"顔料の表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料、水溶性有機溶媒、リン酸エステル、及び水を含む水性インク組成物と、カチオン性ポリマーを含み前記水性インク組成物と接触したときに前記自己分散性顔料を凝集させる処理液と、を有するインクセット。前記リン酸エステルは、アニオン性であり、かつ、分子1モル当りエチレンオキシドを4モル以上有する請求項1に記載のインクセット。前記カチオン性ポリマーは、ポリグアニジンの少なくとも1つを含む請求項1又は請求項2に記載のインクセット。前記水性インク組成物は、更に、樹脂粒子を含む請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のインクセット。自己分散性顔料を構成する前記顔料がマゼンタ顔料を含む請求項1~請求項4のいずれか1項に記載のインクセット。前記水性インク組成物は、ブラックインク組成物、シアンインク組成物、マゼンタインク組成物、及びイエローインク組成物から選択される少なくとも1つを含む請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインクセット。請求項1~請求項6のいずれか1項に記載のインクセットが用いられ、前記インクセットにおける水性インク組成物をインクジェット法で記録媒体に付与するインク付与工程と、前記インクセットにおける処理液を記録媒体に付与する処理液付与工程と、を有する画像形成方法。前記処理液付与工程は、前記処理液をインクジェット法で記録媒体に付与する請求項7に記載の画像形成方法。しかし、上記の方法においては、画像形成において、第一の液体と第二の液体の打滴中に起こるミストの発生により、ヘッド近辺に2つの液が混合してできる凝集体が付着乾燥する等を原因とした吐出方向性不良が生じる場合があった。また、その凝集体は新たに吐出される液体によっては除去されず、付着した凝集体の除去性すなわちメンテナンス性も充分ではないため、記録された画像中に白抜け等の故障が発生する課題がある。本発明は、上記に鑑みなされたものであり、凝集体の付着堆積を抑えると共に付着した凝集物の除去性メンテナンス性に優れ、白抜け等の画像故障の発生を抑制して高解像度の画像形成を実現し得るインクセットを提供することを目的とし、該目的を達成することを課題とする。また、本発明は、凝集体の付着堆積を抑えると共に付着した凝集物の除去性メンテナンス性に優れ、白抜け等の画像故障の発生を抑制して高解像度の画像の形成が可能な画像形成方法を提供することを目的とし、該目的を達成することを課題とする。本発明におけるメンテナンスには、インクジェット記録用のインク組成物を吐出するインクジェットヘッド及びその吐出性能を所期の状態もしくはそれに近い状態に保ち、持続すること保守に加え、記録用ヘッドを洗浄クリーニングして、より良好な状態に整備、維持することが含まれる。メンテナンス液には、インク組成物を洗浄する洗浄液も含まれる。前記目的を達成するために、第一発明のインクセットは、顔料の表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料、水溶性有機溶媒、リン酸エステル、及び水を含む水性インク組成物と、カチオン性ポリマーを含み前記水性インク組成物と接触したときに前記自己分散性顔料を凝集させる処理液と、を有する。また、第一発明のインクセットにおいて、前記リン酸エステルは、アニオン性であり、かつ、分子1モル当りエチレンオキシド基を4モル以上有することが好ましい。更に、第一発明のインクセットにおいて、前記カチオン性ポリマーは、ポリグアニジンの少なくとも1つを含むことが好ましい。更にまた、第一発明のインクセットにおいて、前記水性インク組成物は、更に、樹脂粒子を含むことが好ましい。加えて、第一発明のインクセットにおいて、自己分散性顔料を構成する前記顔料がマゼンタ顔料を含むことが好ましい。加えてまた、第一発明のインクセットにおいて、前記水性インク組成物は、ブラックインク組成物、シアンインク組成物、マゼンタインク組成物、及びイエローインク組成物から選択される少なくとも1つを含むことが好ましい。また、前記目的を達成するために、第二発明の画像形成方法は、顔料の表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料、水溶性有機溶媒、リン酸エステル、及び水を含む水性インク組成物と、カチオン性ポリマーを含み前記水性インク組成物と接触したときに前記自己分散性顔料を凝集させる処理液と、を有するインクセットが用いて、前記インクセットにおける水性インク組成物をインクジェット法で記録媒体に付与するインク付与工程と、前記インクセットにおける処理液を記録媒体に付与する処理液付与工程と、を有する。更に、第二発明の画像形成方法において、前記処理液付与工程は、前記処理液をインクジェット法で記録媒体に付与することが好ましい。本発明によれば、凝集体の付着堆積を抑えると共に付着した凝集物の除去性メンテナンス性に優れ、白抜け等の画像故障の発生を抑制して高解像度の画像形成を実現し得るインクセットを提供することができる。また、本発明によれば、凝集体の付着堆積を抑えると共に付着した凝集物の除去性メンテナンス性に優れ、白抜け等の画像故障の発生を抑制して高解像度の画像の形成が可能な画像形成方法を提供することができる。<インクセット>本発明のインクセットは、顔料の表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料、水溶性有機溶媒、リン酸エステル、及び水を含む水性インク組成物と、カチオン性ポリマーを含み前記水性インク組成物と接触したときに前記自己分散性顔料を凝集させる処理液と、を有して構成される。本発明のインクセットは、特に、処理液にカチオン性ポリマーを含み、更に、水性インク組成物に特にカルボキシル基を有する自己分散性顔料及びリン酸エステルを含むことで、水性インク組成物と処理液との打滴中に起こるミストの発生によりヘッド近辺に2つの液が混合してできる凝集体の付着乾燥した凝集物を容易に除去することができる。また、凝集物等を原因とした画像中の白抜け等の故障の発生を抑制することができる。更に、本発明のインクセットは、本発明における水性インク組成物が、ブラックインク組成物、シアンインク組成物、マゼンタインク組成物、及びイエローインク組成物から選択される少なくとも1つを含んで構成されるインクセットであることが、画像中の白抜け等の故障の発生の抑制が顕著である点で好ましい。本発明のインクセットはインクジェット法の画像形成方法に用いることが好ましいが、一般の筆記具用、記録計用、ペンプロッター用等に使用することもできる。[水性インク組成物]本発明における水性インク組成物以下、インク組成物ともいう。は、顔料の表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料、水溶性有機溶媒、リン酸エステル、及び水を含んで構成され、更に、樹脂粒子を含む構成であることが好ましい。必要に応じて、更に、その他の成分を含んで構成される。本発明におけるインク組成物は、単色画像の形成のみならず、多色画像例えばフルカラー画像の形成に用いられ、所望の1色又は2色以上を選択して画像形成することができる。フルカラー画像を形成する場合、インク組成物は、マゼンタ色調インク、シアン色調インク、及びイエロー色調インクとして用いることができる。また、色調を整えるために、更にブラック色調インクとして用いてもよい。また、イエローY、マゼンタM、シアンCの色調以外のレッドR、グリーンG、ブルーB、白色Wの色調のインク組成物や、いわゆる印刷分野における特色のインク組成物等として用いることもできる。上記の各色調のインク組成物は、着色剤例えば、自己分散性顔料の色相を所望により変更することにより調製できる。自己分散性顔料本発明におけるインク組成物は、着色剤以下、色材ともいう。として顔料の表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料の少なくとも1種を含む。特に、カルボキシル基を顔料の表面に有することで、膜質が向上し、更に、後述のリン酸エステルを併用することで、前記凝集体の付着堆積を抑えると共に、付着した凝集物の除去性メンテナンス性に優れ、白抜け等の画像故障の発生を抑制して高解像度の画像形成を実現し得る効果を奏することができる。前記自己分散性顔料に加え、本願発明の効果を損なわない範囲で、自己分散性顔料以外の顔料、染料、着色粒子等を併用してもよい。本発明における自己分散性顔料とは、顔料の表面にカルボキシル基を有する顔料、即ち、顔料の表面にカルボシキル基以下、分散性付与基ともいう。を、直接又は他の原子団等を介して間接的に結合させたもので、顔料分散用の分散剤の不存在下で水分散性及び水溶性の少なくともいずれかを示す顔料である。より詳しくは、主にマゼンタやカーボンブラック等の顔料を表面酸化処理して親水化し、顔料単体が水に分散するようにしたものである。前記他の原子団としては、例えば、炭素原子1~12の直鎖状もしくは分岐鎖状の無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のフェニレン基及び置換もしくは無置換のナフチレン基が挙げられる。