遺体を納める柩本体に形成された蓋嵌合縁に隙間補填材を取り付ける第一手順と、いずれかに無光触媒が塗布されている脱酸素剤パックおよび複合活性炭パックを前記遺体が納められた前記柩本体に収納する第二手順と、前記蓋嵌合縁に前記隙間補填材を介して蓋を嵌合する第三手順と、から構成し、前記脱酸素剤パックには、鉄粉と、水、活性炭、バーミキュライト、高吸水性樹脂、塩化カリウムから選ばれる一または二以上とを含ませ、前記複合活性炭パックには、活性炭繊維、天然ココヤシ活性炭、ゼオライト、酸化亜鉛から選ばれる一または二以上を含ませ、前記隙間補填材により前記棺本体内の気密性を保ち、前記脱酸素剤パックにより前記棺本体内の酸素濃度を低下させて前記遺体に繁殖する腐敗菌を不活性化し、前記無光触媒により前記腐敗菌を分解して除菌し、前記複合活性炭パックにより前記遺体から発生する腐敗ガスを吸着して脱臭する、ことを特徴とする遺体保存方法。前記蓋には、透明フィルムで覆われた小窓が形成された、ことを特徴とする請求項1に記載の遺体保存方法。遺体が納められ、蓋嵌合縁に隙間補填材が備えられた柩本体と、前記蓋嵌合縁に隙間補填材を介して嵌合され、透明フィルムで覆われた小窓が形成された蓋と、前記棺本体に収納された脱酸素剤パックおよび複合活性炭パックと、前記脱臭素剤パックまたは前記複合活性炭パックのいずれかに塗布された無光触媒と、から構成され、前記脱酸素剤パックには、鉄粉と、水、活性炭、バーミキュライト、高吸水性樹脂、塩化カリウムから選ばれる一または二以上とが含まれ、前記複合活性炭パックには、活性炭繊維、天然ココヤシ活性炭、ゼオライト、酸化亜鉛から選ばれる一または二以上が含まれ、前記隙間補填材により前記棺本体内の気密性が保たれ、前記脱酸素剤パックにより前記柩本体内の酸素濃度が低下して前記遺体に繁殖した腐敗菌が不活性化され、前記無光触媒により前記腐敗菌が分解されて除菌され、前記複合活性炭パックにより前記遺体から発生した腐敗ガスが吸着されて脱臭される、ことを特徴とする遺体保存システム。しかし、上記した有機体収納袋、遺体の腐敗遅延および臭気制御方法においては、以下のような課題がある。この遺体の腐敗遅延および臭気制御方法によれば、ビニールなどの袋内部の空気を掃除機などによって脱気口から脱気し、また、遺体から発生した腐敗ガスを、活性炭筒を通して排出する必要がある。このようなビニール袋などによる遺体の保存は遺族に好まれないこと、納棺後に掃除機などで脱気処理を行う手間が発生すること、参列者が活性炭筒により完全に吸着しきれずに排出された腐敗ガスにさらされる場合があること、さらには、アルコール揮散剤で抗菌しているため火葬時に引火することなどを考慮すると、葬儀に適していない。本発明は、上記の実情に鑑みて提案されたものである。すなわち、作業が簡単で抗菌性に優れ、遺体を長期間保存することができ、葬儀に適した遺体保存方法および遺体保存システムの提供を目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、体を納める柩本体に形成された蓋嵌合縁に隙間補填材を取り付ける第一手順と、いずれかに無光触媒が塗布されている脱酸素剤パックおよび複合活性炭パックを前記遺体が納められた前記柩本体に収納する第二手順と、前記蓋嵌合縁に前記隙間補填材を介して蓋を嵌合する第三手順と、から構成し、前記脱酸素剤パックには、鉄粉と、水、活性炭、バーミキュライト、高吸水性樹脂、塩化カリウムから選ばれる一または二以上とを含ませ、前記複合活性炭パックには、活性炭繊維、天然ココヤシ活性炭、ゼオライト、酸化亜鉛から選ばれる一または二以上を含ませ、前記隙間補填材により前記棺本体内の気密性を保ち、前記脱酸素剤パックにより前記棺本体内の酸素濃度を低下させて前記遺体に繁殖する腐敗菌を不活性化し、前記無光触媒により前記腐敗菌を分解して除菌し、前記複合活性炭パックにより前記遺体から発生する腐敗ガスを吸着して脱臭することを特徴とする遺体保存方法を提供する。