一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表され、以下のI乃至IVを満たすことを特徴とする蓄電装置用正極活物質。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIM1は、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属原子である。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たし、z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。以下のV又はVIのうち少なくとも一つ以上を満たすことを特徴とする請求項1に記載の蓄電装置用正極活物質。V空間群P121/n1に属する結晶構造を有する。VI空間群Pmn21に属する結晶構造を有する。一般式Li2-xFesMntyM2zSiO4で表され、以下のI、III、IV及びVIIを満たすことを特徴とする蓄電装置用正極活物質。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たし、z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。VIIst=1、0≦s≦1sは0以上1以下、及び0≦t≦1tは0以上1以下を満たす。一般式Li2-xFesNiuyM2zSiO4で表され、以下のI、III、IV及びVIIIの条件を満たすことを特徴とする蓄電装置用正極活物質。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgである。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たし、z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。VIIIsu=1、0≦s≦1sは0以上1以下、及び0≦u≦1uは0以上1以下を満たす。一般式Li2-xFesMntNiuyM2zSiO4で表され、以下のI、III、IV及びIXを満たすことを特徴とする蓄電装置用正極活物質。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たし、z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。IXstu=1、0≦s≦1sは0以上1以下、0≦t≦1tは0以上1以下、及び0≦u≦1uは0以上1以下を満たす。請求項1乃至請求項5のいずれか一に記載の蓄電装置用正極活物質と、集電体と、を有することを特徴とする蓄電装置用正極。請求項6に記載の蓄電装置用正極を備えることを特徴とする蓄電装置。リチウム導入用の材料と、金属M1導入用の材料と、金属M2導入用の材料と、ケイ酸導入用の材料と、を混合した後、焼成を行う蓄電装置用正極活物質の作製方法であり、以下のX乃至XIIを満たすことを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。XM1は、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属原子である。XIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。XII混合した材料中における金属M1原子と金属M2原子との和に対する金属M2原子のモル比は、0.01以上0.2以下を満たす。請求項8において、焼成を行う時間は10時間以上15時間以下であり、焼成を行う温度は800°C以上1100°C以下であることを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。本発明の一態様は、蓄電装置の特性を向上させることができる正極用の活物質を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様は、蓄電装置の特性を向上させることができる正極用の活物質の作製方法を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様は、特性を向上させた蓄電装置を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様は、特性を向上させた蓄電装置の蓄電装置の作製方法を提供することを課題の一とする。開示する発明では、蓄電装置の正極用の活物質としてリチウム酸化物を用いる。開示する発明では、蓄電装置の正極用の活物質として、一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表され、以下のI乃至IVを満たす材料を用いる。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIM1は、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属原子である。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。上記一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表される材料は、リチウム原子と、それ以外の金属原子金属M1原子及び金属M2原子との比が、最大で2:1モル比となる。そのため、1組成当たりで最大2個のリチウムイオン反応物質を挿入及び脱離することができる。このような材料を正極用の活物質として用いることで、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性を向上させることができる。または、開示する発明では、蓄電装置の正極において、正極用の活物質の粒径をナノサイズ具体的には、10nm以上500nm以下に小さくすることで、リチウムイオン反応物質の拡散経路を増加させるものである。