"物体側より順に、変倍及び合焦の為に光軸方向に不動で正の屈折力の第1レンズ群、変倍機能を有する負の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群、変倍により変動する像面の補正機能と合焦機能を有する正の屈折力の第4レンズ群より構成されたズームレンズにおいて、前記第1レンズ群は1枚以上の負レンズと複数の正レンズを有し、前記第1レンズ群中の1つの負レンズの材料のアッベ数をν-、部分分散比をPgf-、前記第1レンズ群中の複数の正レンズの材料の平均アッベ数をν、前記第1レンズ群の焦点距離をf1、第1レンズ群中の負レンズの焦点距離をf1Nとするとき、30<ν-<40Pgf-<0.6ν>751.2<|f1N|/f1≦1.847なる条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。前記第1レンズ群は、物体側より順に、物体側に比べ像側に屈折力の絶対値が大きい凹面を向けた負レンズ、正レンズ、正レンズを有することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群は、物体側より順に、物体側に比べ像側に屈折力の絶対値が大きい凹面を向けた負レンズ、正レンズ、正レンズ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状のレンズより成ることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群は、材料のアッベ数をν1とするとき、ν1>80を満足する正レンズを2枚以上有することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2、広角端における全系の焦点距離をfw、望遠端における全系の焦点距離をftとするとき、1.7<f1/√fwft<2.90.3<f2/√fwft<0.6なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群中の1つの負レンズの物体側の面の曲率半径をR11a、像側の面の曲率半径をR11bとするとき、-3.8<R11bR11a/R11b-R11a<-2.0なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群の最も物体側に位置する正レンズの物体側の面の曲率半径をR12a、像側の面の曲率半径をR12bとするとき、0.55<R12bR12a/R12b-R12a<1.1なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群の全体を光軸に対し垂直方向の成分を持つように変位させて光軸に対し垂直方向の像位置の補正を行うことを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群は物体側より順に、物体側に凸面を向けた正レンズG31と、像面側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズG32を有し、前記正レンズG31の物体側の面の曲率半径をR31a、像側の面の曲率半径をR31b、前記負レンズG32の物体側の面の曲率半径をR32a、像側の面の曲率半径をR32bとするとき、1.3<R31bR31a/R31b-R31a<2.3-4.0<R32bR32a/R32b-R32a<-1.5なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載のズームレンズ。撮像素子に像を形成する為の光学系であることを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載のズームレンズ。請求項1乃至10のいずれか1項に記載のズームレンズと、該ズームレンズによって形成された像を受光する撮像素子を有することを特徴とする光学機器。一般に、画像のぶれを補正する防振手段を撮影系の前方に配置し、該防振手段の構成する一部の可動レンズ群可動部材を振動させて撮影画像のぶれを無くし、静止画像を得る方法は装置全体が大型化する。且つ該可動レンズ群を移動させるための移動機構が複雑化してくるという問題点があった。又、可変頂角プリズムを利用して防振を行う光学系では、特に長焦点距離側において防振時に偏心倍率色収差の発生量が多くなるという問題点があった。一方、撮影系の一部のレンズを光軸に対して垂直方向に平行偏心させて防振を行う防振光学系においては、防振のために特別に余分な光学系を必要としないという利点はあるが、移動させるレンズのための空間を必要とする。