"構成元素としてリチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを含み、Li3PS4のβ構造のリンPの一部がホウ素Bで置換された結晶構造を有することを特徴とするリチウムイオン導電体。Li33/4xBxP1-3/4xS40.2≦x≦1.0で表される組成を有することを特徴とする、請求項1に記載のリチウムイオン導電体。前記Li3PS4のβ構造は、リチウムLiを中心とした6配位八面体同士が稜を共有する位置にある結晶構造であることを特徴とする、請求項1又は2に記載のリチウムイオン導電体。前記Li3PS4のβ構造は、ホウ素B又はリンPを中心とした複数の4配位四面体の頂点の半数が単位格子内で逆方向を向いている結晶構造であることを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載のリチウムイオン導電体。前記Li3PS4のβ構造は、ホウ素B若しくはリンPを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした4配位四面体、ホウ素B若しくはリンPを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体、及び、リチウムLiを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体が、稜を共有する位置にある結晶構造であることを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載のリチウムイオン導電体。Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される組成を有することを特徴とするリチウムイオン導電体。正極と、負極と、前記正極と前記負極との間に備えられ、構成元素としてリチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを含み、Li3PS4のβ構造のリンPの一部がホウ素Bで置換された結晶構造を有する固体電解質とを備えることを特徴とする全固体リチウム二次電池。前記固体電解質は、Li33/4xBxP1-3/4xS40.2≦x≦1.0で表される組成を有することを特徴とする、請求項7に記載の全固体リチウム二次電池。前記Li3PS4のβ構造は、リチウムLiを中心とした6配位八面体同士が稜を共有する位置にある結晶構造であることを特徴とする、請求項7又は8に記載の全固体リチウム二次電池。前記Li3PS4のβ構造は、ホウ素B又はリンPを中心とした複数の4配位四面体の頂点の半数が単位格子内で逆方向を向いている結晶構造であることを特徴とする、請求項7~9のいずれか1項に記載の全固体リチウム二次電池。前記Li3PS4のβ構造は、ホウ素B若しくはリンPを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした4配位四面体、ホウ素B若しくはリンPを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体、及び、リチウムLiを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体が、稜を共有する位置にある結晶構造であることを特徴とする、請求項7~10のいずれか1項に記載の全固体リチウム二次電池。正極と、負極と、前記正極と前記負極との間に備えられ、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される組成を有する固体電解質とを備えることを特徴とする全固体リチウム二次電池。リチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを混合し、加熱して溶融させた後、冷却して焼成体を形成し、前記焼成体を粉砕した後、再度、溶融しない温度で焼成して、Li3PS4のβ構造のリンPの一部がホウ素Bで置換された結晶構造を有するリチウムイオン導電体を製造することを特徴とするリチウムイオン導電体の製造方法。リチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを混合し、加熱して溶融させた後、冷却して焼成体を形成し、前記焼成体を粉砕した後、再度、溶融しない温度で焼成して、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される組成を有するリチウムイオン導電体を製造することを特徴とするリチウムイオン導電体の製造方法。ところで、全固体リチウム二次電池の出力特性負荷特性を向上させるためには、その内部抵抗を低減する必要がある。全固体リチウム二次電池の内部抵抗は、固体電解質、即ち、リチウムイオン導電体のイオン導電性に因るところが大きい。このため、全固体リチウム二次電池の内部抵抗を低減して、その出力特性を向上させるためには、固体電解質、即ち、リチウムイオン導電体のイオン導電性を向上させる必要がある。