"第1,第2原点位置検出手段により検出可能な第1,第2原点位置を含む第1,第2動作経路に沿って夫々個別に動作可能な第1,第2可動体と、それら第1,第2可動体の駆動制御を行う可動体制御手段とを備え、前記第1可動体が前記第1動作経路に沿って動作する際の動作範囲と、前記第2可動体が前記第2動作経路に沿って動作する際の動作範囲とが一部重なるように構成された遊技機において、前記可動体制御手段は、前記第1,第2可動体のうち、一方がエラー状態にあると判定されることを条件に、他方の動作を禁止するように構成されていることを特徴とする遊技機。前記可動体制御手段は、前記第1,第2可動体の一方がエラー状態にあると判定されることを条件に、他方もエラー状態とみなすことによりその動作を禁止することを特徴とする請求項1に記載の遊技機。前記可動体制御手段は、前記第1,第2可動体の一方がエラー状態にあり且つ前記第1,第2原点位置に存在しないと判定されることを条件に、他方の動作を禁止することを特徴とする請求項1又は2に記載の遊技機。前記第1,第2可動体の各動作範囲について、前記第2,第1可動体の動作範囲と重なる範囲を含む第1,第2干渉範囲を夫々設定し、前記可動体制御手段は、前記第1,第2可動体の一方がエラー状態にあり且つ前記第1,第2干渉範囲内にあると判定されることを条件に、他方の動作を禁止することを特徴とする請求項1又は2に記載の遊技機。前記第1,第2可動体の各動作範囲について、前記第2,第1可動体の動作範囲と重なる範囲を含む第1,第2干渉範囲を夫々設定し、前記可動体制御手段は、前記第1,第2可動体の一方がエラー状態にあり且つ前記第1,第2干渉範囲内にあると判定されることを条件に、他方の前記第2,第1可動体を前記第2,第1干渉範囲の外側で動作させることを特徴とする請求項1又は2に記載の遊技機。ところで、個別に動作可能な複数の可動体を搭載する遊技機においては、例えば限られたスペースに配置する関係上、各可動体の動作範囲が一部重なる場合がある。このような場合であっても、適切に設定された動作パターンに従って各可動体が正常に動作している限り、両者が互いに干渉することはないが、例えば一方の可動体がエラー状態となって原点位置以外の所定位置で停止してしまったような場合には、そのまま通常通りの制御を続けるとその可動体に他の可動体が衝突して例えば破損等が生じる可能性がある。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、動作範囲が一部重なるように構成された複数の可動体の何れかに動作エラーが発生した場合に、可動体同士の干渉を確実に防止できる遊技機を提供することを目的とする。本発明は、第1,第2原点位置検出手段46,65により検出可能な第1,第2原点位置を含む第1,第2動作経路に沿って夫々個別に動作可能な第1,第2可動体43,63と、それら第1,第2可動体43,63の駆動制御を行う可動体制御手段71とを備え、前記第1可動体43が前記第1動作経路に沿って動作する際の動作範囲と、前記第2可動体63が前記第2動作経路に沿って動作する際の動作範囲とが一部重なるように構成された遊技機において、前記可動体制御手段71は、前記第1,第2可動体43,63のうち、一方がエラー状態にあると判定されることを条件に、他方の動作を禁止するように構成されているものである。この場合、可動体制御手段71は、前記第1,第2可動体43,63の一方がエラー状態にあると判定されることを条件に、他方もエラー状態とみなすことによりその動作を禁止するように構成してもよい。また、前記可動体制御手段71は、前記第1,第2可動体43,63の一方がエラー状態にあり且つ前記第1,第2原点位置に存在しないと判定されることを条件に、他方の動作を禁止するように構成してもよい。また、前記第1,第2可動体43,63の各動作範囲について、前記第2,第1可動体63,43の動作範囲と重なる範囲を含む第1,第2干渉範囲を夫々設定し、前記可動体制御手段71は、前記第1,第2可動体43,63の一方がエラー状態にあり且つ前記第1,第2干渉範囲内にあると判定されることを条件に、他方の動作を禁止するように構成してもよい。或いは、前記第1,第2可動体43,63の各動作範囲について、前記第2,第1可動体63,43の動作範囲と重なる範囲を含む第1,第2干渉範囲を夫々設定し、前記可動体制御手段71は、前記第1,第2可動体43,63の一方がエラー状態にあり且つ前記第1,第2干渉範囲内にあると判定されることを条件に、他方の前記第2,第1可動体63,43を前記第2,第1干渉範囲の外側で動作させるように構成してもよい。