また防振時における偏心収差の発生量が多くなってくるという問題点があった。また正、負、正、正の屈折力の第1、第2、第3、第4レンズ群より成る4群構成の変倍光学系において、第3レンズ群全体を光軸に垂直方向に移動させて防振を行う。この場合、第3レンズ群を全長短縮のため正レンズとメニスカス形状の負レンズのテレフォトタイプで構成したとき、偏心コマや偏心像面湾曲といった偏心収差が多く発生して画質が劣化するという問題点があった。更に、以上の従来例でズーム比が8倍以上のものはビデオカメラ等には対応出来るが、100万画素以上の多くの画素より成る撮像手段を用いたデジタルカメラに使用するには収差補正の点で不十分であった。第1レンズ群を負レンズと正レンズからなる接合レンズと、メニスカス形状の正レンズ1枚の計3枚で構成した場合、レンズ構成は簡素化される。しかし8倍以上の変倍比を有し、多くの画素を含む固体撮像素子を用いた撮像装置用としては、望遠側の軸上色収差の補正が不十分で、特に二次スペクトルの補正が不十分であった。また、第1レンズ群を負レンズと正レンズからなる接合レンズと、2枚のメニスカス形状の正レンズより構成として、レンズ枚数を増やし、このとき正レンズの材料に低分散ガラスを用いると二次スペクトルが低減される。このような構成を有した防振機能を有するズームレンズが、特許文献11で提案されているが、変倍時に第4レンズ群を固定とし、防振時に第4レンズ群の一部を振動させているため、第4レンズ群の構成レンズ枚数が多く、小型化の点で不利である。また特許文献9、10で提案されている防振機能を有しないズームレンズでは、第2レンズ群を、負レンズ2枚、正レンズ1枚で構成している。このため、ズーム比が8倍以上で、100万画素以上の画素を含む撮像手段を用いるデジタルカメラ用のズームレンズとしては、変倍全域における倍率色収差の補正が必ずしも十分でない。また特許文献12では、第1レンズ群に分散の少ない硝材を使用しているが、負レンズの部分分散が大きいため、2次スペクトルの低減効果が十分得られていない。本発明は、高変倍比で多くの画素よりなる固体撮像素子を用いたときにも、十分対応できる高い光学性能を有したズームレンズ及びそれを有する光学機器の提供を目的とする。この他本発明は、光学系の一部を構成する比較的小型軽量のレンズ群を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて、該光学系が振動傾動したときの画像のぶれを補正するように構成する。そして画素のぶれを補正するためのレンズ群の構成を適切なものとすることにより、装置全体の小型化、機構上の簡素化及び駆動手段の負荷の軽減化を図りつつ、該レンズ群を偏心させた時の偏心収差を良好に補正した防振機能を有する。そして望遠側の二次スペクトルを良好に補正し、100万画素以上の画素を含む撮像素子を用いたカメラであっても、十分対応することができるズームレンズ及びそれを有する光学機器の提供を目的とする。本発明のズームレンズは、物体側より順に、変倍及び合焦の為に光軸方向に不動で正の屈折力の第1レンズ群、変倍機能を有する負の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群、変倍により変動する像面の補正機能と合焦機能を有する正の屈折力の第4レンズ群より構成されたズームレンズにおいて、前記第1レンズ群は1枚以上の負レンズと複数の正レンズを有し、前記第1レンズ群中の1つの負レンズの材料のアッベ数をν-、部分分散比をPgf-、前記第1レンズ群中の複数の正レンズの材料の平均アッベ数をν、前記第1レンズ群の焦点距離をf1、第1レンズ群中の負レンズの焦点距離をf1Nとするとき、30<ν-<40Pgf-<0.6ν>751.2<|f1N|/f1≦1.847なる条件式を満足することを特徴としている。本発明によれば高変倍比で多くの画素よりなる固体撮像素子を用いたときにも、十分対応できる高い光学性能を有したズームレンズ及びそれを有する光学機器を達成することができる。この他本発明によれば、光学系の一部を構成する比較的小型軽量のレンズ群を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて、該光学系が振動傾動したときの画像のぶれを補正するように構成する。そして画素のぶれを補正するためのレンズ群の構成を適切なものとすることにより、装置全体の小型化、機構上の簡素化及び駆動手段の負荷の軽減化を図りつつ、該レンズ群を偏心させた時の偏心収差を良好に補正した防振機能を有する。