"複数の視差画像を表示して、同時に複数の観察者が、特殊なメガネを用いず、立体視を観察する立体映像表示装置であって、多視点からの複数の前記視差画像のうちのそれぞれの前記視差画像について、複数の画素列から画素列を選択して、その視差画像を、選択された前記画素列で表示する2次元表示部と、前記複数の画素列からの光を、それぞれの前記視差画像が、その視差画像に対応する所定位置に提示されるように、分離する分離部と、立体視を観察する観察者の位置を検出する位置検出部と、検出された前記位置に応じて、それぞれの前記視差画像の表示制御を行い、検出された前記位置にいる前記観察者の左眼および右眼のうちの予め定められた方の眼がない位置を特定して、特定された前記位置に、複数の前記視差画像のうちの予め定められた前記視差画像を提示させる視差配置制御部とを備える立体映像表示装置。複数の前記視差画像に含まれる、前記視差画像の個数は、前記観察者の人数1の個数である請求項1記載の立体映像表示装置。2つの前記視差画像が提示される2つの前記所定位置の間隔を細分化する表示間隔制御部を更に備え、前記視差配置制御部は、前記表示間隔制御部での細分化数を用いて、検出された前記位置に応じて、前記観察者の人数×前記細分化数1の個数の前記視差画像の表示制御を行う請求項1記載の立体映像表示装置。右眼用画像と左眼用画像との2つの前記視差画像から、必要とする、多視点からの複数の前記視差画像のうちの、2つの前記視差画像以外の前記視差画像を補間生成する視差画像生成部を更に備える請求項1記載の立体映像表示装置。前記分離部は、それぞれの前記視差画像が、その視差画像が提示される前記所定位置に提示されるように、バリアを形成するバリア形成部である請求項1から4のいずれか1項に記載の立体映像表示装置。前記分離部は、レンチキュラー板に配列されたシリンドリカルレンズの屈折角度を制御することで、それぞれの前記視差画像を、その視差画像が提示される前記所定位置に提示するレンチキュラー形成部である請求項1から4のいずれか1項に記載の立体映像表示装置。前記シリンドリカルレンズは、液晶レンズである請求項6記載の立体映像表示装置。前記観察者の人数nは、n≧3である請求項1から7のいずれか1項に記載の立体映像表示装置。テレビである請求項1記載の立体映像表示装置。前記位置検出部は、前記観察者の人数を検出し、複数の前記視差画像に含まれる前記視差画像の個数は、第1の前記人数が検出された場合には、第1の個数であり、第2の前記人数が検出された場合には、前記第1の個数とは異なる第2の個数であり、前記分離部は、前記第1の人数が検出された場合には、前記第1の個数の前記視差画像を、前記第1の個数の前記所定位置に提示し、前記第2の人数が検出された場合、前記第2の個数の前記視差画像を、前記第2の個数の前記所定位置に提示する請求項1記載の立体映像表示装置。複数の視差画像を表示して、同時に複数の観察者に、特殊なメガネを用いず、立体視を観察させる立体映像表示方法であって、多視点からの複数の前記視差画像のうちのそれぞれの前記視差画像について、複数の画素列から前記画素列を選択して、その視差画像を、選択された前記画素列で表示する2次元表示ステップと、前記複数の画素列からの光を、それぞれの前記視差画像が、その視差画像に対応する所定位置に提示されるように、分離する分離ステップと、立体視を観察する観察者の位置を検出する位置検出ステップと、検出された前記位置に応じて、それぞれの前記視差画像の表示制御を行い、検出された前記位置にいる前記観察者の左眼および右眼のうちの予め定められた方の眼がない位置を特定して、特定された前記位置に、複数の前記視差画像のうちの予め定められた前記視差画像を提示させる視差配置制御ステップとを含む立体映像表示方法。複数の視聴者がいる場合、特許文献1の技術では、対応することができない。また、非特許文献1図22参照の場合には、視聴者が2人である場合にまでしか対応することができず、3人以上の視聴者がいる場合には、逆視となる視聴者が発生する可能性が高い。そこで、本発明は、より確実に、逆視が発生するのが回避されて、より確実に、立体映像の表示ができる立体映像表示装置を提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、本立体映像表示装置は、複数の視差画像を表示して、同時に複数の観察者が、特殊なメガネ単なる老眼用のメガネなどの通常のメガネではない、立体映像を知覚するのに用いられるメガネを用いず、立体視を観察する立体映像表示装置であって、多視点からの複数の前記視差画像のうちのそれぞれの前記視差画像について、複数の画素列から画素列を選択して、その視差画像を、選択された前記画素列で表示する2次元表示部と、前記複数の画素列からの光を、それぞれの前記視差画像が、その視差画像に対応する所定位置に提示されるように、分離する分離部と、立体視を観察する観察者の位置を検出する位置検出部と、検出された前記位置に応じて、それぞれの前記視差画像の表示制御を行い、検出された前記位置にいる前記観察者の左眼および右眼のうちの予め定められた方の眼例えば右眼がない位置予め定められた方の眼がある位置以外の他の位置:図3の位置1134など参照を特定して、特定された前記位置に、複数の前記視差画像のうちの予め定められた前記視差画像視点位置が、何れの他の視差画像の視点位置よりも左側で、最も左側である図3の視差画像1101参照を提示させる視差配置制御部とを備える立体映像表示装置である。なお、例えば、本立体映像表示装置は、視聴人数nについて、n1の個数の視差画像を用いて、検出された頭部位置に応じて、表示パネル上の視差画像の表示位置を制御することで、3人以上の視聴者の場合でも、逆視がない立体映像を観察することができる立体映像表示を提供するものでもよい。また、本立体映像表示装置では、各視差画像が提示される所定の位置の間隔を、眼間距離よりも細分化してもよい。そして、その細分化数mに応じて、n×m1の個数n視差画像を用い、検出された頭部位置に応じて、表示パネル上の視差画像の表示位置を制御することで、3人以上の複数視聴者に対しても、逆視がなく、立体映像が観察できるとともに、所定の位置の間で発生するクロストーク領域も削減することができてもよい。また、本立体映像表示装置では、左眼画像Lと右眼画像Rのみを用意し、視聴人数に応じて、2つのLR視差画像を補間して、複数の視差画像を生成し、用いることで、視聴人数に応じて、視差画像を改めて準備することなく、3人以上の複数視聴者に対しても、逆視がなく、立体映像が観察できてもよい。3人以上の複数観察者複数視聴者が同時に観察視聴した場合でも、逆視を発生させることがなく、立体映像を観察することができる立体映像表示装置を提供できる。しかも、観察者の人数が変化した後でも、その変化の後の人数の観察者のうちの何れの観察者の予め定められた方の目例えば右眼の位置でもない位置位置1134参照が特定されるなどだけで済んで、処理が簡単にできる。しかも、複雑な構成図23Bのテーブル参照が必要にならず、構成が簡単にできる。また、各視差画像を提示する間隔を、眼間距離よりも細分化し、頭部位置における視差画像表示制御と組み合せることで、逆視発生を抑えるとともに、クロストークの発生する領域も減少させることができる。さらに、左眼用画像Lと右眼用画像Rとから、補間で視差画像を生成することを組み合わせることで、最大視聴人数に応じて、改めて視差画像を用意する必要がないという利点がある。以下、本発明の最良の形態としての第1~第3実施形態について、図面を参照して説明する。実施形態の立体映像表示装置は、複数の視差画像例えば図3の画像1101~1105を表示して、同時に複数の観察者視聴者114a~114dに、特殊なメガネを用いず、立体視立体映像を観察させる立体映像表示装置100s図1などであって、多視点複数の視点位置からの複数の視差画像のうちのそれぞれの視差画像例えば画像1103について、複数の画素列a~dの画素列から画素列aの画素列を選択して、その選択画像画像1103を、選択された画素列aの画素列で表示する2次元表示部100と、複数の画素列からの、それぞれの画像画像1101~1105の光が含まれてなる光光101Lを、それぞれの視差画像図3の画像1103が、その視差画像に対応する所定位置位置1136に提示されるように、それぞれの視差画像の光図2の光101Lp参照へと分離する分離部バリア形成部101と、立体視を観察する観察者114の位置を検出する位置検出部102と、検出された位置に応じて、それぞれの視差画像の表示制御を行い、検出された位置にいる観察者視聴者114a、114b...の左眼および右眼のうちの予め定められた方の眼右眼がない位置位置1134を特定して、特定された位置位置1134に、複数の視差画像のうちの予め定められた視差画像視点位置が最も左側である画像1101を提示させる視差配置制御部103とを備える。第1実施形態では、視聴人数1の数だけの個数の視差画像を用いて、検出された、視聴者の頭部位置に応じて、表示パネル上の視差画像の表示位置を制御して立体映像表示を行う方法について説明する。第2実施形態では、各視差画像が提示される所定の位置間隔を、眼間距離よりも短い間隔へと細分化する。