特に、リチウムイオン導電体の結晶構造がイオン導電率を大きく変化させる要因の一つである。例えば、Li2S-P2S5系では、Li7P3S11、Li3PS4、Li8P2S6などの様々な組成及び結晶構造のものが存在する。このうち、Li3PS4は、少なくともγβの結晶構造が存在し、室温例えば25°C前後から融点の約700°Cまでの間で温度に応じていずれかの結晶構造になる。例えば、Li3PS4の結晶構造は、約24°C~約270°C程度の温度ではγ構造になり、約364°C~約451°C程度の温度ではβ構造になる。つまり、約270°C~約364°Cの間でγ構造からβ構造に変化する。なお、γ構造、β構造を、それぞれ、γ相、β相ともいう。また、結晶構造の変化を、相変化又は相転移ともいう。ここで、Li3PS4の3種類の結晶構造のうち、γ構造はイオン導電率が低いのに対し、β構造はイオン導電率が高い。しかしながら、上述のように、Li3PS4の結晶構造は、約364°C~約451°C程度の温度では、イオン導電率の高いβ構造になるが、約24°C~約270°C程度の温度では、イオン導電率の低いγ構造になってしまう。このように、室温でLi3PS4の結晶構造がイオン導電率の高いβ構造になっているリチウムイオン導電体を実現することができなかった。そこで、室温でLi3PS4の結晶構造がイオン導電率の高いβ構造になっているリチウムイオン導電体、即ち、全固体リチウム二次電池の固体電解質を実現し、リチウムイオン導電体、即ち、全固体リチウム二次電池の固体電解質の室温でのイオン導電性を向上させ、全固体リチウム二次電池の内部抵抗を低減して、その出力特性を向上させたい。本リチウムイオン導電体は、構成元素としてリチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを含み、Li3PS4のβ構造のリンPの一部がホウ素Bで置換された結晶構造を有することを要件とする。本リチウムイオン導電体は、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される組成を有することを要件とする。本全固体リチウム二次電池は、正極と、負極と、正極と負極との間に備えられ、構成元素としてリチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを含み、Li3PS4のβ構造のリンPの一部がホウ素Bで置換された結晶構造を有する固体電解質とを備えることを要件とする。本全固体リチウム二次電池は、正極と、負極と、正極と負極との間に備えられ、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される組成を有する固体電解質とを備えることを要件とする。本リチウムイオン導電体の製造方法は、リチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを混合し、加熱して溶融させた後、冷却して焼成体を形成し、焼成体を粉砕した後、再度、溶融しない温度で焼成して、Li3PS4のβ構造のリンPの一部がホウ素Bで置換された結晶構造を有するリチウムイオン導電体を製造することを要件とする。本リチウムイオン導電体の製造方法は、リチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを混合し、加熱して溶融させた後、冷却して焼成体を形成し、焼成体を粉砕した後、再度、溶融しない温度で焼成して、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される組成を有するリチウムイオン導電体を製造することを要件とする。したがって、本リチウムイオン導電体及びその製造方法、全固体リチウム二次電池によれば、室温でLi3PS4の結晶構造がイオン導電率の高いβ構造になっているリチウムイオン導電体、即ち、全固体リチウム二次電池の固体電解質を実現することができ、リチウムイオン導電体、即ち、全固体リチウム二次電池の固体電解質の室温でのイオン導電性を向上させ、全固体リチウム二次電池の内部抵抗を低減して、その出力特性を向上させることができることができるという利点がある。以下、図面により、本発明の実施の形態にかかるリチウムイオン導電体及びその製造方法、全固体リチウム二次電池について、図1A~図4を参照しながら説明する。本実施形態にかかる全固体リチウム二次電池は、図3に示すように、正極1と、負極2と、正極1と負極2との間に備えられた固体電解質3と、これらを挟んで設けられた正極集電体4及び負極集電体5とを備える。このような全固体リチウム二次電池は、例えば環境発電装置に搭載されるのが好ましい。ここで、正極1は、正極活物質を含む。ここでは、正極1は、正極活物質として例えばLiCoO2を含む。具体的には、正極1は、LiCoO2と固体電解質材料を6:4の割合で混ぜ合わせた材料によって構成される。負極2は、負極活物質を含む。ここでは、負極2は、負極活物質として例えばLi-Alを含む。具体的には、負極2は、Li-Al合金と固体電解質材料を7:3の割合で混ぜ合わせた材料によって構成される。