メインロープが巻き掛けられる複数のシーブ溝を外周部に有し、巻上機により回転駆動される駆動シーブの、前記シーブ溝の形状によって診断するエレベータの診断装置であって、前記巻上機に設置され、前記駆動シーブの下方に設けられたブラケットと、前記ブラケットに取り付けられ、前記駆動シーブ溝の形状を検出する非接触センサと、前記非接触センサにより検出したシーブ溝形状を表示させる表示装置と、前記表示装置に表示されたシーブ溝形状と、予め保持した基準寸法で描かれたシーブ溝形状とを比較し、前記駆動シーブの良否を判定する判定装置と、を備えたエレベータの診断装置。メインロープが巻き掛けられる複数のシーブ溝を外周部に有し、巻上機により回転駆動される駆動シーブの前記シーブ溝の形状によって診断するエレベータの診断装置であって、前記巻上機に設置され、前記駆動シーブの下方に設けられたブラケットと、前記ブラケットに取り付けられ、前記駆動シーブ溝の形状を検出する非接触センサと、前記非接触センサにより検出した溝形状を表示させる表示装置と、前記表示装置に表示された溝形状と、予め保持した基準寸法で描かれた溝形状とを比較し、前記駆動シーブの良否を判定する判定装置と、前記判定装置による判定が良の場合、測定時間における寸法変化量から、基準寸法までに至る時間を算出する計算装置と、を備えたエレベータの診断装置。前記判定装置により判定した情報を外部へ発報する発報装置を備えた請求項1記載のエレベータの診断装置前記計算装置により算出した情報を外部へ発報する発報装置を備えた請求項2記載のエレベータの診断装置。前記非接触センサは、磁力センサである請求項1又は請求項2に記載のエレベータの診断装置。前記非接触センサは、X線を用いたものである請求項1又は請求項2に記載のエレベータの診断装置。前記非接触センサは、渦電流センサである請求項1又は請求項2に記載のエレベータの診断装置。前記非接触センサは、前記ブラケットから取り外し可能な請求項1又は請求項2に記載のエレベータの診断装置。前記予め保持した基準寸法とは、前記駆動シーブの摩耗限界で描かれた溝形状を示すものである請求項1又は請求項2に記載のエレベータの診断装置。前記良否判定は、前記検出されたシーブ溝形状が、前記摩耗限界を超えている場合は、前記駆動シーブは交換する必要があると判定する請求項9に記載のエレベータの診断装置。メインロープが巻き掛けられる複数のシーブ溝を外周部に有し、巻上機により回転駆動される駆動シーブの、前記シーブ溝の形状によって診断するエレベータの診断装置であって、前記巻上機に設置され、前記駆動シーブの下方に設けられたブラケットと、前記ブラケットに取り付けられ、前記駆動シーブ溝の形状を検出する渦電流センサと、前記ブラケットに取り付けられ、前記駆動シーブ溝の形状を検出する光センサと、前記渦電流センサ及び前記光センサにより検出したシーブ溝形状を表示させる表示装置と、前記表示装置に表示され前記渦電流センサにより検出されたシーブ溝形状と、前記表示装置に表示され前記光センサにより検出されたシーブ溝形状とを比較し、前記駆動シーブ溝に付着したグリス量を算出する計算装置と、前記計算装置にて算出したグリス量と、予め入力したグリスの基準量とを比較し、グリス量の良否を判定する判定装置と、を備えたエレベータの診断装置。前記判定装置により判定した情報を外部へ発報する発報装置を備えた請求項11記載のエレベータの診断装置。前記駆動シーブの下方に設置され、前記判定装置により判定した結果が、基準量を超えた場合、前記シーブ溝に押し当てられ、シーブ溝に付着したグリスを除去する除去装置を備えた請求項11記載のエレベータの診断装置。前記メインロープの前記駆動シーブへの入り込み口の下方に設置され、前記判定装置により判定した結果が、基準量を超えた場合、前記メインロープに押し当てられ、メインロープに付着したグリスを除去する除去装置を備えた請求項11記載のエレベータの診断装置。前記シーブ溝のグリス除去装置と、前記メインロープのグリス除去装置を備えた請求項14記載のエレベータの診断装置。