"物体側から像側に順に複数のレンズ群を含み、前記複数のレンズ群は、下記1の条件式を満たしているとともに、被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するように構成された2つのレンズ群を含み、前記2つのレンズ群の何れか一方は、レンズ枚数が2枚以下になるように構成されていることを特徴とする撮像光学系。Fno≦2.01ただし、Fnoは、Fナンバー前記レンズ枚数が2枚以下に構成されたレンズ群は、下記2の条件式を満たし、前記2つのレンズ群の何れか他方は、少なくとも正レンズと負レンズとを含み、前記2つのレンズ群の間に、開口絞りが設けられていることを特徴とする請求項1記載の撮像光学系。0.9<|fa/f|<1.72ただし、fa:前記何れか一方の焦点距離f:全系の焦点距離前記開口絞り付近に、面のパワーが負であり、且つ、その面の曲率中心が前記開口絞り側になるように構成されたレンズが少なくとも1つ設けられていることを特徴とする請求項2記載の撮像光学系。請求項1~3の何れか一項に記載の撮像光学系と、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子とを備え、前記撮像光学系が前記撮像素子の受光面上に物体の光学像を形成可能とされていることを特徴とする撮像装置。しかしながら、上記特許文献1に開示のものにおいては、被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するフォーカスレンズ群が1群のため、被写体距離が変化した場合の撮影においては光学性能が著しく劣化するという傾向がある。この傾向は大口径であるほど顕著となる。本発明は、大口径でありながら動画撮影に適し、しかも、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有する撮像光学系及び撮像装置を提供することを目的とする。本発明は、上記技術的課題を解決するために、以下のような構成を有する撮像光学系及び撮像装置を提供するものである。なお、以下の説明において使用されている用語は、本明細書においては、次の通り定義されているものとする。a屈折率は、d線の波長587.56nmに対する屈折率である。bアッベ数は、d線、F線波長486.13nm、C線波長656.28nmに対する屈折率を各々nd、nF、nC、アッベ数をνdとした場合に、νd=nd-1/nF-nCの定義式で求められるアッベ数νdをいうものとする。cレンズについて、凹、凸またはメニスカスという表記を用いた場合、これらは光軸近傍レンズの中心付近でのレンズ形状を表しているものとする。d接合レンズを構成している各単レンズにおける光学的パワー焦点距離の逆数、屈折力の表記は、単レンズのレンズ面の両側が空気である場合におけるパワーである。本発明の一態様に係る撮像光学系は、物体側から像側に順に複数のレンズ群を含み、前記複数のレンズ群は、下記1の条件式を満たしているとともに、被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するように構成された2つのレンズ群を含み、前記2つのレンズ群の何れか一方は、レンズ枚数が2枚以下になるように構成されていることを特徴とする撮像光学系である。Fno≦2.01ただし、Fnoは、Fナンバーである。このような構成の撮像光学系では、2つのレンズ群が被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するフローティング構成を採るため、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有する撮像光学系にできる。又、その2つのレンズ群の何れか一方はレンズ枚数が2枚以下になるように構成されているため、その一方のレンズ群を動画撮影のためのウォブリングに適したものにできる。また、本発明の他の一態様に係る撮像光学系は、上述の撮像光学系において、前記レンズ枚数が2枚以下に構成されたレンズ群は、下記2の条件式を満たし、前記2つのレンズ群の何れか他方は、少なくとも正レンズと負レンズとを含み、前記2つのレンズ群の間に、開口絞りが設けられていることが好ましい。0.9<|fa/f|<1.72ただし、faは、前記レンズ枚数が2枚以下に構成されたレンズ群の焦点距離であり、fは、全系の焦点距離である。前記条件式2は、ウォブリング時の撮影倍率変化の指標となる式である。すなわち、フォーカスレンズ群が光軸方向へ移動すると、レンズ系全体の焦点距離が変化し、それに起因してウォブリングによる撮影倍率の変化が大きい場合には違和感を生じることになる。そのため、ウォブリング時に被写体に対応する画像の大きさが変化することに注意する必要があり、前記下限値を下回ると、ウォブリング時の撮影倍率変化が大きくなり違和感を生じるおそれが高くなるため、好ましくない。又、前記上限値を上回ると、被写体にフォーカスする際の移動量が大きくなって撮像光学系の全長が長くなるため、好ましくない。又、前記2つのレンズ群の何れか他方は少なくとも正レンズと負レンズとを含んでいるため、像面湾曲や倍率色収差などの諸収差を良好に補正できる。又、前記2つのレンズ群の間に開口絞りが設けられているため、コマ収差を良好に補正できる。また、本発明の他の一態様に係る撮像光学系は、上述の撮像光学系において、前記開口絞り付近に、面のパワーが負であり、且つ、その面の曲率中心が前記開口絞り側になるように構成されたレンズが少なくとも1つ設けられていることを特徴とする。この構成によれば、コマ収差などを発生することなく、像面湾曲を小さくした良好な光学性能を有する光学系にできる。本発明の一態様に係る撮像装置は、これら上述のいずれかの撮像光学系と、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子とを備え、前記撮像光学系が前記撮像素子の受光面上に物体の光学像を形成可能とされていることを特徴とする。