また、前記蓋には、透明フィルムで覆われた小窓が形成されたことを特徴としている。また、遺体が納められ、蓋嵌合縁に隙間補填材が備えられた柩本体と、前記蓋嵌合縁に隙間補填材を介して嵌合され、透明フィルムで覆われた小窓が形成された蓋と、前記棺本体に収納された脱酸素剤パックおよび複合活性炭パックと、前記脱臭素剤パックまたは前記複合活性炭パックのいずれかに塗布された無光触媒と、から構成され、前記脱酸素剤パックには、鉄粉と、水、活性炭、バーミキュライト、高吸水性樹脂、塩化カリウムから選ばれる一または二以上とが含まれ、前記複合活性炭パックには、活性炭繊維、天然ココヤシ活性炭、ゼオライト、酸化亜鉛から選ばれる一または二以上が含まれ、前記隙間補填材により前記棺本体内の気密性が保たれ、前記脱酸素剤パックにより前記柩本体内の酸素濃度が低下して前記遺体に繁殖した腐敗菌が不活性化され、前記無光触媒により前記腐敗菌が分解されて除菌され、前記複合活性炭パックにより前記遺体から発生した腐敗ガスが吸着されて脱臭されることを特徴とする遺体保存システムを提供する。作業が簡単で抗菌性に優れ、葬儀に適した遺体保存方法および遺体保存システムにより、遺体を長期間保存することができる。以下に、本発明に係る遺体保存システムの実施形態を図面に基づいて説明する。本実施形態に係る遺体保存システム10は、遺体1が納棺される柩本体20と、この柩本体20の蓋22と、柩本体20と蓋22との間に備えられた隙間補填材30と、柩本体20に収納された脱酸素剤パック40および複合活性炭パック50と、この脱酸素剤パック40に塗布された無光触媒60とから構成されている図3参照。柩本体20は、略直方体に形成され、底面と向かい合う上面側が開放され、開放された縁に蓋嵌合縁21が形成されている図1参照。柩本体20は、蓋22が蓋嵌合縁21に嵌合されて閉じられる。蓋22には、観音開きの小窓23が、遺体の顔面と向き合う位置に設けられている。小窓23の開口部には、有機性の透明フィルム24が備えられている図3参照。柩本体20の蓋嵌合縁21と蓋22との間には、例えば、独立気包で構成された有機性クッション材ポリウレタンフォームテープなどの隙間補填材30が備えられ図1参照、この隙間補填材30により外気の流入が遮られ、柩本体20の気密状態が保たれている。ポリウレタンフォームテープは、例えば、一方の面にポリウレタンフィルムを介してアクリル系粘着剤シートが備えられたポリウレタンフォームから構成されている。アクリル系粘着剤シートの接着面は剥離紙によって被服されている。脱酸素剤パック40は、柩本体20内の酸素濃度を下げて、不活性化させて遺体1に好気性菌などの腐敗菌が発生するのを抑制する。脱酸素剤パック40の成分は、鉄粉、水、活性炭、バーミキュライト、高吸水性樹脂、および塩化カリウムから構成されている。鉄粉は、多孔質構造のバーミキュライトや高吸水性樹脂に保水された水、塩化カリウムによって酸化が促進され、柩本体20内の酸素を吸収する。活性炭は、柩本体20内で酸素を吸着しつつ遺体1から発生する腐敗ガスも吸着するため、消臭効果を有する。無光触媒60は、リン酸チタニウム系化合物から構成されている。蓋22が閉じられた柩本体20内は外部からの光が遮られる。