"左右方向に並べられた椅子それぞれに設けられる凸状連結部材および凹状連結部材からなり、該部材同士を嵌合させることで前記椅子同士の連結を実現する連結機構であって、前記凸状連結部材は、一方の椅子における左右いずれか一方の側方領域に設けられる凸側取付部と、前記凸側取付部から他方の椅子へ向かう方向へ延出してなる延出部と、前記延出部の先端領域から、前記凸側取付部側に至る領域を切り欠くことにより、前記延出部を前後方向に二分する切り欠き部と、前記切り欠き部により二分された前記延出部の先端側のいずれか一方または両方から、それぞれ前後方向に沿って突出する係合片と、を備えており、前記凹状連結部材は、他方の椅子における左右いずれか他方の側方領域に設けられる凹側取付部と、前記凹側取付部から一方の椅子へ向かう方向へ突出しており、前記凸状連結部材における前記切り欠き部に嵌合する嵌合突起と、それぞれ前記嵌合突起を挟んだ位置関係で、それぞれ前記凸状連結部材において二分された一方の前記延出部および該延出部における前記係合片を取り囲んで嵌合させる壁となる一組の嵌合壁部と、を備えていることを特徴とする連結機構。前記凸状連結部材における前記係合片は、前記切り欠き部により二分された前記延出部の先端側それぞれから、前後方向に沿って突出しており、前記凹状連結部材における一組の前記嵌合壁部は、それぞれ前記嵌合突起を挟んだ位置関係で、前記凹側取付部から一方の椅子へ向かって延出する部位、および、前後いずれかへと向かう方向に沿って延出する部位からなり、それぞれが前記凹側取付部および前記嵌合突起との間で、前記凸状連結部材における前記延出部および該延出部における前記係合片を取り囲んで嵌合させる壁となることを特徴とする請求項1に記載の連結機構。前記凸状連結部材における前記係合片は、それぞれ前記二分された前記延出部の先端側から、お互いに離れる方向に向けて突出しており、前記凹状連結部材における一組の前記嵌合壁部は、それぞれ前記嵌合突起を挟んだ位置関係で、前記凹側取付部から一方の椅子へ向かう方向および前記嵌合突起へと向かう方向に延出していることを特徴とする請求項2に記載の連結機構。前記凹状連結部材における前記嵌合突起は、先端と反対の端部側が、該端部側が嵌合する前記切り欠き部の領域よりも前後方向の幅が相対的に広くなっていることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載の連結機構。前記凸状連結部材における前記切り欠き部は、前記凸側取付部側の領域における前後方向の幅よりも、前記延出部の先端領域における前後方向の幅の方が狭くなるように該当領域を切り欠いていることを特徴とする請求項4に記載の連結機構。前記凹状連結部材における前記嵌合突起は、先端側における前後方向の幅よりも、該先端と反対の端部側における前後方向の幅の方が広くなるように形成されていることを特徴とする請求項4に記載の連結機構。前記凸状連結部材は、少なくとも、椅子における前方側において他方の椅子との連結を実現する前方側の凸状連結部材と、椅子における後方側において他方の椅子との連結を実現する後方側の凸状連結部材と、で構成されており、前記凹状連結部材は、少なくとも、椅子における前方側において一方の椅子との連結を実現する前方側の凹状連結部材と、椅子における後方側において一方の椅子との連結を実現する後方側の凹状連結部材と、で構成されており、前記前方側の凸状連結部材と前記後方側の凸状連結部材との間、および、前記前方側の凹状連結部材と前記後方側の凹状連結部材との間、のいずれか一方または両方には、前方側と後方側とを接続してなる接続部材が備えられていることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の連結機構。前記凸状連結部材における前記凸側取付部には、前記切欠き部が形成された領域から、他方の椅子へ向かう方向へ突出する切欠部突起が形成されており、前記凹状連結部材における嵌合突起には、該嵌合突起を先端から前記凹側取付部に向けて切り欠いてなり、前記凸状連結部材における前記切欠部突起が嵌合する突起部切欠が形成されていることを特徴とする請求項1から7のいずれかに記載の連結機構。前記凸状連結部材には、後述する凸側延長部材が着脱可能に固定されるように構成されており、前記凸側延長部材は、前記凸状連結部材と着脱可能に固定される凸側固定部と、前記凸側固定部を他方の椅子へ向かう方向の端部に延長してなる凸側延長部と、前記凸側延長部のうち、他方の椅子へ向かう方向の端部領域から、他方の椅子へ向かう方向へ延出してなる延長延出部と、前記延長延出部の先端領域から、前記凸側延長部側に至る領域を切り欠くことで、前記延長延出部を前後方向に二分しており、前記凹状連結部材の前記嵌合突起と嵌合可能な切り欠きとして形成されている延長切り欠き部と、前記延長切り欠き部により二分された前記延長延出部の先端側のいずれか一方または両方から、それぞれ前後方向に沿って突出しており、前記延長延出部と共に、前記凹状連結部材の前記嵌合壁部に取り囲まれて嵌合する係合片として形成されている延長係合片と、を備えていることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の連結機構。前記凸側延長部材において、前記凸側固定部は、前記凹状連結部材における嵌合突起および一組の嵌合壁部として機能する部位を有しており、該部位を、前記凸状連結部材における延出部、切り欠き部、および係合片とそれぞれ嵌合させることによって、当該凸側延長部材と前記凸状連結部材とが固定される、ように構成されていることを特徴とする請求項9に記載の連結機構。前記凸側延長部材において、前記凸側固定部は、前記凸状連結部材における延出部にねじ止めすることにより、当該凸側延長部材と前記凸状連結部材とが固定される、ように構成されていることを特徴とする請求項9に記載の連結機構。