ここでフェニレン基やナフチレン基に結合していてもよい置換基の例としては、炭素数1~6の直鎖状もしくは分岐鎖状のアルキル基等が挙げられる。自己分散性顔料を着色剤として含有するインクは、通常、顔料を分散させるために含有させる分散剤を含む必要がないため、分散剤に起因する消泡性の低下による発泡がほとんどなく、吐出安定性に優れるインクを調製しやすい。上記自己分散顔料の表面に結合される分散性付与基には、-COOHやその塩例えば、アルカリ金属塩、第4級アンモニウム塩等が例示でき、これらは顔料に物理的処理又は化学的処理を施すことで、分散性付与基又は分散性付与基を有する活性種を顔料表面に結合グラフトさせることにより結合する。前記物理的処理としては、例えば、真空プラズマ処理等が例示できる。また、前記化学的処理としては、例えば、水中で酸化剤により顔料表面を酸化する湿式酸化法や、p-アミノ安息香酸を顔料表面に結合させることによりフェニレン基を介してカルボキシル基を結合させる方法、等が例示できる。例えば、次亜ハロゲン酸及び/又は次亜ハロゲン酸塩による酸化処理、あるいはオゾンによる酸化処理により表面処理される自己分散顔料を好ましい例として挙げることができる。より具体的には、カーボンブラック表面に-COONaを導入する方法として、例えば、市販のカーボンブラックを次亜塩素酸ソーダで酸化処理する方法が挙げられる。また例えば、カーボンブラック表面に-Ar-COONa基但し、Arはアリーレン基を表す。を結合させる方法として、NH2-Ar-COONaに亜硝酸を作用させてジアゾニウム塩とし、カーボンブラック表面に結合させる方法が挙げられるが、勿論、本発明はこれに限定されるわけではない。自己分散顔料として市販品を使用してもよく、具体的には、CAB-O-JET300商品名;キャボット社製等が挙げられる。本発明において着色剤として用いられる自己分散性顔料を構成する顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、有機顔料、無機顔料のいずれであってもよい。前記有機顔料としては、例えば、アゾ顔料、多環式顔料、染料キレート、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、アゾ顔料、多環式顔料などがより好ましい。前記アゾ顔料としては、例えば、アゾレーキ、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、キレートアゾ顔料、などが挙げられる。前記多環式顔料としては、例えば、フタロシアニン顔料、ぺリレン顔料、ぺリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、インジゴ顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料、などが挙げられる。前記染料キレートとしては、例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレート、などが挙げられる。前記無機顔料としては、例えば、酸化チタン、酸化鉄、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウム、バリウムイエロー、カドミウムレッド、クロムイエロー、カーボンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、カーボンブラックが特に好ましい。なお、カーボンブラックとしては、例えば、コンタクト法、ファーネス法、サーマル法などの公知の方法によって製造されたものが挙げられる。上記自己分散性顔料を構成する顔料は、特に限定されるものではないが、インク安定性の観点から、マゼンタ顔料の少なくとも1種を含むことが好ましい。上記自己分散性顔料は、1種単独で使用してもよく、また、複数種を選択して組み合わせて使用してもよい。自己分散性顔料のインク組成物中における含有量としては、色濃度、粒状性、インク安定性、吐出信頼性の観点から、インク組成物の全質量に対して、1質量~25質量となる量が好ましく、5質量~20質量となる量がより好ましい。リン酸エステル本発明のインク組成物はリン酸エステルの少なくとも1種を含有する。インク組成物がリン酸エステルを含むことで、インク組成物と処理液のインクジェット法による打滴中に起こるミストの発生によりヘッド近辺に2つの液が混合してできる凝集体の付着堆積が抑制されると共に、付着した凝集物の除去性メンテナンス性は向上する。特に、顔料の表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料を含むインク組成物がリン酸エステルを更に含有することにより、上記打滴中に起こるミストの発生に由来する画像中の白抜けが顕著に抑制されるのみならず、画像の耐擦過性が顕著に向上する。この効果のメカニズムについては、下記のように推測する。即ち、自己分散性顔料を用いて形成されるインク膜の強さは低下し、また、顔料表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料を用いたインク組成物とカチオンポリマーを含む処理液とを打滴した際に生じるミストの発生により、2液が混合してできる凝集体の付着堆積ひどくなるが、インク組成物が顔料表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料とリン酸エステルとを含有することにより、凝集体のヘッドへの付着堆積が抑制され、また、凝集体がリン酸エステルとの相互作用により、凝集体の除去がし易くなり、その結果、画像中の白抜けが抑制される。本発明におけるリン酸エステルとは、リン酸エステル界面活性剤として流通しており、アニオン性、ノニオン性、双極性イオン、両性のリン酸エステル、又はそれらの混合物から構成される。本発明において、両性とは、カチオン基とアニオン基の両方を含む意味である。両性のリン酸エステル界面活性剤が酸性環境下に存在する場合、両性リン酸エステル界面活性剤はカチオン基をもち、一方、塩基性環境下では両性リン酸エステル界面活性剤はアニオン基を有する。中性pHでは、両性リン酸エステル界面活性剤は、カチオン基とアニオン基が存在する故、全体で中性の電荷を有する。また、本発明においては、双極性イオンとは、アニオン基とカチオン基の両方を含み、中性電荷を有する界面活性剤を意味する。双極性イオンリン酸エステル界面活性剤は、双極性イオンリン酸エステル界面活性剤上の電荷がpHの変化に感応性を示さない点で両性界面活性剤とは異なる。リン酸エステルの例として、特に限定されないが、ウィトコ社WitocoCorp.米国コネチカット州ミドルベリー、クラリアント社ClariantGmbH独国フランクフルト、クックコンポジットアンドポリマー社CookCompositesandPolymersCo.米国ミズーリ州カンザスシティ、カオースペシャルティーアメリカLLCKaoSpecialtiesAmericasLLC、クロダ社CrodaInc.米国ニュージャージー州パーシパニー、デフォレストエンタープライズ社DeForestEnterprises,Inc.米国フロリダ州ボカラトンから入手し得る、商品名Emphos登録商標、DeSophos商標、Hostaphat登録商標、ESI-Terge登録商標、Emulgen登録商標、Crodafos商標、Dephotrope商標、及びDePHOS商標として市販されている界面活性剤が挙げられる。また、使用し得るアニオン性、非イオン性、及び両性リン酸エステルとしては、特に限定されないが、Crodafos商標N-3Acid、Emphos登録商標9NP、Emphos登録商標CS121、Emphos登録商標CS131、Emphos登録商標CS141、Emphos登録商標CS1361、Hostaphat登録商標LPKN、ESI-Terge登録商標320、ESI-Terge登録商標330、DePhos商標8028、Emulgen登録商標BL-2PK、DeSophos商標4P、DeSophos商標6DNP、DeSophos商標6MPNa、DeSophos商標6NPNa、DeSophos商標8DNP、DeSophos商標9NP、DeSophos商標10TP、DeSophos商標14DNP、DeSophos商標30NP、又はDephotrope商標CAS-MFが含まれる。リン酸エステルとしては、オレスoleth-3リン酸塩、ノニルフェノールエトキシレートリン酸エステル、ノニルフェノールエトキシレートリン酸エステルの塩、有機リン酸塩、脂肪族リン酸エステル、リン酸化ノニルフェノキシポリエトキシエタノール、又はエチルヘキサノールエトキシル化リン酸エステル2EH-2EOの塩とし得る。リン酸エステルとしては、Dephotrope商標CAS-MF、Emphos登録商標9NP、Emphos登録商標CS121、Emphos登録商標CS131、Emphos登録商標CS141、Emphos登録商標CS1361、ESI-Terge登録商標320、又はESI-Terge登録商標330も挙げられる。リン酸エステルがアニオン性のリン酸エステルである場合、リン酸エステル1モル当り少なくとも1モルのエチレンオキシド基EOを含むことができ、リン酸エステル1モル当り2モル以上のEOを含んでも、リン酸エステル1モル当り4モル以上のEOを含んでもよい。