"超電導コイルと、前記超電導コイルで発生した常電導状態を検出する状態検出手段と、前記超電導コイルに直列に接続された超電導線および前記超電導線における磁場を増大させる磁場増大手段を有する限流器と、前記超電導コイルおよび前記限流器に並列に接続された保護抵抗と、前記超電導コイルおよび前記限流器に並列に接続された永久電流スイッチと、を備える超電導電磁石装置であって、前記磁場増大手段は、前記超電導線における磁場を印加する第1永久磁石と、前記超電導線を挟み、前記第1永久磁石とは対向する方向に中心を有する、回転可能な第2永久磁石と、を有し、前記状態検出手段による常電導状態の検出に基づいて、前記第2永久磁石を回転させることにより前記超電導線における磁場を増大させ、前記超電導線を超電導状態から常電導状態に転移させることを特徴とする超電導電磁石装置。前記第1永久磁石は、その着磁方向が前記超電導線と略垂直となるように前記限流器に固定され、前記第2永久磁石は、その回転軸が前記超電導線を挟んで前記第1永久磁石の中心と対称な点を通るように前記限流器に設置され、前記磁場増大手段は、前記状態検出手段による常電導状態の検出に基づいて、通電されて前記第2永久磁石に対してトルクを発生させる電磁石と、前記第2永久磁石の回転範囲を制限する回転範囲制限手段と、をさらに有し、前記回転範囲制限手段は、前記超電導電磁石装置の通常運転時に、前記第1永久磁石の着磁方向と前記第2永久磁石の着磁方向は、前記超電導線が常電導転移する程の磁場がかからない程度の相対角度をなすように、前記第2永久磁石のトルクを受け止めることで前記第2永久磁石を静止させ、前記状態検出手段による常電導状態の検出後は、前記第1永久磁石の着磁方向と前記第2永久磁石の着磁方向は、前記超電導線が常電導転移する程の磁場がかかる程度の相対角度をなすように、前記第2永久磁石のトルクを受け止めることで前記第2永久磁石を静止させることを特徴とする請求項1に記載の超電導電磁石装置。前記磁場増大手段は、第3永久磁石をさらに有し、前記第3永久磁石の位置と着磁方向を、前記超電導電磁石装置の通常運転時に前記第1永久磁石の着磁方向と前記第2永久磁石の着磁方向とが略反平行にある状態にあっても、前記第2永久磁石におけるトルクが一方向に定まるように設置し、前記回転範囲制限手段が前記第2永久磁石のトルクを受け止めることで前記第2永久磁石を静止させることを特徴とする請求項2に記載の超電導電磁石装置。前記電磁石は、前記超電導電磁石装置の通常運転時に前記第1永久磁石の着磁方向と前記第2永久磁石の着磁方向とが略反平行にある状態にあっても、前記第2永久磁石におけるトルクが一方向に定まるように通電され、前記回転範囲制限手段が前記第2永久磁石のトルクを受け止めることで前記第2永久磁石を静止させることを特徴とする請求項2に記載の超電導電磁石装置。前記回転範囲制限手段は、前記状態検出手段による常電導状態の検出後は、第1永久磁石の着磁方向と前記第2永久磁石の着磁方向とが略平行にある状態で前記第2永久磁石を静止させることを特徴とする請求項2乃至請求項4のいずれか1項に記載の超電導電磁石装置。前記超電導線は、前記磁場増大手段が磁場を増大させる領域を複数回通ることを特徴とする請求項2乃至請求項5のいずれか1項に記載の超電導電磁石装置。前記超電導線は、高温超電導材からなることを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれか1項に記載の超電導電磁石装置。超電導電磁石装置において、常電導転移により保護抵抗に流れる電流が減衰するまでの時間は、超電導コイルのインダクタンスをL1、常電導転移により超電導コイルに発生する抵抗をR1、保護抵抗をR2とすると、L1/R1R2程度である。このため、超電導コイルに発生する抵抗R1が大きいほど、速やかに超電導コイルと保護抵抗を流れる電流が減衰される。また、超電導コイルに発生する抵抗R1が大きいほど、超電導コイルに発生する電圧も大きくなるので、保護抵抗R2に印加される電圧も大きくなり、多くの蓄積エネルギが保護抵抗R2で消費され、超電導コイルの温度上昇を抑えることができる。ここで、超電導コイルが、二ホウ化マグネシウムMgB2、鉄系超電導体、酸化物超電導体といった18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体で構成される高温超電導コイルである場合、ニオブチタンNb3Ti、ニオブスズNb3Snといった18K以下の臨界温度を持つ低温超電導体で構成される低温超電導コイルと比較して、10倍以上の比熱を持つ領域に臨界温度があるため、超電導コイルの温度上昇が遅くなる。このため、高温超電導コイルは、低温超電導コイルと比較して、常電導領域の拡大が遅く局所的に発熱することになり、常電導領域も局所的となるため抵抗R1も小さくなる。したがって、特に高温超電導コイルでのクエンチ時に発生する抵抗R1は、低温超電導コイルと比較して小さく、速やかに保護抵抗R2に電圧を印加して電流を供給し、蓄積エネルギを消費することができない。そこで、高温超電導コイルに直列、かつ、保護抵抗R2に並列に限流器を設置する例えば、特許文献2参照。高温超電導コイルに、抵抗R1が発生し電圧が生じた際、限流器を超電導状態から常電導状態に転移させ高抵抗状態にする。これにより、限流器に電圧が発生するので、保護抵抗R2にこの電圧が印加され、保護抵抗R2に電流を流すことができる。また、限流器および保護抵抗R2で高温超電導コイルに流れる電流を減衰させ限流動作、蓄積エネルギを消費することで、高温超電導コイルが局所的に温度上昇することを抑えることが可能である。限流器には、速やかな動作が可能であることとともに、高温超電導コイルと同じ環境の下で動作することが望ましい。従来の限流器例えば、特許文献2参照は、ヒータ等による加熱で限流器を温度上昇させることにより、超電導状態から常電導状態に転移させている。このような限流器において、速やかに常電導転移させるために、比熱が常温の約1,000分の1となる温度領域に臨界温度を持つ低温超電導体で限流器が構成されていた。高温超電導体で構成される高温超電導コイルは、超電導状態を保持するために冷凍機による伝導冷却で十分なところ、低温超電導体で構成される限流器は、一般には液体ヘリウムHeに代表される寒剤等での冷却が必要であり、冷凍機のみでは、十分に冷却することが困難であると考えられる。限流器を高温超電導体で構成できれば、液体ヘリウムに代表される寒剤等で冷却する必要がなくなり、高温超電導コイルと同様に冷凍機のみで十分に冷却することができる。そのためには、限流器を高温超電導体で構成しても、速やかに常電導転移することが可能な限流器が望まれる。そこで、本発明は、高温超電導体で構成可能で、かつ、速やかに常電導転移できる限流器を備える超電導電磁石装置を提供することを課題とする。このような課題を解決するために、本発明は、超電導コイルと、前記超電導コイルで発生した常電導状態を検出する状態検出手段と、前記超電導コイルに直列に接続された超電導線および前記超電導線における磁場を増大させる磁場増大手段を有する限流器と、前記超電導コイルおよび前記限流器に並列に接続された保護抵抗と、前記超電導コイルおよび前記限流器に並列に接続された永久電流スイッチと、を備える超電導電磁石装置であって、前記磁場増大手段は、前記超電導線における磁場を印加する第1永久磁石と、前記超電導線を挟み、前記第1永久磁石とは対向する方向に中心を有する、回転可能な第2永久磁石と、を有し、前記状態検出手段による前記常電導状態の検出に基づいて、前記第2永久磁石を回転させることにより前記超電導線における磁場を増大させ、前記超電導線を超電導状態から常電導状態に転移させることを特徴とする超電導電磁石装置である。本発明によれば、高温超電導体で構成可能で、かつ、速やかに常電導転移できる限流器を備える超電導電磁石装置を提供することができる。以下、本発明を実施するための形態以下実施形態というについて、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、各図において、共通する部分には同一の符号を付し重複した説明を省略する。≪第1実施形態≫<超電導電磁石装置1の構成>図1は、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1の回路図である。超電導電磁石装置1は、18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体が用いられた複数図1では2つの高温超電導コイル33a、3b:コイルと、高温超電導コイル33a、3bに直列に接続され、18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体高温超電導線1212a、12bが用いられた複数図1では2つの限流器44a、4bと、高温超電導コイル33a、3bおよび限流器44a、4bに対し並列に接続された複数図1では2つの保護抵抗55a、5bと、高温超電導コイル33a、3bおよび限流器44a、4bに並列に接続され、18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体が用いられた永久電流スイッチ6と、高温超電導コイル33a、3bおよび限流器44a、4bに対し直列に接続される励磁電源10と、励磁電源10に対し直列に接続される電流遮断器11と、を有している。