または、開示する発明では、蓄電装置の正極において、正極用の活物質の単位質量当たりの表面積を極力大きくすることで、リチウムイオン反応物質の拡散経路を増加させるものである。なお、活物質の単位質量当たりの表面積は、粒径の小さい粒子が集まることで活物質の表面の凹凸が増加するため、大きくなる。または、開示する発明では、正極用の活物質として用いる材料に金属M2原子を含ませることで、当該材料の結晶構造を歪ませることができる。その結果、金属M2原子を含まない材料を同一条件特に比較的低温下における同一条件で作製した場合に得られる結晶構造とは異なる結晶構造を有する材料を作製することが可能である。なお、金属M2原子は、そのイオン半径が金属M1原子のイオン半径より小さいものを用いることが好ましい。また、金属M2原子は、そのイオン半径が金属M1原子のイオン半径と大きく異ならないものを用いることが好ましい。例えば、金属M2原子のイオン半径は、金属M1原子のイオン半径の1/2倍以上2倍以下であるものを用いることが好ましい。これらを満たすものであれば、金属M2原子として、上記したチタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMg以外の原子を用いることも可能である。または、開示する発明では、正極用の活物質として用いる材料に金属M2原子を含ませることで、正極用の活物質の電気伝導率を増加させることが可能である。開示する発明は、リチウム導入用の材料と、金属M1導入用の材料と、金属M2導入用の材料と、ケイ酸導入用の材料と、を混合した後、焼成を行う蓄電装置用正極活物質の作製方法であり、以下のX乃至XIIを満たす蓄電装置用正極活物質の作製方法である。XM1は、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属原子である。XIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。XII混合した材料中における金属M1原子と金属M2原子との和に対する金属M2原子のモル比は、0.01以上0.2以下を満たす。開示する発明では、正極活物質を作製する際に金属M2導入用の材料を加えることで、焼成時の反応を促進することができる。その結果、焼成時間の短縮、焼成温度の低減、焼成回数の低減を行うことができる。また、焼成後の原料残りまたは中間生成物の反応残りを低減することができる。また、正極活物質作製時の消費電力を低減でき、生産性を向上させることができる。また、焼成時間の短縮等を行うことができるので、焼成時間の増大等に伴う粒径の増加を抑制することができ、材料の微粒子化を図ることが可能である。本発明の一態様は、一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表され、以下のI乃至IVを満たす蓄電装置用正極活物質である。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIM1は、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属原子である。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。上記構成において、さらに以下のV又はVIのうち少なくとも一つ以上を満たす蓄電装置用正極活物質とすることができる。V空間群P121/n1に属する結晶構造を有する。VI空間群Pmn21に属する結晶構造を有する。本発明の他の一態様は、一般式Li2-xFesMntyM2zSiO4で表され、以下のI、III、IV及びVIIを満たす蓄電装置用正極活物質である。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。VIIst=1、0≦s≦1sは0以上1以下、及び0≦t≦1tは0以上1以下を満たす。本発明の他の一態様は、一般式Li2-xFesNiuyM2zSiO4で表され、以下のI、III、IV及びVIIIを満たす蓄電装置用正極活物質である。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgである。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。VIIIsu=1、0≦s≦1sは0以上1以下、及び0≦u≦1uは0以上1以下を満たす。また、本発明の他の一態様は、一般式Li2-xFesMntNiuyM2zSiO4で表され、以下のI、III、IV及びIXを満たす蓄電装置用正極活物質である。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。IXstu=1、0≦s≦1sは0以上1以下、0≦t≦1tは0以上1以下、及び0≦u≦1uは0以上1以下を満たす。また、本発明の他の一態様は、上記構成の蓄電装置用正極活物質と、集電体と、を有する蓄電装置用正極である。また、本発明の他の一態様は、上記構成の蓄電装置用正極を備える蓄電装置である。なお、本明細書において、活物質は、充放電に伴いリチウムイオン反応物質が挿入及び脱離される。そのため、一般式Li2-xM1yM2zSiO4、一般式Li2-xFesMntyM2zSiO4、一般式Li2-xFesNiuyM2zSiO4、及び一般式Li2-xFesMntNiuyM2zSiO4において、xの値は0以上2以下の範囲で任意の値となる。また、活物質内において、リチウムの濃度は分布を有する場合もある。本発明の他の一態様は、リチウム導入用の材料と、金属M1導入用の材料と、金属M2導入用の材料と、ケイ酸導入用の材料と、を混合した後、焼成を行う蓄電装置用正極活物質の作製方法であり、以下のX乃至XIIを満たす蓄電装置用正極活物質の作製方法である。XM1は、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属原子である。XIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。XII混合した材料中における金属M1原子と金属M2原子との和に対する金属M2原子のモル比は、0.01以上0.2以下を満たす。