互いに反対側に位置する第1端及び第2端を有するコネクタ本体であって、前記第1端がケーブルの準備された端部と連結されるように構成された、コネクタ本体と、結合コネクタと接合するように構成された接合端と、前記接合端の反対側の自由端と、を有する連結部材であって、前記自由端が前記コネクタ本体の前記第2端において前記コネクタ本体に対して回転可能である、連結部材と、前記コネクタ本体における前記第2端の外面と前記連結部材の前記自由端との間に配置された弾性接地部材と、を備える電気コネクタであって、前記コネクタ本体、前記連結部材及び前記弾性接地部材それぞれが、導電性を有し、これにより、前記コネクタ本体と前記連結部材との間に接地経路が創成されていることを特徴とする電気コネクタ。前記接地部材は、前記コネクタ本体における前記第2端の前記外面をほぼ囲むように延在していることを特徴とする請求項1に記載の電気コネクタ。前記接地部材は、コイルバネ、波形バネ及びOリングのうちのいずれか1つであることを特徴とする請求項1に記載の電気コネクタ。前記コネクタ本体の前記第2端は、テーパ状部分を含み、前記連結部材の前記自由端は、自由端面を含み、前記接地部材は、前記テーパ状部分及び前記自由端面双方と接触していることを特徴とする請求項1に記載の電気コネクタ。前記接地部材は、ほぼリング形状であることを特徴とする請求項1に記載の電気コネクタ。前記接地部材は、切欠部分を含んでいることを特徴とする請求項5に記載の電気コネクタ。前記ケーブルの前記処理された端部に連結するために前記コネクタ本体に挿入可能な棒状部材をさらに備え、前記連結部材は、前記棒状部材の端部に回転可能に連結されていることを特徴とする請求項1に記載の電気コネクタ。前記連結部材は、前記結合コネクタに連結するための内側ねじ山を有するナットであることを特徴とする請求項1に記載の電気コネクタ。互いに反対側に位置する第1端及び第2端を有するコネクタ本体であって、前記第1端がケーブルの準備された端部と連結されるように構成された、コネクタ本体と、結合コネクタと接合するように構成された接合端と、前記接合端の反対側の自由端と、を有する連結部材であって、前記自由端が前記コネクタ本体の前記第2端において前記コネクタ本体に対して回転可能である、連結部材と、前記コネクタ本体または前記連結部材のいずれの内部にも位置しないように、前記コネクタ本体における前記第2端の外面と前記連結部材の前記自由端の外面との間に配置された弾性接地部材と、を備える電気コネクタであって、前記コネクタ本体、前記連結部材及び前記弾性接地部材それぞれが、導電性を有し、これにより、前記コネクタ本体と前記連結部材との間に接地経路を作り出すことを特徴とする電気コネクタ。前記接地部材は、前記コネクタ本体における前記第2端の前記外面をほぼ囲むように延在していることを特徴とする請求項9に記載の電気コネクタ。前記接地部材は、コイルバネ、波形バネ及びOリングのうちのいずれか1つであることを特徴とする請求項9に記載の電気コネクタ。前記接地部材は、切欠部分を含んでいることを特徴とする請求項9に記載の電気コネクタ。互いに反対側に位置する第1端及び第2端を有するコネクタ本体であって、前記第1端がケーブルの準備された端部と連結されるように構成された、コネクタ本体と、結合コネクタと接合するように構成された接合端と、前記接合端の反対側の自由端と、を有する連結部材であって、前記自由端が前記コネクタ本体の前記第2端において前記コネクタ本体に対して回転可能である、連結部材と、前記コネクタ本体の前記第2端と前記連結部材の前記自由端との間に設置された接地するための手段であって、前記コネクタ本体と前記連結部材との間に接地経路を提供する、手段と、を備えることを特徴とする電気コネクタ。前記接地するための手段は、隣接する前記コネクタ本体及び前記連結部材の外面の間に配置されていることを特徴とする請求項13に記載の電気コネクタ。前記接地するための手段は、前記コネクタ本体の前記第2端をほぼ囲むように延在したリングを含んでいることを特徴とする請求項13に記載の電気コネクタ。