互いに噛合する第1ギヤ、及び第2ギヤからなるギヤセットと、前記第1ギヤの噛合部の歯筋に対し直交方向成分を有す加振振動を前記第1ギヤに付与し、前記第1ギヤと前記第2ギヤとの歯面間の摩擦抵抗を低減させる加振手段と、前記加振手段が前記振動を与える方向と平行に前記第1ギヤを前記加振手段に向かって付勢する弾性部材と、を有するギヤ効率制御装置。請求項1において、前記第1ギヤ、及び第2ギヤが噛合し回転状態で前記加振手段によって前記第1ギヤが加振されたとき、前記第1ギヤに前記加振振動に重畳して発生する重畳振動を検出する重畳振動検出装置を有し、前記検出した前記重畳振動が最小になるように前記加振手段が加振周波数を制御するギヤ効率制御装置。請求項1または2において、前記第1ギヤはウォームであり、前記第2ギヤはウォームホイールであるギヤ効率制御装置。請求項1乃至3のいずれか1項において、前記加振手段は、入力電圧を変化させて前記加振周波数を制御する圧電体であり、前記重畳振動検出装置は前記第1ギヤに発生する前記重畳振動を前記圧電体から出力される電圧信号から検出するギヤ効率制御装置。しかしながら特許文献1に開示された従来の技術では、負荷の変動や振動体の温度特性の変化による振動周波数の変動があると、高周波振動波の節の位置ズレが発生し、効果が低下してしまう。また、特許文献2に開示された従来の技術では、移動レンズ枠の位置によって、振動周波数が変化してしまうので摩擦抵抗が変化する。本発明は係る課題に鑑みてなされたものであり、作動条件、負荷の変動等の変化等によっても、簡易な構成によって2固体間の摩擦抵抗を良好に低減できるギヤ効率制御装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、請求項1に係るギヤ効率制御装置は、互いに噛合する第1ギヤ、及び第2ギヤからなるギヤセットと、前記第1ギヤの噛合部の歯筋に対し直交方向成分を有す加振振動を前記第1ギヤに付与し、前記第1ギヤと前記第2ギヤとの歯面間の摩擦抵抗を低減させる加振手段と、前記加振手段が前記振動を与える方向と平行に前記第1ギヤを前記加振手段に向かって付勢する弾性部材と、を有する。上記課題を解決するため、請求項2に係るギヤ効率制御装置は、請求項1において、前記第1ギヤ、及び第2ギヤが噛合し回転状態で前記加振手段によって前記第1ギヤが加振されたとき、前記第1ギヤに前記加振振動に重畳して発生する重畳振動を検出する重畳振動検出装置を有し、前記検出した前記重畳振動が最小になるように前記加振手段が加振周波数を制御する。上記課題を解決するため、請求項3に係るギヤ効率制御装置は、請求項1または2において、前記第1ギヤはウォームであり、前記第2ギヤはウォームホイールである。上記課題を解決するため、請求項4に係るギヤ効率制御装置は、請求項1乃至3のいずれか1項において、前記加振手段は、入力電圧を変化させて前記加振周波数を制御する圧電体によって構成され、前記重畳振動検出装置は前記第1ギヤに発生する前記重畳振動を前記圧電体から出力される電圧信号から検出する。請求項1に係る発明によれば、第2ギヤと噛合する第1ギヤの噛合部の歯筋に対して直交方向の成分が加わるように加振手段によって加振振動が付与される。そして加振手段が第1ギヤに対し振動を与える方向と平行な方向で、且つ加振手段に向かって弾性部材が第1ギヤを付勢している。これによりギヤセットは弾性部材によって安定した噛合状態を維持されながら、加振振動によって第1ギヤと第2ギヤとの間に微小な相対運動を生じさせられ、単位時間当たりの接触面積が低減されて摩擦力が低減される。このように、簡易な構成によって低コストに摩擦力が低減できる。請求項2に係る発明によれば、請求項1において、ギヤ効率制御装置は、第1ギヤが加振手段によって加振されたときに、第1ギヤが第2ギヤと噛合し回転する際に発生する重畳振動の大きさを重畳振動検出装置によって検出する。そして検出した重畳振動が最小になるように加振手段が第1ギヤを加振する加振周波数を制御する。このように、第1ギヤと第2ギヤとの間の良好な噛合状態の指標となる重畳振動の大きさが小さくなるようにフィードバック制御して加振周波数をコントロールするので、ギヤセットは作動条件、負荷の変動、及び温度特性の変化等に影響されることなく良好な噛合状態を維持し、摩擦力を低減することができる。