電線を保護するワイヤーハーネス用保護材であって、複数の線部が網目状に交差して形成されている網状芯部と、平面視において、前記複数の線部により形成される網目の内側に張り出してその間を部分的又は全体的に遮蔽する形状に形成されている穴埋め部と、を備える、ワイヤーハーネス用保護材。請求項1に記載のワイヤーハーネス用保護材であって、前記複数の線部により形成される網目のうち少なくとも1つの前記網目において、前記穴埋め部は、平面視において、前記複数の線部により形成される網目の間において中央で開口する形状で部分的に遮蔽する形状に形成されている、ワイヤーハーネス用保護材。請求項1に記載のワイヤーハーネス用保護材であって、前記穴埋め部は、平面視において、前記複数の線部により形成される網目の間を全体的に遮蔽する形状に形成されている、ワイヤーハーネス用保護材。電線を保護するワイヤーハーネス用保護材の製造方法であって、a樹脂線材である複数の線材が網目状に交差して形成されているネット状シート体を加熱して、少なくとも一方側の表面部分を溶融させる工程と、b前記工程aで加熱された前記ネット状シート体を厚さ方向に加圧する工程と、を備える、ワイヤーハーネス用保護材の製造方法。ところで、ワイヤーハーネスは、敷設箇所によっては砂、埃等に晒される場合もある。このため、ネット状保護材においては、その網目空孔からの砂、埃等の侵入を抑制するため、網目を小さくすることが要求されることもある。しかしながら、特許文献1におけるネット状保護材の製造方法において、網目を小さくしようとすると、隣合う縦線同士又は横線同士の接着、その隣の縦線同士又は横線同士の間隔の拡大等の可能性があり、製造することが困難である。そこで、本発明は、軽量化しつつ、砂、埃等の侵入を抑制することを目的とする。第1の態様は、電線を保護するワイヤーハーネス用保護材であって、複数の線部が網目状に交差して形成されている網状芯部と、平面視において、前記複数の線部により形成される網目の内側に張り出してその間を部分的又は全体的に遮蔽する形状に形成されている穴埋め部とを備える。第2の態様は、第1の態様に係るワイヤーハーネス用保護材であって、前記複数の線部により形成される網目のうち少なくとも1つの前記網目において、前記穴埋め部は、平面視において、前記複数の線部により形成される網目の間において中央で開口する形状で部分的に遮蔽する形状に形成されている。第3の態様は、第1の態様に係るワイヤーハーネス用保護材であって、前記穴埋め部は、平面視において、前記複数の線部により形成される網目の間を全体的に遮蔽する形状に形成されている。第4の態様は、電線を保護するワイヤーハーネス用保護材の製造方法であって、a樹脂線材である複数の線材が網目状に交差して形成されているネット状シート体を加熱して、少なくとも一方側の表面部分を溶融させる工程と、b前記工程aで加熱された前記ネット状シート体を厚さ方向に加圧する工程とを備える。第1の態様に係るワイヤーハーネス用保護材によると、複数の線部が網目状に交差して形成されている網状芯部と、複数の線部により形成される網目の内側に張り出してその間を部分的又は全体的に遮蔽する形状に形成されている穴埋め部とを備えている。このため、同じ厚さ寸法のシート状保護材と比べて軽量化を図れると共に、網状芯部の複数の線部により形成される網目の間に穴埋め部が介在して隙間が小さくなり、砂、埃等の侵入を抑制することができる。第2の態様に係るワイヤーハーネス用保護材によると、穴埋め部が、平面視において、複数の線部により形成される網目の間において中央で開口する形状で部分的に遮蔽する形状に形成されているため、同じ厚さの通常のシート状保護材と比べてより軽量化しつつ、砂、埃等の侵入を抑制することができる。第3の態様に係るワイヤーハーネス用保護材によると、穴埋め部が、平面視において、複数の線部により形成される網目の間を全体的に遮蔽する形状に形成されているため、砂、埃等の侵入をより効果的に抑制することができる。第4の態様に係るワイヤーハーネス用保護材の製造方法によると、樹脂線材である複数の線材が網目状に交差して形成されているネット状シート体を加熱して、少なくとも一方側の表面部分を溶融させ、加熱されたネット状シート体を厚さ方向に加圧する。これにより、ネット状シート体のうち溶融部分が押し広げられて複数の線材により形成される網目の間に侵入し、この溶融体が凝固することによって複数の線材により形成される網目の間が部分的又は全体的に塞がれるため、軽量化しつつ、砂、埃等の侵入を抑制することができる。以下、実施形態に係るワイヤーハーネス用保護材及びその製造方法について説明する。本ワイヤーハーネス用保護材は、電線の周囲を覆った筒状の形態で電線を保護するシート状の部材である。説明の便宜上、保護対象の電線について説明しておく。