この構成によれば、大口径でありながら動画撮影に適し、しかも、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有する撮像装置を提供することができる。本発明によれば、大口径でありながら動画撮影に適し、しかも、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有する撮像光学系及び撮像装置の提供が可能となる。以下、本発明にかかる実施の一形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、適宜、その説明を省略する。また、接合レンズにおけるレンズ枚数は、接合レンズ全体で1枚ではなく、接合レンズを構成する単レンズの枚数で表すこととする。図1は、実施形態における撮像光学系の説明のための、その構成を模式的に示したレンズ断面図である。この撮像光学系1は、光学像を電気的な信号に変換する撮像素子Y1の受光面像面上に、物体被写体の光学像を形成するものであって、物体側より像側へ順に複数のレンズ群を含む。この実施形態の撮像光学系1は、図1に示すように、物体側より像側へ順に、正の光学的パワーを有する第1レンズ群11と、負の光学的パワーを有する第2レンズ群12と、正の光学的パワーを有する第3レンズ群13と、正の光学的パワーを有する第4レンズ群14との4つのレンズ群から構成されている。なお、図1で例示した撮像光学系1は、後述する実施例1の撮像光学系1A図3と同じ構成である。図1では、第1レンズ群11は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において固定し、物体側より像側へ順に、両凸の正レンズ111と、物体側に凸の正メニスカスレンズ112と、両凹の負レンズ113とから構成されている。第2レンズ群12は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において移動し、物体側より像側へ順に、像側に凸の正メニスカスレンズ121と、両凹の負レンズ122とから構成されている。これらの正メニスカスレンズ121と負レンズ122とは、接合レンズである。第3レンズ群13は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において固定し、物体側より像側へ順に、像側に凸の正メニスカスレンズ131と、両凹の負レンズ132と、両側に凸の正レンズ133とを備えている。第4レンズ群14は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において移動し、物体側より像側へ順に、両凸の正レンズ141と、両凹の負レンズ142と、両凸の正レンズ143とから構成されている。そして、撮像光学系1には、開口絞りSTが、第3レンズ群13における正レンズ131と負レンズ132との間、換言すれば、被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するように構成された第2レンズ群12と第4レンズ群14との間に配置されている。尚、開口絞りSTは、メカニカルシャッタであってもよい。そして、この実施形態にかかる撮像光学系1は、第1レンズ群11~第4レンズ群14は、下記1の条件式を満たした大口径tのものであり、又、この実施形態にかかる撮像光学系1は、上記のように、被写体への合焦を行う場合に、第2レンズ群142と第4レンズ群142との2つのレンズ群が光軸AXの方向に移動するように構成されている。又、上記光軸AX方向に移動する2つのレンズ群の何れか一方、この実施形態では、第2レンズ群14は、レンズ枚数が2枚以下になるように構成されている。Fno≦2.01ただし、Fnoは、Fナンバーである。このような構成の撮像光学系では、第2レンズ群12と第4レンズ群14との2つのレンズ群が被写体への合焦を行う場合に光軸AX方向に移動するため、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有する撮像光学系にできる。又、それらの2つのレンズ群の何れか一方としての第2レンズ群12は、レンズ枚数が2枚になるように構成されているため、動画撮影のためのウォブリングに適したものにできる。また、この実施形態の撮像光学系では、前記第2レンズ群12は、下記2の条件式を満たし、前記2つのレンズ群の何れか他方としての前記第4レンズ群14は、少なくとも正レンズこの実施形態では、2枚の正レンズ141、143と負レンズ142とを含み、前記第2レンズ群12と第4レンズ群14との間に、開口絞りSTが設けられている。0.9<|fa/f|<1.72ただし、faは、前記何れか一方この実施形態では、第2レンズ群12の焦点距離であり、fは、全系の焦点距離である。前記条件式2は、ウォブリング時の撮影倍率変化の指標となる式である。すなわち、フォーカスレンズ群が光軸方向へ移動すると、レンズ系全体の焦点距離が変化し、それに起因してウォブリングによる撮影倍率の変化が大きい場合には違和感を生じることになるため、ウォブリング時に被写体に対応する画像の大きさが変化することに注意する必要があり、前記下限値を下回ると、ウォブリング時の撮影倍率変化が大きくなり違和感を生じるおそれがあるため、好ましくない。又、前記上限値を上回ると、被写体にフォーカスする際の移動量が大きくなって撮像光学系の全長が長くなるため、好ましくない。又、前記2つのレンズ群の何れか他方としての前記第4レンズ群14は、正レンズ141、143と負レンズ142とを含んでいるため、像面湾曲や倍率色収差などの諸収差を良好に補正できる。又、第2レンズ群12と第4レンズ群14との間に開口絞りSTが設けられているため、コマ収差を良好に補正できる。