その細分化数mに応じて、視聴人数×m1の視差画像を用い、検出された頭部位置に応じて、表示パネル上の、視差画像の表示位置を制御して、立体映像表示を行う方法について説明する。第3実施形態では、第1または第2の発明において、左眼画像Lと右眼画像Rのみを用意し、視聴人数に応じて、2つのLR視差画像を補間して、複数の視差画像を生成し、用いる方法を導入して、立体映像表示を行う方法ついて説明する。[第1実施形態]図1から図8を用いて、本発明の第1実施形態として、視聴人数1の個数の視差画像を用いて、検出された頭部位置に応じて、表示パネル上の視差画像の表示位置を制御して、立体映像表示を行う装置について説明する。図1には、本発明の第1実施形態である立体映像表示装置の構成を示す。また、図2には、視聴者nがn3の場合の視差画像配置制御の例を示し、図3には、視聴者nがn3の場合の視差画像配置制御の例を示し、図4には、より一般化した、視聴者nの場合の視差画像配置制御の例を示す。なお、ここで、視差画像が提示される位置の間隔PLenは、眼間距離Leyeと同じであるとする。図5には、本発明の第1の実施形態例である立体映像表示装置内の位置検出部の構成を示し、図6には、位置検出部内の頭部検出部の構成を示す。そして、図7には、位置検出部の処理概要を示し、図8には頭部検出部180におけるパターンマッチング例を示す。これらの図に従い、本発明の第1実施形態である立体映像表示装置について説明する。図1は、立体映像表示装置100sの構成を示す図である。図1に示されるように、立体映像表示装置100sは、カメラ104などの各構成要素を備える。カメラ104は、視聴者100x視聴者100x1などの存在する領域領域100Rの画像画像104Iを撮影する。位置検出部102は、撮影された画像104Iを基に、視聴者100xの位置変動を検出する。初期調整部105は、立体映像表示装置100sが、住宅の居間等に初めて設置された時点などでの、位置検出部102による位置検出のための、その位置検出で用いられるパラメータの調整や、表示デバイス、視差バリア等の調整を行う。2次元表示部100は、2次元の視差画像を表示する。表示回路108は、2次元表示部100に表示をさせるための表示回路であり、例えば、2次元表示部100の動作を制御する制御回路でもよい。そして、バリア形成部分離部:パララックスバリア、視差バリアなど101は、2次元表示部100からの画像の光101Lを、開口して、通過させたり、遮蔽をしたりする。これにより、所定の位置図2の位置113に、光101Lのうちの、その位置へと提示される視差画像画像110の光の部分が入射する。これにより、その位置に、その視差画像が提示される。これにより、その位置に、視聴者114の眼左眼または右眼があるときには、その眼により、その位置に提示される画像が見られる。バリア制御回路106は、バリア形成部101の動作を制御する。視差配置制御部103は、位置検出部102の結果位置検出部102により出力される情報102Iを基に、2次元表示部100が表示させる視差画像の配置画像1101が提示される位置113などを最適化制御する。記憶部107sは、例えばRAMRandomAccessMemoryなどであり、2次元表示部100が表示させる複数の視差画像107を記憶して、記憶された複数の視差画像107を表示させる。なお、パララックスバリア視差バリア101が、薄いフィルム膜で構成されているような場合、固定バリアとなる。このため、この場合には、初期調整部105で、バリア位置や、ピッチ調整は実施されないものとする。なお、その場合、バリア制御回路106では、フィルム全面で、透過にするか、バリア開口と遮蔽を実施を有効にするかの制御を行うこととなる。なお、説明の便宜上、適宜、2次元表示部100と、バリア形成部101とが含まれてなる全体は、表示部100hと呼ばれる。なお、立体映像表示装置100sは、例えば、テレビなどでもよい。つまり、立体映像表示装置100sは、信号を受信して、受信された信号により表わされる、放送される映像である立体映像の複数の視差画像107を、上述の表示部100hにより表示してもよい。立体映像表示装置100sは、これにより、受信された立体映像を、視聴者114に知覚させて、視聴者114に対して立体映像を表示してもよい。まず、カメラ104で撮影された画像画像104Iと、位置検出部102の結果情報102Iとを基に、居間等の部屋に初めて設置された時点での、位置検出のためのパラメータ調整や、表示デバイス、視差バリア等の調整を、初期調整部105が実施する。なお、この場合、TFT液晶パネル等によるアクティブ視差バリアを用いる場合には、所定の最適視聴距離における、バリアのピッチ幅やバリア位置の調整が実施される開口部分と遮蔽部分の位置の制御が、画素もしくはサブピクセル画素単位で実施される。図5は、位置検出部102の構成を示す図である。図6は、位置検出部102が備える頭部検出部180図5参照の構成を示す図である。位置検出に関するパラメータの調整の処理としては、例えば、次の処理がされてもよい。その処理では、所定距離の、正面を向いた人物を撮影したカメラ画像を用いる。そして、その処理では、そのカメラ画像における顔部分の抽出ができるように、撮影画像内の輝度分布/色分布調整や、後述のパターンマッチング内の閾値パラメータ調整を実施する。さらに、その処理では、複数の視聴者の間の距離を算出するための基準値調整として、以下で詳しく説明されるように、画像データベーステンプレート記憶メモリ188図6内の基準顔画像の大きさFLEN図7と、抽出された正面顔画像の大きさlenとの間の相対比量RFaceを求めることも実施する。図7は、位置検出部102の処理を模式的に示す図である。上述された動作と合わせて、最適視聴距離からの画像であるテスト画像を用いた立体映像視認評価を行う。そして、その立体映像視認評価から特定された、見易さや、ぼけ/融像程度を基に、表示回路108での、階調特性のチューニングや、代表LR視差画像内の視差量制御線形係数での強弱制御や水平方向シフト量調整を実施する。図7における基準点星印で示される点104sでの基準視差画像Aの視聴が可能になるように調整することに相当する。先述の調整を実施するために、特に、位置検出精度を上げるために、実施される位置検出処理としては、図7のような処理が実施される。まず、カメラ104で、視聴者の居ると思われる領域例えば、図1の領域100Rの一部または全部などの画像が撮影される。なお、カメラ104は、そのような、視聴者が居ると推定される領域例えば、居間の場合には、TVtelevisionから、視野角100度、視聴距離は1.5mから6,7m以内である領域などが撮影できるような画角を有するとの条件を満たすカメラである必要である。撮影された画像を基に、頭部検出部180図5、図6が、その画像内の、人物頭部頭部の領域を抽出する図7の処理Sa1:欄。それに対して、基準点設定部182図5は、その画像内で、相対的な大きさを検出する際の基準点点104sを設定する処理Sa2:図7の欄。次に、図7の欄処理Sa3で示されるように、視聴者位置検出部181図5が、ABの2人の視聴者複数の視聴者のそれぞれの頭部検出を行い、視聴者Aと視聴者Bとの間の距離LenAB、視聴者Aと基準点との間の距離LenA、および、視聴者Bと基準点との間の距離LenBをそれぞれ求める。この場合、欄に示されるように、画像データベース188内に保持された基本顔画像の大きさFLENと、次の値とを比較する。その値とは、抽出された、人物Aの頭部の領域の大きさslenA、および、人物Bの頭部の領域の大きさslneBの代表値である。FLENと、この代表値とを比較して、相対比量RFaceを求める。そして、その値求められた相対比量RFaceを、画像内で得られた、slenABslenAslenBへの係数として用いて、下記の数式1のように、算出をする。ここで、例えば、FLENと比較する、抽出された、人物の頭部の領域の大きさslenA、slneBの値としては、予め用意された基準顔画像Aを用いた場合には、次の値を用いてもよい。つまり、その場合には、その基準顔画像Aに対応する、抽出された人物Aの領域での大きさであるslenAを、FLENとの比較に用いてもよい。また、slenAと、slenBとの平均値を、FLENと比較してもよい。最後に、位置移動判断部183図5が、所定の時刻前の、視聴者AとBとの位置情報であるLenABLenALenBの変化量dLenABdLenA,dLenBを基に、動いたかどうかの判断をする。この場合、視差画像間距離が、眼間距離Leyeであることから、クロストークが発生し難い大きさとして、しきい値を、Leye2に設定した。つまり、変化量dLenABdLenA,dLenBのうちの2つ以上が、Leye2より大きい場合には、位置移動があったとの判断を行い、その視聴者位置情報LenABとLenALenBと、そのような、位置移動があったときに適する視差画像配置制御の実施を指示する信号を、位置検出部102が出力するのである。頭部検出部180図5の細部は、例えば、図6に示すように構成される。なお、図6に示すように、テンプレート記憶メモリ188は、頭部検出部180外の外部メモリにより構成されるものであってもよい。