本発明が解決しようとする課題は、稼働中、駆動シーブのシーブ溝の形状を常時把握し、未然にシーブ溝摩耗によるトラブルを防ぐことが可能で、精度よく摩耗量を検出することができるエレベータの診断装置を提供することである。実施形態のエレベータの診断装置は、メインロープが巻き掛けられる複数のシーブ溝を外周部に有し、巻上機により回転駆動される駆動シーブの、前記シーブ溝の形状によって診断するエレベータの診断装置であって、前記巻上機に設置され、前記駆動シーブの下方に設けられたブラケットと、前記ブラケットに取り付けられ、前記駆動シーブ溝の形状を検出する非接触センサと、前記非接触センサにより検出したシーブ溝形状を表示させる表示装置と、前記表示装置に表示されたシーブ溝形状と、予め保持した基準寸法で描かれたシーブ溝形状とを比較し、前記駆動シーブの良否を判定する判定装置と、を備える。以下、本発明の一実施の形態について、図面を参照して説明する。尚、各図において同一箇所については同一の符号を付すとともに、重複した説明は省略する。まず、本実施形態に係るエレベータの診断装置が適用されるエレベータについて、概説する。図1は、エレベータの全体構成を概略的に示す図である。エレベータの昇降路1上部には、巻上機2が設置されている。この巻上機2には、駆動シーブ3及びそらせシーブ4が配設されている。駆動シーブ3及びそらせシーブ4には、メインロープ5が巻き掛けられており、メインロープ5の一端には乗りかご6が懸架されている。一方、メインロープ5の他端にはつり合いおもり7が懸架されている。図2は、駆動シーブ3の断面図である。図2に示すように、駆動シーブ3のメインロープ5との接触部にはシーブ溝8が形成されており、乗りかご6への乗客の乗降などで、乗りかご6側とつり合いおもり7側で張力差が生じても、シーブ溝8とメインロープ5との摩擦によって、乗りかご6の位置は保持される。メインロープ5は、複数本の心綱9の撚線で成っている。第1の実施形態図3は、第1の実施形態に係るエレベータの診断装置の概略構成を示す図である。このエレベータの診断装置は、基本的には、エレベータ装置に併設しておく。しかし、保守点検員が作業の都度、エレベータ設置場所に携行することでもよい。図3に示すように、第1の実施形態に係るエレベータの診断装置は、巻上機2と、巻上機2により駆動される駆動シーブ3と、巻上機2に設置され、駆動シーブ3の下方に設けられたブラケット10と、ブラケット10に取り付けられるとともに、その感知部が駆動シーブ3のシーブ溝に向かって配設された非接触センサ11と、非接触センサ11からの出力を取り込んで表示する表示装置12と、判定装置13と、発報装置14から構成されている。表示装置12は、非接触センサ11により検出したシーブ溝形状を画像として表示させるものである。表示装置12としては、例えば、液晶ディスプレイ方式のモニタを使用することができる。判定装置13は、表示装置12と接続され、表示装置12に表示されたシーブ溝形状と、予め入力された基準寸法で描かれたシーブ溝形状とを比較し、良否を判定するものである。ここで、基準寸法とは、駆動シーブ3のシーブ溝が摩耗して駆動摩擦力が低下した場合に、もはや交換すべきとするシーブ溝の形状を数値化したものである。基準寸法は、複数の駆動シーブについて個々に設定してもよい。また、隣接するシーブ溝同士の差について設定することもできる。発報装置14は、判定装置13と接続され、判定装置13による判定情報を監視センター図示せずへ発報するものである。次に、シーブ溝の摩耗の判定方法について、図4を用いて説明する。図4は、シーブ溝の断面図である。非接触センサ11は、シーブ溝8に接触することなく、エレベータの通常運転中でも各シーブ溝8の形状を検出する。すなわち、駆動シーブ3の全周に亘ってシーブ溝8の形状を把握することができる。また、複数の駆動シーブ3のシーブ溝8について同期をとりながら、シーブ溝8の形状を把握するので、隣り合うシーブ溝同士間における摩耗の偏り状況を的確に把握することができる。さらに、非接触センサ11自体によって、シーブ溝8を損傷させたり、変形させたりする虞もない。