本発明によれば、動作範囲が一部重なるように構成された複数の可動体の何れかに動作エラーが発生した場合に、可動体同士の干渉を確実に防止できる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳述する。図1~図12は本発明をパチンコ機に採用した第1の実施形態を例示している。図1において、遊技機本体1は、矩形状の外枠2と、この外枠2の前側に開閉自在に枢着された前枠3とを備えている。前枠3の前側には、ガラス扉4と前面板5とが上下に配置され、前枠3に開閉自在に枢支されている。前面板5には、その前側に、発射手段図示省略に供給するための遊技球を貯留する貯留皿6、発射手段を作動させるための発射ハンドル7等が設けられている。ガラス扉4の後側には、遊技盤11が前枠3に対して例えば前側から着脱自在に装着されている。遊技盤11の前面側には、発射手段から発射された遊技球を案内するガイドレール12が環状に装着されると共に、そのガイドレール12の内側の遊技領域13内に、中央表示ユニット14、普通図柄始動手段15、特別図柄始動手段16、大入賞手段17、普通入賞手段18等の各種遊技部品が配置されている。中央表示ユニット14は、遊技盤11に対して前側から着脱自在に装着される前構造体21と、液晶式その他の画像表示手段22が装着され且つ前構造体21に対応して遊技盤11の裏側に着脱自在に装着される後構造体23図2,図3とを備えている。前構造体21は、遊技盤11に形成された装着孔に沿って配置される装飾枠24と、この装飾枠24の下部側に沿って左右方向に配置され且つ入球口25に入球した遊技球を自由に転動させて前側に落下させるステージ26等を備えている。後構造体23は、図2及び図3に示すように、前側が開放した略箱形に形成され且つその略中央に表示窓31が形成された後ケース32と、この後ケース32の内側で且つ表示窓31の上側に配置される第1可動ユニット33と、後ケース32の内側で且つ表示窓31の下側に配置される第2可動ユニット34とを備えており、前構造体21の後側に対応するように遊技盤11の裏側に装着され、後ケース32の前端側に一体に設けられた鍔状の固定部35においてねじ止め等により遊技盤11に固定されている。画像表示手段22は、その表示画面22aを表示窓31に一致させた状態で後ケース32の背面側に着脱自在に固定されている。第1可動ユニット33は、図4等に示すように、後ベース41aとその前側に装着される前カバー41bとで構成され且つ後ケース32に着脱自在に固定される第1ユニットケース41と、この第1ユニットケース41により前後方向の回転軸42廻りに揺動自在に支持された第1可動体43と、第1ユニットケース41上に装着され且つ第1可動体43を駆動する第1駆動手段44と、第1ユニットケース41内に配置され且つ第1駆動手段44の回転動作を第1可動体43の揺動動作に変換するためのクランクギヤ45と、第1可動体43が所定の原点位置を含む一定範囲内にあることを検出する第1原点位置検出手段46とを備えている。第1可動体43は、回転軸42に対する略半径方向に配置され且つその先端側に所定形状の装飾体47が設けられた可動アーム部48と、回転軸42に対して可動アーム部48とは異なる半径方向に配置されたガイド部49とを例えば一体に備えている。ガイド部49には、その長手方向、即ち回転軸42の半径方向に沿って細長状のガイド孔50が形成されている。第1駆動手段44は、例えばステッピングモータにより構成されており、その駆動軸51を前向きに突出させた状態で例えば後ベース41aの背面側に装着されている。第1駆動手段44の駆動軸51には駆動ギヤ52が固定されている。クランクギヤ45は、第1ユニットケース41内で前後方向の回転軸53廻りに回転自在に支持され、その外周に駆動ギヤ52が噛合している。クランクギヤ45の例えば前面側には、外周部近傍に1つのスライド係合部54が突設されており、このスライド係合部54が第1可動体43側のガイド孔50内に摺動自在に嵌合している。これにより、第1駆動手段44が正/逆何れかの方向に作動すると、クランクギヤ45が回転し、それによってスライド係合部54がガイド孔50内を摺動しつつ回転軸53廻りに回転するため、第1可動体43が回転軸42廻りに揺動する。