"車両用のステアリング装置であって、転舵輪を転舵させる転舵機構を収め、開口部を有するハウジングと、前記開口部の側に前記ハウジングに固定される蓋部と、前記ハウジングと前記蓋部との間に配置される弾性部材と前記弾性部材を圧縮して前記ハウジングと前記蓋部とを密着させた状態で、前記ハウジングと前記蓋部とを固定する固定部材と、を備え、前記転舵機構の設置状態において、前記蓋部の上側に、水平面に対して傾斜する傾斜面が形成され、前記蓋部は、前記蓋部の外周の略全周にリブを有し、前記リブのうちの前記傾斜面の下半分に対応する部分である下側リブの少なくとも一部は、前記蓋部の下側に向いていることを特徴とするステアリング装置。前記下側リブの前記少なくとも一部は、前記傾斜面の最下点を含むことを特徴とする請求項1に記載のステアリング装置。前記固定部材は、複数の部材で構成され、前記複数の部材の各々は、均等な間隔で配置されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のステアリング装置。前記リブのうちの前記傾斜面の上半分に対応する部分である上側リブは、干渉部と干渉しないように前記蓋部の上側に向き、前記蓋部を正しい位置に配置した時のみ、前記蓋部は、前記ハウジングに組み付け可能であり、仮に、前記蓋部を誤った位置に配置した時、前記下側リブの前記少なくとも一部は、前記干渉部と干渉することを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項に記載のステアリング装置。一般に、電動ステアリング装置10は、軽量であることが好ましく、本発明者らは、例えば特許文献1の図3の中間固定部材61の厚さを薄くすることを検討した。しかしながら、第2軸受63を介してピニオン軸24を中間固定部材61に組付けるので、中間固定部材61の厚さを薄くすると、電動ステアリング装置10は、第2軸受63を備えることができない。同様に、例えば特許文献1の図10のセンサハウジング86の底部の厚さを薄くすると、電動ステアリング装置10は、第3軸受123を備えることができない。また、本発明者らは、例えば特許文献1の図12のセンサハウジング215の底部の厚さを薄くすることを検討した。しかしながら、センサハウジング215の底部の剛性も低くなってしまうことを認識した。なお、このような問題は、ステアリング装置でも生じてしまう。本発明の1つの目的は、軽量化可能なステアリング装置を提供することである。本発明の他の目的は、以下に例示する態様及び好ましい実施形態、並びに添付の図面を参照することによって、当業者に明らかになるであろう。以下に、本発明の概要を容易に理解するために、本発明に従う態様を例示する。本発明に従う第1の態様は、車両用のステアリング装置であって、転舵輪を転舵させる転舵機構を収め、開口部を有するハウジングと、前記開口部の側に前記ハウジングに固定される蓋部と、前記ハウジングと前記蓋部との間に配置される弾性部材と前記弾性部材を圧縮して前記ハウジングと前記蓋部とを密着させた状態で、前記ハウジングと前記蓋部とを固定する固定部材と、を備え、前記転舵機構の設置状態において、前記蓋部の上側に、水平面に対して傾斜する傾斜面が形成され、前記蓋部は、前記蓋部の外周の略全周にリブを有し、前記リブのうちの前記傾斜面の下半分に対応する部分である下側リブの少なくとも一部は、前記蓋部の下側に向いていることを特徴とするステアリング装置に関係する。蓋部は、弾性部材を圧縮してハウジングと蓋部とを密着させるために必要な剛性を有する必要があるが、蓋部は、蓋部の外周の略全周にリブを有するので、蓋部の厚さを薄くしても、その剛性を保つことができる。言い換えれば、リブは、薄型の蓋部の剛性を補強することができる。従って、リブを有する蓋部の厚さを薄くすることで、軽量化可能なステアリング装置を提供することができる。さらに、蓋部は、水平面に対して傾斜する傾斜面を有するように設置され、下側リブの少なくとも一部は、蓋部の下側に向いている。従って、例えば水、埃等の異物が傾斜面に到達しても、その異物が傾斜面に留まることなく、蓋部の下側に向いている下側リブの少なくとも一部から流れ出することができる。