上記構成において、焼成を行う時間は10時間以上15時間以下である。上記構成において、焼成を行う温度は800°C以上1100°C以下である。上記構成において、リチウム導入用の材料と、ケイ酸導入用の材料と、は同じ材料であってもよい。すなわち、リチウム及びケイ酸導入用の材料を用いてもよい。上記構成において、リチウム導入用の材料は、少なくともリチウム原子を含む材料である。金属M1導入用の材料は、少なくとも金属M1原子を含む材料である。金属M2導入用の材料は、少なくとも金属M2原子を含む材料である。ケイ酸導入用の材料は、少なくともケイ素を含む材料である。上記構成において、混合した材料中における金属M1原子と金属M2原子との和に対するリチウム原子のモル比は2またはその近傍であることが好ましい。また、本発明の他の一態様は、上記構成により作製された蓄電装置用正極活物質と、集電体と、を有する蓄電装置用正極の作製方法である。また、本発明の他の一態様は、上記構成により作製された蓄電装置用正極を備える蓄電装置の作製方法である。また、本明細書において、第1、第2、第3などの序数は、構成要素の混同を避けるために付すものであり、数的に限定するものではないことを付記する。本発明の一態様によれば、蓄電装置の特性を向上させることが可能な正極用の活物質を提供することができる。または、本発明の一態様によれば、蓄電装置の特性を向上させることが可能な正極用の活物質の作製方法を提供することができる。または、本発明の一態様によれば、特性が向上した蓄電装置を提供することができる。または、本発明の一態様によれば、特性が向上した蓄電装置の作製方法を提供することができる。以下に、実施の形態及び実施例について、図面を用いて詳細に説明する。但し、以下の実施の形態及び実施例は多くの異なる態様で実施することが可能であり、趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは、当業者であれば容易に理解される。従って、以下に示す実施の形態及び実施例の記載内容に限定して解釈されるものではない。なお、実施の形態及び実施例を説明するための全図において、同一部分又は同様な機能を有する部分には同一符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。実施の形態1本実施の形態では、本発明の一態様である正極用の活物質に好適な材料について説明する。本発明の一態様である正極用の活物質としては、リチウム酸化物を用いる。本実施の形態では、リチウム酸化物としてケイ酸系リチウムを用いる例を説明する。以下、詳細に説明する。本実施の形態に係る正極用の活物質は、一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表され、且つ、以下のI乃至IVの条件を満たす。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値である。ただし、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIM1は、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属原子である。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。なお、上述のIVにおけるyz=1は、欠陥等によりyz≒1の範囲を含む。一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表される材料ケイ酸系リチウムは、リチウム原子と、それ以外の金属原子金属M1原子及び金属M2原子との比が、最大で2:1モル比となる材料である。そのため、材料中に含まれるリチウム原子を全て反応に用いることができれば、1組成当たりに最大で2個のリチウムイオン反応物質を挿入及び脱離することができる。このような材料を正極用の活物質として用いることで、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性を向上させることができる。一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表される材料は、リチウム原子と、それ以外の金属原子金属M1原子及び金属M2原子との比が、最大で2:1モル比となる空間群に属する結晶構造を有することができる。例えば、M1=マンガン、x=0とするLi2MnyM2zSiO4は、空間群P121/n1に属する結晶構造、又は空間群Pmn21に属する結晶構造を有することができる。図1は、空間群P121/n1に属するLi2MnyM2zSiO4の結晶構造の例を示している。空間群P121/n1に属するLi2MnyM2zSiO4は、リチウム原子1201が8個、その他の金属原子マンガン原子又は金属M2原子1203が4個、シリコン原子1205が4個、酸素原子1207が16個で結晶の最小単位を構成する。図1に示すように、空間群P121/n1に属するLi2MnyM2zSiO4は、リチウム原子1201と、その他の金属原子1203との比が、2:1となる。これにより、LiCoO2などのリチウム原子とそれ以外の金属原子との比が1:1である材料よりも、理論的に容量を大きくできることがわかる。図2は、空間群Pmn21に属するLi2MnyM2zSiO4の結晶構造の例を示している。空間群Pmn21に属するLi2MnyM2zSiO4は、リチウム原子1101が4個、その他の金属原子マンガン原子又は金属M2原子1103が2個、シリコン原子1105が2個、酸素原子1107が8個で結晶の最小単位を構成する。図2に示すように、空間群Pmn21に属するLi2MnyM2zSiO4は、リチウム原子1101と、その他の金属原子1103との比が、2:1となる。これにより、LiCoO2などのリチウム原子とそれ以外の金属原子との比が1:1である材料よりも、理論的に容量を大きくできることがわかる。一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表される材料は、金属M1原子及び金属M2原子の種類や作製方法等を制御することにより、結晶構造の空間群を作り分けることができる。