冷媒が流れる伝熱管20の外周に多数枚の板状フィン21が取り付けられており、空気との間で熱交換を行う熱交換器1であって、空気が流れる方向に沿って3列の伝熱管20a、20b、20cが配設されており、前記3列の伝熱管20a、20b、20cのうち蒸発器として用いる場合の入口側伝熱管又は凝縮器として用いる場合の出口側伝熱管が最も細径にされており、最も風上側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風上側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風下側の管径をD3としたときに、D1<D2=D3であり、4mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.6≦D1/D3<1であるか、又は最も風下側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風下側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風上側の管径をD3としたときに、D1<D2=D3であり、4mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.6≦D1/D3<1であり、前記最も細径の伝熱管の管径が3~4mmの範囲内であることを特徴とする熱交換器1。冷媒が流れる伝熱管20の外周に多数枚の板状フィン21が取り付けられており、空気との間で熱交換を行う熱交換器1であって、空気が流れる方向に沿って3列の伝熱管20a、20b、20cが配設されており、前記3列の伝熱管20a、20b、20cのうち蒸発器として用いる場合の入口側伝熱管又は凝縮器として用いる場合の出口側伝熱管が最も細径にされており、最も風上側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風上側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風下側の管径をD3としたときに、D1=D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.64≦D1/D3<1であるか、又は最も風下側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風下側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風上側の管径をD3としたときに、D1=D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.64≦D1/D3<1であり、前記最も細径の伝熱管の管径が3~4mmの範囲内であることを特徴とする熱交換器1。冷媒が流れる伝熱管20の外周に多数枚の板状フィン21が取り付けられており、空気との間で熱交換を行う熱交換器1であって、空気が流れる方向に沿って3列の伝熱管20a、20b、20cが配設されており、前記3列の伝熱管20a、20b、20cのうち蒸発器として用いる場合の入口側伝熱管又は凝縮器として用いる場合の出口側伝熱管が最も細径にされており、最も風上側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風上側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風下側の管径をD3としたときに、D1<D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.5≦D1/D3<1且つ0.75≦D2/D3<1であるか、又は最も風下側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風下側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風上側の管径をD3としたときに、D1<D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.5≦D1/D3<1且つ0.75≦D2/D3<1であり、前記最も細径の伝熱管の管径が3~4mmの範囲内であることを特徴とする熱交換器1。前記最も細径の伝熱管20aに取り付けられる板状フィン21aの幅が、他の伝熱管20b、20cに取り付けられる板状フィン21b、21cの幅よりも大きくされている請求項1~3のいずれかに記載の熱交換器1。請求項1~3のいずれかに記載の熱交換器1と、この熱交換器1に空気を流す送風機4とを備えた室内機2であって、前記最も細径の伝熱管が最も風上側に配設されており、伝熱管を流れる冷媒と空気流とが冷房運転時に並流となり、暖房運転時に対向流となるように構成されていることを特徴とする室内機2。前記最も細径の伝熱管20aに取り付けられる板状フィン21aの幅が、他の伝熱管20b、20cに取り付けられる板状フィン21b、21cの幅よりも大きくされている請求項5に記載の室内機2。