"建物の屋外に面する構成部材に設けられ、前記屋外側に設置された電源設備と電気的に接続されるケーブルを接続できる接続器具と、一端が前記接続器具に接続される配線部と、前記建物の屋内に設置され、前記配線部の他端と接続される電気器具と、を備える配線システム。前記接続器具は、前記屋外側にコンセント受け口が設けられ、前記コンセント受け口が、前記ケーブルの端部に設けられたプラグと接続できる請求項1に記載の配線システム。前記電気器具は、前記屋内側にコンセント受け口が設けられたコンセントであり、屋内側に設置された電気機器のプラグと接続できる請求項1又は2に記載の配線システム。請求項1から3のいずれか1項に記載の配線システムを備える建物。ところで、非常時に停電した場合等において、石油や天然ガス等を燃料とする発電機を駆動して、屋内で電力を使用する場合、排ガスによる影響を回避するため、発電機は屋外に設置される。そのため、発電機と屋内の電気機器を結ぶケーブルは、建物の窓や戸等を介して配線されていた。したがって、ケーブルが窓や戸に挟まって、窓や戸を閉め切ることができず、特に冬季には冷気が屋内へ入るため、居住性が損なわれていた。また、電気自動車等の屋外に置かれている蓄電池を利用する場合も同様の問題が発生する。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、ケーブルを接続して、屋外側に設置された電源設備から屋内側へ電力を得る際に、居住性を保つことが可能な配線システム及び建物を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の配線システム及び建物は以下の手段を採用する。すなわち、本発明に係る配線システムは、建物の屋外に面する構成部材に設けられ、屋外側に設置された電源設備と電気的に接続されるケーブルを接続できる接続器具と、一端が接続器具に接続される配線部と、建物の屋内に設置され、配線部の他端と接続される電気器具とを備える。この発明によれば、建物の屋外に設置された電源設備が、ケーブルを介して屋外に面する構成部材に設けられた接続器具に接続され、さらに配線部を介して屋内に設置された電気器具と接続される。ここでは、建物の屋外に面する構成部材とは、例えば外壁、柱などであり、電源設備とは、例えば石油や天然ガス等を燃料とする発電機、電気自動車等に内蔵された蓄電池等である。そして、電源設備が電力の供給を開始したとき、屋内の電気器具へ電気が供給される。このとき、屋外側に設置された電源設備と電気的に接続されるケーブルは、建物の窓や戸を開けて配線する必要が無く、外部から建物内への空気の流入を防止できる。上記発明において、接続器具は、屋外側にコンセント受け口が設けられ、コンセント受け口が、ケーブルの端部に設けられたプラグと接続できるようにしてもよい。この発明によれば、ケーブルの端部にプラグが設けられ、プラグが接続器具の屋外側に設けられたコンセント受け口と接続される。したがって、電源設備が、本配線システムに容易に接続可能となる。上記発明において、電気器具は、屋内側にコンセント受け口が設けられたコンセントであり、屋内側に設置された電気機器のプラグと接続できるようにしてもよい。この発明によれば、屋内側に設置された電気機器のプラグが、電気器具のコンセントと屋内側のコンセント受け口で接続される。したがって、電気機器が、電源設備から供給される電力によって、建物の屋内で使用可能となる。また、本発明に係る建物は、上記の配線システムを備える。本発明によれば、ケーブルを接続して、屋外側に設置された電源設備から屋内側へ電力を得る際に、ケーブルを建物の窓や戸等を介して配線する必要が無く、居住性を保つことができる。以下、本発明の一実施形態に係る配線システム1について、図1及び図2を用いて説明する。本実施形態の配線システム1は、例えば一戸建て住宅や集合住宅、オフィスビル等の建物全般に適用できる。図1では、配線システム1が住宅5に適用される例について示した。まず、本実施形態の配線システム1の構成について、説明する。配線システム1は、例えば防水コンセント2と、屋内配線3と、室内コンセント4等からなる。防水コンセント2は、接続器具の一例であり、住宅5の外壁5aに設けられる。防水コンセント2は、図2に示すように、屋外側にコンセント受け口2aが設けられる。