電線は、例えば自動車等の車両に搭載されるワイヤーハーネスに組み込まれる電線であり、複数の電線が束ねられた電線束又は一本の電線のいずれでもよい。この電線は、配索経路によっては周辺部材と接触し、車両の振動等により磨耗が生じる恐れもある。ワイヤーハーネス用保護材は、このような電線の部分を保護するための部材である。<第1実施形態>まず、第1実施形態に係るワイヤーハーネス用保護材10及びその製造方法について説明する図3、図4、図9参照。ワイヤーハーネス用保護材10は、ネット状シート体2を加工して形成される。ネット状シート体2は、樹脂線材である複数の縦線材4と複数の横線材6とが網目状に交差して形成される部材である図1、図2参照。ここでは、ネット状シート体2ワイヤーハーネス用保護材10は、ポリプロピレンPPにより形成されている。ネット状シート体2の材質はポリプロピレンPPに限られず、他にも、ポリエチレンPE、ポリ塩化ビニルPVC等を採用することができる。ネット状シート体2の複数の縦線材4及び複数の横線材6は、各延在方向に直交する断面視において略円形に形成されている。ネット状シート体2は、例えば、次のようにして製造される。すなわち、円柱体の外周部に螺旋状に複数の断面視略円形の押し出し孔部が形成された縦線用金型の外周側に、円筒体の内周部に螺旋状に複数の断面視略円形の押し出し孔部が形成された横線用金型が相対回転可能に外嵌めされ、縦線用金型と横線用金型とが逆向きに回転されながら各押し出し孔部を通じて溶融樹脂が押し出される。これにより、内周側の複数の縦線材4と外周側の複数の横線材6とが各押し出し孔部から押し出された位置で交差して、その重ねられた交点で接着され、筒状体が形成される。そして、筒状体は、形状維持のために水中等で冷却され、周方向一部をカット刃により切り開くことによりネット状シート体2として形成される。このネット状シート体2は、連続する帯状に形成され、ワイヤーハーネス用保護材10の大きさに応じて切断されて用いられる。本ワイヤーハーネス用保護材10は、ネット状シート体2を加熱してその厚さ方向において少なくとも一方側の表面部分を溶融させる工程と、加熱されたネット状シート体2を厚さ方向に加圧する工程とを経て形成される。ここでは、ネット状シート体2を、厚さ方向一方側から加熱し、該一方側の表面部分を溶融させている。図4では、複数の横線材6側図2の下側から加熱し、該複数の横線材6が部分的に溶融されて形成された例のワイヤーハーネス用保護材10を示している。もっとも、ネット状シート体2の加熱は、複数の縦線材4側から行ってもよい。より具体的には、ネット状シート体2を、複数の横線材6側が下方に位置する姿勢で、ヒータープレート50上に載置して加熱している図9参照。ヒータープレート50とは、ネット状シート体2を載置可能な平面状の加熱面を有する装置である。ここでは、ヒータープレート50の加熱面を350度に加熱している。なお、加熱面の温度は、ネット状シート体2ここでは、ポリプロピレンの融点より高い温度に設定されるとよい。そして、ヒータープレート50上で加熱されたネット状シート体2を、ヒータープレート50の加熱面に押し付けるように加圧する。ここでは、加圧ローラー60をネット状シート体2上で転がして全体を加圧する構成を採用している。より具体的には、加圧ローラー60を、ヒータープレート50の加熱面に対して略一定の間隔をあけて移動させる。加圧ローラー60とヒータープレート50の加熱面との間隔は、ネット状シート体2の厚さ寸法、製造するワイヤーハーネス用保護材10の厚さ寸法及び穴埋め部22の形態厚さ、開口の有無等を考慮して決定されるとよい。ここでは、ワイヤーハーネス用保護材10の製造工程について、ネット状シート体2の加熱及び加圧を同時に行う例を説明したが、ネット状シート体2を予め加熱し、その直後に加圧してもよい。以上のようにして形成されるワイヤーハーネス用保護材10は、網状芯部と、穴埋め部22とを備えている。より具体的には、ネット状シート体2の複数の縦線材4及び複数の横線材6のうち溶融しきらずに残った部分により網状芯部が形成されると共に、該複数の縦線材4及び複数の横線材6が溶融して生じた溶融体が凝固することにより穴埋め部22が形成されている。網状芯部は、複数の縦線部14と複数の横線部16とが網目状に交差して形成されている。すなわち、複数の縦線部14がネット状シート体2の複数の縦線材4のうち溶融しきらずに残った部分であり、複数の横線部16が複数の横線材6のうち溶融しきらずに残った部分である。ここでは、網状芯部は、複数の横線材6のうちネット状シート体2の厚さ方向一方側の表面部分がヒータープレート50の加熱面上で溶融すると共に、ネット状シート体2が全体的に加熱されて加圧されることにより複数の縦線材4及び複数の横線材6のうち溶け残った部分の一部又は全体が主として前記厚さ方向に潰された扁平な形状に形成されている。