前記凸側延長部材において、前記凸側固定部は、当該凸側延長部材全体が前後方向に延びる軸により回動する位置関係で前記凸状連結部材に取り付けられた回動取付部と、前記凸側延長部の延長方向を他方の椅子へ向かう方向に沿わせた際に、前記延出部および係合片を取り囲んで当該凸側延長部材を位置決めする包囲位置決め部と、からなることを特徴とする請求項9に記載の連結機構。前記凹状連結部材には、後述する凹側延長部材が着脱可能に固定されるように構成されており、前記凹側延長部材は、前記凹状連結部材と着脱可能に固定される凹側固定部と、前記凹側固定部を一方の椅子へ向かう方向に延長してなる凹側延長部と、前記凹側延長部から一方の椅子へ向かう方向へ突出しており、前記凸状連結部材における前記切り欠き部に嵌合する延長嵌合突起と、それぞれ前記延長嵌合突起を挟んだ位置関係で、それぞれ前記凸状連結部材において二分された一方の前記延出部および該延出部における前記係合片を取り囲んで嵌合させる壁となる一組の延長嵌合壁部と、を備えていることを特徴とする請求項1から12のいずれかに記載の連結機構。前記凹側延長部材において、前記凹側固定部は、前記凸状連結部材における延出部、切り欠き部および係合部として機能する部位を有しており、該部位を、前記凹状連結部材における嵌合突起および一組の嵌合壁部それぞれに嵌合させることによって、当該凹側延長部材と前記凹状連結部材とが固定される、ように構成されていることを特徴とする請求項13に記載の連結機構。前記凹側延長部材において、前記凹側固定部は、前記凹状連結部材における嵌合突起または嵌合壁部にねじ止めすることにより、当該凹側延長部材と前記凹状連結部材とが固定される、ように構成されていることを特徴とする請求項13に記載の連結機構。前記凹側延長部材において、前記凹側固定部は、当該凹側延長部材全体が前後方向に延びる軸により回動する位置関係で前記凹状連結部材に取り付けられた回動取付部と、前記凹側延長部の延長方向を一方の椅子へ向かう方向に沿わせた際に、前記嵌合壁部を取り囲んで当該凹側延長部材を位置決めする包囲位置決め部と、からなることを特徴とする請求項13に記載の連結機構。凸状連結部材と凹状連結部材とからなる連結部材が設けられた椅子であって、前記凸状連結部材は、請求項1から16のいずれかに記載の凸状連結部材であり、前記凹状連結部材は、請求項1から16のいずれかに記載の凹状連結部材であることを特徴とする椅子。上述した連結機構では、一方の連結部材における凸状の延出部が、椅子の前後方向に沿って突出する突起を有する構造とされ、また、他方の連結部材における凹状の空間が、延出部の突起に対応する領域を前後方向に拡げた構造とされているため、この突起の空間への係合によって、一方の連結部材に対して他方の連結部材が前後左右に変移することが防止される。ただ、左右方向に配列された椅子それぞれは、例えば、利用者の離着席動作時や前後の空間を通過する際の接触などにより、前後左右へと変移する力と共に、前端側または後端側を上下方向に変移させる力を受けることが多い。この場合、該当する椅子は、利用者が接触した端部前端または後端側と反対の端部後端または前端側を支点として回転運動をすることとなるが、このとき、上述した連結機構では、空間の中で延出部が突起と共に回転方向へと変移し、連結部材同士の連結が解除されやすいという課題がある。なぜなら、上記連結機構では、回転方向の変移に対し、一方の連結部材における凸状の延出部が、他方の連結部材における凹状の空間内周面の前端および後端でしか接触できないため、充分に回転方向の変移を規制することができていないからである。従来よりも、連結部材同士の連結が解除されにくく、隣接する椅子の配列状態を維持するのに適した連結機構を提供し得ることが望ましい。上記課題を解決するため第1の構成は、左右方向に並べられた椅子それぞれに設けられる凸状連結部材および凹状連結部材からなり、該部材同士を嵌合させることで前記椅子同士の連結を実現する連結機構である。前記凸状連結部材は、一方の椅子における左右いずれか一方の側方領域に設けられる凸側取付部と、前記凸側取付部から他方の椅子へ向かう方向へ延出してなる延出部と、前記延出部の先端領域から、前記凸側取付部側に至る領域を切り欠くことにより、前記延出部を前後方向に二分する切り欠き部と、前記切り欠き部により二分された前記延出部の先端側のいずれか一方または両方から、それぞれ前後方向に沿って突出する係合片と、を備えている。そして、前記凹状連結部材は、他方の椅子における左右いずれか他方の側方領域に設けられる凹側取付部と、前記凹側取付部から一方の椅子へ向かう方向へ突出しており、前記凸状連結部材における前記切り欠き部に嵌合する嵌合突起と、それぞれ前記嵌合突起を挟んだ位置関係で、それぞれ前記凸状連結部材において二分された一方の前記延出部および該延出部における前記係合片を取り囲んで嵌合させる壁となる一組の嵌合壁部と、を備えている。この構成に係る連結機構では、凸状連結部材における延出部および係合片が、凹状連結部材における嵌合壁部で囲まれた空間に嵌合するだけでなく、凸状連結部材の延出部に形成された切り欠き部に対し、凹状連結部材における嵌合突起が嵌合する。これにより、凸状連結部材の延出部が凹状連結部材の嵌合突起を前後方向に挟んだ位置関係となる。この構造によって、椅子が、例えば、利用者の離着席動作や前後の空間を通過する際の接触などで前端側または後端側を上下方向に変移させる力を受け、その反対の端部側を支点として回転運動するような場合でも、凹状連結部材において嵌合壁部で囲まれた空間の中で、凸状連結部材における延出部が回転方向に沿って変移しにくくなる。なぜなら、上記構造では、回転方向の変移に対し、凸状連結部材の延出部および係合片と凹状連結部材の嵌合壁部内周面とが前後端の領域で接触するだけでなく、凸状連結部材の切り欠き部内周面と凹状連結部材の嵌合突起とが前後端の領域で接触するからである。こうして、従来よりも多くの接触面積に基づく大きな摩擦抵抗を確保できるため、凸状連結部材における延出部が回転方向に沿って変移することが抑制される。