無終端チェーンリンクと、この無終端チェーンリンクを無段変速可能に巻き掛けしたプーリとから成り、該プーリの中心ボス部外周にバネ手段で径方向外方へ附勢して径方向進退可能に設けた可動歯と、前記無終端チェーンリンクに設けた可動歯噛合溝との噛み合いにより、該噛み合いが可能な伝動比でのスリップ防止を可能にした無段変速伝動機構において、前記バネ手段は、前記中心ボス部外周の母線方向へ延在しつつ該中心ボス部外周と可動歯との間に介在させたU字状エレメントを具え、これらU字状エレメントを、該U字状エレメントの対向脚部が相互非結合端において前記中心ボス部外周に着座し、また該対向脚部が相互結合端において前記可動歯に着座するよう指向させ、隣り合う前記U字状エレメントの隣接脚部同士を、一対の隣接脚部同士以外、前記相互非結合端において連結エレメントで相互に結合することにより前記U字状エレメントを相互に一体化して、前記U字状エレメントの対向脚部が前記相互結合端で前記可動歯に前記径方向外方への附勢力を付与するよう構成し、前記U字状エレメントの相互結合端が着座する前記可動歯の裏面に、前記可動歯のプーリ径方向内方への後退時における前記U字状エレメントの相互結合端の変位を制限するストッパを立設したことを特徴とする無段変速伝動機構。前記可動歯裏面に、前記U字状エレメントの相互結合端を挟んでプーリ円周方向両側よりプーリ径方向内方へ立ち上がる対向側壁を設けた、請求項1に記載の無段変速伝動機構において、前記ストッパは、前記対向側壁からプーリ径方向内方へ張り出すような、前記可動歯裏面からの高さであることを特徴とする無段変速伝動機構。しかし上記した先の提案技術にあっては、プーリ中心ボス部の外周面に設ける可動歯を径方向外方へ附勢するバネ手段として、コイルスプリングや環状スプリングを用いるため、以下のような問題を生ずる。バネ手段としてコイルスプリングを用いる場合、可動歯が要求する径方向外方附勢力を発生させるのに必要なコイルスプリングのストロークが大きく、プーリ中心ボス部の外周面と可動歯との間にコイルスプリングを収納するのが困難である。かといって、プーリ中心ボス部の外周面と可動歯との間に確保可能なスペース内に収まるようなコイルスプリングを用いる場合、要求されるバネ力を発生させることが困難で、可動歯を要求される力で径方向外方へ附勢することができない。なおコイルスプリングのストロークを稼ぐには、プーリ中心ボス部の軸径を細くする手法があるが、この手法だと、プーリ中心ボス部の軸強度が不足して、耐久性の点で問題がある。他方、バネ手段として環状スプリングを用いる場合、環状スプリングを逃がすための溝が可動歯に不可欠で、可動歯の構造が複雑になってコスト高になるほかに、可動歯を先に組み込んだ後に、環状スプリングを可動歯に押し付けつつ組み付けて、可動歯に弾性力を付与する手順となり、環状スプリングの組み付け作業性が悪いという問題も生ずる。本発明は、プーリ中心ボス部外周の可動歯を径方向外方へ附勢するバネ手段として、従来のようなコイルスプリングや環状スプリングと異なり、上記のような問題を生ずることのない特異なバネ手段を用いて上記問題解決を実現し、併せてこの特異なバネ手段が、可動歯のプーリ径方向内方への後退時にプーリ軸線方向へ変位して、プーリ中心ボス部との干渉により摩耗したり、折損することのないようにした無段変速伝動機構を提供することを目的とする。この目的のため、本発明による無段変速伝動機構は、以下のごとくにこれを構成する。先ず、本発明の要旨構成の基礎前提となる無段変速伝動機構を説明するに、これは、無終端チェーンリンクと、この無終端チェーンリンクを無段変速可能に巻き掛けしたプーリとから成り、該プーリの中心ボス部外周にバネ手段で径方向外方へ附勢して径方向進退可能に設けた可動歯と、上記無終端チェーンリンクに設けた可動歯噛合溝との噛み合いにより、該噛み合いが可能な伝動比でのスリップ防止を可能にしたものである。本発明は、かかる無段変速伝動機構における上記のバネ手段、およびこれが着座する可動歯の裏面をそれぞれ、特に以下のごときものとした点に特徴づけられる。