本発明においてはリン酸エステル1モル当り4モル以上のEOを含むことが好ましい。EO基のような可溶化基が、インク組成物と反応性成分との凝集体形成反応を防止するものと考えられる。従って、十分な可溶化EO基を含むようにリン酸エステルを調合することにより、当該インク組成物は、凝集沈殿に対して安定であり且つ凝集体のヘッドへの付着堆積を抑制できる。リン酸エステルは、インク組成物の全質量の約0.01質量~約10質量含有してよい。リン酸エステルは、画像の白抜け抑制の観点から、0.2質量~約5質量が好ましく、0.4質量~約5質量がより好ましく、0.6質量~約3質量が更に好ましい。その他の界面活性剤本発明のインク組成物は、必要に応じて、上記リン酸エステル界面活性剤以外のその他の界面活性剤を含むことができる。界面活性剤は、例えば、表面張力調整剤として用いることができる。表面張力調整剤として、分子内に親水部と疎水部を併せ持つ構造を有する化合物等が有効に使用することができ、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、ベタイン系界面活性剤のいずれも使用することができる。更に、分散剤高分子分散剤を界面活性剤としても用いてもよい。本発明においては、インク組成物の打滴干渉抑制の観点から、ノニオン性界面活性剤が好ましく、中でもアセチレングリコール誘導体がより好ましい。その他の界面活性剤表面張力調整剤をインク組成物に含有する場合、界面活性剤はインクジェット法によりインク組成物の吐出を良好に行なう観点から、インク組成物の表面張力を20mN/m~60mN/mに調整できる範囲の量を含有するのが好ましく、表面張力の点からはより好ましくは20mN/m~45mN/mであり、更に好ましくは25mN/m~40mN/mである。界面活性剤のインク組成物中における界面活性剤の具体的な量としては、前記表面張力となる範囲が好ましいこと以外は特に制限はなく、1質量以上が好ましく、より好ましくは1質量~10質量であり、更に好ましくは1質量~3質量である。水溶性有機溶媒本発明におけるインク組成物は、インク組成物の溶媒として水溶性有機溶媒を少なくとも1種を含む。水溶性有機溶媒を含有することで、乾燥防止、湿潤あるいは浸透促進の効果を得ることができる。乾燥防止には、噴射ノズルのインク吐出口においてインク組成物が付着乾燥して凝集体ができ、目詰まりするのを防止する乾燥防止剤として用いられ、乾燥防止や湿潤には、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶媒が好ましい。また、浸透促進には、紙へのインク浸透性を高める浸透促進剤として用いることができる。水溶性有機溶媒の例としては、例えば、グリセリン、1,2,6-ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、エチレングリコール、プロピレングリコール等のアルカンジオール多価アルコール類;糖アルコール類;エタノール、メタノール、ブタノール、プロパノール、イソプロパノールなどの炭素数1~4のアルキルアルコール類;エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテルエチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、エチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、1-メチル-1-メトキシブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテルなどのグリコールエーテル類等が挙げられる。これらは、1種単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。乾燥防止や湿潤の目的としては、多価アルコール類が有用であり、例えば、グリセリン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、2,3-ブタンジオールなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。浸透促進の目的としては、ポリオール化合物が好ましく、脂肪族ジオールが好適である。脂肪族ジオールとしては、例えば、2-エチル-2-メチル-1,3-プロパンジオール、3,3-ジメチル-1,2-ブタンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオールなどが挙げられる。これらの中でも、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオールが好ましい例として挙げることができる。水溶性有機溶媒は、1種単独で使用しても、2種類以上混合して使用してもよい。水溶性有機溶媒の含有量は、インク組成物の全質量中、1質量以上60質量以下が好ましく、より好ましくは5質量以上40質量以下である。水本発明におけるインク組成物は、インク溶媒として水を含有するが、水の含有量には特に制限はない。中でも、好ましくは10質量以上99質量以下であり、より好ましくは、30質量以上80質量以下である。更に好ましくは、50質量以上70質量以下である。樹脂粒子本発明のインク組成物は、樹脂粒子の少なくとも1種を含有することが好ましい。樹脂粒子を含むことにより、インク組成物の記録媒体への画像中の白抜け抑制、定着性、画像の耐ブロッキング性、耐オフセット性及び耐擦性を効果的に向上させることができる。また樹脂粒子は、処理液又はこれを乾燥させた紙領域と接触した際に凝集、又は分散不安定化してインク組成物を増粘させることにより、インク組成物により形成される画像を固定化させる機能を有することが好ましい。このような樹脂粒子は、水及び有機溶媒の少なくとも1種に分散されているものが好ましい。樹脂粒子としては、例えば、熱可塑性のメタアクリル系、エポキシ系、ポリウレタン系、ポリエーテル系、ポリアミド系、不飽和ポリエステル系、フェノール系、シリコーン系、又はフッ素系の樹脂、塩化ビニル、酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、又はポリビニルブチラール等のポリビニル系樹脂、アルキド樹脂、フタル酸樹脂等のポリエステル系樹脂、あるいはそれらの共重合体又は混合物などの樹脂から構成される樹脂粒子が挙げられる。本発明における樹脂粒子としては、顔料を用いた場合の液安定性特に分散安定性の観点から、自己分散性ポリマーの粒子が好ましく、カルボキシル基を有する自己分散性ポリマーの粒子がより好ましい。自己分散性ポリマーの粒子以下、自己分散性ポリマー粒子とも称するとは、他の界面活性剤の不存在下に、ポリマー自身が有する官能基特に酸性基又はその塩によって、水性媒体中で分散状態となり得る水不溶性ポリマーであって、遊離の乳化剤を含有しない水不溶性ポリマーの粒子を意味する。ここで分散状態とは、水性媒体中に水不溶性ポリマーが液体状態で分散された乳化状態エマルション、及び、水性媒体中に水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態サスペンションの両方の状態を含むものである。水不溶性ポリマーにおいては、インク組成物に用いたときの凝集速度と定着性の観点から、水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態となりうる水不溶性ポリマーであることが好ましい。自己分散性ポリマー粒子の分散状態とは、水不溶性ポリマー30gを70gの有機溶媒例えば、メチルエチルケトンに溶解した溶液、該水不溶性ポリマーの塩生成基を100中和できる中和剤塩生成基がアニオン性であれば水酸化ナトリウム、カチオン性であれば酢酸、及び水200gを混合、攪拌装置:攪拌羽根付き攪拌装置、回転数200rpm、30分間、25°Cした後、該混合液から該有機溶媒を除去した後でも、分散状態が25°Cで少なくとも1週間安定に存在することを目視で確認することができる状態をいう。また、水不溶性ポリマーとは、ポリマーを105°Cで2時間乾燥させた後、25°Cの水100g中に溶解させたときに、その溶解量が10g以下であるポリマーをいい、その溶解量が好ましくは5g以下、更に好ましくは1g以下である。前記溶解量は、水不溶性ポリマーの塩生成基の種類に応じて、水酸化ナトリウム又は酢酸で100中和した時の溶解量である。前記水性媒体は、水を含んで構成され、必要に応じて水溶性有機溶媒を含んでいてもよい。本発明においては、水と水に対して0.2質量以下の水溶性有機溶媒とから構成されることが好ましく、水から構成されることがより好ましい。該水溶性有機溶媒はインク組成物に含有することが好ましい前記水溶性有機溶媒と同様のものであり、好ましい例も同様である。本発明における樹脂粒子を構成する樹脂の主鎖骨格としては、特に制限は無く、例えば、ビニルポリマー、縮合系ポリマーエポキシ樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、セルロース、ポリエーテル、ポリウレア、ポリイミド、ポリカーボネート等を用いることができる。その中で、特にビニルポリマーが好ましく、樹脂粒子の分散安定性の観点から、メタアクリル系樹脂粒子がより好ましい。