その結果、連結部材同士の嵌合が解除されにくくなるため、隣接する椅子の配列状態を維持するのに適した連結機構を実現することができる。なお、上記構成における凸状連結部材の延出部および係合片と、凹状連結部材の嵌合壁部とは、前者が後者に取り囲まれた空間へと嵌合する構造が実現できれば、その具体的な延出方向などについては特に限定されない。例えば、凸状連結部材における前記係合片が、前記切り欠き部により二分された前記延出部の先端側それぞれから、前後方向に沿って突出している、といった場合には、上記構成を以下に示す第2の構成のようにすることが考えられる。第2の構成において、前記凹状連結部材における一組の前記嵌合壁部は、それぞれ前記嵌合突起を挟んだ位置関係で、前記凹側取付部から一方の椅子へ向かって延出する部位、および、前後いずれかへと向かう方向に沿って延出する部位からなり、それぞれが前記凹側取付部および前記嵌合突起との間で、前記凸状連結部材における前記延出部および該延出部における前記係合片を取り囲んで嵌合させる壁となっているとよい。この構成であれば、それぞれ凹側取付部から一方の椅子へ向かい、かつ、前後いずれかへと向かう方向に沿って延出する嵌合壁部によって、凸状連結部材の延出部および係合片を取り囲んで嵌合させることができる。また、より具体的な例としては、上記構成を以下に示す第3の構成のようにすることが考えられる。第3の構成において、前記凸状連結部材における前記係合片は、それぞれ前記二分された前記延出部の先端側から、お互いに離れる方向に向けて突出しており、前記凹状連結部材における一組の前記嵌合壁部は、それぞれ前記嵌合突起を挟んだ位置関係で、前記凹側取付部から一方の椅子へ向かう方向および前記嵌合突起へと向かう方向に延出していてもよい。この構成であれば、凹状連結部材においてそれぞれ嵌合突起へと向かう方向に延出する嵌合壁部に取り囲まれた空間に、凸状連結部材においてお互いに離れる方向に突出する係合片を嵌合させることができる。また、連結機構では、通常、凸状連結部材における延出部および係合片と凹状連結部材における嵌合壁部で取り囲まれた空間との間に、連結時の作業性着脱のし易さを考慮したクリアランス隙間が確保されるため、凸状連結部材の延出部および係合片と凹状連結部材の嵌合壁部とを充分に接触させられていない可能性もある。そのため、凸状連結部材の延出部係合片と凹状連結部材の嵌合壁部との接触を充分なものとすることができれば、摩擦抵抗も大きくなり、上述した回転方向に沿った変移をより抑制しやすくなる。このように、凸状連結部材の延出部係合片と凹状連結部材の嵌合壁部との接触を充分なものとするためには、上記各構成を、以下に示す第4の構成のようにするとよい。第4の構成において、前記凹状連結部材における前記嵌合突起は、先端と反対の端部側が、該端部側が嵌合する前記切り欠き部の領域よりも前後方向の幅が相対的に広くなっていてもよい。このように構成すれば、凸状連結部材の切り欠き部に凹状連結部材の嵌合突起を嵌合させた際、この切り欠き部が嵌合突起により押し広げられる。これにより、二分されている延出部それぞれが、嵌合突起に密着しつつ、凹状連結部材の嵌合壁部の内周面に押し付けられるため、嵌合およびその解除の作業性を確保しつつ、凸状連結部材の延出部係合片と凹状連結部材の嵌合壁部とを前後端の領域で充分に接触させることができる。より具体的な構成としては、この構成を、例えば、以下に示す第5,第6の構成のようにするとよい。まず、第5の構成において、前記凸状連結部材における前記切り欠き部は、前記凸側取付部側の領域における前後方向の幅よりも、前記延出部の先端領域における前後方向の幅の方が狭くなるように該当領域を切り欠いていてもよい。この構成では、凸状連結部材の切り欠き部が延出部の先端領域において狭くなっているため、ここに凹状連結部材の嵌合突起が嵌合した際、この切り欠き部が嵌合突起により押し広げられる。これにより、二分されている延出部それぞれが、嵌合突起に密着しつつ、凹状連結部材の嵌合壁部の内周面に押し付けられるため、凸状連結部材の延出部係合片と凹状連結部材の嵌合壁部とを前後端の領域で充分に接触させることができる。また、第6の構成において、前記凹状連結部材における前記嵌合突起は、先端側における前後方向の幅よりも、該先端と反対の端部側における前後方向の幅の方が広くなるように形成されていてもよい。この構成では、凹状連結部材の嵌合突起が先端よりもその反対の端部側において幅広になっているため、これを凸状連結部材の切り欠き部に嵌合させた際、この切り欠き部を押し広げることになる。これにより、二分されている延出部それぞれが、嵌合突起に密着しつつ、凹状連結部材の嵌合壁部の内周面に押し付けられるため、凸状連結部材の延出部係合片と凹状連結部材の嵌合壁部とを前後端の領域で充分に接触させることができる。また、上記各構成は、以下に示す第7の構成のようにしてもよい。第7の構成において、前記凸状連結部材は、少なくとも、椅子における前方側において他方の椅子との連結を実現する前方側の凸状連結部材と、椅子における後方側において他方の椅子との連結を実現する後方側の凸状連結部材と、で構成されていてもよく、前記凹状連結部材は、少なくとも、椅子における前方側において一方の椅子との連結を実現する前方側の凹状連結部材と、椅子における後方側において一方の椅子との連結を実現する後方側の凹状連結部材と、で構成されていてもよい。この場合において、前記前方側の凸状連結部材と前記後方側の凸状連結部材との間、および、前記前方側の凹状連結部材と前記後方側の凹状連結部材との間、のいずれか一方または両方には、前方側と後方側とを接続してなる接続部材が備えられていてもよい。この構成であれば、接続部材により前方側と後方側との間隔が一意に決まるため、連結部材を椅子に取り付ける作業に際しての位置調整を容易ならしめることができる。また、上記各構成は、以下に示す第8の構成のようにしてもよい。