負極に対向し、他方の電極対の正極が該一方の電極の負極に対向することを特徴とする。これによれば、上述の抵抗溶接装置の場合と同様に、表チリを発生させることなく、より大きな溶接電流を供給し、溶接の高速化を図ることができる。以下、図面を用いて本発明の実施形態を説明する。図1は、本発明の一実施形態に係るシーム溶接装置の要部を示す断面図であり、図2は、図1のII-II線断面図である。このシーム溶接装置は、図1に示すように、ワークWの溶接対象部分を押圧しながら該溶接対象部分に溶接電流を流すためのローラ電極対10及びローラ電極対20と、ローラ電極対10及びローラ電極対20にそれぞれ溶接電流の供給を行う電流源としてのトランス30及びトランス40とを備える。ワークWは2つ又は3つ以上の溶接対象物を重ねたものである。ローラ電極対10は、ワークWの溶接対象部分を挟むようにして配置されるローラ型の正極11及び負極12を備える。ローラ電極対20は、ワークWの溶接対象部分を挟むようにして配置されるローラ型の正極21及び負極22を備える。ただし、ローラ電極対10及びローラ電極対20は、溶接対象部分を挟んで配置されたとき、正極11及び21同士が絶縁部材50を介して隣接し、負極12及び22同士が絶縁部材50を介して隣接し、かつローラ電極対10の正極11はローラ電極対20の負極22と対向し、ローラ電極対20の正極21はローラ電極対10の負極12と対向するように構成される。正極11及び21は、一体的に回転し得るように、給電ユニット60により支持される。負極12及び22は、一体的に回転し得るように、給電ユニット70により支持される。給電ユニット60は、正極11及び21に電流を供給するための通電シャフト61と、通電シャフト61を、ボールベアリング62を介して回転可能に支持するハウジング63と、通電シャフト61を介して正極11及び21への給電を行うための給電接続部64及び65とを備える。給電接続部64はトランス30の正極に接続され、給電接続部65はトランス40の正極に接続される。通電シャフト61は、絶縁部材50により相互に絶縁されたシャフト部分61a及び61bを備える。シャフト部分61aは、基端側において、導電性充填剤を介し、給電接続部64に電気的に接続され、先端は正極11に固定される。これにより、給電接続部64から正極11への通電が可能となっている。シャフト部分61aの先端側は、基端側よりも径が小さい小径部66となっている。小径部66の周りに絶縁部材50を介してシャフト部分61bが存在する。シャフト部分61bは、給電接続部65に対し導電性充填剤を介して電気的に接続され、先端は正極21に固定される。これにより、給電接続部65から正極21への通電が可能となっている。ただし、この給電接続部65から正極21への通電経路は、上述の給電接続部64から正極11への通電経路とは、絶縁部材50等により、電気的に絶縁されている。図1及び図2に示すように、シャフト部分61aには、正極11に至る管路67が設けられている。管路67は、図示していない冷却水の供給源に接続される。これにより、正極11は冷却水で冷却されるようになっている。シャフト部分61bにも同様の管路68が設けられており、正極21が冷却水により冷却されるようになっている。図1に示すように、給電ユニット70は、負極22及び負極12に電流を供給するための通電シャフト71と、通電シャフト71を、ボールベアリング72を介して回転可能に支持するハウジング73と、通電シャフト71を介して負極22及び12への給電を行うための給電接続部74及び75とを備える。給電接続部74はトランス40の負極に接続され、給電接続部75はトランス30の負極に接続される。通電シャフト71は、絶縁部材50により相互に絶縁されたシャフト部分71a及び71bを備える。シャフト部分71aは、基端側において、導電性充填剤を介し、給電接続部74に電気的に接続し、先端は負極22に固定されている。これにより、給電接続部74から負極22への通電が可能となっている。シャフト部分71aの先端側は、基端側よりも径が小さい小径部76となっている。小径部76の周りに絶縁部材50を介してシャフト部分71bが存在する。シャフト部分71bは、導電性充填剤を介し、給電接続部75に電気的に接続し、先端は負極12に固定される。これにより、給電接続部75から負極12への通電が可能となっている。ただし、この給電接続部75から負極12への通電経路は、上述の給電接続部74から負極22への通電経路とは、絶縁部材50等により、電気的に絶縁されている。シャフト部分71aには、負極22に至る管路77が設けられている。