前記送風機4が、天井裏に配設されるケーシング3の略中央に配設されており、前記熱交換器1が当該送風機4を囲むように前記ケーシング3内に配設されており、且つ、前記熱交換器1の最も内側の伝熱管20a又は最も外側の伝熱管20cが最も細径にされている請求項5又は6に記載の室内機2。前記最も細径の伝熱管20aが最も内側に配設されており、伝熱管を流れる冷媒と空気流とが冷房運転時に並流となり、暖房運転時に対向流となるように構成されている請求項7に記載の室内機2。空気との熱交換を行う冷媒は、熱交換器が蒸発器として使用される場合、当該熱交換器の入口部分では液状冷媒を多く含む2相状態であり、熱交換器の出口部分では湿り状態又は過熱状態になる。一方、熱交換器が凝縮器として使用される場合、当該熱交換器の入口部分では過熱状態であり、熱交換器の出口部分では液体状態になる。このように、空気との熱交換によって冷媒は熱交換器内を流れる間に状態変化するが、かかる状態変化を考慮して複数列の伝熱管の管径を選定することはこれまで提案されていない。本発明者らは、種々検討を重ねた結果、冷媒の状態により伝熱管の管径を変えることで、具体的には、空気の流れる方向に沿って3列配置された伝熱管について、蒸発器として用いる場合の入口側伝熱管又は凝縮器として用いる場合の出口側伝熱管を最も細径にするとともに、最も細径の伝熱管と反対側の伝熱管の管径及び2つの列の伝熱管の管径比を所定の範囲にすることで、圧力損失の増大を抑制しつつ熱交換性能を向上させ得ることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の目的は、圧力損失の増大を抑制しつつ熱交換性能を向上させることができる熱交換器を提供することである。本発明の第1の観点に係る熱交換器は、冷媒が流れる伝熱管の外周に多数枚の板状フィンが取り付けられており、空気との間で熱交換を行う熱交換器であって、空気が流れる方向に沿って3列の伝熱管が配設されており、前記3列の伝熱管のうち蒸発器として用いる場合の入口側伝熱管又は凝縮器として用いる場合の出口側伝熱管が最も細径にされており、最も風上側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風上側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風下側の管径をD3としたときに、D1<D2=D3であり、4mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.6≦D1/D3<1であるか、又は最も風下側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風下側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風上側の管径をD3としたときに、D1<D2=D3であり、4mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.6≦D1/D3<1であり、前記最も細径の伝熱管の管径が3~4mmの範囲内であることを特徴としている。また、本発明の第2の観点に係る熱交換器は、冷媒が流れる伝熱管の外周に多数枚の板状フィンが取り付けられており、空気との間で熱交換を行う熱交換器であって、空気が流れる方向に沿って3列の伝熱管が配設されており、前記3列の伝熱管のうち蒸発器として用いる場合の入口側伝熱管又は凝縮器として用いる場合の出口側伝熱管が最も細径にされており、最も風上側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風上側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風下側の管径をD3としたときに、D1=D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.64≦D1/D3<1であるか、又は最も風下側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風下側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風上側の管径をD3としたときに、D1=D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.64≦D1/D3<1であり、前記最も細径の伝熱管の管径が3~4mmの範囲内であることを特徴としている。