言い換えれば、異物が傾斜面に留まることにより蓋部が腐食される場合、その腐食の分だけ蓋部の厚さを厚くする必要があるが、その必要がなく、軽量化可能なステアリング装置を提供することができる。なお、リブを有する蓋部の厚さを薄くすることで、蓋部の材料コストを低減することもできる。軽量化可能なステアリング装置を提供することで、ステアリング装置の製造コストも低減することもできる。第1の態様において、前記下側リブの前記少なくとも一部は、前記傾斜面の最下点を含んでもよい。水、埃等の異物を傾斜面の最下点から効果的に流れ出することができ、蓋部の腐食を効果的に防止するとともに、ステアリング装置の軽量化に寄与することができる。第1の態様において、前記固定部材は、複数の部材で構成されてもよく、前記複数の部材の各々は、均等な間隔で配置されてもよい。固定部材を構成する複数の部材の各々を均等な間隔で配置するので、弾性部材をより均一に圧縮することができ、ハウジングと蓋部とを密着性を高めることができる。言い換えれば、弾性部材をより均一に圧縮することができるので、その分だけ、ハウジングと蓋部とを密着させるために必要な剛性を低くすることができ、リブを有する蓋部の厚さを薄くすることができる。第1の態様において、前記リブのうちの前記傾斜面の上半分に対応する部分である上側リブは、干渉部と干渉しないように前記蓋部の上側に向いてもよく、前記蓋部を正しい位置に配置した時のみ、前記蓋部は、前記ハウジングに組み付け可能であってもよく、仮に、前記蓋部を誤った位置に配置した時、前記下側リブの前記少なくとも一部は、前記干渉部と干渉してもよい。干渉部の存在により、誤った位置に配置される蓋部は、ハウジングに組み付けることができない。従って、蓋部がハウジングに組み付けることができた時に、作業者は、その蓋部を正しい位置に配置したことを容易に理解することができる。言い換えれば、作業者は、蓋部が誤った位置に配置されたか否かを改めて確認する作業を省略することができ、ステアリング装置の生産性が向上し、ステアリング装置の製造コストも低減することもできる。当業者は、例示した本発明に従う態様が、本発明の精神を逸脱することなく、さらに変更され得ることを容易に理解できるであろう。以下に説明する好ましい実施形態は、本発明を容易に理解するために用いられている。従って、当業者は、本発明が、以下に説明される実施形態によって不当に限定されないことを留意すべきである。図1は、本発明に従う電動パワーステアリング装置の概略構成例を示す。図1の例において、電動パワーステアリング装置10は、転舵機構として例えばラックアンドピニオン機構25を備えている。ラックアンドピニオン機構25は、ハウジングに収められているが、ハウジングについては後述する。図1の例において、電動パワーステアリング装置10は、車両のステアリングハンドル例えばステアリングホイール21から車両の転舵車輪例えば前輪29,29に至るステアリング系20に補助トルク付加トルクとも言う。を与える補助トルク機構40を備えているが、補助トルク機構40を備えなくてもよい。補助トルク機構40を備えないステアリング装置10も、本発明に従って、後述のハウジングを備えることができる。図1の例において、ステアリング系20は、ステアリングハンドル21にステアリングシャフト22ステアリングコラムとも言う。及び自在軸継手23,23を介して回転軸24ピニオン軸、入力軸とも言う。を連結し、回転軸24にラックアンドピニオン機構25を介してラック軸26を連結し、ラック軸26の両端に左右のタイロッド27,27及びナックル28,28を介して左右の転舵車輪29,29を連結したものである。ラックアンドピニオン機構25は、回転軸24に有したピニオン31と、ラック軸26に有したラック32とを備える。ステアリング系20によれば、運転者がステアリングハンドル21を操舵することで、その操舵トルクによりラックアンドピニオン機構25を介して、転舵車輪29,29を転舵することができる。図1の例において、補助トルク機構40は、ステアリングハンドル21に加えたステアリング系20の操舵トルクを操舵トルクセンサ41で検出し、この検出信号トルク信号とも言う。