高温超電導コイル33a、3bと、限流器44a、4bと、永久電流スイッチ6とを接続する配線には、18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体が用いられている。また、高温超電導コイル3aと、限流器4aと、保護抵抗5aとは、直列接続されて閉回路を構成しており、高温超電導コイル3bと、限流器4bと、保護抵抗5bとは、直列接続されて閉回路を構成している。高温超電導コイル33a、3bは、複数本の超電導体の周囲や隙間を冷却安定化材で覆い充填した超電導線材を巻枠等に巻いて構成されている。なお、超電導体には、二ホウ化マグネシウムMgB2、鉄系超電導体や酸化物超電導体といった、18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体が用いられている。冷却安定化材には、電気抵抗率が低く、熱伝導率の高い銀や無酸素銅純銅:Cuなどが用いられている。限流器44a、4bは、複数本の超電導体の周囲や隙間を冷却安定化材で覆い充填した超電導線材である高温超電導線1212a,12bを有している。なお、超電導体には、高温超電導コイル33a、3bと同様に、二ホウ化マグネシウムMgB2、鉄系超電導体や酸化物超電導体といった、18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体が用いられている。冷却安定化材には、高温超電導コイル33a、3bの冷却安定化材銀や無酸素銅などより電気抵抗率が高い金属例えば、金-銀合金を用いることが望ましい。また、限流器44a、4bは、高温超電導コイル33a、3bと磁気的に結合しないように無誘導に巻線されている。また、限流器44a、4bは、高温超電導線1212a,12bに印加する磁場を増大させる磁場増大手段13図2参照を有し、高温超電導線1212a,12bを超電導状態から常電導状態に転移させることにより、高抵抗状態とすることができるようになっている。なお、限流器4の詳細は図2等を用いて後述する。永久電流スイッチ6は、複数本の超電導体の周囲や隙間を冷却安定化材で覆い充填した超電導線材図示せずと、ヒータ図示せずと、を有している。ヒータは、超電導線材を加熱して常電導状態とすることにより永久電流スイッチ6を開オフにした状態とし、加熱を停止して後述する熱伝達手段2dにより冷却して超電導線材を超電導状態とすることにより永久電流スイッチ6を閉オンにした状態とすることができるようになっている。なお、超電導体には、二ホウ化マグネシウムMgB2、鉄系超電導体や酸化物超電導体といった、18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体が用いられている。冷却安定化材には、高温超電導コイル33a、3bの冷却安定化材銀や無酸素銅などより電気抵抗率が高い金属例えば、金-銀合金を用いることが望ましい。また、超電導電磁石装置1は、高温超電導コイル33a、3bで発生した常電導状態を検出するクエンチ検出手段7と、限流器44a、4bのそれぞれに直流電流を流す第1直流電源88a、8bおよび第2直流電源99a、9bと、を有している。クエンチ検出手段7は、高温超電導コイル33a、3bで発生した常電導状態を、例えば、高温超電導コイル33a、3b両端の電位差の変化として、検出することができるようになっている。また、クエンチ検出手段7は、常電導状態を検出した高温超電導コイル33a、3bに対応した側の第1直流電源88a、8bに、クエンチ検出信号QQa、Qbを送信することができるようになっている。第1直流電源88a、8bは、クエンチ検出信号QQa、Qbを受信すると、限流器44a、4b後述する図2に示す第1電磁石23に直流電流を流すことができるようになっている。第2直流電源99a、9bは、限流器44a、4b後述する図2に示す第2電磁石24に直流電流を流すことができるようになっている。また、超電導電磁石装置1は、クライオスタット2を有している。クライオスタット2は、真空断熱のための真空容器2aと、輻射熱の侵入を抑制する輻射シールド2bと、冷凍機2cと、熱伝達手段2dと、を有している。輻射シールド2bは真空容器2aに内包され、熱伝達手段2dは輻射シールド2bに内包されている。冷凍機2cは、高温超電導体の臨界温度以下に冷却可能な第1ステージと、第1ステージよりは高い温度ではあるが低温に冷却可能な第2ステージとを有している。冷凍機2cの第1ステージは、熱伝達手段2dに熱的に接続され、熱伝達手段2dは、高温超電導体の臨界温度以下に冷却されている。冷凍機2cの第2ステージは、輻射シールド2bに熱的に接続され、輻射シールド2bは、熱伝達手段2dより高い温度である低温に冷却されている。熱伝達手段2dは、輻射シールド2bに内包された、高温超電導コイル33a、3b、限流器44a、4b、永久電流スイッチ6と熱的に接続しており、伝熱によりそれぞれを臨界温度以下に冷却し、高温超電導コイル33a、3b、限流器44a、4b、永久電流スイッチ6を超電導状態に保つことが可能である。なお、保護抵抗55a、5bは、熱伝達手段2dに熱的に接続していなくてもよい。このように、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1は、引用文献2に示す電磁石装置のような低温超電導体を冷却するための冷媒容器と冷媒例えば、液体ヘリウムを別途用意することなく、高温超電導コイル33a、3b、限流器44a、4b、永久電流スイッチ6を臨界温度以下にして超電導状態を保ち、超電導電磁石装置1を運転することが可能となっている。<超電導電磁石装置1の動作>次に、図1を用いて、超電導電磁石装置1の運転動作について説明する。なお、クライオスタット2内の高温超電導コイル33a、3b、限流器44a、4b、永久電流スイッチ6は、それらに用いられている高温超電導体の臨界温度以下に保たれて、超電導状態に維持されている。まず、永久電流スイッチ6を開オフ、常電導状態にした状態で、電流遮断器11を閉オンにし、励磁電源10から高温超電導コイル33a、3bに電流供給する。その後、永久電流スイッチ6を閉オン、超電導状態にし、さらに、励磁電源10からの電流供給を停止した後、電流遮断器11を開オフにする。これにより、励磁電源10から高温超電導コイル3への電流供給は無くなるが、2つの高温超電導コイル33a、3bと2つの限流器44a、4bと閉オンにした永久電流スイッチ6とが直列に接続された閉回路を、電流減衰が非常に小さい状態にすることが可能となり、超電導電磁石装置1は永久電流運転となる。永久電流運転では、超電導電磁石装置1は、励磁電源10から電力を供給しなくても長期に渡って磁場を形成保持することが可能である。次に、超電導電磁石装置1の永久電流運転中に、2つの高温超電導コイル33a、3bの内の一方の高温超電導コイル3aの一部が常電導転移した場合クエンチ現象が発生した場合について説明する。高温超電導コイル3aの一部で常電導転移が発生し、高温超電導コイル3aの両端の電位差が所定値を超えた場合、クエンチ検出手段7は、第1直流電源8aにクエンチ検出信号Qaを送信する。クエンチ検出信号Qaを受信した第1直流電源8aは、限流器44a、4b後述する図2に示す第1電磁石23に直流電流を印加する。限流器4aは、第1直流電源8aから直流電流を印加されることにより、高温超電導線12aを超電導状態から常電導状態に転移させ、高抵抗状態とする。なお、限流器4の詳細は図2等を用いて後述する。この結果、限流器4a高温超電導線12aには、高い抵抗が速やかに発生する。高温超電導コイル3aを流れる大電流は、高温超電導コイル3aと直列に接続された限流器4aにも流れるので、限流器4aの両端には高電圧が速やかに発生する。この高電圧は、保護抵抗5aに速やかに印加され、保護抵抗5aに電流を流すことができる。また、この高電圧は、永久電流スイッチ6を介して、保護抵抗5bにも印加され、保護抵抗5bにも電流を流すことができる。このように、限流器4aおよび保護抵抗5a,5bで高温超電導コイル3aに流れる電流を減衰させ限流動作、蓄積エネルギを消費することで、高温超電導コイル3aにおける発熱を抑制即ち、最高到達温度を抑制することができる。これにより、高温超電導コイル3aの性能劣化や焼損を防ぐことができる。<限流器4の構成>次に、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4について図2を用いてさらに説明する。図2は、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場中心軸40に沿った断面模式図である。限流器4は、高温超電導線12と、高温超電導線12に印加する磁場を増大させる磁場増大手段13と、磁場中心軸40に垂直な平面を有する支持部材14と、を備えている。なお、磁場中心軸40とは、後述する第1永久磁石21の中心と第2永久磁石22の中心とを通る軸である。高温超電導線12は、18Kを超える臨界温度を持つ高温超電導体が用いられている超電導線材であり、図1に示すように、高温超電導コイル3や永久電流スイッチ6に対し直列に接続され、図2に示すように、支持部材14の一方の面に取り付けられている。