電気的な光源を点灯させる点灯部と、調光率の変更の指示が入力される入力部と、前記点灯部の制御に用いられる制御パラメータと調光率との関係を示す制御テーブルが予め記憶されるとともに、前記光源の調光率を前記入力部に入力された指示に従った調光率とするように前記制御テーブルから得られる制御パラメータを用いて前記点灯部を制御する制御部とを備え、前記制御テーブルには、等間隔に選択された3段階以上の調光率について、それぞれ、制御パラメータとの対応関係が示されていて、前記制御部は、前記入力部に入力された1回の指示に従って調光率を2段階以上変化させる際には、調光率を1段階だけ変化させる単位動作を複数回行い、前記単位動作間の時間間隔を、前記光源の調光率が高いときほど短くすることを特徴とする照明システム。前記制御テーブルには、前記入力部において指示される可能性がある全ての調光率についてそれぞれ制御パラメータとの対応関係が示されていることを特徴とする請求項1記載の照明システム。ところで、調光率を実現するために、制御に用いられる制御パラメータと調光率との対応関係を示すデータテーブル以下、制御テーブルと呼ぶ。が用いられることがある。制御パラメータは変更すると光源の光出力が変化するようなパラメータである。具体的には例えば、間欠点灯のオンデューティの変更によって光出力を変更する場合には制御パラメータとしてオンデューティを用いることができ、位相制御によって光出力を変更する場合には制御パラメータとして光源への給電のオンオフを切り替える際の入力電圧位相を用いることができる。制御テーブルに示される調光率は、例えば1刻みといった離散的な調光率である。すなわち、実現したい調光率に対して制御テーブルで対応付けられた制御パラメータを採用することで、その調光率を実現することができる。従来は、上記のような指数関数的な変化を実現する際には、制御パラメータを変更する動作以下、制御変更動作と呼ぶ。を行うか否かの判断は定期的なタイミングで行われていた。つまり、制御変更動作の直前の調光率が大きいほど、その制御変更動作における調光率の変更幅を大きくしていた。ここで、制御パラメータとして制御テーブルに示されたものだけを用いる場合、上記の定期的なタイミング毎に、そのタイミングで達成されるべき調光率の演算に加えて、制御変更動作を行うか否かの判断が必要になり、制御変更動作を行うならば、さらに、調光率の変更幅を何段階例えば何とするかの判断が必要になる。また、制御パラメータとして制御テーブルに示されたもの以外も用いる場合、上記の定期的なタイミング毎に、そのタイミングで達成されているべき調光率の演算に加えて、演算された調光率に対応する制御パラメータを導出するための補間演算が必要になる。すなわち、上記いずれの場合であっても、調光率を指数関数的に変化させる際には、上記の判断または演算のために、制御パラメータを決定する制御部に比較的に重い負荷がかかってしまう。本発明は、上記事由に鑑みて為されたものであり、その目的は、調光率を変更する際に制御部にかかる負荷が軽減された照明システムを提供することにある。本発明の照明システムは、電気的な光源を点灯させる点灯部と、調光率の変更の指示が入力される入力部と、前記点灯部の制御に用いられる制御パラメータと調光率との関係を示す制御テーブルが予め記憶されるとともに、前記光源の調光率を前記入力部に入力された指示に従った調光率とするように前記制御テーブルから得られる制御パラメータを用いて前記点灯部を制御する制御部とを備え、前記制御テーブルには、等間隔に選択された3段階以上の調光率について、それぞれ、制御パラメータとの対応関係が示されていて、前記制御部は、前記入力部に入力された1回の指示に従って調光率を2段階以上変化させる際には、調光率を1段階だけ変化させる単位動作を複数回行い、前記単位動作間の時間間隔を、前記光源の調光率が高いときほど短くすることを特徴とする。この照明システムにおいて、前記制御テーブルには、前記入力部において指示される可能性がある全ての調光率についてそれぞれ制御パラメータとの対応関係が示されていることが望ましい。本発明によれば、調光率の変更幅を徐々に変化させながら調光率を小幅に変更する動作を定期的に行う場合に比べ、制御テーブルから制御パラメータを得るための補間演算等が不要となることにより、制御部にかかる負荷が軽減される。従って、制御部を比較的に安価な部品で構成して製造コストを低減することができる。以下、本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態は、図2に示すように、電気的な光源1を点灯させる点灯部2と、調光率の変更の指示が入力される入力部3と、入力部3への入力に応じて点灯部2を制御する制御部4とを備える。上記の各部は1個の装置に設けられてもよいし、複数個の装置に分けて設けられてもよい。光源1としては、例えば発光ダイオードや白熱灯や放電灯といった周知の光源を用いることができる。