感光体と、該感光体における走査領域内を第1の方向に沿って光走査する光走査装置とを備える画像形成装置において、前記光走査装置は、光源と、前記光源から射出された光束が前記第1の方向に直交する第2の方向に関して斜入射され、該光束を偏向する光偏向器と、該光偏向器で偏向された光束を前記感光体に導く走査光学系とを有し、前記走査領域内を走査する光束の入射角について、前記走査領域の前記第1の方向に関する中央部に入射する光束の入射角の絶対値が、前記走査領域の前記第1の方向に関する両端部に入射する光束の入射角の絶対値よりも大きいことを特徴とする画像形成装置。前記第1の方向に関して、前記走査領域の中央部を0、前記走査領域の一側端部を-Ymax、他側端部をYmaxとする座標を用いて、前記第1の方向に関して、前記入射角が0°となる入射位置の絶対値|Yp|は、0.8×|Ymax|<|Yp|≦|Ymax|の関係が満足されていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記走査領域の一側端部及び他側端部の少なくとも一方では、前記入射角が0°となることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記光走査装置の走査光学系は、前記第2の方向に関してパワーをもつ走査レンズ、及び該走査レンズを変形させて走査線曲がりを調整するための調整機構を含み、該調整機構は、前記走査レンズにおいて、前記入射角が0°となる入射位置に向かう光束が入射する位置を前記調整の支点とすることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記光走査装置の走査光学系は、前記光偏向器で偏向された光束の光路を折り返す折り返しミラー、及び該折り返しミラーを変形させて走査線曲がりを調整するための調整機構を含み、該調整機構は、前記折り返しミラーにおいて、前記入射角が0°となる入射位置に向かう光束が入射する位置を前記調整の支点とすることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記光源は、複数の発光部を有することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1に開示されている走査光学系を有する光走査装置を用いた画像形成装置や、特許文献2に開示されている光走査装置を用いた画像形成装置では、感光体ドラムに製造誤差や組み付け誤差があると、走査線曲がりや走査線傾きが変動するおそれがあった。なお、感光体ドラムの製造誤差としては、断面形状の非真円、外径の不均一、偏心などがある。また、感光体ドラムの組み付け誤差としては、組み付け位置の設計上の位置からのずれ、設計上の主走査方向に対する軸方向の傾斜などがある。本発明は、感光体と、該感光体における走査領域内を第1の方向に沿って光走査する光走査装置とを備える画像形成装置において、前記光走査装置は、光源と、前記光源から射出された光束が前記第1の方向に直交する第2の方向に関して斜入射され、該光束を偏向する光偏向器と、該光偏向器で偏向された光束を前記感光体に導く走査光学系とを有し、前記走査領域内を走査する光束の入射角について、前記走査領域の前記第1の方向に関する中央部に入射する光束の入射角の絶対値が、前記走査領域の前記第1の方向に関する両端部に入射する光束の入射角の絶対値よりも大きいことを特徴とする画像形成装置である。本発明の画像形成装置によれば、感光体に製造誤差や組み付け誤差があっても、画像品質の低下を抑制することができる。以下、本発明の一実施形態を図1~図32に基づいて説明する。図1には、一実施形態に係るカラープリンタ2000の概略構成が示されている。このカラープリンタ2000は、4色ブラック、シアン、マゼンタ、イエローを重ね合わせてフルカラーの画像を形成するタンデム方式の多色カラープリンタであり、2つの光走査装置2010A、2010B、4つの感光体ドラム2030a、2030b、2030c、2030d、4つのクリーニングユニット2031a、2031b、2031c、2031d、4つの帯電装置2032a、2032b、2032c、2032d、4つの現像ローラ2033a、2033b、2033c、2033d、4つのトナーカートリッジ2034a、2034b、2034c、2034d、転写ベルト2040、転写ローラ2042、定着装置2050、給紙コロ2054、レジストローラ対2056、排紙ローラ2058、給紙トレイ2060、排紙トレイ2070、通信制御装置2080、及びプリンタ制御装置2090などを備えている。通信制御装置2080は、ネットワークなどを介した上位装置例えばパソコンとの双方向の通信を制御する。プリンタ制御装置2090は、CPU、該CPUにて解読可能なコードで記述されたプログラム及び該プログラムを実行する際に用いられる各種データが格納されているROM、作業用のメモリであるRAM、アナログデータをデジタルデータに変換するAD変換回路などを有している。