磁場増大手段13は、第1永久磁石21と、第2永久磁石22と、第1電磁石23と、第2電磁石24と、留め具31と、を有しており、高温超電導線12に印加する磁場を増大させることができるようになっている。即ち、磁場増大手段13は、高温超電導線12の臨界磁場を超える磁場を印加することにより、または、臨界温度若しくは臨界電流を下げることにより、高温超電導線12を超電導状態から常電導状態へと常電導転移させ、限流器4を高抵抗状態とすることができるようになっている。第1永久磁石21は、磁場中心軸40上にその中心を有し、支持部材14の他方の面高温超電導線12が取り付けられた面と逆向きの面に取り付けられ、固定部材15により固定されている。第2永久磁石22は、磁場中心軸40上かつ回転軸22c上にその中心を有し、回転軸22cの周りに回転可能に設けられている。回転軸22cは、高温超電導線12を挟んで第1永久磁石21の中心とは対称な点を通り、磁場中心軸40と直交する軸であり、図2においては紙面に対して垂直な方向に伸びる軸である。なお、第1永久磁石21と第2永久磁石22とは、同一の磁化の強さと形状を持つものを使用することが望ましい。第1永久磁石21のN極からS極に向かう方向を着磁方向41とし、第2永久磁石22のN極からS極に向かう方向を着磁方向42とする。図2に示す例においては、第1永久磁石21の着磁方向41が第2永久磁石22の中心から第1永久磁石21の中心に向かう方向となるように、第1永久磁石21が取り付けられている。第2永久磁石22が回転する方向として、図2に示す一方向を回転方向22aとし、他の方向を回転方向22bとするものとする。また、第2永久磁石22の回転角度として、磁場中心軸40と、第2永久磁石22の着磁方向42とのなす角を回転角度θとするものとする。なお、回転角度θは、回転方向22aを正に、回転方向22bを負にとるものとする。回転角度θ=0°のとき、第1永久磁石21の着磁方向41と第2永久磁石22の着磁方向42とのなす角は180°となり、第1永久磁石21および第2永久磁石22により高温超電導線12に印加される磁場が最小となる。また、回転角度θ=180°のとき、第1永久磁石21の着磁方向41と第2永久磁石22の着磁方向42とのなす角は0°となり、第1永久磁石21および第2永久磁石22により高温超電導線12印加される磁場が最大となる。第1電磁石23は、ボビン16に巻かれたソレノイドコイルであり、第1直流電源8図1参照に接続され、第2永久磁石22に対して、磁場中心軸40と回転軸22cとに略垂直な方向図2に示す紙面の左右方向の磁場を印加することができるようになっている。第2電磁石24は、ボビン16に巻かれたソレノイドコイルであり、第2直流電源9図1参照に接続され、第2永久磁石22に対して、磁場中心軸40と略平行な方向図2に示す紙面の上下方向の磁場を印加することができるようになっている。留め具31は、第2永久磁石22と当接する第1当接面31aおよび第2当接面31bを有している。第1当接面31aは、第2永久磁石22の回転角度θが例えば約-10°の時に当接する位置に設けられている。第2当接面31bは、第2永久磁石22の回転角度θが例えば約90°の時に当接する位置に設けられている。第2永久磁石22は、回転方向22bに回転すると、やがて第1当接面31aに当接し、それ以上回転方向22bに回転することができないようになっている。また、第2永久磁石22は、回転方向22aに回転すると、やがて第2当接面31bに当接し、それ以上回転方向22aに回転することができないようになっている。即ち、留め具31は、第2永久磁石22の回転角度θを所定の範囲例えば、約-10°以上、約90°以下に制限する機能を有している。<限流器4の動作>次に、図3を用いて、第1実施形態に係る限流器4磁場増大手段13の動作について説明する。図3aは、超電導電磁石装置1の通常運転時即ち、限流器4の高温超電導線12が超電導状態における限流器4である。第2永久磁石22は、留め具31の第1当接面31aと当接する位置例えば、回転角度θが約-10°となる位置に配置されている。ここで、第1永久磁石21による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向51は、図3aに示す方向第1永久磁石21の中心から第2永久磁石22の中心に向かう方向となっている。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22bの方向磁場方向51から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるが、留め具31の第1当接面31aと当接することにより静止している。超電導電磁石装置1の通常運転時において、図3aに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、反平行逆方向に近い状態にあるため、第1永久磁石21および第2永久磁石22から生じる磁場は互いに打ち消しあい、高温超電導線12に印加される磁場は臨界磁場を超えて常電導転移するほどの磁場とはならず、高温超電導線12は超電導状態を維持している。図3bは、第1直流電源8により第1電磁石23が通電第1電磁石:ONされた直後における限流器4である。高温超電導コイル3における常電導転移を検出した場合クエンチ現象が発生した場合、即ち、クエンチ検出手段7が高温超電導コイル3の電位差を検出した場合、第1電磁石23は第1直流電源8により通電され第1電磁石:ON、図3bに示すように、第1電磁石23は磁場方向52aの磁場を発生させる。これにより、第1永久磁石21および第1電磁石23による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向52は、図3bに示すように、磁場方向51図3a参照と比較して、回転方向22b方向に回転している。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第1電磁石23より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向52から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具31の第2当接面31bと当接するまで回転する。図3cは、第2永久磁石22が留め具31の第2当接面31bと当接した状態における限流器4である。第2永久磁石22は、回転方向22aの方向磁場方向52から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具31の第2当接面31bと当接することにより静止している。図3dは、第1直流電源8による通電を停止第1電磁石:OFFした後における限流器4である。第1電磁石23による磁場方向52a図3b参照の磁場を発生が停止し、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向は、第1永久磁石21による磁場方向51となる。第2永久磁石22は、回転方向22aの方向磁場方向51から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具31の第2当接面31bと当接することにより静止している。このように、第2永久磁石22が留め具31の第2当接面31bと当接している状態から、第1直流電源8による通電を停止しても、第2永久磁石22がその位置留め具31の第2当接面31bと当接する位置を維持するようになっている。図3cおよび図3dに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、通常運転時の反平行逆方向に近い状態図3a参照から直交に近い状態へとずれることで、高温超電導線12に印加される磁場は増大する。その結果、高温超電導線12の臨界磁場に達し、または、臨界温度若しくは臨界電流を下げることにより、高温超電導線12は超電導状態から常電導状態へと常電導転移する。次に、クエンチ現象等が終了し超電導電磁石装置1を再運転する際について説明する。図4aは、第1直流電源8および第2直流電源9により第1電磁石23および第2電磁石24が通電第1電磁石:ON,第2電磁石:ONされた直後における限流器4である。第1永久磁石21、第1電磁石23および第2電磁石24による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向53が、図4aに示す方向となるように通電される。第2永久磁石22は、回転方向22bの方向磁場方向53から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具31の第1当接面31aと当接するまで回転する。図4bは、第2永久磁石22が留め具31の第1当接面31aと当接した状態における限流器4である。第2永久磁石22は、回転方向22bの方向磁場方向53から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具31の第1当接面31aと当接することにより静止している。