点灯部2は、光源1に適宜の電力を供給することで光源1を点灯させる電気回路である。また、点灯部2は、制御部4の制御に従って光源1の調光率を変更する。光源1として発光ダイオードなどの直流光源が用いられる場合には点灯部2として周知の直流電源回路を用いることができ、光源1として白熱灯が用いられる場合には点灯部2として周知の位相制御回路を用いることができ、光源1として放電灯が用いられる場合には点灯部2として周知の電子安定器を用いることができる。光源1の調光率の変更は、例えば光源1が発光ダイオードである場合には間欠点灯のオンデューティを変更することによって達成し、光源1が白熱灯である場合には位相制御によって達成するといったように、光源1に応じた適宜の手段で達成すればよい。入力部3は、調光率の変更を指示する操作入力を受け付けるものであってもよいし、調光率の変更を指示する電気信号や無線信号を受信するものであってもよい。いずれの場合にも入力部3は周知技術で実現可能であるので詳細な図示並びに説明は省略する。制御部4は、例えばマイコンを用いて周知技術で実現することができる。ここで、制御部4が有するメモリには、点灯部2の制御に用いられる制御パラメータと調光率との関係を示す制御テーブルが予め記憶されている。制御テーブルには、例えば0、1、2といったように、調光率0から100まで1刻みで計101段階の調光率について、それぞれ、その調光率を達成するための制御パラメータが示されている。例えば、点灯部2が制御部4から入力された電気信号のオンデューティに応じて光源1の調光率を変更する回路である場合には制御パラメータはオンデューティであり、点灯部2が制御部4から入力された電気信号の電圧値に応じて光源1の調光率を変更する回路である場合には制御パラメータは電圧値である。以下、本実施形態の特徴である、制御部4の動作について説明する。制御部4は、複数段階にわたる調光率の変更を、光源1の調光率を1段階1変更する程度だけ制御パラメータを変更するという動作以下、単位動作と呼ぶの繰り返しによって実現する。また、制御部4は、入力部3に入力された1回の指示に従って調光率を2段階以上変化させる際には、単位動作を行ってから次の単位動作を行うまでの時間すなわち単位動作間の時間間隔。以下、待機時間と呼ぶ。を、光源1の調光率が高いときほど短くする。より具体的には、1回目の単位動作から2回目の単位動作までの待機時間を基準時間Tとすると、2回目の単位動作から3回目の単位動作までの待機時間は基準時間Tに所定の係数以下、累積係数と呼ぶ。aを乗じた時間a×Tとされる。さらに、その次の待機時間は、直前の待機時間にさらに累積係数aが乗じられた時間a2×Tとされる。つまり、正の整数nについて、n回目の待機時間はan-1×Tとなる。調光率が上昇される際には累積係数aとしては1より小さい正の数例えば0.8や0.9が用いられ、調光率が低下される際には累積係数aとしては1より大きい数例えば1.1や1.2が用いられる。これにより、待機時間は光源1の調光率が高いときほど短くなり、調光率の指数関数的な変化が実現される。例えば、図1に示すように、光源1の調光率が50であるときに、光源1の調光率を90にするという指示が入力部3に入力された場合、40回の単位動作を経て光源1の調光率が90とされる。このとき、基準時間Tが300msとされ、累積係数aが0.9とされた場合、1回目の待機時間つまり、調光率が51に維持される時間は300msとなり、2回目の待機時間つまり、調光率が52に維持される時間は270msとなり、3回目の待機時間つまり、調光率が53に維持される時間は243msとなる。40回の単位動作は約3秒の時間をかけて達成され、全体としての調光率の変化は図3aのように指数関数的なものとなる。なお、調光率の変更が完了するまでにかかる時間や、調光率の変化の仕方は、基準時間Tと累積係数aとを適宜変更することで調整可能である。例えば、累積係数aを上記よりも小さく0.8とする一方で基準時間Tを上記より長く600msとした場合、40回の単位動作にかかる時間を3秒程度に維持しながら、図3bのように調光率の上昇速度の変化をより大きくすることができる。上記構成によれば、制御テーブルに示された範囲内で調光率を変更する際、従来例と違って補間演算等が不要であることにより、制御部4にかかる負荷が軽減される。従って、制御部4を比較的に安価な部品で構成して製造コストを低減することができる。なお、入力部3に入力された指示に応じて、待機時間を一定として図4のように調光率を直線的に変化させる動作への切替を可能としてもよい。ここで、制御テーブルに示されていない調光率が入力部3において指示された場合、少なくとも最終的な調光率に対応する制御パラメータを得るためには演算が必要となってしまう。そこで、上記のような演算が不要となるように、入力部3において指示される可能性がある全ての調光率について、それぞれ、制御パラメータとの対応関係が制御テーブルに示されていることが望ましい。