そして望遠側の二次スペクトルを良好に補正し、100万画素以上の画素を含む撮像素子を用いたカメラであっても、十分対応することができるズームレンズ及びそれを有する光学機器が得られる。以下、本発明のズームレンズ及びそれを有する光学機器の実施形態について説明する。図1は本発明の実施形態1の広角端におけるレンズ断面図、図2、図3、図4は本発明の実施形態1の広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図5は本発明の実施形態2の広角端におけるレンズ断面図、図6、図7、図8は本発明の実施形態2の広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図9は本発明の実施形態3の広角端におけるレンズ断面図、図10、図11、図12は本発明の実施形態3の広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図13は本発明のズームレンズの近軸屈折力配置の要部概略図である。図14は本発明において、光学系が振動したときに生ずる画像ぶれを補正する光学的原理の説明図である。各実施形態のズームレンズのレンズ断面図と図13において、L1は正の屈折力の第1レンズ群、L2は負の屈折力の第2レンズ群、L3は正の屈折力の第3レンズ群、L4は正の屈折力の第4レンズ群である。SPは開口絞りであり、第3レンズ群L3の前方に位置している。Gは光学フィルター、フェースプレート等に相当する光学ブロックである。IPは像面であり、撮像手段の撮像面が位置している。FPはフレアーカット絞りであり、不要光をカットしている。各実施形態では、第3レンズ群L3の全部を光軸に垂直方向の成分を持つように移動変移させることにより、光学系全体が振動傾動したときの撮影画像のぶれを補正している。尚、第3レンズ群L3の一部を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像のぶれを補正しても良い。各実施形態では、広角端から望遠端への変倍に際して矢印のように、変倍機能を有する第2レンズ群L2を像面側へ移動させると共に、変倍に伴う像面変動を第4レンズ群L4を移動させて補正している。また、第4レンズ群L4を光軸上移動させてフォーカシング合焦を行うリヤーフォーカス式を採用している。第4レンズ群L4に関する実線の曲線4aと点線の曲線4bは、各々無限遠物体と近距離物体にフォーカスしているときの広角端から望遠端への変倍に伴う像面変動を補正するための移動軌跡を示している。尚、第1レンズ群L1と第3レンズ群L3は、変倍及びフォーカスの為には光軸方向に不動である。各実施形態においては、第4レンズ群L4を移動させて変倍に伴う像面変動の補正を行う像面の補正機能と共に、第4レンズ群L4を移動させてフォーカスを行う合焦機能を有するようにしている。特に、曲線4a、4bに示すように、広角端から望遠端への変倍に際して物体側へ凸状の軌跡を有するように移動させている。これにより第3レンズ群L3と第4レンズ群L4との空間の有効利用を図り、レンズ全長の短縮化を効果的に達成している。各実施形態において例えば、望遠端において無限遠物体から近距離物体へフォーカスを行う場合には、矢印4cに示すように第4レンズ群L4を前方に繰り出すことで行っている。各実施形態においては、第3レンズ群L3を光軸と垂直方向の成分を持つように移動変移させて光学系全体が振動したときの像ぶれを補正するようにしている。これにより、可変頂角プリズム等の光学部材や防振のためのレンズ群を新たに付加することなく防振を行うようにし、光学系全体が大型化するのを防止している。次にレンズ群を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像のぶれを補正する防振系の光学的原理を図14を用いて説明する。図14Aに示すように、光学系が物点P側より順に、固定群固定レンズ群Y1、偏心群Y2そして固定群固定レンズ群Y3の3つのレンズ群から成り立っている。そして、光学系から十分に離れた光軸La上の物点Pが撮像面IPの中心に像点pとして結像しているものとする。今、撮像面IPを含めた光学系全体が、図14Bのように手ぶれにより瞬間的に傾いたとすると、物点Pは像点Pにやはり瞬間的に移動し、ぶれた画像となる。一方、偏心群Y2を光軸Laと垂直方向に移動させると、図14Cのように、像点pは点pに移動し、その移動量と方向は光学系の屈折力配置に依存し、そのレンズ群の偏心敏感度として表される。