請求項3に係る発明によれば、請求項1または2において、第1ギヤはウォームであり、第2ギヤはウォームホイールである。このように構造上、減速比が大きく、噛合部での摩擦力が非常に大きなウォームとウォームホイールとの間に本発明を適用することにより、より大きな摩擦力の低減効果を得ることができる。請求項4に係る発明によれば、請求項1乃至3のいずれか1項において、加振周波数を制御する加振手段は、圧電体によって構成する。そして重畳振動検出装置は第1ギヤに発生する重畳振動を圧電体から出力される電圧信号から検出し、該重畳振動が最小になるよう加振手段によって加振周波数をフィードバック制御する。このように、加振手段で利用する圧電体を、重畳振動の検出にも利用するので簡易な構成とすることができ低コストに対応できる。以下、本発明の第1の実施形態に係るギヤ効率制御装置1について説明する。図1に示すギヤ効率制御装置1は、ギヤセット10と、ギヤセット10を加振する振動体である圧電体20本発明における加振手段に相当すると、圧電体20を加振制御する加振装置21と、コイルばね16本発明における弾性部材に相当すると、重畳振動検出装置30とを有している。ギヤセット10は、互いに噛合部で噛合するウォーム11本発明における第1ギヤに相当すると、ウォームホイール12本発明における第2ギヤに相当するとによって構成されている。ウォーム11、及びウォームホイール12は一般的な円筒ウォームギヤであり、ウォーム11の回転軸とウォームホイール12の回転軸とが直交している。ウォーム11の軸部11cは図示しない駆動源に回転連結されている。このとき駆動源はどのようなものでもよく、電気によって回転されるモータ等でもよいし、ガソリンエンジン等の内燃機関によるものでもよい。ギヤセット10は、ウォーム11の軸部11cの回転方向を変換するとともに、ウォーム11の回転速度を減速してウォームホイール12に駆動源からの回転を伝達する。図1aに示すように、ウォーム11にはウォーム11の回転軸線に対して90°α°の角度で形成された歯筋Aを有するねじ部11aが円筒表面に形成されている。α°は任意の角度であり、ウォームとして成立する範囲内の角度であればいくつでもよい。また、ねじ部11aに形成されるねじは一条に限らず多条ねじでもよい。ウォームホイール12はハスバギヤであり、ねじ部12aがウォーム11のねじ部11aと噛合している。ウォームホイール12のねじ部12aは、ねじ部11aと噛合するようウォームホイール12の回転軸線に対してα°の角度を有した歯筋Bが円筒表面に形成されている図1b参照。ウォームホイール12の回転軸軸部図略は、ギヤ効率制御装置1が有する図略の支持部に回転可能に支持される。また、ウォーム11のねじ部11aの軸線方向近傍には、ねじ部11aより大径の環状部11bがねじ部11aと同軸に形成されている。図1に示すように、ウォーム11の軸線方向における環状部11bよりもねじ部11aから離間している位置には、ボールベアリングである軸受け13がウォーム11の軸部11cを支持している。軸受け13は内輪で軸部11cを軸線方向に移動可能に支持し、外輪が固定部材図略に固定されている。固定部材図略は、ウォームホイール12と同様、ギヤ効率制御装置1の一部に設けられるが、これに限らず別部材に設けてもよい。なお、本実施形態において軸受け13には、ボールベアリングを適用した。しかし、これに限らず、外周面を固定部材に固定され、円筒形の貫通穴の内周面によってウォーム11の軸部11cの外周面を摺動させながら支持する形態の軸受けを適用してもよい。ウォーム11の環状部11bと軸受け13との間にはスペーサ14を有している。スペーサ14の一方の面14aは環状部11bの軸受け13側の面と摺動可能に当接している。スペーサ14と軸受け13との間には圧電体20加振手段を有し、圧電体20はスペーサ14の他方の面14bと当接している。そして圧電体20は、所定の電気信号が入力され駆動されるとウォーム11の軸線方向に振幅a例えば数μmだけ変位して振動する。なお、振幅aは実施者によって適宜、最適な値を選定すればよい。