ワークが載置される面である載置面を有するテーブルと、前記テーブルに載置された前記ワークに向けて液状体を吐出する吐出ヘッドと、前記ワークを降下させることによって、前記ワークを前記テーブルに載置し、且つ、前記テーブルに載置された前記ワークを上昇させることによって、前記ワークを前記テーブルから離間させる昇降装置と、を有し、前記昇降装置は、前記ワークを前記テーブルに載置するときに、前記ワークを前記載置面側に凸となる向きに湾曲させた状態で前記ワークを降下させ、前記ワークを前記テーブルから離間させるときに、前記ワークを前記テーブルに載置するときよりも前記ワークの湾曲を緩和した状態で前記ワークを上昇させる、ことを特徴とする液滴吐出装置。前記昇降装置は、前記載置面よりも突出した状態で前記ワークを支持することによって前記ワークを前記テーブルから離間させ、前記テーブル内に退避した状態で前記ワークを前記載置面に載置する複数のリフトピンと、前記複数のリフトピンを前記載置面から突出させ、且つ前記載置面から突出した前記複数のリフトピンを少なくとも前記載置面まで退避させる進退装置と、前記載置面から1つの前記リフトピンの先端までの高さと、前記載置面から残りの各前記リフトピンの先端までの高さとの差の分布を変化させる分布変化装置と、を有し、前記分布変化装置は、前記ワークを前記テーブルに載置するときと、前記ワークを前記テーブルから離間させるときとで前記分布を変化させる、ことを特徴とする請求項1に記載の液滴吐出装置。前記分布変化装置は、前記載置面に対する前記リフトピンの傾きを変化させることによって、前記分布を変化させる、ことを特徴とする請求項2に記載の液滴吐出装置。前記昇降装置は、前記ワークを前記テーブルから離間させるときに、前記ワークの前記載置面に接している面にわたって略一様なタイミングで離間させる、ことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の液滴吐出装置。液状体が塗布されたワークが載置されたテーブルから前記ワークを除材するときに、前記ワークの前記テーブルに接している面にわたって略一様なタイミングで前記ワークを前記テーブルから離間させる、ことを特徴とする除材方法。テーブルに載置された状態で液状体が塗布されるワークを前記テーブルに給材するときに、前記ワークを前記テーブル側に凸となる向きに湾曲させた状態で前記ワークを降下させることによって、前記ワークを前記テーブルに給材し、前記液状体が塗布された前記ワークを前記テーブルから除材するときに、前記ワークを前記テーブルに給材するときよりも前記ワークの湾曲を緩和した状態で前記ワークを前記テーブルから離間させる、ことを特徴とする給除材方法。前記ワークを前記テーブルから離間させるときに、前記ワークの前記テーブルに接している面にわたって略一様なタイミングで離間させる、ことを特徴とする請求項6に記載の給除材方法。上記特許文献1に記載された給除材方法によれば、ワークをテーブルに給材するときに、ワークとテーブルとの間の空気を逃がしやすくすることができるため、ワークがテーブル上を滑り動くことを抑えやすくすることができる。これにより、ワークの位置ずれを抑えやすくすることができる。また、特許文献1に記載された給除材方法によれば、ワークをテーブルから除材するときに、ワークのテーブルに対する接触面積を小さく抑えやすくすることができる。これにより、剥離帯電によるワークの帯電量電気量を軽減しやすくすることができる。ところが、本発明者等は、ワークをテーブル側に凸となる向きに湾曲させた状態でワークをテーブルから除材する方法では、ワークの特定の位置に塗布した液状体がその特定位置からずれやすいという知見を見出した。ワークの特定位置に塗布した液状体が特定位置からずれてしまうと、ワークにおける描画品位が損なわれやすい。ワークの特定位置に塗布した液状体が特定位置からずれてしまうという現象は、ワークの部位によって帯電量が異なることに起因すると考えられる。剥離帯電によってワークのテーブル側が帯電すると、ワークのテーブル側とは反対側以下、反テーブル側と呼ぶには、テーブル側の帯電を打ち消そうとする電荷が発生すると考えられる。つまり、ワークの反テーブル側には、テーブル側の帯電極性とは逆極性の電荷が発生すると考えられる。このとき、ワークに液状体が塗布されていると、液状体には、ワークのテーブル側とは逆極性の電荷が発生する。そして、ワークにおいて、除材のときに最後までテーブルに接触していた部位と、それよりも先にテーブルから離間していた部位とでは、最後までテーブルに接触していた部位の方が帯電量が多くなると考えられる。つまり、ワークをテーブル側に凸となる向きに湾曲させた状態でワークをテーブルから除材する方法では、ワークの中央部と縁部とで帯電量が異なると考えられる。これにともなって、ワークの反テーブル側においても、ワークの中央部と縁部とで帯電量が異なる。液状体が塗布されているワークでは、ワークの中央部に位置する液状体と、ワークの縁部に位置する液状体とで帯電量が異なることになる。