図4cは、第2直流電源9による通電を停止第2電磁石:OFFした後における限流器4である。第2電磁石24による磁場の発生が停止し、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向は、第1永久磁石21および第1電磁石23による磁場方向54となる。第2永久磁石22は、回転方向22bの方向磁場方向54から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具31の第1当接面31aと当接することにより静止している。図4dは、第1直流電源8による通電を停止第1電磁石:OFFした後における限流器4である。第1電磁石23による磁場の発生が停止し、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向は、第1永久磁石21による磁場方向51となる。第2永久磁石22は、回転方向22bの方向磁場方向51から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具31の第1当接面31aと当接することにより静止している。このように、第2永久磁石22が留め具31の第2当接面31bと当接している状態図3d参照から、図4の各状態を経て、第2永久磁石22が留め具31の第1当接面31aと当接している状態図3a参照に復帰させることができる。<作用効果>このように、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1は、高温超電導コイル3に常電導転移が発生した際に、速やかに第2永久磁石22を回転させて高温超電導線12を常電導転移させることで、高温超電導コイル3に流れる電流を減衰させ限流動作、高温超電導コイル3が局所的に発熱して性能劣化または焼損することを防ぐことができる。高温超電導体は、低温超電導体と比較して比熱が高いため、ヒータによる加熱では、速やかに加熱することができず、即ち、速やかに常電導転移させることができなかったが、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1の限流器4は、高温超電導線12に印加される磁場は増大させることにより、高温超電導線12の臨界磁場に達し、または、臨界温度若しくは臨界電流を下げることにより、高温超電導線12は超電導状態から常電導状態へと常電導転移する。これにより、比熱の高い高温超電導線材12を用いた限流器4であっても速やかに高温超電導線材12を常電導転移させ、高抵抗状態とすることができる。また、高温超電導コイル3と同様に、限流器4を高温超電導体で構成することも可能とし、超電導電磁石装置1の冷却構造クライオスタット2を簡素化することができる。また、本実施形態に係る超電導電磁石装置1では、限流器4の内部において高温超電導線12を常電導転移させる構成として、回転可能な第2永久磁石22の回転方向を、留め具31と電磁石第1電磁石23、第2電磁石24によって制御する手段を備えることを特徴とする。なお、限流器4において高温超電導線12に臨界磁場を超える磁場を印加することにより常電導転移させる機構の他の例比較例として、限流器4の内部に永久磁石を有する移動体を設置する方法が考えられる。この場合、永久磁石を有する移動体を電磁力によって移動させることで限流器4内部の磁場分布を変化させ、それによって限流器4の高温超電導線12を常電導転移させる機構が考えられる。このような構成比較例の場合、永久磁石に所望の移動をさせるためのガイド部材が必要となるが、永久磁石の移動に要する時間や電磁力を算出するためには、同ガイド部材と永久磁石との接触により生じる摩擦力を考慮する必要があり、また同摩擦力を低減させる工夫も必要となる。これに対し、本実施形態の構成によれば、限流器4内の磁場を移動体ではなく回転体回転軸22cで回転する第2永久磁石22によって制御することで、永久磁石に対する摩擦が生じる要因が減少し、それによって限流器4内部の磁場分布の制御と、それに伴う限流機能の制御が容易になる。≪第2実施形態≫次に、第2実施形態に係る超電導電磁石装置1について説明する。第2実施形態に係る超電導電磁石装置1は、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1図1参照と比較して、限流器4の構成が異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。<限流器4の構成>第2実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4について図5を用いて説明する。図5は、第2実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場中心軸40に沿った断面模式図である。第2実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13Aは、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13図2参照と比較して、第3永久磁石25および第3永久磁石25を固定する固定部材17を備えている点と、留め具32の形状が異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。第3永久磁石25のN極からS極に向かう方向を着磁方向43とし、図5に示す例において、第3永久磁石25の着磁方向43が第3永久磁石25の中心から第2永久磁石22の中心に向かう方向となるように、第3永久磁石25が取り付けられている。これにより、第1永久磁石21および第3永久磁石25による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向55図6a参照は、第1永久磁石21による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向図3aの磁場方向51参照に対して、回転方向22aの方向に例えば約5°程度、傾いている。この機能を実現するのに必要な第3永久磁石25の磁化の強さは、第1永久磁石21や第2永久磁石22の磁化の強さに比べて十分に小さい。よって、第3永久磁石25による磁場は、高温超電導線12の超電導特性には影響を与えない。留め具32は、第2永久磁石22と当接する第1当接面32aおよび第2当接面32bを有している。第1当接面32aは、第2永久磁石22の回転角度θが例えば約0°の時に当接する位置に設けられている。第2当接面32bは、第2永久磁石22の回転角度θが例えば約90°の時に当接する位置に設けられている。即ち、留め具32は、留め具31図2参照と比較して、第2永久磁石22の回転角度θを制限する範囲例えば、約0°以上、約90°以下が異なっている。<限流器4の動作>次に、図6を用いて、第2実施形態に係る限流器4磁場増大手段13Aの動作について説明する。図6aは超電導電磁石装置1の通常運転時即ち、限流器4の高温超電導線12が超電導状態における限流器4である。第2永久磁石22は、留め具32の第1当接面32aと当接する位置例えば、回転角度θが約0°となる位置に配置されている。ここで、第1永久磁石21および第3永久磁石25による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向55は、図6aに示すように、第1永久磁石21による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向図3aの磁場方向51参照に対して、回転方向22aの方向回転方向22bの逆方向に傾いている例えば、5°程度。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第3永久磁石25より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22bの方向磁場方向55から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるが、留め具32の第1当接面32aと当接することにより静止している。このように、超電導電磁石装置1の通常運転時において、図6aに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、第1実施形態図3a参照と比較して、より反平行逆方向に近い状態第2永久磁石22の回転角度θが約0°となる位置にあるため、高温超電導線12に印加される磁場を低減することができる。図6bは、第1直流電源8により第1電磁石23が通電第1電磁石:ONされた直後における限流器4である。高温超電導コイル3における常電導転移を検出した場合クエンチ現象が発生した場合、即ち、クエンチ検出手段7が高温超電導コイル3の電位差を検出した場合、第1電磁石23は第1直流電源8により通電され第1電磁石:ON、図6bに示すように、第1電磁石23は磁場方向56aの磁場を発生させる。これにより、第1永久磁石21、第3永久磁石25および第1電磁石23による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向56は、図6bに示すように、磁場方向55図6a参照と比較して、回転方向22bの方向回転方向22aの逆方向に回転している。