例として、以下V又はVIが挙げられる。V空間群P121/n1に属する結晶構造を有する。VI空間群Pmn21に属する結晶構造を有する。一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表される材料は、上述したいずれの空間群に属する結晶構造を取る場合でも、リチウム原子とその他の金属原子との比が2:1となる。そのため、理論的に容量を大きくすることが可能である。このような材料を正極用の活物質として用いれば高容量化が可能になるなど、蓄電装置の特性向上を実現することができる。なお、図1及び図2では、金属原子としてマンガン原子及び金属M2原子の2種類の元素を導入する例を示しているが、本発明の一態様はこれに限定されない。例えば、正極用の活物質として、一般式Li2-xFesMntyM2zSiO4で表され、且つ以下のI、III、IV及びVIIの条件を満たす材料が挙げられる。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値である。ただし、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。VIIst=1、0≦s≦1sは0以上1以下、及び0≦t≦1tは0以上1以下を満たす。上述の材料一般式Li2-xFesMntyM2zSiO4では、一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表される材料の金属M1原子として鉄及びマンガンが用いられている。また、金属M1原子として、ニッケル又はコバルトを用いてもよい。なお、上述のIVにおけるyz=1は、欠陥等によりyz≒1の範囲を含む。また、上述のVIIにおけるst=1は、欠陥等によりst≒1の範囲を含む。また、一般式Li2-xFesNiuyM2zSiO4で表され、且つ以下のI、III、IV及びVIIIの条件を満たす材料が挙げられる。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgである。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。VIIIsu=1、0≦s≦1sは0以上1以下、及び0≦u≦1uは0以上1以下を満たす。上述の材料一般式Li2-xFesNiuyM2zSiO4は、一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表される材料の金属M1原子として鉄及びニッケルが用いられている。また、金属M1原子として、マンガン又はコバルトを用いてもよい。なお、上述のIVにおけるyz=1は、欠陥等によりyz≒1の範囲を含む。また、上述のVIIIにおけるsu=1は、欠陥等によりsu≒1の範囲を含む。また、正極用の活物質として、一般式Li2-xFesMntNiuyM2zSiO4で表され、以下のI、III、IV及びIXの条件を満たす材料が挙げられる。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x<2xは0以上2未満、好ましくは0≦x≦2xは0以上2以下を満たす。IIIM2は、チタンTi、スカンジウムSc又はマグネシウムMgの金属原子である。IVyz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たす。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たす。IXstu=1、0≦s≦1sは0以上1以下、0≦t≦1tは0以上1以下、及び0≦u≦1uは0以上1以下を満たす。上述の材料一般式Li2-xFesMntNiuyM2zSiO4では、一般式Li2-xM1yM2zSiO4で表される材料の金属M1原子として鉄、マンガン、及びニッケルが用いられている。また、金属M1原子として、コバルトを用いてもよい。なお、上述のIVにおけるyz=1は、欠陥等によりyz≒1の範囲を含む。また、上述のIXにおけるstu=1は、欠陥等によりstu≒1の範囲を含む。上述のように、金属M1原子として2種類の元素又は3種類以上の元素を用いる材料であっても、リチウム原子とその他の金属原子金属M1原子及び金属M2原子との比は、最大で2:1となる。このような材料を正極用の活物質として用いることで高容量化が可能となり、蓄電装置の特性を向上させることができる。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と適宜組み合わせることができる。実施の形態2本実施の形態では、ケイ酸系リチウムの作製方法の例について説明する。<Li2MnyTizSiO4の作製方法>金属M1原子がマンガンであり、金属M2原子がチタンである場合の作製方法の一例について説明する。なお、作製後のLi2MnyTizSiO4は、充放電に伴いリチウムイオンが挿入及び脱離されるため、Li2-xMnyTizSiO4と表される。なお、yz=1、0<y<1、及び0<z<1を満たすものとする。z/yzは、0.01以上0.2以下を満たすものとする。Li2MnyTizSiO4は、リチウム導入用の材料原料と、マンガン導入用の材料原料と、チタン導入用の材料原料と、ケイ酸導入用の材料原料と、を用いて作製することができる。例えば、リチウム及びケイ酸導入用の原料としてメタケイ酸リチウムLi2SiO3と、マンガン導入用の原料としてシュウ酸マンガンIIMnC2O4と、チタン導入用の原料として三酸化二チタンTi2O3と、を原料に用いて作製することができる。なお、リチウム、マンガン、チタン及びケイ酸が導入できるものであれば、これらの原料に限定されない。Li2MnyTizSiO4は、材料原料を混合し、その後焼成を行うことにより作製することができる。材料原料の混合比は、作製後のLi2MnyTizSiO4におけるモル比を考慮して決定すればよい。例えば、マンガン原子とチタン原子との和に対するチタン原子のモル比が、0.01以上0.2以下を満たすようにそれぞれの材料の比を調整して混合する。