また、この実施形態では、前記開口絞りST付近に、面132aのパワーが負であり、且つ、その面132aの曲率中心Oが前記開口絞りST側になるように前記開口絞りSTに対しコンセントリックに近い形状になるように構成されたレンズ132が少なくとも1つ設けられていることを特徴とする。この構成によれば、コマ収差などを発生することなく、像面湾曲を小さくした良好な光学性能を有する光学系にできる。また、このような構成の撮像光学系1において、プラスチックレンズを用いる場合では、プラスチック樹脂材料中に最大長が30ナノメートル以下の粒子を分散させた素材を用いて成形したレンズであることが好ましい。一般に透明な樹脂材料に微粒子を混合させると、光が散乱し透過率が低下するので、光学材料として使用することが困難であったが、微粒子の大きさを透過光束の波長よりも小さくすることによって、光は、実質的に散乱しない。そして、樹脂材料は、温度上昇に伴って屈折率が低下してしまうが、無機粒子は、逆に、温度上昇に伴って屈折率が上昇する。このため、このような温度依存性を利用して互いに打ち消し合うように作用させることで、温度変化に対して屈折率変化がほとんど生じないようにすることができる。より具体的には、母材となる樹脂材料に最大長で30ナノメートル以下の無機微粒子を分散させることによって、屈折率の温度依存性を低減した樹脂材料となる。例えば、アクリルに酸化ニオブNb2O5の微粒子を分散させる。このような構成の撮像光学系1において、少なくとも1枚のレンズに、このような無機微粒子を分散させたプラスチック材料製レンズを用いることによって、撮像光学系1の環境温度変化に伴うバックフォーカスのずれを小さく抑えることが可能となる。このような無機微粒子を分散させたプラスチック材料製レンズは、以下のように成形されることが好ましい。屈折率の温度変化について説明すると、屈折率の温度変化nTは、ローレンツローレンツの式に基づいて、屈折率nを温度Tで微分することによって式3で表される。nT=n22×n2-1/6n×-3α1/[R]×∂[R]/∂T3ただし、αは、線膨張係数であり、[R]は、分子屈折である。樹脂材料の場合では、一般に、屈折率の温度依存性に対する寄与は、式3中の第1項に較べて第2項が小さく、ほぼ無視することができる。例えば、PMMA樹脂の場合では、線膨張係数αは、7×10-5であって、式3に代入すると、nT=-12×10-5/°Cとなり、実測値と略一致する。具体的には、従来は、-12×10-5[/°C]程度であった屈折率の温度変化nTを、絶対値で8×10-5[/°C]未満に抑えることが好ましい。さらに好ましくは、絶対値で6×10-5[/°C]未満にすることである。よって、このような樹脂材料としては、ポリオレフィン系の樹脂材料やポリカーボネイト系の樹脂材料やポリエステル系の樹脂材料が好ましい。ポリオレフィン系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-11×10-5/°Cとなり、ポリカーボネイト系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-14×10-5/°Cとなり、そして、ポリエステル系の樹脂材料では、屈折率の温度変化nTは、約-13×10-5/°Cとなる。<撮像光学系を組み込んだ撮像装置の説明>次に、上述の撮像光学系1と組み合わせられるミラーレスタイプの撮像装置について説明する。図2は、実施形態における撮像装置の構成を示すブロック図である。図2において、撮像装置Zは、交換レンズ装置Xと、撮像装置本体Yとを備えている。交換レンズ装置Xは、撮像装置本体Yに対し着脱可能な光学系である。交換レンズ装置Xは、撮像レンズとして機能する図1に示したような撮像光学系1と、光軸方向にフォーカスレンズを駆動してフォーカシングを行うための図略のレンズ駆動装置等とを備えて構成される。撮像装置本体Yは、撮像素子Y1と、第1表示装置Y2と、ファインダ用の第2表示装置Y3と、処理制御部Y4と、接眼レンズY5とを備えている。被写体からの光線は、撮像光学系1によって撮像素子Y1の受光面上に結像され、被写体の光学像となる。撮像素子Y1は、撮像光学系1により結像された被写体の光学像をR,G,Bの色成分の電気信号画像信号に変換し、R,G,B各色の画像信号として処理制御部Y4に出力するものである。撮像素子Y1は、例えばCCDChargeCoupledDevices型イメージセンサやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor型イメージセンサ等の2次元イメージセンサ等である。撮像素子Y1は、処理制御部Y4によって静止画あるいは動画のいずれか一方の撮像、または、撮像素子Y1における各画素の出力信号の読出し水平同期、垂直同期、転送等の撮像動作が制御される。処理制御部Y4は、撮像素子Y1から出力されたR,G,B各色の画像信号に基づいて被写体の画像における画像データを生成するものである。より具体的には、処理制御部Y4は、撮像素子Y1からのアナログ出力信号に対し、増幅処理、デジタル変換処理等を行うと共に、画像全体に対して適正な黒レベルの決定、γ補正、ホワイトバランス調整WB調整、輪郭補正および色ムラ補正等の周知の画像処理を行って、画像信号から画像データを生成する。そして、処理制御部Y4は、この画像データに対し、解像度変換等の所定の画像処理を行う。処理制御部Y4は、この画像データを第1表示装置および第2表示装置へそれぞれ出力する。また、処理制御部Y4は、撮像装置本体Y全体を制御する。この制御によって、撮像装置本体Yは、被写体の静止画撮影および動画撮影の少なくとも一方の撮影を実行するよう制御される。処理制御部Y4は、例えば、マイクロプロセッサ、記憶素子および周辺回路等を備えて構成される。また、必要に応じて処理制御部Y4は、撮像素子Y1の受光面上に形成される被写体の光学像における歪みを補正する公知の歪み補正処理等の、撮像光学系1では補正しきれなかった収差を補正するように構成されてもよい。