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21、第3永久磁石25および第1電磁石23より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向56から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具32の第2当接面32bと当接するまで回転する。図6cは、第2永久磁石22が留め具32の第2当接面32bと当接した状態における限流器4である。第2永久磁石22は、回転方向22aの方向磁場方向56から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具32の第2当接面32bと当接することにより静止している。図6dは、第1直流電源8による通電を停止第1電磁石:OFFした後における限流器4である。第1電磁石23による磁場方向56a図6b参照の磁場の発生が停止し、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向は、第1永久磁石21および第3永久磁石43による磁場方向55となる。第2永久磁石22は、回転方向22aの方向磁場方向55から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具32の第2当接面32bと当接することにより静止している。このように、第2永久磁石22が留め具32の第2当接面32bと当接している状態から、第1直流電源8による通電を停止しても、第2永久磁石22がその位置留め具32の第2当接面32bと当接する位置を維持するようになっている。図6cおよび図6dに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、通常運転時の反平行逆方向に近い状態図6a参照から直交に近い状態へとずれることで、高温超電導線12に印加される磁場は増大する。その結果、高温超電導線12の臨界磁場に達し、または、臨界温度若しくは臨界電流を下げることにより、高温超電導線12は超電導状態から常電導状態へと常電導転移する。なお、クエンチ現象等が終了し超電導電磁石装置1を再運転する際、限流器4を図6dに示す状態から図6aに示す状態へとする動作は、第1実施形態の限流器4図4参照と同様であり、説明を省略する。<作用効果>このように、第2実施形態に係る超電導電磁石装置1は、第3永久磁石25および留め具32を備えることにより、第2永久磁石22の回転角度θを約0°で、安定して静止させることができる。これにより、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果が得られるだけでなく、通常運転時図6a参照において、高温超電導線12に印加される磁場を低減することができる。これにより、高温超電導線12の通常運転時における臨界温度および臨界電流が第1実施形態に比較して増加するため、超電導電磁石装置1をより大電流で通常運転を行うことが可能となる。≪第3実施形態≫次に、第3実施形態に係る超電導電磁石装置1について説明する。第3実施形態に係る超電導電磁石装置1は、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1図1参照と比較して、限流器4の構成が異なる点と第1直流電源88a、8bの通電動作が異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。なお、第1直流電源88a、8bの通電動作については、後述する限流器4の動作の中であわせて説明する。<限流器4の構成>第3実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4について図7を用いて説明する。図7は、第3実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場中心軸40に沿った断面模式図である。第3実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13Bは、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13図2参照と比較して、留め具32の形状が異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。なお、第3実施形態に係る留め具32と、第2実施形態に係る留め具32とは、同様であり説明を省略する。<限流器4の動作>次に、図8を用いて、第3実施形態に係る限流器4磁場増大手段13Bの動作について説明する。図8aは、超電導電磁石装置1の通常運転時即ち、限流器4の高温超電導線12が超電導状態における限流器4である。第2永久磁石22は、留め具32の第1当接面32aと当接する位置例えば、回転角度θが約0°となる位置に配置されている。ここで、超電導電磁石装置1の通常運転時において、第1電磁石23は第1直流電源8により通電され第1電磁石:ON通常、図8aに示すように、第1電磁石23は磁場方向57aの磁場を発生させる。これにより、第1永久磁石21および第1電磁石23による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向57は、図8aに示すように、第1永久磁石21による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向図3aの磁場方向51参照に対して、回転方向22aの方向回転方向22bの逆方向に傾いている例えば、5°程度。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第1電磁石23より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22bの方向磁場方向57ら着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるが、留め具32の第1当接面32aと当接することにより静止している。このように、超電導電磁石装置1の通常運転時において、図8aに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、第1実施形態図3a参照と比較して、より反平行逆方向に近い状態第2永久磁石22の回転角度θが約0°となる位置にあるため、高温超電導線12に印加される磁場を低減することができる。なお、この機能を実現するのに必要な通常運転時における第1電磁石23の磁化の強さは、第1永久磁石21や第2永久磁石22の磁化の強さに比べて十分に小さい。よって、通常運転時における第1電磁石23による磁場は、高温超電導線12の超電導特性には影響を与えない。図8bは、第1直流電源8により第1電磁石23が逆向きに通電第1電磁石:ON限流された直後における限流器4である。高温超電導コイル3における常電導転移を検出した場合クエンチ現象が発生した場合、即ち、クエンチ検出手段7が高温超電導コイル3の電位差を検出した場合、第1電磁石23は第1直流電源8により通常運転時と逆向きに通電され第1電磁石:ON限流、図8bに示すように、第1電磁石23は磁場方向58aの磁場を発生させる。これにより、第1永久磁石21および第1電磁石23による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向58は、図8bに示すように、磁場方向57図8a参照と比較して、回転方向22bの方向回転方向22aの逆方向に回転している。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第1電磁石23より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向58から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具32の第2当接面32bと当接するまで回転する。図8cは、第2永久磁石22が留め具32の第2当接面32bと当接した状態における限流器4である。第2永久磁石22は、回転方向22aの方向磁場方向58から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具32の第2当接面32bと当接することにより静止している。図8dは、第1直流電源8による通電を停止第1電磁石:OFFした後における限流器4である。第1電磁石23による磁場方向58a図8b参照の磁場を発生が停止し、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向は、第1永久磁石21による磁場方向51となる。第2永久磁石22は、回転方向22aの方向磁場方向51から着磁方向42が離れる方向にトルクを受け、留め具32の第2当接面32bと当接することにより静止している。