先ずバネ手段は、上記中心ボス部外周の母線方向へ延在しつつ該中心ボス部外周と可動歯との間に介在させたU字状エレメントを具え、これらU字状エレメントを、該U字状エレメントの対向脚部が相互非結合端において上記中心ボス部外周に着座し、また該対向脚部が相互結合端において前記可動歯に着座するよう指向させ、隣り合う上記U字状エレメントの隣接脚部同士を、一対の隣接脚部同士以外、上記相互非結合端において連結エレメントで相互に結合することにより上記U字状エレメントを相互に一体化して、上記U字状エレメントの対向脚部が上記相互結合端で上記可動歯に上記径方向外方への附勢力を付与するよう構成する。また上記可動歯は、上記U字状エレメントの相互結合端が着座する裏面に、当該可動歯のプーリ径方向内方への後退時における上記U字状エレメントの相互結合端の変位を制限するストッパを立設した構造となす。このような本発明の無段変速伝動機構にあっては、可動歯ごとにその裏面に相互結合端を着座させたU字状エレメントのうち、隣り合うU字状エレメントの隣接脚部同士を、一対の隣接脚部同士以外、相互非結合端において連結エレメントで相互に結合することによりU字状エレメントを相互に一体化して得られるU字状エレメントの一体化ユニットを可動歯のバネ手段として用い、U字状エレメントの対向脚部が相互結合端で可動歯に径方向外方への附勢力を付与するよう構成したため、このバネ手段が、U字状エレメントおよび連結エレメントの連続体であって捩りバネ型式のバネ手段となり、比較的小さなバネストロークで大きなバネ力を発生させることができる。従って本発明によれば、小さなバネストロークで、可動歯が要求する径方向外方附勢力を発生させることができ、プーリ中心ボス部外周と可動歯との間における制限されたスペースでも、ここに上記のバネ手段を容易に収納することができると共に、可動歯を要求通りの力で径方向外方へ附勢することができる。また本発明によれば、上記の通り小さなバネストロークで要求するバネ力を発生させ得ることから、バネストロークを稼ぐ必要がなくて、バネストロークのためにプーリ中心ボス部の軸径を細くする必要もなく、プーリ中心ボス部の軸強度不足に伴う耐久性の問題も生ずることがない。本発明によれば更に、バネ手段がU字状エレメントおよび連結エレメントの連続体であることから、これらエレメントを逃がすための溝を可動歯に設ける必要がなく、可動歯の構造が複雑になってコスト高になるという問題を生ずることもない。また同様な理由から、つまりバネ手段がU字状エレメントおよび連結エレメントの連続体であることから、このバネ手段は、可動歯をプーリ中心ボス部の外周に組み付ける前に組み付けておくことができ、組み付け作業性の点でも大いに有利である。加えて本発明では、U字状エレメントの相互結合端が着座する可動歯の裏面に、当該可動歯のプーリ径方向内方への後退時におけるU字状エレメントの相互結合端の変位を制限するストッパを立設したため、上記の特異なバネ手段を用いるといえども、この特異なバネ手段が、可動歯のプーリ径方向内方への後退時にプーリ軸線方向へ変位する量を制限することができ、バネ手段がプーリ中心ボス部との干渉により摩耗したり、折損するのを防止して、耐久性を向上させることができる。以下、本発明の実施の形態を、図面に示す実施例に基づき詳細に説明する。<実施例の構成>図1~6は、本発明の一実施例になる無段変速伝動機構を示し、図1は、無段変速伝動機構10の全体を示す概略側面図、図2は、そのセカンダリプーリ側における巻き掛け伝動部の詳細図である。図1において、11は、無段変速伝動機構10の駆動側プーリであるプライマリプーリ、12は、従動側プーリであるセカンダリプーリを示す。これらプライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12間に無終端チェーンリンク13を掛け渡して設け、無段変速伝動機構10は、この無終端チェーンリンク13を介しプライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12間で動力伝達を行い得るものとする。プライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12はそれぞれ、回転軸線方向に正対する対向シーブ11a12a図1では手前側のシーブを除去して、向こう側のシーブのみを示すを具え、これら対向シーブ11a11a間および対向シーブ12a12a間にプーリV溝を画成したV溝プーリとする。