前記リングは、切欠部分を含んでいることを特徴とする請求項15に記載の電気コネクタ。前記接地するための手段は、弾性を有することを特徴とする請求項13に記載の電気コネクタ。同軸ケーブルコネクタは、一般的に、同軸ケーブルを別の機器、例えば器具装置設備等の結合ポートまたは端子に接続するために用いられる。さまざまな理由、例えば装置の動き、振動またはコネクタの不適切な設置に起因して、同軸コネクタと結合ポートとの間の接続がゆるくなる。このことは、結合ポートの導体と同軸ケーブルの導体との間の弱い接続に起因して、信号の劣化及びRFI漏れ受信障害を生じさせるおそれがある。従って、同軸コネクタとその結合ポートとの間の緩い接続を補償することができる、そのような導体間における代替の接地経路に対する要望が存在する。従来技術の接地機構を有するコネクタにおける例としては、Montenaによる特許文献1及びBenceらによる特許文献2があり、これら特許文献それぞれの内容は、参照することにより本明細書に組み込まれる。従って、本発明は、互いに反対側に位置する第1端及び第2端を有するコネクタ本体を備える電気コネクタを提供する。第1端は、ケーブルの準備された端部と連結されるように構成されている。連結部材が、結合コネクタと接合するように構成された接合端と、接合端の反対側の自由端と、を有し、自由端がコネクタ本体の第2端においてコネクタ本体に対して回転可能である。弾性接地部材が、コネクタ本体における第2端の外面と連結部材の自由端との間に配置されている。コネクタ本体、連結部材及び弾性接地部材それぞれが、導電性を有し、これにより、コネクタ本体と連結部材との間に接地経路が創成されている。また、本発明は、互いに反対側に位置する第1端及び第2端を有するコネクタ本体を備える電気コネクタを提供する。第1端は、ケーブルの準備された端部と連結されるように構成されている。連結部材が、結合コネクタと接合するように構成された接合端と、接合端の反対側の自由端と、を有し、自由端がコネクタ本体の第2端においてコネクタ本体に対して回転可能である。弾性接地部材が、コネクタ本体または連結部材のいずれの内部にも位置しないように、コネクタ本体における第2端の外面と連結部材の自由端の外面との間に配置されている。コネクタ本体、連結部材及び弾性接地部材それぞれが、導電性を有し、これにより、コネクタ本体と連結部材との間に接地経路を作り出す。電気コネクタは、互いに反対側に位置する第1端及び第2端を有するコネクタ本体を備えている。第1端は、ケーブルの準備された端部に連結されるように構成されている。連結部材が、結合コネクタと接合するように構成された接合端と、接合端の反対側の自由端と、を有し、自由端がコネクタ本体の第2端においてコネクタ本体に対して回転可能である。接地するための手段が、コネクタ本体の第2端と連結部材の自由端との間に設置されている。接地するための手段が、コネクタ本体と連結部材との間に接地経路を提供する。本発明における他の目的、利点及び顕著な特徴は、添付の図面と併せて本発明の好ましい実施形態を開示する以下の詳細な説明から明らかになる。添付の図面を併せて考慮し、以下の詳細な説明を参照して本発明がよりよく理解されることで、本発明のより完全な理解及びそれによってもたらされる多くの利点は容易に得られる。図1、図2、図3A、図3B、図4及び図5を参照すると、本発明は、接地部材110を含んだ電気コネクタ100、例えば同軸コネクタに関する。接地部材110は、コネクタ100と連結されたケーブルと、装置、例えばテレビ受像機における対応する結合コネクタまたはポート図示せずと、の間の継続的な接地経路を、これらの間の接続がゆるくなった場合にも保証する。コネクタ100は、全体として、接地部材110、コネクタ本体120、連結部材130及び棒状部材140を含んでいる。圧縮リング170が、ケーブルのコネクタへの終端処理を容易にするために設けられてもよい。図3A及び図3Bから分かるように、接地部材110は、コネクタ100の外面上に配置されており、これにより、連結部材130とコネクタ本体120との間の電気接触を維持する。