歪み補正は、収差によって歪んだ画像を肉眼で見える光景と同様な相似形の略歪みのない自然な画像に補正するものである。このように構成することによって、撮像光学系1によって撮像素子Y1へ導かれた被写体の光学像に歪みが生じていたとしても、略歪みのない自然な画像を生成することが可能となる。また、このような歪みを情報処理による画像処理で補正する構成では、特に、歪曲収差を除く他の諸収差だけを考慮すればよいので、撮像光学系1の設計の自由度が増し、設計がより容易となる。また、必要に応じて処理制御部Y4は、撮像素子Y1の受光面上に形成される被写体の光学像における周辺照度落ちを補正する公知の周辺照度落ち補正処理を含んでもよい。周辺照度落ち補正シェーディング補正は、周辺照度落ち補正を行うための補正データを予め記憶しておき、撮影後の画像画素に対して補正データを乗算することによって実行される。周辺照度落ちが主に撮像素子Y1における感度の入射角依存性、レンズの口径食およびコサイン4乗則等によって生じるため、前記補正データは、これら要因によって生じる照度落ちを補正するような所定値に設定される。このように構成することによって、撮像光学系1によって撮像素子Y1へ導かれた被写体の光学像に周辺照度落ちが生じていたとしても、周辺まで充分な照度を持った画像を生成することが可能となる。第1表示装置Y2は、撮像装置本体Yの背面に配置され、処理制御部Y4からの画像データによって被写体の画像を表示するものである。第1表示装置Y2は、例えば、LCD液晶ディスプレイおよび有機ELディスプレイ等である。第1表示装置Y2によっていわゆるライブビューが表示される。第2表示装置Y3は、撮像装置本体Y内に配置され、電子ビューファインダーとして、処理制御部Y4からの画像データによって被写体の画像を表示するものである。第2表示装置Y3は、例えば、LCD液晶ディスプレイおよび有機ELディスプレイ等である。第2表示装置Y3に表示された画像は、接眼レンズY5を介して観察される。なお、上述では、撮像装置Zは、交換レンズタイプであるが、撮像装置本体と撮像光学系1の撮像光学系とを一体に組み合わせた一体型であってもよい。また、第2表示装置Y3および接眼レンズY5は、省略されてもよい。このような構成の撮像装置Zにおいて、まず、静止画を撮影する場合は、処理制御部Y4は、撮像装置Zに静止画の撮影を行わせるように制御すると共に、図略の前記レンズ駆動装置を動作させ、フォーカスレンズである第2レンズ群12及び第4レンズ群14図1参照を移動させることによってフォーカシングを行う。これにより、ピントの合った光学像が撮像素子Y1の受光面に周期的に繰り返し結像され、R、G、Bの色成分の画像信号に変換された後、処理制御部Y4に出力される。その画像信号は、処理制御部Y4により画像処理が行われた後、その画像信号に基づく画像が第1および第2表示装置Y2、Y3のそれぞれに表示される。そして、撮影者は、前記第1表示装置Y2または接眼レンズY5を介して第2表示装置Y3を参照することで、主被写体をその画面中の所望の位置に収まるように調整することが可能となる。この状態でいわゆるシャッターボタン不図示が押されることによって、処理制御部Y4における、静止画用のメモリとしての記憶素子に画像データが格納され、静止画像が得られる。また、動画撮影を行う場合は、処理制御部Y4は、第2レンズ群12図1参照を光軸方向に高速で往復動させてウォブリングを行わせ、撮像素子の出力信号から一部画像領域のある周波数帯の信号成分を検出し、合焦状態となる第2レンズ群12の最適位置を求め、その最適位置に第2レンズ群12を移動させるようにして撮像装置Zに動画の撮影を行わせるよう制御する。後は、静止画撮影の場合と同様にして、撮影者は、前記第1表示装置Y2または接眼レンズY5を介して第2表示装置Y3を参照することで、被写体の像が、その画面中の所望の位置に収まるように調整することができる。前記シャッターボタン不図示が押されることによって、動画撮影が開始される。そして、動画撮影時、処理制御部Y4は、撮像装置Zに動画の撮影を行わせるように制御すると共に、図略の前記レンズ駆動装置を動作させ、フォーカシングを行う。これによって、ピントの合った光学像が撮像素子Y1の受光面に周期的に繰り返し結像され、R、G、Bの色成分の画像信号に変換された後、処理制御部Y4に出力される。その画像信号は、処理制御部Y4により画像処理が行われた後、その画像信号に基づく画像が第1および第2表示装置Y2、Y3のそれぞれに表示される。そして、もう一度前記シャッターボタン不図示を押すことで、動画撮影が終了する。撮影された動画像は、処理制御部Y4における、動画用のメモリとしての記憶素子に格納され、動画像が得られる。<撮像光学系のより具体的な実施形態の説明>以下、図1に示したような撮像光学系1、すなわち図3に示したような撮像装置Zに備えられる撮像光学系1の具体的な構成を、図面を参照しつつ説明する。図3は、実施例1の撮像光学系1Aにおけるレンズ群の配列を示す断面図である。図3は、無限遠物体撮影時の場合を示している。なお、後述の実施例2及び実施例3における撮像光学系1B、1Cのレンズ群の配列を示す断面図である図5、図7についても同様に無限遠物体撮影時の場合を示している。図4は、実施例1の撮像光学系1の無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時における各レンズ群の移動の様子を示す図である。図9、図10は、実施例1における撮像光学系の収差図であり、図9は、無限遠物体撮影時の場合を示し、図10は、近距離物体撮影時の場合を示す。