無終端チェーンリンク13は、図2に明示するごとく、多数のリンク板14を順次、その両端におけるリンクピン挿通孔14a内のリンクピン15で数珠繋ぎに連結して連続円環状に構成する。そして各リンクピン15の両端面は、プライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12のプーリV溝側壁を提供する対向シーブ11aの内側面および対向シーブ12aの内側面と面接触するよう傾斜させる。かくて無終端チェーンリンク13は、プーリ巻き付き領域においてリンクピン15を、プライマリプーリ11の対向シーブ11a11a間およびセカンダリプーリ12の対向シーブ12a12a間に挟圧され、プライマリプーリ11およびセカンダリプーリ12間での動力伝達を行うことができる。プライマリプーリ11の対向シーブ11aは、その一方を固定シーブとし、他方を軸線方向にストローク制御可能な可動シーブとする。セカンダリプーリ12の対向シーブ12aは図3に示すように、プライマリプーリ11の可動シーブと同じ側におけるシーブ12a1をプーリ中心ボス部16に固着した固定シーブとし、プライマリプーリ11の固定シーブと同じ側におけるシーブ12a2をプーリ中心ボス部16にスプライン嵌合させて軸線方向にストローク制御可能な可動シーブとする。プライマリプーリ11の可動シーブを固定シーブに対し接近させてプーリV溝幅を狭くすると同時に、セカンダリプーリ12の可動シーブ12a2を固定シーブ12a1から遠ざけてプーリV溝幅を広くするにつれ、無終端チェーンリンク13は、プライマリプーリ11に対する巻き掛け径を増大されると共に、セカンダリプーリ12に対する巻き掛け径を小さくされ、無段変速伝動機構10は図12に示す最ハイ変速比選択状態に向け無段変速下にアップシフト可能である。逆に、プライマリプーリ11の可動シーブを固定シーブから遠ざけてプーリV溝幅を広くすると同時に、セカンダリプーリ12の可動シーブ12a2を固定シーブ12a1に対し接近させてプーリV溝幅を狭くするにつれ、無終端チェーンリンク13は、プライマリプーリ11に対する巻き掛け径を小さくされると共に、セカンダリプーリ12に対する巻き掛け径を増大され、無段変速伝動機構10は図1に示す最ハイ変速比選択状態から図示せざる最ロー変速比選択状態に向け無段変速下にダウンシフト可能である。上記した図1の最ハイ変速比選択状態でセカンダリプーリ12に対する無終端チェーンリンク13のスリップを抑制して無段変速伝動機構10の伝動効率を向上させるため、図12では、セカンダリプーリ12の中心ボス部16に、その外周面から突出するよう複数個の可動歯17を円周方向等間隔に配して設ける。これら可動歯17は、セカンダリプーリ中心ボス部16の外周面に設けた円筒状の可動歯ガイド18によりプーリ径方向へ案内すると共に、図3に示すごとくセカンダリプーリ12の固定シーブ12a1および可動シーブ12a2の内周面12bによりプーリ径方向外方への変位を制限する。かくして可動歯17は、セカンダリプーリ中心ボス部16の外周面に対し制限範囲内で径方向へ進退可能であるが、後で詳述するようなバネ手段19により、図12および図3に示すごとく可動歯ガイド18から径方向外方へ突出した進出限界位置に弾支する。無終端チェーンリンク13の内周縁を画成する各リンク板14の内側縁には、セカンダリプーリ12に対する巻き掛け領域において、可動歯17の突出先端が図2および図3のごとくに噛み合うための可動歯噛合溝14bを設け、可動歯17と可動歯噛合溝14bとの噛み合いにより、最ハイ変速比選択状態でセカンダリプーリ12に対する無終端チェーンリンク13のスリップを抑制し、無段変速伝動機構10の伝動効率を向上させることができる。しかして可動歯17は、可動歯噛合溝14bと整列せずこれとの噛み合いが不能である場合、図3に示すごとくバネ手段19に抗してリンク板14の内側縁により可動歯ガイド18内に押し込まれた後退位置となり得て、可動歯17が無終端チェーンリンク13との干渉によりこれを損傷させるようなことがない。