固体電解質3は、リチウムイオン導電体であり、図1Aに示すように、構成元素としてリチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを含み、Li3PS4のβ構造のリンPの一部がホウ素Bで置換された結晶構造を有する。なお、β構造を、β相、β型結晶構造あるいはβ結晶構造ともいう。ここで、Li3PS4のβ構造は、図1Bに示すように、リチウムLiを中心とした6配位八面体LiS6八面体同士が稜20を共有する位置にある結晶構造である。つまり、Li3PS4のβ構造は、リチウムLiを中心とした6配位八面体同士が稜20を共有し、共有された稜20がb軸方向に沿って直列に並んでいる結晶構造である。ここでは、複数のLiS6八面体が結晶構造のb軸方向に沿って直線状に連なっており、一次元鎖LiS6八面体錯になっている。そして、共有された稜20は、結晶構造のb軸方向に沿う直線上に位置し、b軸方向に沿って互いに重なり合うようになっている。このため、図1A中、矢印で示すように、一次元の導電パス直線状の導電パス;イオン導電経路が存在することになる。なお、図1Bでは、共有された稜20~22を太い実線及び太い破線で示している。また、Li3PS4のβ構造は、図1Aに示すように、ホウ素B又はリンPを中心とした複数の4配位四面体P/BS4四面体の頂点の半数が、図1A中、破線で示す単位格子内で逆方向を向いている結晶構造である。つまり、Li3PS4のβ構造は、ホウ素B又はリンPを中心とした4配位四面体の頂点方向が単位格子内で逆向きにここでは上下方向に1/2ずつ分布している結晶構造である。なお、ホウ素Bを中心とした4配位四面体は、BS4四面体、即ち、4配位四面体ホウ酸塩BS45-であり、リンPを中心とした4配位四面体は、PS4四面体、即ち、4配位四面体硫酸塩PS43-である。また、Li3PS4のβ構造は、図1Bに示すように、ホウ素B若しくはリンPを中心とした4配位四面体P/BS4四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体LiS6八面体が、稜21を共有する位置にある結晶構造である。また、Li3PS4のβ構造は、図1Bに示すように、リチウムLiを中心とした4配位四面体LiS4四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体LiS6八面体が、稜22を共有する位置にある結晶構造である。さらに、図示していないが、ホウ素B若しくはリンPを中心とした4配位四面体P/BS4四面体とリチウムLiを中心とした4配位四面体LiS4四面体が、稜を共有する位置にある結晶構造である。なお、リチウムLiを中心とした4配位四面体LiS4四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体LiS6八面体とは面共有になっている。また、リチウムLiを中心とした4配位四面体LiS4四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体LiS6八面体とは、稜共有面共有になっているため、これらが導電パスとなりうる。このように、Li3PS4のβ構造は、ホウ素B若しくはリンPを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした4配位四面体、ホウ素B若しくはリンPを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体、及び、リチウムLiを中心とした4配位四面体とリチウムLiを中心とした6配位八面体が、稜を共有する位置にある結晶構造である。このように、Li3PS4の結晶構造多形結晶構造の中で、β構造では、リチウムLiを中心とした八面体同士が稜を共有して存在しており、一次元のイオン導電経路が構築されているため、後述のγ構造よりも高いイオン導電性を示す。これに対し、γ構造では、図2に示すように、導電キャリアであるリチウムLiとリンPが四面体中心位置に存在し、四面体同士、即ち、PS4四面体とLiS4四面体とが頂点を共有しており、四面体の頂点方向はすべて同一方向ここでは上向きであり、稜共有がなく、一次元鎖や平面状のイオン導電経路が存在しないため、イオン導電率が低い。なお、リンPの一部がホウ素Bで置換されたLi3PS4のβ構造は、Li3PS4のβ構造のPサイトの一部にホウ素Bが位置しているものであり、結晶構造はLi3PS4のβ構造と同じである。Li3PS4のβ構造、即ち、リンPの一部がホウ素Bで置換されていないLi3PS4のβ構造については、例えばKenjiHommaetalCrystalstructureandphasetransitionsofthelithiumionicconductorLi3PS4SolidStateIonics1825358参照。ところで、このような結晶構造を有する固体電解質リチウムイオン導電体3は、以下のようにして製造することができる。