一方で、テンプレート記憶メモリ188は、頭部検出部180内に含まれるものなどであってもよい。輪郭検出部185では、入力されたカラー画像信号画像データから、輪郭情報が取得される。この輪郭検出部185での処理について、以下、詳細に説明する。輪郭検出部185では、下記の数式2で示される、3×3の大きさをもつ2次元フィルタによる2次元フィルタ処理により、下記の数式3により、画像内の各画素ijの微分ベクトルvdydを求める。また、微分ベクトルvdの大きさstvを、次の式stv×xdyd×yd05により求める。輪郭検出部185では、各画素における上述のstvを、所定のしきい値TH2を使って、このTH2と、下記の数式4のように、比較することで、輪郭画素抽出を行う。なお、下記の数式4は、カラー画像信号により形成される画像上の画素が、輪郭に含まれる画素であるか否かを示すための2値化を行うものであり、E1は、画素が輪郭に含まれる画素であることを表している。このようにして、輪郭検出部185により求められた輪郭情報E以下では、単に輪郭情報Eiと表記することもある。は、特徴量抽出部186図6へ出力される。一方、色度合い検出部184図6では、色分布で、クラスタ分類された後、各クラスタ内画素の肌色度合いを計算する。そして、この肌色度合いの高い画素が多く含まれるクラスタ領域ほど、出力10となるように、変換した情報を求める。特徴量抽出部186へは、この色度合い情報も渡され、輪郭情報と、肌色度合い量からの特徴量とを基に、人物らしさ度合いFHiを求める。なお、その算出は、2つの特徴量の線形結合での算出であってもよいし、非線形変換での算出などであってもよい。また、輪郭情報Eiで、肌色度の高いところにおいては、そのまま、Eiを、人物らしさ度合いFHiとする一方で、肌色度の低いところでは、輪郭情報Eiを弱める係数を乗算して、乗算されて、弱められた後の値を、人物らしさ度合いFHiとして出力するなどしてもよい。また、肌色度合いを用いずに、輪郭情報Eiのみで、人物らしさ度合いFHiを求めてもよい。パターンマッチング部187では、特徴量抽出部186により得られた、人物らしさ度合いFHiから特定される領域の形状を、予め用意された、テンプレート記憶メモリ188内の、対象領域の形状データの形状と、パターンマッチング処理して、対象領域抽出を行う。対象領域抽出を行う対象領域としては、たとえば、顔領域や、人物領域上半身、全身や、目鼻口のような顔パーツ領域等が挙げられる。なお、対象領域を、顔領域とする場合、テンプレート記憶メモリ188には、顔領域の標準形状データ複数であってもよい。また、複数の方向での形状データであってもよい。を保持しておく。また、対象領域を人物領域とする場合、テンプレート記憶メモリ188には、人物領域の標準形状データ複数であってもよい。また複数の方向の形状データであってもよい。また、上半身でも全身でもよい。を保持しておく。また、対象領域を、目鼻口のパーツ領域とする場合、テンプレート記憶メモリ188には、各パーツ領域の標準形状データを保持しておく。このように、テンプレート記憶メモリ188で保持する形状データTpksp1...Pnumk01...Wp1s=01...Hp1と、各画素の特徴量情報FHのパターンマッチング処理を行うことで、パターンマッチング部187により、該当領域対象領域情報:図6の情報187Iが抽出される。なお、Pnumは、テンプレート数であり、Wp、Hpは、それぞれ、矩形テンプレートの水平画素数、垂直画素数である。図8は、パターンマッチ法の一例を説明するための模式図である。パターンマッチング部187図6参照で実行されるパターンマッチング処理の手法としては、多くの方法があるが、簡易な方法としては、例えば、図8に示すような方法がある。パターンマッチング部187により、その方法を実行する処理187qが実行される。以下で、この方法について説明する。テンプレート188Pに対して、画素を中心とした、水平幅Wp、垂直幅Hpをもつ矩形領域候補SRijWpHpを設定する。そして、設定された矩形領域候補SRijWpHp内の輪郭情報Eと、テンプレート記憶メモリ188に保持されている、テンプレート188Pの形状を特定する形状データTpksを基に、下記の数式5のような、評価関数Rを求める。次に、下記の数式6に示されるように、テンプレート188P、および画素に対して、最大の評価関数RとなるMRを求める。なお、数式6において、MAXは、画素及びテンプレート188Pに対して、Rの最大値を求めることを示す。そして、その最大値MRが、所定のしきい値THMR以上であれば、最大値MRに該当する矩形領域候補SRijWpHpを、求める対象領域情報BestSRijWHとして抽出する。このように、所定のしきい値THMRと比較することで、ノイズ等へのマッチングが生じてしまうことを抑えることができる。なお、しきい値THMRよりも、最大値MRが小さい場合には、対象領域がないものとして、対象領域情報BestSRijWHとして、入力画像の情報[width2height2widthheight]が出力される。なお、ここで、widthは、入力画像の水平画素数を示し、heightは、入力画像の垂直画素数を示す。以上のようにして、パターンマッチング部187により取得された対象領域情報BestSRijWHは、対象領域情報図6の187Iとして、頭部検出部180より出力される。位置検出部102により、位置移動が発生したと判断したことを示す信号図5の情報102I参照が出力された場合、視差配置制御部103図1では、2次元表示部100により表示される視差画像の最適配置の処理を実施する。図2、図3、図4のそれぞれは、その処理の1例を示したものである。図2では、視聴者の数nについて、n3の場合における視差画像配置制御の例を示し、図3では、視聴者の数nについて、n4の場合における視差画像配置制御の例を示す。そして、図4では、一般化された、視聴者数がn人の場合の視差画像配置制御を示す。図2は、n3の場合における視差画像配置制御の例を示す図である。まず、視聴者n3の場合の1例について、図2を基に説明する。図2および、後で説明される図3、4のそれぞれでは、画像2次元の視差画像を表示するパネル2次元表示部100が示される。また、そのパネル100上に表示される複数の視差画像110が示される。また、それぞれの視差画像画像110:例えば画像1101からの光101Lpを、開口または遮蔽することで、所定の視聴位置位置1132に提示するための視差バリアバリア形成部101が示される。また、パネル100から所定の距離にある直線113L上の視聴位置113視聴位置1131、1132などが示される。また、視聴者114例えば第1の視聴者114aの左眼の位置位置1132と、右眼の位置位置1133との2つの位置の組み合わせ118組み合わせ118aが示される。また、それぞれの位置113で観察される視差画像115視差画像110の視差画像番号1、2...が示される。また、提示する視差画像115の配置設定を行う際における設定単位116が示さされている。なお、設定単位116は、2個以上の個数図2の例では5個の位置が属する単位である。ここで、互いに隣り合う2つの位置113に提示される2つの画像視差画像115が提示される2つの位置位置1131、1132の間の間隔PLenがある。この間隔PLenは、視聴者114の左眼と右眼の間の距離である眼間距離Leyeと同じである。例えば、これにより、視聴者114例えば、第1の視聴者114aにおける、左眼の位置と右眼の位置との2つの位置位置1132、1133は、互いに隣り同士にある2つの視差画像例えば、位置1132の画像1101、および、位置1133の画像1102の位置に一致することとなる。図2における、視聴者114が示される箇所は、その視聴者114がいる位置を示し、ひいては、その視聴者114の位置が、その位置である際における、その視聴者114の2つの眼の位置を示している。つまり、図2においては、例えば、第1の視聴者114aの2つの眼のうちで左眼の位置位置1132は、視差画像1101の提示位置にあり、右眼の位置位置1133は、視差画像1102の提示位置に存在することが示される。先述のように、互いに隣り合う2つの視差画像115視差画像110の位置例えば、位置1132、1133の間の距離PLenが、視聴者114の左前と右眼との間の距離である眼間距離Leyeになっている。このため、3人の視聴者第1~第3の視聴者114a~114cがいる場合、視差画像115の配置制御をするのに必要な視差画像の個数NumPは、NumP4となる第1~第4の視差画像1101~1104を参照。つまり、パネル100上の画素列位置に表示される視差画像110は、4枚の視差画像第1~第4の視差画像1101~1104の集合OG4jj∈から選択配置されることとなる。ここで、視聴者114の左眼に入射する視差画像の視差画像番号よりも、右眼位置に入射する視差画像の視差画像番号の方が小さい場合に、逆視が発生するものと考える。この場合、提示する視差画像配置の設定を行う際に用いられる単位116は、図2に示されるように、直線113L内直線113L上にあるの5つの位置113で構成される。例えば、単位116の1つである単位1161は、5つの位置1131~1135で構成される。