互いに異なる位置に配置された液状体同士間で帯電量に差異が生じると、これらの液状体間に引力や斥力が作用することが考えられる。このようなことが、液状体がずれやすい原因の1つであると考えられる。このように、従来の除材方法では、ワークに対する描画品位を向上させることが困難であるという課題がある。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現され得る。[適用例1]ワークが載置される面である載置面を有するテーブルと、前記テーブルに載置された前記ワークに向けて液状体を吐出する吐出ヘッドと、前記ワークを降下させることによって、前記ワークを前記テーブルに載置し、且つ、前記テーブルに載置された前記ワークを上昇させることによって、前記ワークを前記テーブルから離間させる昇降装置と、を有し、前記昇降装置は、前記ワークを前記テーブルに載置するときに、前記ワークを前記載置面側に凸となる向きに湾曲させた状態で前記ワークを降下させ、前記ワークを前記テーブルから離間させるときに、前記ワークを前記テーブルに載置するときよりも前記ワークの湾曲を緩和した状態で前記ワークを上昇させる、ことを特徴とする液滴吐出装置。この適用例の液滴吐出装置は、テーブルと、吐出ヘッドと、昇降装置と、を有する。テーブルは、ワークが載置される面である載置面を有する。吐出ヘッドは、テーブルに載置されたワークに向けて液状体を吐出する。昇降装置は、ワークを降下させることによって、ワークをテーブルに載置し、且つ、テーブルに載置されたワークを上昇させることによって、ワークをテーブルから離間させる。この液滴吐出装置では、昇降装置は、ワークをテーブルに載置するときに、ワークを載置面側に凸となる向きに湾曲させた状態でワークを降下させる。これにより、ワークをテーブルに載置するときに、ワークとテーブルとの間の空気を逃がしやすくすることができるため、ワークの位置ずれを抑えやすくすることができる。また、この液滴吐出装置では、昇降装置は、ワークをテーブルから離間させるときに、ワークをテーブルに載置するときよりもワークの湾曲を緩和した状態でワークを上昇させる。これにより、ワークの湾曲が緩和した状態でワークがテーブルから離間するので、ワークの載置面に接している面にわたって離間するタイミングがそろいやすい。このため、剥離帯電による帯電量を、ワークの載置面に接している面にわたってそろえやすくすることができる。この結果、ワークに塗布された液状体がずれることを抑えやすくすることができる。よって、この液滴吐出装置では、ワークに対する描画品位を向上させやすくすることができる。[適用例2]上記の液滴吐出装置であって、前記昇降装置は、前記載置面よりも突出した状態で前記ワークを支持することによって前記ワークを前記テーブルから離間させ、前記テーブル内に退避した状態で前記ワークを前記載置面に載置する複数のリフトピンと、前記複数のリフトピンを前記載置面から突出させ、且つ前記載置面から突出した前記複数のリフトピンを少なくとも前記載置面まで退避させる進退装置と、前記載置面から1つの前記リフトピンの先端までの高さと、前記載置面から残りの各前記リフトピンの先端までの高さとの差の分布を変化させる分布変化装置と、を有し、前記分布変化装置は、前記ワークを前記テーブルに載置するときと、前記ワークを前記テーブルから離間させるときとで前記分布を変化させる、ことを特徴とする液滴吐出装置。この適用例では、昇降装置が、複数のリフトピンと、進退装置と、分布変化装置と、を有する。複数のリフトピンは、載置面よりも突出した状態でワークを支持することによってワークをテーブルから離間させる。また、複数のリフトピンは、テーブル内に退避した状態でワークを載置面に載置する。進退装置は、複数のリフトピンを載置面から突出させ、且つ載置面から突出した複数のリフトピンを少なくとも載置面まで退避させる。分布変化装置は、載置面から1つのリフトピンの先端までの高さと、載置面から残りの各リフトピンの先端までの高さとの差の分布を変化させる。この液滴吐出装置では、分布変化装置は、ワークをテーブルに載置するときと、ワークをテーブルから離間させるときとで上記の分布を変化させる。これにより、ワークをテーブルに載置するときに、ワークを載置面側に凸となる向きに湾曲させた状態でワークを降下させ、ワークをテーブルから離間させるときに、ワークをテーブルに載置するときよりもワークの湾曲を緩和した状態でワークを上昇させることができる。[適用例3]上記の液滴吐出装置であって、前記分布変化装置は、前記載置面に対する前記リフトピンの傾きを変化させることによって、前記分布を変化させる、ことを特徴とする液滴吐出装置。この適用例では、載置面に対するリフトピンの傾きを変化させることによって、上記の分布を変化させることができる。[適用例4]上記の液滴吐出装置であって、前記昇降装置は、前記ワークを前記テーブルから離間させるときに、前記ワークの前記載置面に接している面にわたって略一様なタイミングで離間させる、ことを特徴とする液滴吐出装置。