つまり、まず、リチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを混合し、加熱して溶融させた後、冷却して焼成体を形成する。次に、焼成体を粉砕した後、再度、溶融しない温度で焼成して固体電解質リチウムイオン導電体3を製造する。なお、溶融しない温度で熱処理しているのは、β構造を安定させるためである。このようにして製造される固体電解質リチウムイオン導電体3は、上述のように、Li3PS4のβ構造のリンPの一部がホウ素Bで置換された結晶構造を有する。つまり、上述のようにして製造される固体電解質リチウムイオン導電体3は、後述の実施例における粉末X線回折データ図6参照に基づくと、Li33/4xBxP1-3/4xS40.2≦x≦1.0で表される組成を有する。このような結晶構造を有する固体電解質リチウムイオン導電体3は、後述の実施例図7参照で示しているように、温度変化によって結晶構造が変化しない。つまり、室温例えば25°C前後でもイオン導電率の高いβ構造を安定して存在させることができる。このように、室温でイオン導電率の高いβ構造になっている固体電解質リチウムイオン導電体3を実現することができる。つまり、Li3PS4の結晶構造のリンPの一部をホウ素Bで置換することで、室温で、イオン導電率の低い結晶構造であるγ構造を、高いイオン導電率を示すβ構造に変化させることができる。これにより、固体電解質リチウムイオン導電体3の室温でのイオン導電性を向上させることができる。なお、γ構造を、γ相、γ型結晶構造あるいはγ結晶構造ともいう。なお、室温で結晶構造がβ構造になっている場合と、高温で結晶構造がβ構造になっている場合とでは、同じβ構造でも、格子定数は異なるものとなる。例えば図4A、図4Bに示すように、室温でβ構造になるLi33/4xBxP1-3/4xS4x=0.200の場合、骨格構造がβであり、空間群がPnma62であり、単位格子の各軸の長さa、b、cが、それぞれ、12.9326Å、8.07024Å、6.13951Åであり、各稜間の角度α、β、γが、いずれも90°であり、体積Vが640.77Å3である。また、室温でβ構造になるLi33/4xBxP1-3/4xS4x=0.300の場合、骨格構造がβであり、空間群がPnma62であり、単位格子の各軸の長さa、b、cが、それぞれ、12.9183Å、8.06803Å、6.13573Åであり、各稜間の角度α、β、γが、いずれも90°であり、体積Vが639.49Å3である。また、室温でβ構造になるLi33/4xBxP1-3/4xS4x=0.400の場合、骨格構造がβであり、空間群がPnma62であり、単位格子の各軸の長さa、b、cが、それぞれ、12.9160Å、8.04948Å、6.11202Åであり、各稜間の角度α、β、γが、いずれも90°であり、体積Vが635.44Å3である。また、室温でβ構造になるLi33/4xBxP1-3/4xS4x=0.600の場合、骨格構造がβであり、空間群がPnma62であり、単位格子の各軸の長さa、b、cが、それぞれ、13.1729Å、7.93478Å、6.12905Åであり、各稜間の角度α、β、γが、いずれも90°であり、体積Vが640.63Å3である。また、室温でβ構造になるLi33/4xBxP1-3/4xS4x=0.800の場合、骨格構造がβであり、空間群がPnma62であり、単位格子の各軸の長さa、b、cが、それぞれ、13.4137Å、7.80718Å、6.06664Åであり、各稜間の角度α、β、γが、いずれも90°であり、体積Vが635.48Å3である。また、室温でβ構造になるLi33/4xBxP1-3/4xS4x=1.000の場合、骨格構造がβであり、空間群がPnma62であり、単位格子の各軸の長さa、b、cが、それぞれ、13.7172Å、7.79486Å、6.12206Åであり、各稜間の角度α、β、γが、いずれも90°であり、体積Vが654.59Å3である。このように、室温でβ構造になるLi33/4xBxP1-3/4xS40.2≦x≦1.0の場合、骨格構造がβであり、空間群がPnma62であり、単位格子の各軸の長さa、b、cが、それぞれ、約12.9~13.7Å、約7.8~8.0Å、約6.1Åであり、各稜間の角度α、β、γが、いずれも90°であり、体積Vが約635~655Å3である。なお、室温でγ構造になるLi33/4xBxP1-3/4xS4x=0.100の場合、骨格構造がγであり、空間群がPmn2131であり、単位格子の各軸の長さa、b、cが、それぞれ、7.74018Å、6.054940Å、6.10478Åであり、各稜間の角度α、β、γが、いずれも90°であり、体積Vが309.47Å3である。また、上述のように、構成元素がリチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sであり、例えばGeのような希少で高価な半金属元素を用いないため、生産コストを低減し、安価に固体電解質リチウムイオン導電体3を実現することができる。特に、大型化を視野に入れた全固体リチウム二次電池では生産コストを抑えるのに有効である。