そこで図14Bで、手振れによってずれた像点pを偏心群Y2を適切な量だけ光軸と垂直方向に移動させることによって、もとの結像位置pに戻すことで図14Dに示すとおり、手振れ補正つまり防振を行っている。今、光軸をθ°補正するために必要な偏心群Y2の移動量シフト量をΔ、光学系全体の焦点距離をf,偏心群Y2の偏心敏感度をTSとするとΔは以下の式で与えられる。Δ=ftanθ/TS今、偏心群Y2の偏心敏感度TSが大きすぎると、移動量Δは小さな値となり防振に必要なシフト群Y2の移動量は小さく出来るが、適切に防振を行うための制御が困難になり、補正残りが生じてしまう。特に、ビデオカメラやデジタルスチルカメラでは、CCDなどの撮像素子のイメージサイズが銀塩フィルムと比べて小さく、同一画角に対する焦点距離が短いため、同一角度を補正するための偏心群Y2のシフト量Δが小さくなる。従って、メカの精度が同程度だと画面上での補正残りが相対的に大きくなることになってしまう。一方偏心敏感度TSが小さすぎると制御のために必要な偏心群Y2の移動量が大きくなってしまい、偏心群Y2を駆動するためのアクチュエーターなどの駆動手段も大きくなってしまう。各実施形態では、各レンズ群の屈折力配置を適切な値に設定することで、第3レンズ群L3の偏心敏感度TSを適正な値とし、メカの制御誤差による防振の補正残りが少なく、アクチュエーターなどの駆動手段の負荷も少ないズームレンズを達成している。次に各実施形態のレンズ構成の特徴について説明する。ア-1第1レンズ群L1を、物体側より順に、物体側に比べ、像側に屈折力の絶対値に大きい凹面を向けた負レンズG11、正レンズG12、物体側に凸面を向けた2枚のメニスカス形状の正レンズG13、G14で構成している。負レンズG11と正レンズG12は独立又は接合されている。実施形態1では正レンズG12と正レンズG14、実施形態2では正レンズG12、実施形態3では正レンズG12、正レンズG13、正レンズG14に異常分散性の硝材を使用することで第1レンズL1群で発生する色収差を良好に補正している。特に焦点距離が長くなったときに補正が困難になる2次スペクトルを良好に補正している。特に実施形態2では正レンズG12にアッベ数νdが90以上の異常分散性の硝材を用いて、2次スペクトルを良好に補正している。又、2次スペクトルを抑制する為に第1レンズ群L1中の負レンズG11の材料のアッベ数をν-、部分分散比をPgfとするとき、30<ν-<401Pgf-<0.62なる条件式を満足している。但しPgf=Ng-Nf/Nf-NcNg,Nc,Nfは各々g線、c線、f線に対する材料の屈折率である。条件式1の下限を超えると負レンズG11と正レンズG12材料の分散の差が大きくなって、2波長での色消しを行う際に、各レンズの屈折力が弱くなって望遠端での球面収差の補正等には有利となる。2次スペクトルを補正するための適切な硝材の選択が出来なくなってしまう。逆に上限を超えると各レンズの屈折力が強くなりすぎて望遠端での球面収差等が困難になるので良くない。また条件式2の上限を超えると正レンズG12と負レンズG11の材料の部分分散比の差が大きくなって2次スペクトルの補正が難しくなってくる。更に好ましくは、条件式1、2の数値範囲を32<ν-<381aPgf-<0.592aとするのが良い。ア-2第1レンズ群L1を構成する複数2枚以上の正レンズの材料の平均アッベ数をνとするとき、ν>753なる条件を満足している。条件式3の下限を超えると条件式1の条件下で色収差の補正を行おうとすると各レンズの屈折力が大きくなり過ぎて他の諸収差、特に望遠端における球面収差やコマ収差の補正が困難になるので良くない。更に好ましくは条件式3の数値範囲をν>763aとするのが良い。ア-3第1レンズ群L1の最も物体側に負レンズを配置している。これによって第1レンズ群と第2レンズ群間の主点間隔を小さくして前玉有効径が小さくなるようにしているア-4通常、民生用の4つのレンズ群より成るズームレンズでは第1レンズ群は1枚の負レンズと2枚の正レンズで構成されている。低分散硝材は屈折率も低いため、これをそのまま第1レンズ群中に使用すると各レンズの曲率が大きくなって望遠端における球面収差の補正が困難になる。そこで各実施形態では第1レンズ群L1を1枚の負レンズと3枚の正レンズより構成することで正レンズの各レンズ面の曲率を適切な範囲とすることが出来、望遠端での球面収差を良好に補正している。ア-5第1レンズ群L1の焦点距離をf1、第1レンズ群L1中の負レンズG12の焦点距離をf1Nとするとき1.2<|f1N|/f1≦1.8474なる条件式を満足している。条件式4の下限を超えると広角端での歪曲の補正が困難になるので良くない。