このように、第2永久磁石22が留め具32の第2当接面32bと当接している状態から、第1直流電源8による通電を停止しても、第2永久磁石22がその位置留め具32の第2当接面32bと当接する位置を維持するようになっている。図8cおよび図8dに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、通常運転時の反平行逆方向に近い状態図8a参照から直交に近い状態へとずれることで、高温超電導線12に印加される磁場は増大する。その結果、高温超電導線12の臨界磁場に達し、または、臨界温度若しくは臨界電流を下げることにより、高温超電導線12は超電導状態から常電導状態へと常電導転移する。なお、クエンチ現象等が終了し超電導電磁石装置1を再運転する際、限流器4を図8dに示す状態から図8aに示す状態へとする動作は、第1実施形態の限流器4図4a~c参照と同様であり、説明を省略する。<作用効果>このように、第3実施形態に係る超電導電磁石装置1は、留め具32を備え、通常運転時において第1電磁石23を通電させることにより、第2永久磁石22の回転角度θを約0°で、安定して静止させることができる。これにより、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果が得られるだけでなく、通常運転時図8a参照において、高温超電導線12に印加される磁場を低減することができる。これにより、高温超電導線12の通常運転時における臨界温度および臨界電流が第1実施形態に比較して増加するため、超電導電磁石装置1をより大電流で通常運転を行うことが可能となる。また、第2実施形態と比較して、第3永久磁石25を不要とすることができる。≪第4実施形態≫次に、第4実施形態に係る超電導電磁石装置1について説明する。第4実施形態に係る超電導電磁石装置1は、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1図1参照と比較して、限流器4の構成が異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。<限流器4の構成>第4実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4について図9を用いて説明する。図9は、第4実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場中心軸40に沿った断面模式図である。第4実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13Cは、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13図2参照と比較して、第2永久磁石22の回転角度θを制限する回転範囲制限手段として、留め具31に代えて、移動体33および移動体ガイド34を備えている点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。移動体33は、第2永久磁石22と当接する第1当接面33aおよび第2当接面33bを有している。また、移動体33は、第1係止部34aから第2係止部34bの範囲内で移動体ガイド34に沿って円弧状に移動することができるようになっている。第2永久磁石22は、回転方向22bに回転すると、やがて移動体33の第1当接面33aに当接する。そして、第2永久磁石22を回転方向22bにさらに回転させると、移動体33は移動体ガイド34に沿って円弧状に移動し、移動体33が第1係止部34aに係止されることにより、第2永久磁石22をそれ以上回転方向22bに回転することができないようになっている。また、第2永久磁石22は、回転方向22aに回転すると、やがて移動体33の第2当接面33bに当接する。そして、第2永久磁石22を回転方向22aにさらに回転させると、移動体33は移動体ガイド34に沿って円弧状に移動し、移動体33が第2係止部34bに係止されることにより、第2永久磁石22をそれ以上回転方向22aに回転することができないようになっている。第1当接面33aおよび第1係止部34aは、第2永久磁石22の回転角度θが例えば約-10°の時に当接し係止する位置に設けられている。第2当接面33bおよび第2係止部34bは、第2永久磁石22の回転角度θが例えば約180°の時に当接し係止する位置に設けられている。即ち、移動体33および移動体ガイド34は、第2永久磁石22の回転角度θを所定の範囲例えば、約-10°以上、約180°以下に制限する機能を有している。<限流器4の動作>次に、図10を用いて、第4実施形態に係る限流器4磁場増大手段13Cの動作について説明する。図10aは、超電導電磁石装置1の通常運転時即ち、限流器4の高温超電導線12が超電導状態における限流器4である。第2永久磁石22は、第1係止部34aにより係止された移動体33の第1当接面33aと当接する位置例えば、回転角度θが約-10°となる位置に配置されている。ここで、第1永久磁石21による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向51は、図10aに示す方向第1永久磁石21の中心から第2永久磁石22の中心に向かう方向となっている。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22bの方向磁場方向51から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるが、第1係止部34aにより係止された移動体33の第1当接面33aと当接することにより静止している。超電導電磁石装置1の通常運転時において、図10aに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、反平行逆方向に近い状態にあるため、第1永久磁石21および第2永久磁石22から生じる磁場は互いに打ち消しあい、高温超電導線12に印加される磁場は臨界磁場を超えて常電導転移するほどの磁場とはならず、高温超電導線12は超電導状態を維持している。図10bは、第1直流電源8により第1電磁石23が通電第1電磁石:ONされた直後における限流器4である。高温超電導コイル3における常電導転移を検出した場合クエンチ現象が発生した場合、即ち、クエンチ検出手段7が高温超電導コイル3の電位差を検出した場合、第1電磁石23は第1直流電源8により通電され第1電磁石:ON、図10bに示すように、第1電磁石23は磁場方向52aの磁場を発生させる。これにより、第1永久磁石21および第1電磁石23による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向52は、図10bに示すように、磁場方向51図10a参照と比較して、回転方向22b方向に回転している。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第1電磁石23より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向52から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けて回転する。図10cは、磁場方向52と着磁方向42とが略反平行逆方向となる位置まで回転した状態における限流器4である。第2永久磁石22は、磁場方向52から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるため、磁場方向52と着磁方向42とが略反平行逆方向となる位置で静止または揺動している。図10dは、第1直流電源8による通電を停止第1電磁石:OFFした後における限流器4である。第1電磁石23による磁場方向52a図10b参照の磁場を発生が停止し、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向は、第1永久磁石21による磁場方向51となる。第2永久磁石22は、第1永久磁石21より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向51から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けて回転し、第2係止部34bにより係止された移動体33の第2当接面33bと当接する位置例えば、回転角度θが約180°となる位置で静止している。図10dに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、略平行となり、高温超電導線12に印加される磁場は増大する。その結果、高温超電導線12の臨界磁場に達し、または、臨界温度若しくは臨界電流を下げることにより、高温超電導線12は超電導状態から常電導状態へと常電導転移する。なお、クエンチ現象等が終了し超電導電磁石装置1を再運転する際、限流器4を図10dに示す状態から図10aに示す状態へとする動作は、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向が回転方向22bの方向に回転するように第1電磁石23および第2電磁石24に通電させればよく、詳細な説明は省略する。