尚、メタアクリル系樹脂とは、メタクリル系樹脂およびアクリル系樹脂を意味する。ビニルポリマー及びビニルポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001-181549号公報及び特開2002-88294号公報に記載されているものを挙げることができる。また、解離性基あるいは解離性基に誘導できる置換基を有する連鎖移動剤や重合開始剤、イニファーターを用いたビニルモノマーのラジカル重合や、開始剤或いは停止剤のどちらかに解離性基あるいは解離性基に誘導できる置換基を有する化合物を用いたイオン重合によって高分子鎖の末端に解離性基を導入したビニルポリマーも使用できる。また、縮合系ポリマーと縮合系ポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001-247787号公報に記載されているものを挙げることができる。本発明における自己分散性ポリマー粒子は、自己分散性の観点から、親水性の構成単位と、疎水性の構成単位として芳香族基含有モノマーに由来する構成単位および脂環式モノマーに由来する構成単位の少なくとも1種と、を含む水不溶性ポリマーを含むことが好ましい。前記親水性の構成単位は、親水性基含有モノマーに由来するものであれば特に制限はなく、1種の親水性基含有モノマーに由来するものであっても、2種以上の親水性基含有モノマーに由来するものであってもよい。前記親水性基としては、特に制限はなく、解離性基であってもノニオン性親水性基であってもよい。本発明において前記親水性基は、自己分散促進の観点、形成された乳化又は分散状態の安定性の観点から、解離性基であることが好ましく、アニオン性の解離基であることがより好ましい。前記解離性基としては、カルボキシル基、リン酸基、スルホン酸基などが挙げられ、中でも、インク組成物を構成した場合の定着性の観点から、カルボキシル基が好ましい。親水性基含有モノマーは、自己分散性と凝集性の観点から、解離性基含有モノマーであることが好ましく、解離性基とエチレン性不飽和結合とを有する解離性基含有モノマーであることが好ましい。解離性基含有モノマーとしては、例えば、不飽和カルボン酸モノマー、不飽和スルホン酸モノマー、不飽和リン酸モノマー等が挙げられる。不飽和カルボン酸モノマーとして具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、2-メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。不飽和スルホン酸モノマーとして具体的には、スチレンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、3-スルホプロピルメタアクリレート、ビス3-スルホプロピル-イタコン酸エステル等が挙げられる。不飽和リン酸モノマーとして具体的には、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-メタクリロイロキシエチルホスフェート、ジブチル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート等が挙げられる。上記解離性基含有モノマーの中では、分散安定性、吐出安定性の観点から、不飽和カルボン酸モノマーが好ましく、アクリル酸及びメタクリル酸の少なくとも一方がより好ましい。またノニオン性親水性基を有するモノマーとしては、例えば、2-メトキシエチルアクリレート、2-2-メトキシエトキシエチルアクリレート、2-2-メトキシエトキシエチルメタクリレート、エトキシトリエチレングリコールメタクリレート、メトキシポリエチレングリコール分子量200~1000モノメタクリレート、ポリエチレングリコール分子量200~1000モノメタクリレートなどのポリエチレンオキシ基またはポリプロピレンオキシ基を含有するエチレン性不飽和モノマーや、ヒドロキシメチルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、ヒドロキシペンチルメタアクリレート、ヒドロキシヘキシルメタアクリレート等の水酸基を有するエチレン性不飽和モノマーが挙げられる。また、ノニオン性親水性基を有するモノマーとしては、末端が水酸基のエチレン性不飽和モノマーよりも、末端がアルキルエーテルのエチレン性不飽和モノマーのほうが、粒子の安定性、水溶性成分の含有量の観点で好ましい。親水性の構成単位としては、アニオン性の解離性基を有する親水性単位のみを含有する態様、および、アニオン性の解離性基を有する親水性の構成単位と、ノニオン性親水性基を有する親水性の構成単位とを両方含有する態様のいずれかであることが好ましい。また、アニオン性の解離性基を有する親水性単位を2種以上含有する態様や、アニオン性の解離性基を有する親水性の構成単位と、ノニオン性親水性基を有する親水性の構成単位を2種以上併用する態様であることもまた好ましい。前記自己分散性ポリマーにおける親水性構成単位の含有率は、インク組成物の粘度と経時安定性の観点から、25質量以下であることが好ましく、1質量~25質量であることがより好ましく、2質量~23質量であることがさらに好ましく、4質量~20質量であることが特に好ましい。また2種以上の親水性の構成単位を有する場合、親水性の構成単位の総含有率が前記範囲内であることが好ましい。前記自己分散性ポリマーにおけるアニオン性の解離性基を有する構成単位の含有量は、酸価が後述する好適な範囲となるような範囲が好ましい。また、ノニオン性親水性基を有する構成単位の含有量としては、吐出安定性と経時安定性の観点から、好ましくは0質量~25質量であって、より好ましくは0質量~20質量であって、特に好ましいのは0質量~15質量である。自己分散性ポリマー粒子は、自己分散性と処理液と接触したときの凝集速度の観点から、カルボキシル基を有するポリマーを含むことが好ましく、カルボキシル基を有し、酸価mgKOH/gが25~100であるポリマーを含むことがより好ましい。更に、前記酸価は、自己分散性と処理液と接触したときの凝集速度の観点から、25~80であることがより好ましく、30~65であることが特に好ましい。特に、酸価は、25以上であると自己分散性の安定性が良好になり、100以下であると凝集性が向上する。前記芳香族基含有モノマーは、芳香族基と重合性基とを含む化合物であれば特に制限はない。前記芳香族基は芳香族炭化水素に由来する基であっても、芳香族複素環に由来する基であってもよい。本発明においては水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、芳香族炭化水素に由来する芳香族基であることが好ましい。また前記重合性基は、縮重合性の重合性基であっても、付加重合性の重合性基であってもよい。本発明においては水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、付加重合性の重合性基であることが好ましく、エチレン性不飽和結合を含む基であることがより好ましい。本発明における芳香族基含有モノマーは、芳香族炭化水素に由来する芳香族基とエチレン性不飽和結合とを有するモノマーであることが好ましい。芳香族基含有モノマーは、1種単独でも、2種以上を組み合わせて用いてもよい。前記芳香族基含有モノマーとしては、例えば、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、スチレン系モノマー等が挙げられる。中でも、ポリマー鎖の親水性と疎水性のバランスとインク定着性の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、及びフェニルメタアクリレートから選ばれる少なくとも1種がより好ましく、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレートが更に好ましい。本発明における自己分散性ポリマー粒子は、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構成単位を含み、その含有量が10質量~95質量であることが好ましい。芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構成単位の含有量が10質量~95質量であることで、自己乳化又は分散状態の安定性が向上し、更にインク粘度の上昇を抑制することができる。本発明においては、自己分散状態の安定性、芳香環同士の疎水性相互作用による水性媒体中での粒子形状の安定化、粒子の適度な疎水化による水溶性成分量の低下の観点から、15質量~90質量であることがより好ましく、15質量~80質量であることがより好ましく、25質量~70質量であることが特に好ましい。また、芳香族基含有モノマーとしてスチレン系モノマーを用いる場合、自己分散性ポリマー粒子とした際の安定性の観点から、スチレン系モノマーに由来する構成単位は、20質量以下であることが好ましく、10質量以下であることがより好ましく、5質量以下であることが更に好ましく、スチレン系モノマーに由来する構成単位を含まない態様が特に好ましい。ここで、スチレン系モノマーとは、スチレン、置換スチレンα-メチルスチレン、クロロスチレンなど、および、ポリスチレン構造単位を有するスチレンマクロマーのことを指す。