そして、プリンタ制御装置2090は、上位装置からの要求に応じて各部を制御するとともに、上位装置からの画像情報を光走査装置2010A及び光走査装置2010Bに送る。感光体ドラム2030a、帯電装置2032a、現像ローラ2033a、トナーカートリッジ2034a、及びクリーニングユニット2031aは、組として使用され、ブラックの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Kステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030b、帯電装置2032b、現像ローラ2033b、トナーカートリッジ2034b、及びクリーニングユニット2031bは、組として使用され、シアンの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Cステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030c、帯電装置2032c、現像ローラ2033c、トナーカートリッジ2034c、及びクリーニングユニット2031cは、組として使用され、マゼンタの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Mステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030d、帯電装置2032d、現像ローラ2033d、トナーカートリッジ2034d、及びクリーニングユニット2031dは、組として使用され、イエローの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Yステーションともいうを構成する。各感光体ドラムはいずれも、その表面に感光層が形成されている。すなわち、各感光体ドラムの表面がそれぞれ被走査面である。なお、各感光体ドラムは、不図示の回転機構により、図1における面内で矢印方向に回転する。各帯電装置は、対応する感光体ドラムの表面をそれぞれ均一に帯電させる。光走査装置2010Aは、上位装置からのブラック画像情報に基づいて変調された光束で、帯電された感光体ドラム2030aの表面を走査するとともに、上位装置からのシアン画像情報に基づいて変調された光束で、帯電された感光体ドラム2030bの表面を走査する。光走査装置2010Bは、上位装置からのマゼンタ画像情報に基づいて変調された光束で、帯電された感光体ドラム2030cの表面を走査するとともに、上位装置からのイエロー画像情報に基づいて変調された光束で、帯電された感光体ドラム2030dの表面を走査する。各感光体ドラムの表面では、光が照射された部分だけ電荷が消失し、画像情報に対応した潜像が各感光体ドラムの表面にそれぞれ形成される。ここで形成された潜像は、感光体ドラムの回転に伴って対応する現像装置の方向に移動する。なお、光走査装置2010A及び光走査装置2010Bの詳細については後述する。各現像ローラは、回転に伴って、対応するトナーカートリッジからのトナーが、その表面に薄く均一に塗布される。そして、各現像ローラの表面のトナーは、対応する感光体ドラムの表面に接すると、該表面における光が照射された部分にだけ移行し、そこに付着する。すなわち、各現像ローラは、対応する感光体ドラムの表面に形成された潜像にトナーを付着させて顕像化させる。ここでトナーが付着した像トナー画像は、感光体ドラムの回転に伴って転写ベルト2040の方向に移動する。イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナー画像は、所定のタイミングで転写ベルト2040上に順次転写され、重ね合わされて多色のカラー画像が形成される。給紙トレイ2060には記録紙が格納されている。この給紙トレイ2060の近傍には給紙コロ2054が配置されており、該給紙コロ2054は、記録紙を給紙トレイ2060から1枚ずつ取り出し、レジストローラ対2056に搬送する。該レジストローラ対2056は、所定のタイミングで記録紙を転写ベルト2040と転写ローラ2042との間隙に向けて送り出す。これにより、転写ベルト2040上のカラー画像が記録紙に転写される。カラー画像が転写された記録紙は、定着装置2050に送られる。定着装置2050では、熱と圧力とが記録紙に加えられ、これによってトナーが記録紙上に定着される。トナーが定着された記録紙は、排紙ローラ2058を介して排紙トレイ2070に送られ、排紙トレイ2070上に順次積み重ねられる。各クリーニングユニットは、対応する感光体ドラムの表面に残ったトナー残留トナーを除去する。残留トナーが除去された感光体ドラムの表面は、再度対応する帯電装置に対向する位置に戻る。次に、前記光走査装置2010Aの構成について説明する。