コンセント受け口2aは、例えば、外壁5a内部に埋設されたコンセントボックス2b内に取り付けられる。また、コンセント受け口2aは、屋内配線3の端部3aと接続され、コンセント受け口2aには、ケーブル6の端部に設けられたプラグ6bが挿入可能である。プラグ6bがコンセント受け口2aに挿入されることによって、屋外側のケーブル6と屋内側の屋内配線3が、電気的に接続可能となる。防水コンセント2は、図1に示すように、1個口のコンセント受け口2aを備え、コンセント受け口2aと屋内配線3が接続される。なお、防水コンセント2は、2個口以上のコンセント受け口2aを備え、複数口のコンセント受け口2aが電気的に並列になるように、コンセント受け口2aと屋内配線3が接続されてもよい。このとき、複数のコンセント受け口2aそれぞれに発電機7が接続されることで、電圧を維持したまま、配線システム1に流れる電流の電流量を増加させることができる。防水コンセント2が設けられる場所は、外壁5aに限られず、住宅5のうち屋外に面する構成部材であればよく、例えば柱や軒天などでもよい。屋内配線3は、配線部の一例であり、例えば電気ケーブルであって、一端側の端部3aが防水コンセント2に接続され、他端側の端部3bが室内コンセント4に接続される。屋内配線3は、室内コンセント4の数に応じて分岐される。屋内配線3は、住宅5の壁内や天井内等に配置される。壁内や天井内等に屋内配線3が配置されることで、見た目が良くなるだけでなく、安全性を確保でき、外部配線におけるほこりの溜まりを防止できるなど居住性を向上させることができる。室内コンセント4は、電気器具の一例であり、住宅5の屋内、例えば壁や天井等に設けられる。室内コンセント4は、屋内配線3の端部3bと接続され、屋内側にコンセント受け口が設けられる。室内コンセント4のコンセント受け口には、住宅5内で使用される電気機器のプラグが挿入される。これにより、電気機器と屋内配線3が、室内コンセント4を介して電気的に接続可能となる。一つの室内コンセント4には、複数のコンセント受け口が設けられてもよい。上述の配線システム1は、防水コンセント2が、発電機7から供給される電力の受電側になり、室内コンセント4が、電力の取り出し側となる。なお、配線システム1は、住宅5にて日常使用される電気配線から独立しており、電力会社等からの電力を受電しない。また、通常時、ケーブル6と発電機7は、設置されておらず、非常時に停電した場合等において、住宅5の屋外に設置されて、配線システム1に接続される。防水コンセント2に接続されるケーブル6は、両側の端部にそれぞれプラグ6a、6bが設けられ、防水コンセント2に挿入されるプラグ6bと反対側のプラグ6aが、発電機7のコンセント受け口に挿入される。ケーブル6が発電機7と防水コンセント2に接続され、発電機7が駆動しているとき、室内コンセント4にて、発電機7で発生した電力の使用が可能となる。発電機7は、電源設備の一例であり、例えばディーゼル発電機、ガスボンベ発電機等であり、石油や天然ガス等を燃料として駆動し、電力を発生させる。なお、本発明の電源設備は、蓄電池、例えば電気自動車等に搭載されたバッテリー、太陽光発電システムで得られたエネルギーを蓄えるバッテリー等でもよい。次に、上記構成を有する本実施形態に係る配線システム1の使用方法について説明する。まず、ケーブル6のプラグ6bを防水コンセント2に接続し、プラグ6aを発電機7に接続する。そして、発電機7の駆動を開始する。これにより、発電機7から室内コンセント4まで、ケーブル6、防水コンセント2及び屋内配線3を介して電力が供給される。室内コンセント4に電気機器を接続することによって、室内コンセント4から電力を取り出すことが可能となる。図1に示す例では、1階5bと2階5cそれぞれに室内コンセント4が設けられている。室内コンセント4の設置場所は、例えば住宅5内のリビング、廊下、台所などであり、使用者の利用に応じて決定される。例えば、ガス給湯器近傍に室内コンセント4を設置することで、発電機7による電力によって、ガス給湯器が使用可能となる。また、図1に示す例では、室内コンセント4が2箇所に設けられる場合について示したが、本発明はこの例に限定されず、室内コンセント4の設置箇所は、1箇所でもよいし、3箇所以上でもよい。