<バネ手段の詳細>可動歯ガイド18内の可動歯17を、セカンダリプーリ中心ボス部16の外周でその径方向外方へ附勢するバネ手段19を、本実施例においては図34に示すごとく2個一組とし、これらバネ手段19を可動歯17の長手方向、つまりセカンダリプーリ中心ボス部16の軸線方向へ分散配置する。この分散配置に当たり、好ましくはバネ手段19が可動歯17の長手方向に等分にバネ力を付与するよう分散させるのが良い。各バネ手段19は全てを同様なものとし、図4~6につき説明する以下のごとき構成とする。本実施例におけるバネ手段19は、その全体を図5および図6に示すように、線状体のU字状エレメント21と、同じく線状体の連結エレメント22とを交互に同一円周上に配置して一体ユニットとなす。U字状エレメント21は、セカンダリプーリ中心ボス部16の外周と各可動歯17との間において、つまり可動歯ガイド18の対応する可動歯収容溝18a内において、該中心ボス部外周の母線方向へ延在するよう介在させる。従ってU字状エレメント21は可動歯17と同数だけ存在し、これらU字状エレメント21は、その対向脚部21aが相互非結合端においてセカンダリプーリ中心ボス部16の外周に着座し、これら対向脚部21aが相互結合端において可動歯17に着座するよう指向させ、当該U字状エレメント21の指向方向を2個のバネ手段19で同じとする。隣り合うU字状エレメント21の隣接脚部21a同士を、両者の相互非結合端において連結エレメント22により結合し合うことにより、全てのU字状エレメント21を相互に一体化する。これらU字状エレメント21の一体化に際しては、U字状エレメント21を、対向脚部21aの相互結合端が相互非結合端よりも可動歯17に近づくよう、図6にθで示す角度だけ傾斜させて、U字状エレメント21が全周に亘って皿バネ形状に存在するようなものとする。かくてバネ手段19は、線状エレメント2122の交互組み合わせに成るの連続線状体となり、捩りバネ型式の構造を持つこととなる。ところでバネ手段19は、図5のVIII部において隣り合うU字状エレメント21の隣接脚部21a同士を連結せず、U字状エレメント21の一体化ユニットであるバネ手段19を、1箇所23が切り欠かれたC字状に構成する。上記のような図56に示すC字状のバネ手段19は、後述する組み付けを可能にするため、図5の切り欠き箇所23を設定するのに加えて、当該組み付けを容易にするため、自由状態での内径をセカンダリプーリ中心ボス部16の外径よりも若干大きくする。かかるC字状のバネ手段19は2個一組とし、それぞれを図5の切り欠き箇所23において円周方向に拡開させ、この拡開状態でバネ手段19の連結エレメント22を図4および図7に示すごとく可動歯ガイド18上の対応する円周溝18bに嵌合する。このとき2個のC字状バネ手段19は、U字状エレメント21が可動歯収容溝18aと整列するような円周方向位置となす。かようにC字状バネ手段19をセカンダリプーリ中心ボス部16の外周面可動歯ガイド18上の対応する円周溝に嵌合した後、可動歯ガイド18上の可動歯収容溝18a内に可動歯17を差し込んで、可動歯ガイド18に対するバネ手段19および可動歯17の組付けを完了する。本実施例においては更に図3、図7および図8に示すごとく、U字状エレメント21の相互結合端が着座する可動歯17の裏面17aに、当該U字状エレメント21の相互結合端を挟んでプーリ円周方向両側よりプーリ径方向内方へ立ち上がる対向側壁17bを設ける。これら対向側壁17bはそれぞれ、これら対向側壁17b間の間隔がプーリ径方向内方へ向かうにつれて大きくなるよう傾斜させ、これにより、U字状エレメント21の相互結合端が可動歯17の裏面17aから離れて対向側壁17bに接するとき、この対向側壁17bがU字状エレメント21の相互結合端を対向側壁17b間の中央位置に案内し得るようになす。可動歯裏面17aには更に図3、図7および図8に示すごとく、可動歯17のプーリ径方向内方への後退時におけるU字状エレメント21の相互結合端のプーリ軸線方向変位バネ手段19の同方向変位を制限するストッパ17cを立設し、これらストッパ17cは可動歯裏面17aからの高さを、ストッパ17cが傾斜対向側壁17bからプーリ径方向内方へ張り出すような高さとする。