<作用効果>このように、第4実施形態に係る超電導電磁石装置1は、移動体33および移動体ガイド34を備え、限流動作時において、第2永久磁石22の回転角度θを約180°で、安定して静止させることができる。これにより、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果が得られるだけでなく、限流動作時において、高温超電導線12に印加される磁場を増大させ、高温超電導線12を速やかに常電導転移することができる。もしくは、第4実施形態に係る第1永久磁石21および第2永久磁石22の磁化の強さを第1実施形態に係る第1永久磁石21および第2永久磁石22の磁化の強さに比べて小さくしても、限流動作時に高温超電導線12を常電導転移するのに必要な磁場の増大を得られるので、通常運転時図10a参照において、高温超電導線12に印加される磁場を低減することができる。これにより、高温超電導線12の通常運転時における臨界温度および臨界電流が第1実施形態に比較して増加するため、超電導電磁石装置1をより大電流で通常運転を行うことが可能となる。≪第5実施形態≫次に、第5実施形態に係る超電導電磁石装置1について説明する。第5実施形態に係る超電導電磁石装置1は、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1図1参照と比較して、限流器4の構成が異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。<限流器4の構成>第5実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4について図11を用いて説明する。図11は、第5実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場中心軸40に沿った断面模式図である。第5実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13Dは、第4実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13C図9参照と比較して、第2実施形態と同様の第3永久磁石25および第3永久磁石25を固定する固定部材17を備えている点と、移動体33および移動体ガイド35により制限される第2永久磁石22の回転角度θが異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。移動体33は、第2永久磁石22と当接する第1当接面33aおよび第2当接面33bを有している。また、移動体33は、第1係止部35aから第2係止部35bの範囲内で移動体ガイド35に沿って円弧状に移動することができるようになっている。第1当接面33aおよび第1係止部35aは、第2永久磁石22の回転角度θが例えば約0°の時に当接し係止する位置に設けられている。第2当接面33bおよび第2係止部35bは、第2永久磁石22の回転角度θが例えば約180°の時に当接し係止する位置に設けられている。即ち、移動体33および移動体ガイド35は、第2永久磁石22の回転角度θを所定の範囲例えば、約0°以上、約180°以下に制限する機能を有している。<限流器4の動作>次に、図12を用いて、第5実施形態に係る限流器4磁場増大手段13Dの動作について説明する。図12aは、超電導電磁石装置1の通常運転時即ち、限流器4の高温超電導線12が超電導状態における限流器4である。第2永久磁石22は、第1係止部35aにより係止された移動体33の第1当接面33aと当接する位置例えば、回転角度θが約0°となる位置に配置されている。ここで、第1永久磁石21および第3永久磁石25による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向55は、図12aに示すように、第1永久磁石21による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向図3aまたは図10aの磁場方向51参照に対して、回転方向22aの方向回転方向22bの逆方向に傾いている例えば、5°程度。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第3永久磁石25より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22bの方向磁場方向55から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるが、第1係止部35aにより係止された移動体33の第1当接面33aと当接することにより静止している。このように、超電導電磁石装置1の通常運転時において、図12aに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、第1実施形態図3a参照および第4実施形態図10a参照と比較して、より反平行逆方向に近い状態第2永久磁石22の回転角度θが約0°となる位置にあるため、高温超電導線12に印加される磁場を低減することができる。図12bは、第1直流電源8により第1電磁石23が通電第1電磁石:ONされた直後における限流器4である。高温超電導コイル3における常電導転移を検出した場合クエンチ現象が発生した場合、即ち、クエンチ検出手段7が高温超電導コイル3の電位差を検出した場合、第1電磁石23は第1直流電源8により通電され第1電磁石:ON、図12bに示すように、第1電磁石23は磁場方向56aの磁場を発生させる。これにより、第1永久磁石21および第1電磁石23による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向56は、図12bに示すように、磁場方向55図12a参照と比較して、回転方向22bの方向回転方向22aの逆方向に回転している。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第1電磁石23より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向56から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けて回転する。図12cは、磁場方向56と着磁方向42とが略反平行逆方向となる位置まで回転した状態における限流器4である。第2永久磁石22は、磁場方向56から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるため、磁場方向56と着磁方向42とが略反平行逆方向となる位置で静止または揺動している。図12dは、第1直流電源8による通電を停止第1電磁石:OFFした後における限流器4である。第1電磁石23による磁場方向56a図12b参照の磁場を発生が停止し、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向は、第1永久磁石21および第3永久磁石25による磁場方向55となる。第2永久磁石22は、第1永久磁石21より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向55から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けて回転し、第2係止部34bにより係止された移動体33の第2当接面33bと当接する位置例えば、回転角度θが約180°となる位置で静止している。図12dに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、略平行となり、高温超電導線12に印加される磁場は増大する。その結果、高温超電導線12の臨界磁場に達し、または、臨界温度若しくは臨界電流を下げることにより、高温超電導線12は超電導状態から常電導状態へと常電導転移する。なお、クエンチ現象等が終了し超電導電磁石装置1を再運転する際、限流器4を図12dに示す状態から図12aに示す状態へとする動作は、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向が回転方向22bの方向に回転するように第1電磁石23および第2電磁石24に通電させればよく、詳細な説明は省略する。<作用効果>このように、第5実施形態に係る超電導電磁石装置1は、第3永久磁石25、移動体33および移動体ガイド35を備え、通常動作時において、第2永久磁石22の回転角度θを約0°で、安定して静止させることができ、限流動作時において、第2永久磁石22の回転角度θを約180°で、安定して静止させることができる。これにより、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果、第2実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果および第4実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果が得られる。≪第6実施形態≫次に、第6実施形態に係る超電導電磁石装置1について説明する。