光走査装置2010Aは、一例として図2~図4に示されるように、2つの光源2200a、2200b、2つのカップリングレンズ2201a、2201b、2つの開口板2202a、2202b、2つのシリンドリカルレンズ2204a、2204b、ポリゴンミラー2104A、第1走査レンズ2105A、3枚の折り返しミラー2106a、2106b、2107a、2枚の第2走査レンズ2108a、2108b、2枚の防塵ガラス2110a、2110b、及び不図示の走査制御装置などを備えている。そして、これらは、光学ハウジング2300A図2及び図3では図示省略、図4参照の所定位置に組み付けられている。ここでは、XYZ3次元直交座標系において、各感光体ドラムの長手方向に沿った方向をY軸方向、ポリゴンミラー2104Aの回転軸に平行な方向をZ軸方向として説明する。そこで、光学ハウジング2300Aにおける鉛直方向の寸法が高さであり、鉛直方向及びY軸方向のいずれにも直交する方向の寸法が幅である。また、以下では、便宜上、主走査方向に対応する方向を主走査対応方向と略述し、副走査方向に対応する方向を副走査対応方向と略述する。光源2200aと光源2200bは、副走査対応方向ここでは、Z軸方向と同じに関して離れた位置に配置されている。カップリングレンズ2201aは、光源2200aから射出された光束以下では、光束LBaともいう。の光路上に配置され、該光束を略平行光束にする。カップリングレンズ2201bは、光源2200bから射出された光束以下では、光束LBbともいう。の光路上に配置され、該光束を略平行光束にする。開口板2202aは、開口部を有し、カップリングレンズ2201aを介した光束LBaを整形する。開口板2202bは、開口部を有し、カップリングレンズ2201bを介した光束LBbを整形する。シリンドリカルレンズ2204aは、開口板2202aの開口部を通過した光束LBaを、ポリゴンミラー2104Aの偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。シリンドリカルレンズ2204bは、開口板2202bの開口部を通過した光束LBbを、ポリゴンミラー2104Aの偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。カップリングレンズ2201aと開口板2202aとシリンドリカルレンズ2204aとからなる光学系は、Kステーションの偏向器前光学系である。カップリングレンズ2201bと開口板2202bとシリンドリカルレンズ2204bとからなる光学系は、Cステーションの偏向器前光学系である。ポリゴンミラー2104Aは、軸まわりに回転する6面鏡を有し、各鏡がそれぞれ偏向反射面となる。シリンドリカルレンズ2204aからの光束LBa、及びシリンドリカルレンズ2204bからの光束LBbは、ポリゴンミラー2104Aにおける回転中心よりもX側に位置する同一の偏向反射面に入射する。シリンドリカルレンズ2204aからの光束LBa、及びシリンドリカルレンズ2204bからの光束LBbは、ポリゴンミラー2104Aの回転軸に直交する平面に対して傾斜した方向から偏向反射面に入射する。なお、以下では、光束が偏向反射面に入射する際に、ポリゴンミラーの回転軸に直交する面に対して傾斜した方向から入射することを斜入射といい、ポリゴンミラーの回転軸に直交する面に平行な方向から入射することを水平入射という。そして、斜入射の際の、入射角を斜入射角という。また、光束がポリゴンミラーに斜入射されるように設定された光源と偏向器前光学系とからなる構成は、斜入射光学系とも呼ばれている。ポリゴンミラー2104Aの回転軸は、鉛直方向に対して傾斜している。該傾斜角は斜入射角よりも大きく、ここでは、一例として10°に設定されている。第1走査レンズ2105Aは、ポリゴンミラー2104Aで偏向された光束LBa及び光束LBbの光路上に配置されている。折り返しミラー2106aは、第1走査レンズ2105Aを介した光束LBaの光路上に配置され、該光束LBaの光路を-X方向に折り返す。折り返しミラー2107aは、折り返しミラー2106aを介した光束LBaの光路上に配置され、該光束LBaの光路を感光体ドラム2030aに向かう方向に折り返す。第2走査レンズ2108aは、折り返しミラー2107aを介した光束LBaの光路上に配置されている。そこで、ポリゴンミラー2104Aで偏向された光束LBaは、第1走査レンズ2105A、折り返しミラー2106a、折り返しミラー2107a、第2走査レンズ2108a及び防塵ガラス2110aを介して、感光体ドラム2030aに照射され、光スポットが形成される。折り返しミラー2106bは、第1走査レンズ2105Aを介した光束LBbの光路上に配置され、該光束LBbの光路を感光体ドラム2030bに向かう方向に折り返す。第2走査レンズ2108bは、折り返しミラー2106bを介した光束LBbの光路上に配置されている。