なお、このようにして、4つの位置ではなく、5つの位置で構成されるのは、dとaの組合せも考慮するする必要があるためである。設定単位116単位1161内にある、位置1131、1132、1133、1134、135は、各々、視差aの提示される位置、視差bの提示される位置、視差cの提示される位置、視差dの提示される位置、2度目の視差aの提示される位置を示す。この単位116内で、3人の視聴者114a~114cの眼の位置がある各位置のうちの先頭の位置である先頭視差位置位置1132と、眼の位置がある、最終の視差位置である最終視差位置位置1135との間の視差数NSPを算出すると、NSP4となる。この値を、必要とする視差画像の数NumP4と比較すると、NSPNumPとなる。ここで、NumPは配置制御の基準値になり、図2等で示されるようにThNSPとしても定義した。このような場合、複数の視聴者の眼の位置のうちで、最も先頭にある先頭視差位置位置1132と最終視差位置位置1135との間では、すべての位置に、眼が配置されていることとなる。そこで、先頭の眼の位置位置1132に、視差画像集合OG4内の最も先頭にある視差画像1101を配置して、そこから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てるようにする。このことで、単位116内の、2度目の視差位置a位置1135までは、逆視のない視差画像配置になる。同様に、単位116の右端にある、aの位置位置1131は、単位116内の先頭に折り返されるので、先頭にある視差位置a位置1131には、2度目の視差位置aに設定された視差画像番号と同じ番号を割り当てる。このことで、この場合にも、逆視のないような配置をすることが可能となる。なお、図2における、丸印で示される位置103pは、視差画像集合OG4内で、最も先頭にある、視差画像1101を配置する視差位置番号の位置を示す。図3は、視聴者nがn4の場合の、視差画像の最適配置制御例を示す図である。必要視差画像数NumPは、NumP5となり、パネル100上の画素列位置に表示される視差画像110は、5枚の視差画像集合OG5kk∈から選択配置される。提示する視差画像配置の設定を行う単位116は、eとaの組み合わせも考慮する必要がある。このため、視聴位置113内にあるの6つの位置で構成される。設定単位116に含まれる、位置1131、1132、1133、1134、1135、1136は、各々、視差aの提示される位置、視差bの提示される位置、視差cの提示される位置、視差dの提示される位置、視差eの提示される位置、2度目の視差aの提示される位置を示す。この設定単位116内で、4人の視聴者114a~114dの眼の位置のうちの、先頭の位置である先頭視差位置位置1131と、眼の位置がある最終視差位置1136の間の視差数NSPは、NSP6となる。このNSPを、必要とする視差画像数NumP5と比較すると、この値よりも大きいので、4人の視聴者の眼の位置がある先頭視差位置と、眼の位置がある最終視差位置の間に、眼の配置されない空間部分があることを示す。図2の場合とは異なり、複数の視聴者114の眼の位置のうちでの先頭視差位置位置1131と、最終視差位置位置1136との間で、空白領域があるということは、その空白領域空白部分で、視差画像番号が途切れることを意味する。そして、その空白部分の後の視差位置位置1134に、視差画像集合OG5に含まれる各画像110のうちで、最も先頭にある視差画像1101が配置され、そこから右の視差位置にいくにつれて、視差番号を、1ずつ加算したものが割り当てられる。こうすることで、単位116内の2度目の視差位置a位置1136まででは、逆視のない、視差画像配置になる。一方、単位116の右端にあるa位置1136では、設定単位116内の先頭の位置位置1131に折り返されるので、先頭にある視差位置a位置1131に、2度目の視差位置a位置1136に設定された視差画像番号3と同じ番号3を割り振り、そのあとの位置1132から、眼の配置されない領域の左部分位置1133までのそれぞれの位置に、視差番号を順次、加算して割り当てることで、設定単位116における設定単位の先頭部分でも、逆視のないような配置をすることが可能となる。丸印のある位置103pである位置1134が、視差画像集合OG5内で、最も先頭にある視差画像1画像1101を配置する視差位置番号の位置になる。図4は、一般化された視聴者nの場合の視差画像の最適配置制御の1例を示す図である。互いに隣り合う2つの視差画像110の間の距離が、眼間距離Leyeになっており、視聴者nの視差配置制御をするのに必要な視差画像数NumPは、次の数式7のようになる。まず、図4では、複数視聴者が同じ位置にいない場合を示す。この時、パネル100上の画素列位置のそれぞれに表示される視差画像110は、枚の視差画像集合OGnkk∈から選択配置されることとなる。提示する視差画像の配置の設定を行う単位設定単位116は、図4で示されるように、視聴位置113内にあるの個の位置で構成される。まず、n人の視聴者の眼の位置がある先頭視差位置と、眼の位置がある最終視差位置の間の視差数NSPを求め、必要とする視差画像数NumPn1と比較する。図4のように、NSPNumPの場合には、図3の例と同様に、複数の視聴者の眼の位置の先頭視差位置と、最終視差位置との間で、空白領域があり、視差画像番号が途切れることを意味する。このため、その空白部分の後の視差位置位置103pに、視差画像集合OGn内の最も先頭にある視差画像1画像1101を配置する。そして、そこ位置103pから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる。一方、設定単位116の右端にあるv1の視差番号を、先頭にある視差位置v1にも割り振り、そのあとのv2から、眼の配置されない領域の左位置まで、視差番号を加算して、割り当てることとなる。また、NSPNumPの場合には、図2の例と同様にすればよい。つまり、複数の視聴者の眼の位置の先頭視差位置と、最終視差位置との間は全て、眼が配置されている。このため、先頭の眼の位置に、視差画像集合OGn内の、最も先頭にある視差画像1を配置して、そこから右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる。そして、単位116の右端にある視差位置v1は、設定単位116内の先頭に折り返されるので、先頭にある視差位置v1に、2度目の視差位置v1に設定された視差画像番号と同じ番号を割り当て、複数の視聴者の眼の位置の先頭視差位置まで、順に加算して、視差番号を割り当てる。このことで、最適配置が可能となる。一方、複数視聴者がいた場合でも、1人目の視差提示位置に対して、繰り返し出てきた同じ視差提示位置に、異なる視聴者が存在する場合が発生する例えば、図4の設定単位で、vnが複数視聴者の眼の位置の最終視差位置になった場合など。この場合、NSPNumPのときには、前述の複数視聴者位置が重ならない場合の検討と同じようになる。一方、NSP≦NumPとなる場合、複数視聴者の眼の位置の先頭視差位置と、最終視差位置との間には、設定単位で見れば、複数視聴者の眼の位置が重なる。このため、眼の配置されない空白部分が存在するが、図2の例と同様に、先頭の眼の位置に、視差画像集合OGn内の最も先頭にある視差画像1を配置して、そこから右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる方法を用いることで対応ができる。図17、図18は視聴者が3人の場合を示す。図17、図18のような場合、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、最終視差位置との間においては、設定単位で見れば、複数視聴者の眼の位置が重なる。このため、単位116内において、眼の配置されない空白部分が2つ以上存在している。しかし、この場合でも、前述のような考え方で、画像を配置することで、逆視を改善できる。例えば図17の場合、NSPNumPとなり、図2の例と同様に、先頭の眼の位置に、視差画像集合OGn内のもっとも先頭にある視差画像1を配置して、そこから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる方法を用いることで対応ができる。また、図18の場合、NSPNumPとなり、図3の例と同様に、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、最終視差位置との間で、空白領域があり、視差画像番号が途切れることを意味する。そこで、その空白部分の後の視差位置から、視差画像集合OGn内の、先頭にある視差画像1を配置する。そして、そこから右の視差位置にいくにつれて、視差番号を、1ずつ加算したものを割り当てる。一方、設定単位116の右端にあるv1の視差番号を先頭にある視差位置v1にも割り振り、その後のv2から、眼の配置されない領域の左位置まで視差番号を加算して割り当てることとなる。