"ビニル化合物共重合体およびポリイソシアネートからなる組成物の架橋物からなるフィルムにおいて、該ビニル化合物共重合体が、下記モノマー単位:Aシロキサン構造および水酸基を有しないビニル化合物aモル、Bポリジメチルシロキサン構造を有しかつ水酸基を有しないビニル化合物bモル、C水酸基を有する直鎖状または分岐状のアルキル基を有し、該アルキル基の炭素数が1~6であるビニル化合物cモル、およびD下記式:CH2=CR-COO-Y[ここで、RはHまたはCH3であり、Yは末端に水酸基を有する直鎖状または分岐状飽和炭化水素基であり、Yは所望により開環ラクトン基-CO-CH2n-O-、ここでnは4~6の整数である、カーボネート基-O-CO-O-、エステル基-CO-O-、エーテル基-O-およびウレタン基-NH-CO-O-から成る群から選択される1以上の基を有していてもよく、かつ40~120の炭素原子を有する]を有するビニル化合物dモル、を含み、上記a~dが、abcd=100でありかつ下記式1~3:0<{b/ab}x100≦513cd/4≦ab≦4cd24d/3≦c≦40d3を満たすところのフィルム。モノマー単位DにおけるYが開環ラクトン基、カーボネート基、エステル基、エーテル基およびウレタン基から成る群から選択される1以上の基を有する、請求項1に記載のフィルム。熱可塑性樹脂フィルムの少なくとも片面に請求項1または2に記載のフィルムを有する積層フィルム。請求項1または2に記載のフィルムまたは請求項3に記載の積層フィルムからなる傷付き防止フィルム。請求項4に記載の傷付き防止フィルムを有する物品。本発明の目的は、物品の表面保護や装飾のために、塗料の直接塗工に代わる手段として有用であり、かつ耐擦傷性に優れたフィルムを提供することである。本発明者は、ビニル化合物共重合体およびポリイソシアネートからなる組成物の架橋物からなる塗膜において、上記共重合体を構成するモノマー単位が特定の炭素数を有するビニル化合物を含むことにより、耐擦傷性擦傷復元性および摩擦に対する耐擦傷性、低温での耐衝撃性および耐汚染性に特に優れる塗膜が得られることを見出し、本発明を達成した。なお、擦傷復元性とは、塗膜表面に外圧が掛かったときは直ちに弾性変形し、容易には破壊に至らず、外圧が取り払われた後は、その変形が塑性変形として残留せずに復元するという性質を意味する。すなわち、本発明は、ビニル化合物共重合体およびポリイソシアネートからなる組成物の架橋物からなるフィルムにおいて、該ビニル化合物共重合体が、下記モノマー単位:Aシロキサン構造および水酸基を有しないビニル化合物aモル、Bポリジメチルシロキサン構造を有しかつ水酸基を有しないビニル化合物bモル、C水酸基を有する直鎖状または分岐状のアルキル基を有し、該アルキル基の炭素数が1~6であるビニル化合物cモル、およびD下記式:CH2=CR-COO-Y[ここで、RはHまたはCH3であり、Yは末端に水酸基を有する直鎖状または分岐状飽和炭化水素基であり、Yは所望により開環ラクトン基-CO-CH2n-O-、ここでnは4~6の整数である、カーボネート基-O-CO-O-、エステル基-CO-O-、エーテル基-O-およびウレタン基-NH-CO-O-から成る群から選択される1以上の基を有していてもよく、かつ40~120の炭素原子を有する]を有するビニル化合物dモル、を含み、上記a~dが、abcd=100でありかつ下記式1~3:0<{b/ab}x100≦513cd/4≦ab≦4cd24d/3≦c≦40d3を満たすところのフィルムである。また、本発明は、熱可塑性樹脂フィルムの少なくとも片面に上記フィルムを有する積層フィルムも提供する。本発明のフィルムおよび積層フィルムは、フォークトモデルの粘弾性挙動を示す故に擦傷復元性に優れかつ摩擦に対する耐擦傷性に優れ、また耐汚染性、耐候性、耐薬品性、耐折曲性および耐衝撃性にも優れるので、物品の表面への、例えば壁面や家電製品、自動車部品などの表面への塗料の直接塗工に代わる手段として、例えば傷付き防止フィルムや加飾フィルムとして有用である。本発明のフィルムは、ビニル化合物共重合体およびポリイソシアネートからなる組成物の架橋物からなり、上記ビニル化合物共重合体が、下記A~Dのモノマー単位を含む。モノマーAモノマーAは、シロキサン構造および水酸基を有しないビニル化合物である。