"第一仮想円に沿って配置された固定磁石部と、前記第一仮想円と同軸上で対向する第二仮想円に沿って前記固定磁石部の磁力影響領域内を通過可能に配置された可動磁石部と、前記可動磁石部を前記第二仮想円に沿って回転可能に支持する回転支持手段と、を備え、前記固定磁石部が、前記第一仮想円から前記第二仮想円に向かって積層された平板状の下層磁石及び上層磁石で形成され、前記第一仮想円に対向する領域において、前記下層磁石の表面の一部が前記上層磁石の周縁部より外側に突出するように配置し、前記下層磁石及び前記上層磁石の表面が、前記可動磁石部の回転方向に対して下り勾配若しくは上り勾配をなすように配置し、前記可動磁石部に、前記第一仮想円に向かって突出する半球部を設け、前記下層磁石及び前記上層磁石の表面の極性と、前記可動磁石部の半球部の極性と、を同じとしたことを特徴とする回転維持装置。前記下層磁石として前記第一仮想円に沿って隣り合う複数の平板状磁石を配置し、前記上層磁石として円環板状磁石を配置した請求項1記載の回転維持装置。前記可動磁石部がその回転方向に沿って前記固定磁石部から離れる側に位置する前記平板状磁石の一部を前記可動磁石の回転方向に沿って突出させて配置し、突出した前記平板状磁石の下面に副下層磁石を配置した請求項2記載の回転維持装置。前記下層磁石と前記上層磁石との間に平板状の中層磁石を介在させた請求項2または3記載の回転維持装置。前記円環板状磁石の内周の前記第二仮想円に対向する領域に、管状の磁性部材をその軸心が前記円環状磁石の軸心と平行をなすように配置した請求項2~4のいずれかに記載の回転維持装置。前記可動磁石部の半球部の頂上に凹部を設けた請求項1~5のいずれかに記載の回転維持装置。前記可動磁石部の半球部において前記第一仮想円に対向する領域に、帯板状の磁性部材をその長辺方向が前記第一仮想円に沿うように付設した請求項1~6のいずれかに記載の回転維持装置。前記可動磁石部を、複数の円板状磁石及び半球状磁石を積層させて形成した請求項1~7のいずれかに記載の回転維持装置。特許文献1記載の運動状態維持装置は、運動体に駆動力を付与する側の磁石の形状や配置状態が複雑であり、それぞれの磁石の配置状態を的確に設定する必要があるため、製作が困難である。本発明が解決しようとする課題は、簡素な形状の磁石を用いて容易に製作可能であり、優れた連続回転機能を発揮する回転維持装置を提供することにある。本発明の回転維持装置は、第一仮想円に沿って配置された固定磁石部と、前記第一仮想円と同軸上で対向する第二仮想円に沿って前記固定磁石部の磁力影響領域内を通過可能に配置された可動磁石部と、前記可動磁石部を前記第二仮想円に沿って回転可能に支持する回転支持手段と、を備え、前記固定磁石部が、前記第一仮想円から前記第二仮想円に向かって積層された平板状の下層磁石及び上層磁石で形成され、前記第一仮想円に対向する領域において、前記下層磁石の表面の一部が前記上層磁石の周縁部より外側に突出するように配置し、前記下層磁石及び前記上層磁石の表面が、前記可動磁石部の回転方向に対して下り勾配若しくは上り勾配をなすように配置し、前記可動磁石部に、前記第一仮想円に向かって突出する半球部を設け、前記下層磁石及び前記上層磁石の表面の極性と、前記可動磁石部の半球部の極性と、を同じとしたことを特徴とする。ここで、前記下層磁石及び前記上層磁石の表面の極性と、前記可動磁石部の半球部の極性と、を同じとしたとは、前記下層磁石及び前記上層磁石の表面と、前記可動磁石部の半球部とが、互いにN極同士またはS極同士であることをいう。このような構成において、可動磁石部に対して第一仮想円に沿った初期回転力を付与すると、固定磁石部を形成する平板状の下層磁石の磁力と上層磁石の磁力との相互作用により、可動磁石部が固定磁石部の磁力影響領域に接近するときに受ける反発力及び可動磁石部が固定磁石部の磁力影響領域を通過するときに受けるスラスト方向第一仮想円の軸心方向の反発力が緩和されるとともに、可動磁石部が固定磁石部の磁力影響領域から離れるときの反発力が強化されるため、固定磁石部の磁力影響領域内に、可動磁石部の通過軌道に沿った磁力付勢軌道が形成される。従って、前記磁力付勢軌道に進入した可動磁石部が固定磁石部から受ける付勢力が可動磁石部に有効に作用し、可動磁石部に対する回転駆動力を付与するため、優れた連続回転機能を発揮する。