一方、複数視聴者がいた場合でも、1人目の視差提示位置に対して、繰り返し出てきた同じ視差提示位置に、1人目の視聴者とは異なる2人目の視聴者が存在する場合が発生する例えば、図4の設定単位で、v7が、複数視聴者の眼の位置の最終視差位置になった場合。この場合、NSPNumPのときには、前述の検討と同じようになる。NSPNumPの場合には、空白部分の後の視差位置から視差画像集合OGn内の最も先頭にある視差画像1を配置する。そして、そこから右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる。一方、設定単位116の右端にあるv1の視差番号を、先頭にある視差位置v1にも割り振り、そのあとのv2から、眼の配置されない領域の左位置まで、視差番号を加算して割り当てることとなる。このように、視聴者数nに対して視聴者数1の視差画像を用意し、設定単位内で定義された複数の視聴者の眼の位置の先頭視差位置と最終視差位置の間の視差位置数を、必要とする視差画像数と比較して配置制御することで、3人以上の複数視聴者が同時に視聴した場合でも、逆視を発生させることがなく、立体映像を観察することができる立体映像表示装置を提供できる。なお、図2から図4では、特定の位置に、視聴者の眼の位置がある場合についてのみ示したが、図2から図4での視聴者数で取りえる視差位置に複数の視聴者の眼の位置があっても、同様の手順で、逆視の発生しない視差画像配置が可能となる。また、前述したが、n人の視聴者が視差画像数NumPの場合に、全員異なる眼の位置に配置できるような場合ではなく、重なった視差位置に、複数の視聴者の眼の位置が存在するような場合であっても、同様の手順で、視差画像の配置制御が可能である。つまり、最大視聴者数nmaxに対して、nmax1の視差画像を用意しておき、頭部検出の結果、位置移動が判定された段階で、前述のようなルールに従い視差画像を表示する際の配置制御を行う。このことで、視差画像が眼間距離間隔で提示される場合に、3人以上、nmax人以下の複数の視聴者が同時に視聴している場合であっても、逆視が発生せずに、立体映像を観察することができる効果をもつことを示している。なお、複数視聴者が同じ位置にいない場合には、次のようにしても、前述の場合と同じよう結果となる。まず、単位116の先頭から探索して、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、最終視差位置との間で空白領域がある位置を調べる。この位置で、視差画像番号が途切れることを意味する。このため、その空白部分の後の視差位置に、視差画像集合OGn内の最も先頭にある視差画像1を配置する。そして、そこから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる。一方で、設定単位116の右端にあるv1の視差番号を、先頭にある視差位置v1にも割り振り、その後のv2から、眼の配置されない領域の左位置まで、視差番号を順に加算して割り当てるのである。これに対して、1人目の視差提示位置に対して、繰り返し出てきた同じ視差提示位置に、異なる視聴者が存在する図17や図18のような場合、複数の空白領域が発生する。前述の方法では、図17の場合には、先頭の眼の位置に、視差画像集合OGn内の最も先頭にある視差画像1を配置して、そこから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる。しかし、図19のように、最初の空白領域の後の視差位置から、視差画像集合OGn内の最も先頭にある視差画像1を配置する方法でも、対応が可能である。また、図18の場合、前述の方法では、その空白部分の後の視差位置から、視差画像集合OGn内の最も先頭にある視差画像1を配置したが、図20のように配置することでも、対応が可能である。よって、単位116の先頭から探索して、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、最終視差位置との間で、空白領域がある位置を調べる。この位置で、視差画像番号が途切れることを意味する。そこで、その空白部分の後の視差位置から、視差画像集合OGn内の最も先頭にある視差画像1を配置する。そして、そこから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる。一方で、設定単位116の右端にあるv1の視差番号を、先頭にある視差位置v1にも割り振り、その後のv2から、眼の配置されない領域の左位置まで、視差番号を順に加算して割り当てる方式を用いてもよい。さらに、本発明では、最も左にある視差画像の開始地点を決定して、そこから、より右方向にある視差画像を、順番に配置して、逆視を抑制していた。一方で、最も右にある最終視差画像の開始地点を決定して、そこから、左方向にある視差画像を、順番に配置することでもよい。この場合、前述の2つの方法で定義した、最も左にある視差画像の開始地点に対して、1つ左隣の視差位置に、最も右にある視差画像の開始位置が設定される。つまり、この場合には、最も番号の大きい視差画像が、この位置に割り振られ、そこから、より左の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ減算したものを割り当てる。そして、単位116の右端にある視差番号には、先頭にある視差位置v1の視差番号を割り振るのである。こうすることでも、適切な処理を実現することは可能である。なお、頭部検出手法として、これ以外の特徴量を用いることも可能であるし、パターンマッチング手法も、他の手法が可能である。例えば、ニューラルネットワーク等の学習手法で得られた、テンプレート記憶メモリのデータとの2乗誤差値を、マッチング時の評価関数に用いることも可能である。なお、立体映像表示装置100sは、例えば、テレビでもよい。また、パソコンが表示させる立体映像を表示するディスプレイ等でもよい。また、ゲームの画面である立体映像を表示するゲーム機でもよい。また、広告である立体映像を表示する広告表示装置でもよいし、その他の種類の装置等でもよい。第2実施形態図9から図13を用いて、本発明の第2実施形態として、各視差画像が提示される所定の位置間隔を、眼間距離よりも細分化する例が説明される。その細分化数nに応じて、視聴人数×n1の視差画像を用い、検出された頭部位置に応じて、表示パネル上の、視差画像の表示位置を制御して、立体映像表示を行う装置について説明する。図9では、本発明の第2の実施形態である立体映像表示装置の構成を示す。図10では、視差画像の提示される間隔を制御する表示間隔制御部201の処理を示す。また、図11では、視聴者nがn2で、細分化数mがm2の場合の視差画像配置制御の例を示し、図12では、視聴者nがn3で、細分化数m2の場合の視差画像配置制御の例を示し、図13では、視聴者nがn3で、細分化数mの場合の視差画像配置制御の例を示す。表示間隔制御部201と細分視差配置制御部202以外は、第1の実施例と同様な処理を実施する。図9は、立体映像表示装置の構成を示す図である。表示間隔制御部201では、予め設定された、視差画像間の距離PLenを制御する処理を実施する。図22や、第1の実施例で示したように、複数の視差画像は、パネルから、所定の奥行き距離位置の空間に、所定のPLenの間隔で提示される。通常、2つの視差画像が、人間の左眼と右眼にそれぞれ入射することから、通常、これらの2つの視差画像の間の間隔PLenは、人間の眼間距離Leyeに設定される。この眼間距離としては、個人差や大人と子供の差はあるが、大体Leye60から70の値が用いられている。図10Aは、通常の配置を示す図である。図10Bは、Leye/2での配置を示す図である。つまり、上述された通常の配置では、図10Aのように、各位置で観察される視差画像が配置されることとなる4視差画像の場合を示すものであり、Dの右横には、また視差画像Aが配置され、BCDと続く。視差画像Aの左横に関しても、同様にABCDの順番に繰り返し配置されている。左眼が、この4つの位置にあり、右眼が、その右にある視差画像の位置にある場合には、左眼と右眼のある位置に対応する2つの視差画像の両眼視差により、立体映像を知覚することができる。しかし、例えば、図10AのAとBの間に、左眼が移動した場合、左眼には、視差画像Aと視差画像Bの混合した映像が見えることとなる。同様に、右眼も、左眼に応じて、BとCの間に移動することとなり、右眼には、視差画像Bと視差画像Cの混合した映像が見えることとなる。その結果、どちらの眼も、混合した映像が入射されることで、立体映像を知覚できないか、歪んだ映像を感じる、クロストーク現象が発生することとなる。この問題を低減させるために、図10Bのように、提示される視差画像間距離PLenを細分化することが考えられる。この場合、PLenは、次の数式8のようになる。図11は、第2実施形態での処理視聴者2人、細分化数m2の場合を模式的に示す図である。図12は、第2実施形態での処理視聴者3人、細分化数m2の場合を模式的に示す図である。図13は、第2実施形態での処理視聴者3人、細分化数mの場合を模式的に示す図である。ここで、図11では、2つに細分化した例細分化数m2を示しており、PLenLeye2となる。視差画像Aが、AとBの中間位置に提示され、視差画像BCが、各々、BとCの中間位置、および、CとDの中間位置に提示されることとなる。