被処理体の加熱殺菌処理、および該加熱殺菌された被処理体の冷却処理を行う殺菌システムであって、前記被処理体を供給する被処理体供給経路と、前記被処理体供給経路によって供給された被処理体を予備加熱する予備加熱器と、前記予備加熱後の被処理体に通電することにより該被処理体を自己発熱させて殺菌するジュール加熱器と、前記殺菌後の被処理体を冷却する冷却器と、前記冷却後の被処理体を次工程へと送出する被処理体送出経路と、前記冷却器から吸熱して前記予備加熱器で放熱するヒートポンプと、を備え、前記予備加熱器内に設けられ、前記被処理体供給経路と接続されて該予備加熱器内に前記被処理体を通過させる予備加熱経路は複数本に分岐していることを特徴とする殺菌システム。前記複数本に分岐した予備加熱経路は、分岐前の前記被処理体供給経路を中心としてほぼ等間隔な放射状に配置されていることを特徴とする請求項1に記載の殺菌システム。当該殺菌システムは、前記複数本に分岐した予備加熱経路の分岐数に対応する数の前記ジュール加熱器を備えることを特徴とする請求項1または2に記載の殺菌システム。前記冷却器内に設けられ、前記ジュール加熱器と接続されて該冷却器内に前記被処理体を通過させる冷却経路は複数本に分岐していることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の殺菌システム。前記ジュール加熱器は、傾斜した状態で配置されていることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の殺菌システム。ところで、飲食物の製造工程における殺菌システムでは、上述したジュール加熱器を用いた殺菌工程の前にかかる飲食物を予め加熱する予備加熱工程が入ることがある。例えば特許文献1では、調合タンクにおいて調整された食品を、通電加熱装置ジュール加熱器に送出する前に殺菌装置加熱用熱交換装置に送入し、そこで予備殺菌を行っている。このような予備加熱工程予備殺菌工程を導入することにより、その後のジュール加熱器での温度上昇の幅が狭まるためかかるジュール加熱器における被処理体への負荷相当をさげることができ、ジュール加熱器での消費電力ひいては製造コストの削減を図ることができる。上記のような予備加熱にもちいられる予備加熱器では、加熱源として蒸気スチームが用いられることが一般的である。したがって、従来の殺菌システムでは、蒸気を生成するボイラ等が必然的に必要となる。しかし、ボイラのように化石燃料を燃焼させる設備であると、蒸気生成時燃焼時にCO2が発生するため環境負荷への観点において好ましくない。また、ボイラでは蒸気を生成するための化石燃料に莫大なランニングコストを要するため、コスト削減も要請されている。更に、予備加熱器において飲食物の加熱に用いられた蒸気はドレンにて排出されることも多く、ドレンが持つ熱量分のエネルギーロスが生じている。これに加えて、予備加熱器での予備加熱後にジュール加熱器において加熱殺菌された飲食物は、次工程に送られる前に冷却器において所定温度まで冷却されるため冷熱も必要となる。故に、従来の殺菌システムでは、システム全体への温熱および冷熱の投入エネルギー量が大きくなり、エネルギー効率が優れているとは言い難い。そこで近年、予備加熱器の熱源として、従来のボイラに替えてヒートポンプの採用が検討されている。ヒートポンプは、液体の一次冷媒熱媒体が、膨張して気化するときに周囲の熱を吸収し、凝縮して液化するときに熱を発する性質を利用している。これにより、殺菌システムにおける化石燃料の使用量の削減を図ることができ、ランニングコストおよびCO2排出量を抑制することが可能となる。またヒートポンプであれば、加熱殺菌された後の飲食物の熱を冷却器において吸熱し、その熱を予備加熱器における飲食物の予熱に用いることができる。したがって、冷却器において飲食物の冷却を行いつつ、その冷却によって得た熱が廃熱となることなく有効利用されるため、殺菌システムにおけるエネルギー効率の向上が図られる。上記のように熱源としてヒートポンプを用いれば様々な利点を享受できるものの、既存のボイラをヒートポンプに置き換えるには未だ解決するべき課題がある。詳細には、ボイラによって生成される蒸気は熱量が極めて大きいものの、効率よくヒートポンプによって生成される温水はおおよそ90°Cが上限であるため、潜熱分を持たない分その熱量は蒸気よりも小さい。故に、ヒートポンプによって生成される温水では予備加熱器において要求される必要熱量を満たすことができず被処理体の加熱が不十分になるおそれがあり、ヒートポンプの適用が困難となる事例があった。