第8の構成において、前記凸状連結部材における前記凸側取付部には、前記切欠き部が形成された領域から、他方の椅子へ向かう方向へ突出する切欠部突起が形成されていてもよく、前記凹状連結部材における嵌合突起には、該嵌合突起を先端から前記凹側取付部に向けて切り欠いてなり、前記凸状連結部材における前記切欠部突起が嵌合する突起部切欠が形成されていてもよい。この構成であれば、上述した回転方向の変位に対し、凸状連結部材の延出部と凹状連結部材の嵌合壁部内周面、および、凸状連結部材の切り欠き部内周面と凹状連結部材の嵌合突起それぞれが前後端の領域で接触するのに加え、凸状連結部材の切欠部突起と凹状連結部材の突起部切欠とが前後端の領域で接触することになる。これにより、回転方向の変位に対し、連結部材それぞれが変位することをより効果的に抑制することができる。また、上記各構成においては、以下に示す第9の構成のように構成してもよい。第9の構成において、前記凸状連結部材には、後述の凸側延長部材が着脱可能に固定されるように構成されていてもよい。この場合において、前記凸側延長部材は、前記凸状連結部材と着脱可能に固定される凸側固定部と、前記凸側固定部を他方の椅子へ向かう方向の端部に延長してなる凸側延長部と、前記凸側延長部のうち、他方の椅子へ向かう方向の端部領域から、他方の椅子へ向かう方向へ延出してなる延長延出部と、前記延長延出部の先端領域から、前記凸側延長部側に至る領域を切り欠くことで、前記延長延出部を前後方向に二分しており、前記凹状連結部材の前記嵌合突起と嵌合可能な切り欠きとして形成されている延長切り欠き部と、前記延長切り欠き部により二分された前記延長延出部の先端側のいずれか一方または両方から、それぞれ前後方向に沿って突出しており、前記延長延出部と共に、前記凹状連結部材の前記嵌合壁部に取り囲まれて嵌合する係合片として形成されている延長係合片と、を備えていてもよい。この構成であれば、凸状連結部材に凸側延長部材を固定すると、この凸側延長部材における延長延出部、延長切り欠き部および延長係合片が、凸状連結部材における延出部、切り欠き部および係合片として機能するため、この状態でも凹状連結部材との連結を実現することができる。ここで、凸状連結部材に固定される凸側延長部材は、凸状連結部材をさらに他方の椅子へ向けて延長したものであるため、この凸側延長部材を凸状連結部材に固定するか取り外すかによって、隣接する椅子間の距離を凸側延長部の延長量に応じて調節できるようになる。また、凸側延長部材を凸状連結部材と固定するための構成は特に限定されないが、凸状連結部材の形状を活用した構成とすればよく、例えば、以下に示す第10の構成により実現することも考えられる。第10の構成のうち、前記凸側延長部材において、前記凸側固定部は、前記凹状連結部材における嵌合突起および一組の嵌合壁部として機能する部位を有しており、該部位を、前記凸状連結部材における延出部、切り欠き部、および係合片とそれぞれ嵌合させることによって、当該凸側延長部材と前記凸状連結部材とが固定される、ように構成されていてもよい。この構成であれば、凸側固定部において、凹状連結部材における凹側取付部、嵌合突起および一組の嵌合壁部として機能する部位を、凸状連結部材における延出部、切り欠き部および係合片とそれぞれ嵌合させることによって、凸側延長部材と凸状連結部材との固定を実現することができる。また、凸側延長部材と凸状連結部材との固定を実現するための構成としては、ねじ止めなどにより両者の固定を実現することも考えられ、このためには、上記構成を以下に示す第11の構成のようにするとよい。第11の構成のうち、前記凸側延長部材において、前記凸側固定部は、前記凸状連結部材における延出部にねじ止めすることにより、当該凸側延長部材と前記凸状連結部材とが固定される、ように構成されていてもよい。この構成であれば、凸側固定部を凸状連結部材における延出部にねじ止めすることにより、凸側延長部材と凸状連結部材との固定を実現することができる。また、凸側延長部材と凸状連結部材とは、両者が連結された状態で凸側延長部材を変位させることにより着脱されるようにすることも考えられ、このためには、上記構成を以下に示す第12の構成のようにするとよい。第12の構成のうち、前記凸側延長部材において、前記凸側固定部は、当該凸側延長部材全体が前後方向に延びる軸により回動する位置関係で前記凸状連結部材に取り付けられた回動取付部と、前記凸側延長部の延長方向を他方の椅子へ向かう方向に沿わせた際に、前記延出部および係合片を取り囲んで当該凸側延長部材を位置決めする包囲位置決め部と、からなっていてもよい。この構成であれば、凸側延長部材を、凸側固定部における回動取付部にて回動させ、凸側延長部の延長方向を他方の椅子へ向かう方向に沿わせることにより、凸側延長部材が凸状連結部材に取り付けられた状態を実現することができる。さらに、凸側延長部材を回動させ、凸側延長部の延長方向を上下方向に沿わせることにより、凸状連結部材から凸側延長部材を取り外した状態を実現することができる。また、上記各構成においては、以下に示す第13の構成のように構成してもよい。第13の構成において、前記凹状連結部材には、後述する凹側延長部材が着脱可能に固定されるように構成されていてもよい。この場合において、前記凹側延長部材は、前記凹状連結部材と着脱可能に固定される凹側固定部と、前記凹側固定部を一方の椅子へ向かう方向に延長してなる凹側延長部と、前記凹側延長部から一方の椅子へ向かう方向へ突出しており、前記凸状連結部材における前記切り欠き部に嵌合する延長嵌合突起と、それぞれ前記延長嵌合突起を挟んだ位置関係で、それぞれ前記凸状連結部材において二分された一方の前記延出部および該延出部における前記係合片を取り囲んで嵌合させる壁となる一組の延長嵌合壁部と、を備えていてもよい。この構成であれば、凹状連結部材に凹側延長部材を固定すると、この凹側延長部材における延長嵌合突起および一組の延長嵌合壁部が、凹状連結部材における嵌合突起および一組の嵌合壁部として機能するため、この状態でも凸状連結部材との連結を実現することができる。