この適用例では、ワークをテーブルから離間させるときに、ワークの載置面に接している面にわたって略一様なタイミングで離間させることができるので、剥離帯電による帯電量を、ワークの載置面に接している面にわたってそろえやすくすることができる。この結果、ワークに塗布された液状体がずれることを抑えやすくすることができる。よって、この液滴吐出装置では、ワークに対する描画品位を向上させやすくすることができる。[適用例5]液状体が塗布されたワークが載置されたテーブルから前記ワークを除材するときに、前記ワークの前記テーブルに接している面にわたって略一様なタイミングで前記ワークを前記テーブルから離間させる、ことを特徴とする除材方法。この適用例の除材方法では、液状体が塗布されたワークが載置されたテーブルからワークを除材するときに、ワークのテーブルに接している面にわたって略一様なタイミングでワークをテーブルから離間させるので、剥離帯電による帯電量を、ワークの載置面に接している面にわたってそろえやすくすることができる。この結果、ワークに塗布された液状体がずれることを抑えやすくすることができる。よって、この液滴吐出装置では、ワークに対する描画品位を向上させやすくすることができる。[適用例6]テーブルに載置された状態で液状体が塗布されるワークを前記テーブルに給材するときに、前記ワークを前記テーブル側に凸となる向きに湾曲させた状態で前記ワークを降下させることによって、前記ワークを前記テーブルに給材し、前記液状体が塗布された前記ワークを前記テーブルから除材するときに、前記ワークを前記テーブルに給材するときよりも前記ワークの湾曲を緩和した状態で前記ワークを前記テーブルから離間させる、ことを特徴とする給除材方法。この適用例の給除材方法では、テーブルに載置された状態で液状体が塗布されるワークをテーブルに給材するときに、ワークをテーブル側に凸となる向きに湾曲させた状態でワークを降下させることによって、ワークをテーブルに給材する。これにより、ワークをテーブルに給材するときに、ワークとテーブルとの間の空気を逃がしやすくすることができるため、ワークの位置ずれを抑えやすくすることができる。また、この給除材方法では、液状体が塗布されたワークをテーブルから除材するときに、ワークをテーブルに給材するときよりもワークの湾曲を緩和した状態でワークをテーブルから離間させる。これにより、ワークの湾曲が緩和した状態でワークがテーブルから離間するので、ワークの載置面に接している面にわたって離間するタイミングがそろいやすい。このため、剥離帯電による帯電量を、ワークの載置面に接している面にわたってそろえやすくすることができる。この結果、ワークに塗布された液状体がずれることを抑えやすくすることができる。よって、この給除材方法では、ワークに対する描画品位を向上させやすくすることができる。[適用例7]上記の給除材方法であって、前記ワークを前記テーブルから離間させるときに、前記ワークの前記テーブルに接している面にわたって略一様なタイミングで離間させる、ことを特徴とする給除材方法。この適用例では、ワークをテーブルから離間させるときに、ワークのテーブルに接している面にわたって略一様なタイミングで離間させることができるので、剥離帯電による帯電量を、ワークのテーブルに接している面にわたってそろえやすくすることができる。この結果、ワークに塗布された液状体がずれることを抑えやすくすることができる。よって、この給除材方法では、ワークに対する描画品位を向上させやすくすることができる。図面を参照しながら、液滴吐出装置を例に、実施形態について説明する。なお、各図面において、それぞれの構成を認識可能な程度の大きさにするために、構成や部材の縮尺が異なっていることがある。本実施形態における液滴吐出装置1は、概略の構成を示す斜視図である図1に示すように、ワーク搬送装置3と、キャリッジ7と、キャリッジ搬送装置11と、を有している。キャリッジ7には、ヘッドユニット18が設けられている。液滴吐出装置1では、ヘッドユニット18と基板などのワークWとの平面視での相対位置を変化させつつ、ヘッドユニット18から液状体を液滴として吐出させることによって、ワークWに液状体で所望のパターンを描画記録することができる。つまり、液滴吐出装置1は、ワークWに描画記録処理を施す処理装置の1つである。なお、図中のY方向はワークWの移動方向を示し、X方向は平面視でY方向とは直交する方向を示している。また、X方向及びY方向によって規定されるXY平面と直交する方向は、Z方向として規定される。このような液滴吐出装置1は、種々のワークWへの描画記録処理に適用され得る。液滴吐出装置1は、例えば、液晶表示パネル等に用いられるカラーフィルターの製造や、有機ELElectroLuminescence装置の製造などにも適用され得る。赤、緑及び青の3色のフィルターエレメントを有するカラーフィルターの場合、液滴吐出装置1は、例えば、基板に赤、緑及び青の各着色層を形成する工程で好適に使用され得る。