ここで、可動歯17のプーリ径方向内方への後退時におけるU字状エレメント21の相互結合端のプーリ軸線方向変位バネ手段19の同方向変位を、図9の模式的詳細拡大図に基づき以下に説明する。可動歯17がプーリ径方向内方へ後退する時にバネ手段19がU字状エレメント21の相互結合端から可動歯裏面17aに及ぼすバネ荷重の反力と、バネ手段19U字状エレメント21の傾き角α図6の自由状態でのθが変化したものとで決まる、U字状エレメント21の相互結合端を通り、U字状エレメント21に直角な方向へ作用する力―Wは、―W=cosαで表される。そして、この力―Wにより、可動歯裏面17aに沿う方向へ発生する分力Fは、F=―W×sinαであり、可動歯17のプーリ径方向内方への後退時にU字状エレメント21の相互結合端バネ手段19はこの分力Fによってプーリ軸線方向へ変位されようとする。ところでU字状エレメント21の相互結合端と可動歯裏面17aとの間には、バネ荷重による摩擦抵抗μFが存在するため、可動歯17のプーリ径方向内方への後退時にU字状エレメント21の相互結合端バネ手段19はF-μFの力によって可動シーブ12a2図3参照に向かう方向へ変位される。ちなみに可動歯17は、セカンダリプーリ中心ボス部16と可動シーブ12a2とでプーリ軸線方向に拘束されており、同方向へ移動不能であり、また、可動歯17のプーリ径方向内方への後退時は隣り合うU字状エレメント21間の連結エレメント22がその嵌合溝18b浮き気味になって、これとの間に摩擦抵抗を発生しない。このため、可動歯17のプーリ径方向内方への後退時にU字状エレメント21の相互結合端バネ手段19はF-μFの力によって可動シーブ12a2図3参照に向かうプーリ軸線方向へ変位されることとなる。かかるU字状エレメント21の相互結合端バネ手段19のプーリ軸線方向変位は、バネ手段19連結エレメント22をして、その嵌合溝18b内におけるエッジ部18cに衝突させ、この干渉によりバネ手段19連結エレメント22が摩耗したり、傷つきにより折損するという問題を生じ、何れにしても耐久性の低下を避けられない。前記したごとく可動歯裏面17aに立設したストッパ17cは、この問題を解決するため、可動歯17のプーリ径方向内方への後退に伴うU字状エレメント21の相互結合端バネ手段19のプーリ軸線方向変位を制限するためのもので、可動歯裏面17aに対するストッパ17cの立設位置は、無段変速伝動機構の作用を妨げないようにしつつ、上記の要求を満足させ得る位置に決定するのは言うまでもない。<実施例の作用効果>上記したようなバネ手段19は、図6に示すU字状エレメント21の傾斜角θを適切に設定することにより、可動歯ガイド18上の可動歯収容溝18a内に可動歯17を差し込んで組み付けるとき、U字状エレメント21の対向脚部21aが相互結合端において可動歯17により径方向内方へ押し込まれ、連結エレメント22を捩り変形させる。よって可動歯17の組み付け時に、連結エレメント22の捩り変形反力が可動歯17を可動歯ガイド18の可動歯収容溝18a内で径方向外方へ附勢し、可動歯17を通常は可動歯ガイド18の可動歯収容溝18aから径方向外方へ突出した図3および図7の進出限界位置に弾支することができ、前記したスリップ防止を実現し得る。ところで本実施例においては、可動歯17をこの位置に弾支するバネ手段19を特に、可動歯17ごとのU字状エレメント21と、隣り合うU字状エレメント21の隣接脚部21a間を相互に結合する連結エレメント22との交互連続体により構成したため、バネ手段19が捩りバネ型式のものとなり、従来のようにコイルバネなどを用いた場合よりも、小さなバネストロークで大きな荷重バネ力を発生させることができる。従って、小さなバネストロークで、可動歯17が要求する径方向外方附勢力を発生させることができ、プーリ中心ボス部16の外周と可動歯17との間における制限されたスペースでも、ここに上記のバネ手段19を容易に収納することができると共に、可動歯17を所定の力で径方向外方へ附勢することができる。