また、本発明の第3の観点に係る熱交換器は、冷媒が流れる伝熱管の外周に多数枚の板状フィンが取り付けられており、空気との間で熱交換を行う熱交換器であって、空気が流れる方向に沿って3列の伝熱管が配設されており、前記3列の伝熱管のうち蒸発器として用いる場合の入口側伝熱管又は凝縮器として用いる場合の出口側伝熱管が最も細径にされており、最も風上側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風上側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風下側の管径をD3としたときに、D1<D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.5≦D1/D3<1且つ0.75≦D2/D3<1であるか、又は最も風下側の伝熱管が最も細径である場合において、当該最も風下側の伝熱管の管径をD1とし、真ん中の伝熱管の管径をD2とし、最も風上側の管径をD3としたときに、D1<D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.5≦D1/D3<1且つ0.75≦D2/D3<1であり、前記最も細径の伝熱管の管径が3~4mmの範囲内であることを特徴としている。本発明の第1~第3の観点に係る熱交換器では、空気が流れる方向に沿って配設される3列の伝熱管のうち蒸発器として用いる場合の入口側伝熱管又は凝縮器として用いる場合の出口側伝熱管が最も細径としている。また、最も細径にした伝熱管から、当該伝熱管と反対側の伝熱管に向かうに従い、管径を等しくするか又は大きくしている。そして、最も細径の伝熱管の管径D1、その隣の伝熱管の管径D2及び残りの伝熱管の管径D3について、D3を所定の範囲内の値にするとともに、管径比D1/D3又はD2/D3を所定の範囲内の値にしているので、圧力損失の増大を抑制しつつ熱交換性能を向上させることができる。例えば、冷房運転時に膨張弁通過後の冷媒液状冷媒を多く含む湿り状態を最も細径とされた最も風上側の伝熱管に流すと、当該伝熱管を流れる冷媒の流速が大きくなり、その結果、管内の冷媒と管外の空気との熱伝達効率が大きくなる。これにより、熱交換の効率を向上させることができる。一方、液状冷媒が少ない湿り状態又は過熱状態の冷媒は、細径にしたとしてもあまり熱伝達率が大きくならず、圧力損失だけが大きくなることから、他の伝熱管は最も風上側の伝熱管の管径より径大にしている。この場合、暖房運転時には圧縮機で圧縮されたガス状冷媒は最も風下側の伝熱管に供給され、最も風上側の伝熱管から膨張弁に送られるが、冷房運転時同様、液状冷媒を多く含む湿り状態の冷媒が最も細径とされた最も風上側の伝熱管を流れるので、当該伝熱管を流れる冷媒の流速が大きくなり、その結果、管内の冷媒と管外の空気との熱伝達効率が大きくなる。これにより、熱交換の効率を向上させることができる。また、前記最も細径の伝熱管の管径が3~4mmの範囲内である。この範囲内の管径とすることで、ある程度の冷媒流量を確保しつつ熱伝達率を大きくすることができる。前記最も細径の伝熱管に取り付けられる板状フィンの幅が、他の伝熱管に取り付けられる板状フィンの幅よりも大きくされているのが好ましい。この場合、熱伝達率を大きくする伝熱管周辺のフィン面積を増やすことで、熱交換性能をさらに向上させることができる。本発明の室内機は、前記第1~第3の観点のいずれかに係る熱交換器と、この熱交換器に空気を流す送風機とを備えた室内機であって、前記最も細径の伝熱管が最も風上側に配設されており、伝熱管を流れる冷媒と空気流とが冷房運転時に並流となり、暖房運転時に対向流となるように構成されていることを特徴としている。本発明の室内機は、前述した熱交換器を備えているので、圧力損失の増大を抑制しつつ、熱交換性能を向上させることができる。また、熱交換器が凝縮器として機能する暖房運転時に、液状の冷媒を多く含む冷媒が流れる列の伝熱管の管径を最も細くすることで過冷却サブクールの程度を大きくして暖房時のCOPを大きくすることができ、さらには、この暖房時のCOPの影響が大きいAPFを大きく向上させることができる。また、前記最も細径の伝熱管の管径が3~4mmの範囲内である。この範囲内の管径とすることで、ある程度の冷媒流量を確保しつつ熱伝達率を大きくすることができる。前記最も細径の伝熱管に取り付けられる板状フィンの幅が、他の伝熱管に取り付けられる板状フィンの幅よりも大きくされているのが好ましい。この場合、熱伝達率を大きくする伝熱管周辺のフィン面積を増やすことで、熱交換性能をさらに向上させることができる。前記送風機が天井裏に配設されるケーシングの略中央に配設されており、前記熱交換器が前記送風機を囲むように前記ケーシング内に配設されており、前記熱交換器の最も内側の伝熱管又は最も外側の伝熱管が最も細径にされているものとすることができる。この場合、天井埋め込み型の室内機において、圧力損失の増大を抑制しつつ熱交換性能を向上させることができる。前記最も細径の伝熱管が最も内側に配設されており、伝熱管を流れる冷媒と空気流とが冷房運転時に並流となり、暖房運転時に対向流となるように構成されているのが好ましい。