本発明は、このような課題に鑑み、ヒートポンプを熱源として用いた場合であっても、予備加熱器において必要とされる熱量を十分に確保し、被処理体を確実に加熱することが可能な殺菌システムを提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明にかかる殺菌システムの代表的な構成は、被処理体の加熱殺菌処理、および加熱殺菌された被処理体の冷却処理を行う殺菌システムであって、被処理体を供給する被処理体供給経路と、被処理体供給経路によって供給された被処理体を予備加熱する予備加熱器と、予備加熱後の被処理体に通電することにより被処理体を自己発熱させて殺菌するジュール加熱器と、殺菌後の被処理体を冷却する冷却器と、冷却後の被処理体を次工程へと送出する被処理体送出経路と、冷却器から吸熱して予備加熱器で放熱するヒートポンプと、を備え、予備加熱器内に設けられ、被処理体供給経路と接続されて予備加熱器内に被処理体を通過させる予備加熱経路は複数本に分岐していることを特徴とする。上記構成によれば、予備加熱器内において、被処理体を通過させる予備加熱経路が複数に分岐しているため、単一の予備加熱経路と比べて、被処理体と予備加熱経路との伝熱面積接触面積が増大する。これにより、ヒートポンプによって生成された温水からでも十分な熱量を得ることができるため、予備加熱器における加熱効率の向上が図られ、被処理体を確実に加熱することが可能となる。したがって、殺菌システムにおけるヒートポンプの適用範囲を拡大することができ、かかる殺菌システムのエネルギーコストの低減を図ることが可能となる。上記の複数本に分岐した予備加熱経路は、分岐前の被処理体供給経路を中心としてほぼ等間隔な放射状に配置されているとよい。かかる構成によれば、被処理体供給経路からの被処理体をすべての予備加熱経路に均等に送出することができ、それを通過する被処理体を均一に加熱することが可能となる。当該殺菌システムは、複数本に分岐した予備加熱経路の分岐数に対応する数のジュール加熱器を備えるとよい。ジュール加熱器の長さを短くすることができるため、ポンプの揚程を小さくし、動力による消費電力を低減させることが可能となる。上記の冷却器内に設けられ、ジュール加熱器と接続されて冷却器内に被処理体を通過させる冷却経路は複数本に分岐しているとよい。かかる構成により、冷却器においても、被処理体と冷却経路との伝熱面積が増大するため、冷却効率の向上を図ることが可能となる。上記のジュール加熱器は、傾斜した状態で配置されているとよい。これにより、垂直に配置した場合と比較してジュール加熱器における揚程を低下させることができるためポンプの負荷を軽減してその消費電力の削減が図れ、且つ殺菌システムの小型化を達成することが可能となる。本発明によれば、ヒートポンプを熱源として用いた場合であっても、予備加熱器において必要とされる熱量を十分に確保し、被処理体を確実に加熱することが可能な殺菌システムを提供することができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値などは、発明の理解を容易とするための例示に過ぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。第1実施形態図1は、第1実施形態にかかる殺菌システムの構成を示す概略図である。図1に示す殺菌システム100は、被処理体102の加熱殺菌処理、および加熱殺菌された被処理体102の冷却処理を行う。本実施形態では、殺菌システム100の殺菌対象となる被処理体102を、固形物102aを含む流体とする。かかる被処理体102の具体例としては、具材を含むスープや飲料を挙げることができるが、これに限定するものではない。また殺菌システム100は、固形物102aを含む流体以外にも高粘度の流体の殺菌にも好適に適用することができ、低粘度の流体の加熱にも適用可能である。殺菌システム100において、調理工程等の前工程を終えた被処理体102は、まず貯留槽110に送出されて貯留される。貯留槽110に貯留された被処理体102は、ポンプ120aを動力として被処理体供給経路120を通じて予備加熱器130に供給され、予備加熱器130において予備加熱される。予備加熱器130は、加熱水往き経路182および加熱水戻り経路184から構成される加熱水循環経路180が接続されていて、後述するヒートポンプ170との間に二次冷媒である加熱水が循環している。これにより、予備加熱器130内において、加熱水往き経路182からの加熱水との熱交換によって、被処理体供給経路120と接続された予備加熱経路132を通過する被処理体102を予備加熱することが可能となる。なお、予備加熱経路132の詳細については後に後述する。また予備加熱器130の内部には、複数の仕切板138が設けられている。これにより、予備加熱器130において、加熱水往き経路182から加熱水戻り経路184に至るまでの加熱水の経路長を増大させることができ、熱交換効率加熱効率の向上を図ることが可能となる。予備加熱後の被処理体102は、予備加熱器130の後段に配置されたジュール加熱器140a、140b、140cおよび140d以下、これらを総じてジュール加熱器140と称するによって殺菌される。なお、ジュール加熱器140a~140dはすべて同一の構成であるため、以下ジュール加熱器140aを例示して説明する。ジュール加熱器140aは、主に、PEI樹脂等の絶縁材料からなる筒体142aと、チタン等の導電材料からなる複数の電極144a、144b、144cおよび144dとから構成される。