また本実施例のバネ手段19によれば、上記の通り小さなバネストロークで要求するバネ力を発生させ得ることから、バネストロークを稼ぐ必要がなくて、バネストロークのためにプーリ中心ボス部16の軸径を細くする必要もなく、プーリ中心ボス部16の軸強度不足に伴う耐久性の問題も生ずることがない。本実施例によれば更に、バネ手段19がU字状エレメント21および連結エレメント22の連続体であることから、これらエレメント2122を逃がすための溝を可動歯17に設ける必要がなく、可動歯17の構造が複雑になってコスト高になるという問題を生ずることもない。また同様な理由から、つまりバネ手段19がU字状エレメント21および連結エレメント22の連続体であることから、このバネ手段19は前記した通り、可動歯17をプーリ中心ボス部16の外周に組み付ける前に組み付けておくことができ、組み付け作業性の点でも大いに有利である。更に、上記のようなバネ手段19を複数個2個一組とし、これらバネ手段19を中心ボス部16の軸線方向へ分散配置して、複数個2個のバネ手段19がU字状エレメント21を介し可動歯17をその長手方向等分箇所において径方向外方へ附勢するようにしたため、可動歯17が長尺物である場合においても、これをその長手方向において均等にバランス良く径方向外方へ附勢することができ、可動歯17の片当たりを防止することができる。また、隣り合うU字状エレメント21のうち、一対の隣り合うU字状エレメントは、隣接脚部21a同士の連結エレメント22による結合を行わずに、バネ手段19を切り欠き部23付きのC字状に構成したため、バネ手段19をC字状の切り欠き箇所23において円周方向に拡開させ、この状態で図3、図4、図7に示すごとく、可動歯ガイド18上の対応する円周溝に嵌合し得ることとなり、バネ手段19の組み付け作業が容易である。ここで、無終端チェーンリンク13を成すリンク板14の可動歯噛合溝14bが、最ハイODプーリ伝動比へ向けてのアップシフト中、可動歯17に完全噛合するまでの過程と、逆に最ハイODプーリ伝動比からのダウンシフト中、可動歯17から完全に外脱するまでの過程とについて以下に説明する。図10は、リンク板14と可動歯17との相関関係を示すイメージ図で、同図は最ハイODプーリ伝動比へのアップシフト前のため、未だ可動歯17にリンク板14が接触せず、リンク板14が図に現れていないない状態、つまり可動歯17がバネ手段19によりセカンダリプーリ中心ボス部16に対し径方向突出限界位置にされているセット状態を示す。なお図3および図7は、図10と同じく可動歯17が当該セット状態である場合を示す。最ハイODプーリ伝動比へのアップシフトが行われると、図10に示すようにリンク板14の可動歯噛合溝14bが可動歯17に完全に係合した完全噛み合い状態ロックアップ状態EODとなり、最ハイODプーリ伝動比で無終端チェーンリンク13リンク板14とセカンダリプーリ12中心ビス部16との間におけるスリップを防止可能である。図10のロックアップ状態EODになる直前のプーリ離間伝動比領域では、リンク板14が可動歯17に接触し始めてから、図10のロックアップ状態になるまでの間、図10に示すようにリンク板14は、可動歯17をバネ手段19のバネ力に抗してプーリ径方向内方へ押し込みながら、しかし可動歯17がリンク板14の可動歯噛合溝14bに整列する時この可動歯噛合溝14bに可動歯17が陥入するのをプーリ径方向外方への可動歯17の戻り変位を許容するサイクルを繰り返す、所謂ラチェッティング状態EODINとなる。なお図10に示すラチェッティング状態は、最ハイODプーリ伝動比からのダウンシフト中、図10のロックアップ状態から図10のセット状態に切り替わる過程においても同様に生じ、この場合のラチェッティング状態に対し以下ではEODOUTの符号を付する。上記の状態変化をプーリ伝動比の時系列変化との関連において図示すると図11に示すごとくにより、実線が図10のセット状態とプーリ伝動比との関連を示し、破線が図10のラチェッティング状態EODINまたはEODOUTとプーリ伝動比との関連を示し、一点鎖線が図10のロックアップ状態とプーリ伝動比との関連を示す。図3および図7のセット状態においては、可動歯17がリンク板14によりバネ手段19に抗してプーリ径方向内方へ押し込められていないため、バネ手段19は組み立て当初の初期位置にある。