に基づき制御部42で制御信号を発生し、この制御信号に基づき操舵トルクに応じた補助トルク付加トルクを電動モータ43で発生し、減速機構44例えばウォームギヤ機構を介して補助トルクを回転軸24に伝達し、さらに、補助トルクを回転軸24からステアリング系20のラックアンドピニオン機構25に伝達するようにした機構である。補助トルクがステアリング系20に与えられる箇所によって、電動パワーステアリング装置10は、ピニオンアシスト型、ラックアシスト型、コラムアシスト型等に分類することができる。図1の電動パワーステアリング装置10は、ピニオンアシスト型を示しているが、電動パワーステアリング装置10は、ラックアシスト型、コラムアシスト型等に適用してもよい。電動パワーステアリング装置10によれば、運転者の操舵トルクに電動モータ43の補助トルク付加トルクを加えた複合トルクにより、ラック軸26で転舵車輪29,29を転舵することができる。図2は、図1に示された電動パワーステアリング装置10の全体構成例を示し、図3は、図2の3-3線断面図の1例を示す。図2の例及び図3の例において、ピニオン軸24、ラック軸26、ピニオン31、ラック32、操舵トルクセンサ41及びウォームギヤ機構44は、ハウジング51に収納されている。このハウジング51は、車幅方向図2の左右方向に延びている。ハウジング51の上部開口51kは、蓋部54及びセンサハウジング54hによって塞がれている。操舵トルクセンサ41の検出部63は、センサハウジング54hに取付けたものである。ピニオン31及びラック32の組み合わせ構造は、ラックアンドピニオン機構25をなす。より具体的に説明すると、ラックアンドピニオン機構25は、ピニオン軸24とラック軸26とピニオン31とラック32とラックガイド機構70とからなる。ピニオン31は、ピニオン軸24に形成又は別体を一体的に取付けることにより、ピニオン軸24に設けられている。ピニオン31に噛み合うラック32は、ラック軸26に形成されている。図3の例において、ピニオン軸24は、上端部、中央部及び下端部の各位置が、それぞれ第1の軸受55、第2の軸受56、第3の軸受57を介してハウジング51に回転可能に支持されている。第2の軸受56は、ロックナット58によってハウジング51に位置決めされている。図2の例及び図3の例において、ラック軸26は、車幅方向に延びた水平軸であって、軸長手方向にスライド可能である。このラック軸26の長手方向両端には、ボールジョイント52,52を介してタイロッド27,27が連結されている。さらに、ラック軸26の両端は、ダストシール用ブーツ53,53によって覆われている。図3の例において、ラックガイド機構70は、ラック軸26においてラック32が形成された面の背面26a側に位置して背面26aを押出すための押圧手段である。このラックガイド機構70は、ラック32とは反対側からラック軸26に当てるラックガイド71、圧縮コイルばね72を介してこのラックガイド71を押す調整ボルト73、及び、ハウジング51に対する調整ボルト73の位置決めをするロックナット75からなる。ラックガイド71は、ラック軸26においてラック32が形成された面の背面26a側に位置して背面26aを押出すとともに、ラック軸26を軸方向への摺動が可能に支持することができる。図3の例において、操舵トルクセンサ41は、ピニオン軸24に設けられた第1残留歪み部61及び第2残留歪み部62と、これら第1及び第2残留歪み部61,62の周囲に設けられた検出部63とからなる、磁歪式トルクセンサである。第1及び第2残留歪み部61,62は、ピニオン軸24の軸長手方向に互いに逆方向の残留歪みが付与された磁歪膜からなり、これらの磁歪膜に作用した作用トルクに応じて磁歪特性が変化する。検出部63は、第1及び第2残留歪み部61,62に生じた磁歪効果を電気的に検出し、その検出信号をトルク検出信号として出力するものである。この検出部63は、ピニオン軸24を通した筒状のコイルボビン64,65と、コイルボビン64,65に巻いた第1多層ソレノイド巻きコイル66並びに第2多層ソレノイド巻きコイル67と、第1第2多層ソレノイド巻きコイル66,67の周囲を囲う磁気シールド用バックヨーク68とからなる。図4は、図2の4-4線断面図の1例を示し、電動モータ43とウォームギヤ機構44の関係が示されている。電動モータ43は、横向きのモータ軸43aを有しており、ハウジング51に取付けられている。