この場合、ヘッドユニット18から各着色層に対応する各液体を、ワークWに液滴として吐出させることによって、ワークWに赤、緑及び青のそれぞれのフィルターエレメントのパターンが描画される。また、有機EL装置の製造では、例えば、赤、緑及び青の画素ごとに、各色に対応する機能層有機層を形成する工程で好適に使用され得る。この場合、ヘッドユニット18から各色の機能層に対応する各液状体を、ワークWに液滴として吐出されることによって、ワークWに赤、緑及び青のそれぞれの機能層のパターンが描画される。ここで、液滴吐出装置1の各構成について、詳細を説明する。ワーク搬送装置3は、図1に示すように、ベース部21と、ガイドレール23と、ガイドレール24と、ワークテーブル25と、を有している。ベース部21は、例えば石などの経時変化の小さい材料で構成されており、Y方向に沿って延びるように据えられている。ガイドレール23及びガイドレール24は、それぞれ、例えば石などの経時変化の小さい材料で構成されており、ベース部21の上面22上に配設されている。ガイドレール23及びガイドレール24は、それぞれ、Y方向に沿って延在している。ガイドレール23とガイドレール24とは、互いにX方向に隙間をあけた状態で並んでいる。ワークテーブル25は、ガイドレール23及びガイドレール24を挟んでベース部21の上面22に対向した状態で設けられている。ワークテーブル25は、ベース部21から浮いた状態でガイドレール23及びガイドレール24上に載置されている。ワークテーブル25は、ワークWが載置される面である載置面25aを有している。載置面25aは、ベース部21側とは反対側上側に向けられている。ワークテーブル25は、ガイドレール23及びガイドレール24によってY方向に沿って案内され、ベース部21上をY方向に沿って往復移動可能に構成されている。ワークテーブル25は、図示しない移動機構及び動力源によって、Y方向に往復動可能に構成されている。移動機構としては、例えば、ボールねじとボールナットとを組み合わせた機構や、リニアモーター機構などが採用され得る。また、本実施形態では、ワークテーブル25をY方向に沿って移動させるための動力源として、ワーク搬送モーターが採用されている。ワーク搬送モーターとしては、ステッピングモーター、サーボモーター、リニアモーターなどの種々のモーターが採用され得る。ワーク搬送モーターからの動力は、移動機構を介してワークテーブル25に伝達される。これにより、ワークテーブル25は、ガイドレール23及びガイドレール24に沿って、すなわちY方向に沿って往復移動することができる。つまり、ワーク搬送装置3は、ワークテーブル25の載置面25aに載置されたワークWを、Y方向に沿って往復移動させることができる。ヘッドユニット18は、キャリッジ7を図1中のA視方向に見たときの正面図である図2に示すように、ヘッドプレート31と、吐出ヘッド33と、を有している。吐出ヘッド33は、底面図である図3に示すように、ノズル面35を有している。ノズル面35には、複数のノズル37が形成されている。なお、図3では、ノズル37をわかりやすく示すため、ノズル37が誇張され、且つノズル37の個数が減じられている。吐出ヘッド33において、複数のノズル37は、Y方向に沿って配列するノズル列39を構成している。ノズル列39において、複数のノズル37は、Y方向に沿って所定のノズル間隔Pで形成されている。吐出ヘッド33は、図2中のB-B線における断面図である図4に示すように、ノズルプレート46と、キャビティープレート47と、振動板48と、複数の駆動素子49と、を有している。本実施形態では駆動素子49として、縦振動型の圧電素子が採用されている。ノズルプレート46は、ノズル面35を有している。複数のノズル37は、ノズルプレート46に設けられている。キャビティープレート47は、ノズルプレート46のノズル面35とは反対側の面に設けられている。キャビティープレート47には、複数のキャビティー51が形成されている。各キャビティー51は、各ノズル37に対応して設けられており、対応する各ノズル37に連通している。各キャビティー51には、図示しないタンクから機能液液状体53が供給される。振動板48は、キャビティープレート47のノズルプレート46側とは反対側の面に設けられている。振動板48は、Z方向に振動縦振動することによって、キャビティー51内の容積を拡大したり、縮小したりする。複数の駆動素子49は、それぞれ、振動板48のキャビティープレート47側とは反対側の面に設けられている。各駆動素子49は、各キャビティー51に対応して設けられており、振動板48を挟んで各キャビティー51に対向している。各駆動素子49は、駆動信号に基づいて、伸長する。これにより、振動板48がキャビティー51内の容積を縮小させる。このとき、キャビティー51内の機能液53に圧力が付与される。その結果、ノズル37から、機能液53が液滴55として吐出される。