収容穴3を有する機器のハウジング2と、前記収容穴3に組み込まれる挿入部材5と、その挿入部材の外周に形成されたシール溝9に挿入されて挿入部材5と前記収容穴3の内周面との間を挿入部材の全周にわたってシールする環状シール部材8とを有し、前記収容穴3の内周面に、両端が互いに離間し、なおかつ、底部にハウジングの内部に形成された連通路10が開口している非環状凹部11が形成され、前記環状シール部材8が前記挿入部材5とともに前記収容穴3に挿入されたときに前記環状シール部材8が前記非環状凹部11を通り越した位置でその環状シール部材8による挿入部材外周のシールがなされるシール装置であって、前記環状シール部材8の圧縮応力を解放させる応力解放溝12を前記収容穴3の内周面に設け、前記環状シール部材8が前記挿入部材5とともに前記収容穴3に挿入されたときに、前記応力解放溝12への解放により応力が低減されている状況下で前記環状シール部材8が前記非環状凹部11の位置を通過するように前記非環状凹部11と前記応力解放溝12の位置関係を設定したシール装置。前記応力解放溝12を、前記非環状凹部11に対して前記収容穴3の周方向及び軸方向の少なくとも一方に位置ずれさせて設けた請求項1に記載のシール装置。前記応力解放溝12の全域を非環状凹部11に対して収容穴の周方向に位置ずれさせ、その応力解放溝12を前記非環状凹部11の周方向両側に対称に配置した請求項1又は2に記載のシール装置。前記応力解放溝12を非環状凹部11に対して収容穴の軸方向に位置ずれさせ、前記環状シール部材8が前記挿入部材5とともに前記収容穴3に挿入されたときに、前記環状シール部材8がその応力解放溝12に到達するようにした請求項1~3のいずれかに記載のシール装置。前記応力解放溝12を、前記非環状凹部11から離間した位置に設けた請求項1~4のいずれかに記載のシール装置。前記応力解放溝12の開口縁に、開口のエッジを鈍らせるテーパの面取り部12aを設けた請求項1~5のいずれかに記載のシール装置。前記応力解放溝12の溝面と溝縁を段差やエッジの無い曲面12bで形成した請求項1~5のいずれかに記載のシール装置。特許文献1が開示しているポンプユニットは、図9に示すように、挿入部材円筒ケース5の外周に形成したシール溝9に環状シール部材8を挿入し、2つの液圧系統のうち一方の系統のポンプの吸入口6と他方の系統のポンプの吸入口6の連通や吸入口6と吐出口7の連通をその環状シール部材8で遮断しており、そのために、軸方向寸法が長くなる。そこで、本出願人は、体格縮小を実現できる構造を先に提案している。その構造は、図10a、bに示すように、ハウジング2に形成される収容穴3の内周面に、従来の環状溝に代わる非環状凹部11いわゆる部分リセスを設け、その非環状凹部にハウジングの連通路10を開口させ、非環状凹部に対応させた2つの液圧系統の吸入口6、6間を、それらの間に斜めに配置したOリングなどの環状シール部材8で封止する。なお、図中最下部の連通路10は、他方の系統の吐出口図示せずにつながり、図中最上部の連通路10は、ハウジング2に形成した環状凹部リセス溝14の底部に開口して環状凹部経由で一方の系統の吐出口7につながるようにしている。図示したような非環状凹部11を介してポンプの吸入口や吐出口を連通路10に接続すると、非環状凹部11の設けられていない側例えば、図10bの左側に設ける他のコンポーネントを収容穴3に近づけることができ、これもポンプユニットの体格縮小に寄与する。ところが、ハウジングの収容穴の内周面に設ける通路接続用の溝を、環状溝から上述した非環状凹部11に置き換えたものは、ポンプユニットを収容穴3に組み付けるときに、環状シール部材8が非環状凹部11の開口縁部でかじられて傷つけられると言う問題が発生した。環状シール部材8は締代を有しており、非環状凹部11の位置を通過するときに圧縮応力が解放される。その圧縮応力の解放が環状溝に比べて面積の狭い非環状凹部11の位置で起こるために非環状凹部11に対する環状シール部材8の入り込み量が大きくなり、その環状シール部材8が非環状凹部11を通過するときに、シール溝9のエッジと非環状凹部11のエッジ間に環状シール部材8が挟み込まれてその環状シール部材の一部がちぎれたりする。なお、前掲の特許文献2の技術を採用すれば、収容穴に挿入部材を挿入するときにシール部材を締代の無い状態にしておき、挿入後にそのシール部材をエアー圧で拡径させてシール対象の面に押し当てることができるが、この方法は、使用規制を受けやすい。構造上エアー圧の導入が許されない製品には採用できないし、採用できたとしても製品の構造の複雑化やエアー圧の使用によるランニングコストの上昇などが避けられない。