また、固定磁石部は平板状の磁石で形成することができ、可動磁石部は半球部を有する磁石で形成することができるため、当該回転維持装置は、簡素な形状の磁石を用いて容易に製作可能である。ここで、前記下層磁石として前記第一仮想円に沿って隣り合う複数の板状磁石を配置し、前記上層磁石として円環板状磁石を配置することが望ましい。このような構成とすれば、可動磁石部が固定磁石部の磁力影響領域を通過するときに、その通過を阻害する方向に作用する反発磁力及び吸引磁力が緩和されるため、可動磁石部に有効に作用する磁力付勢軌道を形成することができる。また、前記可動磁石部がその回転方向に沿って前記固定磁石部から離れる側に位置する前記平板状磁石の一部を前記可動磁石の回転方向に沿って突出させて配置し、突出した前記平板状磁石の下面に副下層磁石を配置することもできる。このような構成とすれば、固定磁石部の磁力影響領域内に、可動磁石部の回転方向に沿って、付勢領域が長く、且つ、付勢作用が強力で滑らかな磁力付勢軌道を形成することができるため、連続回転機能が向上する。さらに、磁力付勢軌道の形状を自在に設定することができ、固定磁石部の配置間隔を小さくすることができる。また、前記下層磁石と前記上層磁石との間に平板状の中層磁石を介在させることもできる。このような構成とすれば、可動磁石部が固定磁石部の磁力影響領域を通過するときに受けるスラスト方向の反発力をさらに緩和することができるため、連続回転機能が向上する。一方、前記円環状磁石の内周の前記第二仮想円に対向する領域に、管状の磁性部材をその軸心が前記円環状磁石の軸心と平行をなすように配置することもできる。このような構成とすれば、可動磁石部が固定磁石部の磁力影響領域を通過するときに受ける付勢力を増大することができるため、連続回転機能が向上する。また、前記可動磁石部の半球部の頂上に凹部を設けることもできる。このような構成とすれば、可動磁石部が固定磁石部の磁力影響領域に接近するときに受ける反発力を緩和することができるため、固定磁石部の磁力影響領域へ可動磁石部がスムーズに進入することができるようになり、連続回転機能が向上する。さらに、前記可動磁石部の半球部の前記第一仮想円に対向する領域に、帯板状の磁性部材をその長辺方向が前記第一仮想円に沿うように貼着することもできる。このような構成とすれば、可動磁石部が固定磁石部の磁力影響領域に接近するときに受ける反発力を緩和することができるため、固定磁石部の磁力影響領域へ可動磁石部がスムーズに進入することができるようになり、連続回転機能の向上に有効である。また、前記可動磁石部を、複数の円板状磁石及び半球状磁石を積層させて形成することもできる。このような構成とすれば、一体構造の可動磁石部に比べ、その製作工程を簡易化することができる。本発明により、簡素な形状の磁石を用いて容易に製作可能であり、優れた連続回転機能を発揮する回転維持装置を提供することができる。図1~図5に基づいて、本発明の第一実施形態である回転維持装置100について説明する。図1~図3に示すように、回転維持装置100は、第一仮想円M1に沿って配置された複数の固定磁石部10と、第一仮想円M1の軸心M1cと同軸上で対向する第二仮想円M2に沿って固定磁石部10の磁力影響領域内を通過可能に配置された複数の可動磁石部20と、可動磁石部20をそれぞれ第二仮想円M2に沿って回転可能に支持する回転支持手段であるアーム21、ハブ22及び回転軸23と、を備えている。複数の固定磁石部10は、軸心M1cを中心とする第一仮想円M1に沿って平板状の固定部材30に等間隔に固定され、回転軸23は軸心M1cと同心をなす軸受け24を介して固定部材30に回転可能に軸支されている。複数の可動磁石部20は、軸心M1cと同心をなす第二仮想円M2に沿って互いに等間隔に配置され、それぞれアーム21及びハブ22を介して回転軸23に固定されている。第二仮想円M2の軸心及び回転軸23の軸心は第一仮想円M1の軸心M1cと一致している。図2~図3に示すように、固定磁石部10は、第一仮想円M1から第二仮想円M2に向かって積層された平板状の下層磁石11平板状磁石11a,11b及び円環板状の上層磁石12で形成され、第一仮想円M1に沿った領域において、下層磁石11平板状磁石11a,11bの表面11as,11bsの一部が上層磁石12の周縁部12aより外側に突出するように配置されている。また、下層磁石11平板状磁石11a,11bの表面11as,11bs及び上層磁石12の表面12sが、可動磁石部20の回転方向第二仮想円M2に沿った矢線R方向対して下り勾配をなすように配置されている。