吐出ヘッド33による液滴55の吐出法は、インクジェット法の1つである。インクジェット法は、塗布法の1つである。上記の構成を有する吐出ヘッド33は、図2に示すように、ノズル面35がヘッドプレート31から突出した状態で、ヘッドプレート31に支持されている。キャリッジ7は、図2に示すように、ヘッドユニット18を支持している。ここで、ヘッドユニット18は、ノズル面35がZ方向の下方に向けられた状態でキャリッジ7に支持されている。上記により、ワークWには、吐出ヘッド33から機能液53が塗布され得る。なお、本実施形態では、駆動素子49として、縦振動型の圧電素子が採用されているが、機能液53に圧力を付与するための駆動素子49は、これに限定されず、例えば、下電極と圧電体層と上電極とを積層形成した撓み変形型の圧電素子も採用され得る。また、駆動素子49としては、振動板と電極との間に静電気を発生させて、静電気力によって振動板を変形させてノズルから液滴を吐出させるいわゆる静電式アクチュエーターなども採用され得る。さらに、発熱体を用いてノズル内に泡を発生させ、その泡によって機能液に圧力を付与する構成も採用され得る。キャリッジ搬送装置11は、図1に示すように、架台61と、ガイドレール63と、を有している。架台61は、X方向に延在しており、ワーク搬送装置3をX方向にまたいでいる。架台61は、ワークテーブル25のベース部21側とは反対側で、ワーク搬送装置3に対向している。架台61は、一対の支柱67によって支持されている。一対の支柱67は、ベース部21を挟んでX方向に互いに対峙する位置に設けられている。なお、以下においては、一対の支柱67のそれぞれを識別する場合に、支柱67a及び支柱67bという表記が用いられる。支柱67a及び支柱67bは、それぞれ、ワークテーブル25よりもZ方向の上方に突出している。これにより、架台61とワークテーブル25との間には、隙間が保たれている。ガイドレール63は、架台61のベース部21側に設けられている。ガイドレール63は、X方向に沿って延在しており、架台61のX方向における幅にわたって設けられている。前述したキャリッジ7は、ガイドレール63に支持されている。キャリッジ7がガイドレール63に支持された状態において、吐出ヘッド33のノズル面35は、Z方向においてワークテーブル25側に向いている。キャリッジ7は、ガイドレール63によってX方向に沿って案内され、X方向に往復動可能な状態でガイドレール63に支持されている。なお、平面視で、キャリッジ7がワークテーブル25に重なっている状態において、ノズル面35と載置面25aとは、互いに隙間を保った状態で対向する。キャリッジ7は、図示しない移動機構及び動力源によって、X方向に往復動可能に構成されている。移動機構としては、例えば、ボールねじとボールナットとを組み合わせた機構や、リニアモーター機構などが採用され得る。また、本実施形態では、キャリッジ7をX方向に沿って移動させるための動力源として、図示しないキャリッジ搬送モーターが採用されている。キャリッジ搬送モーターとしては、ステッピングモーター、サーボモーター、リニアモーターなどの種々のモーターが採用され得る。キャリッジ搬送モーターからの動力は、移動機構を介してキャリッジ7に伝達される。これにより、キャリッジ7は、ガイドレール63に沿って、すなわちX方向に沿って往復移動することができる。つまり、キャリッジ搬送装置11は、キャリッジ7に支持されたヘッドユニット18を、X方向に沿って往復移動させることができる。上記の構成を有する液滴吐出装置1では、ワークWと吐出ヘッド33とを互いに対向させた状態で吐出ヘッド33をX方向に往復移動させつつ、吐出ヘッド33から液滴55を吐出させることによって、ワークWに対するパターンの描画が行われる。ここで、ワークテーブル25の構成について詳細を説明する。ワークテーブル25は、平面図である図5に示すように、テーブル板71を有している。ワークWが載置される面である載置面25a図1は、図5に示すように、テーブル板71に設けられている。ここで、本実施形態では、ワークテーブル25は、平面視で複数の領域72に区分され得る。図5では、各領域72をわかりやすく示すため、領域72ごとに異なる種類のハッチングが施されている。本実施形態では、ワークテーブル25は、X方向に延びる線73aと、Y方向に延びる線73bとによって、4つの領域72に区分され得る。線73aと線73bとは、互いに交差する。以下において、4つの領域72のそれぞれを識別する場合には、4つの領域72は、それぞれ、領域72a、領域72b、領域72c及び領域72dと表記される。そして、テーブル板71には、領域72ごとに複数の貫通孔74が設けられている。つまり、領域72aに複数の貫通孔74が設けられており、領域72bにも複数の貫通孔74が設けられており、領域72c及び領域72dにも、それぞれ、複数の貫通孔74が設けられている。