モノマーAとしては、例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、2-ステアリルメタアクリレートおよびラウリルメタアクリレート等のメタアクリル酸エステル;メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテルおよびイソブチルビニルエーテル等のアルキルビニルエーテル;スチレンおよびα-メチルスチレン等の芳香族ビニル化合物;アクリロニトリルおよびメタクリロニトリル等のシアノ基含有ビニル化合物;酢酸ビニル等のカルボン酸ビニルエステル;塩化ビニル、塩化ビニリデン、弗化ビニルおよび弗化ビニリデン等のハロゲン元素含有ビニル化合物;グリシジルメタアクリレートおよびアリルグリシジルエーテル等のエポキシ基含有ビニル化合物;アクリル酸およびメタクリル酸等のカルボキシル基含有ビニル化合物;およびメタアクリルアミド等のアミド基含有ビニル化合物などを挙げることができる。中でも、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレートおよびn-ブチルメタアクリレートが好ましい。モノマーBモノマーBは、ポリジメチルシロキサン構造を有しかつ水酸基を有しないビニル化合物である。このビニル化合物Bは、本発明のフィルムに潤滑性を与え、その結果、フィルムの耐擦傷性をより高めることができる。一般に、モノマーBのようにシロキサン構造を有する化合物は、遊離形で塗料組成物中に存在すると、組成物中の他の成分との相溶性や混和性が低い故にブリードアウトし、耐汚染性の低下をもたらすが、本発明では、モノマーBが遊離形ではなく、ビニル化合物共重合体の構成成分として存在するので、耐汚染性の低下を生じることなく耐擦傷性を高めることができる。モノマーBとしては、他のビニルモノマーとの重合反応の容易さから、一方の末端にアクリル酸エステルまたはメタクリル酸エステル残基を有するポリジメチルシロキサンが好ましい。また、モノマーBは、潤滑性付与の点から、分子量が1000~30000であるのが好ましい。分子量が30000を超えるものは、潤滑性付与の効果が乏しい。また、このような高分子量のモノマーは、合成が困難である。モノマーBとしては、市販のものを使用することができる。例えば、片末端メタクリル変性ポリジメチルシロキサンとして、信越化学工業株式会社製のX-22-2426分子量:約14000およびX-22-174DX分子量:約5000ならびに東亞合成化学工業株式会社製のAK-32分子量:約20000が挙げられる。また、モノマーA、CおよびDの共重合体中に既に導入されたアクリル酸やメタクリル酸由来のカルボキシル基に対して信越化学工業株式会社製のX-22-173DX分子量約5000の片末端エポキシ変性ポリジメチルシロキサン等のポリジメチルシロキサンを既知の方法で導入することもできる。モノマーCモノマーCは、水酸基を有する直鎖状または分岐状のアルキル基を有するビニル化合物であり、該アルキル基の炭素数が1~6、好ましくは2~4である。モノマーCとしては、例えば、アクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタクリル酸2-ヒドロキシエチル、アクリル酸2-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸2-ヒドロキシプロピル、アクリル酸4-ヒドロキシブチル、メタクリル酸4-ヒドロキシブチル、ヒドロキシエチルアクリルアミド、アリルアルコール等が挙げられ、中でも、アクリル酸2-ヒドロキシエチルエステルおよびメタクリル酸2-ヒドロキシエチルエステルが好ましい。モノマーDモノマーDは、下記式:CH2=CR-COO-Y有するビニル化合物である。RはHまたはCH3であり、Yは末端に水酸基を有する直鎖状または分岐状飽和炭化水素基であり、Yは所望により開環ラクトン基-CO-CH2n-O-、ここでnは4~6の整数である、カーボネート基-O-CO-O-、エステル基-CO-O-、エーテル基-O-およびウレタン基-NH-CO-O-以降、開環ラクトン基等と言うことがあるから成る群から選択される1以上の基を有していてもよく、かつ40~120の炭素原子を有する。Yの上記炭素数は、耐擦傷性のための特に重要な因子であり、上記炭素数が40未満であると、得られる塗膜の耐擦傷性に劣る。また、低温での耐衝撃性にも劣る。上記炭素数が120より多いと耐汚染性に劣る。上記炭素数は、好ましくは46~90である。モノマーDは、例えば、メタアクリル酸と式HO-Yで表わされるところの両末端に水酸基を有する長鎖グリコール、例えば分子量594~1714炭素数40~120の長鎖グリコール、との脱水縮合により得られる。Yは所望により、上記開環ラクトン基等を有していてもよい。このような基を有することは、Yの炭素数の制御が容易である点で好ましい。より好ましくは、Yがポリラクトン構造および/またはポリカーボネート構造を有する。Yが分岐状である場合には、開環ラクトン基等が側鎖中よりも主鎖中に存在するのが好ましい。