このように圧電体20が、ギヤ効率制御装置1の制御回路である図2に示す加振装置21によって振幅aで加振されると圧電体20の加振振動はスペーサ14、環状部11b、及び軸部11cを介してウォーム11の噛合部ネジ部11aを振幅aで加振する。また、環状部11aのねじ部11a側の平面には本発明にかかる弾性部材としてのコイルばね16が当接している。コイルばね16は環状部11bとギヤ効率制御装置1の一部に設けられる支持部図略との間に縮設されている。つまり、コイルばね16は、図1aに示すように、加振手段である圧電体20が振動を与える方向と平行で且つ対向する方向、つまり圧電体20に向かってウォーム11第1ギヤを付勢している。これにより圧電体20によって加振されたウォーム11の噛合部ねじ部11aは所定の周波数で微小振幅aの相対運動を繰り返しながらもウォームホイール12の噛合部ねじ部12aと断続的に接触する。このとき、ウォーム11はコイルばね16によってウォームホイール12と接触する方向に付勢されるのでウォームホイール12とは断続的ながら安定して噛合し、ウォーム11からウォームホイール12に回転力が伝達される。このように、加振装置21は、図1abに示すように所定の周波数でウォーム11第1ギヤの噛合部の歯筋Aの歯面側面に対し直交方向成分avを有する振幅aの加振振動を付与する。そしてウォーム11とウォームホイール12との間の歯面間に微小な相対運動を生じさせ、噛合部の単位時間当たりの接触面積を低減して摩擦力を減少させる。なお、図1abには振幅a、及び直交方向成分avが大きくベクトル表示してあるが、これは模式的に描いたものであり、実際の大きさを示しているものではない。図4、図5についても同様である。また、上記において弾性部材はコイルばねに限らず、ウォーム11を圧電体20加振手段に向かって付勢可能であればどのようなものでもよく、例えばゴム材や、弾性力を有した板状の金属等でもよい。圧電体20は電気エネルギーを機械エネルギーに変換するものであり、入力される電圧に応じ所定の周波数で振動する。本実施形態においては、圧電体20はセラミック圧電材料である例えば、セラミック圧電素子PbO3、ZrO3、TrO3等PZT系、BaTiO3等BT系の積層体である。ただし、圧電体はセラミック圧電素子に限らず、水晶系圧電素子例えばSiO2等を適用してもよい。また単結晶材であるタンタル酸リチウム、ニオブ酸リチウムや、多結晶材であるチタン酸バリウム等でもよい。さらに電界の二乗に比例した形の歪を示す電歪セラミックスPbMg1/3Nb2/3O3PbTiO3系セラミックス等でもよい。図2に示すように加振装置21は、制御部22と、周波数コントローラ23と、発振器24と、を有している。周波数コントローラ23と、発振器24とは、制御部22によって制御されている。制御部22は、演算を行うCPU、RAM、及び図示しないROM等を備えて構成される。ROMは、制御プログラム等が記憶されたメモリである。制御部22は、CPUによってROMに記憶された制御プログラムに基づき演算処理を実行する。本実施形態においてCPUは、後述する検出した重畳振動Gaに基づき該重畳振動Gaが最小になる加振振動周波数faを演算する。そして周波数コントローラ23に演算された加振振動周波数の指令信号を送信する。周波数コントローラ23は、制御部22で演算された結果を受けて目標値を発振器24に送信する。発振器24は、周波数コントローラ23から送信された目標値に応じて矩形の電圧パルス波を生成し圧電体20に印加する。これにより圧電体20は目標値とする加振振動周波数faによってウォーム11の噛合部の歯筋Aの歯面側面に対し直交方向成分avを有する振幅aの加振振動を付与し、ウォーム11とウォームホイール12との間の歯面間の摩擦抵抗を低減させる。次に、重畳振動検出装置30について説明する。重畳振動検出装置30は、加振装置21と共用の制御部22、圧電体20、オシロスコープ31、ハイパスフィルタHPF、及び増幅器AMPと、を有する。圧電体20は加振手段としての圧電体20と同一のものであり共用している。オシロスコープ31、ハイパスフィルタHPF、増幅器AMPについては、公知であるので説明は省略する。