この場合、細分視差配置制御部202では、位置検出部102の結果に応じて、2次元表示部100上の視差画像配置制御を実施するのである。細分視差配置制御部202では、位置検出部102で、視聴者位置の移動があると判断された場合に、図11、図12、図13で示されるように、視差画像配置の最適化を実施してもよいし、所定の時間タイミングにおける、位置検出部102の位置検出結果視聴者位置情報を基に、視差画像配置の最適化を行ってもよい。また、位置検出部102で、視聴者位置の移動があると判断されたかどうかと、所定の時間タイミングとの両方を基に、視差画像配置の最適化を行ってもよい。細分視差配置制御部202の処理概要は、図11、12、13に示すようになる。まず、視聴者n2、細分化数m2の場合の1例について、図11を基に説明する。図11の定義構成は、第1の実施例で説明した図2、3、4の場合と同様である。ただ、視差画像の提示される間隔PLenが、図2のケースと比べて半分になっている。このため、視聴者213aと、視聴者213bにおける左眼と右眼の間には、1つ視差画像が入るような組み合わせになる。符号214は、各視聴者の眼の位置を示しており、視聴者213aの左眼位置は、視差画像bの提示位置になり、右眼位置は、視差画像dの提示位置に存在することを示す214a。そして、2つの視差画像の間の距離が、眼間距離Leyeの半分になっている。このため、必要視差画像数NumPは、NumP5となり、パネル100上の画素列位置に表示される視差画像110も、5枚の視差画像集合PG5kk∈から選択配置されることとなる。ここで、第1の実施例の場合と同様に、左眼に入射する視差画像番号よりも、右眼に入射する視差画像番号の方が小さい場合に、逆視が発生するものとする。提示する視差画像配置の設定を行う単位212は、図11に示されるように、視聴位置210内にあるの7つの位置で構成される。これは、dとaの組合せだけでなく、eとbの組み合わせが考えられることを考慮したものである。設定単位212内において、211a、211b、211c、211d、211e、211f、211gは各々、視差aの提示される位置、視差bの提示される位置、視差cの提示される位置、視差dの提示される位置、視差eの提示される位置、2度目の視差aの提示される位置、2度目の視差bの提示される位置を示す。なお、説明の便宜上、この図11などでは、符号211aなどの、位置を示すそれぞれの符号が、図における比較的下部に図示される。この単位212内で、2人の視聴者の眼の位置があるうちの、先頭視差位置位置211bと、眼の位置がある最終視差位置位置211gの間の視差数NSPを算出する。図11の場合には、NSP6となる。この値を、必要とする視差画像数NumPと比較する。そして、NumP値より、設定単位内における複数視聴者の眼の位置の先頭視差位置と、最終視差位置の差に相当するNSPが大きいということは、この間がつながっていない、つまり眼の配置されない空間部分があることを示す。そして、複数視聴者の眼の位置の先頭視差位置と、最終視差位置の間で、上述された空間部分空白領域があるということは、その部分で、視差画像番号が途切れることを意味する。そこで、その空白領域の後直後の視差位置位置211eから、視差画像集合PG内のもっとも先頭にある視差画像1を配置する。そして、そこ位置211eから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を順に、1ずつ加算したものを割り当てるようにすることで、単位212内の最終視差位置b位置211gまでは、逆視のない視差画像配置になる。単位212の右端にあるa位置211f、b位置211gは、単位212内の先頭に折り返されるので、先頭にある視差位置a位置211aとb位置211bに、最終位置位置211f、211gに設定された視差画像番号2および3と同じ番号2および3を割り振り、そのあとの位置位置211cから、眼の配置されない領域位置211dから位置211eの領域の左領域位置211dまで、視差番号を順に加算して、割り当てる。このことで、単位212における先頭部分でも、逆視のないような配置をすることが可能となる。図11では、その様子を示しており、丸印が付された位置103pは、視差画像集合PG内の、最も先頭にある視差画像1画像1101:先述を配置する視差位置番号の位置を示す。またNSP≦NumPの場合には、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、最終視差位置との間には、すべの位置で、眼が配置されていることとなる。その場合には、先頭の眼の位置に、視差画像集合PG5内の、最も先頭にある視差画像1を配置して、そこから、右の視差位置にいくにつれて、視差番号を、1ずつ加算したものを割り当てるようにする。このことで、単位212内の最終視差位置b211gまでは、逆視のない視差画像配置になる。同様に、単位212の右端にあるa位置211f、b位置211gは、単位212内の先頭に折り返されるので、先頭にある視差位置a位置211aとb位置211bに、最終位置位置211f、211gに設定された視差画像番号2および3と同じ番号2および3を割り振り、複数視聴者の眼の位置の先頭視差位置位置211eの前まで、視差番号を順に加算して、割り当てる。このことで、この場合にも、逆視のないような配置をすることが可能となる。図12では、視聴者nがn3人で、細分化数mがm2の場合の、視差画像の最適配置制御例が示される。この場合にも、互いに異なり合う2つの視差画像の間の距離が、眼間距離Leyeの半分になっており、必要視差画像数NumPは、NumP7となり、パネル100上の画素列位置に表示される視差画像110も、7枚の視差画像集合PG7kk∈から選択配置されることとなる。提示する視差画像配置の設定を行う単位212は、図11に示されるように、視聴位置210内にあるの9つの位置で構成される。これは、fとaの組合せだけでなく、gとbの組み合わせが考えられることを考慮したものである。設定単位212内において、211a、211b、211c、211d、211e、211f、211g、211h、211iは、各々、視差aの提示される位置、視差bの提示される位置、視差cの提示される位置、視差dの提示される位置、視差eの提示される位置、視差fの提示される位置、視差gの提示される位置、2度目の視差aの提示される位置、2度目の視差bの提示される位置を示す。この単位212内で、3人の視聴者の眼の位置があるうちの、先頭視差位置位置211aと、眼の位置がある最終視差位置位置211hの間の視差数NSPは、8となる。このNSPを、必要とする視差画像数NumP7と比較すると、この値よりも大きいので、この間に、眼の配置されない空間部分があることを示す。図11と同様に、複数視聴者の眼の位置のうちの、先頭視差位置位置211aと、最終視差位置211hとの間で、空白領域があるということは、その部分で、視差画像番号が途切れることを意味する。そこで、その空白の部分の後の視差位置位置211dに、視差画像集合PG内の最も先頭にある視差画像1を配置する。そして、そこ位置211dから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てるようにする。このことで、単位212内の最終視差位置b位置211iまでは、逆視のない視差画像配置になる。単位212の右端にあるa位置211h、b位置211iは、単位212内の先頭に折り返されるので、先頭にある視差位置a位置211aとb位置211bに、最終位置位置211h、211iに設定された視差画像番号5および6と同じ番号5および6を割り振り、その後の位置位置211cに、211bのbに割り振られた視差番号6に対して1を加算した7を割り当てる。このことで、212の設定端以内で、逆視のないような配置をすることが可能となる。丸印で示される位置203pは、視差画像集合PG内の、最も先頭にある視差画像1を配置する視差位置番号の位置を示す。図13は、視聴者nについてn3で、細分化数がmの場合の、視差画像の最適配置制御例を示す。互いに異なり合う2つの視差画像の間の距離が、眼間距離Leyemになっており、必要視差画像数NumPは、NumPとなり、パネル100上の画素列位置に表示される視差画像110は、枚の視差画像集合PGmkk∈から選択配置されることとなる。提示する視差画像配置の設定を行う単位212は、図12に示されるように、視聴位置210内にあるの、個の位置で構成される。この単位212内で、3人の視聴者の眼の位置がある先頭視差位置位置211aと、眼の位置がある最終視差位置位置211jの間の視差数NSPを求め、必要とする視差画像数NumP3m1と比較する。図13の場合、NSP>NumPであるため、複数視聴者の眼の位置の先頭視差位置と最終視差位置の間で、空白領域があり、視差画像番号が途切れることを意味する。そこで、その空白の後の視差位置位置211iから、視差画像集合PG内の最も先頭にある視差画像1を配置する。そして、そこから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てるようにする。