前記脂環式モノマーは、脂環式炭化水素基と重合性基とを含む化合物であれば特に制限はないが、分散安定性の観点から、脂環式メタアクリレートであることが好ましい。前記脂環式メタアクリレートとは、メタアクリル酸に由来する構造部位と、アルコールに由来する構造部位とを含み、アルコールに由来する構造部位に、無置換または置換された脂環式炭化水素基を少なくとも1つ含む構造を有しているものである。尚、前記脂環式炭化水素基は、アルコールに由来する構造部位そのものであっても、連結基を介してアルコールに由来する構造部位に結合していてもよい。また、脂環式メタアクリレートとは、脂環式炭化水素基を有する、メタクリレートまたはアクリレートを意味する。脂環式炭化水素基としては、環状の非芳香族炭化水素基を含むものであれば特に限定はなく、単環式炭化水素基、2環式炭化水素基、3環式以上の多環式炭化水素基が挙げられる。本発明における自己分散性ポリマーの分子量範囲は、重量平均分子量で、3000~20万であることが好ましく、5000~15万であることがより好ましく、10000~10万であることが更に好ましい。更に加えて、酸価が25~100であって重量平均分子量が3000~20万であることが好ましく、酸価が25~95であって重量平均分子量が5000~15万であることがより好ましい。重量平均分子量を3000以上とすることで水溶性成分量を効果的に抑制することができる。また、重量平均分子量を20万以下とすることで、自己分散安定性を高めることができる。なお、重量平均分子量は、ゲル透過クロマトグラフGPCで測定される。GPCは、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgelSuperHZM-H、TSKgelSuperHZ4000、TSKgelSuperHZ200東ソー株製、4.6mmID×15cmを3本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いる。また、条件としては、試料濃度を0.35質量、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、RI検出器を用いて行なう。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製する。本発明における自己分散性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構造単位好ましくは、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位を共重合比率として自己分散性ポリマー粒子の全質量の15~80質量を含み、酸価が25~100で重量平均分子量が3000~20万であることが好ましい。また自己分散性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構成単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくは、メタアクリル酸のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくは、メタアクリル酸の炭素数1~4のアルキルエステルに由来する構造単位とを含み、酸価が25~95で重量平均分子量が5000~15万であることがより好ましい。また本発明の自己分散性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、脂環式メタアクリレートに由来する構造を共重合比率として20質量以上90質量以下と、解離性基含有モノマーに由来する構造と、炭素数1~8の鎖状アルキル基を含有するメタアクリレートに由来する構造の少なくとも1種とを含み、酸価が20~120であって、親水性構造単位の総含有率が25質量以下であって、重量平均分子量が3000~20万であるビニルポリマーであることもまた好ましい。さらに、2環式または3環式以上の多環式メタアクリレートに由来する構造を共重合比率として30質量以上90質量未満と、炭素数1~4の鎖状アルキル基を含有するメタアクリレートに由来する構造を共重合比率として10質量以上70質量未満と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構造を酸価が25~100の範囲で含み、親水性構造単位の総含有率が25質量以下であって、重量平均分子量が10000~20万であるビニルポリマーであることがより好ましい。さらに、2環式または3環式以上の多環式メタアクリレートに由来する構造を共重合比率として40質量以上80質量未満と、少なくともメチルメタアクリレートまたはエチルメタアクリレートに由来する構造を共重合比率として20質量以上60質量未満含み、アクリル酸又はメタクリル酸に由来する構造を酸価が30~80の範囲で含み、親水性構造単位の総含有率が25質量以下であって、重量平均分子量が30000~15万であるビニルポリマーであることが特に好ましい。本発明における樹脂粒子を構成する水不溶性ポリマーの製造方法としては特に制限はなく、例えば、重合性界面活性剤の存在下に、乳化重合を行い、界面活性剤と水不溶性ポリマーとを共有結合させる方法、上記親水性基含有モノマーと芳香族基含有モノマーとを含むモノマー混合物を溶液重合法、塊状重合法等の公知の重合法により、共重合させる方法を挙げることができる。前記重合法の中でも、凝集速度とインク組成物としたときの打滴安定性の観点から、溶液重合法が好ましく、有機溶媒を用いた溶液重合法がより好ましい。本発明における自己分散性ポリマー粒子は、凝集速度の観点から、有機溶媒中で合成されたポリマーを含み、該ポリマーはカルボキシル基を有し、好ましくは酸価が20~100であって該ポリマーのカルボキシル基の一部又は全部は中和され、水を連続相とするポリマー分散物として調製されたものであることが好ましい。すなわち、本発明における自己分散性ポリマー粒子の製造は、有機溶媒中でポリマーを合成する工程と、前記ポリマーのカルボキシル基の少なくとも一部が中和された水性分散物とする分散工程とを設けて行なうことが好ましい。前記分散工程は、次の工程1及び工程2を含むことが好ましい。工程1:ポリマー水不溶性ポリマー、有機溶媒、中和剤、及び水性媒体を含有する混合物を、攪拌する工程工程2:前記混合物から前記有機溶媒を除去する工程前記工程1は、まずポリマー水不溶性ポリマーを有機溶媒に溶解させ、次に中和剤と水性媒体を徐々に加えて混合、攪拌して分散体を得る処理であることが好ましい。このように、有機溶媒中に溶解した水不溶性ポリマー溶液中に中和剤と水性媒体を添加することで、強いせん断力を必要とせずに、より保存安定性の高い粒径の自己分散性ポリマー粒子を得ることができる。該混合物の攪拌方法に特に制限はなく、一般に用いられる混合攪拌装置や、必要に応じて超音波分散機や高圧ホモジナイザー等の分散機を用いることができる。有機溶媒としては、アルコール系溶媒、ケトン系溶媒及びエーテル系溶媒が好ましく挙げられる。アルコール系溶媒としては、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、エタノール等が挙げられる。ケトン系溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン等が挙げられる。エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、ジオキサン等が挙げられる。これらの溶媒の中では、メチルエチルケトン等のケトン系溶媒とイソプロピルアルコール等のアルコール系溶媒が好ましい。また、油系から水系への転相時への極性変化を穏和にする目的で、イソプロピルアルコールとメチルエチルケトンを併用することも好ましい。該溶剤を併用することで、凝集沈降や粒子同士の融着が無く、分散安定性の高い微粒径の自己分散性ポリマー粒子を得ることができる。中和剤は、解離性基の一部又は全部が中和され、自己分散性ポリマーが水中で安定した乳化又は分散状態を形成するために用いられる。本発明の自己分散性ポリマーが解離性基としてアニオン性の解離基例えば、カルボキシル基を有する場合、用いられる中和剤としては有機アミン化合物、アンモニア、アルカリ金属の水酸化物等の塩基性化合物が挙げられる。有機アミン化合物の例としては、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン、ジプロピルアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N,N-ジメチル-エタノールアミン、N,N-ジエチル-エタノールアミン、2-ジメチルアミノ-2-メチル-1-プロパノール、2-アミノ-2-メチル-1-プロパノール、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアミン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン等が挙げられる。アルカリ金属の水酸化物としては、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等が挙げられる。