重畳振動検出装置30は、噛合し回転するギヤセット10自体の振動をウォーム11を加振振動させるための圧電体20を利用して検出する。つまり圧電体20が、ウォーム11に接触するスペーサ14を介してウォーム11の振動を受け、該振動の大きさに応じて電圧信号を出力する。このとき、図3に示すようにウォーム11の振動信号は、加振装置21によって圧電体20に入力される電圧信号に重畳されて検出される以降、ギヤセット10自体の振動を重畳振動Gaと称す。そして、制御部22の指令により圧電体20から出力された重畳振動Gaが重畳された電圧信号Pを重畳振動検出装置30によって取込み、ハイパスフィルタHPFで重畳振動Gaを抽出し、増幅器AMPで増幅する。そして制御部22によって重畳振動Gaが最小になるように演算し圧電体20を加振振動させるための入力電圧信号をフィードバック制御し、ウォーム11とウォームホイール12との回転効率を向上させるものである。つまり、ウォーム11が有する固有の共振周波数を回避するとともに、噛合するウォーム11とウォームホイール12とが断続的に接触することによりウォームホイール12に発生する共振を回避する加振振動周波数faを探索するものである。ただし、重畳振動Gaが大きくなる要因としては、共振以外も考えられる。しかし本発明においてはどのような要因によって発生した重畳振動Gaであっても、フィードバック制御によって重畳振動Gaが最小になるよう制御するので確実にウォーム11とウォームホイール12との回転効率を向上させることができる。次にギヤ効率制御装置1の作用について説明する。まず、駆動源を作動させウォーム11を回転駆動する。これによりウォーム11のねじ部11aと噛合するウォームホイール12のねじ部12aに回転力が伝達され、ウォーム11の回転方向が変換されるとともに、ウォーム11の回転速度が減速されてウォームホイール12が回転される。この後または同時に、加振装置21を作動させる。加振装置21の制御部22は、周波数コントローラ23に所定の加振振動周波数faの指令信号を送信する。周波数コントローラ23は、制御部22から指令された目標値を発振器24に送信し、発振器24は、周波数コントローラ23から送信された目標値に応じて矩形のパルス波を生成し圧電体20に印加する。これにより圧電体20は所定の加振振動周波数faによって振動し、ウォーム11を回転軸線方向に加振する。これによりウォーム11第1ギヤの噛合部の歯筋Aの歯面側面に対し直交方向成分avを有する振幅aの振動を付与する。そしてコイルばね16の付勢によって歯面同士が好適に断続接触しているウォーム11とウォームホイール12との歯面間に微小な相対運動を生じさせ、噛合部の単位時間当たりの接触面積を低減して摩擦力を減少させる。このように加振振動された状態で噛合しながら回転されると、ウォーム11とウォームホイール12との歯面間の摩擦力が小さくなりギヤセット10は効率よく作動できる。なお、所定の加振振動周波数の大きさfaは、いくつでもよいが、事前に評価を行ない、ウォーム11とウォームホイール12とが最も効率よく作動できるであろうと予測される加振振動周波数faによって加振されることが好ましい。加振装置21によって加振振動されるウォーム11、若しくはウォームホイール12に発生する重畳振動Gaは、例えばウォーム11、若しくはウォームホイール12の共振周波数からはずれていれば、小さな値として出現する。しかし共振周波数と略一致していれば、重畳振動Gaの値は大いに大きくなり、ウォーム11とウォームホイール12との間の摩擦力を小さくして効率よく作動させることは期待できなくなる。そこで本発明においては重畳振動検出装置30の制御部22が重畳振動Gaの値を解析して演算し、重畳振動Gaの値が閾値以下になるよう加振装置21に指令を送信して加振振動周波数faの大きさを制御する。重畳振動検出装置30は、制御部22の指令によってまず圧電体20から出力された重畳振動Gaが重畳された電圧信号Pをオシロスコープ31、及びハイパスフィルタHPFに一定周期毎例えば20ms毎に取り込む図3参照。ハイパスフィルタHPFでは高周波成分となる重畳振動Gaを分離抽出する。