なお、Yが開環ラクトン基等を有するとき、Yの炭素数は、上記開環ラクトン基等に含まれる炭素の数を含む。Yが開環ラクトン基を有するモノマーDは、例えば、メタアクリル酸とポリカプロラクトンジオールとの脱水縮合により得られる。上記脱水縮合は、公知の方法にしたがって、例えばベンゼンやトルエン等の有機溶剤中でp-トルエンスルホン酸などの酸触媒及びハイドロキノンやメチルハイドロキノンなどの重合禁止剤と共に加熱還流することにより、行われ得る。上記ポリカプロラクトンジオールとして、例えば、ダイセル化学工業株式会社製のプラクセル210炭素数50およびプラクセル220炭素数104が挙げられる。また、Yがポリ開環ラクトン構造を有するモノマーDの市販例として、例えば、ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルFA10Lヒドロキシエチルアクリレートのカプロラクトン10mol付加品、CH2=CH-COO-C2H4-O-CO-C5H10-O10-H、Yの炭素数62が挙げられる。また、メタアクリル酸とポリカーボネートジオールとの脱水縮合により、Yがポリカーボネート構造を有するモノマーDを製造することができる。上記ポリカーボネートジオールとして、例えば、ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルCD210炭素数48およびプラクセルCD220炭素数97が挙げられる。本発明におけるビニル化合物共重合体は、上記モノマーA~Dの共重合によって得られる。モノマーA~Dの量は、それぞれをaモル、bモル、cモルおよびdモルとしたとき、abcd=100でありかつ下記式1~3を満たすことが必要である。0<{b/ab}x100≦513cd/4≦ab≦4cd24d/3≦c≦40d3式1は、水酸基を有しないモノマーAおよびBのモル量の関係を示し、モノマーBのモル量が、モノマーAとモノマーBとの合計モル量の5以下であることを意味する。モノマーBの量がこれより多いと、耐汚染性を低下させる場合がある。下限は、使用するモノマーBのポリジメチルシロキサン構造の含有量にもよるが、本発明のフィルムに潤滑性を与える効果を得るために、モノマーAとモノマーBの合計モル量の0.5以上であるのが好ましい。式2は、水酸基を有しないモノマーAおよびBの合計モル量abと水酸基を有するモノマーCおよびDの合計モル量cdとの関係を示す。abcd=100であるので、cd=100-abの関係式を用いると、式2は42.9≦ab≦80を意味する。したがって、20≦cd≦57.1である。式2に関して、ab>4cdのときすなわち、ab>80のときは、架橋密度が低すぎて、耐熱性、耐候性および耐薬品性が低下する。また、耐擦傷性が低下する場合もある。3cd/4>abのときすなわち、ab<42.9のときは架橋密度が高くなり過ぎ、剛直でガラス的な硬化膜を与えるため、擦傷復元性が発現しなくなる。好ましくは、式2が、5cd/6≦ab≦5cd/2である。これは、cd=100-abの関係式を用いると、45.5≦ab≦71.4を意味する。したがって、28.6≦cd≦54.5である。式3は、水酸基を有するモノマーCおよびDのモル量の関係を示す。4d/3>cのとき、すなわちモノマーCの量が少な過ぎるまたはモノマーDの量が多過ぎるときは、架橋密度が低くなり過ぎ、耐汚染性や耐熱性、耐候性および耐薬品性が低下する。また、耐擦傷性が低下する場合もある。c>40dのとき、すなわちモノマーCの量が多過ぎるまたはモノマーDの量が少なすぎるときは、架橋密度が高くなり過ぎ、剛直でガラス的な硬化膜を与えるため、擦傷復元性が発現しなくなる。また、耐折り曲げ性や耐衝撃性が低下する場合もある。好ましくは、cおよびdが、8d/5≦c≦8d、より好ましくは2d≦c≦4dを満たす。上記ビニル化合物共重合体は、通常溶液重合によって製造される。溶液重合における溶剤として、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶剤、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系溶剤、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸イソブチル、酢酸ブチル等のエステル系溶剤、およびエタノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール等のアルコール系溶剤などが挙げられ、これらを単独でまたは2以上の混合溶剤として用いることが出来る。必要に応じて、ベンゾイルパーオキサイド、ラウリルパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイドおよびアゾビスイソブチロニトリル等の重合開始剤を用いることもできる。