実施例1の撮像光学系1Aは、図3に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4が物体側から像側へ順に、全体として正の光学的パワーを有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の光学的パワーを有する第2レンズ群Gr2と、開口絞りSTを含む全体として正の光学的パワーを有する第3レンズ群Gr3と、全体として正の光学的パワーを有する第4レンズ群Gr4とからなる正負正正の4成分レンズ群構成であり、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時には、図4に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、移動し、第3レンズ群Gr3固定され、第4レンズ群Gr4は、移動する。より詳しくは、実施例1の撮像光学系1Aは、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、両凸の正レンズ第1レンズL1と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第2レンズL2と、両凹の負レンズ第3レンズL3とから構成されている。第2レンズ群Gr2は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において移動し、物体側より像側へ順に、像側に凸の正メニスカスレンズ第4レンズL4と、両凹の負レンズ第5レンズL5とから構成されている。これらの第4レンズL4と、第5レンズL5とは接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において固定し、物体側より像側へ順に、像側に凸の正メニスカスレンズ第6レンズL6と、両凹の負レンズ第7レンズL7と、両側に凸の正レンズ第8レンズL8とから構成されている。又、第6レンズL6と第7レンズL7との間には、開口絞りSTが設けられている。第4レンズ群Gr4は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において移動し、物体側より像側へ順に、両凸の正レンズ第9レンズL9と、両凹の負レンズ第10レンズL10と、両凸の正レンズ第11レンズL11とから構成されている。そして、第4レンズ群Gr4の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子Y1の受光面が配置されている。平行平板FTは、各種光学フィルタや撮像素子のカバーガラス等である。図3において、各レンズ面に付されている番号rii=1,2,3,は、物体側から数えた場合のi番目のレンズ面ただし、レンズの接合面は1つの面として数えるものとする。である。なお、開口絞りST、平行平板FTの両面および撮像素子Y1の受光面も1つの面として扱っている。このような構成の下で、物体側から入射した光線は、光軸AXに沿って、順に第1レンズ群Gr1、第2レンズ群Gr2、第3レンズ群Gr3途中、開口絞りSTを含む、第4レンズ群Gr4および平行平板FTを通過し、撮像素子Y1の受光面に物体の光学像を形成する。そして、撮像素子Y1では、光学像が電気的な信号に変換される。この電気信号は、必要に応じて所定のデジタル画像処理などが施され、デジタル映像信号として例えばデジタルカメラ等のデジタル機器のメモリに記録されたり、有線あるいは無線の通信によって他のデジタル機器に伝送されたりする。この実施例1の光学系1Aでは、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時に、図4に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、像側に略直線的に移動され、第3レンズ群Gr3は、固定され、第4レンズ群Gr4は、物体側に略直線的に移動される。このように無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において、第2レンズ群Gr2及び第4レンズ群Gr4は、互いの間隔が狭くなるように移動する。実施例1の撮像光学系1Aにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例1単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞198003335217291654658800215746608003285854819172916546643155811184531161513001698953013634558可変7857301620183400371688’4235510001487497041929896可変10954874246618348142721148885010012絞り∞24651333693100017173629521428193247615342463272190265357016226007可変17301844700190265357018431250894193468710001761822656202150417772151707340018348142722252860Bf各種データ無限遠物体撮影時近距離物体撮影時被写体の距離d0∞346570d633799985d989902384d1636340800レンズデータfa/f131全系の焦点距離f4265Fナンバ―145半画角Y11バックフォーカスBf2147第2レンズ群のfa5574レンズ群データ群始面終面焦点距離116598727955743101623110417223766上記の面データにおいて、面番号は、図5に示した各レンズ面に付した符号rii=1,2,3,...の番号iが対応する。また、rは、各面の曲率半径単位はmm、dは、無限遠合焦状態での光軸上の各レンズ面の間隔軸上面間隔、ndは、各レンズのd線波長587.56nmに対する屈折率、νdは、アッベ数をそれぞれ示している。なお、開口絞りST、平行平面板FTの両面、撮像素子Y1の受光面の各面は、平面であるために、それらの曲率半径は、∞無限大である。