すなわち、複数の横線部16は、その延在方向に直交する断面視において、網状芯部の厚さ方向一方側に直線部を有する略D字形状をなしている。すなわち、複数の横線部16は、網状芯部の厚さ方向一方側において、網状芯部の延在平面に沿って平坦な端面を有している。また、複数の横線部16は、ネット状シート体2の複数の横線材6のうち溶融体が接触した外周部も部分的に溶融していることがある。また、複数の縦線部14は、その延在方向に直交する断面視において、厚さ方向に潰れた円形状をなしている。もっとも、複数の縦線部14は、複数の横線部16と同様に、複数の縦線材4のうち溶融体が接触した外周部が部分的に溶融していることがある。穴埋め部22は、平面視において、複数の縦線部14と複数の横線部16とにより形成される網目の内側に張り出してその間を部分的又は全体的に遮蔽する形状に形成されている。ここでは、ヒータープレート50上に載置されて加熱されるネット状シート体2において、複数の横線材6が溶融されて生じる溶融体は、複数の縦線材4及び複数の横線材6のうちの溶融していない部分の間でヒータープレート50上に溜まって、この形状で凝固する。すなわち、穴埋め部22は、網状芯部の厚さ方向一方側において、網状芯部の延在平面に沿った端面を有している。この端面は、複数の横線部16の端面と略面一である。より具体的には、穴埋め部22は、主として複数の横線部16に沿ってその両側方に形成される図4参照。ここでは、穴埋め部22が、複数の縦線部14のうち網状芯部の厚さ方向一方側の部分に接触して、複数の縦線部14に沿うと共にその両側方にも張り出す形状で複数の横線部16の間に介在しており形成されている。すなわち、穴埋め部22は、平面視において、複数の縦線部14と複数の横線部16とにより形成される網目の間において中央で開口する形状で部分的に遮蔽する形状に形成されている図3参照。例えば、穴埋め部22の開口寸法は、砂、埃等の侵入を抑制する観点から、100μmより小さく設定されるとよい。なお、穴埋め部22の開口寸法は、ネット状シート体2の加熱温度、加熱時間及び加圧力等を調節することにより調節することができる。このワイヤーハーネス用保護材10は、保護対象となる電線の径及び保護範囲に対応した大きさに切断して用いられる。例えば、ワイヤーハーネス用保護材10は、電線の保護範囲に対応した幅寸法の長方形状に形成され、端部同士を電線の径方向に重ねる形態で該電線に巻き付けられるとよい。また、ワイヤーハーネス用保護材10は、長尺帯状に形成され、電線に対して螺旋状に巻き付けられてもよい。なお、電線に巻き付けられたワイヤーハーネス用保護材10は、粘着テープ等により固定して巻き付け状態に維持されるとよい。もっとも、ワイヤーハーネス用保護材10は、上記形状に限られるものではない。例えば、ネット状シート体2の厚さ方向両側から加熱して形成された形状であってもよい。すなわち、ネット状シート体2の厚さ方向両側において、複数の縦線材4及び複数の横線材6の表面部分を溶融させることにより溶融体を生じさせて穴埋め部を形成してもよい。また、ワイヤーハーネス用保護材10の製造は、上記の方法に限られるものではない。例えば、ワイヤーハーネス用保護材10は、一方又は両方が加熱された一対の金型によりネット状シート体2をプレス成形することにより製造することもできる。また、一方又は両方が加熱された一対のローラーで挟み込んで送る機構を採用することもできる。第1実施形態に係るワイヤーハーネス用保護材10及びその製造方法によると、複数の縦線部14と複数の横線部16とが網目状に交差して形成されている網状芯部と、複数の縦線部14と複数の横線部16との内側に張り出してその間を部分的又は全体的に遮蔽する形状に形成されている穴埋め部22とを備えている。このため、同じ厚さ寸法のシート状保護材と比べて軽量化を図れると共に、網状芯部の複数の縦線部14と複数の横線部16との間に穴埋め部22が介在して複数の縦線部14と複数の横線部16との隙間が小さくなり、砂、埃等の侵入を抑制することができる。また、ネット状シート体2を加熱して、厚さ方向において少なくとも一方側の表面部分を溶融させ、加熱されたネット状シート体2を厚さ方向に加圧することにより、ネット状シート体2のうち溶融された部分が押し広げられて溶け残った複数の縦線材4と複数の横線材6との間に侵入し、この溶融体が凝固することによって溶け残った複数の縦線材4と複数の横線材6との間が部分的又は全体的に塞がれる。このように、既存のネット状シート体2を加熱及び加圧することにより、軽量且つより網目が小さい又は肉薄のワイヤーハーネス用保護材10を製造することができる。