電極144a~144dは、筒体142aの周囲に所定間隔ごとに配置され、かかる筒体142aを貫通してその内部に露出している。これにより、電源不図示から電極144a~144dに電圧が印加されると、ジュール加熱器140a内厳密には筒体142a内を通過する被処理体102は、直接通電されることにより自己発熱する。そして、被処理体102の温度が殺菌温度に到達し、その殺菌温度が所定時間保持されることにより殺菌が行われる。上述したようにジュール加熱器140を用いて被処理体102を自己発熱させることにより、被処理体102流体およびそれに含まれる固形物102aを急速且つ均一に殺菌することができる。またジュール加熱器140は、単なる熱交換器とは異なり、殺菌対象たる被処理体102よりも高温になる電熱面を有さないため、被処理体102の焦げ付きなどを防ぐことができる。したがって、製品品質の向上を図りつつ、装置の洗浄を容易に行うことが可能である。本実施形態では、ジュール加熱器140a~140dは、傾斜した状態で配置される。これにより、ジュール加熱器140a~140dを垂直に配置した場合と比べて、その揚程を低下させることができる。したがって、ジュール加熱器140a~140dの下端から上端まで被処理体102を上昇させるためのポンプ120aの負荷が軽減され、ポンプ120aの消費電力の削減を図ることができる。また高さ方向において、殺菌システム100の小型化を達成することが可能となる。ジュール加熱器140において殺菌された被処理体102は、かかるジュール加熱器140の後段に配置された冷却器150によって冷却される。冷却器150は、冷却水往き経路192および冷却水戻り経路194から構成される冷却水循環経路190が接続されていて、後述するヒートポンプ170との間に二次冷媒である冷却水が循環している。これにより、冷却器150内において、冷却水往き経路192からの冷却水との熱交換によって、ジュール加熱器140と接続された冷却経路152を通過する被処理体102を冷却することが可能となる。なお、冷却経路152の詳細については後に詳述する。また本実施形態では、冷却器150においても内部に複数の仕切板158を設けている。これにより、冷却器150における冷却水往き経路192から冷却水戻り経路194までの冷却水の経路長を増大させ、熱交換効率冷却効率の向上を図ることが可能となる。上記の冷却器150により所定温度まで冷却された被処理体102は、冷却器150に厳密には冷却経路152の下流側に接続された被処理体送出経路160によって、充填工程等の次工程へと送出される。本実施形態では、上述した予備加熱器130において被処理体102を予備加熱するための熱源温熱源、および冷却器150において被処理体102を冷却するための熱源冷熱源としてヒートポンプ170を採用している。ヒートポンプ170は、冷却器150から吸熱して予備加熱器130で放熱し、それらの熱源となる。詳細には、ヒートポンプ170は、内部の一次冷媒循環経路170aに一次冷媒が循環していて、かかる一次冷媒循環経路170a上に、蒸発器172、圧縮手段174、凝縮器176および膨張手段178が設けられている。蒸発器172は、一次冷媒と、冷却水循環経路190を循環する冷却水二次冷媒との熱交換を行う。この熱交換により、一次冷媒は、冷却水戻り経路194からの冷却水が冷却器150における被処理体102の冷却により得た熱を吸熱して蒸発し、かかる冷却水は一次冷媒に放熱して冷却される。蒸発器172での熱交換後の一次冷媒は、圧縮手段174において電力を利用して圧縮されることにより高圧状態となって高熱を発する。一方、蒸発器172での熱交換後の冷却水は、冷却水往き経路192によって冷却器150に供給され被処理体102の冷却に再度用いられる。圧縮手段174で圧縮された一次冷媒は、凝縮器176において加熱水循環経路180を循環する加熱水二次冷媒との熱交換を行う。これにより、一次冷媒は、加熱水戻り経路184からの加熱水に放熱して凝縮し、膨張手段178において減圧状態とされて膨張冷却された後、再度蒸発器172における冷却水との熱交換を行う。一方、凝縮器176における一次冷媒との熱交換により、加熱水は一次冷媒の熱を吸熱して加熱される。加熱された加熱水は、加熱水往き経路182によって予備加熱器130に供給され、被処理体102の予備加熱に再度用いられる。上述したようにヒートポンプ170を採用することにより、加熱殺菌された後の被処理体102の熱を有効利用することができるため、エネルギーロスを削減し、殺菌システム100全体のエネルギー効率向上を図ることができる。また殺菌システム100における化石燃料の使用量の削減を図ることができ、ランニングコストおよびCO2排出量を抑制することが可能となる。しかしながら、ヒートポンプ170を熱源とすると、それによって生成される温水の熱量は顕熱となり、従来予備加熱器130の熱源となっていたボイラによって生成された潜熱分を持つ蒸気よりも小さい。