抽出された重畳振動Gaは増幅器AMPで増幅され、増幅された重畳振動Gaは制御部22のRAMに記憶されるとともに、重畳振動Gaをより小さくする必要があるか否かが判定される。そして重畳振動Gaが所定の閾値より小さければ制御部22は現状の加振振動周波数faでの加振を続行するか、若しくは加振振動周波数faを上昇させ、さらに高効率回転ができるよう制御する。なお、ここでいう所定の閾値とは、事前に検討して導出したギヤセット10が効率よく回転可能な重畳振動Gaの大きさをいう。よって重畳振動Gaの許容最大値を閾値としてもよいし、許容最大値のばらつきを考慮して重畳振動Gaの許容最大値αを閾値としてもよく、実施者によって任意に決定すればよい。また重畳振動Gaが所定の閾値より大きければウォーム11、若しくはウォームホイール12が共振している虞がある。これにより制御部22はRAMに記憶された重畳振動Gaデータを基にして加振振動周波数faを大きくするのか小さくするのかを演算し、演算結果指令値を周波数コントローラ23に送信する。周波数コントローラ23は、制御部22で演算された結果を受けて目標値となる加振振動周波数faを発振器24に送信する。発振器24は、周波数コントローラ23から送信された目標値に応じて矩形の電圧パルス波を生成し圧電体20に印加する。これにより圧電体20は目標値である加振振動周波数faによって振動される。このとき同時に、上述と同様の方法によって重畳振動検出装置30により再度重畳振動Gaを検出する。そして増幅された重畳振動Gaを制御部22に記憶するとともに、重畳振動Gaをより小さくする必要があるか否かを再度判定する。その結果、重畳振動Gaが所定の閾値より小さければ制御部22は現状の加振振動周波数faでの加振を続行するか、若しくは加振振動周波数faをさらに上昇させ、さらに高効率回転ができるよう制御する。また重畳振動Gaが所定の閾値より大きければ重畳振動Gaを閾値より小さくするために加振振動周波数faを大きくするのか小さくするのかを制御部22が演算し、演算結果に基づいて加振振動周波数faを変更する。このように、本発明においては常時、重畳振動Gaの大きさを確認しながら加振振動周波数faの値をフィードバック制御するので、ウォーム11第1ギヤ、及びウォームホイール12第2ギヤの共振周波数が明らかでない時や、作動条件、負荷の変動等によって共振周波数が変動する場合などにも、安定して共振を回避でき、ウォーム11とウォームホイール12とのギヤ効率向上を図ることができる。上述の説明から明らかなように、第1の実施形態においては、第1ギヤはウォーム11であり、第2ギヤはウォームホイール12である。このように構造上、減速比が大きく、噛合部での摩擦力が非常に大きなウォーム11とウォームホイール12とに本発明を適用することにより、より大きな摩擦力の低減効果を得ることができる。また加振手段で利用する圧電体20を、重畳振動Gaの検出にも利用するので簡易な構成とすることができ低コストに対応できる。また第1の実施形態においてはウォームホイール12第2ギヤと噛合するウォーム11第1ギヤの噛合部の歯筋Aに対して直交方向の変位成分avが加わるように圧電体20加振手段によって加振振動が付与される。そして圧電体20がウォーム11に対して振動を与える方向と平行な方向で、且つ圧電体20に向かってコイルばね16弾性部材がウォーム11を付勢している。これによりギヤセット10はコイルばね16によって安定した噛合状態を維持されながら、加振振動によってウォーム11とウォームホイール12との間に微小な相対運動が生じ、単位時間当たりの接触面積が低減されて摩擦力が低減される。このように、簡易な構成によって低コストに摩擦力が低減できる。また、第1の実施形態においては、ギヤ効率制御装置1は、ウォーム11が圧電体20によって加振されたときに、ウォーム11がウォームホイール12と噛合し回転する際に発生する重畳振動Gaの大きさを重畳振動検出装置30によって検出する。そして検出した重畳振動Gaが最小閾値以下になるように圧電体20がウォーム11第1ギヤを加振する加振周波数faの大きさを制御する。このように、ウォーム11第1ギヤとウォームホイール12第2ギヤとの間の良好な噛合状態の指標となる重畳振動Gaの大きさが小さくなるように制御されるので、ギヤセット10は良好な噛合状態を維持しながら、安定して摩擦力を低減することができる。