このことで、単位212内の最終視差位置am211kまでは、逆視のない視差画像配置になる。単位212の右端にあるa1~amの視差番号を、先頭にある視差位置a1~amにも割り振り、そのあとのb1位置211eからbm位置211hまで、図10、11と同様に、順に加算して、視差番号を割り当てる。このことで、単位212の設定端以内で、逆視のないような配置をすることが可能となる。なお、第1の実施例と同様に、図11から図13ともに、特定の位置に、視聴者の眼がある場合について示したが、取りえるどの視差位置にあっても、同じような手順で視差画像の配置制御が可能である。また、視差画像提示パターンは繰り返されるので、3人視聴者がいた場合でも、1度目の視差提示位置と、2度目の同じ視差提示位置に異なる視聴者が存在する場合が発生する例えば、図12で1度目のaとcに視聴者213aがいて、2度目のaとcに視聴者213cがいるような場合。この場合、第1の実施例の検討と同様に、複数視聴者の眼の位置のうちの、先頭視差位置と最終視差位置との間には、設定単位で見れば、複数視聴者の眼の位置が重なるため、眼の配置されない空白部分が存在するが、NSPNumPとなる。この場合にも、先頭の眼の位置に、視差画像集合PG7内の最も先頭にある視差画像1を配置して、そこから、より右の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ加算したものを割り当てる方法を用いることで、対応が可能である。こうすることで、例えば、視差位置gから、視差番号1を割り当てて、左端に折り返した場合に、視差位置f位置211fと2度目の視差位置a位置221hにも視聴者がいる場合や、視差位置e位置211eと視差位置g位置211gに視聴者がいる場合に発生する逆視を抑えることが可能となるのである。さらに、ここでは示していないが、視聴者nが、n≧4であっても、ここで示した手順は拡張して成立する。以上のことから、視聴者n、細分化数mの場合の、パネル100上の画素列位置に表示される視差画像110の最適配置制御のルールは次のようになる。手順1視聴者の眼の位置を示す、提示する視差画像配置設定単位212の設定をする。その際、複数視聴者の眼の位置の組み合わせ214を設定する。視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、眼の位置がある最終視差位置との間の視差数NSPを算出する。また、視聴者数nと細分化数mを基に、数式9より、ThNSPを計算する。なお、ここで、nは、視聴者数を示し、mは、細分化数を示す。なお、この値ThNSPは、必要な視差画像数NumPと同じ値になるが、配置制御の基準値として、改めて定義したものである。手順2NSP≦ThNSPの場合には、複数視聴者の眼の位置の先頭視差位置と、最終視差位置との間には、全て、眼が配置されおり、眼の先頭視差位置に、視差画像集合PGにおける1を設定し、そこから、1つずつ加算した番号を、視差画像位置に設定する。なお、a1amまでについては、単位内の先頭にも、同じ視差が提示される位置があり、これらについては、同じ視差画像番号を割り当てるものとする。その後には、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置の前まで、視差番号を加算して割り当てる。手順3NSP>ThNSPの場合には、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、最終視差位置との間でつながっていない、つまり、眼の配置されない空間部分がある。よって、最初の空白部分の後ろがある視差画像位置位置103pに、視差画像集合PGにおける1を設定し、そこから、1つずつ加算した番号を、視差画像位置に設定する。なお、a1amまでについては、単位内の先頭にも、同じ視差が提示される位置があり、これらについては、同じ視差画像番号を割り当てるものとする。その後には、眼の配置されない位置の左領域まで、視差番号を加算して割り当てる。このような処理を行うことで、互いに隣り合う2つの視差画像を提示する間隔を、眼間距離よりも細分化することで、クロストークの発生する領域を減少させることができる。そのうえ、表示部上での視差画像配置の最適化を行うことで、視聴者の人数がn人の場合で、視差画像の提示間隔を、眼間距離の1mにした場合でも、逆視発生を抑えることができる。そして、このルールでは、第1の実施例の検討と同様に、複数の視聴者の眼の位置における先頭視差位置と、最終視差位置との間には、設定単位で見れば、複数の視聴者の眼の位置が重なる場合にも適用できる。つまり、最大視聴者数nmaxに対して、視差画像を提示する間隔を、眼間距離より1mより細分化した場合、nmax×m1の視差画像を用意しておく。そして、頭部検出の結果、位置移動が判定された段階で、前述のようなルールに従い、視差画像を表示する際の配置制御を行うことで、視差画像の提示間隔が、mに細分化され、3人以上nmax人以下の複数の視聴者が同時に視聴している場合であっても、逆視が発生せず、立体映像を観察することができる効果をもつことを示している。なお、第1の実施例は、第2の実施例で細分化数mを、1にした場合に相当する。また、ここでの視差画像配置の制御ルールであるが、予めLUTテーブル化することで、より高速な処理が実現できる。また、所定の変換関数化をして、CPUやGPU等を用いて、処理を行うことも可能である。なお、第1の実施例は、第2の実施例で細分化数mを1にした場合に相当するが、m1である場合には、本発明の第1の実施例と同じになる。このため、単位212の先頭から探索して、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、最終視差位置との間で、空白領域がある位置を調べ、その空白部分の後の視差位置から、視差画像集合内の最も先頭にある視差画像1を配置する方法を用いることができる。しかし、mが1でない場合には、単位212の先頭から探索して、複数視聴者の眼の位置のうちの先頭視差位置と、最終視差位置との間で、空白領域がある位置を調べ、その空白部分の後の視差位置から、視差画像集合内の最も先頭にある視差画像1を配置する方法は、用いることができない。つまり、例えば、この簡単な方法を用いると、図11では、212において、5、1、2、3、4、5、1のように、視差画像が配置され、視聴者213bの左眼には、視差画像4が提示され、右眼には、視差画像1が提示されてしまい、逆視が発生してしまう。さらに、本発明の第1の実施例の場合と同様に、最も右にある最終視差画像の開始地点を決定して、そこから、より左方向にある視差画像を順番に配置する処理が行われてもよい。この場合、最も左にある視差画像の開始地点に対して、1つ左隣の視差位置に、最も右にある視差画像の開始位置が設定される。つまり、最も番号の大きい視差画像が、この位置に割り振られ、そこから、より左の視差位置にいくにつれて、視差番号を1ずつ減算したものを、割り当てる。単位212の右端にある視差番号には、先頭にある視差位置の視差番号を割り振ることでも、実現可能である。また、ここでの視差画像配置の制御ルールであるが、予めLUTテーブル化することでより、高速な処理が実現できる。また、所定の変換関数化をして、CPUCentralProcessingUnitやGPUGraphicsProcessingUnit等を用いて行うことも可能である。第3実施形態図14から図16を用いて、本発明の第3実施形態として、左眼画像Lと、右眼画像Rのみを用意し、視聴人数に応じて、2つのLR視差画像を補間して、複数の視差画像を生成し、用いる方法を導入して、立体映像表示を行う装置について説明する。図14に、本発明の第3実施形態である立体映像表示装置の構成を示す。また、図15には、第3の実施形態である立体映像表示装置内の視差画像生成部301の構成を示す。図14に示されるように、本実施例では、第1の実施例において、複数視差画像を入力とする代わりに、LR視差画像を入力として、視差画像生成部301が、所定の視差画像を生成する要素を、加えたものである。よって、この要素301は、第2の実施例にも適用することが可能である。それ以外の構成要素に関しては、第1または第2の実施例の場合と同様である。この発明の特徴は、視聴人数に応じた複数視差画像を予め用意する必要がなく、両眼視差の可能な左眼用視差画像Lと、右眼用視差画像Rを使って、所定の必要な視差画像を補間生成することで、必要な視差画像を確保することにある。この処理を、図15の視差画像生成部301が実施する。図15は、視差画像生成部301の構成を示す図である。視差画像生成部301は、図15に示されるように、補間処理選択部310、画像内挿生成部311、画像外挿生成部312、視差数確認部313より構成される。図16A、図16Bのそれぞれは、補間による視差画像生成の様子を模式的に示す図である。図16Aが、第1の実施例との組み合わせの際の補間生成例を示し、図16bが、第2の実施例との組み合わせの際の補間生成例を示す。まず、補間処理選択部310では、その時点での視差画像を基に、外挿補間を用いて、新たな視差画像を生成するか、内挿補間を用いて、新たな視差画像を生成するかを決定する。