また上限を超えると第1レンズ群L1内での色収差の補正が十分に行えないので良くない。更に好ましくは条件式4の数値範囲を1.4<|f1N|f1≦1.8474aとするのが良い。ア-6実施形態1、3では十分な色収差補正効果を得る為に第1レンズ群L1中に材料のアッベ数をνとするとき、ν1>805なる条件式を満足する正レンズを2枚以上有している。ア-7良好な光学性能を維持しつつ、ズームレンズ全系の小型化を図る為に、第2レンズ群L2の焦点距離をf2、広角端での全系の焦点距離をfw、望遠端での全系の焦点距離をftとするとき1.7<f1/√fwft<2.960.3<f2/√fwft<0.67なる条件式を満足している。条件式6は、第1レンズ群L1の屈折力を規定する式である。条件式6の下限を超えて第1レンズ群L1の屈折力が強くなると、条件式1、2を満たしていても二次スペクトルの発生量が大きくなってくるので好ましくない。また、広角側で発生する倍率色収差が大きくなり補正困難となるためよくない。逆に上限を超えて第1レンズ群L1の屈折力が弱まると、レンズ全長が長くなり全系の小型化が難しくなる。条件式7は、第2レンズ群L2の屈折力を規定する式である。条件式7の下限を超えて第2レンズ群L2の屈折力が強くなると、変倍時の第2レンズ群L2の移動量は小さくなるが、ペッツバール和が全体に負の方向に大きくなり像面湾曲の補正が困難になるので良くない。逆に条件式7の上限を超えると、第2レンズ群L2の変倍時の移動量が大きくなり、レンズ系全体が小型にならないので良くない。更に好ましくは条件式6、7の数値範囲を2.0<f1/√fwft<2.56a0.4<f2/√fwft<0.57aとするのが良い。ア-8デジタルスチルカメラ用のズームレンズでは高解像力が要望されており、特に変倍に伴う倍率色収差を通常のビデオカメラ用のズームレンズに比べて、より良好に補正することが要望されている。そのため、第2レンズ群L2を、3枚以上の負レンズと1枚以上の正レンズより構成している。負レンズが2枚だけでは、全長短縮のために第2レンズ群L2の屈折力を大きくして変倍における移動量を小さくしようとすると、倍率色収差の補正が困難になる。この為第2レンズ群L2を物体側より順に、物体側に比べ像側に屈折力の絶対値が大きい凹面を向けたメニスカス形状の負レンズ、負レンズ、物体側に凸面を向けた正レンズ、負レンズを有するように構成する。これにより第2レンズ群L2の主点の色消しを効果的に行って変倍に伴う倍率色収差の変動を良好に補正している。ア-9球面収差や歪曲などの諸収差を良好に補正するために、第1レンズ群L1中の負レンズG11の物体側の面の曲率半径をR11a、像側の面の曲率半径をR11bとするとき-3.8<R11bR11a/R11b-R11a<-2.08なる条件式を満足している。条件式8の下限を超えると、望遠端で球面収差の補正が困難になるので良くない。逆に上限を超えると広角端での歪曲収差の補正が困難になるので良くない。更に好ましくは、条件式8の数値範囲を-3.0<R11bR11a/R11b-R11a<-2.28aとするのが良い。ア-10第1レンズ群L1のもっとも物体側の正レンズG12の物体側の面の曲率半径をR12a、像側の面の曲率半径をR12bとするとき0.55<R12bR12a/R12b-R12a<1.19なる条件式を満足している。条件式9の下限を超えると望遠端での球面収差の補正が困難になるので良くない。逆に上限を超えると望遠端での歪曲の補正が困難になる。更に好ましくは条件式9の数値範囲を0.60<R12bR12a/R12b-R12a<1.09aとするのが良い。ア-11第3レンズ群をL3の一部又は全部を光軸に垂直方向の成分を持つようにシフトすることで防振を行っている。各実施形態では第3レンズL3全体をシフトさせている。光学性能、特に防振時の光学性能を良好に維持しつつ光学全長の小型化を達成する為に、第3レンズ群L3を2枚以上の正レンズと1枚以上の負レンズより構成している。特に、第3レンズ群L3を物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズと物体側に比べ像面側に屈折力の絶対値が大きい凹面を有するメニスカス形状の負レンズを配置することで収差補正と全長短縮を両立を図っている。更に、より良い光学性能を達成する為に、第3レンズ群L3の最も物体側に位置している正レンズG31の物体側の面の曲率半径をR31aとする。像側の面の曲率半径をR31bとする。第3レンズ群L3の負レンズG32の物体側の面の曲率半径をR32aとする。