室内コンセント4に接続される電気機器は、発電機7の発電量に制限されるが、例えば、冷蔵庫、炊飯器、トースター、電子レンジ、テレビ、ビデオ、パソコン、照明器具、扇風機、電気コタツ、ヘアドライヤー等である。複数の発電機7を使用する場合は、まず発電機7同士を並列運転用に接続する。そして、1本のケーブル6を使用して、1台の発電機7から防水コンセント2のコンセント受け口2aに接続し、接続が完了した後、全ての発電機7の駆動を開始する。このように、発電機7の並列運転用接続を利用すれば、防水コンセント2に1個口のコンセント受け口2aしか設けられていない場合でも、1台の発電機7を駆動する場合に比べて、電流量を増加させた電力を住宅5の配線システム1へ供給できる。また、複数の発電機7を使用する場合であって、防水コンセント2に2個口以上のコンセント受け口2aが設けられる場合は、複数のケーブル6を使用してもよい。そして、それぞれのケーブル6を発電機7と防水コンセント2のコンセント受け口2aに接続し、全ての接続が完了した後、全ての発電機7の駆動を開始する。この場合も、1台の発電機7を駆動する場合に比べて、電流量を増加させた電力を住宅5の配線システム1へ供給できる。なお、図1に示したケーブル6は、発電機7側と防水コンセント2側に1個ずつプラグ6a,6bが設けられる例であるが、ケーブル6は他の構成でもよい。例えば、発電機7側に、複数の発電機7の数に対応して複数のプラグ6aが設けられ、配線を途中で合流させて、防水コンセント2側に一つのプラグ6bが設けられるようにしてもよい。これにより、防水コンセント2のコンセント受け口2aの数が限られている場合でも、コンセント受け口2aの数よりも多い台数の発電機7から電力の供給を受けることができる。以上、本実施形態に係る配線システム1によれば、非常時に停電した場合等において、発電機7を駆動することによって、外壁5aに設置された防水コンセント2に接続された発電機7から室内コンセント4へ電力が供給される。従来、発電機と屋内の電気機器を結ぶケーブルは、建物の窓や戸等を介して配線されていた。したがって、ケーブルが電源用ケーブルであり、一定の太さがあることから、窓や戸に挟まって、窓や戸を閉め切ることができない。そのため、特に冬季には冷気が屋内へ入るため、居住性が損なわれていた。また、発電機と屋内の電気機器を結ぶケーブルを換気口や冷媒配管用貫通口などに通す場合、安全性に対する不安や後施工による不便性が生じる。一方、本実施形態では、屋外側に設置された発電機7と電気的に接続されるケーブル6は、住宅5の窓や戸を開けて配線する必要が無く、屋外側に設置された発電機7から屋内側へ電力を得る際に、外部から住宅5内への空気の流入を防止でき、居住性を確保することができる。また、本実施形態では、安全性を確保でき、後施工による不便性が生じない。更に、数日から数週間にわたる長期の停電で、住宅5内に居住できるものの電力を確保できないような状況で、本実施形態の配線システム1による利点が得られる。なお、上記実施形態では、電気器具が室内コンセント4である場合について説明したが、本発明の電気器具は、この例に限定されない。例えば、電気器具は、照明器具でもよく、発電機7の駆動と同時に、屋内に設置された照明器具が点灯するようにしてもよい。また、上記実施形態では、接続器具が、コンセント受け口2aを有する防水コンセント2である場合について説明したが、本発明の接続器具は、この例に限定されない。例えば、接続器具をコンセントとした場合、防水仕様でなく、通常仕様のコンセントでもよい。また、接続器具の屋外側は、コンセント受け口ではなく、プラグとしてもよい。このとき、ケーブル6の接続器具側の端部は、接続器具に対応して、プラグではなくコンセント受け口とする。更に、上記実施形態では、配線システム1が一戸建ての住宅5に適用される場合について説明したが、共同住宅やオフィスビルのように1棟の建物に複数の世帯や事業者が利用している場合等は、例えば戸単位又は室単位で配線システム1が構築されてもよい。この場合、1棟の建物に複数の配線システム1が設置されることになる。なお、発電機7が設置され、防水コンセント2が設けられる建物の屋外とは、外気と発電機の排ガスの空気交換が行われる場所であればよく、バルコニーやメーターボックスなどを含む。"