これに対し、例えばLi3PS4を基本としてGeを添加した固体電解質リチウムイオン導電体の場合、例えば10-3S/cm程度のイオン導電性バルクインピーダンスを示すことが報告されているものの、Geは希少で高価な半金属元素であるため、生産コストを増大させることになる。また、上述のように、リンPを、これよりも軽元素であるホウ素Bで置換するため、固体電解質リチウムイオン導電体3の軽量化を図ることができる。例えば、電気自動車などの移動体に大型の電池を搭載する場合には、電池の構成材料を軽量化できることは大きなメリットとなる。このように、固体電解質リチウムイオン導電体3を、Li3PS4の多形結晶構造の1つであり、高いイオン導電率を示すβ構造を母構造とし、β構造を安定存在させつつ、安価で軽量にするために、Li3PS4のリンの一部をホウ素Bで置換した固溶系としている。したがって、本実施形態にかかるリチウムイオン導電体及びその製造方法、全固体リチウム二次電池によれば、室温でLi3PS4の結晶構造がイオン導電率の高いβ構造になっているリチウムイオン導電体、即ち、全固体リチウム二次電池の固体電解質3を実現することができ、リチウムイオン導電体、即ち、全固体リチウム二次電池の固体電解質3の室温でのイオン導電性を向上させ、全固体リチウム二次電池の内部抵抗を低減して、その出力特性負荷特性を向上させることができるという利点がある。なお、本発明は、上述した実施形態に記載した構成に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形することが可能である。例えば、上述の実施形態では、上述のような結晶構造を有する固体電解質リチウムイオン導電体3を、後述の実施例における粉末X線回折データ図6参照に基づいて、Li33/4xBxP1-3/4xS40.2≦x≦1.0で表される組成を有するものとしているが、これに限られるものではない。つまり、上述の実施形態の製造方法によって固体電解質リチウムイオン導電体3を製造する場合、後述の実施例のイオン導電率データ図9参照に基づくと、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される組成を有するものであれば、室温で高いイオン導電率を有するものとなり、室温でのイオン導電性を向上させ、全固体リチウム二次電池の内部抵抗を低減して、その出力特性を向上させることができる。つまり、リチウムLi、リンP、ホウ素B及び硫黄Sを混合し、加熱して溶融させた後、冷却して焼成体を形成し、焼成体を粉砕した後、再度、溶融しない温度で焼成して、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される組成を有するリチウムイオン導電体を製造すれば、室温で高いイオン導電率を有するものとなり、室温でのイオン導電性を向上させ、全固体リチウム二次電池の内部抵抗を低減して、その出力特性を向上させることができる。好ましくは、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.000で表される組成を有するものとする。特に、後述の実施例のイオン導電率データ図9参照に基づくと、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦0.800で表される組成を有するものとするのが好ましく、より好ましくは、Li33/4xBxP1-3/4xS40.300≦x≦0.500で表される組成を有するものとする。以下、実施例によって本発明を更に詳細に説明する。ただし、本発明は以下の実施例によって限定されるものではない。固体電解質リチウムイオン導電体の合成方法まず、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sをグローブボックス内でメノウ乳鉢を用いて混合し、ペレット成型した。次に、このペレット成型された混合物を、内面をガラス質炭素で被覆した石英管中に減圧封入し、混合物が溶融する温度である約700°Cに加熱して約4時間保持した後、室温まで自然冷却して焼成体焼成試料を得た。次に、このようにして得られた焼成体を、振動式カップミルを用いて約90分間粉砕し、再度、一軸プレスして成型した後、成型された焼成体を減圧封入し、焼成体が溶融しない温度である約550°Cで約8時間焼成して、固体電解質リチウムイオン導電体を得た。実施例1Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.200とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.2428g、4.2309g、0.0973g、0.4309gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。なお、xはホウ素Bの組成割合であり、これはホウ素BによってリンPが置換された量であるため、図5ではxをB置換量としている。