そこで、ポリゴンミラー2104Aで偏向された光束LBbは、第1走査レンズ2105A、折り返しミラー2106b、第2走査レンズ2108b及び防塵ガラス2110bを介して、感光体ドラム2030bに照射され、光スポットが形成される。各感光体ドラム表面の光スポットは、ポリゴンミラー2104Aの回転に伴って感光体ドラムの長手方向に移動する。このときの光スポットの移動方向が主走査方向であり、感光体ドラムの回転方向が副走査方向である。ところで、各感光体ドラムにおける画像情報が書き込まれる領域は有効走査領域、画像形成領域、あるいは有効画像領域などと呼ばれている。ポリゴンミラーと感光体ドラムとの間の光路上に配置されている光学系は、走査光学系とも呼ばれている。ここでは、第1走査レンズ2105Aと2枚の折り返しミラー2106a、2107aと第2走査レンズ2108aとからKステーションの走査光学系が構成されている。また、第1走査レンズ2105Aと折り返しミラー2106bと第2走査レンズ2108bとからCステーションの走査光学系が構成されている。すなわち、第1走査レンズ2105Aは、2つのステーションで共用されている。次に、前記光走査装置2010Bの構成について説明する。光走査装置2010Bは、一例として図5~図7に示されるように、2つの光源2200c、2200d、2つのカップリングレンズ2201c、2201d、2つの開口板2202c、2202d、2つのシリンドリカルレンズ2204c、2204d、ポリゴンミラー2104B、第1走査レンズ2105B、3枚の折り返しミラー2106c、2106d、2107c、2枚の第2走査レンズ2108c、2108d、2枚の防塵ガラス2110c、2110d、及び不図示の走査制御装置などを備えている。そして、これらは、光学ハウジング2300B図5及び図6では図示省略、図7参照の所定位置に組み付けられている。光源2200cと光源2200dは、副走査対応方向ここでは、Z軸方向と同じに関して離れた位置に配置されている。カップリングレンズ2201cは、光源2200cから射出された光束以下では、光束LBcともいう。の光路上に配置され、該光束を略平行光束にする。カップリングレンズ2201dは、光源2200dから射出された光束以下では、光束LBdともいう。の光路上に配置され、該光束を略平行光束にする。開口板2202cは、開口部を有し、カップリングレンズ2201cを介した光束LBcを整形する。開口板2202dは、開口部を有し、カップリングレンズ2201dを介した光束LBdを整形する。シリンドリカルレンズ2204cは、開口板2202cの開口部を通過した光束LBcを、ポリゴンミラー2104Bの偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。シリンドリカルレンズ2204dは、開口板2202dの開口部を通過した光束LBdを、ポリゴンミラー2104Bの偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。カップリングレンズ2201cと開口板2202cとシリンドリカルレンズ2204cとからなる光学系は、Mステーションの偏向器前光学系である。カップリングレンズ2201dと開口板2202dとシリンドリカルレンズ2204dとからなる光学系は、Yステーションの偏向器前光学系である。ポリゴンミラー2104Bは、Z軸に平行な軸まわりに回転する6面鏡を有し、各鏡がそれぞれ偏向反射面となる。シリンドリカルレンズ2204cからの光束LBc、及びシリンドリカルレンズ2204dからの光束LBdは、ポリゴンミラー2104Bにおける回転中心よりもX側に位置する同一の偏向反射面に入射する。シリンドリカルレンズ2204cからの光束LBc、及びシリンドリカルレンズ2204dからの光束LBdは、ポリゴンミラー2104Bの偏向反射面に斜入射する。第1走査レンズ2105Bは、ポリゴンミラー2104Bで偏向された光束LBc及び光束LBdの光路上に配置されている。折り返しミラー2106cは、第1走査レンズ2105Bを介した光束LBcの光路上に配置され、該光束LBcの光路を-X方向に折り返す。折り返しミラー2107cは、折り返しミラー2106cを介した光束LBcの光路上に配置され、該光束LBcの光路を感光体ドラム2030cに向かう方向に折り返す。第2走査レンズ2108cは、折り返しミラー2107cを介した光束LBcの光路上に配置されている。そこで、ポリゴンミラー2104Bで偏向された光束LBcは、第1走査レンズ2105B、折り返しミラー2106c、折り返しミラー2107c、第2走査レンズ2108c及び防塵ガラス2110cを介して、感光体ドラム2030cに照射され、光スポットが形成される。折り返しミラー2106dは、第1走査レンズ2105Bを介した光束LBdの光路上に配置され、該光束LBdの光路を感光体ドラム2030dに向かう方向に折り返す。第2走査レンズ2108dは、折り返しミラー2106dを介した光束LBdの光路上に配置されている。