重合温度は60~160°Cが好ましく、反応時間は5~15時間であるのが好ましい。得られたビニル化合物共重合体を次いでポリイソシアネートと混合し、得られた混合塗料を熱可塑性樹脂フィルムの表面に塗工し、室温でまたは加熱により架橋することにより、本発明の積層フィルムを得ることができる。また、本発明のフィルムは、上記積層フィルムから熱可塑性樹脂フィルムを剥がすことにより得られる。塗工方法には、特に制限はなく、公知のウェブ塗布方法を使用することができる。具体的には、ロールコート、グラビアコート、リバースコート、ロールブラッシュ、スプレーコート、エアナイフコートおよびダイコートなどが挙げられる。得られる塗膜の厚さは、乾燥、硬化後において10~100μmであるのが好ましい。薄すぎると、得られる本発明のフィルムの擦傷復元性が発現しなくなる場合があり、厚すぎると塗布時に塗料が流れたり、不必要にコストが増大するという問題が生じ得る。上記ポリイソシアネートは、分子内に-N=C=O構造を有する化合物であり、具体的には、メチレンビス-4-シクロヘキシルイソシアネート、トリレンジイソシアネートのトリメチロールプロパンアダクト体、ヘキサメチレンジイソシアネートのトリメチロールプロパンアダクト体、イソホロンジイソシアネートのトリメチロールプロパンアダクト体、トリレンジイソシアネートのイソシアヌレート体、ヘキサメチレンジイソシアネートのイソシアヌレート体、イソホロンジイソシアネートのイソシアヌレート体およびヘキサメチレンジイソシアネートのビウレット体等のポリイソシアネート、あるいは上記ポリイソシアネートのブロック型イソシアネート等のウレタン架橋剤を挙げることができる。好ましくは、メチレンビス-4-シクロヘキシルイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネートのトリメチロールプロパンアダクト体、イソホロンジイソシアネートのトリメチロールプロパンアダクト体、ヘキサメチレンジイソシアネートのイソシアヌレート体、イソホロンジイソシアネートのイソシアヌレート体およびヘキサメチレンジイソシアネートのビウレット体等のポリイソシアネートが挙げられる。また、架橋の際には、必要に応じてジブチルスズジラウレートおよびジブチルスズジエチルヘキソエート等の触媒を添加してもよい。ポリイソシアネートの量は、ビニル化合物共重合体中の水酸基のモル数とポリイソシアネート中のイソシアネート基のモル数との比が好ましくは1:0.7~1:1.4、より好ましくは1:0.9~1:1.2であるような量である。イソシアネート量が少なすぎると、耐汚染性や耐候性が低下する場合がある。また、イソシアネート量が多過ぎると、擦傷復元性や耐折り曲げ性が低下する場合がある。架橋は、室温乾燥または加熱乾燥により行うことが出来る。例えば、室温乾燥は6時間~1週間かけて行うことが出来る。加熱乾燥は40~300°Cで5秒~120分かけて行うことが出来る。乾燥の温度や時間は、混合塗料を塗布する熱可塑性樹脂フィルムの性質に合わせて適時選択することが望ましく、場合によっては加熱乾燥と室温乾燥を組み合わせて行うことも出来る。更に、軟化点が低い熱可塑性樹脂フィルムに対して加熱乾燥を行う場合には、乾燥の過程で熱可塑性樹脂フィルムが軟化して破れやしわ入り、収縮などの不具合が生じることもある。これを防ぐために、あらかじめ熱可塑性樹脂フィルムを金属やガラス、陶器、熱硬化性樹脂、軟化点が高い熱可塑性樹脂などの支持体の上に固定した後で混合塗料の塗布や乾燥を行う方法を適宜選択することができる。塗料が塗布されるところの上記熱可塑性樹脂フィルムとしては、例えば、ポリ塩化ビニル樹脂、非結晶性、低結晶性又は結晶性のポリエステル、ポリプロピレン、ポリエチレン等のポリオレフィン、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合樹脂ABS樹脂やスチレンエチレンブタジエンスチレン共重合体及びその水素添加物などのスチレン系樹脂、ポリアミド、アクリル、ポリカーボネート、ポリウレタン等の熱可塑性樹脂のフィルムが挙げられ、無延伸フィルム、一軸延伸フィルムおよび二軸延伸フィルムを包含する。ポリ塩化ビニル樹脂や非結晶性ポリエステル樹脂の無延伸フィルム、あるいは延伸加工した結晶性ポリエステルフィルムが特に好ましい。また、塗料が熱可塑性樹脂フィルムに塗布されて得られた積層フィルムから熱可塑性樹脂フィルムを剥がして本発明のフィルムを得る場合には、熱可塑性樹脂フィルムの塗工面を予め離型処理しておくのが好ましい。