また、ワークテーブル25は、図5中のC-C線における断面図である図6に示すように、ベース75と、昇降装置76と、を有している。なお、図5及び図6では、構成をわかりやすく示すため、それぞれ、貫通孔74が誇張され、且つ貫通孔74の数量が減じられている。ベース75は、X方向においてガイドレール23及びガイドレール24にまたがっており、ガイドレール23及びガイドレール24に載置されている。なお、テーブル板71は、ベース75のベース部21側とは反対側に設けられている。昇降装置76は、昇降機構77と、昇降板78と、複数のリフトピン装置79と、を有している。昇降装置76は、Z方向において、ベース75とテーブル板71との間に設けられている。つまり、昇降装置76はテーブル板71のベース部21側に設けられている。昇降機構77は、Z方向においてベース75上、すなわちベース75のテーブル板71側に設けられている。昇降板78は、昇降機構77のテーブル板71側に設けられている。昇降板78は、昇降機構77及び図示しない動力源によって、Z方向に昇降可能に構成されている。昇降機構77としては、例えば、ボールねじとボールナットとを組み合わせた機構や、リニアガイド機構、カム機構、レバー機構などの他、これらを組み合わせた機構など、種々の機構が採用され得る。また、本実施形態では、昇降板78をZ方向に沿って昇降させるための動力源として、図示しない昇降モーターが採用されている。昇降モーターとしては、ステッピングモーター、サーボモーター、リニアモーターなどの種々のモーターが採用され得る。昇降モーターからの動力は、昇降機構77を介して昇降板78に伝達される。これにより、昇降板78は、Z方向に沿って昇降することができる。複数のリフトピン装置79は、Z方向において昇降板78上、すなわち昇降板78のテーブル板71側に設けられている。それぞれのリフトピン装置79は、ピボット支持部82と、支持板83と、複数のシリンダー84と、複数のリフトピン85と、を有している。ここで、本実施形態では、図5に示す領域72ごとにリフトピン装置79が設けられている。つまり、4つの領域72に区分される本実施形態では、4つのリフトピン装置79が設けられている。以下において、4つのリフトピン装置79のそれぞれを識別する場合には、4つのリフトピン装置79は、それぞれ、リフトピン装置79a、リフトピン装置79b、リフトピン装置79c及びリフトピン装置79dと表記される。そして、これらの4つのリフトピン装置79は、リフトピン装置79aが領域72aに対応し、リフトピン装置79bが領域72bに対応し、リフトピン装置79cが領域72cに対応し、リフトピン装置79dが領域72dに対応する。ピボット支持部82は、図6に示すように、Z方向において昇降板78上、すなわち昇降板78のテーブル板71側に設けられている。支持板83は、Z方向においてピボット支持部82上、すなわちピボット支持部82のテーブル板71側に設けられている。支持板83は、ピボット支持部82によって支持されている。ピボット支持部82は、支持板83の昇降板78に対する傾きを所定の範囲内で自在に、支持板83を支持している。複数のシリンダー84は、Z方向において昇降板78上、すなわち昇降板78のテーブル板71側に設けられている。各シリンダー84は、Z方向に進退する駆動軸86を有している。駆動軸86は、支持板83のベース部21側に接続されている。本実施形態では、シリンダー84として、駆動軸86が最も突出した状態以下、最突出状態と呼ぶと、駆動軸86が最も退避した状態以下、最退避状態と呼ぶとの他に、最突出状態と最退避状態との間の中間状態も維持できる型式が採用されている。つまり、本実施形態では、シリンダー84の駆動軸86は、最突出状態における突出量である最大突出量と、最退避状態における突出量である最小突出量と、中間状態における突出量である中間突出量と、のいずれかの突出量に制御される。駆動軸86の突出量において、最大突出量、中間突出量及び最小突出量のうち、最小突出量が最も小さく、最大突出量が最も大きい。そして、中間突出量は、最大突出量よりも小さく、且つ最小突出量よりも大きい。なお、図6では、シリンダー84の中間状態が示されている。中間状態から最突出状態に移行すると、駆動軸86は、Z方向上方に向かって、すなわちベース部21側からテーブル板71側に向かって突出する。他方で、中間状態から最退避状態に移行すると、駆動軸86は、Z方向下方に向かって、すなわちテーブル板71側からベース部21側に向かって退避する。各リフトピン装置79において、複数のリフトピン85は、支持板83に設けられている。複数のリフトピン85は、それぞれ、支持板83に立てられており、支持板83側からテーブル板71側に向かって延びている。本実施形態では、各リフトピン85は、貫通孔74に対応して設けられている。つまり、貫通孔74ごとにリフトピン85が設けられている。そして、各リフトピン85は、平面視で貫通孔74に重なる位置に設けられている。なお、各貫通孔74の大きさは、平面視で、各リフトピン85の太さよりも大きい。