実施例2Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.250とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.2857g、4.0533g、0.1217g、0.5410gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。実施例3Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.300とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.3330g、3.8747g、0.1481g、0.6490gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。実施例4Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.400とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.4231g、3.5128g、0.1953g、0.8688gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。実施例5Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.600とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.6095g、2.7818g、0.2954g、1.3138gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。実施例6Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.800とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.7965g、2.0424g、0.3960g、1.7660gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。実施例7Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=1.000とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.9875g、1.2864g、0.5006g、2.2268gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。比較例1Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.100とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.1533g、4.5868g、0.0481g、0.2143gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。比較例2Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.150とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、3.194g、4.4069g、0.0728g、0.3225gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。比較例3Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=1.333とした場合の組成比に基づいて、図5に示すように、硫化リチウムLi2S、五硫化二リンP2S5、ホウ素B、硫黄Sの秤量値を、それぞれ、4.3142g、0g、0.6774g、3.0135gとし、これらを混合し、上述の合成方法で固体電解質リチウムイオン導電体を得た。固体電解質リチウムイオン導電体の評価まず、粉末X線回折測定を行なって、上述のようにして得られた各実施例1~7及び各比較例1~3の固体電解質リチウムイオン導電体の結晶構造を評価するともに、実施例3の固体電解質リチウムイオン導電体の結晶構造β相の温度依存性を評価した。ここでは、粉末X線回折測定として、各実施例1~7及び各比較例1~3の固体電解質リチウムイオン導電体について実験室X線回折測定を行なうとともに、実施例3の固体電解質リチウムイオン導電体について放射光X線回折測定を行なった。まず、実験室X線回折測定では、装置としてRigaku社のRINT[出力電圧管電圧40kv、出力電流管電流30mA]を用い、測定範囲を10°≦2θ≦60°とし、測定温度を27°C室温とし、走査速度1.2°/minで連続測定を行なって、図6に示すような回折図形データを得た。