以上のように、第1可動体43は、クランクギヤ45が1回転する間に所定の揺動可能範囲内で1往復するが、本実施形態では、その揺動可能範囲の一端側を原点位置第1原点位置、他端側を最大動作位置としている。第1可動体43は、原点位置図2,図3に実線で示すでは回転軸42に対して略横向きとなって画像表示手段22の上側に外れ、最大動作位置図2,図3に二点鎖線で示すでは回転軸42に対して略下向きとなって画像表示手段22の一部を前側から覆うようになっている。ここで、第1可動体43による、回転軸42を中心とする原点位置と最大動作位置との間の揺動動作経路が第1動作経路の一例である。第1原点位置検出手段46は、例えば透過型フォトセンサにより構成されており、例えばクランクギヤ45上の被検出部55を検出することによりONとなり、そのクランクギヤ45の回転に同期して揺動する第1可動体43が原点位置を含む一定範囲内にあることを検出するようになっている。第2可動ユニット34は、図5等に示すように、後構造体23に着脱自在に固定される第2ユニットケース61と、この第2ユニットケース61の前側に配置され且つ前後方向の回転軸62廻りに揺動自在に支持された第2可動体63と、第2ユニットケース61上に装着され且つ第2可動体63を駆動する第2駆動手段64と、第2可動体63が所定の原点位置を含む一定範囲内にあることを検出する第2原点位置検出手段65とを備えている。第2可動体63は、例えば戦艦の主砲を模したもので、第2ユニットケース61の左右方向略中央に配置されており、回転軸62廻りに揺動可能な状態で第2ユニットケース61に装着されている。また、第2可動体63の背面側には回転軸62を中心とする被駆動ギヤ66が固定されている。第2駆動手段64は例えばステッピングモータにより構成されており、その駆動軸67を第2ユニットケース61の前側に突出させた状態で例えば第2ユニットケース61の背面側に装着されている。第2駆動手段64の駆動軸67には駆動ギヤ68が固定されており、この駆動ギヤ68が被駆動ギヤ66に噛合している。これにより、第2駆動手段64が作動して駆動ギヤ68が回転すると、その駆動ギヤ68に噛合している被駆動ギヤ66が回転し、その被駆動ギヤ66と共に第2可動体63が揺動する。本実施形態では、第2可動体63は、砲身を模した先端部を左側に向けた原点位置第2原点位置図2,図3に実線で示すと、その先端部を上側に向けた最大動作位置図2,図3に二点鎖線で示すとの間の略90度の範囲で揺動可能に構成されているものとする。ここで、第2可動体63による、回転軸62を中心とする原点位置と最大動作位置との間の揺動動作経路が第2動作経路の一例である。第2原点位置検出手段65は、例えば透過型フォトセンサにより構成され、第2ユニットケース61の前面側等に配置されており、例えば被駆動ギヤ66上の被検出部69を検出することによりONとなり、第2可動体63が原点位置を含む一定範囲内にあることを検出するようになっている。また、第1可動ユニット33の第1可動体43と、第2可動ユニット34の第2可動体63との間では、互いの動作範囲の一部が重なっており、各可動体43,63が原点位置を除く所定揺動範囲にある状態で互いに干渉が生じ得る位置関係となっている。即ち、例えば第2可動体63が先端部を上側に向けた最大動作位置図2,図3に二点鎖線で示すにある状態で、第1可動体43を原点位置図2,図3に実線で示すから最大動作位置同じく二点鎖線で示すに向けて揺動させると、その途中で第1可動体43は第2可動体63に衝突する。但し、第1可動体43は原点位置にある第2可動体63と干渉することはなく、また第2可動体63についても原点位置にある第1可動体43と干渉することはない。図6は、第1可動ユニット33及び第2可動ユニット34に関する制御系の概略ブロック図である。可動体制御手段71は、第1可動体43及び第2可動体63を夫々揺動させるべく第1駆動手段44及び第2駆動手段64を制御するもので、電源投入時、デモ演出開始時等の所定のタイミングで、図7に示すイニシャライズ動作制御処理を実行することにより、第1,第2可動体43,63の動作確認等のイニシャライズ動作を行わせ、また遊技進行を統括的に制御する遊技制御手段72からの可動体駆動指令があったときに、図9に示す可動体制御処理を実行することにより、第1,第2可動体43,63を所定の動作パターンに従って動作させるように構成されている。