例えば、図16Aや、数式7のように、視聴数n1NumPの視差画像を必要とする第1の実施例の場合には、LR視差画像画像301a、301bの次に、新たな視差画像例えば画像301cを生成する場合には、外挿補間処理301qが選択され、画像外挿生成部312で、1つの視差画像画像301cが、外挿補間により、画像外挿生成部312において生成される視差画像1画像301c。そして、視差数確認部313で、視差画像数が必要数NumPだけあるかどうかの判定を行い、必要数ある場合には、この視差画像生成部301での処理を完了する。一方、必要数がない場合には、補間処理選択部310での、決定の処理に戻って、補間処理の選択を始める。例えば、視聴数nが3人の場合には、図16aの場合には、NumP4となり、視差画像1画像301cだけでなく、さらに、外挿補間により、視差画像4画像301dが生成されるのである。なお、補間された視差画像の変化が小さく、立体映像の平坦化やぼけ等を回避して、効果をより持たせる意味で、外挿補間生成する例を示した。一方、図16Bや数式9で示されるように、視聴数n×21NumPの視差画像を必要とする第2の実施例との組み合わせの場合には、まず外挿補間での生成が、2つの視差画像生成画像301g、301kの生成のそれぞれについて、選択される処理301t、301xを参照。その後、追加される視差画像は、その時点での4つの視差画像4つの画像301a、301b、301t、301xからの内挿補間により、3つまで画像301i、301h、301jが、補間生成される処理301u、301w。さらに視差画像が必要な場合には、改めて、外挿補間により、2つまでの視差画像が生成され、その後には、2度の内挿補間が選択される。例えば、図16Bのように、視聴者がn3の場合においては、NumP7の視差画像を必要とする。そして、LR視差画像画像301a、301bからの外挿補間により、視差画像1画像301gと視差画像7画像301kがそれぞれ生成される。次に、視差画像1,7と、用意されたLR視差画像視差3,視差5を用いた内挿補間により、3つの視差画像2,4,5画像301i、301h、301jが生成される過程をとる。図16Bの場合、クロストークを抑えるために、視差画像は、互いに隣り合う2つの視差画像の間の間隔が、眼間距離Leye60mm~70mmの12になる位置に提示されていることとなり、その効果を保持するために、外挿補間を比較的少なくするために、外挿補間と内挿補間を組合せるような方式を示した。こうすることで、必要な視差画像を用意することができ、予め、視聴者数nに応じて、多くの視差画像を用意する必要がなく、最低限のLR視差画像だけを用意すればよいこととなる。これにより、行われる処理が、より簡単にできる。第2の実施例との組み合わせの場合として、図16Bで、互いに隣り合う2つの視差画像の間の間隔が、眼間距離Leye60mm~70mmの12になる位置に提示される場合を示したが、これは、細分化数mが、m2の場合に相当する。細分化数mの場合には、前述の第2実施例のように、視差画像間隔を、m細分化して、クロストーク低減する場合に相当し、NumP視聴数n×細分化数m1の視差画像が必要となる。そして、その場合、NumP2だけ視差画像生成部301で、視差画像補間生成の処理が実施される。通常、多くの視差画像を用意するためには、両眼用に、2つのレンズが平行に並んだカメラでも撮影することは困難であり、まして、視差数分だけ、2よりも更に多い個数のレンズを平行に並べた、特殊な撮影構成を用いる必要があると、そのような撮影構成を用いることは、著しく困難である。それ以外には、LR視差画像の両方もしくは片方から、距離推定を実施し、その結果を基に、任意の視差方向の画像を生成するか、カメラ位置カメラ角度焦点位置を設定し、CGComputerGraphicsツールにより作成された視差画像を用いるぐらいの対応が考えられるが、本発明によれば、そのような追加処理の削減を実現することができる。なお、図16Aの、視聴者数n1の視差画像が必要な場合には、常に、外挿補間により生成する例を示したが、これ以外にも、内挿補間のみを用いることや、図16Bのように、外挿補間と、内挿補間とを組合せて、何れの補間の処理も用いることも可能である。同様に、図16Bの場合にも、これ以外の補間の組み合わせとして、内挿補間のみや、外挿補間のみで構成することも可能である。また、補間する場合においても、予め用意された変換関数を用いて、視差画像補間をすることも可能である。また、その時点で得られている視差画像を、多変量解析や、線形近似等の統計的分析して、変換関数を推定してもよい。そして、その推定において推定された変換関数を用いて、新たな視差画像生成をすることも可能である。この場合、変換関数推定に必要な、所定数の視差画像が揃うまで、図16Bなどで説明したような、内挿補間と外挿補間とを組合せて、視差画像補間生成をする処理を用いればよいと考える。なお、視聴者の人数が増加するのに応じて、視差画像数が、補間により比較的多くなった大きく変化した場合、初期調整部105に働きかけて、視差バリア間ピッチや、レンチキュラーのレンズの中心の間ピッチ等のパラメータ修正することが好ましい。しかし、生じた増加が、1、2枚程度の視差画像の増加であれば、その増加で必要になる、ピッチの変化の幅等は非常に小さいものと考え、その場合には、ピッチ等を変化させないことで、対応することも可能である。その他上記実施形態において説明した本発明の立体映像表示装置では、視差画像を表示する2次元表示部100は、バックライト光源を用いる液晶パネルなどでもよいし、自発光する、PDPや有機ELパネルなどでもよい。つまり、2次元表示部100としては、視差画像の画素列を表示できる表示部であれば、適用可能である。頭部検出部180において、カメラ画像1枚を用いた例を説明したが、2つ以上の複数のカメラ画像を用いて、ステレオ計測することも可能であり、そうすることで、位置検出精度が、より向上することとなる。また、頭部検出部180で用いられる手法としては、例えば、画像を用いる手法以外に、LED光源のような、照明光を対象物体視聴者、立体映像を観察する観察者に照射して、戻ってくるまでの時間TOFTimeOfFlightを計測することで、距離を測定するTOF法や、電磁力等を用いて3次元位置測定を行う、有線接続された手法などを用いることも可能である。また、所定のテストパターンを、常に、視聴者における、撮影がされる領域内に表わさせて、表わされたテストパターンを、視聴者が撮影された画像に含めるように、上述の領域へと表わさせるテストパターンを表示して、そのテストパターンの部分の大きさや、画素値のモアレ変化等を基に、幾何学測量をする手法を用いることも可能である。また、位置検出する際に、人物頭部の検出を前提としたが、位置検出の前提の処理は、人物全体像の検出の処理などであってもよいし、瞳孔や眼領域の抽出の処理を行い、その結果を、位置検出において用いてもよい。頭部位置に応じて、複数視差画像の画素列配置を制御する際に、CPUや、GPU等を用いて、リアルタイム算出制御することも可能であるし、また、予め用意されたLUTテーブルより選択して、制御することも可能である。また、ここでは、バリア形成位置や、ピッチ間隔は、初期調整以外においては、固定であるものとして説明した。一方、頭部位置に応じて、バリア位置や、バリアピッチをアクティブに変化させてもよい。この場合、電圧等をかけることで、遮蔽と開口光の透過率を変化することができるようなデバイス例えばTFT液晶パネルなどを、バリアとして用いることとなる。そして、この場合には、複数視聴者の奥行き方向が、同時に変化した場合にも、対応が可能となる。また、本発明によるパネルを、視聴される居間などの空間にセッティングする時点の調整時にも、固定のバリア位置や、バリアピッチを用いる時にも、本技術の適用が可能である。さらに、前記複数の画像列からの光を、所定位置で視聴できるように分離するバリアによる実施例を示したが、シリンドリカルレンズを配列したレンチキュラー板図24のレンチキュラー板82を用いて、そのレンズについて、屈折角度を制御することで、所定の位置に、各視差画像を提示するレンチキュラー形成部を用いても、同じ効果を実現することができる。この場合、初期調整部105では、レンチキュラー位置の微調整や、レンチキュラーによる視差画像の屈折率の調整が実施される。そして、バリア制御回路106としては、レンチキュラー制御回路が設けられ、バリア形成部101としては、レンチキュラー形成部が設けられる。なお、本発明は、装置、システム、集積回路などとして実現できるだけでなく、その装置を構成する処理手段をステップとする方法として実現したり、それらステップをコンピュータに実行させるプログラムとして実現したり、そのプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能なCD-ROMなどの記録媒体として実現したり、そのプログラムを示す情報、データ又は信号として実現したりすることもできる。そして、それらプログラム、情報、データ及び信号は、インターネット等の通信ネットワークを介して配信してもよい。"