管路77は、図示していない冷却水の供給源に接続される。これにより、負極22は冷却水により冷却されるようになっている。シャフト部分71bにも同様の管路78が設けられており、負極12が冷却水により冷却されるようになっている。この構成において、ワークWについてのシーム溶接を行う際には、ローラ電極対10及び20の正極11及び21と、負極12及び22との間にワークWの溶接対象部分が配置される。そして、正極11及び21と負極12及び22とで溶接対象部分が押圧されながら、図示していないモータにより、通電シャフト61及び71を介して正極11、21及び負極12、22が回転される。その際、正極11及び21は一体的に一方向に回転し、負極12及び22はこれとは逆方向に一体的に回転する。また、この回転に同期して、ワークWが溶接方向に沿って送られる。これに並行し、ローラ電極対10の正極11及び負極12にはトランス30の正極及び負極がそれぞれ接続され、ローラ電極対20の正極21及び負極22にはトランス40の正極及び負極がそれぞれ接続される。これにより、トランス30からは、正極11及び負極12を介して溶接対象部分に溶接電流が供給され、トランス40からは、正極21及び負極22を介して溶接対象部分に溶接電流が供給される。溶接電流の供給は、ローラ電極対10及びローラ電極対20が順次接触する溶接対象部分に対し、順次行われる。溶接電流が供給された溶接対象部分は、溶接電流によるジュール熱で溶融し、再度固化することにより溶接される。このようにして、溶接対象部分は、順次溶接されてゆく。なお、この間、正極11、21及び負極22、12は、管路67、68、77、78を介して供給される冷却水により適宜冷却される。図3はこのとき、溶接電流がワークWの溶接対象部分を流れる様子を示す。同図のように、トランス30から正極11を経てワークWに流入する電流は、矢印1で示されるように、負極12を経てトランス30に戻る。また、トランス40から正極21を経てワークWに流入する電流は、矢印2で示されるように、負極22を経てトランス40に戻る。この点については、図4~図8を用いて後述する。これにより、トランス30からの電流とトランス40からの電流とが、正極11、21及び負極12、22の中央部でクロスし、該中央部における電流密度が増大する。これにより、単位体積当たりの入熱量は、ワークWの両側よりも中央部分の方が大きくなる。このため、ワークWの中央部分において溶融が生じ、良好なナゲットが形成される。すなわち、従来は、ローラ電極とワークとの接触部分における入熱量が高いため、溶接電流を増大させると、電極近傍で溶融が生じやすく、表チリが発生するおそれがある。これに対し、本実施形態では、単位体積当たりの入熱量が、電極近傍よりもワークWの中央部分のほうが高いので、表チリを生じさせることなく、溶接電流を増大させ、良好な溶接を行うことができる。図4は、上述のように、トランス30から流出する電流はトランス30に戻り、トランス40から流出する電流はトランス40に戻ることを検証するための回路を示す。この回路においては、スポット溶接用の2つの電極対100及び200と、電極対100に電流を供給するトランス300と、電極対200に電流を供給するトランス400とを備える。電極対100は正極101及び負極102を備え、電極対200は正極201及び負極202を備える。正極101及び負極102間は絶縁部材85により絶縁され、正極201及び負極202間は絶縁部材86により絶縁される。正極101及び負極102はケーブル91により接続され、正極101及び負極202はケーブル92により接続され、正極201及び負極202はケーブル93により接続され、正極201及び負極102はケーブル94により接続される。各ケーブル91~94はキックレスケーブルで構成される。この回路において、ケーブル91は図3における正極11及び負極12間の経路に対応し、ケーブル92は図3における正極11及び負極22間の経路に対応し、ケーブル93は図3における正極21及び負極22間の経路に対応し、ケーブル94は図3における正極21及び負極12間の経路に対応する。この構成において、トランス300から流出する電流はトランス300に戻り、トランス400から流出する電流はトランス400に戻るという第1の仮説と、トランス300から流出する電流はトランス400にも戻り、トランス400から流出する電流はトランス300にも戻るという第2の仮説が考えられる。上述の本実施形態の効果は、第1の仮説に基づいている。図4のように、ケーブル91~94の抵抗値をそれぞれR1~R4とし、トランス300及び400から供給される電流をそれぞれI1及びI2とする。