また、マンガン原子とチタン原子との和に対するリチウム原子のモル比が、2となるようにそれぞれの材料の比を調整して混合する。原料の混合は、例えばボールミル処理により行うことができる。ボールミル処理を行うことにより、原料を混合するのと同時に、原料の微粒子化を行うことができ、作製後のLi2MnyTizSiO4の微粒子化を図ることができる。また、ボールミル処理を行うことにより、原料を均一に混合することができ、作製後のLi2MnyTizSiO4の結晶性を高めることができる。ボールミル処理により原料の混合を行う場合は、原料と、溶媒と、ボールと、を装置ボールミル用ポットにいれて混合を行う。溶媒としては、アセトン、又はエタノール等を用いることができる。ボールは、金属製又はセラミック製等を用いることができる。ボールミル処理は、回転数50rpm以上500rpm以下、回転時間30分間以上5時間以下、ボール径φ1mm以上10mm以下で行うことができる。例えば、原料としてメタケイ酸リチウム、シュウ酸マンガンII、及び三酸化二チタンと、溶媒としてアセトンと、ボール径φ3mmのジルコニアZr製のボールをボールミル用ポットに入れ、回転数400rpmとし、回転時間2時間として、原料の混合物を作ることができる。原料の混合物の焼成は、例えば焼成温度800°C以上1100°C以下、焼成時間1時間以上24時間以下、好ましくは焼成時間10時間以上15時間以下として行うことができる。なお、この焼成温度は、金属M1原子がマンガンである場合において、比較的低温といえる温度である。なお、焼成温度は1100°C以上としてもよい。また、焼成回数は1回でよい。このため、焼成回数が2回以上必要な場合と比べて、合計の焼成時間を短縮することができる。なお、焼成を行う前に、原料の混合物に加圧処理を行ってもよい。例えば、原料の混合物はペレットに成型したものを焼成することができる。例えば、ボールミル処理により混合した原料メタケイ酸リチウム、シュウ酸マンガンII、及び三酸化二チタンの混合物を、50°Cに加熱して溶媒アセトンを蒸発させた後、ペレットプレスにて圧力150kgfとして5分間圧力をかけ、ペレットに成型する。ペレットに成型した混合物を、窒素雰囲気中で、焼成温度900°C、焼成時間10時間として焼成を行う。なお、マンガン原子とチタン原子との和に対するチタン原子のモル比は、0.05となるようにそれぞれの材料の比を調整して混合する。この例では、焼成温度を900°Cとし、原料に三酸化二チタンを加えることで、空間群P121/n1に属する結晶構造を有するLi2MnyTizSiO4を作ることができる。なお、原料の混合物の焼成は、第1の焼成仮焼成と第2の焼成本焼成との2段階に分けて行ってもよい。この場合、第2の焼成は、第1の焼成よりも高温にすることが好ましい。2段階の焼成を行うことで、作製後のLi2MnyTizSiO4の微粒子化を図る、又は結晶性を高めることができる。以上のようにして得られるLi2MnyTizSiO4は、1組成当たりのリチウムイオンの挿入及び脱離量を最大で2とすることができる。このような材料を正極用の活物質とすることで、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性向上に寄与することができる。また、焼成時間の短縮等を行うことができるので、焼成時間の増大等に伴う粒径の増加を抑制することができ、正極用の活物質として用いる材料の微粒子化を図ることが可能である。例えば、正極用の活物質として用いる材料の粒径をナノサイズ具体的には、10nm以上500nm以下に小さくすることが可能である。また、このように粒径の小さい粒子を用いることで、活物質の単位質量当たりの表面積を増加させることが可能である。これにより、蓄電装置の正極においてリチウムイオン反応物質の拡散経路を増加させることが可能である。また、正極用の活物質を作製する際にチタン導入用の材料を加えることで、焼成時の反応を促進することができ、焼成温度を低減できる。また、焼成後の原料残りまたは中間生成物の反応残りを低減することができる。これにより、正極活物質作製時の消費電力を低減でき、生産性を向上させることができる。また、正極用の活物質として用いる材料にチタン原子を含ませることで、正極用の活物質の電気伝導率を増加させることが可能である。本実施の形態では、金属M1原子がマンガンであり、金属M2原子がチタンである場合を例示したが、金属M1原子の導入用の原料、及び金属M2原子の導入用の原料を適宜選択することで、所望のLi2-xM1yM2zSiO4で表される材料を作製することが可能である。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と組み合わせることができる。実施の形態3本実施の形態では、上記実施の形態に示した正極用の活物質を用いた蓄電装置の一例について説明する。図3に、蓄電装置2200の構造の一部を示す。蓄電装置2200は、正極2201と、正極2201と電解質2207を間に介して対向して設けられた負極2211とを有している。正極2201は、集電体2203と、集電体2203上に設けられた正極活物質層2205と、で構成される。正極2201用の活物質正極活物質層2205としては上記実施の形態で説明した材料を用いて形成する。正極活物質層2205の材料及び作製方法は、上記実施の形態に準じればよい。集電体2203の材料としては、例えば、アルミニウム、白金、銅、又はチタン等の導電性材料を用いることができる。負極2211は、集電体2213と、集電体2213上に設けられた負極活物質層2215と、で構成される。集電体2213の材料は、例えば、白金、銅、又はチタン等の導電性材料を用いることができる。負極活物質層2215の材料は、黒鉛等の炭素材料、リチウム金属、シリコン等を用いることができる。電解質2207は、反応物質リチウムイオン等を伝導する機能を有する。電解質2207の材料としては、固体又は液体を用いることができる。電解質2207の材料が固体の場合、例えば、Li3PO4、Li3PO4に窒素を混ぜたLixPOyNzx、y、zは正の実数、Li2S-SiS2、Li2S-P2S5、Li2S-B2S3等を用いることができる。