すなわち、細経線材の押し出し、線材同士の間隔の幅狭化等の精密な管理を要する機構を省略して、より簡単に、軽量且つより網目が小さい又は肉薄のワイヤーハーネス用保護材10を製造することができる。しかも、加熱温度、加熱時間及び加圧力を調節することにより、1種類のネット状シート体2から、複数種の厚さ寸法、網目のサイズが異なるワイヤーハーネス用保護材10を製造することができる。また、穴埋め部22が、平面視において、複数の縦線部14と複数の横線部16との間において中央で開口して部分的に遮蔽する形状に形成されているワイヤーハーネス用保護材10によると、同じ厚さの通常のシート状保護材と比べてより軽量化しつつ、砂、埃等の侵入を抑制することができる。<第2実施形態>次に、第2実施形態に係るワイヤーハーネス用保護材110について説明する図5、図6参照。このワイヤーハーネス用保護材110のうち、第1実施形態に係るワイヤーハーネス用保護材10と異なる点は、主として穴埋め部122の形状でありこの形状を中心に説明する。なお、同様の構成については説明を省略する。ワイヤーハーネス用保護材110は、上記ワイヤーハーネス用保護材10と同様の製造方法によって形成されている。もっとも、ネット状シート体2の加熱温度、加熱時間及び加圧力については、形成するワイヤーハーネス用保護材110の穴埋め部122の形態等に応じて調節されるとよい。このワイヤーハーネス用保護材110は、複数の縦線部114及び複数の横線部116を有する網状芯部と、穴埋め部122とを備えている。穴埋め部122は、平面視において、複数の縦線部114と複数の横線部116とにより形成される網目の間を全体的に遮蔽する形状に形成されている図5参照。より具体的には、ネット状シート体2が加熱されて、複数の横線材6のうちネット状シート体2の厚さ方向一方側の表面部分が溶融されて生じる溶融体が、ヒータープレート50の加熱面上で、溶け残った複数の横線材6の間に全体的に溜まって凝固することにより穴埋め部122が形成されている図6参照。また、穴埋め部122は、複数の横線部116の間に介在すると共に、複数の縦線部114のうち網状芯部の厚さ方向一方側の部分に対して接触して形成されている。この穴埋め部122は、平面視における複数の縦線部114と複数の横線部116との間において、その中央部が肉薄に形成されている図6参照。そして、この中央部が薄肉に形成される形状により、同厚のシート状保護材と比較して軽量となる。なお、複数の縦線部114及び複数の横線部116の形状は、複数の横線部116の厚さ寸法複数の横線材6の溶融量が異なる点を除き、ワイヤーハーネス用保護材10とほぼ同様である。もっとも、複数の縦線部と複数の横線部とにより形成される網目において、一部の網目が全体的に遮蔽され、その他の網目が中央で開口する形状で部分的に遮蔽されていてもよい。また、図7及び図8には、ネット状シート体2の厚さ方向両側から加熱して形成したワイヤーハーネス用保護材210を示している。このワイヤーハーネス用保護材210は、複数の縦線部214及び複数の横線部216を有する網状芯部と、穴埋め部222とを備えている。複数の縦線部214は、複数の縦線材4のうちネット状シート体2の厚さ方向他方側の表面部分が溶融して、複数の縦線部214の延在方向に直交する断面視において、前記厚さ方向他方側に直線部を有する略D字形に形成されている。すなわち、複数の縦線部214は、網状芯部の厚さ方向他方側において、網状芯部の延在平面に沿った端面を有している。また、穴埋め部222は、平面視において、複数の縦線部114と複数の横線部116との間を全体的に遮蔽する形状に形成されている。穴埋め部222は、ネット状シート体2の厚さ方向一方側だけから加熱する場合と比較して、大きい厚さ寸法に形成されている。すなわち、ネット状シート体2の厚さ方向両側の表面部分が溶融するため、溶融体の量が多く、溶け残った複数の縦線材4及び複数の横線材6の間により多く溜まる。なお、ワイヤーハーネス用保護材210全体としては、より薄肉に形成されている。ここで、平面視において、穴埋め部222の中央部は、肉薄に形成されている図8参照。そして、この中央部が薄肉に形成される形状により、同厚のシート状保護材と比較して軽量となる。第2実施形態に係るワイヤーハーネス用保護材110によると、穴埋め部122が、平面視において、複数の縦線部114と複数の横線部116との間を全体的に遮蔽する形状に形成されているため、砂、埃等の侵入をより効果的に抑制することができる。なお、上記変形例に係るワイヤーハーネス用保護材210についても同様の作用効果を得られる。そして、加熱及び加圧態様によりネット状シート体2の溶融量を変えて、ワイヤーハーネス用保護材全体としての厚さ寸法を容易に調節することができる。