小型電動装置のハンドル部分であって、内部に駆動ユニットが配置されたハンドルハウジングと、アタッチメント部分と接続されるように構成された、前記ハウジングから延びる第1のコネクタ要素であって、前記駆動ユニットと連結された、第1のコネクタ要素と、前記アタッチメント部分と接続されるように構成された、前記ハウジングから延びる第2のコネクタ要素であって、前記駆動ユニットと連結された、第2のコネクタ要素と、を備え、動作時に前記第1のコネクタ要素が前記ハウジングに対して直線往復運動し、前記第2のコネクタ要素が、前記第1のコネクタ要素に対して180°の位相シフトで前記ハウジングに対して直線往復運動する、ハンドル部分。前記第1のコネクタ要素が前記駆動ユニットの第1の駆動要素と連結され、前記第2のコネクタ要素が前記駆動ユニットの第2の駆動要素と連結されている、請求項1に記載のハンドル部分。前記駆動ユニットが共振駆動要素であり、前記第1の駆動要素が前記共振駆動要素の第1の運動部分であり、前記第2の駆動要素が前記共振駆動要素の第2の運動部分である、請求項2に記載のハンドル部分。前記駆動要素の前記第1の運動部分と前記第2の運動部分とが、バネ機構によって連結されている、請求項3に記載のハンドル部分。前記第1のコネクタ要素と前記第2のコネクタ要素とが、ほぼ同軸上に配置されている、請求項1に記載のハンドル部分。動作時に前記第1のコネクタ要素が、約150Hz~約170Hzの範囲の振動数で動く、請求項1に記載のハンドル部分。請求項1に記載のハンドル部分と、前記第1のコネクタ要素及び前記第2のコネクタ要素と連結されたアタッチメント部分とを備え、前記連結が分離可能な連結である、小型電動装置。前記アタッチメント部分がハウジング及び機能要素を有し、前記ハウジングが前記第1のコネクタ要素と連結されることにより前記ハウジングが動作時に直線往復運動し、前記機能要素が、前記ハウジングに動作可能に取り付けられるとともに前記第2のコネクタ要素と連結されている、請求項7に記載の小型電動装置。前記機能要素が、前記第1のコネクタ要素がそれに沿って直線往復運動する長手方向軸に対してほぼ垂直な回転軸を中心として振動回転するように取り付けられている、請求項8に記載の小型電動装置。前記アタッチメント部分が、前記第2のコネクタ要素によって与えられる前記直線往復運動を変換するためのギアユニットを有する、請求項9に記載の小型電動装置。前記ギアユニットが、第1の端部において前記回転軸に対して偏心して前記機能要素と連結され、第2の端部において前記第2のコネクタ要素と連結されたシャフト要素を有する、請求項10に記載の小型電動装置。前記第1のコネクタ要素が、動作時に中心位置に対して約±0.2mm~約±0.5mmの範囲のピーク振幅を与える、請求項10に記載の小型電動装置。動作時に前記第1のコネクタ及び前記第2のコネクタ要素によって与えられる前記ピーク振幅間の比が、約0.6~約1.0の範囲である、請求項12に記載の小型電動装置。動作時の前記第1のコネクタの平均絶対速度が、約120mm/s~約240mm/sの範囲である、請求項12に記載の小型電動装置。本開示の目的は、小型電動装置のハンドル部分、及び従来の装置と比較して改良されているか又は従来の装置の代替物を少なくとも与える小型電動装置を提供することにある。いくつかの実施形態では、駆動ユニットが内部に配置されたハンドルハウジングを有する小型電動装置のハンドル部分が提案される。ハウジングからは第1のコネクタ要素が延び、アタッチメント部分と接続されるように構成されている。第1のコネクタ要素は駆動ユニットと連結される。ハウジングからは第2のコネクタ要素が延び、アタッチメント部分と接続されるように構成されている。第2のコネクタ要素は駆動ユニットと連結される。動作時に第1のコネクタ要素がハウジングに対して直線往復運動し、第2のコネクタ要素が、第1のコネクタ要素に対して180°の位相シフトでハウジングに対して直線往復運動する。いくつかの実施形態では、上記に提案されたハンドル部分と、更に第1のコネクタ要素及び第2のコネクタ要素と連結されたアタッチメント部分とを有する小型電動装置が提案され、連結は必要に応じて分離可能な連結として実現される。提案されるハンドル部分及び提案される小型電動装置を、例示的な実施形態のより一般的な説明によって、更に例示的な実施形態のより詳細な説明によって説明する。