また、これらにLiIなどをドープしたものを用いることができる。電解質2207の材料が液体の場合、溶媒と、溶媒に溶解される溶質塩とを含んでいる。溶媒としては、例えば、プロピレンカーボネート若しくはエチレンカーボネート等の環状カーボネート、又はジメチルカーボネート若しくはジエチルカーボネート等の鎖状カーボネートを用いることができる。溶質塩としては、例えば、LiPF6、LiBF4、又はLiTFSA等、軽金属塩リチウム塩等を1種又は2種以上含んでいるものを用いることができる。なお、電解質2207が液体の場合は、セパレータ2209を設ける。セパレータ2209は、正極2201と負極2211との接触を防止するとともに、反応物質リチウムイオン等を通過させる機能を有する。セパレータ2209の材料としては、例えば、紙、不織布、ガラス繊維、あるいは、ナイロンポリアミド、ビニロンポリビニルアルコール系繊維であり、ビナロンとも呼ぶ、ポリプロピレン、ポリエステル、アクリル、ポリオレフィン、ポリウレタンといった合成繊維等を用いることもできる。ただし、電解質2207に溶解しない材料を選ぶ必要がある。また、電解質2207に固体電解質を適用した場合でも、セパレータ2209を設ける構成とすることも可能である。蓄電装置2200の正極2201において、正極活物質層2205に上記実施の形態に示した材料を適用することで、充放電速度を速くする、又は高容量化が可能となるなど、蓄電装置の特性を向上させることが可能となる。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例と適宜組み合わせて実施することができる。実施の形態4本実施の形態では、本発明の一態様に係る蓄電装置の応用形態について説明する。蓄電装置は、さまざまな電子機器に搭載することができる。例えば、デジタルカメラやビデオカメラ等のカメラ類、携帯電話機、携帯情報端末、電子書籍用端末、携帯型ゲーム機、デジタルフォトフレーム、音響再生装置等に搭載することができる。また、蓄電装置は、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、車椅子、又は自転車等の電気推進車両に搭載することができる。本発明の一態様に係る蓄電装置は、高容量化、充放電速度の向上などの特性向上が図られている。蓄電装置の特性を向上させることで、蓄電装置の小型軽量化にも結びつけることができる。このような蓄電装置を搭載することで、電子機器や電気推進車両などの充電時間の短縮、使用時間の延長、小型軽量化などが可能となり、利便性やデザイン性の向上も実現できる。図4Aは、携帯電話機の一例を示している。携帯電話機3010は、本発明の一態様に係る蓄電装置3021を搭載している。また、携帯電話機3010は、筐体3011に表示部3012が組み込まれている。筐体3011は、さらに操作ボタン3013、操作ボタン3017、外部接続ポート3014、スピーカー3015、及びマイク3016等を備えている。このような携帯電話機に、本発明の一態様に係る蓄電装置3021を搭載することで、利便性やデザイン性を向上させることができる。図4Bは、電子書籍用端末の一例を示している。電子書籍用端末3030は、本発明の一態様に係る蓄電装置3022を搭載している。電子書籍用端末3030は、第1の筐体3031及び第2の筐体3033の2つの筐体で構成されて、2つの筐体が軸部3032により一体にされている。第1の筐体3031及び第2の筐体3033は、軸部3032を軸として開閉動作を行うことができる。第1の筐体3031には第1の表示部3035が組み込まれ、第2の筐体3033には第2の表示部3037が組み込まれている。その他、第2の筐体3033に、操作ボタン3039、電源3043、及びスピーカー3041等を備えている。このような電子書籍用端末に、本発明の一態様に係る蓄電装置3022を搭載することで、利便性やデザイン性を向上させることができる。図5Aは、電気自動車の一例を示している。電気自動車3050には、蓄電装置3051が搭載されている。蓄電装置3051の電力は、制御回路3053により出力が調整されて、駆動装置3057に供給される。制御回路3053は、コンピュータ3055によって制御される。駆動装置3057は、直流電動機若しくは交流電動機単体、又は電動機と内燃機関と、を組み合わせて構成される。コンピュータ3055は、電気自動車3050の運転者の操作情報加速、減速、停止などや走行時の情報登坂や下坂等の情報、駆動輪にかかる負荷情報などの入力情報に基づき、制御回路3053に制御信号を出力する。制御回路3053は、コンピュータ3055の制御信号により、蓄電装置3051から供給される電気エネルギーを調整して駆動装置3057への出力を制御する。交流電動機を搭載している場合は、直流を交流に変換するインバータも内蔵される。蓄電装置3051は、プラグイン技術による外部からの電力供給により充電することができる。蓄電装置3051として、本発明の一態様に係る蓄電装置を搭載することで、充電時間の短縮化などに寄与することができ、利便性を向上させることができる。また、充放電速度の向上により、電気自動車の加速力向上に寄与することができ、電気自動車の性能向上に寄与することができる。また、蓄電装置3051の特性向上により、蓄電装置3051自体を小型軽量化できれば、車両の軽量化に寄与することができ、燃費向上にも結びつけることができる。図5Bは、電動式の車椅子の一例を示している。車椅子3070は、蓄電装置3071、電力制御部、制御手段等を有する制御部3073を備えている。制御部3073により出力が調整された蓄電装置3071の電力は、駆動部3075に供給される。また、制御部3073は、コントローラ3077と接続されている。コントローラ3077の操作により、制御部3073を介して駆動部3075が駆動させることができ、車椅子3070の前進、後進、旋回等の動作や速度を制御することができる。車椅子3070の蓄電装置3071についても、プラグイン技術による外部からの電力供給により充電することができる。