このため、殺菌システム100にヒートポンプ170を適用する場合、それによって生成される温水では、予備加熱器130において要求される必要熱量を満たせず被処理体102の予備加熱が不十分になることが懸念されていた。そこで、本実施形態では、予備加熱器130内に被処理体102を通過させる予備加熱経路132を複数本の分岐予備加熱経路132a、132b、132cおよび132dに分岐している。これにより、予備加熱経路を単一にした場合と比べて、被処理体102と予備加熱経路132との伝熱面積接触面積が増大させることができる。したがって、被処理体102が温水から十分な熱量を得ることができるため、予備加熱器130における加熱効率の向上が図られ、被処理体102を確実に加熱することが可能となる。故に、殺菌システム100におけるヒートポンプ170の適用を促進し、殺菌システム100のエネルギーコストの低減が図れる。図2は、予備加熱器130内の予備加熱経路132を模式的に示す立体図である。なお、理解を容易にするために、図2では、予備加熱器130を一点鎖線によって示し、仕切板138は図示を省略している。図2に示すように、本実施形態においては、予備加熱器130内において、複数本に分岐した予備加熱経路すなわち分岐予備加熱経路132a~132dを、分岐前の被処理体供給経路120を中心としてほぼ等間隔な放射状に配置している。これにより、被処理体供給経路120からの被処理体をすべての分岐予備加熱経路132a~132d予備加熱経路に均等に送出することができ、それを通過する被処理体102を均一に加熱することが可能となる。また本実施形態では、殺菌システム100は、分岐予備加熱経路132a~132dの本数分岐数に対応する数のジュール加熱器140a~140dを備える。複数のジュール加熱器140a~140dに分かれていることから、各経路の長さを短くすることができ、ポンプ120aの揚程を小さくすることができる。このため、ポンプ動力による消費電力を低減させることができる。更に、本実施形態の冷却器150では、その内部に設けられ、かかる冷却器150に被処理体102を通過させる冷却経路152も複数に分岐させ、分岐冷却経路152a、152b、152cおよび152dとしている。これにより、冷却器150においても、被処理体102と冷却経路152との伝熱面積が増大するため、冷却効率の向上を図ることが可能となる。上記説明したように、本実施形態にかかる殺菌システム100によれば、予備加熱器130内において、被処理体102を通過させる予備加熱経路132が複数の分岐予備加熱経路132a~132dに分岐しているため、それらの伝熱面積接触面積が増大させることができる。これにより、ヒートポンプ170によって生成された温水からでも十分な熱量が得られ、予備加熱器130における加熱効率の向上が図られる。したがって、ヒートポンプ170を適用した殺菌システム100においても被処理体102を確実に加熱予備加熱することが可能となる。なお、上述した実施形態では、予備加熱器130における予備加熱経路132の分岐数、冷却器150における冷却経路152の分岐数、ならびに殺菌システム100が備えるジュール加熱器140の数をいずれも4つとしたが、この数は一例であり、限定するものではない。またそれらの数は、必ずしも一致させる必要はなく、それぞれ異なる数であってもよい。第2実施形態図3は、第2実施形態にかかる殺菌システムの構成を示す図である。第1実施形態の殺菌システム100では、予備加熱器130内において予備加熱経路132から複数の分岐予備加熱経路132a~132dに分岐し、同様に冷却器150内において冷却経路152から複数の分岐冷却経路152a~152dに分岐していた。これに対し、図3に示す第2実施形態の殺菌システム200では、予備加熱器130の上流側において、それに接続される被処理体供給経路120は、複数の分岐供給経路122a、122b、122cおよび122dに分岐していて、それらの分岐供給経路122a~122dに、予備加熱器130内の分岐予備加熱経路132a~132dが各々接続されている。そして、分岐予備加熱経路132a~132dは、予備加熱器130内において合流して予備加熱経路232となり、その予備加熱経路232が1つのジュール加熱器240の上流側に接続される。ジュール加熱器240の下流側には、冷却器150の冷却経路252が接続されていて、かかる冷却経路252は冷却器150内において分岐冷却経路152a~152dに分岐している。分岐冷却経路152a~152dは、複数の分岐送出経路162a、162b、162cおよび162dに接続されていて、それらの分岐送出経路162a~162dは合流して被処理体送出経路160となる。上述したように、予備加熱経路132および冷却経路152は、少なくとも予備加熱器130内部および冷却器150内部において分岐していればよく、それらが接続される被処理体供給経路120および被処理体送出経路160の段階から分岐が設けられていてもよい。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。