中でも、本発明の自己分散性ポリマー粒子の水中への分散安定化の観点から、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、トリエチルアミン、トリエタノールアミンが好ましい。これら塩基性化合物は、解離性基100モルに対して、5~120モル使用することが好ましく、10~110モルであることがより好ましく、15~100モルであることが更に好ましい。15モル以上とすることで、水中での粒子の分散を安定化する効果が発現し、100モル以下とすることで、水溶性成分を低下させる効果がある。前記工程2においては、前記工程1で得られた分散体から、減圧蒸留等の常法により有機溶剤を留去して水系へと転相することで自己分散性ポリマー粒子の水性分散物を得ることができる。得られた水性分散物中の有機溶媒は実質的に除去されており、有機溶媒の量は、好ましくは0.2質量以下、更に好ましくは0.1質量以下である。樹脂粒子の平均粒子径は、体積平均粒子径で10nm~1μmの範囲が好ましく、10nm~200nmの範囲がより好ましく、10nm~100nmの範囲が更に好ましく、10nm~50nmの範囲が特に好ましい。体積平均粒子径は、10nm以上であると製造適性が向上し、1μm以下であると保存安定性が向上する。また、樹脂粒子の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布を持つもの又は単分散の粒径分布を持つもののいずれでもよい。また、単分散の粒径分布を持つ樹脂粒子を2種以上混合してもよい。なお、樹脂粒子の平均粒子径及び粒径分布は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて、動的光散乱法により求められるものである。樹脂粒子特に自己分散性ポリマー粒子は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。樹脂粒子のインク組成物中における含有量は、インク組成物の全質量に対して、0.5質量~20質量が好ましく、2質量~20質量がより好ましく、3質量~15質量がさらに好ましい。その他の成分インク組成物は、上記の成分に加え、必要に応じて更にその他成分として各種の添加剤を含むことができる。前記各種の添加剤としては、例えば、紫外線吸収剤、褪色防止剤、防黴剤、pH調整剤、防錆剤、酸化防止剤、乳化安定剤、防腐剤、消泡剤、粘度調整剤、分散安定剤、キレート剤、固体湿潤剤等の公知の添加剤が挙げられる。紫外線吸収剤としては、例えば、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、サリチレート系紫外線吸収剤、シアノアクリレート系紫外線吸収剤、ニッケル錯塩系紫外線吸収剤、などが挙げられる。褪色防止剤としては、各種の有機系及び金属錯体系の褪色防止剤を使用することができる。有機の褪色防止剤としては、例えば、ハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、ヘテロ環類などがあり、金属錯体としてはニッケル錯体、亜鉛錯体などがある。防黴剤としては、例えば、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ナトリウムピリジンチオン-1-オキシド、p-ヒドロキシ安息香酸エチルエステル、1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オン、ソルビン酸ナトリウム、ペンタクロロフェノールナトリウムなどが挙げられる。防黴剤は、インク組成物中の含有量が0.02質量~1.00質量である範囲とするのが好ましい。pH調整剤としては、調合されるインク組成物に悪影響を及ぼさずにpHを所望の値に調整できるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、アルコールアミン類例えば、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、2-アミノ-2-エチル-1,3-プロパンジオールなど、アルカリ金属水酸化物例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなど、アンモニウム水酸化物例えば、水酸化アンモニウム、第4級アンモニウム水酸化物など、ホスホニウム水酸化物、アルカリ金属炭酸塩などが挙げられる。防錆剤としては、例えば、酸性亜硫酸塩、チオ硫酸ナトリウム、チオジグリコール酸アンモン、ジイソプロピルアンモニウムニトライト、四硝酸ペンタエリスリトール、ジシクロヘキシルアンモニウムニトライトなどが挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、フェノール系酸化防止剤ヒンダードフェノール系酸化防止剤を含む、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、リン系酸化防止剤などが挙げられる。キレート剤としては、例えば、エチレンジアミン四酢酸ナトリウム、ニトリロ三酢酸ナトリウム、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸ナトリウム、ジエチレントリアミン五酢酸ナトリウム、ウラミル二酢酸ナトリウムなどが挙げられる。固体湿潤剤としては、グルコース、マンノース、フルクトース、リボース、キシロース、アラビノース、ガラクトース、アルドン酸、グルシトール、マルトース、セロビオース、ラクトース、スクロース、トレハロース、マルトトリオース等の糖類;糖アルコール類;ヒアルロン酸類;尿素類等を挙げることができる。~インク組成物の物性~インク組成物のpH25°Cとしては、インク組成物の凝集速度の観点から、7~10が好ましく、7.5~9の範囲がより好ましい。東亜DDK株製pHメーターWM-50EGにて、上記インク組成物のpHを25°Cにて測定した値を採用する。インク組成物の表面張力25°Cとしては、20mN/m以上60mN/m以下であることが好ましい。より好ましくは、20mN以上45mN/m以下であり、更に好ましくは、25mN/m以上40mN/m以下である。表面張力はAutomaticSurfaceTensiometerCBVP-Z協和界面科学株式会社製を用い、インク組成物を25°Cの条件下で測定される。また、本発明のインク組成物の25°Cでの粘度は、1.2mPas以上15.0mPas以下であることが好ましく、より好ましくは2mPas以上13mPas未満であり、更に好ましくは2.5mPas以上10mPas未満である。粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用い、インク組成物を25°Cの条件下で測定される。[処理液]本発明における処理液は、インク組成物と接触したときに前記自己分散性顔料を凝集させるカチオン性ポリマーの少なくとも1種を含有する。処理液中にカチオン性ポリマーを含有することにより、インク組成物との接触による凝集体の形成速度が効果的に向上するため、画像の白抜けが抑制されるとともに、画像の耐擦過性、メンテナンス性が向上する。カチオン性ポリマーカチオン性ポリマーとしては、本発明における自己分散性顔料を凝集させるものであれば特に限定されず用いることができる。カチオンポリマーとしては、ポリビニルピリジン塩、ポリアルキルアミノエチルアクリレート、ポリアルキルアミノエチルメタクリレート、ポリビニルイミダゾール、ポリエチレンイミン、ポリグアニジン例えば、ポリビグアニド、ポリグアニド、ポリアリルアミン、又はその他の4級ポリアミンをはじめとする、ポリアミン等が挙げられる。ポリグアニジンであるポリビグアニドとしてはヘキサメチレンビグアニドのポリマー、ポリグアニドとしてはヘキサメチレングアニドのポリマー、又はVantocil登録商標、アビシア社などがある。上記の中でも、耐擦過性及びメンテナンスの点から、ポリグアニジンの少なくとも1種を含有することが好ましい。カチオン性ポリマーは、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用して用いてもよい。前記カチオン性ポリマーの重量平均分子量としては、処理液の粘度の観点では分子量が小さい方が好ましい。処理液をインクジェット法で記録媒体に付与する場合には、500~500,000の範囲が好ましく、700~200,000の範囲がより好ましく、更に好ましくは1,000~100,000の範囲である。重量平均分子量は、500以上であると凝集速度の観点で有利であり、500,000以下であると吐出信頼性の点で有利である。但し、処理液をインクジェット以外の方法で記録媒体に付与する場合には、この限りではない。カチオン性ポリマーの含有量は、前記処理液の全質量に対して、1質量~35質量であることが好ましく、5質量~25質量であることがより好ましい。カチオン性ポリマーの塗工紙への付与量としては、インク組成物を安定化させるに足る量であれば特に制限はないが、インク組成物を固定化し易いことから、0.5g/m2~4.0g/m2であることが好ましく、0.9g/m2~3.75g/m2であることがより好ましい。その他成分本発明における処理液は、インク組成物を凝集させるカチオン性ポリマー以外の固定化剤を含有してもよい。