従ってU字状エレメント21は、可動歯17の裏面17aに対し対向側壁17b間の中央位置で接触している。図3および図12はラチェッティング状態を示し、この場合、可動歯17がリンク板14によりバネ手段19に抗して繰り返しプーリ径方向内方へ押し込められる。このためバネ手段19は、相互結合端のプーリ径方向内方への繰り返し変位により縮径されつつ捩り弾性変形され、この縮径により図12に示すごとくバネ手段19の切り欠き部23が相互に重なり合う。ところで、高速回転伝動のため可動歯17が高頻度にプーリ径方向へ往復ストロークされ、バネ手段19を高周波で繰り返し縮径させる高周波ラチェッティング状態では、バネ手段19の捩り弾性変形が可動歯17の高頻度往復ストロークに追従し得ず、可動歯17の裏面17aに着座していたバネ手段19の相互連結端がこの可動歯裏面17aから離れる。この場合、バネ手段19が円周方向の拘束力を弱められて円周方向へ位置ずれし易くなり、特に切り欠き部23の近くにあるバネ手段19の相互連結端が可動歯裏面17aの対向側壁17b間に画成された溝から外れようとする。しかしこのとき本実施例では、可動歯裏面17aの対向側壁17bが前記の傾斜角を持った傾斜面であるため、バネ手段19の相互連結端に可動歯裏面対向側壁17b間の溝内へ戻す方向の分力を付与し、バネ手段19の相互連結端を可動歯裏面対向側壁17b間の溝内に止め置くよう作用する。このためバネ手段19の相互連結端が、図3に示すごとく可動歯裏面対向側壁17b間の溝から外れてこの対向側壁17bに乗るような事態を生ずることがなく、バネ手段19による可動歯17の附勢力が過大になって耐久性が低下したり、バネ手段19自身のヘタリにより予定通りのスリップ防止作用が得られなくなる弊害を回避することができる。上記したラチェッティング状態において、高周波ラチェッティング状態であるか、低周波ラチェッティング状態であるかを問わず、可動歯17のプーリ径方向内方への後退時にU字状エレメント21の相互結合端バネ手段19が図9に付き前記した通りF-μFの力で可動シーブ12a2図3参照に向かうプーリ軸線方向へ変位される。しかし本実施例では、U字状エレメント21の相互結合端バネ手段19の当該変位を図3に示すごとくストッパ17cで制限するため、バネ手段19連結エレメント22が、その嵌合溝18b内におけるエッジ部18cに衝突するのを回避することができ、この干渉によりバネ手段19連結エレメント22が摩耗したり、傷つきにより折損するという、耐久性の低下に関する問題の発生を防止することができる。なお上記した通り可動歯裏面17aの傾斜対向側壁17bにより、バネ手段19の相互連結端が、図3に示すごとく可動歯裏面対向側壁17b間の溝から外れてこの対向側壁17bに乗るような事態になるのを防止し得るが、何らかの理由でかかる図3の事態が発生したとしても、本実施例ではストッパ17cを傾斜対向側壁17bからプーリ径方向内方へ張り出すような高さとしたため、バネ手段19連結エレメント22の摩耗や折損に関する上記問題の解決を実現可能である。つまり図3の状況下でも、引き続き同図に示すごとくU字状エレメント21の相互結合端バネ手段19のプーリ軸線方向変位を上記高さのストッパ17cにより制限することができ、バネ手段19連結エレメント22が、その嵌合溝18b内におけるエッジ部18cに衝突するのを回避し得て、この干渉によりバネ手段19連結エレメント22が摩耗したり、傷つきにより折損するという、耐久性の低下に関する問題の発生を防止することができる。<その他の実施例>なお上記した図示の実施例では、最ハイODプーリ伝動比で無終端チェーンリンク13とセカンダリプーリ12との間のスリップを防止するよう、セカンダリプーリ12の中心ボス部16に可動歯17を設置する場合につき本発明の着想を適用したが、本発明の着想は、最ロープーリ伝動比で無終端チェーンリンク13とプライマリプーリ11との間のスリップを防止するよう、プライマリプーリの中心ボス部に可動歯を設置する場合も同様にして適用可能であり、この場合も前記した作用効果を奏し得ることは言うまでもない。