ここで、遊技制御手段72と可動体制御手段71とは例えば別基板上に設けられており、可動体駆動指令は、例えば第1,第2可動体43,63の動作パターン等の情報が組み込まれた可動体駆動指令コマンドを送信することにより遊技制御手段72側から可動体制御手段71側に伝えられる。なお、遊技制御手段72と可動体制御手段71とが同一の基板上に設けられていてもよく、また遊技制御手段72が第1,第2駆動手段44,64を直接制御するようにしてもよい。まず、電源投入時等の所定のタイミングで実行されるイニシャライズ動作制御処理図7について説明する。このイニシャライズ動作制御処理図7では、第1可動体イニシャライズ処理S1と第2可動体イニシャライズ処理S3とが実行される。第1可動体イニシャライズ処理S1では、例えば図8に示すように、まず原点位置確認/復帰処理S11が実行される。この原点位置確認/復帰処理では、第1可動体43が原点位置にあるか否かが、第1原点位置検出手段46の検出信号に基づいて判定され、原点位置にないと判定された場合には、第1可動体43を原点位置に復帰させるように第1駆動手段44が制御される。なお、本実施形態では、第1駆動手段44を正逆どちらに作動させても第1可動体43を原点位置に復帰させることができるため、原点復帰処理での作動方向は例えば一方に固定してもよいし、1回目の原点復帰処理で原点位置に復帰できなかった場合には作動方向を切り替えるようにしてもよい。この原点位置確認/復帰処理S11において、例えば第1駆動手段44を一定期間作動させても第1可動体43が原点位置に復帰したことが確認できないなどの異常が発生した場合にはS12:Yes、第1可動体43がエラー状態にあるか否かを示す第1エラーフラグに、エラー状態を示す1が設定されS17、ここで第1可動体イニシャライズ処理は終了する。原点位置確認/復帰処理S11が正常に終了した場合にはS12:No、センサ作動確認処理S13が実行される。このセンサ作動確認処理では、例えば第1可動体43を第1原点位置検出手段46の検出範囲の外側まで移動させ、再び原点位置に復帰させるように第1駆動手段44が制御される。そして、このセンサ作動確認処理S13において異常が発生した場合にはS14:Yes、第1エラーフラグに、エラー状態を示す1が設定されS17、ここで第1可動体イニシャライズ処理は終了する。センサ作動確認処理S13が正常に終了した場合にはS14:No、可動体動作確認処理S15が実行される。この可動体動作確認処理では、第1可動体43を原点位置から最大動作位置まで移動させ、再び原点位置に復帰させるように第1駆動手段44が制御される。そして、この可動体動作確認処理S15が正常に終了した場合にはS16:Noそのまま第1可動体イニシャライズ処理は終了するが、異常が発生した場合にはS16:Yes、第1エラーフラグにエラー状態を示す1が設定されるS17。以上の第1可動体イニシャライズ処理S1が終了すると、続いて第2可動体イニシャライズ処理S3が実行されるが、第1エラーフラグが1に設定されている場合S2:No、即ち第1可動体43がエラー状態にある場合には、第2可動体イニシャライズ処理S3は実行されないようになっている。これにより、例えば第1動作経路上で動作不能状態で停止している第1可動体43に、イニシャライズ処理中の第2可動体63が衝突する不具合を確実に防止できる。第2可動体イニシャライズ処理S3は、第1可動体イニシャライズ処理S1と同様、図8に示すように、第2可動体63について原点位置確認/復帰処理S11、センサ作動確認処理S13、可動体動作確認処理S15が順次実行され、それらの何れかにおいて異常が発生した場合には、第2可動体63がエラー状態にあるか否かを示す第2エラーフラグに、エラー状態を示す1が設定されるS17。続いて、遊技制御手段72から可動体駆動指令コマンドを受信した場合の可動体制御処理図9について説明する。可動体制御処理図9では、まず可動体位置判定処理S21が実行される。この可動体位置判定処理S21では、例えば図10に示すように、第1可動体43の位置判定処理S31と、第2可動体63の位置判定処理S32とが実行される。第1可動体43の位置判定処理S31では、例えば図11に示すように、まず第1可動体43が原点位置に存在するか否かが、第1原点位置検出手段46がONであるか否かに基づいて判定されるS41。第1可動体43が原点位置に存在すると判定された場合にはS41:Yes、第1可動体43の位置判定処理はここで終了する。