駆動シーブ3のシーブ溝8には、グリスの付着したメインロープが巻き付けられる。したがって、非接触センサ11は、測定対象であるシーブ溝8の表面上の油や水等の影響を受けない特性のものでなければならない。非接触センサ11によって検出されたシーブ溝形状15は、表示装置12によって画像として表示され、判定装置13に予め入力され保持した基準寸法、例えば摩耗限界で描かれた溝形状以下、基準寸法ともいう16とを比較される。検出されたシーブ溝形状15が、図4に示すように基準寸法16より小さい場合、つまり摩耗限界に達していない場合は、判定装置13にて良と判定する。これに対し、検出されたシーブ溝形状15が、基準寸法16より大きい場合、つまり、摩耗限界を超えている場合は、駆動シーブ3は駆動力が低下しているので交換する必要があるとして、判定装置13にて否と判断する。検出した画像データと判定結果を、発報装置14にて監視センターへ送ることができる。監視センターでは、駆動シーブ3の交換及び作業の進め方等について、対処していくことになる。第1の実施形態によれば、シーブ溝8の形状を常時把握することが出来、シーブ溝8の状況を監視センターで知得することができるため、未然にシーブ溝摩耗によるトラブルを防ぐことが可能となる。第2の実施形態次に、第2の実施形態について説明する。第2の実施形態に係るエレベータの診断装置の基本的構成は、第1の実施形態と同様である。第2の実施形態では、非接触センサ11として磁力センサを使用する。図5は、駆動シーブ3に磁力センサ11を近接させた模式図である。駆動シーブ3の両側面近傍に永久磁石18を配置し、シーブ溝8に対向して磁力センサ11を配置する。永久磁石18により駆動シーブ3が磁化され、局部的な断面積変化により漏洩磁束が変化する。この漏洩磁束の変化量を検出し、電気信号に変換することにより、シーブ溝8の形状を検出することができる。このような構造にすることによって、ロープグリスに影響されずに駆動シーブ3の状況のみを検出することが可能となる。第2の実施形態によれば、ロープグリスや埃等の影響を受けにくいので、シーブ溝8の検出時、保守員が事前にシーブ溝8に付着したロープグリスや埃を拭き取る作業をする必要がなくなる。第3の実施形態次に、第3の実施形態について説明する。第3の実施形態に係るエレベータの診断装置の基本的構成は、第1の実施形態と同様である。第3の実施形態の特徴は、非接触センサをX線としたことである。X線を駆動シーブ3に照射し、透過したX線を例えばイメージングプレート等の検出器で可視化する。これにより、駆動シーブ3のシーブ溝8の形状が把握できる。第3の実施形態によれば、第2の実施形態と同様、ロープグリスや埃等に影響されずに駆動シーブ3の状況のみを検出することが可能となる。第4の実施形態次に、第4の実施形態について説明する。第4の実施形態に係るエレベータの診断装置の基本的構成は、第1の実施形態と同様である。第4の実施形態の特徴は、非接触センサ11を渦電流センサとしたことである。渦電流センサは、渦電流効果を利用したもので、センサ部のコイルのインダクタンスLと変換部のコンデンサCによりLC共振回路を形成し、この回路を水晶発振子により共振状態とする。高周波電流を流したコイルを駆動シーブ3のシーブ溝8に近づけると、コイルで発生する交流磁界により駆動シーブ3内に渦電流が流れる。渦電流の強さは、到達する磁力線の強度、すなわちコイルと駆動シーブ3のシーブ溝8との距離に依存するため、渦電流の強度によってインダクタンスLは変化する。インダクタンスLの変化は距離の関数となり、この信号を検波することによりシーブ溝8までのギャップが求められる。第4の実施形態によれば、第2の実施形態と同様、ロープグリスや埃等に影響されずに駆動シーブ3の状況のみを検出することが可能となる。第5の実施形態次に、第5の実施形態について説明する。第5の実施形態に係るエレベータの診断装置の基本的構成は、第1の実施形態と同様である。第5の実施形態では、非接触センサ11が、ブラケット10から取り外し可能となっている。