可動磁石部20は、アーム21先端に固定された円柱状の本体部20bと、本体部20bから第一仮想円M1に向かって突出する半球部20aと、を有し、下層磁石11平板状磁石11a,11bの表面11as,11bs及び上層磁石12の表面12sの極性と、可動磁石部20の半球部20aの極性と、が同じN極となるように配置されている。図2に示すように、平板状磁石11aは円形であり、平板状磁石11bは長方形である。なお、本実施形態では、下層磁石11平板状磁石11a,11bの表面11as,11bs及び上層磁石12の表面12aの極性と、可動磁石部20の半球部20aの極性と、を同じN極としているが、互いに同じ極性であればよいので、これに限定するものではなく、同じS極とすることもできる。図4に示すように、複数の固定磁石部10はそれぞれ短円筒状の固定具31を介して固定部材30の平面部30aに取り付けられている。固定具31の一方の端部に形成されたフランジ部31fが固体部材30の平面部30aに固着され、固定具31の他端部に形成された複数の切欠部31a,31bにそれぞれ板状磁石11a,11bが嵌め込まれ、略同一平面をなす平板状磁石11a,11bの表面11as,11bs上に、上層磁石12が貼着されている。図5に示すように、可動磁石部20は、半球部20a及びこれと一体化した本体部20bで構成され、本体部20bの基端部を円皿形の連結部材25内に収容した状態でボルト26及びナット27にてアーム21の先端に固定されている。ボルト26は半球部20aから本体部20bに向かって可動磁石部20の軸心20cを貫通して挿通され、連結部材25の底部25aから突出する雄ネジ部26bにワッシャ28を介してナット27が螺着されている。ボルト26先端の半球状のヘッド部26aは、可動磁石部20の半球部20aの先端から突出している。可動磁石部20は、複数の円環板状磁石20buを積層して形成された本体部20bと、その先端側に積層された半球状磁石20auとで、形成されている。また、可動磁石部20は、アーム21の一部に曲げ部及び捻り部図示せずを設けることにより、その半球部20a側の軸心20cの側が第二仮想円M2の外側に広がる方向に傾斜するとともに、可動磁石部20の回転方向図1の矢線R方向を向くような姿勢で、アーム21先端に取り付けられている。図1に示す回転維持装置100において、静止している可動磁石部20に対し、矢線R方向の初期回転力を加えると、可動磁石部20は回転軸23を中心に回転し始める。この後は、固定磁石部10を形成する下層磁石11平板状磁石11a,11bの磁力と上層磁石12の磁力との相互作用により、可動磁石部20が固定磁石部10の磁力影響領域に接近するときに受ける反発力及び可動磁石部20が固定磁石部10の磁力影響領域を通過するときに受けるスラスト方向第一仮想円M1の軸心方向の反発力が緩和され、また、可動磁石部20が固定磁石部10の磁力影響領域から離れるときの反発力が強化される。これにより、固定磁石部10の磁力影響領域内に、可動磁石部20の通過軌道に沿った磁力付勢軌道が形成され、この磁力付勢軌道に進入した可動磁石部20が固定磁石部10から受ける付勢力が可動磁石部20に有効に作用し、可動磁石部20に対して矢線R方向図1参照の回転駆動力が付与される。このような回転駆動力は複数の固定磁石部10から可動磁石部10に順次作用し、各可動磁石部20に連接されたアーム21及びハブ22を介して回転軸23を回転駆動するので、回転軸23は長期間に亘って一定方向Rの回転を維持することができる。また、固定磁石部10は平板状の下層磁石11平板状磁石11a,11b及び上層磁石12で形成することができ、可動磁石部20は半球部20aを有する半球状磁石20au及び複数の円環板状磁石20buで形成することができるため、当該回転維持装置100は、簡素な形状の磁石を用いて容易に製作可能である。さらに、下層磁石11及び上層磁石12を前述の構成としたことにより、可動磁石部20が固定磁石部10の磁力影響領域を通過するときに、その通過を阻害する方向に作用する反発磁力及び吸引磁力が緩和されるため、可動磁石部20に有効に作用する磁力付勢軌道を形成することができる。なお、回転維持装置100においては、8個の固定磁石部10と3個の可動磁石部を配置しているが、固定磁石部及び可動磁石部の個数を限定するものではない。