この場合、熱交換器が凝縮器として機能する暖房運転時に、液状の冷媒を多く含む冷媒が流れる最も内側風上側の列の伝熱管の管径を最も細くすることで過冷却サブクールの程度を大きくして暖房時のCOPを大きくすることができ、さらには、この暖房時のCOPの影響が大きいAPFを大きく向上させることができる。本発明の熱交換器によれば、圧力損失の増大を抑制しつつ熱交換性能を向上させることができる。以下、添付図面を参照しつつ、本発明の熱交換器及びそれを備えた室内機の実施の形態を詳細に説明する。図1は、本発明の一実施の形態に係る熱交換器1を備えた室内機2の断面説明図である。この室内機2は、天井裏に配設される天井埋設型の室内機であり、ケーシング3の略中央に送風機4が配設されており、この送風機4を囲むように前記ケーシング3内に略環状の熱交換器1が配設されている。ケーシング3の下面中央の開口を覆うように化粧パネル5が配設されており、この化粧パネル5は、空調室の空気を吸い込むための吸込口6と、この吸込口6の外周において矩形を描くように配置された4つの吹出口7とを有している。吸込口6には、吸込グリル8と、この吸込グリル8から吸い込まれた空気中の塵埃などを除去するためにフィルタ9と、このフィルタ9の上方において、吸込口6から吸い込まれた空気をケーシング3内に案内するベルマウス10が配設されている。各吹出口7には、図示しないモータによって当該吹出口7の長手方向に延びる軸周りに揺動されるフラップ11が設けられている。送風機4は、空調室内の空気を前記吸込口6を通じてケーシング3内に吸い込んで、外周方向に吹き出す遠心送風機であり、当該送風機4を構成するモータ12が、防振ゴム13を介してケーシング3に固定されている。なお、図1において、14は、熱交換器1からの凝縮水を貯留するドレンパンであり、15は、ケーシング3の内周面に配設された断熱材である。熱交換器1は、図2に示されるように、送風機4の外周を囲むように曲げられて形成されたクロスフィンアンドチューブ型の熱交換器パネルであり、屋外などに設置された図示しない室外機に冷媒配管を介して接続されている。この熱交換器1は、冷房運転時には内部を流れる冷媒の蒸発器として、また、暖房運転時には内部を流れる冷媒の凝縮器としてそれぞれ機能できるように構成されている。そして、熱交換器1は、吸込口6を通じてケーシング3内に吸い込まれ、送風機4のファンロータ16から吹き出された空気と熱交換を行って、冷房運転時には空気を冷却し、暖房運転時には空気を加熱することができる。本実施の形態の熱交換器1では、空気が流れる方向図2において、一点鎖線の矢印で示される、送風機4を中心として径外方向に沿って3列の伝熱管20が配設されており、この伝熱管20の外周に多数枚の板状フィン21が取り付けられている。前記伝熱管20は、また、図3に示されるように空気の流れと略直交する方向図1において上下方向に沿って6段設けられている。前記伝熱管20及び板状フィン21の材質としては、それぞれ一般的な材料である銅及びアルミニウムを採用することができる。本実施の形態の熱交換器1は、最も風上側である最内列の伝熱管20aが最も細径にされている。すなわち、蒸発器として機能する冷房運転時には、最内列の伝熱管20aに膨張弁図示せずにより圧力が降下された冷媒液状冷媒が多く含まれる湿り状態の冷媒が供給され、最も風下側の最外列の伝熱管20cから後段の圧縮機図示せずへ湿り状態又はガス状態の冷媒が送り出される図2の黒塗り矢印。一方、凝縮器として機能する暖房運転時には、圧縮機により圧縮された高温高圧のガス状冷媒が最外列の伝熱管20cに供給され、最内列の伝熱管20aから後段の膨張弁へ液状冷媒又は過冷却された液状冷媒が供給される図2の白抜き矢印。熱交換器1の伝熱管20は、最内列の伝熱管20aが最も細径にされている。具体的には、最内列の伝熱管20aの外径D1は4mmであり、真ん中の列の外径D2の伝熱管20bの外径は5mmであり、最外列の伝熱管20cの外径D3は6mmである。すなわち、D1<D2<D3であり、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.5≦D1/D3<1又は0.75≦D2/D3<1を満たすように3列の管径が選定されている。そして、冷房運転時及び暖房運転時のいずれの場合でも、最も細径である最内列の伝熱管20aを液状冷媒又は液状冷媒を多く含む湿り状態の冷媒が流れる。このような冷媒が流れる最内列の伝熱管20aの管径を細径にすると、当該伝熱管20aを流れる冷媒の流速が大きくなり、その結果、管内の冷媒と管外の空気との熱伝達効率が大きくなる。これにより、熱交換の効率を向上させることができる。一方、液状冷媒が少ない湿り状態又は過熱状態の冷媒は、細径にしたとしても液状冷媒ほどは熱伝達率が大きくならず、圧力損失だけが大きくなることから、前記伝熱管20b及び伝熱管20cの管径D2、D3は、最内列の伝熱管20aの外径D1よりも径大にしている。以上より、圧力損失の増大を抑制しつつ、熱交換性能を向上させることができる。図4~5は、それぞれD1<D2<D3とした場合の本発明の熱交換器の性能を示すグラフである。