この発明は、上記の不具合を解消するために、環状シール部材を、内周面に非環状凹部の形成された収容穴に健全に組み付けられるシール構造を提供することを目的としている。上記の課題を解決するため、この発明においては、収容穴を有する機器のハウジングと、前記収容穴に組み込まれる挿入部材と、その挿入部材の外周に形成されたシール溝に挿入されて挿入部材と前記収容穴の内周面との間を挿入部材の全周にわたってシールする環状シール部材とを有し、前記収容穴の内周面に、両端が互いに離間し、なおかつ、底部にハウジングの内部に形成された連通路が開口している非環状凹部が形成され、前記環状シール部材が前記挿入部材とともに前記収容穴に挿入されたときに前記環状シール部材が前記非環状凹部を通り越した位置でその環状シール部材による挿入部材外周のシールがなされるシール装置に以下の工夫を施した。即ち、前記環状シール部材の圧縮応力を解放させる応力解放溝を前記収容穴の内周面に設け、前記応力解放溝への解放により応力が低減されている状況下で前記環状シール部材が前記非環状凹部の位置を通過するように前記非環状凹部と前記応力解放溝の位置関係を設定した。このシール装置は、前記非環状凹部に対して前記応力解放溝を収容穴の周方向及び軸方向の少なくとも一方に位置ずれさせて設けることができる。周方向への位置ずれ、軸方向への位置ずれは、どちらも部分的であってもよいし、全域が周方向や軸方向にずれていてもよい。応力解放溝の位置を非環状凹部に対して周方向にずらすものは、複数の応力解放溝を非環状凹部の周方向両側に対称に配置するレイアウトが好ましいが、非対称配置のレイアウトや応力解放溝を1つのみ設ける形態も考えられる。また、応力解放溝の位置を非環状凹部に対して軸方向にずらすものは、環状シール部材が前記挿入部材とともに前記収容穴に挿入されたときに、前記環状シール部材が応力解放溝に到達して応力解放溝による環状シール部材の圧縮応力の解放がなされるようにする。さらに、応力解放溝は、非環状凹部から独立した溝離間した溝として設けるのがよい。このほか、その応力解放溝は、開口縁のエッジを鈍らせたもの、開口縁にエッジの無いもの、溝面に段差の無いものが好ましい。溝縁にテーパの面取り部を形成したり、溝面と溝縁を緩やかに彎曲した曲面で形成したりすることで好ましい形態の溝にすることができる。なお、この発明は、特許文献1が開示しているようなポンプユニットの円筒ケース外周のシールに限らず、シリンダ内で往復運動するピストンの外周のシールなどにも利用することができる。シリンダの内周面に非環状凹部を設け、シリンダに対して、ピストンをそのピストンの外周に装着した環状シール部材が非環状凹部を通り越すところまで挿入し、非環状凹部を通り越した位置でピストンを往復運動させるといったときにもこの発明の有効性が発揮される。この発明のシール装置は、挿入部材の外周に装着した環状シール部材を挿入部材とともにハウジングの収容穴に挿入するときに、その収容穴の内周面に設けた応力解放溝に環状シール部材の一部が逃げる。その逃げによって圧縮応力が解放されて弱まる。その状態で環状シール部材が非環状凹部の位置を通り越すため、非環状凹部の位置での弾性復元による膨張量非環状凹部に対する環状シール部材の入り込み量が応力解放溝の無いものに比べて小さくなる。そのために、シール溝のエッジと非環状凹部のエッジ間に環状シール部材が挟み込まれる現象が起こり難くなり、挟み込みによる傷付きや剪断が防止されるようになる。なお、応力解放溝を非環状凹部から独立させて非環状凹部に対して周方向や軸方向に位置ずれさせると、環状シール部材によるシールを非環状凹部と応力解放溝との間で行うことができる。また、複数の応力解放溝を非環状凹部の周方向両側に対称に配置するものは、応力解放溝による応力の解放が非環状凹部の周方向両側で平均的になされ、非環状凹部に対する環状シール部材の入り込み状態に偏りが生じ難い。さらに、応力解放溝が、開口縁のエッジを鈍らせたもの、開口縁にエッジの無いもの、溝面に段差の無いものは、応力解放溝が環状シール部材を傷付けることがない。以下、この発明のシール装置の実施の形態を、添付図面の図1~図8に基づいて説明する。図1~図7は、この発明のシール装置を、液圧制御ユニット1に採用した例を示している。図示の液圧制御ユニット1は、ハウジング2に設けた収容穴3にポンプユニット4を組み付けて構成される。ポンプユニット4は、挿入部材円筒ケース5の内部にギヤポンプ図示せずを組み込んで構成されており、挿入部材5には、そのギヤポンプの吸入口6と吐出口7が外周に開口させて設けられている。ギヤポンプは2組の液圧系統に対応させて2組設けられ、そのために、吸入口6と吐出口7は同一挿入部材5に対してそれぞれ2つ設けられている。