磁路を構成する積層鋼板11を他部材12に焼嵌めにより固定する焼嵌め固定構造であって、前記積層鋼板11の外周面11aに略積層方向に延びる第1凸部13および第1凹部14を交互に形成するとともに、前記他部材12の内周面12aに前記積層方向と交差する方向に延びる第2凸部15および第2凹部16を交互に形成し、前記他部材12を加熱して前記積層鋼板11の外周に焼嵌めした状態で、前記第1凸部13および前記第2凸部15は塑性変形を伴って相互に噛み合っており、前記第2凸部15の塑性変形量は前記第1凸部13の塑性変形量よりも大きいことを特徴とする焼嵌め固定構造。前記第2凸部15のピッチPは前記積層鋼板11の単板の板厚Tよりも大きいことを特徴とする、請求項1に記載の焼嵌め固定構造。前記第1凸部13および第1凹部14は鋸歯形状であることを特徴とする、請求項1または請求項2に記載の焼嵌め固定構造。ところで、上記特許文献1に記載されたものは、焼嵌めにより結合されるステータの外周面およびステータハウジングの内周面が滑らかな面で構成されているため、ステータおよびステータハウジング間にトルクが作用すると両者がスリップして相対回転する可能性がある。これを回避するために、焼嵌めの締め代を大きく設定すると、ステータハウジングによって締め付けられたステータに強い圧縮応力が残留することで、その磁気特性が低下する問題が発生する可能性がある。そこで本出願人は、特願2011-111788号により、積層鋼板よりなるロータの内周面に軸線方向に延びるスプライン状の凸部および凹部を交互に形成するとともに、ロータシャフトの外周面に円周方向に延びるローレット状の凸部および凹部を交互に形成し、ロータの内周面にロータシャフトの外周面を圧入することで、ロータシャフト側の凸部を薙ぎ倒すように塑性変形させ、ロータの残留応力を最小限に抑えながら両者を強固に結合する圧入固定構造を提案した。しかしながら、上記圧入固定構造は、積層鋼板ではない側の部材が例えばアルミニウム製であると、その凸部が薙ぎ倒される際に剪断によって破断してしまい、両者の結合力が弱まってしまう可能性があった。本発明は前述の事情に鑑みてなされたもので、積層鋼板を他部材に焼嵌めにより結合する際に、積層鋼板に加わる応力を最小限に抑えて磁気特性の低下を防止しながら確実に結合することを目的とする。上記目的を達成するために、請求項1に記載された発明によれば、磁路を構成する積層鋼板を他部材に焼嵌めにより固定する焼嵌め固定構造であって、前記積層鋼板の外周面に略積層方向に延びる第1凸部および第1凹部を交互に形成するとともに、前記他部材の内周面に前記積層方向と交差する方向に延びる第2凸部および第2凹部を交互に形成し、前記他部材を加熱して前記積層鋼板の外周に焼嵌めした状態で、前記第1凸部および前記第2凸部は塑性変形を伴って相互に噛み合っており、前記第2凸部の塑性変形量は前記第1凸部の塑性変形量よりも大きいことを特徴とする焼嵌め固定構造が提案される。また請求項2に記載された発明によれば、請求項1の構成に加えて、前記第2凸部のピッチは前記積層鋼板の単板の板厚よりも大きいことを特徴とする焼嵌め固定構造が提案される。また請求項3に記載された発明によれば、請求項1または請求項2の構成に加えて、前記第1凸部は鋸歯形状であることを特徴とする焼嵌め固定構造が提案される。尚、実施の形態のステータ11は本発明の積層鋼板に対応し、実施の形態のステータハウジング12は本発明の他部材に対応する。請求項1の構成によれば、積層鋼板の外周面を他部材の内周入に焼嵌めにより固定するとき、外周面に略積層入方向に延びる第1凸部および第1凹部を交互に形成した積層鋼板の前記第1凸部と、内周面に積層方向と交差する方向に延びる第2凸部および第2凹部を交互に形成した他部材の前記第2凸部とが塑性変形を伴って相互に噛み合う。他部材を加熱して積層鋼板の外周に焼嵌めした状態で、他部材の第2凸部の塑性変形量は積層鋼板の第1凸部の塑性変形量よりも大きいので、積層鋼板の残留応力を減少させて磁気特性の低下を最小限に抑えながら、相互に噛み合った第1凸部および第2凸部間に摩擦力に加えて塑性噛み合いによる剪断力が付与されることで、積層鋼板および他部材間のスリップトルクを増加させて両者を相対移動不能に強固に固定することができる。しかも焼嵌め時に積層鋼板および他部材が第1、第2凸部の先端の小さい面積で接触するので、他部材の熱による積層鋼板のダメージを最小限に抑えることができる。