ここで、図6は、Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.100、0.150、0.200、0.250、0.300、0.400、0.600、0.800、1.000、1.333のそれぞれの場合の室温ここでは約27°Cでの実験室X線回折測定によって得られた回折図形を示している。図6に示すように、x=0.100、0.150の場合比較例1、2、γ構造になっており、x=0.200、0.250、0.300、0.400、0.600、0.800、1.000の場合実施例1~7、β構造になっており、x=1.333の場合比較例3、γ構造やβ構造以外の構造になっていた。つまり、x=0.150とx=0.200との間でγ相からβ相に結晶相が変化し、x=1.000とx=1.333との間でβ相からこれ以外の相に結晶相が変化していた。このように、上述の合成方法によって得られた各実施例1~7の固体電解質リチウムイオン導電体は、Li3PS4の結晶構造のリンPの一部がホウ素Bで置換されて室温でβ構造になっていた。そして、Li3PS4の結晶構造のリンPの一部がホウ素Bで置換されて室温でβ構造になっている固体電解質リチウムイオン導電体の組成は、図6に示す粉末X線回折データに基づいて、Li33/4xBxP1-3/4xS40.2≦x≦1.0で表される。次に、放射光X線回折測定では、放射光施設SPring-8、ビームラインBL19B2を用い、波長0.6Åとし、測定温度範囲を-180°C~300°Cとして測定を行なって、図7に示すような回折図形回折データを得た。ここで、図7は、Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.3実施例3にし、温度を変えてここでは-180°C、27°C、300°C、放射光X線回折測定を行なって得られた回折図形を示している。図7に示すように、いずれの温度においてもβ構造を示す回折図形に変化は見られず、温度変化によって相変化はなかった。つまり、低温ここでは-180°C、室温ここでは27°C、高温ここでは300°Cのいずれの温度においてもβ構造が安定して存在していた。次に、イオン導電率測定を行なって、上述のようにして得られた各実施例1~7及び各比較例1~3の固体電解質リチウムイオン導電体のイオン導電率を評価した。イオン導電率の評価は、交流インピーダンス法を用いて行なった。具体的には、上述の各実施例1~7及び各比較例1~3の固体電解質リチウムイオン導電体を、材料としてSKD11を用いた10mmφの治具[ここでは上側が電極端子、下側が電極端子-となる]を持つ電気化学セルに取り付けて、評価装置としてMetrohmAutolab社のAUTOLABFRA周波数応答解析装置を用い、印加電圧を0.1Vとし、周波数応答領域を1MHz~1Hzとし、測定温度を27°C室温として、インピーダンスを測定した。そして、測定されたインピーダンスのデータに、図8に示すように、一つの半円弧を外挿し、Z′軸との右端の交点を粒界抵抗として、イオン導電率を算出した。ここでは、固体電解質リチウムイオン導電体の厚さをtcmとし、測定に用いた治具の面積をScm2とし、粒界抵抗の抵抗値をRΩとして、次式によって、イオン導電率σS/cmを算出した。tcm/RΩ/Scm2=σ1/Ωcm=σS/cmここで、図9は、Li33/4xBxP1-3/4xS4固溶系においてx=0.100、0.150、0.200、0.250、0.300、0.400、0.600、0.800、1.000のそれぞれの場合の室温ここでは約27°Cでのイオン導電率データを示している。図9に示すように、x=0.100の場合比較例1、イオン導電率は1.4×10-6S/cmであり、x=0.150の場合比較例2、イオン導電率は9.6×10-6S/cmであり、この範囲では、イオン導電率は線形に変化し、直線で近似できる。また、x=0.200の場合実施例1、イオン導電率は2.9×10-5S/cmであり、x=0.250の場合実施例2、イオン導電率は5.1×10-5S/cmであり、x=0.300の場合実施例3、イオン導電率は9.2×10-5S/cmであり、x=0.400の場合実施例4、イオン導電率は1.5×10-4S/cmであり、x=0.600の場合実施例5、イオン導電率は7.7×10-5S/cmであり、x=0.800の場合実施例6、イオン導電率は8.8×10-6S/cmであり、この範囲では、イオン導電率は非線形に変化し、曲線で近似できる。この曲線と上記直線との交点はx=0.155である。また、x=0.800の場合実施例6、イオン導電率は8.8×10-6S/cmであり、x=1.000の場合実施例7、イオン導電率は2.1×10-6S/cmであり、この範囲では、イオン導電率は線形に変化し、直線で近似できる。この直線と横軸との交点はx=1.300である。また、この直線と上記曲線との交点はx=0.800である。なお、実際には、xを0.100よりも小さくした場合、イオン導電率が10-6S/cmよりも低くなったため、図9ではデータをプロットしていない。また、xを1.300よりも大きくした場合、イオン導電性を示さなかったため、図9ではデータがプロットされていない。