いずれかの例示的実施形態を参照して述べる構成は、本開示の骨子及び範囲と抵触しないかぎりにおいて、別の例示的実施形態について述べられる構成とともに利用することも可能である点は理解されるべきである。小型電動装置は、例示的実施形態においては、電動歯ブラシ、電動フロス、電動舌スクレーパなどの口腔衛生装置として実現される。いくつかの実施形態に基づいて提案されるハンドル部分は、動作時に逆位相で直線往復運動する2個のコネクタを有している。これを利用して、第1のコネクタがアタッチメント部分のハウジングと連結され、第2のコネクタがアタッチメント部分の機能要素と連結される際に、アタッチメント部分に2つの異なる運動を与えることができる。ハンドル部分とアタッチメント部分との連結は、一実施形態では分離可能な連結として実現される。例示的な一実施形態では、第1のコネクタと第2のコネクタとは同軸上に配置される。例示的な一実施形態では、第1の駆動要素及び第2の駆動要素が駆動ユニットを構成する。例示的な一実施形態では、駆動ユニットは共振駆動要素であり、共振駆動要素の第1の運動部分が第1の駆動要素を形成し、共振駆動要素の第2の運動部分が第2の駆動要素を形成する。下記に更に説明するように、2個の運動部分を有する共振駆動要素は、各運動部分によって発生させられ、動作時に使用者によって握られるハンドル部分のハウジングに伝達される振動が少なくとも一定量にまで打ち消し合い、場合により実質上完全に振動が打ち消されるような設計とすることができる。第1の運動部分と第2の運動部分とは、バネ機構によって連結することができ、このバネ機構は、動作中の運動部分間の位相が180°であるような設計とすることができる。一例として言うと、第1及び第2のコネクタ要素の同軸配置などの構成は、駆動要素を第1及び第2の運動部分を有する共振モータとして実現するという構成とうまく組み合わせることができる。下記に更に述べられるより一般的な実施形態及び/又はより詳細な実施形態の構成のこのような組み合わせは、互いに組み合わせることができる。例示的な一実施形態では、第1のコネクタ及び/又は第2のコネクタは、動作時に少なくとも100Hz、場合により少なくとも110Hz、更に場合により少なくとも120Hz、いっそう更には場合により少なくとも130Hz、よりいっそう更には場合により少なくとも140Hz、又はいっそう更には場合により少なくとも150Hzの振動数で動作する。例示的な一実施形態では、第1のコネクタ要素は、動作時に約150Hz~約170Hzの範囲の振動数で動作する。例示的な一実施形態では、第1のコネクタ要素は、動作時に約250Hz以下、場合により約200Hz以下の周波数で動作する。例示的な一実施形態では、提案される小型電動装置は機能要素を備えたアタッチメント部分を有し、機能要素はアタッチメント部分のハウジングに取り付けられることによって動作時の駆動運動を与える。例示的な一実施形態では、アタッチメント部分のハウジングがハンドル部分の第1のコネクタと連結されることにより、ハウジングは動作時に直線往復運動するように駆動され、また、機能要素は第2のコネクタと連結される。例示的な一実施形態では、機能要素は、これに沿ってハウジングが直線往復運動する長手方向軸に対してほぼ垂直な回転軸を中心とした回転又は振動回転するように取り付けられる。例示的な一実施形態では、アタッチメント部分は、動作時に第2のコネクタによって与えられる直線往復運動を変換するためのギアユニットを有している。場合により、ギアユニットは、第1の端部において動作時に機能要素がそれを中心として動かされる回転軸に対して偏心して機能要素と連結され、第2の端部において第2のコネクタと連結されるシャフト要素を有してもよく、場合により、第2のコネクタとの連結は分離可能な連結として実現される。例示的な一実施形態では、第1及び/又は第2のコネクタは、ピーク振幅が中心位置を中心として約±0.1mmすなわち、第1のコネクタ要素の最大変位量が、正の運動方向に0.1mm、かつ負の運動方向に-0.1mmである~約±1.0mmの範囲内であるような直線往復運動を与える。場合により、この範囲は、約±0.2mm~約±0.5mmの間となるように選択することができる。実施形態によってはピーク振幅は、約0.1mmよりも大きく、約0.2mmよりも大きく、約0.5mmよりも大きく、約0.75mmよりも大きく、約1.0mmよりも大きく、又はこれらの値内若しくはこれらの値を含む任意の数値若しくは任意の範囲であってよい。