ここで、凹状連結部材に固定される凹側延長部材は、凹状連結部材をさらに一方の椅子へ向けて延長したものであるため、この凹側延長部材を凹状連結部材に固定するか取り外すかによって、隣接する椅子間の距離を凹側延長部の延長量に応じて調節できるようになる。また、凹側延長部材を凹状連結部材と固定するための構成は特に限定されないが、凹状連結部材の形状を活用した構成とすればよく、例えば、以下に示す第14の構成により実現することも考えられる。第14の構成のうち、前記凹側延長部材において、前記凹側固定部は、前記凸状連結部材における延出部、切り欠き部、および係合部として機能する部位を有しており、該部位を、前記凹状連結部材における嵌合突起および一組の嵌合壁部それぞれに嵌合させることによって、当該凹側延長部材と前記凹状連結部材とが固定される、ように構成されていてもよい。この構成であれば、凹側固定部において、凸状連結部材における延出部、切り欠き部および係合部として機能する部位を、凹状連結部材における嵌合突起および一組の嵌合壁部とそれぞれ嵌合させることによって、凹側延長部材と凹状連結部材との固定を実現することができる。また、凹側延長部材と凹状連結部材との固定を実現するための構成としては、ねじ止めなどにより両者の固定を実現することも考えられ、このためには、上記構成を以下に示す第15の構成のようにするとよい。第15の構成のうち、前記凹側延長部材において、前記凹側固定部は、前記凹状連結部材における嵌合突起または嵌合壁部にねじ止めすることにより、当該凹側延長部材と前記凹状連結部材とが固定される、ように構成されていてもよい。この構成であれば、凹側固定部を凹状連結部材における嵌合突起または嵌合壁部にねじ止めすることにより、凹側延長部材と凹状連結部材との固定を実現することができる。また、凹側延長部材と凹状連結部材とは、両者が連結された状態で凹側延長部材を変位させることにより着脱されるようにすることも考えられ、このためには、上記構成を以下に示す第16の構成のようにするとよい。第16の構成のうち、前記凹側延長部材において、前記凹側固定部は、当該凹側延長部材全体が前後方向に延びる軸により回動する位置関係で前記凹状連結部材に取り付けられた回動取付部と、前記凹側延長部の延長方向を一方の椅子へ向かう方向に沿わせた際に、前記嵌合壁部を取り囲んで当該凹側延長部材を位置決めする包囲位置決め部と、からなっていてもよい。この構成であれば、凹側延長部材を、凹側固定部における回動取付部にて回動させ、凹側延長部の延長方向を一方の椅子へ向かう方向に沿わせることにより、凹側延長部材が凹状連結部材に取り付けられた状態を実現することができる。さらに、凹側延長部材を回動させ、凹側延長部の延長方向を上下方向に沿わせることにより、凹状連結部材から凹側延長部材を取り外した状態を実現することができる。また、上記課題を解決するため第17の構成に係る椅子は、凸状連結部材と凹状連結部材とからなる連結部材が設けられた椅子であってもよい。前記凸状連結部材は、第1から第16のいずれかの構成に係る凸状連結部材であり、前記凹状連結部材は、第1から第16のいずれかの構成に係る凹状連結部材である。この構成に係る椅子であれば、凸状連結部材と凹状連結部材とからなる連結部材によって、上記各構成と同様の作用、効果を得ることができる。以下に本発明の実施形態を図面と共に説明する。1第1実施形態1-1全体構成連結機構1は、図1に示すように、左右方向に並べられた椅子100それぞれに設けられる凸状連結部材10および凹状連結部材20からなり、これら部材同士を嵌合させることで椅子100同士の連結を実現するものである。本実施形態における椅子100は、右脚体110、左脚体120、右脚体110および左脚体120により支持される座体130および背もたれ140などを備えており、左右いずれか一方の側方領域における前後2箇所に凸状連結部材10が設けられ、他方の側方領域における前後2箇所に凹状連結部材20が設けられている。なお、本実施形態では、右の側方領域となる右脚体110の下方に凸状連結部材10が設けられ、左の側方領域となる左脚体120の下方に凹状連結部材20が設けられている。凸状連結部材10は、図2に示すように、一方の椅子100における左右いずれか一方の側方領域に設けられる凸側取付部11と、凸側取付部11から他方の椅子100へ向かう方向凸側取付部11を離れる方向へ延出してなる延出部13と、延出部13の先端領域から凸側取付部11側に至る領域を切り欠いてなる切り欠き部15と、切り欠き部15により二分された延出部13の先端側から、それぞれ前後方向に沿って突出する一組の係合片17と、凸側取付部11上部で椅子100における右脚体110を支持する凹状の脚体支持部19と、を備えている。本実施形態における一組の係合片17は、延出部13の先端側から、お互いに離れる方向前方および後方それぞれに向けて突出するように構成されている。また、切り欠き部15は、延出部13を切り欠くことにより、延出部13を椅子100の前後方向凸側取付部11の長手方向に二分しており、また、凸側取付部11側の領域における前後方向の幅よりも、延出部13先端側の領域における前後方向の幅の方が広くなるように該当領域を切り欠いている。凹状連結部材20は、図3に示すように、他方の椅子100における左右いずれか他方の側方領域に設けられる凹側取付部21と、凹側取付部21から一方の椅子100へ向かう方向凹側取付部21を離れる方向へ突出する嵌合突起23と、それぞれ嵌合突起23を挟んだ位置関係で凹側取付部21から一方の椅子100へ向かう方向同上および前後いずれかに向かう方向凹側取付部21の長手方向に沿って延出する一組の嵌合壁部27と、椅子100における左脚体120を支持する脚体支持部29と、を備えている。本実施形態における一組の嵌合壁部27は、それぞれ凹側取付部21から離れる方向に延出した後で嵌合突起23へと向かう方向に延出しており、これにより、凹側取付部21および嵌合突起23との間に空間25を形成している。