図4は、最も風下側の伝熱管の管径D3と、2つの伝熱管の管径比、具体的には最も細径とした最も風上側の伝熱管の管径D1と最も風下側の伝熱管の管径D3との比D1/D3とを変化させて熱交換器の性能を評価している。一方、図5は、前記D3と、真ん中の伝熱管の管径D2と最も風下側の伝熱管の管径D3との比D2/D3とを変化させて熱交換器の性能を評価している。図4~5では、最も風下側の伝熱管の管径D3が5mm、6.35mm及び7mmの3つの場合について熱交換器の性能を検証している。各場合において、D1=D2=D3としたときの熱交換器の能力を1.00参照値とし、当該能力との相対比で熱交換器の性能を評価している。図4より、管径D3が5mm、6.35mm及び7mmの3つの場合のすべてにおいて、管径比D1/D3が1より小さくなるに従い、初めのうちは熱交換器の能力が、3列の管径を全て等しくした場合よりも大きくなるが、やがてピークを迎え、その後小さくなることが分かる。初めのうちは、管径を細くすることによる熱交換効率向上の効果が大きく、それが能力向上に寄与するが、やがて管径を細くしすぎることによる圧損増大の影響により能力が低下していくものと考えられる。後出する図5~7における変化初めは能力が向上し、やがてピークを迎え、その後能力が低下するという変化も同様の理由によるものと考えられる。また、管径D3が小さいほどピークを早く迎える傾向がある。そして、管径比D1/D3が0.5のときに、管径D3が5mmの場合において、熱交換器の能力が、3列の管径を全て等しくした場合と略等しくなることが分かる。また、図5より、管径D3が5mm、6.35mm及び7mmの3つの場合のすべてにおいて、管径比D2/D3が1より小さくなるに従い、初めのうちは熱交換器の能力が、3列の管径を全て等しくした場合よりも大きくなるが、やがてピークを迎え、その後小さくなることが分かる。そして、管径比D2/D3が0.75のときに、管径D3が5mmの場合において、熱交換器の能力が、3列の管径を全て等しくした場合と略等しくなることが分かる。図4~5では、最も大きい管径D3の値は7mmであるが、管径D3が7mmより大きい場合でも管径D3が5mm、6.35mm又は7mmの場合と同様の傾向を示すことが推認される。以上、図4~5より、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.5≦D1/D3<1且つ0.75≦D2/D3<1を満たすときに、3列の管径を全て等しくした場合D1=D2=D3よりも熱交換器性能が向上していることが分かる。また、本実施の形態では、最内列の伝熱管20aから最外列の伝熱管20cに向かって、すなわち最内列の伝熱管20aから離間する方向に4mm、5mm、6mmと段階的に径を大きくしている。液状冷媒又は液状冷媒を多く含む湿り状態の冷媒が流れる伝熱管の管径を最も小さくし、液状冷媒の割合が少なくなるほど、伝熱管の管径を大きくなるように当該管径を段階的に変化させることで、熱伝達率の向上と圧力損失の増大のバランスをとりつつ、熱交換性能をより一層向上させることができる。本発明において、最内列の伝熱管20aは、4mmに限定されるものではなく、3列の伝熱管のなかで最も小さい限り、3~4mmの範囲内で選定される。この範囲であると、ある程度の冷媒流量を確保しつつ熱伝達率を大きくすることができる。また、真ん中の列の伝熱管20bの管径は、例えば4~8mmの範囲内で選定することができる。さらに、最外列の伝熱管20cの管径は、例えば5~10mmの範囲内で選定することができる。本実施の形態では、図3に示されるように、最内列の伝熱管20aに取り付けられるフィン21aの幅W1が、真ん中の列の伝熱管20bに取り付けられるフィン21bの幅W2及び最外列の伝熱管20cに取り付けられるフィン21cの幅W3よりも大きくされている。具体的に、幅W1、W2及びW3は、それぞれ13mm、10mm及び10mmとされている。このように液状冷媒又は液状冷媒を多く含む湿り状態の冷媒が流れる最も細径の最内列の伝熱管20aのフィン21a、すなわち熱伝達率を大きくする伝熱管周辺のフィンの面積を増やすことで、熱交換性能をさらに向上させることができる。なお、前述した実施の形態では、3列の伝熱管の管径D1、D2、D3をD1<D2<D3としているが、本発明はこれに限定されるものではなく、最も風上側又は最も風下側の伝熱管の管径を最も細径とする限り、D1<D2=D3であってもよいし、また、D1=D2<D3であってもよい。D1<D2=D3の場合は、4mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.6≦D1/D3<1を満たすように、3列の伝熱管の管径D1、D2、D3が選定される。また、D1=D2<D3の場合は、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.64≦D1/D3<1を満たすように、3列の伝熱管の管径D1、D2、D3が選定される。図6は、D1<D2=D3とした場合の本発明の熱交換器の性能を示すグラフである。