上記熱可塑性樹脂フィルムの厚みは特に制限されないが、通常20~500μmであり、後述する真空成形、メンブレンプレス成形、圧空プレス成形、インモールド成形またはインサート成形等への適用を考慮すると、好ましくは75~300μmである。また、意匠性を付与する等の目的で本発明の積層フィルムの熱可塑性樹脂フィルムとは反対側の表面すなわち塗膜表面にエンボス加工を施す場合には、塗膜が弾性変形するという特性を有しているため、エンボス加工が困難になるという恐れがあるが、塗膜の厚みを10~30μm、熱可塑性樹脂フィルムの厚みを80~300μmとし、かつ表面粗度Rzが20μm以上のエンボスロールで押圧加工する事により、良好なエンボス形状を得る事が出来る。本発明のフィルムおよび積層フィルムは、擦傷復元性および耐汚染性に優れ、また耐候性、耐薬品性、耐折曲性および耐衝撃性にも優れるので、物品の表面への塗料の直接塗工に代わる手段として、例えば傷付き防止フィルムや加飾フィルムとして有用である。例えば、ドアサッシュ、モール、フェンダー、バンパー等の自動車部品、家電製品の筐体や情報表示部分、建築物の壁材や床材、家具製品等の表面に好適に使用され得る。本発明のフィルムまたは積層フィルムを、例えば壁材、床材、イメージグラフィックスおよび自動車ドアサッシュ等の平面的な部材に貼り付けて使用する場合には、本発明のフィルムの片面または本発明の積層フィルムの熱可塑性樹脂フィルムの上に粘着剤層や接着剤層を設け、所望の形状に切断して貼り付けることができる。貼り付けの際に、本発明のフィルムまたは積層フィルムと部材との間に空気が取り込まれて膨れを生じ、美観を損ねるのを防ぐために、上記粘着剤層や接着剤層の表面に空気抜けのための溝を設けるのが好ましい。一方、そのような気抜け溝を設けると、本発明のフィルム表面における上記溝と対応する部分に凹みができるという外観不良が発生する可能性があり、それを防止するため、気抜け溝のデザインは、溝の幅が好ましくは10~200μm、より好ましくは50~150μmである。また、溝の深さは好ましくは5~50μm、より好ましくは10~30μmであり、その断面形状は半円形である。更に、外観不良を発生させずに気泡を効率よく排出させるべく、溝を有する粘着剤層表面を鉛直方向より見たときの溝によって区切られる粘着剤層が正三角形、正四角形、菱形または正六角形の繰り返し構造であるように溝が配置されるのが推奨される。また、本発明のフィルムまたは積層フィルムを、例えば家電製品の筐体、自動車インストゥルパネル、シフトノブ、アシストグリップ等の立体的で複雑な形状の部材の表面保護や装飾のために使用する場合には、真空成形、メンブレンプレス成形、圧空プレス成形、インモールド成形またはインサート成形等により一体成形することができる。一体成形を行う場合には、本発明のフィルムの片面または本発明の積層フィルムの熱可塑性樹脂フィルムの上に粘着剤層または接着剤層を設けたものを上記部材と一体化させることが好ましい。真空成形を行う場合には、部材の複雑な形状に追随する必要があるため、熱可塑性樹脂フィルムのガラス転移点が60~130°Cであることが好ましく、具体的にはアクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリエステル樹脂およびアクリロニトリルブタジエンスチレン共重合樹脂のフィルムが好ましい。また、真空成形では積層フィルムが伸ばされるため、本発明のフィルムにおいて、ビニル化合物共重合体の水酸基1当量に対してポリイソシアネートのイソシアネート基が0.7~1.2当量であるようにするのが好ましい。以下、本発明を実施例により説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。実施例1窒素雰囲気下で、500ml容のフラスコにメチルイソブチルケトン100質量部を入れ、100°Cに昇温した。また、表1に示すモルのモノマーA~Dの合計100質量部すなわち、モノマーA14質量部、モノマーB15質量部、モノマーC15質量部およびモノマーD57質量部および2,2-アゾビスイソブチロニトリル株式会社日本ファインケム製、ABN-R1質量部を混合し、この混合物を100°Cのメチルイソブチルケトン中に3時間かけて滴下した。更に6時間かけて加熱還流を行い、目的の共重合体固形分50を得た。得られたビニル化合物共重合体100質量部を34質量部のポリイソシアネートと混合して得た塗料を、東レフィルム加工株製のポリエステルフィルムセラピール38商品名の離型処理面上に乾燥後の塗膜厚みが50μmとなるように塗布した後、150°Cで30分加熱し、更に室温で24時間放置して塗膜を形成した。この塗膜をセラピール38から剥離して、目的のフィルムイを得た。