モータ軸43aはハウジング51内に延びる。図3の例及び図4の例において、ウォームギヤ機構44は、電動モータ43が発生した補助トルクをピニオン軸24に伝達する補助トルク伝達機構、すなわち倍力機構である。このウォームギヤ機構44は、モータ軸43aにカップリング45を介して連結されたウォーム軸46と、このウォーム軸46に一体に形成された駆動側のウォーム47と、このウォーム47に噛み合う従動側のウォームホイール48とからなる。ウォーム軸46の両端部は、軸受81,82を介してハウジング51に回転可能に支持されている。ウォームホイール48以下、単にホイール48と言う。は、ピニオン軸24に設けられている。ピニオン軸24に対して、ホイール48は軸方向への相対的な移動が規制され、且つ、相対回転が規制されている。図5Aは、蓋部54の構造の説明図の1例を示し、図5Bは、ハウジング51の構造の説明図の1例を示す。図5Aの例及び図3の例において、蓋部54は、上部開口又は開口部51kの側にハウジング51に固定され、蓋部54は、例えば平板状の部材で構成される。転舵機構として例えばラック軸26及び回転軸24がハウジング51に設置された状態において、或いは電動パワーステアリング装置10が車両に設置された状態において、蓋部54の上側に、水平面に対して傾斜する傾斜面Kが形成され、蓋部54は、蓋部54の外周の略全周にリブ54r1,54r2を有し、リブ54r1,54r2のうちの傾斜面Kの下半分に対応する部分である下側リブ54r2は、蓋部54の下側に向いている。従って、例えば水、埃等の異物が傾斜面Kに到達しても、その異物が傾斜面Kに留まることなく、蓋部54の下側に向いている下側リブ54r2から流れ出することができる図5A中の点線の矢印参照。言い換えれば、異物が傾斜面Kに留まることにより蓋部54が腐食される場合、その腐食の分だけ蓋部54の厚さを厚くする必要があるが、その必要がなく、軽量化可能な電動パワーステアリング装置10を提供することができる。リブ54r1,54r2を有する蓋部54は、1枚の金属板をプレス加工することによって形成することができ、鋳造、鍛造等の成形加工と比べて、蓋部54の製造コストを低減することができる。さらに、金属板として鉄板を採用することで、例えばステンレス板と比べて、蓋部54の材料コストを低減することもできる。特に、鉄板からプレス加工によってリブ54r1,54r2を有する蓋部54を形成する場合、例えば水による腐食を下側リブ54r2によって抑制することが有益である。但し、プレス加工を用いないで、例えば鋳造加工で、リブ54r1,54r2を有する蓋部54だけでなく、センサハウジング54hも一緒に1つの部材で形成してもよい。図5Aの例において、下側リブ54r2は、全体として蓋部54の下側に向いているが、下側リブ54r2の一部だけが蓋部54の下側に向いていてもよく、その場合、下側リブ54r2の一部は、傾斜面Kの最下点Sを含むことが好ましい。水、埃等の異物を傾斜面Kの最下点Sから効果的に流れ出することができ、蓋部54の腐食を効果的に防止するとともに、電動パワーステアリング装置10の軽量化に寄与することができる。図5Bの例において、ハウジング51の開口部51kの側に、ハウジング51は、蓋部54との接合面を有するフランジ又は鍔部を備え、フランジ又は鍔部には例えば雌ネジ51n,51n及び図示せぬ溝が形成され、それらの雌ネジ51n,51nには、対応する雄ネジを有するボルト54b,54bが設定可能であり、図示せぬ溝には、例えばOリング等の弾性部材51oが設定されている。蓋部54をハウジング51に組み付ける時、ハウジング51と蓋部54との間に例えば図示せぬ溝を介して配置される弾性部材51oが圧縮されることで、ハウジング51又は接合面と蓋部54とは、圧縮される弾性部材51oを介して密着する。蓋部54は、弾性部材51oを圧縮してハウジング51と蓋部54とを密着させるために必要な剛性を有する必要があるが、蓋部54は、蓋部54の外周の略全周にリブ54r1,54r2を有するので、蓋部54の厚さを薄くしても、その剛性を保つことができる。言い換えれば、リブ54r1,54r2は、薄型の蓋部54リブ54r1,54r2のない部分の剛性を補強することができる。