制御部3073の蓄電装置3071として、本発明の一態様に係る蓄電装置を搭載することで、充電時間の短縮化などに寄与することができ、利便性を向上させることができる。また、蓄電装置3071の特性向上により、蓄電装置自体を小型軽量化できれば、車椅子3070の使用者及び介助者の使い易さを高めることができる。なお、電気推進車両として鉄道用電気車両に蓄電装置を搭載させる場合、架線や導電軌条からの電力供給により充電することも可能である。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と適宜組み合わせることができる。実施の形態5本実施の形態では、本発明の一態様に係る蓄電装置の一例である二次電池を、無線給電システム以下、RF給電システムと呼ぶ。に用いた場合の一例を、図6及び図7のブロック図を用いて説明する。なお、各ブロック図では、受電装置および給電装置内の構成要素を機能ごとに分類し、互いに独立したブロックとして示しているが、実際の構成要素は機能ごとに完全に切り分けることが困難であり、一つの構成要素が複数の機能に係わることもあり得る。はじめに、図6を用いてRF給電システムについて説明する。受電装置600は、給電装置700から供給された電力で駆動する電子機器または電気推進車両であるが、この他電力で駆動する装置に適宜適用することができる。電子機器の代表例としては、デジタルカメラやビデオカメラ等のカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機携帯電話、携帯電話装置ともいう、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置、表示装置、コンピュータ等がある。また、電気推進車両の代表例としては、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、電動車椅子等がある。また、給電装置700は、受電装置600に電力を供給する機能を有する。図6において、受電装置600は、受電装置部601と、電源負荷部610とを有する。受電装置部601は、受電装置用アンテナ回路602と、信号処理回路603と、二次電池604とを少なくとも有する。また、給電装置700は、給電装置用アンテナ回路701と、信号処理回路702とを少なくとも有する。受電装置用アンテナ回路602は、給電装置用アンテナ回路701が発信する信号を受け取る、あるいは、給電装置用アンテナ回路701に信号を発信する役割を有する。信号処理回路603は、受電装置用アンテナ回路602が受信した信号を処理し、二次電池604の充電、二次電池604から電源負荷部610への電力の供給を制御する。また、信号処理回路603は、受電装置用アンテナ回路602の動作を制御する。すなわち、受電装置用アンテナ回路602から発信する信号の強度、周波数などを制御することができる。電源負荷部610は、二次電池604から電力を受け取り、受電装置600を駆動する駆動部である。電源負荷部610の代表例としては、モータ、駆動回路等があるが、その他の電力を受け取って受電装置を駆動する装置を適宜用いることができる。また、給電装置用アンテナ回路701は、受電装置用アンテナ回路602に信号を送る、あるいは、受電装置用アンテナ回路602からの信号を受け取る役割を有する。信号処理回路702は、給電装置用アンテナ回路701が受信した信号を処理する。また、信号処理回路702は、給電装置用アンテナ回路701の動作を制御する。すなわち、給電装置用アンテナ回路701から発信する信号の強度、周波数などを制御することができる。本発明の一態様に係る二次電池は、図6で説明したRF給電システムにおける受電装置600が有する二次電池604として利用される。RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用することで、従来の二次電池に比べて放電容量又は充電容量蓄電量ともいうを増やすことができ。よって、無線給電の時間間隔を延ばすことができる何度も給電する手間を省くことができる。また、RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用することで、電源負荷部610を駆動することができる放電容量又は充電容量が従来と同じであれば、受電装置600の小型化及び軽量化が可能である。従って、トータルコストを減らすことができる。次に、RF給電システムの他の例について図7を用いて説明する。図7において、受電装置600は、受電装置部601と、電源負荷部610とを有する。受電装置部601は、受電装置用アンテナ回路602と、信号処理回路603と、二次電池604と、整流回路605と、変調回路606と、電源回路607とを、少なくとも有する。また、給電装置700は、給電装置用アンテナ回路701と、信号処理回路702と、整流回路703と、変調回路704と、復調回路705と、発振回路706とを、少なくとも有する。受電装置用アンテナ回路602は、給電装置用アンテナ回路701が発信する信号を受け取る、あるいは、給電装置用アンテナ回路701に信号を発信する役割を有する。給電装置用アンテナ回路701が発信する信号を受け取る場合、整流回路605は受電装置用アンテナ回路602が受信した信号から直流電圧を生成する役割を有する。信号処理回路603は受電装置用アンテナ回路602が受信した信号を処理し、二次電池604の充電、二次電池604から電源回路607への電力の供給を制御する役割を有する。電源回路607は、二次電池604が蓄電している電圧を電源負荷部610に必要な電圧に変換する役割を有する。変調回路606は受電装置600から給電装置700へ何らかの応答を送信する場合に使用される。電源回路607を有することで、電源負荷部610に供給する電力を制御することができる。このため、電源負荷部610に過電圧が印加されることを低減することが可能であり、受電装置600の劣化や破壊を低減することができる。また、変調回路606を有することで、受電装置600から給電装置700へ信号を送信することが可能である。