これらにより、各リフトピン85は、各貫通孔74を介して載置面25aから突出することができる。本実施形態では、各リフトピン装置79において、複数のリフトピン85は、図7に示すように、X方向の配列及びY方向の配列を有するマトリクス状に配置されている。つまり、各リフトピン装置79において、複数のリフトピン85は、マトリクス配列87を構成している。このマトリクス配列87の略中央に、前述したピボット支持部82が位置している。また、本実施形態では、各リフトピン装置79において、4つのシリンダー84が設けられている。以下において、各リフトピン装置79の4つのシリンダー84を相互に識別する場合に、4つのシリンダー84は、それぞれ、シリンダー84a、シリンダー84b、シリンダー84c及びシリンダー84dと表記される。シリンダー84aは、ピボット支持部82に重なり、且つ互いに交差する線88a及び線88bで支持板83を区分したときの第1象限に位置している。同様に、シリンダー84bが第2象限に位置し、シリンダー84cが第3象限に位置し、シリンダー84dが第4象限に位置している。上記の構成を有するワークテーブル25では、図8aに示すように、昇降機構77を駆動させることによって、昇降板78をZ方向に上昇させると、複数のリフトピン85が各貫通孔74を介して載置面25aから突出する。この状態で、ワークWを複数のリフトピン85上に支持することができる。ワークWを複数のリフトピン85上に支持させた状態で昇降機構77を駆動させることによって、昇降板78をZ方向に降下させると、図8bに示すように、ワークWを載置面25a上に載置させることができる。これにより、ワークテーブル25にワークWを給材することができる。そして、昇降機構77を駆動させることによって、昇降板78をZ方向に上昇させると、図8aに示すように、ワークWを載置面25aから離間させることができる。これにより、ワークテーブル25からワークWを除材することができる。本実施形態では、図9aに示すように、昇降板78に対する支持板83の傾きを変化させることができる。これは、支持板83ごとに複数のシリンダー84の状態を制御することによって実現され得る。昇降板78に対して支持板83を傾けることによって、載置面25aからリフトピン85の先端までの高さhを、支持板83ごとに複数のリフトピン85間で異ならせることができる。ここで、図9a中のD部の拡大図である図10に示すように、各支持板83に対応する複数のリフトピン85のうちの1つにおける高さhを基準高さh1としたときに、他のリフトピン85の高さhと基準高さh1との差Δhが算出され得る。本実施形態では、昇降板78に対する支持板83の傾きを変化させることによって、差Δhの分布を変化させることができる。これにより、図9aに示すように、ワークWをZ方向の下方に凸となる向きに湾曲させた状態、すなわちワークWを載置面25a側に凸となる向きに湾曲させた状態で、ワークWを複数のリフトピン85上に支持することができる。複数のリフトピン85上に支持させたワークWを凹状に湾曲させた状態で、昇降機構77を駆動させることによって、昇降板78をZ方向に降下させると、図9bに示すように、ワークWを載置面25a上に載置させることができる。これにより、ワークテーブル25にワークWを給材することができる。このため、ワークWをテーブル板71に給材するときに、ワークWとテーブル板71との間の空気を逃がしやすくすることができるため、ワークWがテーブル板71上を滑り動くことを抑えやすくすることができる。これにより、ワークWの位置ずれを抑えやすくすることができる。そして、昇降機構77を駆動させることによって、昇降板78をZ方向に上昇させると、図9aに示すように、ワークWを凹状に湾曲させた状態で、ワークWを載置面25aから離間させることができる。これにより、ワークテーブル25からワークWを除材することができる。ワークWを凹状に湾曲させる湾曲の態様としては、ワークWをお椀状に湾曲させる態様や、ワークWを円筒状に湾曲させる態様などが挙げられる。本実施形態では、ワークWをお椀状に湾曲させる態様、及びワークWを円筒状に湾曲させる態様のいずれも採用され得る。ワークWをお椀状に湾曲させる態様、及びワークWを円筒状に湾曲させる態様のいずれにおいても、ワークWをテーブル板71に給材するときに、ワークWの位置ずれを抑えやすくすることができる。本実施形態において、ワークWをお椀状に湾曲させる態様は、各リフトピン装置79の4つのシリンダー84をそれぞれ、例えば下記表1に示す状態に制御することによって達成され得る。また、本実施形態において、ワークWを円筒状に湾曲させる態様は、各リフトピン装置79の4つのシリンダー84をそれぞれ、例えば下記表2に示す状態に制御することによって達成され得る。なお、表1及び表2において、最突出という表記は、最突出状態を示している。同様に、中間という表記が中間状態を示し、最退避という表記が最退避状態を示している。