従って、リブ54r1,54r2を有する蓋部54の厚さを薄くすることで、軽量化可能な電動パワーステアリング装置10を提供することができる。なお、リブ54r1,54r2を有する蓋部54の厚さを薄くすることで、蓋部54の材料コストを低減することもできる。図5Aの例において、リブ54r1,54r2の傾斜面Kの上半分に対応する部分である上側リブ54r1は、図5Bで示される干渉部51mと干渉しないように蓋部54の上側に向いている。仮に、蓋部54を誤った位置に配置した時、蓋部54の下側に向いている下側リブ54r2は、干渉部51mと干渉してしまう。蓋部54を正しい位置に配置した時のみ、蓋部54は、ハウジング51に組み付け可能であり、ボルト54b,54bでハウジング51と蓋部54とを固定することができる。なお、干渉部51mは、専用の部材で構成してもよいが、ハウジング51のうちのウォーム軸46を収める部分で兼用されている。蓋部54がハウジング51に組み付けることができた時に、作業者は、その蓋部54を正しい位置に配置したことを容易に理解することができる。言い換えれば、作業者は、蓋部54が誤った位置に配置されたか否かを改めて確認する作業を省略することができる。なお、蓋部54には、コネクタ54cが接続されるセンサハウジング54hが例えばそのフランジでボルト54f,54fで固定されており、作業者は、コネクタ54cの方向Dcが正しい方向を向いているか否かを改めて確認する作業を省略することができる。コネクタ54cは、例えばトルク検出信号を制御部42に取り出してもよく、例えば電動モータ43を駆動する駆動信号に取り入れてもよい。図5Aの例において、2つのボルト54b,54bの各々は、均等な間隔で配置されている。2つのボルト54b,54bの各々を均等な間隔で配置するので、弾性部材51oをより均一に圧縮することができ、ハウジング51と蓋部54とを密着性を高めることができる。言い換えれば、弾性部材51oをより均一に圧縮することができるので、その分だけ、ハウジン51と蓋部54とを密着させるために必要な剛性を低くすることができ、リブ54r1,54r2を有する蓋部54の厚さを薄くすることができる。なお、2つのボルト54b,54bの各々を均等な間隔で配置する時、例えば2つのボルト54b,54b又は2つの雌ネジ51nの対応する箇所で、仮に弾性部材51cを切断すると、例えば2つに切断された弾性部材51cの各々の長さが等しくなる。或いは、2つのボルト54b,54bの各々を均等な間隔で配置する時、例えば傾斜面K上において2つのボルト54b,54bの各々を仮想的な直線で結ぶと、その仮想的な直線は、傾斜面K上の回転軸24の中心軸CLと交差する。ボルト54bは、固定部材の一例であって、他の部材又は他の部品で固定部材を構成してもよい。同様に、ボルト54fは、固定部材の一例であって、他の部材又は他の部品で固定部材を構成してもよい。図6A及び図6Bは、第1の比較例である蓋部の構造の説明図の1例を示す。第1の比較例において、蓋部54は、平板状の部材で構成されているが、リブを有していない。リブを有していないので、例えば図6Aの蓋部54の厚さは、例えば図5Aの蓋部54の厚さよりも厚くして、剛性を高める必要がある。また、図6Aの例において、コネクタ54cの方向Dcが正しい方向を向いているが、図6Bの例において、コネクタ54cの方向Dcは、誤った方向を向いている。第1の比較例において、作業者は、コネクタ54cの方向Dcが正しい方向を向いているか否かを改めて確認する作業を実施する必要がある。図6Cは、第2の比較例である蓋部の構造の説明図の1例を示す。第2の比較例において、蓋部54の外周の略全周にリブ54r1,54r2を有し、例えば図6Cの蓋部54の厚さは、例えば図5Aの蓋部54の厚さに設定することができる。しかしながら、下側リブ54r2は、蓋部54の上側に向いているので、矢印Wで示すように、例えば水、埃等の異物が傾斜面Kに留まってしまい、異物による腐食の分だけ蓋部54の厚さは、実際には厚くする必要がある。本発明は、上述の例示的な実施形態に限定されず、また、当業者は、上述の例示的な実施形態を特許請求の範囲に含まれる範囲まで、容易に変更することができるであろう。"