接地部材110により、コネクタ100とその結合コネクタまたはポートとの間の接続がゆるくなった場合であっても上記電気接触が維持される。棒状部材140は、ほぼ管形状であって、一端146において連結部材130と連結するように構成された拡大肩部142と、当技術分野で周知なように同軸ケーブルの準備された端部図示せずと接合するように構成された他端144と、を有する、管形状を有している。図1から分かるように、棒状部材140は、コネクタ本体120内及び連結部材130内双方に収容される。これは、連結部材130が端部146において棒状部材140に対して回転し、且つコネクタ本体120が棒状部材140と緊密にまたは摩擦密着して係合するようになされる。連結部材130は、図1及び図2からよく分かるように、好ましくは内側ねじ山132を有するナットであり、且つ結合コネクタまたはポートの外側ねじ山と螺合するように構成されている。連結部材130は、結合コネクタと係合する接合端134と、端面137図5を有する、接合端の反対側の自由端136と、を含んでいる。連結部材130の自由端136の近傍は、棒状部材140の拡大肩部142を捕捉する内側に延在する肩部138であり、これにより、連結部材130を棒状部材140に回転可能に連結させる。好ましくは、Oリング139が、連結部材130の内側に設けられており、水分移動を防止する。図1及び図2から分かるように、コネクタ本体120は、全体として管形状であって、当技術分野において周知なように、ケーブルの処理された端部と連結するように構成された第1端122と、棒状部材140と係合する、第1端と反対側のテーパ状第2端124と、を有する、管形状である。その第2端124において、コネクタ本体120は、移行肩部127及びテーパ面128を有する移行部分126を含んでいてもよい。あるいは、移行部分126は、テーパ面のみを有するか、または一連のテーパ状肩部をであってもよい。移行部分126は、図1から分かるように、連結部材130の自由端136と接する。図5から分かるように、間隙180が、コネクタ本体120の移行部分と連結部材130の端面137との間に存在する。該間隙180は、コネクタの公差によって変更されてもよい。Oリング149は、水分移動を防止するために、連結部材130の自由端136とコネクタ本体120の第2端124とが重なった部分の間に設けられていてもよい。図2、図3A及び図3Bから分かるように、接地部材110は、好ましくは、弾力性を有するリングであり、コネクタ本体120及び連結ナット130にわたって緊密な密着を形成する。例として、接地部材110は、コイルバネ、波形座金、歯付座金などであってもよい。あるいは、接地部材110は、導電性を有するOリングであってもよい。接地部材110は、接地部材110におけるコネクタ100上への組立てを容易にするために、切欠部分200図3Aを含んでもよい。図4及び図5から分かるように、接地部材110は、好ましくは、連結部材130の自由端136とコネクタ本体120の第2端124との間の間隙180内に取り付けられている。特に、接地部材110は、隣接する構成要素の表面と接触し、すなわち、コネクタ本体における第2端124の移行部分126及び連結部材における自由端136の端面と接触している。接地部材110が弾性を有するので、接地部材は、所定位置に留まり、コネクタ本体120と連結部材130との間の不変的な接地経路を提供する。接地部材110は、間隙180に配置されることが好ましいが、接地部材110は、接地部材が隣接する構成要素双方の表面と接触するのであれば、コネクタ本体120及び連結部材130における任意の外面または露出面に設置されてもよく、これにより、構成要素間の電気的導通を維持する。本発明を説明するために特別な実施形態が選択されたが、当業者には、さまざまな変更及び改良が、添付の特許請求の範囲に規定されるように本発明の権利範囲から逸脱することなくなされることができることが理解される。