例示的な一実施形態では、第1のコネクタ又は第2のコネクタの平均絶対速度は、約60mm/s~約240mm/sの範囲、場合により約100mm/s~約240mm/sの範囲、更に場合により約120mm/s~約240mm/sの範囲、又は上記の値内及び/又は上記の値を含む任意の数値若しくは任意の範囲である。下記に更に説明するように、こうした速度により小型電動装置の性能の向上につながりうる。例示的な一実施形態では、アタッチメント部分は、約200Hz~約800Hzの範囲の共振周波数を有するフィラメントとして実現される清掃要素を少なくとも有する。清掃要素の共振周波数については後述する。以下に、提案されるハンドル部分及び提案される小型電動装置を、例示的実施形態を示した図面を参照してより詳細に説明する。図1は、ハンドル部分20及びアタッチメント部分10を有する、提案される小型電動装置1の例示的な一実施形態の図である。アタッチメント部分10はハンドル部分20と分離可能に連結することができるため、例えばアタッチメント部分10が摩耗した場合、又は異なるアタッチメント部分が使用される場合例えば異なる使用者によりにアタッチメント部分10を容易に交換することができる。この場合、小型電動装置1は、電動歯ブラシの形態の口腔衛生装置として実現されている。アタッチメント部分10は、この場合、口腔の一部を清掃するためのブラシヘッドとして実現された機能要素11を有している。図に示されるように、機能要素11は、小型電動装置1の動作時の回転軸Rを中心とした両矢印Oによって示される、駆動回転又は振動回転するためにアタッチメント部分10のハウジング12に取り付けることができる。回転軸Rは、例示的な一実施形態では、小型電動装置1の長手方向軸Lに対してほぼ垂直である。アタッチメント部分10は、ハンドル部分20に取り付けられている。例示的な一実施形態では、アタッチメント部分10は、駆動運動する、例えば長手方向軸Lとほぼ一致する軸に沿った両矢印Mによって示されるように、駆動直線往復運動するためにハンドル部分20に取り付けられている。アタッチメント部分とハンドル部分との連結の詳細は、例示的な一実施形態について後述する。図2は、この例示的な実施形態においては電動歯ブラシの形態の口腔衛生装置として実現された、提案される小型電動装置の例示的な一実施形態を切断した側断面図である。図3は、図2に示される小型電動装置を切断した横断縦断面図である。以下の項では、図2及び図3を参照する。アタッチメント部分100はハンドル200に分離可能に取り付けられている。アタッチメント部分100は、この場合ブラシヘッドとして実現された機能要素110を有しており、動作時に回転軸Rを中心とした機能要素110の駆動回転又は振動回転両矢印Oによって示されるが可能であるように、機能要素110はアタッチメント部分100のハウジング120に取り付けられている。図に示される実施形態では、機能要素110は支持要素111を有し、これに少なくとも清掃要素112が取り付けられる。支持要素111は、回転軸Rに沿って延びる軸113に旋回可能に取り付けられている。アタッチメント部分100のハウジング120は、アタッチメント部分100をハンドル部分200に分離可能に取り付けるためのコネクタアセンブリ121を有している。いくつかの実施形態では、コネクタアセンブリ121はハンドル部分200との連結を確立するためのスナップフック1211を有する。これに加えて、又はこれに代えて、バヨネット連結要素、磁力連結要素、ネジ連結要素などを含む群の内の少なくとも1つなどの取り付け要素が設けられてもよい。シャフト要素130がハウジング120内に配置されている。シャフト要素130は、第1の端部において機能要素111と連結され、第2の端部において、これによりシャフト要素130がハンドル部分200に分離可能に取り付けられるコネクタアセンブリ131を有している。シャフト要素130は、軸113によって規定される回転軸Rに対して、偏心して機能要素110と連結されている。シャフト要素130は、支持要素111に形成された空洞内に延びる連結ピンでありうる連結要素132によって連結することができる。コネクタアセンブリ131は、スナップ嵌め連結、磁力連結、ネジ連結などを実現するためのスナップ嵌め要素、磁力連結要素、ネジ連結要素などの少なくとも1つからなるものでよい。