しかし、リン酸チタニウム系化合物は、光紫外線が照射されなくても、空気触媒として僅かな酸素、水と反応し、柩本体20内で酸化還元を促して腐敗菌を分解する。また、リン酸チタニウム系化合物は硫化水素などを分解して柩本体20内を浄化するため消臭効果も有する。無光触媒60は、脱酸素剤パック40にスプレー塗布や浸漬などによって被膜される。なお、無光触媒60は、脱酸素剤パック40および複合活性炭パック50のいずれに塗布してもよい。複合活性炭パック50は、柩本体20内で遺体から発生する多種の腐敗ガス、例えば、メチルメルカプタン、トリメチルアミン、硫化水素、アンモニアなどを吸着し、柩本体20内を脱臭する。複合活性炭パック50の成分は、活性炭繊維、天然ココヤシ活性炭、ゼオライト、酸化亜鉛、から構成されている。天然ココヤシ活性炭は、ガスや薬品などによる賦活工程を経ることにより、石炭、木炭などと比べてミクロ孔が多い多孔質構造であり、したがって表面積が大きく、特にアンモニア、メチルメルカプタン、硫化水素の吸着性能が優れている。ゼオライトは、アルミニウムAlとケイ素Siとが酸素Oを介して網目状に結合された結晶であり、多孔質構造であるため、腐敗ガスの吸着性能が優れている。また、ゼオライトには、天然、人工の多種のものを用いることができる。なお、ゼオライトに、抗菌性がある銀Agイオン、銅Cuイオンを担持させて抗菌作用を備えさせることもできる。酸化亜鉛は、銀、銅、亜鉛等の無機系抗菌剤に代えることもできる。脱酸素剤パック40と複合活性炭パック50との外装は、通気性のあるメッシュ生地の不織布で構成されている。以上のようにして、遺体保存システム10が構成される。次に、本発明に係る遺体保存方法の実施形態について説明する。図1において、第一手順では、アクリル系粘着剤シートから剥離紙を剥離したポリウレタンフォームテープを、柩本体20の蓋嵌合縁21に沿って弛まないように直線に貼付し、押さえつけて蓋嵌合縁21に接着する。ポリウレタンフォームテープの添付後、遺体1を柩本体20に納棺する。図2において、第二手順では、脱酸素剤パック40を、無光触媒60が塗布された側の面を表にして遺体1の略中央部に身長に沿って2枚並べて配置する。その際、脱酸素剤パック40の酸素吸着効果を高めるため、遺体に掛けられた図示しない布団の上に配置することが好ましい。次に、脱酸素剤パック40の上から複合活性炭パック50を遺体1の首よりも少し下と下腹部にそれぞれ配置する。なお、脱酸素剤パック40には、無光触媒60の塗布面がわかるように目印が付されている。図3において、第三手順では、蓋22を柩本体20の蓋嵌合縁21に嵌合する。蓋嵌合縁21には、ポリウレタンフォームテープが貼付されているため、蓋22との間に隙間が生じることがなく、柩本体20内の気密状態が維持される。蓋22に設けられた小窓23は、開口部に有機性の透明フィルム24を備えているため、開けても気密状態が維持され、弔いの際に遺体1と対面することができる。遺体1は、好気性の腐敗菌が酸素呼吸することにより侵食され、死後数時間後に腐敗ガスを発生する。しかし、気密状態が維持された柩本体20内では、脱酸素剤パック40により酸素濃度が低下し、不活性化されて腐敗菌の繁殖が抑制される。さらに、柩本体20内では、脱酸素剤パック40により酸素濃度が低下しているが、無光触媒60による酸化還元に必要な最低限の酸素が残存しているため、脱酸素剤パック40に塗布された無光触媒60が腐敗菌を分解して除菌する。このように、腐敗菌は繁殖が抑制されつつ分解されるため、腐敗ガスの発生が抑制される。また、僅かに発生した腐敗ガスは、複合活性炭パック60により吸着され、柩本体20内が脱臭される。