以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例1の撮像レンズ1Aにおける各収差を図9、図10に示す。図9および図10において上方の左から順に、球面収差、非点収差、歪曲収差を、下方にコマ収差をそれぞれ示す。球面収差の横軸は、焦点位置のずれをmm単位で表しており、その縦軸は、最大入射高で規格化した値で表している。非点収差の横軸は、焦点位置のずれをmm単位で表しており、その縦軸は、像高をmm単位で表している。歪曲収差の横軸は、実際の像高を理想像高に対する割合で表しており、縦軸は、その像高をmm単位で表している。また、非点収差の図中、破線は、タンジェンシャルメリディオナル面、実線は、サジタルラディアル面における結果をそれぞれ表している。以上のような扱いは、以下に示す実施例2及び3にかかる各収差を示す図11~14においても同様である。このように構成された実施例1においては、第2レンズ群Gr2と第4レンズ群Gr4との2つのレンズ群が被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するため、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有する撮像光学系にできる。又、第2レンズ群Gr2のレンズ枚数が2枚であるため、動画撮影のためのウォブリングに適したものにできる。また、第4レンズ群Gr4は正レンズと負レンズとを含んでいるため、図9、図10に示すように、像面湾曲や倍率色収差などの諸収差を良好に補正できる。又、第2レンズ群Gr2と第4レンズ群Gr4との間に開口絞りSTが設けられているため、図9、図10に示すようにコマ収差を良好に補正できる。また、開口絞りST付近に、面r13のパワーが負であり、且つ、その面r13の曲率中心Oが開口絞りST側になるように前記開口絞りSTに対しコンセントリックに近い形状になるように構成されたレンズL7が少なくとも1つ設けられているため、コマ収差などを発生することなく、像面湾曲を小さくした良好な光学性能を有する光学系にできる。図5は、実施例2における撮像光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図11、図12は、実施例2における撮像光学系の収差図である。実施例2の撮像光学系1Bは、図5に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4が物体側から像側へ順に、全体として正の光学的パワーを有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の光学的パワーを有する第2レンズ群Gr2と、開口絞りSTを含む全体として正の光学的パワーを有する第3レンズ群Gr3と、全体として正の光学的パワーを有する第4レンズ群Gr4とからなる正負正正の4成分レンズ群構成であり、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時には、図6に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、移動し、第3レンズ群Gr3は、固定され、第4レンズ群Gr4は、移動する。より詳しくは、実施例2の撮像光学系1Bは、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、両凸の正レンズ第1レンズL1と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第2レンズL2と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第3レンズL3と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第4レンズL4から構成されている。第2レンズ群Gr2は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において移動し、物体側より像側へ順に、像側に凸の正メニスカスレンズ第5レンズL5と、両凹の負レンズ第6レンズL6とから構成されている。これらの第5レンズL5と、第6レンズL6とは接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において固定し、像側に凸の正メニスカスレンズ第7レンズL7から構成されている。又、第7レンズL7の像側に第7レンズL7と第2レンズ群Gr2の第6レンズL6との間に、開口絞りSTが設けられている。第4レンズ群Gr4は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において移動し、物体側より像側へ順に、両凹の負レンズ第8レンズL8と、両凸の正レンズ第9レンズL9と、両凸の正レンズ第10レンズL10と、像側に凸の負メニスカスレンズ第11レンズL11とから構成されている。そして、第4レンズ群Gr4の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子Y1の受光面が配置されている。平行平板FTは、各種光学フィルタや撮像素子のカバーガラス等である。この実施例2の撮像光学系1Bでは、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時に、図6に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、像側に略直線的に移動され、第3レンズ群Gr3は、固定され、第4レンズ群Gr4は、物体側に略直線的に移動される。このように無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において、第2レンズ群Gr2及び第4レンズ群Gr4は、互いの間隔が狭くなるように移動する。