次に第2の実施形態のギヤ効率制御装置41について説明する。第2の実施形態のギヤ効率制御装置41は第1の実施形態のギヤ効率制御装置1に対し、加振手段である圧電体40の配置位置が異なる点、及び圧電体40とウォーム51との連結方法が異なるのみであるので、同様の部分については説明を省略し、異なる部分についてのみ説明する。また、第1の実施形態のギヤ効率制御装置1と同様の部品については同様の符号を付して説明する。図4に示すギヤ効率制御装置41は、ギヤセット50ウォーム51、ウォームホイール12と、ギヤセット50を加振する圧電体40本発明における加振手段に相当すると、圧電体40を加振する加振装置21と、コイルばね46本発明における弾性部材に相当すると、重畳振動検出装置30とを有している。図4に示すように、ウォーム51第1ギヤにはウォーム51の回転軸線に対して90°α°の角度で形成された歯筋Cを有するねじ部51aが円筒表面に形成されている。ウォームホイール12第2ギヤは、ウォーム51のねじ部51aと噛合している。ウォーム51の軸線方向において、圧電体40が配置される位置とねじ部51aを中心にして反対側にボールベアリングである軸受け13がウォーム51の軸部51cを支持している。図4に示すように加振手段である圧電体40は、前述のようにウォーム51のねじ部51aを中心にして軸受け13と反対側に配置されている。そして圧電体40はウォーム51の軸部51cと同軸に配置された支持軸43に固定されている。支持軸43は圧電体40が振動したときに圧電体40を支持するとともに、圧電体40の振動を後述するボール42を介してウォーム51に伝達可能な様にギヤ効率制御装置41の一部図略に固定されている。支持軸43とウォーム51との間には前述した金属製例えばステンレス製のボール42が介在されている。ボール42は支持軸43のウォーム51側端面43aに形成された窪み図略と、端面43aと対向するウォーム51の端面51dに形成された窪み図略との間に、ボール42の一部がそれぞれ進入し相対回転可能に狭持されている。各窪みはSR球R状に形成され、該SRの大きさがボール42表面のSRの大きさよりも大きくなるよう形成されている。これによりボール42は各窪みのSR面と点で接触し、大きな摺動抵抗を受けること無くウォーム51の軸回りに接触点を中心として相対回転可能となっている。ウォーム51の端面51d近傍にはウォーム51の軸部51cより大径の環状部51bがねじ部51aと同軸に形成されている。環状部51bのねじ部51a側平面には、弾性部材であるコイルばね46の一方の端面が当接している。コイルばね46の他方の端面はウォーム51の軸受け13外周を固定する部材と同一部材に固定されている。これによってウォーム51は、コイルばね46によって、圧電体40が振動を与える方向と平行に、且つ圧電体40に向かって付勢される。そして圧電体40が加振装置21によって加振されると加振振動は、支持軸43、ボール42及び軸部51cを介してウォーム51の噛合部ネジ部51aを加振する。これにより圧電体40によって加振されたウォーム51の噛合部ねじ部51aはウォーム51の軸線方向に所定の周波数で微小振幅aの相対運動を繰り返しながらもウォームホイール12の噛合部ねじ部12aと断続的に接触する。このとき、ウォーム51はコイルばね46によってウォームホイール12と接触する方向に付勢されるのでウォームホイール12とは断続的ながら安定して噛合し、ウォーム51からウォームホイール12に回転力が伝達される。このように、加振装置21は、図4abに示すように所定の周波数でウォーム51第1ギヤの噛合部の歯筋Cの歯面側面に対し直交方向成分avを有する振幅aの加振振動を付与する。そしてウォーム51とウォームホイール12との間の歯面間に微小な相対運動を生じさせ、噛合部の単位時間当たりの接触面積を低減して摩擦力を減少させる。第2の実施形態に係るギヤ効率制御装置41は上記のように構成され、第1の実施形態に係るギヤ効率制御装置1と同様の作用効果を有する。次に第3の実施形態のギヤ効率制御装置61について図5に基づいて説明する。