最も風下側の伝熱管の管径D3と、2つの伝熱管の管径比、具体的には最も細径とした最も風上側の伝熱管の管径D1と最も風下側の伝熱管の管径D3との比D1/D3とを変化させて熱交換器の性能を評価している。図6では、最も風下側の伝熱管の管径D3が3.2mm、4mm、5mm、7mm、8mm及び9.52mmの6つの場合について熱交換器の性能を検証している。各場合において、D1=D2=D3としたときの熱交換器の能力を1.00参照値とし、当該能力との相対比で熱交換器の性能を評価している。図6より、管径D3が4mm、5mm、7mm、8mm及び9.52mmの5つの場合のすべてにおいて、管径比D1/D3が1より小さくなるに従い、初めのうちは熱交換器の能力が、3列の管径を全て等しくした場合よりも大きくなるが、やがてピークを迎え、その後小さくなることが分かる。管径D3が小さいほどピークを早く迎える傾向がある。そして、管径比D1/D3が0.6のときに、管径D3が4mmの場合において、熱交換器の能力が、3列の管径を全て等しくした場合と略等しくなることが分かる。また、管径D3が3.2mmの場合は、管径比D1/D3が1より小さくなるに従い、熱交換器の能力が徐々に小さくなることが分かる。これは、D3の管径が細すぎると、圧損増大の影響しかなくなり、管径比D1/D3を小さくしても熱交換能力が向上せず、逆に低下するものと考えられる。以上より、D1<D2=D3の場合は、4mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.6≦D1/D3<1を満たすときに、3列の管径を全て等しくした場合D1=D2=D3よりも熱交換器性能が向上していることが分かる。図7は、D1=D2<D3とした場合の本発明の熱交換器の性能を示すグラフである。最も風下側の伝熱管の管径D3と、2つの伝熱管の管径比、具体的には最も細径とした最も風上側の伝熱管の管径D1と最も風下側の伝熱管の管径D3との比D1/D3とを変化させて熱交換器の性能を評価している。図7では、最も風下側の伝熱管の管径D3が3.2mm、4mm、5mm、6.35mm、7mm、8mm及び9.52mmの7つの場合について熱交換器の性能を検証している。各場合において、D1=D2=D3としたときの熱交換器の能力を1.00参照値とし、当該能力との相対比で熱交換器の性能を評価している。図7より、管径D3が5mm、6.35mm、7mm、8mm及び9.52mmの5つの場合のすべてにおいて、管径比D1/D3が1より小さくなるに従い、初めのうちは熱交換器の能力が、3列の管径を全て等しくした場合よりも大きくなるが、やがてピークを迎え、その後小さくなることが分かる。そして、管径比D1/D3が0.64のときに、管径D3が5mmの場合において、熱交換器の能力が、3列の管径を全て等しくした場合と略等しくなることが分かる。また、管径D3が3.2mmの場合及び4mmの場合は、管径比D1/D3が1より小さくなるに従い、熱交換器の能力が小さくなることが分かる。これは、D3の管径が細すぎると、圧損増大の影響しかなくなり、管径比D1/D3を小さくしても熱交換能力が向上せず、逆に低下するものと考えられる。以上より、D1=D2<D3の場合は、5mm≦D3≦10mmであり、且つ、0.64≦D1/D3<1を満たすときに、3列の管径を全て等しくした場合D1=D2=D3よりも熱交換器性能が向上していることが分かる。その他の変形例なお、前述した実施の形態は単なる例示に過ぎず、本発明はかかる実施の形態に限定されるものではない。例えば、前述した実施の形態では、送風機の吹出側に熱交換器が配置されているが、送風機の吸込側に配置される熱交換器にも本発明を適用することができる。また、前述した実施の形態では、室内機の熱交換器を対象としているが、室外機の熱交換器にも本発明を適用することができる。さらに、本発明の熱交換器は、空気調和機用の熱交換器に限定されるものではなく、管内を流れる冷媒と空気との間で熱交換が行われる限り他の機器、例えば冷凍装置用の熱交換器にも適用することができる。また、前述した実施の形態は、冷房と暖房を行う空気調和機の室内機を対象としているが、何れか一方だけを行う空気調和機の室内機にも適用することができる。また、前述した実施の形態では、中央の送風機を囲むように略環状の熱交換器が配置されているが、空気の流れる方向に沿って3列の伝熱管が配設されている限り、熱交換器の形状や配置は設置スペースなどに応じて適宜選定することができる。また、前述した実施の形態では、空気流と冷媒の流れとの間係が冷房運転時には並流であり、暖房運転時には対向流であるが、この逆であってもよい。すなわち、冷房運転時に最も風下側の伝熱管から膨張弁通過後の冷媒を供給し、一方、暖房運転時に最も風上側の伝熱管から圧縮機で圧縮された後の冷媒を供給することもできる。この場合は、最も風下側の伝熱管を液状冷媒又は液状冷媒を多く含む湿り状態の冷媒が流れることになるので、当該最も風下側の伝熱管の管径が最も細径にされる。