固定化剤としては、特に本発明の効果を損なわない範囲で、酸性物質、多価金属化合物を添加してもよい。本発明における処理液は、一般には水溶性有機溶媒を含んでもよく、更にその他の各種添加剤を用いて構成することができる。水溶性有機溶媒、その他の各種添加剤の詳細については、本発明におけるインク組成物におけるものと同様である。前記処理液のpH25°Cは、1.0~10.0であることが好ましく、2.0~9.0であることがより好ましい。東亜DDK株製pHメーターWM-50EGにて、上記反応液のpHを25°Cにて測定した値を採用する。処理液の表面張力25°Cは、インク組成物の凝集速度の観点から、20mN/m以上60mN/m以下であることが好ましい。より好ましくは、25mN以上50mN/m以下であり、更に好ましくは、25mN/m以上45mN/m以下である。表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVP-Z協和界面科学株式会社製を用い、処理液を25°Cの条件下で測定されるものである。処理液の粘度25°Cは、インク組成物の凝集速度の観点から、1~30mPasの範囲が好ましく、1~20mPasの範囲がより好ましく、2~15mPasの範囲が更に好ましく、2~10mPasの範囲が特に好ましい。本発明において、処理液の粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用い、処理液を25°Cの条件下で測定されるものである。<画像形成方法>本発明の画像形成方法は、顔料の表面にカルボキシル基を有する自己分散性顔料、水溶性有機溶媒、リン酸エステル、及び水を含むインク組成物をインクジェット法で記録媒体に付与するインク付与工程と、前記インク組成物中の自己分散性顔料を凝集させるカチオン性ポリマーを含む処理液を記録媒体に付与する処理液付与工程と、を有して構成される。また、本発明の画像形成方法は、必要に応じて、記録媒体に付与されたインク組成物中の水溶性有機溶媒を乾燥除去するインク乾燥工程や、インク組成物中に含まれる樹脂粒子を溶融定着する加熱定着工程等の他の工程を更に有して構成されてもよい。本発明の画像形成方法に用いるインク組成物及び処理液は前記本発明のインクセットの項に記載したものと同義であり、好ましい例も同様である。本発明において、前記記録媒体としては塗工紙であることが好ましい。即ち、記録媒体として、アート紙又はコート紙に代表される塗工紙に、着色剤を含むインク組成物と、このインク組成物中の成分を凝集させる凝集成分であるカチオン性ポリマーを含有する処理液とを用いて画像形成をすることが好ましい。当該画像形成の際に、前記処理液が特定のカチオン性ポリマーを含むことを考慮し、処理液の量を選択して付与することで、凝集反応を効率的に利用し、画像定着を迅速に行なうことができる。そのため、表面荒れなど紙表面が変化して最終的な画像面を損なうことがなく、細線や微細な画像部分等を精細にかつ均質に描画でき、ベタ記録など広範囲にインク組成物を付与した際にはムラの発生を抑えて濃度均一性の高い画像を得ると共に、画像の耐擦性紙との密着性、耐オフセット性も向上する。また、高濃度の画像形成が可能で、画像の色再現性も良好になる。本発明の画像形成方法においては、処理液付与工程とインク付与工程とのいずれを先行して行なってもよい。細線や微細な画像部分等をより精細にかつ均質に描画し、あるいはベタ記録など広範囲にインクを付与した際の白抜けやムラ発生を極力低減して濃度均一性をより高めることにより画像品質、耐擦性及び耐オフセット性をより向上させる観点からは、記録媒体上に、処理液付与工程により処理液を付与した後に、インク付与工程によりインク組成物を付与して画像を形成する態様が好ましい。前記記録媒体上に処理液を付与する際は、紙上の一部に又は紙全面に付与できるが好ましくは紙全面に付与することが好ましい。[処理液付与工程]本発明における処理液付与工程では、本発明におけるインク組成物中の成分を凝集させる固定化させるともいう成分であるカチオン性ポリマーを含む処理液を記録媒体好ましくは、塗工紙に付与する。画像形成方法を、処理液の存在下でインク組成物を用いて画像形成する構成とすることにより、メンテナンス性に優れた画像形成方法とすることができ、画像形成後の画像品質、及び耐擦性が良好な画像を形成することができる。処理液の記録媒体上への付与は、公知の液体付与方法を特に制限なく用いることができ、スプレー塗布、塗布ローラー等の塗布、インクジェット法による付与、浸漬などの任意の方法を選択することができるが、システムが複雑でないインクジェット法による付与が好ましい。尚、インクジェット法については後述する。処理液付与工程における処理液の付与量としては特に制限はないが、例えば、0.01~5g/m2とすることができ、耐オフセット性と画像品質の観点から、0.1~4.5g/m2であることが好ましく、0.2~4.0g/m2であることがより好ましい。処理液を付与する領域は、記録媒体塗工紙全体に付与する全面付与であっても、後のインク付与工程においてインクジェット法によりインク組成物を付与して画像を形成する領域に部分的に付与する部分付与であってもよい。本発明においては、処理液の付与量を均一に調整し、細線や微細な画像部分等を均質に記録し、画像ムラ等の濃度ムラを抑える観点から、塗布ローラー等を用いた塗布又はインクジェット法によって塗工紙全体に付与する全面付与が好ましく、インクジェット法によって塗工紙全体に付与する全面付与がより好ましい。処理液付与工程における処理液の付与量としては特に制限はないが、例えば、0.01g/m2~5g/m2とすることができ、耐オフセット性と画像品質の観点から、0.1g/m2~4.5g/m2であることが好ましく、0.2g/m2~4.0g/m2であることがより好ましい。[インク付与工程]本発明におけるインク付与工程は、着色剤として自己分散性顔料を含むインク組成物を記録媒体上に付与して画像を形成する。該インク組成物は本発明のインクセットにおける前述のインク組成物の項に記載したものと同義であり、好ましい例も同様である。インク付与工程は、記録媒体上にインク組成物をインクジェット法で付与して画像を記録することができれば特に制限はない。インクジェット法による画像形成は、エネルギーを供与することにより、記録媒体上にインク組成物を吐出し、着色画像を形成する。なお、本発明に好ましいインクジェット記録方法として、特開2003-306623号公報の段落番号0093~0105に記載の方法が適用できる。インクジェット法には、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式等のいずれであってもよい。尚、前記インクジェット方式には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方法が含まれる。[インク乾燥工程]本発明の画像形成方法においては、必要に応じて、記録媒体上に付与されたインク組成物中のインク溶媒例えば、水、水溶性有機溶媒等を乾燥除去するインク乾燥工程を備えていてもよい。インク乾燥工程は、インク溶媒の少なくとも一部を除去できれば特に制限はなく、通常用いられる方法を適用することができる。[固定化工程]本発明の画像形成方法は、処理液付与工程後、インク付与工程で形成された画像を、記録媒体上に固定化する固定化工程をさらに備えることが好ましい。固定化工程は、インク組成物中に含まれることがある樹脂粒子を溶融定着する加熱加圧定着工程であることが好ましい。また前記加熱加圧定着工程としては、インク組成物中に必要に応じて含まれる樹脂粒子を溶融定着することができる方法であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、特開2004-174981号公報等に記載の加熱加圧定着工程を本発明においても適用することができる。[記録媒体]本発明の画像形成方法では、記録媒体として、前述の通り、一般のオフセット印刷などに用いられるいわゆる塗工紙を用いることが好ましい。塗工紙は、セルロースを主体とした一般に表面処理されていない上質紙や中性紙等の表面にコート材を塗布してコート層を設けたものである。これらの一般印刷用紙は、通常の水性インクを用いたインクジェット法による画像形成においては、画像の滲みや耐擦性など、品質上の問題を生じる。本発明の画像形成方法において、インクジェット法により画像を形成するとき、画像滲みが抑制されて均質で濃度ムラの発生が防止され、耐擦性、耐オフセット性の良好な画像を形成することができる。塗工紙は、一般に上市されているものを入手して使用できる。例えば、一般印刷用塗工紙を用いることができ、具体的には、王子製紙製のOKトップコート、日本製紙社製のオーロラコート、ユーライト等のコート紙A2、B2、及び三菱製紙社製の特菱アート等のアート紙A1などを挙げることができる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部及びは質量基準である。なお、重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定した。