また、前述したように、本実施形態において、4つのリフトピン装置79は、図11に示すように、それぞれ、領域72a、領域72b、領域72c及び領域72dに対応している。表1に示す状態の組み合わせ、及び表2に示す状態の組み合わせは、それぞれ、一例である。湾曲の各態様を達成するための状態の組み合わせとしては、これらに限定されず、種々の組み合わせが採用され得る。ところで、ワークWを凹状に湾曲させた状態で、載置面25aからワークWを離間させると、図12aに示すように、ワークWの縁部から徐々に内側に向かって離間していく。そして、このとき、図12bに示すように、ワークWの中央付近が最後まで載置面25aに接している。このように、ワークWを凹状に湾曲させた状態で、載置面25aからワークWを離間させると、同一のワークWであっても、載置面25aから離間するタイミングが部位によって大きく異なる。ワークWが載置面25aから離間するとき、剥離帯電によってワークWに静電気が発生することがある。そして、同一のワークWでも、載置面25aから離間するタイミングが部位によって異なる場合、剥離帯電による帯電量がワークWの部位によって異なることがある。本実施形態では、ワークWにおいて、最後に離間した中央付近の部位の帯電量が、他の部位よりも多くなる傾向にあることが確認された。つまり、ワークWを凹状に湾曲させた状態で、載置面25aからワークWを離間させると、同一のワークWであっても、ワークWの部位によって帯電量がばらつくことが確認された。そして、ワークWの部位によって帯電量が異なる状態では、ワークWの特定の位置に塗布された機能液53がその特定位置からずれやすいということが確認された。これは、上述したワークWの部位による帯電量のばらつきに起因するものと考えられる。このように、ワークWの特定の位置に塗布された機能液53がその特定位置からずれると、描画品位が損なわれる。つまり、ワークWを凹状に湾曲させた状態で、載置面25aからワークWを離間させると、描画品位を向上させることが困難である。このため、本実施形態では、ワークWを載置面25aから離間させるときに、ワークWを載置面25aに載置するときよりもワークWの湾曲を緩和させた状態で、ワークWを上昇させる方法が採用されている。つまり、本実施形態では、ワークWを給材するときには、まず、図9aに示すように、ワークWを載置面25a側に凸となる向きに湾曲させた状態で、ワークWを複数のリフトピン85上に支持させる。次いで、昇降板78をZ方向に降下させることによって、図9bに示すように、ワークWを載置面25a上に載置させる。そして、ワークWを除材するときには、まず、図13aに示すように、各シリンダー84の状態を中間状態に制御することによって、昇降板78に対する各支持板83の傾きを緩和させる。次いで、昇降板78をZ方向に上昇させることによって、図13bに示すように、ワークWを載置面25aから離間させる。本実施形態において、機能液53が液状体に対応し、昇降機構77が進退装置に対応し、リフトピン装置79が分布変化装置に対応している。本実施形態では、ワークWを除材するときに、ワークWを給材するときよりもワークWの湾曲を緩和させた状態で、ワークWを上昇させる方法が採用されている。これにより、ワークWの特定の位置に塗布された機能液53の位置ずれを低く抑えることができる。これは、ワークWの部位による帯電量のばらつきを軽減することができることに起因するものと考えられる。この結果、本実施形態では、描画品位を向上させやすくすることができる。なお、図13bでは、ワークWの湾曲を解消した状態、すなわちワークWを水平に保った状態で除材する例が示されている。つまり、図13bに示す例では、ワークWを除材するときに、ワークWの載置面25aに接している面にわたって略一様なタイミングで離間させる。これにより、ワークWの一面にわたって帯電量を均一にしやすくすることができる。しかしながら、除材の際のワークWの状態は、これに限定されず、給材のときよりもワークWの湾曲が緩和していて、機能液53の位置ずれを低く抑えることができれば、載置面25a側に凸となる向きに湾曲した状態でもよい。また、本実施形態では、複数のリフトピン85の載置面25aに対する傾きを変化させることによって、差Δhの分布を変化させる構成や方法が採用されている。しかしながら、差Δhの分布を変化させる構成や方法は、これに限定されない。差Δhの分布を変化させる構成や方法としては、例えば、複数のリフトピン85のそれぞれを個別に昇降させる構成や方法も採用され得る。また、差Δhの分布を変化させる構成や方法としては、例えば、回転動力を発生する駆動源からの回転動力を、ベルト伝達や歯車伝達などで複数のリフトピン85のそれぞれに分配伝動する構成や方法も採用され得る。この場合、分配先ごとに減速比を異ならせることによって、差Δhの分布を変化させることができる。この構成では、複数のリフトピン85で駆動源を共有できるので、駆動源の個数を軽減しやすくすることができる。