図に示される例示的な実施形態では、ハンドル部分200は、駆動ユニット230、第1のコネクタ210、及び第2のコネクタ220を有している。図に示されるように、ハウジング120は、上記に述べたように第1のコネクタ210と分離可能に連結することができ、シャフト要素130は、上記に述べたように第2のコネクタ220と分離可能に連結することができる。ここでは、第1及び第2のコネクタ210、220は同軸上に配置されているが、第1及び第2のコネクタ210、220は任意の適当な態様で配置することが可能であり、例えば隣り合わせて配置することができる。第1のコネクタ210は、長手方向の貫通孔を有するプラスチックシャフト要素として実現することができる。第1のコネクタ210は、アタッチメント部分100のハウジング120に設けられたコネクタアセンブリ121と連結されるようにこの場合構成された、コネクタアセンブリ211を有している。コネクタアセンブリ211は、アタッチメント部分100のハウジング120に設けられたスナップフック1211が、その中にスナップ嵌合することが可能な溝2111として実現することができる。スナップフック及び溝の代わりに、任意の適当な種類の連結パートナーを選択することが可能であり、例えばコネクタアセンブリを、バヨネット連結要素、磁力連結要素、ネジ連結要素などからなるものとすることができる。第2のコネクタ220は、第1のコネクタ210に設けられた貫通孔を通じて延びる例えば金属のシャフト要素として実現することができる。この場合、第2のコネクタ220は、例示的な一実施形態ではアタッチメント部分100のシャフト要素130の第2の端部に設けられたコネクタアセンブリ131と分離可能に連結される、コネクタアセンブリ221を有する。第1のコネクタ210に関連して述べたように、コネクタアセンブリ221は、スナップ嵌め連結要素、磁力連結要素、バヨネット連結要素、又はネジ連結要素など、又はこれらの組み合わせからなるものとすることができる。第1及び第2のコネクタに設けられるコネクタアセンブリは、アタッチメント部分に設けられるそれぞれのコネクタアセンブリと嵌合するものでなければならない。第1及び第2のコネクタ210及び220は、下記により詳細に説明するように、ハンドル部分200の中空ハウジング250に設けられた駆動ユニット230とそれぞれ連結することができる。動作時には、実施形態によっては、駆動ユニット230は、第1のコネクタ210を両矢印M1によって示されるような直線往復運動するように駆動するこの運動がアタッチメント部分100のハウジング120に伝達されることにより、アタッチメント部分100全体が直線往復運動する。更に、駆動ユニット230は、第2のコネクタ220を、第1のコネクタ210の運動に対して180°の位相シフトを有する、両矢印M2によって示されるような直線往復運動に駆動することができる。この場合、第2のコネクタ220がシャフト要素130と連結されるため、直線往復運動が機能要素110に伝達され、そこでこの運動が、回転軸Rを中心とした機能要素の振動回転Oに変換される。駆動ユニット230は図に示される例示的な実施形態では、共振駆動要素として実現されている。例示的な一実施形態において用いることが可能な共振駆動要素については、欧州特許出願公開第10007716.3号に述べられている。駆動ユニット230は、この例示的な一実施形態では、第2のコネクタ220を更に形成する第1の運動部分233及び第2の運動部分234を有している。この場合、第2の運動部分234は長手方向軸Lに沿って延び、フェライト系又はマルテンサイト系の鋼又は鉄などの磁化可能な材料で少なくとも一部を形成することができる。第1の運動部分233は第1のコネクタ210と動作可能に連結、場合により固定的に結合されるため、第1の運動部分233の運動は、動作時に第1のコネクタ210に伝達される。永久磁石232は、第1の運動部分233に固定的に取り付けることができる。駆動ユニット230は、図に示される例では、ハンドル部分100のハウジング250に固定的に取り付けられたコイル231を有している代替的な一実施形態では、コイル231は、ハウジング250にではなく第2の運動部分234に固定することもできる。動作時には、コイル231に交流を流すことができる。第2の運動部分234が磁化可能な材料からなる実施形態では、磁化可能な材料が少なくとも部分的に磁化され、第1の運動部分233永久磁石232が固定されていると第2の運動部分234との間に磁力が発生する。