得られたフィルムについて下記試験1~13を行った。結果を表1に示す。実施例2~19および比較例1~9表1に示す各モノマーを表1に示すモルの量括弧内の数字は質量部で使用し、実施例1と同様に共重合して得られたビニル化合物共重合体100質量部を表1に示す量質量部のポリイソシアネートと混合して得た塗料を、ユニチカ株製のポリエステルフィルムエンブレットS50商品名の片面に乾燥後の塗膜厚みが20μmとなるように塗布した後、150°Cで30分加熱し、更に室温で24時間放置して塗膜を形成し、目的の積層フィルムロを得た。なお、実施例19では、ビニル化合物共重合体100質量部およびポリイソシアネート34質量部とともにポリジメチルシロキサン25質量部を混合して塗料を得た。得られた積層フィルムについて下記試験1~15を行った。結果を表1に示す。使用した材料は以下の通りである。モノマーA:三菱レイヨン株式会社製、メチルメタクリレートモノマーB:信越化学工業株式会社製のX-22-2426、片末端メタクリル変性ポリジメチルシロキサン、分子量:約14000モノマーC:株式会社日本触媒製、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、水酸基含有アルキル基の炭素数2モノマーD-1:ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルFA10L、ヒドロキシエチルアクリレートのカプロラクトン10mol付加物、Yの炭素数62、分子量1256モノマーD-2:下記方法で調製された化合物、Yの炭素数46、分子量1002モノマーD-3:下記方法で調製された化合物、Yの炭素数52、分子量1116モノマーD-4:下記方法で調製された化合物、Yの炭素数40、分子量888モノマーD-5:ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルCD210ポリカーボネートジオール、HO-C6H12-O-CO-O6-C6H12-OHとアクリル酸の脱水縮合物、Yの炭素数48、分子量1036モノマーD-6:ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルCD220ポリカーボネートジオール、HO-C6H12-O-CO-O13-C6H12-OHとアクリル酸の脱水縮合物、Yの炭素数97、分子量2044比較モノマーD-7:ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルFM5、ヒドロキシエチルメタクリレートのカプロラクトン5mol付加物、Yの炭素数32、分子量700比較モノマーD-8:ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルFM3、ヒドロキシエチルメタクリレートのカプロラクトン3mol付加物、Yの炭素数20、分子量472比較モノマーD-9:ダイセル化学工業株式会社製のプラクセル230ポリカプロラクトンジオール、炭素数158とアクリル酸の脱水縮合物、Yの炭素数158、分子量3096ポリイソシアネート:日本ポリウレタン工業製のコロネートHX、固形分100、NCO含量21.3質量ポリジメチルシロキサン:信越化学工業株式会社製のポリジメチルシロキサン、粘度100万CSモノマーD-2の調製ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルFM2Dヒドロキシエチルメタクリレートのカプロラクトン2mol付加物、分子量358とアジピン酸分子量146とを酸触媒を用いて脱水縮合を行って末端カルボン酸変性メタクリレートを合成した。続いて、この末端カルボン酸変性メタクリレートにダイセル化学工業株式会社製のプラクセル205カプロラクトン4量体のジオール、H-{O-CH25-CO}2-O-CH2-O-CH2-O-{CO-CH25-O}2-H、分子量534を加え、酸触媒を用いて脱水縮合を行って末端水酸基含有メタクリレートモノマーD-2を得た。モノマーD-3の調製上記モノマーD-2の調製において、プラクセルFM2Dに代えて、ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルFM3ヒドロキシエチルメタクリレートのカプロラクトン3mol付加物、分子量472を使用したこと以外は上記調製と同様にしてモノマーD-3を得た。モノマーD-4の調製上記モノマーD-2の調製において、プラクセルFM2Dに代えて、ダイセル化学工業株式会社製のプラクセルFM1Dヒドロキシエチルメタクリレートのカプロラクトン1mol付加物、分子量244を使用したこと以外は上記調製と同様にしてモノマーD-4を得た。