このため、受電装置600の充電量を判断し、一定量の充電が行われた場合に、受電装置600から給電装置700に信号を送信し、給電装置700から受電装置600への給電を停止させることができる。この結果、二次電池604の充電量を100としないことで、二次電池604の充電回数を増加させることが可能である。また、給電装置用アンテナ回路701は、受電装置用アンテナ回路602に信号を送る、あるいは、受電装置用アンテナ回路602から信号を受け取る役割を有する。受電装置用アンテナ回路602に信号を送る場合、信号処理回路702は、受電装置に送信する信号を生成する回路である。発振回路706は一定の周波数の信号を生成する回路である。変調回路704は、信号処理回路702が生成した信号と発振回路706で生成された一定の周波数の信号に従って、給電装置用アンテナ回路701に電圧を印加する役割を有する。そうすることで、給電装置用アンテナ回路701から信号が出力される。一方、受電装置用アンテナ回路602から信号を受け取る場合、整流回路703は受け取った信号を整流する役割を有する。復調回路705は、整流回路703が整流した信号から受電装置600が給電装置700に送った信号を抽出する。信号処理回路702は復調回路705によって抽出された信号を解析する役割を有する。なお、RF給電を行うことができれば、各回路の間にどんな回路を設けてもよい。例えば、受電装置600が信号を受信し整流回路605で直流電圧を生成したあとに、後段に設けられたDC-DCコンバータやレギュレータといった回路によって、定電圧を生成してもよい。そうすることで、受電装置600内部に過電圧が印加されることを抑制することができる。本発明の一態様に係る二次電池は、図7で説明したRF給電システムにおける受電装置600が有する二次電池604として利用される。RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用することで、従来の二次電池に比べて放電容量又は充電容量を増やすことができるので、無線給電の時間間隔を延ばすことができる何度も給電する手間を省くことができる。また、RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用することで、電源負荷部610を駆動することができる放電容量又は充電容量が従来と同じであれば、受電装置600の小型化及び軽量化が可能である。従って、トータルコストを減らすことができる。なお、RF給電システムに本発明の一態様に係る二次電池を利用し、受電装置用アンテナ回路602と二次電池604を重ねる場合は、二次電池604の充放電による二次電池604の変形と、当該変形に伴うアンテナの形状の変化によって、受電装置用アンテナ回路602のインピーダンスが変化しないようにすることが好ましい。アンテナのインピーダンスが変化してしまうと、十分な電力供給がなされない可能性があるためである。例えば、二次電池604を金属製あるいはセラミックス製の電池パックに装填するようにすればよい。なお、その際、受電装置用アンテナ回路602と電池パックは数十μm以上離れていることが望ましい。また、本実施の形態では、充電用の信号の周波数に特に限定はなく、電力が伝送できる周波数であればどの帯域であっても構わない。充電用の信号は、例えば、135kHzのLF帯長波でも良いし、13.56MHzのHF帯短波でも良いし、900MHz~1GHzのUHF帯極超短波でも良いし、2.45GHzのマイクロ波帯でもよい。また、信号の伝送方式としては電磁結合方式、電磁誘導方式、共鳴方式、マイクロ波方式など様々な種類があるが、適宜選択すればよい。ただし、雨や泥などの、水分を含んだ異物によるエネルギーの損失を抑えるためには、周波数が低い帯域、具体的には、短波である3MHz~30MHz、中波である300kHz~3MHz、長波である30kHz~300kHz、及び超長波である3kHz~30kHzの周波数を利用した電磁誘導方式や共鳴方式を用いることが望ましい。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と適宜組み合わせることができる。本実施例では、リチウム酸化物として、ケイ酸系リチウムを作製し、X線回折を測定した結果について説明する。まず、測定したケイ酸系リチウムの作製方法を説明する。ケイ酸系リチウムの材料として、メタケイ酸リチウムLi2SiO3、シュウ酸マンガンIIMnC2O4、及び三酸化二チタンTi2O3を、ボールミル処理により混合した。ボールミル処理は、溶媒としてアセトンを添加し、回転数400rpm、回転時間2時間、ボール直径3mmの条件で行った。ボールミル処理後、原料の混合物をポットから取り出し、50°Cに加熱してアセトンを蒸発させた。そして、原料の混合物を、ペレットプレスにて1.47×102N150kgfの圧力を5分間かけて、ペレットに成型した。次に、ペレットに成型した混合物に、焼成を行った。焼成は、窒素雰囲気中で、900°C、10時間の条件で行った。以上により作製したケイ酸系リチウムのX線回折XRD:X-raydiffractionの測定を行った。XRDの測定結果を図8Aに示す。図8Aの結果から、作製したケイ酸系リチウムは空間群P121/n1に属する結晶構造を有することが確認できた。また、図8Aの結果には、中間生成物の反応残りである酸化マンガンと思われる2θ=40度付近のピークは確認されなかった。以上により、空間群P121/n1に属する結晶構造を有するケイ酸系リチウムを作製できることが確認できた。また、その後熱処理を行うことで、空間群Pmn21に属する結晶構造を有するケイ酸系リチウムを作製できることが確認できた。以上により、ケイ酸系リチウムの作製において、空間群P121/n1に属する結晶構造、又は空間群Pmn21に属する結晶構造を作りわけることができることが確認できた。<比較例>上述の作製方法において、三酸化二チタンTi2O3を加えないで作製したケイ酸系リチウムのX線回折の測定を行った結果を図8Bに示す。図8Bの結果には、中間生成物の反応残りである酸化マンガンと思われる2θ=40度付近のピーク401が表れている。