第1の運動部分233と第2の運動部分234との間のこの力が、180°の位相シフトを有する両部分の運動をそれぞれ引き起こす。電流の極性を交互に反転させ、バネ要素の復元力バネについての詳細は下記に述べるを第1及び第2の運動部分233、234に作用させることにより、振動運動が発生する。各運動部分間のバネのバネ定数及び運動部分のそれぞれの質量が、駆動ユニット230の共振振動数を規定する関連因子である。いくつかの実施形態では、駆動ユニット230は共振振動数で又は概ね共振振動数で駆動されるすなわち、駆動振動数、したがって駆動ユニット230が動く振動数は、共振振動数又は概ね共振振動数である。いくつかの実施形態では、第1及び第2の運動部分233及び234は、取り付けバネ235によってハウジング250に対して、更に互いに対して連結される。第1及び第2の運動部分233及び234をそれぞれハウジング250と連結することにより、動作時にハウジング250に伝達される振動は、ある程度、場合によりほぼ完全に互いに打ち消し合うことができる。更に、バネ235は、第1及び第2の運動部分233及び234を互いに対して180°の位相シフトで動かす助けとなりうる。別の例示的な実施形態では、コイル231は第2の運動部分234に固定的に取り付けられる。図3に見られるように、第2のコネクタ220すなわち図に示される実施形態では第2の運動部分234が上方にすなわち機能要素の方向に動くと、第2のコネクタ220に対して180°の位相シフトで動く第1のコネクタ210は下方にすなわちハウジング250の遠位末端299の方向に動く。この構成では、アタッチメント部分100の全体が下方に動くのに対して、シャフト要素130は上方に動く。アタッチメント部分100の運動がシャフト要素130の運動、更には各部材の小さな運動と重ね合わされ、アタッチメントハウジング120に対して2倍大きな連結ピン132の相対運動が生じる。したがって、図に示される例示的な実施形態では、第1のコネクタ210の運動と第2のコネクタ220の運動との180°の位相シフトによって、第2のコネクタ要素220によって与えられる必要な振幅が低減されるために、機能要素110の一定の角度変位が得られる。この効果に加えて、第1及び第2のコネクタ210、220を用いることで、図に示される例示的な実施形態において実現されるように、機能要素110の2つの運動を重ね合わせることができる。この場合、機能要素110は、アタッチメント部分100のハウジング120と連結された第1のコネクタ210によって与えられる運動のために長手方向軸に沿って直線往復運動し、同時に機能要素が回転軸Rを中心として振動する。動作時には、使用者は通常、小型電動装置のハンドル部分200を握り、小型電動装置をその長手方向軸に沿って振動電動歯ブラシである小型電動装置によって使用者が行う一般的な運動いわゆる歯磨き運動から知られるようにさせることができる。使用者によって与えられる振動運動は、駆動動作時に機能要素が直線往復運動する振動数よりも低い振動数を有する傾向にあり、使用者によって与えられる振動運動は、アタッチメント部分100が中心位置を中心として直線往復運動する駆動振幅よりも大きな振幅を有する傾向にある。このような状況が、使用者によって与えられる振動運動に重ね合わされた2つの異なる振動の振幅について図4及び5に示されている。一般性を失うことなく、使用者によって与えられる振動運動は正弦波形を有するものと仮定される。図4は、歯ブラシをその長手方向軸に沿って正弦波運動で振動させる使用者によって与えられる機能要素の正弦波運動曲線C1を示すこの振動運動の正の半周期のみを示している。横座標は時間方向tを示し、縦座標は中心位置P0に対する位置Pを示す。使用者によって与えられる運動は、ピーク振幅A1この場合、歯磨き運動周波数1Hzで5mmを有する。曲線C2は、小型電動装置の長手方向軸に沿ったアタッチメント部分の駆動直線往復運動が、使用者により与えられる往復運動と重ね合わされた機能要素の運動を示す。この追加的な駆動往復運動は、ピーク振幅A2この場合、振動数75Hzで0.5mmを有する。使用者により与えられる往復運動の上向き及び下向きの傾きを有する部分使用者により与えられる運動の速度が最大となる部分であっても、重ね合わされた駆動往復運動は、全体として機能要素の逆向きの運動となる。