このとき、第1の仮説が正しい場合、図5に示すように、トランス300から供給される電流I1のうちの一部Iaは、ケーブル91を経てトランス300に戻る。他の部分Ibは、ケーブル92、93及び94をこの順で経由して、トランス300に戻る。トランス400から供給される電流I2のうちの一部Icは、ケーブル93を経てトランス400に戻る。他の部分Idは、ケーブル94、91及び92をこの順で経由して、トランス400に戻る。このとき、ケーブル91~94を流れる電流をそれぞれIα~Iδとすれば、電流Iα~Iδの理論値は、Iα=Ia-Id、Iβ=IbId、Iγ=Ic-Ib、Iδ=IbId、Ia=I1R2R3R4/ΣR、Ib=I1R1/ΣR、Ic=I2R4R1R2/ΣR、Id=I2R3/ΣRとなる。ただし、ΣR=R1R2R3R4である。一方、第2の仮説が正しい場合、図6のように、トランス300から供給される電流I1のうちの一部Ieは、ケーブル91を介してトランス300に戻る。他の部分Ifはケーブル92を経てトランス400に戻る。トランス400から供給される電流I2のうちの一部Igは、ケーブル93を経てトランス400に戻る。他の部分Ihはケーブル94を経てトランス300に戻る。このとき、ケーブル91~94を流れる電流Iα~Iδの理論値は、Iα=Ie=I1R2/R1R2、Iβ=If=I1R1/R1R2、Iγ=Ig=I2R4/R3R4、Iδ=Ih=I2R3/R3R4となる。図7及び図8は、この構成において、トランス300及び400により通電を行ってケーブル91~94における電流値を測定した結果を示す。図7では、トランス300から2kAの電流を供給し、トランス400から5kAの電流を供給した場合の結果を示している。図8では、トランス300から5kAの溶接電流を供給し、トランス400から2kAの溶接電流を供給した場合の結果を示している。トランス300及び400からの通電時間はいずれも30cyc0.6秒とした。ただし、トランス300及び400からの通電期間T1及びT2は相互にずらしており、トランス300からの通電を開始した後、図7の場合にあっては0.1秒程度、図8の場合にあっては0.2秒程度経過してからトランス400からの通電を開始した。なお、このときの抵抗R1~R4の実測値はそれぞれ、313μΩ、395μΩ、311μΩ、及び403μΩであった。図7及び図8中の曲線a1~a4はそれぞれ、ケーブル91~94における電流の実測値を示すグラフ曲線である。ラインb1~b4はそれぞれ、第1の仮説を正しいとした場合のケーブル91~94における電流の理論値を示す。ラインc1~c4はそれぞれ、第2の仮説を正しいとした場合のケーブル91~94における電流の理論値を示す。図7及び図8のいずれの場合においても、曲線a1~a4で示される電流の実測値は、ラインc1~c4で示される理論値よりも、ラインb1~b4で示される理論値の方に非常に近いことがわかる。すなわち、図7及び図8は、トランス300から流出する電流はトランス300に戻り、トランス400から流出する電流はトランス400に戻るという第1の仮説が正しいことを現わしている。ただし、実際に溶接を行う場合には、図5における電流Ib及びIdが流れるような電流の経路は生じないので、図3において矢印1及び2で示すように、正極11からワークWに流入する電流は負極12の方に向かって流れ、正極21から流入する電流は負極22の方向に流れる。この結果、上述のように、電流密度は、ワークWの両側よりも中央部分のほうが高くなる。以上のように、本実施形態では、電極対としてローラ電極対10及び20を設け、溶接電流を供給するトランスとして、ローラ電極対10及び20にそれぞれ溶接電流の供給を行うトランス30及び40を設け、ローラ電極対10及び20を、同極性の電極同士が絶縁部材50を介して隣接し、かつローラ電極対10の正極11はローラ電極対20の負極22と対向し、ローラ電極対20の正極21はローラ電極対10の負極12と対向するように構成している。これにより、溶接時における単位体積あたりの入熱量が、ワークWの両側よりも中央部分のほうが多くなるようにすることができる。これにより、ワークWの中央部分に適切なナゲットを形成して良好な溶接を実現するとともに、表チリの発生を生じさせることなく溶接電流を増大させ、溶接の高速化を図ることができる。なお、本発明は上述実施形態に限定されることなく、適宜変形して実施することができる。例えば、上述においては、本発明をシーム溶接装置に適用した場合について説明したが、これに限らず、スポット溶接装置に対して本発明を適用してもよい。