また請求項2の構成によれば、第2凸部のピッチは積層鋼板の単板の板厚よりも大きいので、積層鋼板の単板のうち、第2凸部の先端と接触する単板と接触しない単板とが発生するが、第2凸部の先端と接触しない単板は他部材からの荷重を直接受けないため、単板の磁気特性の低下を最小限に抑えることができる。また請求項3の構成によれば、積層鋼板の第1凸部は鋸歯形状であるので、その第1凸部が他部材の第2凸部に確実に食い込むことで、積層鋼板の応力を低く抑えながらスリップトルクを増加させることができる。以下、図1~図7に基づいて本発明の実施の形態を説明する。図1に示すように、インナーロータ型の電動モータのステータ11は、多数枚の同一形状の電磁鋼板よりなる単板を積層した積層鋼板で構成される。ステータ11の外周面11aは円筒面で構成され、その内周にはコイルを巻回するための複数のティース11b...が径方向内向きに突設される。ステータハウジング12は、ステータ11の積層鋼板よりも硬度が低い金属材料例えば、アルミニウムで環状に形成された部材であって、その内周面12aは円筒面で構成される。図2に拡大して示すように、ステータ11の外周面11aには、ステータ11の軸線方向、即ち積層鋼板の積層方向に延びる多数の第1凸部13...および多数の第1凹部14...が円周方向に交互に形成される。第1凸部13...および第1凹部14...は鋸歯状に形成されており、その高さは0.32mmであり、頂角および底角は60°であって頂点は三角形に尖っており、底部の半径は0.15mmである。かかる第1凸部13...および第1凹部14...は、例えばプレス打ち抜き加工により形成することができる。第1凸部13...の頂部はできるだけ鋭く尖っていることが望ましい。図3に拡大して示すように、ステータハウジング12の内周面12aには、円周方向に延びる多数の第2凸部15...および多数の第2凹部16...が積層方向に交互に形成される。第2凸部15...および第2凹部16...は正弦波状に形成されており、そのピッチは1.50mmであり、頂角および底角は60°であり、頂部および底部の半径は0.10mmであり、頂部および底部間の距離は1.19mmである。かかる第2凸部15...および第2凹部16...は、例えば転造加工により形成することができる。ステータ11の外周面11aとステータハウジング12の内周面12aとは、焼嵌めにより結合される。即ち、ステータハウジング12を例えば300°Cに加熱して熱膨張させた状態で、ステータハウジング12の内周面12aに常温のステータ11の外周面11aを嵌合させ、その状態でステータハウジング12を常温まで冷却すると、ステータハウジング12が熱収縮してステータ11に結合される。このときの締め代は、例えば100μmに設定される。図4は、焼嵌めにより結合されたステータ11およびステータハウジング12を示すもので、積層鋼板よりなるステータ11はアルミニウム製のステータハウジング12よりも硬度が高いため、焼嵌めによって相互に噛み合うステータ11の第1凸部13...およびステータハウジング12の第2凸部15...のうち、ステータハウジング12の第2凸部15...が大きく塑性変形し、ステータ11の第1凸部13...の塑性変形量は小さくなる。つまり、ステータ11の第1凸部13...が、ステータハウジング12の第2凸部15...に食い込むようにしてステータ11およびステータハウジング12が結合される。図5は、本出願人が特願2011-111788号で提案した圧入固定構造を、積層鋼板よりなるステータ11およびアルミニウム製のステータハウジング12の結合に適用した場合を示している。ステータハウジング12がアルミニウム製である場合、圧入時の荷重によってステータハウジング12の第2凸部15...の先端部が、ステータ11の第1凸部13...の先端によって剪断されて破断してしまい、ステータ11およびステータハウジング12の結合力が低下する可能性がある。一方、図4で説明した本実施の形態によれば、ステータ11およびステータハウジング12を圧入ではなく焼嵌めにより結合するので、仮にステータハウジング12がアルミニウム製であっても、ステータハウジング12の第2凸部15...は破断することがなく、第1凸部13...が第2凸部15...に食い込むことでステータ11およびステータハウジング12を強固に結合することができ、ステータ11およびステータハウジング12間のスリップトルクが増加する。このとき、ステータ11の第1凸部13...の塑性変形量はステータハウジング12の第2凸部15...