また、嵌合突起23は、先端側における前後方向の幅よりも、その反対の端部つまり根元側における前後方向の幅の方が広くなるように形成されている。なお、嵌合突起23の根元側は、この根元側が嵌合する切り欠き部15の領域よりも前後方向に幅広となっている。このような連結機構1において、一方の椅子100に設けられた凸状連結部材10と、他方の椅子100に設けられた凹状連結部材20とは、それぞれにおいて椅子100の側方領域から突出している領域を重ね、一方を他方に向けて上下方向に相対変移させることにより嵌合させることができる。このとき、図4に示すように、凸状連結部材10の切り欠き部15に凹状連結部材20の嵌合突起23が嵌合すると共に、凹状連結部材20の嵌合壁部27に形成された空間25に、凸状連結部材10における延出部13および係合片17が取り囲まれた状態で嵌合することとなる。このとき、凹状連結部材20の嵌合突起23は、その根元側が嵌合する切り欠き部15の領域よりも前後方向に幅広となっているため、これを切り欠き部15に嵌合させた際、この切り欠き部15を押し広げることになる図4矢印参照。1-2作用,効果上記構成に係る連結機構1では、凸状連結部材10における延出部13および係合片17が、凹状連結部材20における嵌合壁部27で囲まれた空間25に嵌合するだけでなく、凸状連結部材10の延出部13に形成された切り欠き部15に対し、凹状連結部材20における嵌合突起23が嵌合する。これにより、凸状連結部材10の延出部13が凹状連結部材20の嵌合突起23を前後方向に挟んだ位置関係となる。この構造によって、椅子100が、例えば、利用者の離着席動作や前後の空間を通過する際の接触などで前端側または後端側を上下方向に変移させる力を受け、その反対の端部側を支点として回転運動するような場合でも、凹状連結部材20において嵌合壁部27で囲まれた空間25の中で、凸状連結部材10における延出部13が係合片17と共に回転方向に沿って変移しにくくなる。なぜなら、上記構造では、回転方向の変移に対し、凸状連結部材10の延出部13係合片17と凹状連結部材20の嵌合壁部27内周面とが前後端の領域で接触するだけでなく、凸状連結部材10の切り欠き部15内周面と凹状連結部材20の嵌合突起23とが前後端の領域で接触するからである。こうして、従来よりも多くの接触面積に基づく大きな摩擦抵抗を確保できるため、凸状連結部材10における延出部13が係合片17と共に回転方向に沿って変移することが抑制される。その結果、連結部材10,20同士の嵌合が解除されにくくなるため、隣接する椅子100の配列状態を維持するのに適した連結機構を実現することができる。また、上記実施形態であれば、凹状連結部材20においてそれぞれ嵌合突起23へと向かう方向に延出する嵌合壁部27に取り囲まれた空間25に、凸状連結部材10においてお互いに離れる方向に突出する係合片17を嵌合させることができる。また、上記実施形態では、嵌合突起23の根元側が、この根元側が嵌合する切り欠き部15の領域より前後方向に広くなっているため、これを凸状連結部材10の切り欠き部15に嵌合させた際、切り欠き部15を押し広げることになる。これにより、二分されている延出部13それぞれを嵌合突起23に密着させつつ、凹状連結部材20の嵌合壁部27の内周面に押し付けることができるため、クリアランス隙間を設けて嵌合およびその解除の作業性着脱のし易さを確保しつつ、凸状連結部材10の延出部13係合片17と凹状連結部材20の嵌合壁部27とを前後端の領域で充分に接触させることができるようになる。1-3変形例上記実施形態において、凸状連結部材10の延出部13および係合片17と、凹状連結部材20の嵌合壁部27とは、前者が後者に取り囲まれた空間に嵌合する構造が実現できればよく、その具体的な延出方向などは上記実施形態の構成に限定されない。例えば、図5Aに示すように、凸状連結部材10の係合片17それぞれを、お互いに近付く方向に向けて突出するように構成し、凹状連結部材20の嵌合壁部27それぞれを、凹側取付部21から離れる方向に延出する部位27aと、嵌合突起23の先端側からお互いに離れる方向へ延びる部位27bと、に分かれた構成にするといった構造が考えられる。また、図5Bに示すように、凸状連結部材10の係合片17それぞれを前後方向に沿った同一方向に突出するように構成し、凹状連結部材20を、上記実施形態と同様の嵌合壁部27と、上記部位27a,27bとからなる嵌合壁部27と、からなる構成にするといった構造も考えられる。また、上記実施形態では、凹状連結部材20における嵌合突起23の根元側を幅広にすることにより、凸状連結部材10の延出部13係合片17と凹状連結部材20の嵌合壁部27とを前後端の領域で充分に接触できるようにした構成を例示した。しかし、この接触を充分なものとするためには、凹状連結部材20における嵌合突起23の根元側が、この根元側に対応する切り欠き部15の領域より前後方向に広くなればよく、その具体的な構成については特に限定されない。例えば、凸状連結部材10における切り欠き部15を、凸側取付部11側の領域における前後方向の幅よりも、延出部13の先端領域における前後方向の幅の方が狭くなるようにすることが考えられる。この構成であれば、凸状連結部材10の切り欠き部15が延出部13の先端領域において狭くなるため、ここに凹状連結部材20の嵌合突起23が嵌合した際、この切り欠き部15が嵌合突起23により押し広げられる。これにより、二分されている延出部13それぞれが、嵌合突起23に密着しつつ、凹状連結部材20の嵌合壁部27内周面に押し付けられるため、凸状連結部材10の延出部13係合片17と凹状連結部材20の嵌合壁部27とを前後端の領域で充分に接触させることができる。また、上記実施形態では、凸状連結部材10における係合片17が、切り欠き部15に二分された延出部13の先端側それぞれから突出する一組のものとして構成されている。しかし、この係合片17は、図6A,図6Bに示すように、二分された延出部13のいずれかにおける先端側からのみ突出するものとして構成してもよい。