試験1擦傷復元性上記で得られたフィルムイまたは積層フィルムロを長さ150mm×幅75mmに切り出して試験片とし、これを硝子板上に置いた。積層フィルムロの場合には塗膜面が表面になるように置いた。仲屋ブラシ工業製の4行真鍮ブラシ荷重500gfを用いて、試験片の表面を片道100mmの距離で10往復擦った後、真鍮ブラシを速やかに除去して表面についた擦傷が消失するまでの時間を観察した。○:1分以内に擦傷が消失した。△:1分超~24時間以内に擦傷が消失した。×:24時間以上経過しても擦傷が消失しなかった。2摩擦に対する耐擦傷性上記で得られたフィルムイまたは積層フィルムロを長さ200mm×幅25mmに切り出して試験片とし、これをJISL0849の学振試験機に置いた。積層フィルムロの場合には塗膜面が表面になるように置いた。続いて、学振試験機の摩擦端子に金巾3号を5重となる様に取り付けた後、500gf荷重を載せて試験片表面を200往復した後の表面の擦り傷の程度を確認した。◎:擦り傷が見られなかった。○:塗膜表面に10本未満の軽微な擦り傷が見られた。△:塗膜表面に10本以上の軽微な擦り傷が見られた。×:塗膜表面全体に明瞭な擦り傷が見られた。3耐折曲げ性上記で得られたフィルムイまたは積層フィルムロを100mm×50mmの大きさに切り出し、日東電工製の両面テープNo.500Aを用いて厚さ0.3mmのアルミ板に貼り付けて試験片とした。積層フィルムロの場合には塗膜面が表面になるように貼り付けた。この試験片を、直径2mmのマンドレルを取り付けたJISK5600-5-1タイプ1の折り曲げ試験装置を用いて、塗膜面が外側になる様に2秒をかけて均等な速度で180°に折り曲げた。折り曲げ終了後、折り曲げた箇所の中央30mm部分について塗膜の割れの有無を確認した。○:割れが生じなかった。△:割れは生じないが、曲げた部分が白っぽくなった。×:割れが生じた。4耐衝撃性上記で得られたフィルムイまたは積層フィルムロを100mm×50mmの大きさに切り出し、日東電工製の両面テープNo.500Aを用いて150mm×75mm×1mmのアルミ板に貼り付けて試験片とした。積層フィルムロの場合には塗膜面が表面になるように貼り付けた。この試験片を、JISK5600-5-3に基づいてφ1/4インチの鉄球を取り付けたデュポン式衝撃試験機に塗膜面が上になるように置き、荷重300gfの重りを20cmの高さから落下させて衝撃を与えた後に塗膜の割れの有無を評価した。○:割れが生じなかった。×:割れが生じた。5低温での耐衝撃性上記試験4と同様の試験を-10°Cの雰囲気温度で行った。なお、試験片をデュポン式衝撃試験機に設置した後に5分経過して温度が一定となった状態で試験を実施した。○:割れが生じなかった。×:割れが生じた。6耐水性上記試験4と同様の試験片を用い、これを40°Cの温水に168時間浸漬した後に取り出し、1時間以内に塗膜の外観を、以下の基準にしたがって目視評価した。○:変化が見られなかった。△:肉眼では確認できないが顕微鏡を使用すると確認できる程度の非常に小さい膨れ、剥れまたは割れがあり、それらに起因する僅かな光沢低下や染みが肉眼で確認された。×:膨れ、剥れまたは割れが肉眼で確認された。7耐湿性上記試験4と同様の試験片を用い、これを50°C、95RHの恒温恒湿槽に168時間放置した後に取り出し、1時間以内に塗膜の外観を、試験6と同様の評価基準にしたがって目視評価した。8耐熱性上記試験4と同様の試験片を用い、これを100°Cのギヤオーブンに1時間放置した後に取り出し、更に室温で1時間以上放置した後、塗膜の外観を、試験4と同様の評価基準にしたがって目視評価した。9耐酸性上記試験4と同様の試験片を用い、これに10希硫酸2mlを滴下して室温で24時間放置した後、十分に水洗した。この試験片を更に室温で1時間以上放置した後、塗膜の外観を、試験6と同様の評価基準にしたがって目視評価した。10耐塩基性上記試験4と同様の試験片を用い、これに5炭酸ナトリウム水溶液2mlを滴下して40°Cで6時間放置した後、十分に水洗した。この試験片を更に室温で1時間以上放置した後、塗膜の外観を、試験6と同様の評価基準にしたがって目視評価した。11耐ガソリン性上記試験4と同様の試験片を用い、これにJISK2202に準拠する1号ガソリン2mlを滴下して室温で24時間放置した後、十分に水洗した。この試験片を更に室温で2時間以上放置した後、塗膜の外観を、試験6と同様の評価基準にしたがって目視評価した。12耐アルコール性上記試験4と同様の試験片を用い、これにエタノール2mlを滴下して室温で24時間放置した後、十分に水洗した。この試験片を更に室温で24時間以上放置した後、塗膜の外観を、試験6と同様の評価基準にしたがって目視評価した。