第6実施形態に係る超電導電磁石装置1は、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1図1参照と比較して、限流器4の構成が異なる点と第3実施形態と同様に第1直流電源88a、8bの通電動作が異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。<限流器4の構成>第6実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4について図13を用いて説明する。図13は、第6実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場中心軸40に沿った断面模式図である。第6実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13Eは、第4実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13C図9参照と比較して、移動体33および移動体ガイド35により制限される第2永久磁石22の回転角度θが異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。なお、第6実施形態に係る移動体33および移動体ガイド35と、第5実施形態に係る移動体33および移動体ガイド35とは、同様であり説明を省略する。<限流器4の動作>次に、図14を用いて、第6実施形態に係る限流器4磁場増大手段13Eの動作について説明する。図14aは、超電導電磁石装置1の通常運転時即ち、限流器4の高温超電導線12が超電導状態における限流器4である。第2永久磁石22は、第1係止部35aにより係止された移動体33の第1当接面33aと当接する位置例えば、回転角度θが約0°となる位置に配置されている。ここで、超電導電磁石装置1の通常運転時において、第1電磁石23は第1直流電源8により通電され第1電磁石:ON通常、図14aに示すように、第1電磁石23は磁場方向57aの磁場を発生させる。これにより、第1永久磁石21および第1電磁石23による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向57は、図14aに示すように、第1永久磁石21による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向図3aまたは図10aの磁場方向51参照に対して、回転方向22aの方向回転方向22bの逆方向に傾いている例えば、5°程度。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第1電磁石23より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22bの方向磁場方向57ら着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるが、第1係止部35aにより係止された移動体33の第1当接面33aと当接することにより静止している。このように、超電導電磁石装置1の通常運転時において、図12aに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、第1実施形態図3a参照および第4実施形態図10a参照と比較して、より反平行逆方向に近い状態第2永久磁石22の回転角度θが約0°となる位置にあるため、高温超電導線12に印加される磁場を低減することができる。なお、この機能を実現するのに必要な通常運転時における第1電磁石23の磁化の強さは、第1永久磁石21や第2永久磁石22の磁化の強さに比べて十分に小さい。よって、通常運転時における第1電磁石23による磁場は、高温超電導線12の超電導特性には影響を与えない。図14bは、第1直流電源8により第1電磁石23が逆向きに通電第1電磁石:ON限流された直後における限流器4である。高温超電導コイル3における常電導転移を検出した場合クエンチ現象が発生した場合、即ち、クエンチ検出手段7が高温超電導コイル3の電位差を検出した場合、第1電磁石23は第1直流電源8により通常運転時と逆向きに通電され第1電磁石:ON限流、図14bに示すように、第1電磁石23は磁場方向58aの磁場を発生させる。これにより、第1永久磁石21および第1電磁石23による第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向58は、図14bに示すように、磁場方向57図14a参照と比較して、回転方向22bの方向回転方向22aの逆方向に回転している。このため、第2永久磁石22は、第1永久磁石21および第1電磁石23より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向58から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けて回転する。図14cは、磁場方向58と着磁方向42とが略反平行逆方向となる位置まで回転した状態における限流器4である。第2永久磁石22は、磁場方向58から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けるため、磁場方向58と着磁方向42とが略反平行逆方向となる位置で静止または揺動している。図14dは、第1直流電源8による通電を停止第1電磁石:OFFした後における限流器4である。第1電磁石23による磁場方向58a図14b参照の磁場を発生が停止し、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向は、第1永久磁石21による磁場方向51となる。第2永久磁石22は、第1永久磁石21より発せられる磁場と第2永久磁石22の磁化との相互作用によって、回転方向22aの方向磁場方向51から着磁方向42が離れる方向にトルクを受けて回転し、第2係止部34bにより係止された移動体33の第2当接面33bと当接する位置例えば、回転角度θが約180°となる位置で静止している。図14dに示すように、第1永久磁石21の着磁方向41と、第2永久磁石22の着磁方向42とは、略平行となり、高温超電導線12に印加される磁場は増大する。その結果、高温超電導線12の臨界磁場に達し、または、臨界温度若しくは臨界電流を下げることにより、高温超電導線12は超電導状態から常電導状態へと常電導転移する。なお、クエンチ現象等が終了し超電導電磁石装置1を再運転する際、限流器4を図14dに示す状態から図14aに示す状態へとする動作は、第2永久磁石22の中心における磁場の磁場方向が回転方向22bの方向に回転するように第1電磁石23および第2電磁石24に通電させればよく、詳細な説明は省略する。<作用効果>このように、第6実施形態に係る超電導電磁石装置1は、移動体33および移動体ガイド35を備え、通常運転時において第1電磁石23を通電させることにより、第2永久磁石22の回転角度θを約0°で、安定して静止させることができ、限流動作時において、第2永久磁石22の回転角度θを約180°で、安定して静止させることができる。これにより、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果、第3実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果および第4実施形態に係る超電導電磁石装置1と同様の効果が得られる。≪第7実施形態≫次に、第7実施形態に係る超電導電磁石装置1について説明する。第7実施形態に係る超電導電磁石装置1は、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1図1参照と比較して、限流器4の構成が異なる点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。<限流器4の構成>第7実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4について図15を用いて説明する。図15は、第7実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場中心軸40に沿った断面模式図である。第7実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13Fは、第1実施形態に係る超電導電磁石装置1に用いられる限流器4の磁場増大手段13図2参照と比較して、高温超電導線固定具18,19を支点に高温超電導線12を複数回図15では2回折り返させることで、第1永久磁石21と第2永久磁石22による磁場がかかる面積を広げている点を除けば、他の構成は同じであり説明を省略する。<作用効果>このように、第7実施形態に係る超電導電磁石装置1は、限流動作の際、常電導転移する高温超電導線12の範囲が増大する。即ち、限流動作の際、より高い抵抗が限流器4に生じることで、高温超電導コイル3の保護を図るとともに、より素早い限流動作を実現することができる。なお、第7実施形態の磁場増大手段として、第1実施形態の磁場増大手段13を用いて説明したが、これに限られるものではなく、他の実施形態に係る磁場増大手段13A~13Eを用いても良い。"