そこで、ポリゴンミラー2104Bで偏向された光束LBdは、第1走査レンズ2105B、折り返しミラー2106d、第2走査レンズ2108d及び防塵ガラス2110dを介して、感光体ドラム2030dに照射され、光スポットが形成される。各感光体ドラム表面の光スポットは、ポリゴンミラー2104Bの回転に伴って感光体ドラムの長手方向に移動する。このときの光スポットの移動方向が主走査方向であり、感光体ドラムの回転方向が副走査方向である。第1走査レンズ2105Bと2枚の折り返しミラー2106c、2107cと第2走査レンズ2108cとからMステーションの走査光学系が構成されている。また、第1走査レンズ2105Bと折り返しミラー2106dと第2走査レンズ2108dとからYステーションの走査光学系が構成されている。すなわち、第1走査レンズ2105Bは、2つのステーションで共用されている。光走査装置2010Aと光走査装置2010Bの位置関係が一例として図8に示されている。《具体例1》次に、各光走査装置における主要な光学部材の具体例1について説明する。各光源は、発振波長が655nmの2つの発光部を有するLDLaserDiodeアレイを含んでいる図9A参照。該2つの発光部の間隔dは30μmである。また、各発光部における光束の発散角は、2つの発光部を水平に並べたとき、横方向が32°半値全角、縦方向が8.5°半値全角である。各光源は、その略中心を通り、ポリゴンミラーに向かう方向に平行な軸まわりに回動可能であり、感光体ドラム表面に形成される潜像の画素密度が600dpiに対応するように、すなわち、感光体ドラム表面における副走査方向に関するビーム間隔ビームピッチが約42.3μmになるように図9B参照、回転調整されている。ここでは、2つの発光部を結ぶ線分が主走査対応方向に対して63.4°傾斜するように回転調整されている図9C参照。各カップリングレンズは、焦点距離が14.5mmのガラス製レンズである。各開口板の開口部は、主走査対応方向に関する長さが2.84mm、副走査対応方向ここでは、Z軸方向と同じに関する長さが0.90mmの長方形状あるいは楕円形状の開口部である。そして、各開口板は、開口部の中心が、対応するカップリングレンズの焦点位置近傍に位置するように配置されている。各シリンドリカルレンズは、焦点距離が87.8mmのガラス製レンズである。光束LBa及び光束LBcの斜入射角は2.5°、光束LBb及び光束LBdの斜入射角は-2.5°である。各ポリゴンミラーの6面鏡に内接する円の半径は、13mmである。各第1走査レンズは、波長655nmの光に対する屈折率が1.5272の樹脂製レンズであり、中心光軸上の肉厚が5.2mmである。各第2走査レンズは、波長655nmの光に対する屈折率が1.5272の樹脂製レンズであり、中心光軸上の肉厚が3.0mmである。各走査レンズの各光学面入射光学面、射出光学面の形状は、次の1式及び2式で表される。上記1式及び2式では、主走査対応方向に関する光軸からの距離をyとし、副走査対応方向に関する光軸からの距離をzとしている。そして、光軸を含み、主走査対応方向に平行な断面である主走査断面内の近軸曲率半径をRm=1/Cm、光軸を含み、主走査断面に直交する副走査断面内の近軸曲率半径をRzとしている。また、A4、A6、A8、...は主走査対応方向に関する形状の非球面係数であり、B1、B2、B3、...は副走査対応方向に関する形状の非球面係数である。各第1走査レンズにおけるRm、Rz、及び各係数の具体例が図10に示されている。また、各第2走査レンズにおけるRm、Rz、及び各係数の具体例が図11に示されている。ここでは、各走査レンズの各光学面入射光学面、射出光学面は、いずれも、主走査対応方向のレンズ高さによって副走査対応方向の曲率が変化するいわゆる特殊トロイダル面である。そして、各第2走査レンズの射出光学面のみが、副走査対応方向にパワーを持っている。そこで、各第2走査レンズの射出光学面が、副走査対応方向のパワーが最も強い光学面である。各ステーションにおける走査光学系のみの副走査対応方向における横倍率は、-0.89倍である。そして、各感光体ドラム表面での光スポットの大きさの設計値は、主走査方向で65μm、副走査方向で75μmである。各防塵ガラスは、肉厚が1.9mmのガラス板である。また、走査レンズの配置位置の具体例が図12~図16に示されている。そして、有効走査領域の長さは220mmである。なお、Y軸方向に関して、有効走査領域の中央を0とする有効走査領域上の位置は像高と呼ばれている。ここでは、有効走査領域は、一側の端部の像高が-110mmであり、他側の端部の像高が110mmである。また、半画角θ2は34.2°である。なお、図12~図15は、光路が紙面に平行となるように展開した模式図であり、d1~d3の値は光路長である。第1走査レンズにおける光学面の基準軸と第2走査レンズにおける光学面の基準軸とは、副走査対応方向ここでは、Z軸方向と同じに関して互いに平行である。