実施例2の撮像光学系1Bにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例2単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞11752562431603116069216236308033903233616968055464186518080534573424143299492261454811147254693211551784722572832118可変916160114017521125051010’5456309015688356041129554可変12絞り∞146135093414916968055461433061可変15153071001717362950167896809317186491408190265357018199500801934808416172916546720352881072132573227173020270722394817Bf各種データ無限遠物体撮影時近距離物体撮影時被写体の距離d0∞346570d840189009d1168691878d1453412077レンズデータfa/f114全系の焦点距離f4265Fナンバー145半画角Y11バックフォーカスBf2129第2レンズ群のfa4851レンズ群データ群始面終面焦点距離1185360291148513131413073415223468以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例2の撮像レンズ1Bにおける球面収差、非点収差、歪曲収差及びコマ収差を図11、図12に示す。図11は、無限遠物体撮影時の場合を示し、図12は、近距離物体撮影時の場合を示す。このように構成された実施例2においても、第2レンズ群Gr2と第4レンズ群Gr4との2つのレンズ群が被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するため、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有する撮像光学系にできる。又、第2レンズ群Gr2のレンズ枚数が2枚であるため、動画撮影のためのウォブリングに適したものにできる。また、第4レンズ群Gr4は正レンズと負レンズとを含んでいるため、図11、図12に示すように、像面湾曲や倍率色収差などの諸収差を良好に補正できる。又、第2レンズ群Gr2と第4レンズ群Gr4との間に開口絞りSTが設けられているため、図11、図12に示すようにコマ収差を良好に補正できる。また、開口絞りST付近に、面r13のパワーが負であり、且つ、その面r13の曲率中心Oが開口絞りST側になるように前記開口絞りSTに対しコンセントリックに近い形状になるように構成されたレンズL7が少なくとも1つ設けられているため、コマ収差などを発生することなく、像面湾曲を小さくした良好な光学性能を有する光学系にできる。図7は、実施例3における撮像光学系におけるレンズ群の配列を示す断面図である。図8は、実施例3の撮像光学系の無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時における各レンズ群の移動の様子を示す図である。図12は、実施例3における撮像光学系の収差図である。実施例3の撮像光学系1Cは、図7に示すように、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4が物体側から像側へ順に、全体として正の光学的パワーを有する第1レンズ群Gr1と、全体として負の光学的パワーを有する第2レンズ群Gr2と、開口絞りSTを含む全体として負の光学的パワーを有する第3レンズ群Gr3と、全体として正の光学的パワーを有する第4レンズ群Gr4とからなる正負負正の4成分レンズ群構成であり、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時には、図8に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、移動し、第3レンズ群Gr3は、固定され、第4レンズ群Gr4は、移動する。より詳しくは、実施例3の撮像光学系1Cは、各レンズ群Gr1、Gr2、Gr3、Gr4が物体側から像側へ順に、次のように構成されている。第1レンズ群Gr1は、両凸の正レンズ第1レンズL1と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第2レンズL2と、物体側に凸の負メニスカスレンズ第3レンズL3とから構成されている。第2レンズ群Gr2は無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において移動し、物体側より像側へ順に、像側に凸の正メニスカスレンズ第4レンズL4と、両凹の負レンズ第5レンズL5とから構成されている。これらの第4レンズL4と、第5レンズL5とは接合レンズである。第3レンズ群Gr3は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において固定し、両凹の負レンズ第6レンズL6と、両凸の正レンズ第7レンズL7とから構成されている。又、第6レンズL6の像側に第6レンズL6と第2レンズ群Gr2の第5レンズL5との間に、開口絞りSTが設けられている。第4レンズ群Gr4は、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において移動し、物体側より像側へ順に、像側に凸の正メニスカスレンズ第8レンズL8と、両凸の正レンズ第9レンズL9と、両凹の負レンズ第10レンズL10と、物体側に凸の正メニスカスレンズ第11レンズL11から構成されている。そして、第4レンズ群Gr4の像側には、フィルタとしての平行平板FTを介して撮像素子Y1の受光面が配置されている。