例えば、概ね上向きに傾いた運動に沿った特定の点において、機能要素の位置は、駆動往復運動の前向きのピークに一致するP1となり、駆動往復運動の約半周期後に機能要素の位置は、駆動往復運動の逆向きのピークに一致するP2となるただし、P2<P1である。図5は、図4と同様の図であり重ね合わされた往復運動の完全な1周期が示されている、使用者により与えられる往復運動が曲線C3として示され、重ね合わされた運動が曲線C4として示されている。この場合、使用者により与えられる往復運動はピーク振幅A3この場合、2Hzの歯磨き運動の振動数で10mmを有し、駆動往復運動はピーク振幅A4この場合、駆動振動数40Hzで0.3mmを有している。特に、使用者により与えられる往復運動の上向き及び下向きの傾きを有する部分では、追加的な駆動往復運動は、機能要素の顕著な逆向きの運動とならない。例えば、概ね上向きに傾いた運動に沿った特定の点において、機能要素の位置は、駆動往復運動の前向きのピークに一致するP3となり、駆動往復運動の約半周期後に機能要素の位置は、駆動往復運動の逆向きのピークに一致するP4となるただし、P3<P4である。小型電動装置が電動歯ブラシであり、機能要素が、少なくとも部分的にフィラメント例えばナイロン、PA6.12などの約100μm~約200μmの範囲の直径及び約4mm~約12mmの範囲の長さを有するフィラメント、ただしPA6.12は、約3600N/mm2の弾性率を有し、こうしたフィラメントの一般的な共振振動数は約200Hz~800Hzの範囲にあるとして実現された清掃要素を有するブラシヘッドとして実現されている例示的な一実施形態では、使用者によって行われる歯磨き運動の際の機能要素の逆向きの運動によって、歯の間の隙間の上を滑ってしまったフィラメントが再び隙間の中に逆向きに押し込まれることになるので歯間清掃性能が高められる。これにより、歯の間の隣接歯間間隙内へのフィラメントの隣接歯間侵入性が高められる。このような逆向きの運動使用者によって引き起こされるゆっくりとした運動に対する逆向きの運動は、隣接歯間間隙に入ったフィラメントを概ね逆向きとなる方向で、更なる駆動運動がなければ使用者によって引き起こされる運動の前向きのストロークの際の清掃動作では少なくとも部分的に磨かれなかったであろう歯の表面と接触させる。図6~8を参照すると、清掃要素640を有するブラシヘッド650の運動が示されている。一般的に、第1の方向660に使用者によって与えられる運動、及びブラシヘッド650、第1の表面604に対する圧力の作用により、清掃要素640が曲がる。図に示されるように、清掃要素の先端の、すべてではないにしても大部分が第1の表面604と接触する。これに対して、清掃要素640が歯間間隙608に入ると、清掃要素640の少なくとも一部ブラシヘッド650の最も前側の部分のものが真っ直ぐになろうとする。清掃要素640が真っ直ぐになる速度は、清掃要素640の固有振動数によって一部規定される。通常は、清掃要素640の固有振動数が使用者によって与えられる運動の振動数よりも充分に大きいため、清掃要素640は、歯間間隙608内において少なくともある程度は真っ直ぐとなることができる。歯間間隙は様々な形状を有することから例えば2本の門歯間の歯間間隙は通常は比較的狭く、概ね平行な壁を有しているのに対して、2本の臼歯間の歯間間隙はより広く、歯は一般的により湾曲している、駆動運動のピーク速度と使用者によって引き起こされる運動のピーク速度との比の単一の閾値では、すべての隣接歯間形状について清掃効率の同様の向上にはつながらない。歯間陥入部の一般的な幅は、約1mm~約3mmの範囲である。図に示されるように、歯間間隙608は第1の壁608A及び第2の壁608Bを有しうる。1つの問題として、使用者によって加えられる運動が第1の方向660に行われる際、清掃要素640が第1の壁608Aと接触しないために、第1の壁608Aが汚れたままとなることがある。しかしながら、第1の方向650と反対の第2の方向690への逆向きの運動によれば、逆向きの運動の振幅が充分大きいものと仮定すると、清掃要素640は第1の壁608Aと接触しうる。上記に述べたように、ブラシヘッドの逆向きの運動は、これらのピーク速度間の約3以上の比使用者振動数に対する駆動振動数のために、使用者によって引き起こされる運動の急な傾きの部分においても逆向きの駆動運動の際に、顕著な逆向きの毛の運動となるような場合に生ずる。