例えば、Li3PS4は、xが0.100よりも小さい場合に含まれるが、室温ではイオン導電率が10-6S/cmよりも低い。また、Li3BS3は、xが1.300よりも大きい場合に含まれるが、室温ではイオン導電性を示さない。このように、xが0.155以上1.300以下の場合、即ち、上述の合成方法によって得られた各実施例1~7の固体電解質リチウムイオン導電体は、Li3PS4やLi3BS3と比較すると、室温でのイオン導電率が高くなり、イオン導電性が向上する。つまり、xが0.155以上1.300以下の場合、即ち、上述の合成方法によって得られた各実施例1~7の固体電解質リチウムイオン導電体は、Li3PS4やLi3BS3と比較して、リチウムイオンが通りやすい導電経路を持った結晶構造が構築されるため、イオン導電性が向上する。この場合、リチウムイオン導電体固体電解質の組成は、図9に示すイオン導電率データに基づいて、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.300で表される。好ましくは、リチウムイオン導電体固体電解質の組成は、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦1.000とする。特に、xを0.155以上0.800以下にすると、急激に室温でのイオン導電率が高くなり、イオン導電性が向上するため、xを0.155以上0.800以下にするのが好ましい。つまり、好ましくは、Li33/4xBxP1-3/4xS40.155≦x≦0.800で表される組成を有するものとする。また、xを0.300以上0.500以下にすると、室温でのイオン導電率が約10-4S/cm程度となり、イオン導電性が向上するため、xを0.300以上0.500以下にするのがさらに好ましい。つまり、さらに好ましくは、Li33/4xBxP1-3/4xS40.300≦x≦0.500で表される組成を有するものとする。なお、上述の粉末X線回折データ図6参照に基づくとβ構造を有する、即ち、結晶構造のb軸方向のみに沿って一次元の導電経路異方的な導電経路を持つ固体電解質リチウムイオン導電体であるが、a,b,c軸の結晶配向が揃っていないもの粉体のイオン導電率を求め、図9に示している。このため、導電経路が一軸に揃っておらず、β構造を有する固体電解質リチウムイオン導電体の導電経路を通るリチウムイオンが、a,b,c軸のそれぞれの方向で即ち等方的に観測されてしまい、上述の粉末X線回折データ図6参照に基づくとγ構造を有するものよりも低いイオン導電率になってしまっているものがある。しかしながら、実際に全固体リチウム二次電池として用いる場合には、固体電解質リチウムイオン導電体を、結晶構造のb軸方向のみに沿う一次元の導電経路が一軸に揃うように、配向成膜することになる。このように配向成膜されたβ構造を有する固体電解質リチウムイオン導電体のイオン導電率は、図9に示すイオン導電率データよりも約5倍程度向上する。これに対し、γ構造を有する固体電解質リチウムイオン導電体は、異方的な導電経路を持たないため、たとえ配向成膜したとしても、イオン導電率は向上しない。したがって、図9に示すイオン導電率データにおいて、上述の粉末X線回折データ図6参照に基づくとβ構造を有する固体電解質リチウムイオン導電体がγ構造を有するものよりも低いイオン導電率になってしまっていても、実際の全固体リチウム二次電池として用いる場合には、上述の粉末X線回折データ図6参照に基づくとβ構造を有する固体電解質リチウムイオン導電体がγ構造を有するものよりも高いイオン導電率を示すことになる。全固体リチウム二次電池の作製方法まず、LiCoO2と、上述のようにして合成された固体電解質材料ここでは実施例3を6:4の割合で混ぜ合わせて、正極1を作製した。また、Li-Alと、上述のようにして合成された固体電解質材料ここでは実施例3を7:3の割合で混ぜ合わせて、負極2を作製した。そして、図10A、図10Bに示すように、電気化学セル10に備えられる10mmφの治具11の間に、負極2、上述のようにして合成された固体電解質ここでは実施例33、正極1を順番に積層させ、加圧して、全固体リチウム二次電池を作製した。なお、図10A、図10B中、符号12はセルセル外殻である。全固体リチウム二次電池の評価上述のようにして作製した全固体リチウム二次電池の充放電評価を行なった。上述のようにして作製した全固体リチウム二次電池、即ち、上述のようにして合成された固体電解質ここでは実施例33を備える全固体リチウム二次電池では、室温で電池動作を確認することができ、図11に示すような放電曲線が得られ、良好な負荷特性出力特性が得られた。これに対し、Li3PS4やLi3BS3比較例3によって形成された固体電解質やγ構造を有する固体電解質比較例1,2を備える全固体リチウム二次電池を作製し、充放電評価を行なったところ、動作しなかった。つまり、Li3PS4やLi3BS3比較例3によって形成された固体電解質やγ構造を有する固体電解質比較例1,2を備える全固体リチウム二次電池は、内部抵抗が大きすぎて電池動作せず、放電曲線が得られなかった。"