第3の実施形態のギヤ効率制御装置61は第1、第2の実施形態のギヤ効率制御装置1、41に対し、加振手段である圧電体70がギヤセット60を構成するウォーム64を加振する方向のみが異なる。よって同様の部分については説明を省略し、異なる部分についてのみ説明する。また、第1、第2の実施形態のギヤ効率制御装置1、41と同様の部品については同様の符号を付して説明する。図5に示すようにギヤ効率制御装置61においては、圧電体70はウォーム64第1ギヤの軸部64dに円筒形状のスペーサ67を介して固定され、ウォーム64をウォーム64の回転軸線と直交する方向に加振する。スペーサ67は内周面においてウォーム64の軸部64dを回転可能に支持している。圧電体70が加振されるとウォーム64の噛合部の歯筋の歯面側面に対し直交方向成分avを有する振幅aの振動が付与され、ウォーム64とウォームホイール12第2ギヤとの間に微小な相対運動が生じ、歯面間の摩擦抵抗を低減させる。このとき弾性部材であるコイルばね66はウォーム64の回転軸線を中心に180度反対側に配置され、ウォーム64の軸部64dをスペーサ67を介して圧電体70に向かって付勢する。これにより圧電体70によって加振されたウォーム64の噛合部は微小の相対運動を繰り返しながらも、コイルばね66によりウォーム51の噛合部の歯筋の歯面側面がウォームホイール12の噛合部の歯筋の歯面側面に接触する方向に付勢されることによって安定して断続接触して噛合し、ウォーム11からウォームホイール12に回転力を伝達する。第3の実施形態に係るギヤ効率制御装置61は、このように構成されるので、ウォーム64の噛合部の歯筋の歯面側面に対する直交方向成分avの大きさは小さな値となるが、第1、第2の実施形態に係るギヤ効率制御装置1、41に対して相応の効果を有する。なお、本実施形態においては、発振器24が生成する電圧信号は、矩形波であるとしたが、これに限らずSIN波でもよい。これによっても同様の効果が得られる。また、本実施形態においては、加振手段は、圧電体20、40、70であり、重畳振動検出装置は前記圧電体20、40、70から出力される重畳振動Gaを取得してフィードバック制御を行った。しかし、この態様に限らず、重畳振動検出装置には、加振手段としての圧電体20、40、70とは別の圧電体を1つ設け、ウォーム11、51、64から出力される振動を該別の圧電体から検出してもよい。またウォーム11、51、64から出力される振動をGセンサ等の圧電体以外の振動検出センサによって検出してもよい。これらによっても、同様の効果が得られる。また、本実施形態においては、第1ギヤをウォーム11、51、64とし、第2ギヤをウォームホイール12とした。しかしこれに限らず、第1ギヤ、及び第2ギヤは、かさ歯車の組み合わせでもよいし、平歯車の組み合わせとしてもよい。そして、これらの歯車の組み合わせにおいて一方の歯車に加振手段圧電体を配置し、噛合部の歯筋に対して直交方向の成分avが加わるように加振手段によって振動を付与する。そして加振した一方の歯車が他方の歯車と噛合する方向で、且つ圧電体の方向に向かって付勢するようコイルばねを配置すればよい。これによっても同様の効果が得られる。また、本実施形態においては、ウォーム11、51、64第1ギヤとウォームホイール12第2ギヤとの間の噛合状態を検出するための指標として重畳振動Gaを適用した。しかしこれに限らず噛合状態の指標として音を適用してもよい。つまり、ウォーム11、51、64第1ギヤとウォームホイール12第2ギヤとの間の噛合状態が悪化すれば、作動音が大きくなり、噛合状態が良好となれば作動音は小さくなるので、作動音を噛合状態の指標としてフィードバック制御してもよい。これによっても同様の効果が期待できる。さらに、第1、第2実施形態において、コイルばね弾性部材16、46は、ウォーム11、51の軸線方向において、ウォームホイール12との噛合部よりも圧電体20、40側に配置した。しかしこの態様に限らず、コイルばねは、ウォーム11、51の軸線方向において、ウォームホイール12との噛合部よりも圧電体20、40から離間した側、つまり噛合部を中心として圧電体20、40と反対側に設けてもよい。これによっても同様の効果が得られる。