GPCは、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgel、SuperMultiporeHZ-H東ソー株製、4.6mmID×15cmを3本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いた。また、条件としては、試料濃度を0.35質量、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、RI検出器を用いて行なった。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製した。[顔料分散液1]表面積が230m2/gでDBP吸油量が70ml/100gのカーボンブラック10gとp-アミノ安息香酸3.41gとを水72gによく混合した後、これに硝酸1.62gを滴下して70°Cで攪拌した。数分後5gの水に1.07gの亜硝酸ナトリウムを溶かした溶液を加え、更に1時間攪拌した。得られたスラリーを東洋濾紙No.2アドバンティス社製でろ過し、顔料粒子を十分に水洗し、90°Cのオーブンで乾燥させた後、この顔料に水を足して顔料濃度10質量の顔料分散液を作製した。以上の方法により、下記式に示した様に顔料の表面に、フェニレン基を介してカルボキシラート基が結合したアニオン性に帯電した自己分散型カーボンブラックが分散した顔料分散液1を得た。[顔料分散液2]樹脂被覆顔料分散液表面積が230m2/gでDBP吸油量が70ml/100gのカーボンブラック10gと、ベンジルメタクリレート/メタクリル酸=90/10[質量]共重合体4g、メチルエチルケトン20gと、1規定NaOH水溶液4.2gと、イオン交換水100.8部とを混合し、ビーズミルで0.1mmφジルコニアビーズを用いて2~6時間分散した。続いて、得られた分散物を減圧下、55°Cでメチルエチルケトンを除去し、さらに一部の水を除去することにより、カーボンブラック濃度が10.2質量の樹脂被覆カーボンブラック粒子の顔料分散物2を調製した。[ラテックスの調製]<合成例1>水120gに、ラテムルASK株花王製、カルボン酸塩系乳化剤19.8g、5mol/L水酸化ナトリウム水溶液6g、2,2’-アゾビス2-アミジノプロパン二塩酸塩0.3gを加え、均一に溶解させた。70°Cに加熱し、窒素気流下に、スチレン25.9gとブチルアクリレート26.3gとアクリル酸5.1gのモノマー混合物を2時間かけて添加した。その後、70°Cで2時間、80°Cで3時間加熱した。室温に冷却後、pHが9前後になるように、攪拌しながら1mol/L水酸化ナトリウム水溶液を加えて、ラテックスPL-01を得た。得られたラテックスの体積平均粒子径は115nmであった。またラテックスの固形分は33質量であった。尚、ラテックス中の樹脂粒子の粒子径は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用い、動的光散乱法により測定した。[インクセットの作製]-水性インク組成物の調製-次に、得られた顔料分散液1及びラテックスPL-1を用い、以下の組成にて水性インク組成物を調製した。この水性インクの25°CでのpHは、8.9であった。<組成>顔料分散液1固形分38.2部ラテックスPL-01固形分8部グリセリン15部ジエチレングリコールモノエチルエーテル5部EmphosCS131リン酸エステル界面活性剤、リン酸エステル1モル当り6モルのEOを含む、ウィトコ社製1部オルフィンE10101部アセチレングリコール系界面活性剤、日信化学工業株製イオン交換水総量が100部となるようにするための量-処理液の調製-以下の組成の成分を混合して、処理液1を調製した。<組成>VantocilIBポリグアニジン、アビシア社製4.0部トリメチロールプロパン10.0部オルフィンE10101.0部アセチレングリコール系界面活性剤、日信化学工業株製2-エチル-1,3-ヘキサンジオール2.0部デヒドロ酢酸ナトリウム0.2部イオン交換水総量が100部となるようにするための残量以上のようにして、ブラックの水性インク組成物と処理液1とからなるインクセットを作製した。-インクセットの評価-インクジェット記録装置として、600dpi、256ノズルの試作プリントヘッドピエゾ素子を備えたインクジェット装置を用意し、これに上記により得たインクセットを装填して、以下の方法により白抜けの発生を評価した。記録媒体には、FX-L紙富士ゼロックス株製を用いた。~白抜けの評価~得られた処理液と水性インクとを各々別個のヘッドから、この順にFX-L紙上に60分間吐出した後、メンテナンス作業として、15KPaの圧力で10秒間加圧した後にクリーンワイパーFF-390c株クラレ製でワイプを行ない、その後さらに5分間吐出を継続し、5分経過後にFX-L紙に記録された画像5cm×5cmを観察した。そして、観察した画像を下記の評価基準にしたがって目視評価した。C評価以上が実用上供されるレベルである。<評価基準>A:白抜けの発生はみられなかった。B:白抜けの発生が2箇所以下であった。C:白抜けの発生が3~5箇所であった。D:白抜けの発生が5~10箇所であった。E:白抜けの発生が10箇所を超えていた。~耐擦過性の評価~aGELJETGX5000プリンターヘッドリコー社製のフルラインヘッドを用意し、これに繋がる貯留タンクを上記で得たブラックの水性インク組成物及び処理液1に詰め替えた。記録媒体として特菱アート両面N三菱製紙株製を、500mm/秒で所定の直線方向に移動可能なステージ上に固定し、これに上記で得た処理液1を50μm平方当たり5pLの条件で吐出し50°Cで2秒間乾燥させた。bその後、GELJETGX5000プリンターヘッドリコー社製のフルラインヘッドを、前記ステージの移動方向副走査方向と直交する方向に対して、ノズルが並ぶラインヘッドの方向主走査方向が75.7°傾斜するように固定配置し、記録媒体を副走査方向に定速移動させながら、ブラックの水性インク組成物をインク液滴量3.5pL、吐出周波数24kHz、解像度1200dpi×600dpiの吐出条件にてライン方式で吐出し、ベタ画像を印画して評価サンプルを得た。印字直後、60°Cで5秒間乾燥させた。10mm×50mmに裁断した未印画の特菱アート両面Nを文鎮重量470g、サイズ15mm×30mm×120mmに巻きつけ未印字の特菱アート両面Nと評価サンプルが接触する面積は150mm2、上記で作製した評価サンプルを3往復擦った荷重260kg/m2に相当。擦った後の印画面を目視により観察し、下記の評価基準にしたがって評価した。<評価基準>A:印画面の画像の剥れは全く視認できなかった。B:印画面の画像の剥れが、わずかに視認されたが、実用上問題ないレベル。C:印画面の画像の剥れが視認でき、実用上問題があるレベル。実施例2~4、比較例1実施例1において、水性インク組成物中のリン酸エステル界面活性剤の添加量を表1のように代えた以外は同様に水性インク組成物をそれぞれ調製し、それを用いてインクセットを得た。続いて、実施例1と同様にして評価を行なった。評価の結果は、下記表1に示す。実施例5実施例1の顔料分散液1の調製において、カーボンブラックの代わりにマゼンタ顔料PR122に代えて同様に調製した顔料分散液3を用いた以外は、実施例1と同様にしてインクセットを得た。続いて、実施例1と同様にして評価を行なった。評価の結果は、下記表1に示す。実施例6実施例1において、水性インク組成物中のリン酸エステル界面活性剤の種類をリン酸モノドデシルナトリウム東京化成とした以外は同様に水性インク組成物を調製し、それを用いてインクセットを得た。続いて、実施例1と同様にして評価を行なった。評価の結果は、下記表1に示す。比較例2実施例5において、水性インク組成物中のリン酸エステル界面活性剤の添加量を表1のように変えた以外は同様に水性インク組成物を調製し、それを用いてインクセットを得た。続いて、実施例5と同様にして評価を行なった。評価の結果は、下記表1に示す。比較例3実施例1の顔料分散液1の代わりに、カーボンブラック自己分散顔料として表面にスルホン酸基を有するCabojet-200を用いた以外は、実施例1と同様にしてインクセットを得た。続いて、実施例1と同様にして評価を行なった。評価の結果は、下記表1に示す。比較例4実施例1の顔料分散液1の代わりに顔料分散液2を用いた以外は、実施例1と同様にしてインクセットを得た。続いて、実施例1と同様にして評価を行なった。評価の結果は、下記表1に示す。前記表1に示すように、実施例では、凝集体のヘッドへの付着を原因とした吐出方向性不良が防止されており、記録画像中における白抜け故障の発生を抑制することができた。また、2液間で生じた凝集物により発生したミストを容易に除去することができ、メンテナンス性の軽減、容易化が図られた。これに対し、比較例では、凝集体のヘッドへの付着が多く、吐出されたインクの吐出方向性不良が防止できず、白抜け故障の発生を抑えることはできなかった。なお、上記の実施例では、水性インク組成物として、ブラックおよびマゼンタの水性インク組成物を調製した場合を中心に説明したが、水性ブラックインク組成物に用いた顔料の種類色相を変更することにより、上記と同様にして、水性シアンインク組成物、及び水性イエローインク組成物等の種々の色相の水性インク組成物を得ることができる。また、2色以上の水性インク組成物をインクジェット装置に装填することにより、上記と同様して多色画像の記録が可能であり、上記と同様の結果及び効果が得られる。"