第1可動体43が原点位置に存在しないと判定された場合にはS41:No、第1可動体43を原点位置に復帰させる処理S42が実行される。この原点復帰処理S42は、例えば第1駆動手段44を原点復帰方向に作動させる処理を、第1原点位置検出手段46がONになるか、所定時間が経過するまで実行することにより行う。原点復帰処理S42によって第1可動体43が原点位置に復帰したことが第1原点位置検出手段46の検出信号によって確認された場合にはS43:Yes、ここで第1可動体43の位置判定処理は終了する。原点復帰処理S42によっても第1可動体43が原点位置に復帰したことが確認されない場合にはS43:No、S42の原点復帰処理が、例えばその回数が所定回数ここでは3回を超えるまで繰り返し実行されるS44:No→S42。そして、原点復帰処理の回数が所定回数を超えても第1可動体43が原点位置に復帰したことが確認できない場合にはS44:Yes、第1エラーフラグにエラー状態を示す1が設定されS45、第1可動体43の位置判定処理は終了する。以上のような第1可動体43の位置判定処理S31が終了すると、同様に第2可動体63の位置判定処理S32が実行され、可動体位置判定処理図10は終了する。第2可動体63の位置判定処理S32は、基本的に第1可動体43の位置判定処理と同様であり図11、第2可動体63が原点位置に存在しないと判定されS41:No、原点復帰処理S42を繰り返しても第2可動体63が原点位置に復帰したことが確認できない場合にはS44:Yes、第2エラーフラグにエラー状態を示す1が設定されるS45。以上の可動体位置判定処理S21が終了すると、続いて可動体駆動処理S22が実行される。この可動体駆動処理では、例えば図12に示すように、第1,第2エラーフラグの値が判定されるS51,S52。そして、第1,第2エラーフラグが共に0であればS51:Yes→S52:Yes、即ち第1,第2可動体43,63が何れもエラー状態でない場合には、例えば可動体駆動指令コマンドで指定された動作パターンに従って第1,第2可動体43,63を動作させるべく、第1,第2駆動手段44,64が制御されS53、その動作パターンが終了すればS55:Yes、可動体駆動処理S22は終了する。なお、第1,第2可動体43,63の動作中に何らかの異常が発生した場合にはS54:Yes、異常が発生した第1,第2可動体43,63に対応して、第1エラーフラグ又は第2エラーフラグに1が設定され、その時点で可動体駆動処理S22は終了する。一方、第1エラーフラグと第2エラーフラグの少なくとも一方が1の場合S51:NoorS52:No、即ち第1,第2可動体43,63の少なくとも一方がエラー状態にある場合には、エラー状態にある可動体だけでなく、第1,第2可動体43,63の両方について、動作パターンに従った動作S53は行われない。これにより、例えば動作経路上で動作不能状態で停止している第1可動体43又は第2可動体63に対して、他方の第2可動体63又は第1可動体43が衝突する不具合を確実に防止できる。図13は本発明の第2の実施形態を例示し、第1,第2可動体43,63の一方がエラー状態にあり且つそのエラー状態にある可動体43,63が原点位置に存在しないと判定されることを条件に、他方の動作を禁止するように構成した例を示している。本実施形態の可動体駆動処理図13は、第1の実施形態における可動体駆動処理図12を一部変更したものである。即ち、本実施形態に係る可動体駆動処理図13では、第1エラーフラグと第2エラーフラグの少なくとも一方が1の場合S51:NoorS52:No、即ち第1,第2可動体43,63の少なくとも一方がエラー状態にある場合には、そのエラー状態にある第1,第2可動体43,63が原点位置に存在しない場合に限りS51a:NoorS52a:No、エラー状態にある可動体だけでなく、第1,第2可動体43,63の両方について、動作パターンに従った動作S53aは行われない。第1,第2可動体43,63の少なくとも一方がエラー状態にある場合S51:NoorS52:Noであっても、そのエラー状態にある第1,第2可動体43,63が原点位置にある場合にはS51a:YesorS52a:Yes、エラー状態にない方の可動体を動作させても衝突の恐れはないため、エラー状態にない方の可動体については指定された動作パターンに従って駆動されるS53a。