ただし、複数の固定磁石部と可動磁石部とが互いに吸引し合った状態となって可動磁石部の回転運動が停止するのを回避するため、固定磁石部の個数を可動磁石部の個数より大とするとともに、固定磁石部の個数を可動磁石部の個数で除した値が整数とならないように設定することが望ましい。次に、図6~図14に基づいて、本発明の第二実施形態~第六実施形態について説明する。なお、図6~図14において図1~図5中の符号と同符号を付している部分は回転維持装置100を構成する部分と同じ構造、機能を有する部分であり、説明を省略する。図6に示す第二実施形態の回転維持装置200においては、可動磁石部20xが、断面形状がテーパ状の複数の円環板状磁石20cuを積層して形成された本体部20bxと、その先端側に取り付けられた半球状磁石20auと、で形成されている。複数の円環板状磁石20cu及び半球状磁石20auはく字状に折れ曲がったボルト26xを介してアーム21先端に固定されている。可動磁石部20xにおいては、本体部20bxがく字状に折れ曲がり、半球部20aが矢線R方向を向くように傾斜しているため、矢線R方向に回転する可動磁石部20xが、固定磁石部10の磁力影響領域から離れるときに固定磁石部10から受ける吸引力を低減することができ、連続回転機能の向上に有効である。次に、図7,図8に示すように、第三実施形態の回転維持装置300においては、固定磁石部40が、第一仮想円M1から第二仮想円M2に向かって積層された平板状の下層磁石41円板状磁石41a,41b及び円弧板状の上層磁石42で形成され、第一仮想円M1に沿った領域において、下層磁石41円板状磁石41a,41bの表面41as,41bsの一部が上層磁石42の周縁部42aより外側に位置するように配置されている。また、下層磁石41円板状磁石41a,41bの表面41as,41bs及び上層磁石42の表面42sが、第二仮想円M2に沿って矢線R方向に移動する可動磁石部20の対して上り勾配をなすように配置されている。円板状磁石41a,41bは、フランジ部33fを共有する短円筒状の固定具33a,33bを介して固定部材30に取り付けられている。次に、図9,図10示す、第四実施形態の回転維持装置400は、第一仮想円M1に沿って配置された固定磁石部50と、第一仮想円M1と同軸上で対向する第二仮想円M2に沿って固定磁石部50の磁力影響領域内を通過可能に配置された可動磁石部20yと、可動磁石部20yを第二仮想円M2に沿って回転可能に支持する回転支持手段であるアーム21などと、を備えている。固定磁石部50は、第一仮想円M1から第二仮想円M2に向かって積層された平板状の下層磁石51円板状磁石51a,51b及び円環板状の上層磁石52で形成され、下層磁石51と上層磁石52との間に円板状の中層磁石53を介在させている。第一仮想円M1に対向する領域において、下層磁石51円板状磁石51a,51bの表面51as,51bsの一部が中層磁石53の周縁部53aより外側に突出するように配置され、中層磁石53の周縁部53aが上層磁石52の周縁部52aより外側に突出するように配置されている。下層磁石51円板状磁石51a,51bの表面51as,51bs、中層磁石53の表面53s及び上層磁石52の表面52sが、可動磁石部20yの回転方向矢線R方向に対して上り勾配をなすように配置されている。また円環板状の上層磁石52の内周において第二仮想円M2に対向する領域に、円管状の磁性部材54が、その軸心54cが円環状の上層磁石52の軸心52cと平行をなすように配置されている。磁性部材54は鉄やニッケルなどの磁石に着く性質を有する材料で形成されている。可動磁石部20yの先端側には、第一仮想円M1に向かって突出する半球部60aが設けられ、下層磁石51円板状磁石51a,51bの表面51as,51bs、中層磁石53の表面53s及び上層磁石52の表面52sの極性と、可動磁石部20yの半球部60aの極性と、を同じN極としている。半球部60aの頂上部には、その半球面の中心方向に凹んだ穴部60bが設けられ、可動磁石部20yをアーム21に固定するボルト26yのヘッド部26yaが穴部60b内に埋没した状態で締め付けられている。下層磁石51と上層磁石52との間に円平板状の中層磁石53を介在させたことにより、可動磁石部20yが固定磁石部50の磁力影響領域を通過するときに受けるスラスト方向の反発力を緩和することができるため、連続回転機能が向上する。