の塑性変形量よりも小さいため、焼嵌め後のステータ11の残留応力を小さく抑え、ステータ11の鉄損を減少させて磁気特性を改善することができる。また図6Aに示すように、第2凸部15...のピッチP1.5mmはステータ11の単板の板厚T0.3mmよりも大きいため、焼嵌めされたステータ11の単板のうち、第2凸部15...の先端と接触する単板と接触しない単板とが発生する。第2凸部15...の先端と接触しない単板は、ステータハウジング12からの荷重を直接受けないため、ステータ11の磁気特性の低下を最小限に抑えることができる。図6Bに示すように、仮に第2凸部15...のピッチPがステータ11の単板の板厚T以下であると、ステータ11の単板の全てが第2凸部15...の先端と接触して荷重を直接受けるため、ステータ11の磁気特性が大きく低下することになる。図7は本実施の形態の効果および比較例の効果を比較して示すものである。図7Aは比較例を示すもので、凹凸のないステータ11の外周面11aおよび凹凸のないステータハウジング12の内周面12aを、ステータハウジング12を300°Cに加熱して300μmの締め代で焼嵌めしたときの、ステータ11の外周面11aの近傍の円周方向の残留応力実線参照と、径方向の残留応力破線参照と、径方向に対して45°傾斜した方向の残留応力一点鎖線参照と、ステータ11の温度二点鎖線参照とを示している。一方、図7Bは実施の形態を示すもので、比較例と同じ条件で測定した、ステータ11の外周面11aの近傍の円周方向の残留応力実線参照と、径方向の残留応力破線参照と、径方向に対して45°傾斜した方向の残留応力一点鎖線参照と、ステータ11の温度二点鎖線参照とを示している。尚、マイナスの応力は圧縮応力に対応し、プラスの応力は引張応力に対応する。図7から明らかなように、本実施の形態の円周方向の圧縮残留応力実線参照と、径方向に対して45°傾斜した方向の圧縮残留応力一点鎖線参照とは、比較例のそれに対して大幅に減少しており、本実施の形態によってステータ11の磁気特性が改善されることが分かる。それに対し、本実施の形態の径方向の引張残留応力破線参照は、比較例のそれに対して若干に増加しているが、ステータ11の磁気特性に影響を及ぼす残留応力は主として圧縮残留応力であり、引張残留応力はステータ11の磁気特性に殆ど影響を及ぼさないことから、本実施の形態の径方向の引張残留応力破線参照の増加は問題にはならない。また焼嵌め時に300°Cに加熱されたステータハウジング12の熱がステータ11に伝達されると、ステータ11の温度が一時的に上昇して磁気特性にダメージを与える可能性がある。しかしながら本実施の形態によれば、ステータ11およびステータハウジング12は第1凸部13...および第2凸部15...の先端の狭い面積でしか接触しないため、ステータハウジング12からステータ11に伝達される熱量が減少することで、ステータ11の熱的なダメージを軽減することができる。即ち、図7から明らかなように、比較例では焼嵌め直後にステータ11の温度が約135°Cまで上昇しているが、本実施の形態ではその温度が約110°Cに抑えられていることが分かる。また図7の実施の形態および比較例の焼嵌めの締め代を共に200μmとした場合、比較例のスリップトルクが780Nmであるのに対し、実施の形態のスリップトルクは1040Nmになり、実施の形態によりステータ11およびステータハウジング12をより強固に結合できることが分かる。本実施の形態は、ステータハウジング12の第2凸部15...の塑性変形を伴う噛み合い結合であるため、焼嵌めの締め代を小さく設定しても充分なスリップトルクを得ることができ、これにより焼嵌め時の加熱温度を低く設定することができる。以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更を行うことが可能である。例えば、本発明は電動モータのステータ11およびステータハウジング12を焼嵌めにより結合する場合に限定されず、任意の積層鋼板を任意の他部材に焼嵌めする場合に適用することができる。このとき他部材の材質はアルミニウムに限定されるものではない。またステータ11の第1凸部13...および第1凹部14...の方向は、積層鋼板の積層方向に厳密に一致している必要はなく、略一致していれば良い。またステータハウジング12の第2凸部15...および第2凹部16...の方向は、ステータ11の第1凸部13...および第1凹部14...の方向に対して必ずも直交している必要はなく、交差していれば良い。