13耐候性上記試験4と同様の試験片を用い、これをサンシャインウェザオメーターで2000時間暴露した後、十分に水洗した。この試験片を更に室温で24時間以上放置した後、塗膜の外観を、試験6と同様の評価基準にしたがって目視評価した。14耐汚染性上記試験4と同様の試験片を3個用意し、これらをそれぞれ屋外に80、160および240日間放置した後、十分に水洗した。これらの試験片を更に室温で24時間以上放置した後、塗膜の外観を、下記の評価基準にしたがって目視評価した。◎:いずれの試験片も外観の変化が見られなかった。〇:240日間放置した試験片のみに、光沢低下、膨れまたは剥れなどが確認された。△:80日間放置した試験片については変化が見られなかったが、他の2つの試験片については、光沢低下、膨れまたは剥れなどが確認された。×:いずれの試験片にも、光沢低下、膨れまたは剥れなどが確認された。15取扱性塗膜イまたは積層フィルムロを100×25mmに切り抜き、これをAD製テンシロンRTG-1310引張試験機にチャック間距離を50mmにして取り付け、引張速度200mm/minで引張試験を行った時の10モジュラス値を測定した。この値が小さいほど、取扱中に破れる可能性が高く、取扱性に劣る。○:10モジュラス値が10N/25mm以上△:10モジュラス値が1N/25mm以上かつ10N/25mm未満×:10モジュラス値が1N/25mm未満表1に示されるように、本発明の塗膜および積層フィルムは、耐擦傷性に優れ、また耐汚染性、耐候性、耐薬品性、耐折曲性および耐衝撃性にも優れる。一方、式2を満たさず、モノマーAおよびモノマーBの合計量が多過ぎる比較例1では、耐擦傷性、耐薬品性、耐候性および耐汚染性に劣り、モノマーAおよびモノマーBの合計モル量が少なすぎる比較例2では、耐擦傷性および耐低温衝撃性に劣った。式3を満たさず、モノマーCの量が多過ぎる比較例3では、耐擦傷性、耐折り曲げ性および耐衝撃性に劣り、モノマーCの量が少なすぎる比較例4では、耐擦傷性および耐汚染性に劣った。モノマーCとして、末端水酸基含有アルキル基の炭素数が本発明の範囲より少ないものを使用した比較例5~7では、耐擦傷性および耐低温衝撃性に劣り、多いものを使用した比較例8では、耐汚染性に劣った。モノマーBの量が多過ぎる比較例9では、耐汚染性に劣った。実施例20塩化ビニル樹脂信越化学工業株式会社製、重合度1100100質量部、ポリエステル系可塑剤{花王株式会社製、HA-5商品名}20質量部およびカーボンブラック三菱化学株式会社製、MCF1000商品名5質量部の組成物をカレンダー成形機により製膜し、基材フィルム厚み100μmを得た。この基材フィルムの一方の面に、塗膜厚みが15μmであること以外は実施例1と同様にして得られたフィルムを金属ロールにより貼り合せて積層フィルムを得た。次いで、この塗膜表面に、表面粗度Rzが30μmの梨地エンボスロールを100°C、5kgf/cm2で押圧加工する事により、エンボス加工フィルム1を得た。実施例21実施例20において塗膜厚みを25μmにした以外は実施例20と同様にして、エンボス加工フィルム2を得た。実施例22実施例20において基材フィルムの厚みを250μmにした以外は実施例20と同様にして、エンボス加工フィルム3を得た。実施例23実施例20において基材フィルムを、PET-G樹脂イーストマンケミカル株式会社製、イースターG6763100質量部およびカーボンブラック三菱化学株式会社製、MCF1000商品名5質量部の組成物を用いて押出ダイ成形機により製造した厚み100μmこと以外は実施例20と同様にして、エンボス加工フィルム4を得た。参考例1実施例20においてエンボスロールの表面粗度Rzを10μmにした以外は実施例20と同様にして、エンボス加工フィルム5を得た。参考例2実施例20において塗膜厚みを5μmにした以外は実施例20と同様にして、エンボス加工フィルム6を得た。参考例3実施例20において塗膜厚みを40μmにした以外は実施例20と同様にして、エンボス加工フィルム7を得た。比較例10塗膜のための塗料として、擦傷復元性を有しない、日本化工塗料株式会社製ALLEX26K-37商品名100重量部とALLEX26硬化剤10重量部との塗料を使用した以外は実施例20と同様にして、エンボス加工フィルム8を得た。上記で得られたエンボス加工フィルム1~8について、下記のエンボス加工性の試験および上記1および14の試験を行った。結果を表2に示す。エンボス加工性得られたエンボス加工フィルムの塗膜表面を下記の評価基準にしたがって目視評価した。○:エンボスが塗膜表面全体にわたって形成されており、塗膜の割れや穴開きもない。×:エンボスがほとんどまたは全く形成されておらず、あるいは塗膜に割れや穴開きがある。"