使用者によって与えられる一般的な歯磨き運動の振動数は、使用者によってはより高い、又はより低い振動数で歯磨き運動する場合があるものの、約1Hz~約2Hzの範囲にあるものと仮定される。使用者によって与えられる歯磨き運動の一般的なピーク振幅は、約5mm~約10mmの範囲にあるものと仮定される。これらのパラメータに基づけば、このような振動数及びピーク振幅で動かされる機能要素の平均絶対値、すなわち符合は無視した値速度vavgは、fを振動数の値とし、Aをピーク振幅の値として、4×ピーク振幅値×振動数値によって与えられるvavg=4fA。これにより得られる、使用者によって与えられる運動の一般的な平均絶対速度は、約20mm/s~約80mm/sの範囲である。fを振動数の値とし、Aをピーク振幅の値として、ピーク速度vpは、vp=2πfAにより与えられる。正弦波運動の急な傾きの部分では、ピーク速度vpは約31mm/s~126mm/sの範囲である。平均絶対速度vavgは、約40mm/s~約50mm/sの範囲であってよくしたがってピーク速度vpは、約63mm/s~約79mm/sの範囲となる、これは、使用者によって与えられる歯磨き運動の比較的高い割合が含まれる部分的範囲と考えることができる。平均絶対速度vavgとピーク速度vpとは、vp=2π/4vavg=1.57075vavgとして互いに関連付けられる。例示的な一実施形態では、第1のコネクタは、約0.1mm~約1.0mmの範囲のピーク振幅、場合により約0.3mm~約0.5mmの範囲のピーク振幅を与える。往復運動の振動数は、約50Hz~約250Hzの範囲、場合により約100Hz~約200Hzの範囲、更に場合により約140Hz~約180Hzの範囲、いっそう更には場合により約150Hz~約170Hzの範囲となるように選択することができる。これにより機能要素の平均絶対速度vavgは、約20mm/s~約1000mm/sの範囲となるか、又は場合により約180mm/s~約340mm/sのより狭い値となる。使用者によっては、平均絶対速度が特定の閾値を上回ると、不快感及び/又は歯肉の刺激につながる。このような閾値は、フィラメントの種類、その特性例えば端部の丸味特性、及び特定の使用者によって決まる。一般的に、500mm/sを上回る平均絶対速度は、少なくとも相当の割合の使用者によって不快であると感じられる。上記に述べたように、駆動往復運動が使用者によって与えられる往復運動の平均絶対速度vhの少なくとも約3倍の平均絶対速度vzを有する場合に歯間清掃性の改善が認められる傾向があり、したがってそのためにはvh=20mm/sでは、vz≧60mm/sであることが求められ、あるいはvh=80mm/sでは、vz≧240mm/sであることが求められる。vhが約40mm/s~約60mm/sの範囲である場合、求められる最小の平均絶対速度vhは、約120mm/s~約180mm/sの範囲である。本明細書に開示した寸法及び値は、記載された正確な数値に厳密に限定されるものとして理解されるべきでない。むしろ、特に断らないかぎり、そのような寸法はそれぞれ、記載された値及びその値周辺の機能的に同等の範囲の両方を意味するものとする。例えば、40mmとして開示された寸法は、約40mmを意味するものとする。相互参照されるか又は関連するすべての特許又は特許出願を含む、本願に引用されるすべての文書を、特に除外又は限定することを明言しないかぎりにおいて、その全容にわたって本願に援用するものである。いずれの文献の引用も、こうした文献が本願で開示又は特許請求されるすべての発明に対する先行技術であることを容認するものではなく、あるいは、こうした文献が、単独で、又は他のすべての参照文献とのあらゆる組み合わせにおいて、こうした発明のいずれかを参照、教示、示唆又は開示していることを容認するものでもない。更に、本文書において、ある用語の任意の意味又は定義の範囲が、援用文献中の同じ用語の任意の意味又は定義と矛盾する場合には、本文書中でその用語に与えられる意味又は定義が優先するものとする。以上、本発明の特定の実施形態を例示、記載したが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び改変を行いうる点は、当業者には明らかであろう。したがって、本発明の範囲に含まれるそのようなすべての変更及び改変を添付の特許請求の範囲において網羅するものとする。