図14~図16は本発明の第3の実施形態を例示し、第1,第2可動体43,63の各動作範囲について、第2,第1可動体63,43の動作範囲と重なる範囲を含む第1,第2干渉範囲を夫々設定し、第1,第2可動体43,63の一方がエラー状態にあり且つ第1,第2干渉範囲内にあると判定されることを条件に、他方の動作を禁止するように構成した例を示している。図14に示すように、本実施形態では、第1可動体43の動作範囲のうち、第2可動体63の動作範囲と重なる範囲を第1干渉範囲に設定し、同様に、第2可動体63の動作範囲のうち、第1可動体43の動作範囲と重なる範囲を第2干渉範囲に設定している。なお、第1,第2可動範囲は、相手側の第2,第1可動体63,43の動作範囲と重なる範囲を全て含んでいればよく、多少広めに設定してもよい。また本実施形態では、図15に示すように、第1,第2可動体43,63に関し、第1,第2原点位置検出手段46,65の他、第1,第2可動体43,63が第1,第2干渉範囲内にあることを検出する第1,第2干渉範囲検出手段73,74を設けている。この第1,第2干渉範囲検出手段73,74は、例えば第1,第2可動体43,63が第1,第2干渉範囲内にあるときにその第1,第2可動体43,63上等に設けた被検出部を検出可能な透過型フォトセンサ等により構成することができる。また逆に、例えば第1,第2可動体43,63が第1,第2干渉範囲外にあるときにその第1,第2可動体43,63上等に設けた被検出部を検出可能な透過型フォトセンサ等により構成することも可能である。また、本実施形態の可動体駆動処理図16は、第1,第2の実施形態における可動体駆動処理図12,図13を一部変更したものである。即ち、本実施形態に係る可動体駆動処理図16では、第1エラーフラグと第2エラーフラグの少なくとも一方が1の場合S51:NoorS52:No、即ち第1,第2可動体43,63の少なくとも一方がエラー状態にある場合には、そのエラー状態にある第1,第2可動体43,63が第1,第2干渉範囲に存在する場合に限りS51b:YesorS52b:Yes、エラー状態にある可動体だけでなく、第1,第2可動体43,63の両方について、動作パターンに従った動作S53aは行われない。第1,第2可動体43,63の少なくとも一方がエラー状態にある場合S51:NoorS52:Noであっても、そのエラー状態にある第1,第2可動体43,63が第1,第2干渉範囲内に存在しない場合にはS51b:NoorS52b:No、エラー状態にない方の可動体を動作させても衝突の恐れはないため、エラー状態にない方の可動体については指定された動作パターンに従って駆動されるS53a。以上、本発明の実施形態について詳述したが、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば、第1,第2可動体43,63のうちの一方がエラー状態にある場合には、他方もエラー状態とみなして例えば第1,第2エラーフラグに1を設定することにより、実際にはエラー状態でない方の可動体を動作させないようにしてもよい。第3の実施形態では、第1,第2可動体43,63の少なくとも一方がエラー状態にあり、且つそのエラー状態にある第1,第2可動体43,63が第1,第2干渉範囲に存在する場合にはS51b:YesorS52b:Yes、第1,第2可動体43,63の両方を作動させないように構成した例を示したが、エラー状態でない側の可動体については、その可動体に関する第1,第2干渉範囲の外側での動作を可能としてもよい。この場合、例えば第1,第2干渉範囲の外側の動作のみで構成される動作パターンが選択されている場合にのみ動作させるようにしてもよいし、第1,第2干渉範囲内の動作を含む動作パターンが選択された場合であっても、第1,第2干渉範囲の外側で動作させるようにしてもよい。実施形態では、2つの可動体を設けた場合について説明したが、3以上の可動体を設けた場合についても、それらのうち、動作範囲の一部が重なる関係にある2つの可動体の組み合わせについて夫々実施形態と同様の思想を適用することが可能である。また各可動体は、所定範囲内での揺動動作に限らず、360度以上の回転動作、並行移動動作、或いはそれらを組み合わせた動作等、どのような動作を行うものであってもよい。なお、実施形態ではパチンコ機について例示したが、アレンジボール機、雀球遊技機等の他の弾球遊技機はもちろん、スロットマシン等の弾球遊技機以外の各種遊技機でも同様に実施可能であることはいうまでもない。"