この場合、凹状連結部材20における嵌合壁部27のうち、係合片17を備えていない延出部13を取り囲む嵌合壁部27は、この延出部13のみを取り囲む壁として形成すればよい。また、上記実施形態においては、一組の係合片17が、それぞれ延出部13の先端から突出するように構成されている。しかし、この係合片17は、図7A,図7Bに示すように、延出部13の先端よりも根元側から突出するように構成してもよい。2第2実施形態2-1全体構成本実施形態においては、凸状連結部材10に、図8Aに示すように、凸側延長部材30が着脱可能に固定されるように構成されている。この凸側延長部材30は、図8Bに示すように、凸状連結部材10と着脱可能に固定される凸側固定部31と、凸側固定部31を他方の椅子100へ向かう方向に延長してなる凸側延長部32と、凸側延長部32の端部領域他方の椅子100へ向かう方向の端部領域から他方の椅子100へ向けて延出してなる延長延出部33と、延長延出部33の先端領域から凸側延長部32側に至る領域を切り欠いてなる延長切り欠き部35と、延長切り欠き部35に二分された延長延出部33の先端側のいずれか一方または両方から、それぞれ前後方向に沿って突出する延長係合片37と、を備えている。本実施形態における延長切り欠き部35は、延長延出部33を前後方向に二分しており、凹状連結部材20の嵌合突起23と嵌合可能な切り欠きとして形成されている。また、延長係合片37は、延長延出部33と共に、凹状連結部材20の嵌合壁部27に取り囲まれて嵌合する係合片として形成されている。また、凸側固定部31は、凹状連結部材20における嵌合突起23および一組の嵌合壁部27として機能する部位41,43を有しており、この部位41,43を、凸状連結部材10における延出部13、切り欠き部15、および係合片17とそれぞれ嵌合させることによって、凸側延長部材30と凸状連結部材10とが固定されるように構成されている。2-2作用効果このように構成された連結機構1であれば、凸状連結部材10に凸側延長部材30を固定すると、この凸側延長部材30における延長延出部33、延長切り欠き部35および延長係合片37が、凸状連結部材10における延出部13、切り欠き部15および係合片17として機能するため、この状態でも凹状連結部材20との連結を実現することができる。ここで、凸状連結部材10に固定される凸側延長部材30は、凸状連結部材10をさらに他方の椅子100へ向けて延長したものであるため、この凸側延長部材30を凸状連結部材10に固定するか取り外すかによって、隣接する椅子100間の距離を凸側延長部32の延長量に応じて調節できるようになる。また、凸側延長部材30における凸側固定部31の有する部位41,43が、凹状連結部材20における凹側取付部21、嵌合突起23および一組の嵌合壁部27部として機能することから、この部位41,43を凸状連結部材10に嵌合させることによって、凸側延長部材30と凸状連結部材10との固定を実現することができる。2-3変形例上記実施形態では、凸側延長部材30において、凸側固定部31の有する部位41,43を凸状連結部材10側に嵌合させることで、凸側延長部材30と凸状連結部材10とが固定されるように構成されているが、この両者の固定はこれ以外の構成により実現してもよい。例えば、図9Aに示すように、凸状連結部材10における延出部13にねじ等45で止めることにより、凸側延長部材30と凸状連結部材10とが固定される、ように構成することが考えられる。この構成であれば、ねじ止めにより凸側延長部材30と凸状連結部材10との固定を実現することができる。また、図9Bに示すように、凸側固定部31を、凸側延長部材30全体が前後方向に延びる軸にて回動する位置関係で凸状連結部材10に取り付けられた回動取付部47と、凸側延長部32の延長方向を他方の椅子100へ向かう方向に沿わせた際に、延出部13および係合片17を取り囲んで凸側延長部材30を位置決めする包囲位置決め部49と、からなる構成とすることも考えられる。ここで、回動取付部47は、凸側取付部11に沿って設けられた軸体である。また、包囲位置決め部49は、延出部13および係合片17を取り囲んで嵌合する形状となっている。この構成であれば、凸側延長部材30を、凸側固定部31にて回動させ、凸側延長部32の延長方向を他方の椅子100へ向かう方向に沿わせることにより、凸側延長部材30が凸状連結部材10に取り付けられた状態を実現することができる。さらに、凸側延長部材30を回動させ、凸側延長部32の延長方向を上下方向に沿わせることにより、凸状連結部材10から凸側延長部材30を取り外した状態を実現することができる。3第3実施形態3-1全体構成本実施形態においては、凹状連結部材20に、図10Aに示すように、凹側延長部材50が着脱可能に固定されるように構成されている。この凹側延長部材50は、図10Bに示すように、凹状連結部材20と着脱可能に固定される凹側固定部51と、凹側固定部51を一方の椅子100へ向かう方向に延長してなる凹側延長部52と、凹側延長部52から一方の椅子100へ向かう方向へ突出しており、凸状連結部材10における切り欠き部15に嵌合する延長嵌合突起53と、それぞれ延長嵌合突起53を挟んだ位置関係で凹側固定部51から一方の椅子100へ向かう方向および前後いずれかに向かう方向に沿って延出する一組の延長嵌合壁部57と、を備えている。本実施形態における延長嵌合壁部57は、それぞれ凹側固定部51から離れる方向に延出した後で延長嵌合突起53に向かう方向に延出しており、これにより、それぞれ凸状連結部材10において二分された一方の延出部13および延出部13における係合片17を取り囲んで嵌合させる壁として機能する。また、凹側固定部51は、凸状連結部材10における延出部13、切り欠き部15、および係合片17として機能する部位61,63を有しており、この部位61,63を、凹状連結部材20における嵌合突起23、および、一組の嵌合壁部27それぞれに嵌合させることによって、凹側延長部材50と凹状連結部材20とが固定される、ように構成されている。