そして、第2走査レンズにおける光学面の基準軸は、第1走査レンズにおける光学面の基準軸に対して、-Z側に3.38mmはなれた位置にある。また、第2走査レンズにおいて、像高0の位置に向かう光束の入射位置は、副走査対応方向に関して、第2走査レンズにおける光学面の基準軸上の位置に対してずれている図17参照。ここで、一例として図18に示されるように、感光体ドラムに入射する光束の該入射位置での法線に対する傾斜角を入射角φと表記する。そして、時計回りに傾斜しているときの入射角φを正とし、反時計回りに傾斜しているときの入射角φを負とする。具体例1における像高と入射角φとの関係が図19に示されている。ここでは、有効走査領域の他側の端部像高=110mmにおける入射角φが0°となるように設定されている。また、有効走査領域の一側の端部像高=-110mmにおける入射角φは-0.03°であり、有効走査領域の中央像高=0mmにおける入射角φは0.42°である。また、像高が-105.9mmの位置でも入射角φが0°となっている。このように、有効走査領域の中央における入射角φの絶対値ここでは、0.42°は、有効走査領域の両端部における入射角φの絶対値ここでは、0.03°及び0°よりも大きいという関係が満足されている。斜入射光学系を用いると、ポリゴンミラーによる偏向後に走査線曲がりが発生する。この走査線曲がりは、有効走査領域の中央部で最も基準平面偏向反射面での反射点を含みポリゴンミラーの回転軸に直交する平面に近く、有効走査領域の端部に近づくほど基準平面から離れるような形状となる。そこで、この走査線曲がりが光学設計により補正された光学系を有する従来の光走査装置では、感光体ドラムへの光束の入射角φは、像高により異なることとなり、有効走査領域の端部ほど基準平面から離れているため、有効走査領域の中央部よりきつい角度で入射することになる。すなわち、斜入射光学系を用いた従来の光走査装置では、有効走査領域の中央における入射角φの絶対値は、有効走査領域の両端部における入射角φの絶対値よりも小さい。ところで、斜入射光学系を有する従来の光走査装置では、一例として図20A~図20Cに示されるように、感光体ドラムの製造誤差や組み付け誤差によって、Y軸方向からみたときの感光体ドラム表面の位置が設計上の位置に対して変位していると、感光体ドラムへの光束の入射角φが像高により異なることから、走査線曲がりが発生する。この走査線曲がりの大きさは、上記変位の大きさによって異なっている。ここでは、分かりやすくするため、副走査方向に関して、有効走査領域の中央における光束の入射位置と有効走査領域の一側の端部における光束の入射位置との差を、走査線曲がりの大きさとする。なお、水平入射の場合には、感光体ドラムへの光束の入射角φは像高により変化しないため、Y軸方向からみたときの感光体ドラムにおける光束の入射位置が設計上の入射位置に対して異なっていても、上記走査線曲がりは発生しない図21A~図21C参照。図22A~図22Cには、本実施形態の光走査装置を用いた場合に、感光体ドラムの製造誤差や組み付け誤差によって、Y軸方向からみたときの感光体ドラム表面の位置が設計上の位置に対して変位したときの走査線曲がりが示されている。上記従来の光走査装置を用いた場合と比較すると、像高が0mmの位置に入射する光束と像高が-110mmの位置に入射する光束とのなす角が同じであっても、走査線曲がりの大きさは、上記従来の光走査装置を用いた場合よりも小さい。これは、像高が0mmの位置に入射する光束の入射角φの絶対値を、像高が-110mmの位置に入射する光束の入射角φの絶対値よりも大きくしたためである。また、一例として図23に示されるように、感光体ドラムの軸方向がY軸方向に傾斜して組み付けられているときについて説明する。このとき、上記従来の光走査装置を用いた場合には、一例として図24Aに示されるように有効走査領域の端部における光束の入射角φが大きいため、一例として図24Bに示されるように走査線傾きが発生する。一方、本実施形態の光走査装置を用いた場合には、一例として図25Aに示されるように有効走査領域の端部における光束の入射角φが小さいため、一例として図25Bに示されるように走査線傾きは小さい。また、各第2走査レンズは、一例として図26に示されるように、2箇所の支持部によって保持用ブラケット20に保持されている。各支持部のY軸方向に関する位置は、入射角φが0°となる像高に向かう光線が入射する位置に略一致している。保持用ブラケット20には、Y軸方向に関して、第2走査レンズの中央に先端が接触している調整ネジが設けられている。この調整ネジを工具ドライバを用いて押し込むことによって、第2走査レンズを副走査対応方向に撓ませ、走査線曲がりを調整することができる。ここでは、調整ネジは、走査線曲がり量がほぼ0となるように第2走査レンズを撓ませた状態で固定されている。ところで、走査線曲がりの調整を行うと、感光体ドラム表面における光束の副走査方向に関する入射位置も変化してしまう。