平行平板FTは、各種光学フィルタや撮像素子のカバーガラス等である。この実施例3の撮像光学系1Cでは、無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時に、図8に示すように、第1レンズ群Gr1は、固定され、第2レンズ群Gr2は、像側に略直線的に移動され、第3レンズ群Gr3は、固定され、第4レンズ群Gr4は、物体側に略直線的に移動される。このように無限遠物体撮影時から近距離物体撮影時において、第2レンズ群Gr2及び第4レンズ群Gr4は、互いの間隔が狭くなるように移動する。実施例3の撮像光学系1Cにおける、各レンズのコンストラクションデータを以下に示す。数値実施例3単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞115467827471729165466215492208003322254180172916546642089870800534684412001846662378674641可変71957731800187085279686364310001487497041930534可変10絞り∞3103112330210001711202781123465109981346397381217291654661442088可変15394611964190265357016279340800173087345001902653570184633108001940866120017153727642021892129821319564000190265357022183284Bf各種データ無限遠物体撮影時近距離物体撮影時被写体の距離d0∞346570d6404510460d992972882d1441602303レンズデータfa/f163全系の焦点距離f4263Fナンバー145半画角Y11バックフォーカスBf2159第2レンズ群のfa6937レンズ群データ群始面終面焦点距離11647972796937311146773415222893以上のようなレンズ配置、構成のもとでの、実施例3の撮像レンズ1Cにおける球面収差、非点収差、歪曲収差及びコマ収差を図13、図14に示す。図13は、無限遠物体撮影時の場合を示し、図14は、近距離物体撮影時の場合を示す。このように構成された実施例2においても、第2レンズ群Gr2と第4レンズ群Gr4との2つのレンズ群が被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するため、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有する撮像光学系にできる。又、第2レンズ群Gr2のレンズ枚数が2枚であるため、動画撮影のためのウォブリングに適したものにできる。また、第4レンズ群Gr4は正レンズと負レンズとを含んでいるため、図13、図14に示すように、像面湾曲や倍率色収差などの諸収差を良好に補正できる。又、第2レンズ群Gr2と第4レンズ群Gr4との間に開口絞りSTが設けられているため、図13、図14に示すようにコマ収差を良好に補正できる。また、開口絞りST付近に、面r11のパワーが負であり、且つ、その面r11の曲率中心Oが開口絞りST側になるように前記開口絞りSTに対しコンセントリックに近い形状になるように構成されたレンズL6が少なくとも1つ設けられているため、コマ収差などを発生することなく、像面湾曲を小さくした良好な光学性能を有する光学系にできる。以上、説明したように、上記実施例1~3における撮像光学系1A~1Cは、本発明に係る要件を満足している結果、大口径でありながら動画撮影に適し、しかも、被写体距離が変化しても良好な光学性能を有するものにできる。なお、上記実施例1~3では、被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するように構成された第2レンズ群Gr2のレンズ枚数を2枚にして動画撮影時にウォブリングを行わせるようにしたが、第2レンズ群Gr2のレンズ枚数を1枚にしてもよく、適宜変更できる。又、例えば被写体への合焦を行う場合に光軸方向に移動するように構成された第4レンズ群Gr4のレンズ枚数を2枚以下とし、この第4レンズ群Gr4を動画撮影時にウォブリングを行わせるようにしてもよい。又、上記実施例1~3では、レンズ群を第1レンズ群Gr1~第4レンズ群Gr4の4つの群から構成したが、この形態のものに限らず、レンズ群を2以上の群から構成でき、適宜変更できる。又、上記実施例1~3において、開口絞り付近に、コンセントリックに配置したレンズを1つ設けたが、2つ以上としてもよい。又、上記実施例1~3では、このレンズの面を開口絞りに対して像側に、その面の曲率中心を開口絞りに対して物体側に、夫々なるようにしたが、レンズの面を開口絞りに対して物体側に、その面の曲率中心を開口絞りに対して物体側に、夫々なるようにしてもよく、適宜変更できる。又、上記実施例1~3において、手振れ補正用のレンズ群を設けるようにしてもよい。又、上記実施例1~3において、レンズは、球面を有するものに限らず、非球面を有するものを含んでもよく、適宜変更できる。又、上記実施例1~3において、手振れ補正用のレンズ群を設けるようにしてもよい。又、上記実施例1~3において、レンズは、球面を有するものに限らず、非球面を有するものを含んでもよく、適宜変更できる。本発明を表現するために、上述において図面を参照しながら実施形態を通して本発明を適切且つ十分に説明したが、当業者であれば上述の実施形態を変更および/または改良することは容易に為し得ることであると認識すべきである。したがって、当業者が実施する変更形態または改良形態が、請求の範囲に記載された請求項の権利範囲を離脱するレベルのものでない限り、当該変更形態または当該改良形態は、当該請求項の権利範囲に包括されると解釈される。"