像側の面の曲率半径をR32bとするとき、1.3<R31bR31a/R31b-R31a<2.310-4.0<R32bR32a/R32b-R32a<-1.511の条件式を満足している。条件式10は、第3レンズ群L3の最も物体側の正レンズの形状因子を規定する式である。条件式10の上限を超えて、メニスカスの度合いが強まると各レンズ面で発生するコマ収差が大きくなり、高次のコマ収差が発生する。特に、防振時の偏芯コマ収差の発生が顕著になり、防振時の性能劣化となるためよくない。また下限を超えて両凸形状となると、物体側の面で発生する倍率色収差を像側面で補正する作用が弱まるためよくない。条件式11は、第3レンズ群L3の負レンズの形状因子を規定する式である。条件式11の下限を超えてメニスカスの度合いが強まると、像側のレンズ面において一次の軸上色収差が補正過剰に作用し、g線がd線に対してオーバーとなりすぎるためよくない。また上限を超えてメニスカスの度合いが弱まると、第3レンズ群L3をテレフォト構成とする作用が弱まり、レンズ全長が長くなるためよくない。このような負レンズを設けた場合、そのレンズ面で正の歪曲収差が発生する。これが防振時における偏心歪曲が大きくなる原因となる。この減少を低減させるには、第3レンズ群L3全体で発生する歪曲収差を少なくしてやればよい。各実施形態では、負レンズの像面側に正レンズを配置することによってある程度のテレフォト構成を維持しつつ、第3レンズ群L3内で歪曲収差を補正し、第3レンズ群L3をシフトして防振を行う際に、発生する偏心歪曲収差の発生を低減している。更に好ましくは条件式10、11の数値範囲を1.5<R31bR31a/R31b-R31a<2.010a-3.5<R32bR32a/R32b-R32a<-2.011aとするのが良い。ア-12第4レンズ群L4を2枚の正レンズと1枚の負レンズで構成して、変倍時やフォーカス時に第4レンズ群L4が移動する事により発生する球面収差や像面湾曲の変動を低減している。更に第4レンズ群L4の少なくとも1枚の正レンズは非球面を有している。ア-13防振時の光量変化の低減を達成するためには変倍時に絞り開口径を望遠側で小さくして中心光束を制限することで相対的に周辺光量を増加するようにしている。第3レンズ群L3は防振のために主軸と垂直方向の成分を持つように移動する分、レンズ径をそれだけ大きくしてやる必要がある。従って、Fナンバーで規制する以外の余計な軸上光束が入り過ぎないようにする為に、第3レンズ群L3の物体側あるいは像面側に固定の絞りを配置している。各実施形態では、第3レンズ群L3と第4レンズ群L4の間に固定絞りFPを配置することでスペースを有効に利用しつつ、不要な光束が通過しないようにしている。次に本発明のズームレンズを撮影光学系として用いたデジタルスチルカメラ光学機器の実施形態を図15を用いて説明する。図15において、10はカメラ本体、11は本発明のズームレンズによって構成された撮影光学系、12は被写体像を観察するためのファインダーである。13はストロボ装置、14は測定窓、15はカメラの動作を知らせる液晶表示窓、16はレリーズボタン、17は各種のモードを切り替える操作スイッチである。このように本発明のズームレンズを光学機器に適用することにより小型で高い光学性能を有する光学機器を達成している。以上のように、構成することにより各実施形態によれば望遠端の色収差を良好に補正し、かつズーム全域に渡って良好な光学性能を有するズームレンズを実現している。特に、変倍比8以上の大きな変倍比を持ちながら、従来のビデオカメラ用のズームレンズと比較して望遠側の二次スペクトルが良好に補正され高い光学性能を有する。そして、100万画素以上の画素を有し、形成された像を受光する撮影素子を有するデジタルカメラにも十分対応できる光学性能を有したズームレンズ及びそれを有する各種の光学機器を実現することが出来る。次に、本発明の実施形態1~3に各々対応する数値実施例1~3を示す。各数値実施例においてiは物体側からの光学面の順序を示し、Riは第i番目の光学面第i面の曲率半径、Diは第i面と第i1面との間の間隔、Niとνiはそれぞれd線に対する第i番目の光学部材の材料の屈折率、アッベ数を示す。またkを離心率、B、C、D、E、Fを非球面係数、光軸からの高さhの位置での光軸方向の変位を面頂点を基準にしてxとするとき、非球面形状は、x=h2/R/11-1kh/R212Bh4Ch6Dh8Eh10Fh12Gh14Hh16で表示される。但しRは曲率半径である。また例えばe-Zの表示は10Zを意味する。また、各数値実施例における上述した条件式との対応を表1に示す。fは焦点距離、FnoはFナンバーωは半画角を示す。"