第5の実施形態によれば、非接触センサ11を可搬式に構成することにより、複数台のエレベータで診断装置を利用することができるため、エレベータの点検コストを抑えることができる。第6の実施形態次に、第6の実施形態について説明する。図6は、第6の実施形態に係るエレベータの診断装置の概略構成を示す図である。なお、第6の実施形態において、第1の実施形態と同一構成要素は、同一符号を付して詳細説明は省略する。第6の実施形態の特徴は、判定装置13と発報装置14との間に、計算装置17を設けたことである。計算装置17は、非接触センサ11により検出したシーブ溝形状と基準寸法とを比較し、判定した結果が良の場合、測定時までのシーブ溝寸法の変化量から、基準寸法に到達するのに要する時間を算出するものである。この算出結果が、発報装置14にて監視センターに送られる。監視センターでは、駆動シーブの交換時である摩耗限界までに達する時間を予測することができる。第6の実施形態によれば、判定装置13における判定が良判定であった場合でも、摩耗限界までに達する時間を予測することができる。そのため、未然にシーブ溝摩耗によるトラブルを防ぐことが可能となり、駆動シーブ交換などのスケジュールも立てやすくなるというメリットがある。第7の実施形態次に、第7の実施形態について説明する。この実施形態は、駆動シーブ3のシーブ溝に付着するグリス量が適正かどうかを非接触で把握するものである。図7は、第7の実施形態に係るエレベータの診断装置の概略構成を示す図である。第1の実施形態と同一構成要素は、同一符号を付して詳細説明は省略する。第7の実施形態の特徴は、渦電流センサ18と、光センサ19を併設させ、グリス量を算出する計算装置17と、グリス量の良否を判定する判定装置13を設けたことである。渦電流センサ18は、ブラケット10に取り付けられ、駆動シーブ3のシーブ溝の形状を検出する。同様に、光センサ19はブラケット10に取り付けられ、駆動シーブ3のシーブ溝の形状を検出する。さらに、計算装置17は、渦電流センサ18により検出されたシーブ溝形状と、光センサ19により検出されたシーブ溝形状とを比較し、駆動シーブ3のシーブ溝に付着したグリス量を算出するものである。判定装置13は、計算装置17にて算出したグリス量と、予め入力したグリスの基準量とを比較し、グリス量の良否を判定するものである。第7の実施形態によれば、駆動シーブ3のシーブ溝に付着したグリス量を複数箇所で正確に判定することができる。変形例1第7の実施形態の変形例として、駆動シーブ3のシーブ溝に付着したグリス量の良否に関して、判定装置13により判定した情報を外部へ発報する発報装置14を備えることが好適である。図8は、第7の実施形態の変形例1に係る概略構成を示す図である。変形例2第7の実施形態の変形例として、駆動シーブ3のシーブ溝に付着したグリスを除去する除去装置20を備えることが好適である。図9は、第7の実施形態の変形例2に係る概略構成を示す図である。除去装置20は、駆動シーブ3の下方に設置し、判定装置13により判定した結果が、基準量を超えた場合、駆動シーブ3のシーブ溝に押し当てられ、駆動シーブ3のシーブ溝に付着したグリスを除去する。変形例3第7の実施形態の変形例として、メインロープ5に付着したグリスを除去する除去装置21を備えることが好適である。図10は、第7の実施形態の変形例3に係る概略構成を示す図である。除去装置21は、メインロープ5図10では、図示せずの駆動シーブ3への入り込み口の下方に設置され、判定装置13により判定した結果が、基準量を超えた場合、メインロープ5に押し当てられ、メインロープ5に付着したグリスを除去する。変形例4第7の実施形態の変形例として、駆動シーブ3のシーブ溝のグリスの除去装置20と、メインロープのグリスの除去装置21を併設させるとさらに好適である。本実施形態によれば、常時駆動シーブの溝形状を監視センターで知ることができるため、未然に溝摩耗によるトラブルを防ぐことが可能で、精度よく摩耗量を検出することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。