3-2作用効果このように構成された連結機構1であれば、凹状連結部材20に凹側延長部材50を固定すると、この凹側延長部材50における延長嵌合突起53および一組の延長嵌合壁部57が、凹状連結部材20における嵌合突起23および一組の嵌合壁部27として機能するため、この状態でも凸状連結部材10との連結を実現することができる。ここで、凹状連結部材20に固定される凹側延長部材50は、凹状連結部材20をさらに一方の椅子100へ向けて延長したものであるため、この凹側延長部材50を凹状連結部材20に固定するか取り外すかによって、隣接する椅子100間の距離を凹側延長部52の延長量に応じて調節できるようになる。また、凹側延長部材50における凹側固定部51の有する部位61,63が、凸状連結部材10における延出部13、切り欠き部15および係合片17として機能することから、この部位61,63を凹状連結部材20に嵌合させることによって、凹側延長部材50と凹状連結部材20との固定を実現することができる。3-3変形例上記実施形態では、凹側延長部材50において、凹側固定部51の有する部位61,63を凹状連結部材20に嵌合させることで、凹側延長部材50と凹状連結部材20とが固定されるように構成されているが、この両者の固定はこれ以外の構成により実現してもよい。例えば、図11Aに示すように、凹状連結部材20における嵌合突起23または嵌合壁部27にねじ等65で止めることにより、凹側延長部材50と凹状連結部材20とが固定される、ように構成することが考えられる。この構成であれば、ねじ止めにより凹側延長部材50と凹状連結部材20との固定を実現することができる。また、図11B,図11Cに示すように、凹側固定部51を、凸側延長部材50全体が前後方向に延びる軸により回動する位置関係で凸状連結部材10に取り付けられた回動取付部73と、凸側延長部52の延長方向を一方の椅子100へ向かう方向に沿わせた際に、嵌合壁部27を取り囲んで凹側延長部材50を位置決めする包囲位置決め部75と、からなる構成とすることも考えられる。ここで、回動取付部73は、図11Bに示すように、凹状連結部材20における嵌合壁部27を前後方向に挟む一対の板状部分71それぞれから、凹状連結部材20における嵌合壁部27に到達する軸体であってもよいし、図11Cに示すように、凹側取付部21に沿って設けられた軸体であってもよい。この構成であれば、凹側延長部材50を、凹側固定部51にて回動させ、凹側延長部52の延長方向を一方の椅子100へ向かう方向に沿わせることにより、凹側延長部材50が凹状連結部材20に取り付けられた状態を実現することができる。さらに、凹側延長部材50を回動させ、凹側延長部52の延長方向を上下方向に沿わせることにより、凹状連結部材20から凹側延長部材50を取り外した状態を実現することができる。4その他の変形例以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に何ら限定されることはなく、本発明の技術的範囲に属する限り種々の形態をとり得ることはいうまでもない。例えば、上記実施形態においては、右の側方領域となる右脚体110の下方に凸状連結部材10が設けられ、左の側方領域となる左脚体120の下方に凹状連結部材20が設けられているものを例示した。しかし、凸状連結部材10および凹状連結部材20は、椅子100における側方領域それぞれに設けられていれば、右脚体110および左脚体120における下方領域の他、右脚体110および左脚体120の上端側など、上下方向における所定位置に設けられていてもよい。また、図12Aに示すように、椅子100の側方に肘掛140が備えられている場合であれば、この肘掛140に、凸状連結部材10および凹状連結部材20が設けられた構成とすることが考えられる。この場合、図12Bに示すように、それぞれ隣接する椅子100は、各肘掛140に設けられた凸状連結部材10および凹状連結部材20によって連結されることとなる。また、上記実施形態では、凸状連結部材10および凹状連結部材20が前後それぞれに独立して設けられている構成を例示したが、図13に示すように、前方側の連結部材10,20および後方側の連結部材10,20は、前方側から後方側へと至る接続部材81,82により接続された一体の部品として構成されていてもよい。この構成であれば、接続部材81,82により前方側と後方側との間隔が一意に決まるため、連結部材10,20を椅子100に取り付ける作業に際しての位置調整を容易ならしめることができる。また、上記実施形態においては、図14Aに示すように、凸状連結部材10における凸側取付部11に、切り欠き部15が形成された領域から他方の椅子100へ向かう方向へ突出する切欠部突起91を形成すると共に、凹状連結部材20における嵌合突起23に、先端から凹側取付部21に向けて切り欠いて凸状連結部材10における切欠部突起91が嵌合する突起部切欠93を形成した構成としてもよい。なお、この構成では、図14Bに示すように、凸状連結部材10における切欠部突起91を、凸側取付部11から離れるほど幅方向に狭くまたは広く;図14Cなるようにする一方、凹状連結部材20における突起部切欠93を、凸側取付部11から離れるほど幅方向に広くまたは狭く;図14Cなるようにすると、より前後端の領域での接触面積が多くできて好適である。この構成であれば、回転方向の変位に対し、凸状連結部材10の延出部13と凹状連結部材20の嵌合壁部27内周面、および、凸状連結部材10の切り欠き部15内周面と凹状連結部材20の嵌合突起23、それぞれが前後端の領域で接触するのに加え、凸状連結部材10の切欠部突起91と凹状連結部材20の突起部切欠93とが前後端の領域で接触することになる。これにより、回転方向の変位に対し、連結部材それぞれが変位することをより効果的に抑制することができる。"