"エポキシ官能性メタアクリロイルモノマー、酸官能性エチレン性不飽和モノマー、及び任意選択の多官能性メタアクリレート架橋剤、を含む共重合モノマーを含む、酸官能性及びエポキシ官能性メタアクリルコポリマー、並びに塩素化トリアジン架橋剤、を含み、未変性酸官能性メタアクリルコポリマーを生成する100重量部の全モノマー含有量に対して、前記エポキシ官能性メタアクリロイルモノマーが、5重量部以下の量で使用され、前記塩素化トリアジン架橋剤が、0.01重量部以下の量で使用されている、架橋性組成物。前記エポキシ官能性メタアクリロイルモノマーが、1重量部以下の量で使用されている、請求項1に記載の架橋性組成物。前記酸官能性及びエポキシ官能性メタアクリルコポリマーが、非三級アルコールのメタアクリル酸エステルを含む共重合モノマー、酸官能性エチレン性不飽和モノマー、及びエポキシ官能性メタアクリロイルモノマーを含む、請求項1に記載の架橋性組成物。前記酸官能性エチレン性不飽和モノマーが、未変性酸官能性メタアクリルコポリマーを生成する100重量部の全モノマー含有量の少なくとも1重量部の量で使用されている、請求項3に記載の架橋性組成物。前記酸官能性及びエポキシ官能性メタアクリルコポリマーが、未変性酸官能性メタアクリルコポリマーを生成する100部の全モノマー含有量に基づいて、85~99重量部の非三級アルコールのメタアクリル酸エステル、及び1~15重量部の酸官能性エチレン性不飽和モノマー、を含む、共重合モノマーを含む、請求項4に記載の架橋性組成物。前記エポキシ官能性メタアクリロイルモノマーが、0.05~5重量部の量で使用されている、請求項5に記載の架橋性組成物。前記酸官能性及びエポキシ官能性メタアクリルコポリマーが、非酸官能性極性モノマー及びビニルモノマーを含む共重合モノマーを更に含む、請求項5に記載の架橋性組成物。多官能性メタアクリレートモノマーを更に含む、請求項1に記載の架橋性組成物。前記塩素化トリアジン架橋剤が、次式:式中、R1、R2、R3及びR4は、独立して、水素、アルキル、又はアルコキシであり、R1、R2、R3及びR4基のうちの1~3個が水素であるのものである、請求項1に記載の架橋性組成物。前記塩素化トリアジン架橋剤が、次式:式中、R5とR6は、独立して、水素、アルキル又はアルコキシであるのものである、請求項1に記載の架橋性組成物。前記エポキシ官能性メタアクリロイルモノマーが、次式:式中、R7は、-H又は-CH3であり、X1は、-O-又は-NR9-であり、R8は、エポキシ置換されたヒドロカルビル基であり、R9は、-H又はC1~C4アルキルであるのものである、請求項1に記載の架橋性組成物。前記エポキシ官能性メタアクリロイルモノマーが、次式:式中、R10は、ヘテロヒドロカルビル基であり、R11は、-H又は-CH3であり、X2は、-NR12-又は-O-であり、R12は、-H又はC1~C4アルキルであるのものである、請求項1に記載の架橋性組成物。非三級アルコールのメタアクリル酸エステル、酸官能性エチレン性不飽和モノマー、エポキシ官能性メタアクリロイルモノマー、任意選択の非酸官能性極性モノマー、任意選択のビニルモノマー、及び任意選択の多官能性メタアクリレート架橋剤を含む、共重合モノマーを含む酸官能性及びエポキシ官能性メタアクリルコポリマー、並びに塩素化トリアジン架橋剤、を含み、未変性酸官能性メタアクリルコポリマーを生成する100重量部の全モノマー含有量に対して、前記エポキシ官能性メタアクリロイルモノマーが、0.002~5重量部の量で使用され、前記塩素化トリアジン架橋剤が、0.001~0.01重量部の量で使用されている、架橋性組成物。エポキシ官能性メタアクリロイルモノマーに加えて、酸官能性及びエポキシ官能性メタアクリルコポリマーが、非三級アルコールのメタアクリル酸エステル、酸官能性エチレン性不飽和モノマー、任意選択の非酸官能性極性モノマー、及び任意選択のビニルモノマーの100重量部に基づいて、85~99重量部の非第三級アルコールのメタアクリル酸エステル、1~15重量部の酸官能性エチレン性不飽和モノマー、0~10重量部の非酸官能性極性モノマー、0~5重量部のビニルモノマー、を含む、共重合モノマーを含む、請求項13の架橋性組成物。非三級アルコールのメタアクリル酸エステル、酸官能性エチレン性不飽和モノマー、エポキシ官能性メタアクリロイルモノマー、任意選択の非酸官能性極性モノマー、任意選択のビニルモノマー、及び任意選択の多官能性メタアクリレート架橋剤、を含む共重合モノマーを含む、酸及びエポキシ官能性メタアクリルコポリマー、並びに塩素化トリアジン架橋剤、を含み、未変性酸官能性メタアクリルコポリマーを生成する100重量部の全モノマー含有量に対して、前記エポキシ官能性メタアクリロイルモノマーが、0.05~5重量部の量で使用され、前記塩素化トリアジン架橋剤が、0.001~0.005重量部の量で使用され、100重量部の非三級アルコールのメタアクリル酸エステル、酸官能性エチレン性不飽和モノマー、任意選択の非酸官能性極性モノマー、及び任意選択のビニルモノマーに基づいて、非三級アルコールの前記メタアクリル酸エステルが、85~99重量部の量で使用され、前記酸官能性エチレン性不飽和モノマーが、1~15重量部の量で使用され、前記非酸官能性極性モノマーが、0~10重量部の量で使用され、前記ビニルモノマーが、0~5重量部の量で使用されている、架橋性組成物。