また、挿入部材5の外周には、環状シール部材図のそれはOリング8が複数個装着されている。各環状シール部材8は、挿入部材5の外周に設けたシール溝9に組みつけられている。図ではその環状シール部材8の1個が2つの液圧系統に個別に属する吸入口6、6間を斜めに横切って配置されており、その斜め配置の環状シール部材8によって異なる一方の系統の吸入口6と他方の系統の吸入口6との間が遮断される。ハウジング2には、2つの吸入口6、6と2つの吐出口7、7に個別につながる連通路10が設けられており、その連通路10のうち、吸入口6、6につながる連通路を底部に開口させた非環状凹部11がリセス加工して設けられている。その非環状凹部11は、図2に示すように、両端が離間した凹部であり、各系統の吸入口6、6にそれぞれ連通する位置にある。なお、吐出口7、7につながる連通路10のうち、図中最上部にある連通路は、環状凹部14の底部に開口し、環状凹部14経由で吐出口7に連通させている。図4に示すように、ポンプユニット4を収容穴3の奥端まで挿入したときに、挿入方向の最前部にある環状シール部材8は、図1において右側と左側の非環状凹部11よりも収容穴3の奥端側に配置される。また、収容穴3に2番目に挿入される斜め配置の環状シール部材8は、図1において左側部分が左側の非環状凹部11よりも収容穴3の奥端側に配置される。従って、図示の構成では、ポンプユニット組み付け時に図中右側の非環状凹部11、左側の非環状凹部11の位置を環状シール部材8が通り越すことになる。そこで、各非環状凹部11に近接した位置において、収容穴3の内周面に、この発明を特徴づける応力解放溝12を設けている。その応力解放溝12は、図3に示すように、非環状凹部11に対して周方向に位置をずらして2個を非環状凹部11の周方向両側に対称に配置したが、非環状凹部11に対して全域が周方向にずれることは必須ではない。その数も2個に限定されない。1個であってもよいし、3個以上あっても構わない。また、図3に示すように非環状凹部11に対して軸方向にも位置ずれさせてよい。応力解放溝12は、環状シール部材8が挿入部材5とともに収容穴3に挿入されたときに応力解放溝12の位置に到達し、その応力解放溝12によって圧縮応力が解放された状況下で環状シール部材8が非環状凹部11の位置を通過するように非環状凹部11との位置関係が設定されていればよい。環状シール部材8は、図1、図4のように、一部が斜めに配置されることがあるので、非環状凹部11に対して応力解放溝12が図3のように軸方向にオーバラップしていなくても、応力解放溝12による応力解放がなされている状況下で環状シール部材8が非環状凹部11の位置に到達することがあり得る。なお、非環状凹部11は、図3に示すような長溝形状の凹部である必要はない。例えば、図5に示すような外周稜線が円形状を呈する凹部であってもよい。応力解放溝12は、溝縁に開口縁のエッジを鈍らせるテーパの面取り部12a{図6a参照}を形成したもの、図6bに示すように溝面と溝縁を緩やかに彎曲した曲面12bで形成して開口縁のエッジや溝面の段差をなくしたものなどがその溝による環状シール部材の傷付きを防止できて好ましい。収容穴3の内周に上述した応力解放溝12があると、図7に示すように、環状シール部材8の一部が応力解放溝12に逃げて同部材の圧縮応力が緩和され、これにより、非環状凹部11に対応した領域では環状シール部材8に大きな膨らみができず、その部分が非環状凹部11の位置を支障なく通過することが可能になる。そのために、いわゆるかじれによる環状シール部材の傷付きやちぎれが起こらない。図8は、この発明のシール装置を、シリンダ13内で往復運動するピストン挿入部材5の外周のシールに適用した例を示している。図示の通り、シリンダ13の内周面に連通路10を開口させた非環状凹部11が設けられている。ピストン挿入部材5は、外周に環状シール部材8を装着してシリンダ13に挿入される。その挿入は、環状シール部材8が非環状凹部11を通り越す位置まで行なわれ、図示しない端栓などでピストン挿入部材5が非環状凹部11を通り越して戻ることが防止される。このように、環状シール部材8が非環状凹部11よりも図において右側にある状態を維持してピストン挿入部材5をシリンダ13内で往復運動させる油空圧機器でも、非環状凹部11の位置を通過させるときに環状シール部材8が傷つけられることが起こり得る。そこで、シリンダ13の内面に応力解放溝12を設け、その応力解放溝12によって圧縮応力が解放された状態で環状シール部材8が非環状凹部11の位置を通過する構造にしており、この場合にも、環状シール部材8の保護がなされる。