また、円環状の上層磁石52の内周領域に、円管状の磁性部材54を配置したことにより、可動磁石部20yが固定磁石部50の磁力影響領域を通過するときに受ける付勢力を増大することができるため、連続回転機能が向上する。さらに、可動磁石部20yの半球部60aの頂上に凹部穴部60bを設けたことにより、可動磁石部20yが固定磁石部50の磁力影響領域に接近するときに受ける反発力を緩和することができるため、固定磁石部50の磁力影響領域へ可動磁石部20yがスムーズに進入することができ、連続回転機能が向上する。次に、図11,図12に基づいて、本発明の第五実施形態について説明する。なお、図11,図12において図9,図10中の符号と同符号を付している部分は回転維持装置400を構成する部分と同じ構造、機能を有する部分であり、説明を省略する。図11,図12に示す回転維持装置500においては、可動磁石部20zの先端側の半球部70aにおいて第一仮想円M1に対向する領域に、帯板状の磁性部材71が、その長辺方向71Lが第一仮想円M1に沿うように付設されている。磁性部材71は、帯板状の長辺方向71Lが半球部70aの球面に沿って湾曲した形状であり、その一方の短辺部71aを、半球部70aの頂上に露出したボルト26zのヘッド部26zaに固着させることによって可動磁石部20zに取り付けられている。磁性部材71は、鉄やニッケルなどのように磁石に着く性質を有する材料で形成することができる。可動磁石部20zの半球部70aに磁性部材71を付設したことにより、可動磁石部20zが固定磁石部50の磁力影響領域に接近するときに受ける反発力を緩和することができるため、固定磁石部50の磁力影響領域へ可動磁石部20zがスムーズに進入することができ、連続回転機能の向上に有効である。回転維持装置100,200,300,400,500を構成する各部材の材質は限定しないが、固定部材30及びアーム21は非磁性材料磁石に着かない材料で形成し、連結部材25、ボルト26,26x,26y,26z及びナット27は磁性材料磁石に着く材料で形成することが望ましい。また、本発明は回転維持装置100,200,300,400,500に限定しないので、例えば、可動磁石部20,20x,60,70を固定状態として、固定磁石部10,40,50が可動磁石部20,20x,60,70に対して相対的に回転する構成とすることもできる。次に、図13,図14に基づいて、本発明の第六実施形態について説明する。なお、図13,図14において、図9,図10中の符号と同符号を付している部分は回転維持装置400を構成する部分と同じ構造、機能を有する部分であり、説明を省略する。また、図13,図14に示す回転維持装置600おいては、前述した可動磁石部20または可動磁石部20x,20y,20zが用いることができるが、それを省略して示している。図13,図14に示す回転維持装置600においては、固定磁石部60が、第一仮想円M1から第二仮想円M2に向かって積層された平板状の下層磁石61平板状磁石61a,61b及び円環板状の上層磁石62で形成され、第一仮想円M1に沿った領域において、下層磁石61平板状磁石61a,61bの表面61as,61bsの一部が上層磁石62の周縁部62aより外側に突出するように配置されている。また、下層磁石61平板状磁石61a,61bの表面61as,61bs及び上層磁石62の表面62sが、可動磁石部図示せずの回転方向第二仮想円M2に沿った矢線R方向対して上り勾配をなすように配置されている。図13に示すように、平板状磁石61aは略円板状であり、平板状磁石61bは円弧板状である。図13,図14に示すように、可動磁石部図示せずがその回転方向矢線R方向に沿って固定磁石部から離れる側に位置する平板状磁石61bの一部を可動磁石の回転方向矢線R方向に沿って突出させて配置し、突出した平板状磁石61bの下面に略円板状の副下層磁石65を配置している。また、副下層磁石65の表面65sの一部が平板状磁石61bの周縁61cより突出している。副下層磁石65を配置したことにより、固定磁石部60の磁力影響領域内に、可動磁石部の回転方向矢線R方向に沿って、付勢領域が長く、且つ、付勢作用が強力で滑らかな磁力付勢軌道が形成されるため、優れた連続回転機能を発揮する。さらに、磁力付勢軌道の形状を自在に設定することができ、複数の固定磁石部60を配置する場合、その配置間隔を小さくすることができる。"