本発明の目的及び利点を、以下の実施例によって更により例示するが、これらの実施例において列挙される特定の材料及びその量、並びに他の諸条件及び詳細によって、本開示を不当に制限するものではないと解釈すべきである。本明細書で使用されるとき、pphは、未変性酸官能性メタアクリルコポリマーになる100重量部のモノマー例えば、100重量部のIOA及びAA合計あたりの重量部数を指す。剥離力テスト[ASTMD3330/D3330M-04]テストは、ガラスからテープを180度の角度で剥離するのに必要な力を測定する。テストは、実施例で調製された条件付きテープに、参照したASTMテスト方法に示された手順を使用して行われた。テスト試料は、幅12.7ミリメートル12.7mmのテープをガラス板に接着し、テープの上に2キログラム2kgローラーを1回転がすことによって調製された。テープは、引張力試験装置で、12インチ/分305ミリメートル/分mm/minと90インチ/分2286mm/minの圧盤速度で試験された。2つの試料は、それぞれの実施例と圧盤速度に関して試験された。平均値は、ニュートン/デシメートルN/dmとオンス/インチoz/inで表された。剪断強度テスト[ASTMD-3654/D3654M06]テストは、テープの一端がステンレス鋼板に接着され、垂直から約90度の角度で懸架され、重りがテープの自由端に取り付けられてから、室温RT及び高い温度70°Cで、接着テープの静止剪断強さを、分で測定する。70°C剪断:実施例で調製された調整テープ剤からテスト試料を準備した。幅12.7mm×長さ25.4mmのテープをステンレス鋼板の一端に12.7mmだけ重なるように接着し、板に接着されたテープの部分の上に2kgのローラーを2回転がした。0.5kgの重りをテープの自由端に取り付け、パネルを、70°Cに設定された炉内に垂直から約90度の角度で吊り下げた。テープがパネルから完全に離れるまでの時間分を測定し、破壊と破壊モードまでの時間を記録した。破壊モードは、a接着剤がパネル又はテープ裏材からきれいに離れる接着でもよく、c接着剤が分離し、接着剤の一部分がテープ上に残り、一部分がテープ裏材上に残る粘着でもよい。テストは、故障が10,000分間起こらなかった場合に終了し、結果を記録した。データは、3つの測定値の算術平均として報告された。RT剪断:1kgの重りをテープに取り付け、テスト板を制御された環境室相対湿度23°C/50内に吊り下げたことを除き、70°Cの剪断と同じようにテスト試料を準備し試験した。実施例1~9及び比較例C1モノマー混合物は、例えば、450グラムgのイソオクチルアクリレートIOA、90部、50gのアクリル酸AA、10部、0.2g0.04pphの2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン光開始剤IRGACURE651光開始剤;BASFCorporation;FlorhamPark,NJをジャーに加え、ジャーに蓋をし、20分間窒素でパージすることによって調製された。混合物は、塗布可能な粘度約5000cpsになるまで、低強度の紫外線SYLVANIAF40/350BL40ワット蛍光ブラックライトに暴露した。混合物に、a0.8g0.16pphの光開始剤IRGACURE651光開始剤、b表1に示した様々な量のGAアクリル酸グリシジル、SigmaAldrich,St.Louis,MO又はGMAメタクリル酸グリシジル、SigmaAldrich,St.Louis,MO、及びc表1に示した様々な量の一方又は両方の架橋剤-TRIトリアジン:2-3,4-ジメトキシフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-1,3,5-トリアジン又はHDDA1,6-ヘキサンジオールジアクリレートSartomerUSALLC:Exton,PAを加え、それぞれの追加後によく攪拌し、コーティング組成物を生成した。組成物を透明ポリエステルフィルムHOSTAPHAN3SABポリエステルフィルムMitsubishiPolyesterFilm,Inc.,Greer,SCの下塗り側に約2ミル約50マイクロメートルの厚さにナイフコーティングすることによりテープを調製した。GMAもGAを加えなかったことを除き、同じように接着性組成物例えば、C1を調製し、テープに被覆した。実施例1~7及びC1の場合、接着剤に透明シリコーン被覆フィルムSilphanS36M74A,SiliconatureUSA,LLC,Chicago,ILを被せ、複合物に長波長紫外線500mJ/cm2を照射して接着剤を硬化させた。実施例8~9及びC2の場合、被覆フィルムを窒素雰囲気のチャンバに入れ、長波長紫外線550mJ/cm2に暴露し、接着剤を硬化させた。接着剤被覆シートを、テープに切断し、相対湿度23°C/50で24時間調整し、次に室温RTと70°Cでステンレス鋼上の剪断強度接着、及びガラス上の180度引き剥がし粘着力に関して試験した。結果を表1に示す。本明細書中に引用される特許、特許文献、及び刊行物の完全な開示内容を、恰もそれぞれが個々に援用されたのと同様にしてそれらの全容を援用するものである。本開示の範囲及び趣旨を逸脱することなく本開示に対する様々な改変及び変更が可能であることは当業者には明らかであろう。本開示は本明細書に記載される説明的実施形態及び実施例によって不要に限定されるものではない点、更にこうした実施例及び実施形態はあくまで一例として示されるものであって本開示の範囲は以下の特許請求の範囲によってのみ限定されるものである点は理解されるはずである。"