しかしながら、ここでは、第2走査レンズにおける入射角φが0°となる光線の入射位置と、保持用ブラケット20の支持部とがY軸方向に関してほぼ一致しているため、入射角φが0°となる像高では光束の副走査方向に関する入射位置は変化しない。この場合は、感光体ドラム表面における光束の副走査方向に関する入射位置の調整を行っても、感光体ドラムの製造誤差や組み付け誤差に起因する走査線曲がりの変化を小さくすることができる。なお、保持用ブラケット20に、走査線傾きを調整するための機構傾き調整機構が付加されても良い。例えば、傾き調整機構として、Y軸方向に関して、保持用ブラケット20の一側端部を支点とし、他側端部を副走査対応方向に上下させるような機構を用いることができる。《具体例2》次に、各光走査装置における主要な光学部材の具体例2について説明する。なお、ここでは、具体例1との相違点を中心に説明するとともに、前述した具体例1と同一若しくは同等の構成部分については、その説明を簡略化し若しくは省略するものとする。各光源は、発振波長が780nmの2つの発光部を有するLDLaserDiodeアレイを含んでいる。光束LBa及び光束LBcの斜入射角は1.46°、光束LBb及び光束LBdの斜入射角は-1.46°である。各第1走査レンズは、波長780nmの光に対する屈折率が1.5240の樹脂製レンズであり、中心光軸上の肉厚が5.0mmである。各第2走査レンズは、波長780nmの光に対する屈折率が1.5240の樹脂製レンズであり、中心光軸上の肉厚が3.0mmである。各第1走査レンズの各光学面入射光学面、射出光学面、及び各第2走査レンズの入射光学面の形状は、上記1式及び2式で表される。各第1走査レンズにおけるRm、Rz、及び各係数の具体例単位はmmが図27に示されている。また、各第2走査レンズの入射光学面におけるRm、Rz、及び各係数の具体例単位はmmが図28に示されている。各第2走査レンズの射出光学面の形状は、次の3式及び上記2式で表される。各第2走査レンズの射出光学面におけるRm、Rz、及び各係数の具体例単位はmmが図29に示されている。ここでは、各第2走査レンズの射出光学面は、いずれも、副走査対応方向において曲率を持たず、副走査断面における傾きが主走査対応方向の位置によって変化するいわゆる特殊チルト偏心面である。走査線曲がりの光学的補正は、第2走査レンズの特殊チルト偏心面により行われている。また、走査線曲がりの調整は、第2走査レンズを副走査対応方向に撓ませることで行われている。各ステーションにおける走査光学系のみの副走査対応方向における横倍率は、-0.49倍である。また、走査レンズの配置位置の具体例が図30に示されている。各第2走査レンズは、像高0の位置に向かう光束の入射位置が、副走査対応方向に関して、光学面の基準軸上の位置に一致するように、副走査対応方向にシフトされ、主走査対応方向に平行な軸まわりに1.46°回動されている図31参照。また、Z軸方向に関して、第2走査レンズの基準軸は、第1走査レンズの基準軸に対して-5.03mmの位置にある図31参照。具体例2における像高と入射角φとの関係が図32に示されている。ここでは、像高が90mmの位置における入射角φが0°となるように設定されている。また、有効走査領域の一側の端部像高=-110mmにおける入射角φは-0.27°であり、他側の端部像高=110mmにおける入射角φは-0.25°である。また、有効走査領域の中央像高=0mmにおける入射角φは0.65°である。また、像高が-91.3mmの位置でも入射角φが0°となっている。このように、有効走査領域の中央における入射角φの絶対値ここでは、0.65°は、有効走査領域の両端部における入射角φの絶対値ここでは、0.27°及び0.25°よりも大きいという関係が満足されている。以上説明したように、本実施形態に係るカラープリンタ2000によると、4つの感光体ドラム2030a、2030b、2030c、2030d、及び2つの光走査装置2010A、2010Bを備えている。各光走査装置は、2つの斜入射光学系、ポリゴンミラー、第1走査レンズ、3枚の折り返しミラー、2枚の第2走査レンズなどを備えている。そして、各感光体ドラムの有効走査領域内を走査する光束の入射角について、有効走査領域のY軸方向に関する中央部に入射する光束の入射角の絶対値が、有効走査領域のY軸方向に関する両端部に入射する光束の入射角の絶対値よりも大きくなるように設定されている。この場合は、感光体ドラムに製造誤差や組み付け誤差があっても、走査線曲がりの変動を小さくすることができる。また、Y軸方向に関して、有効走査領域の中央部を0、有効走査領域の一側端部を-Ymax、他側端部をYmaxとする座標を用いると、Y軸方向に関して、入射角が0°となる入射位置の絶対値|Yp|は、0.8×|Ymax|<|Yp|≦|Ymax|の関係が満足されている。この場合は、感光体ドラムに製造誤差や組み付け誤差があっても、走査線傾きの変動を小さくすることができる。