上記のように、本発明に係る遺体保存方法および遺体保存システム10は、作業が簡単で抗菌性に優れ、よって葬儀に適しており、遺体を長期間保存することができる。また、脱酸素剤パック40に無光触媒60が塗布されているため、光が照射されない柩本体20内であっても腐敗菌を分解し除菌することができる。また、本実施形態では、上記構成により冷却によらず腐敗菌の繁殖を抑制するため、ドライアイス等の冷却手段を必要とせず、遺体1を自然に近い状態で長期間保存することができる。なお、ドライアイス等の冷却手段を併用することもできる。また、蓋22には、有機性の透明フィルム24で覆われた小窓23が形成されているため、小窓23を開けても柩本体20内の気密状態が維持されつつ、弔いの際に遺体1と対面することができる。本実施形態では、遺体1が人間であるが、ペットなどの動物であってもよい。この場合は、柩本体、蓋の大きさを適宜変更する。また、人間、動物にかかわらず遺体の大きさに応じて脱酸素剤パック、複合活性炭パック、無光触媒のそれぞれの使用量を適宜変更することができる。次に、本発明の実施例について説明する。柩本体:H350mm×W1800mm×D470mmポリウレタンフォームテープ:ポリウレタンフォームH6m×W15mm×D6mm、ポリウレタンフィルム、アクリル粘着剤、剥離紙脱酸素剤パック335g×2:鉄粉、水、活性炭、パーミキュライト、高吸水性樹脂、塩化カリウム、メッシュ生地不織布H300mm×W400mmリン酸チタニウム系化合物:0.9g脱酸素剤パック1個につき0.45g複合活性炭パック160g×2:天然ココヤシ活性炭75g、ゼオライト58g、無機抗菌剤亜鉛17g、活性炭繊維シート10gH150mm×W400mm、メッシュ生地不織布H150mm×W400mm測定器:株式会社ガステック製検知管ここに遺体を納棺し保存した。その結果を下表1および2に示す。通常、死亡から24時間経過後、遺体の腐敗防止のためにホルマリンの注入を行うが、実施例によれば、死亡から38時間経過後であっても腐敗ガスは検出されなかった。その後、死亡から51時間経過後であっても腐敗ガスは検出されず、ホルマリンを注入することなく保存することができた。次に、本発明の他の実施例について説明する。水槽:H355mm×W590mm×D290mm脱酸素剤パック335g×1パック:鉄粉、水、活性炭、バーミキュライト、高吸水性樹脂、塩化カリウム、メッシュ生地不織布H300mm×W400mmリン酸チタニウム系化合物:0.45g複合活性炭パック160g×1パック:天然ココヤシ活性炭75g、ゼオライト58g、無機抗菌剤亜鉛17g、活性炭繊維シート10gH150mm×W400mm、メッシュ生地不織布H150mm×W400mm試料:豚肉120g、牛ホルモン60g比較例1:複合活性炭パックおよび脱酸素剤パックを使用しない場合比較例2:複合活性炭パックのみを使用した場合実施例1:複合活性炭パックおよび脱酸素剤パック無光触媒を塗布を使用した場合測定器:株式会社ガステック製検知管および気体検知器上記の資料を水槽内に入れて蓋をし、脱臭効果と酸素除去効果を検証するべく、平成23年4月8日を1日目として24時間ごとの各気体成分濃度を計測した。その結果を下表3ないし6に示す。なお、表中の-は測定値が測定範囲を下回り測定不能であることを示す。以上、本発明の実施形態を詳述したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。そして本発明は、特許請求の範囲に記載された事項を逸脱することがなければ、種々の設計変更を行うことが可能である。