そこで、感光体ドラムに製造誤差や組み付け誤差があっても、画像品質の低下を抑制することができる。また、画像品質を低下させることなく、低コスト化及び小型化を図ることができる。なお、上記実施形態において、一例として図33に示されるように、光走査装置2010Aと光走査装置2010Bが一体化されていても良い。また、上記実施形態では、第2走査レンズで走査線曲がりを調整する際に、走査線曲がり量がほぼ0となるように調整する場合について説明したが、これに限らず、例えば、Kステーションでの走査線曲がり量と略一致するように、他のステーションでの走査線曲がり量を調整しても良い。また、上記実施形態では、第2走査レンズの前段に折り返しミラーが配置される場合について説明したが、これに限定されるものではなく、第2走査レンズの後段に折り返しミラーが配置されても良い。この場合には、第2走査レンズで走査線曲がりを調整するのに代えて、第2走査レンズの後段の折り返しミラーで走査線曲がりを調整しても良い。走査線曲がりが調整される折り返しミラーは、一例として図34Aに示されるように、2箇所の支持部によって保持用ブラケット25に保持されている。各支持部のY軸方向に関する位置は、一例として図34Bに示されるように、入射角φが0°となる像高に向かう光線が入射する位置に略一致している。保持用ブラケット25には、Y軸方向に関して、折り返しミラーの両端近傍に先端が接触している調整ネジがそれぞれ設けられている。この調整ネジを工具ドライバを用いて押し込むことによって、折り返しミラーを主走査対応方向及び副走査対応方向のいずれにも直交する方向に撓ませ、走査線曲がりを調整することができる。調整ネジは、走査線曲がり量がほぼ0となるように折り返しミラーを撓ませた状態で固定される。なお、Kステーションでの走査線曲がり量と略一致するように、他のステーションでの走査線曲がり量を調整しても良い。この場合における像高と入射角φとの関係が図35に示されている。ここでは、像高が82.5mmの位置における入射角φが0°となるように設定されている。また、有効走査領域の一側の端部像高=-110mmにおける入射角φは-0.20°であり、他側の端部像高=110mmにおける入射角φは-0.17°である。また、有効走査領域の中央像高=0mmにおける入射角φは0.25°である。また、像高が-78.4mmの位置でも入射角φが0°となっている。このように、有効走査領域の中央における入射角φの絶対値ここでは、0.25°は、有効走査領域の両端部における入射角φの絶対値ここでは、0.20°及び0.17°よりも大きいという関係が満足されている。また、上記実施形態では、感光体ドラムの数が4つの場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、感光体ドラムの数が5つであっても良い。また、上記実施形態では、各光源が2つの発光部を有する場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、前記LDアレイに代えて、複数の面発光レーザ素子VCSELが集積されている面発光レーザアレイVCSELアレイを用いても良い。この場合は、多数の光束で同時に1つの感光体ドラムを光走査することができるため、画像形成の更なる高速化を図ることが可能である。ところで、副走査方向における感光体ドラムへの光束の入射角が大きいと、光束間で書込幅走査ピッチが異なる、いわゆる台形歪みという現象が発生する例えば、特開2004-302062号公報参照。この台形歪みは、1つの感光体ドラムを同時に光走査する光束の数に比例して大きくなる。しかしながら、上記実施形態では、感光体ドラムに入射する各光束の副走査方向における入射角がいずれも小さいため、面発光レーザアレイを用いても、台形歪みを抑制することができる。また、上記実施形態では、トナー像が感光体ドラムから転写ベルトを介して記録紙に転写される画像形成装置の場合について説明したが、これに限定されるものではなく、記録紙に直接転写される画像形成装置であっても良い。また、像担持体として銀塩フィルムを用いた画像形成装置であっても良い。この場合には、光走査により銀塩フィルム上に潜像が形成され、この潜像は通常の銀塩写真プロセスにおける現像処理と同等の処理で可視化することができる。そして、通常の銀塩写真プロセスにおける焼付け処理と同等の処理で転写対象物としての印画紙に転写することができる。このような画像形成装置は光製版装置や、CTスキャン画像等を描画する光描画装置として実施できる。また、像担持体としてビームスポットの熱エネルギにより発色する発色媒体ポジの印画紙を用いた画像形成装置であっても良い。この場合には、光走査により可視画像を直接、像担持体に形成することができる。また、上記実施形態では、画像形成装置としてカラープリンタの場合について説明したが、プリンタ以外の画像形成装置、例えば、複写機、ファクシミリ、又は、これらが集約された複合機にも好適である。