"下記式Iで表される重合開始剤を用いて共役ジエン化合物及びケイ素含有ビニル化合物を含む単量体成分を重合させて得られる共重合体の活性末端に、窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物を反応させて得られる共役ジエン系重合体と、シリカとを含み、ゴム成分100質量中、前記共役ジエン系重合体の含有量が90質量以下であり、前記ゴム成分100質量部に対して、前記シリカの含有量が5~40質量部であるゴム組成物。式I中、iは0又は1であり、R11は炭素原子数1~100のヒドロカルビレン基を表し、R12及びR13は、置換基を有してもよいヒドロカルビル基、又は、トリヒドロカルビルシリル基を表すか、あるいは、R12とR13とが結合して、ケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群から選択される少なくとも1種の原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、Mはアルカリ金属原子を表す。前記式IのR11が下記式Iaで表される基である請求項1記載のゴム組成物。式Ia中、R14は共役ジエン化合物由来の構造単位及び/又は芳香族ビニル化合物由来の構造単位からなるヒドロカルビレン基を表し、nは1~10の整数を表す。前記式IaのR14がイソプレン由来の構造単位1~10単位からなるヒドロカルビレン基である請求項2記載のゴム組成物。前記ケイ素含有ビニル化合物が、下記式IIで表される化合物である請求項1~3のいずれかに記載のゴム組成物。式II中、mは0又は1であり、R21はヒドロカルビレン基を表し、X1、X2及びX3は置換アミノ基、ヒドロカルビルオキシ基、又は置換基を有していてもよいヒドロカルビル基を表す。前記共役ジエン系重合体が芳香族ビニル化合物由来の構造単位を有する請求項1~4のいずれかに記載のゴム組成物。前記シリカの窒素吸着比表面積が40~400m2/gである請求項1~5のいずれかに記載のゴム組成物。前記シリカが、窒素吸着比表面積が40m2/g以上、120m2/g未満のシリカ1と、窒素吸着比表面積が120m2/g以上のシリカ2とを含む請求項1~6のいずれかに記載のゴム組成物。粘着レジンを含み、前記シリカが、窒素吸着比表面積が40m2/g以上、120m2/g未満のシリカ1と、窒素吸着比表面積が120m2/g以上のシリカ2とを含む請求項1~7のいずれかに記載のゴム組成物。前記シリカ1及び2の窒素吸着比表面積及び含有量が以下の式を満たす請求項7又は8記載のゴム組成物。シリカ2の窒素吸着比表面積/シリカ1の窒素吸着比表面積≧1.4シリカ1の含有量×0.06≦シリカ2の含有量≦シリカ1の含有量×15請求項1~9のいずれかに記載のゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤ。本発明は、前記課題を解決し、低燃費性、破壊強度及び加工性をバランス良く改善できるゴム組成物、及びこれを用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。本発明は、下記式Iで表される重合開始剤を用いて共役ジエン化合物及びケイ素含有ビニル化合物を含む単量体成分を重合させて得られる共重合体の活性末端に、窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物を反応させて得られる共役ジエン系重合体と、シリカとを含み、ゴム成分100質量中、上記共役ジエン系重合体の含有量が90質量以下であり、上記ゴム成分100質量部に対して、上記シリカの含有量が5~40質量部であるゴム組成物に関する。式I中、iは0又は1であり、R11は炭素原子数1~100のヒドロカルビレン基を表し、R12及びR13は、置換基を有してもよいヒドロカルビル基、又は、トリヒドロカルビルシリル基を表すか、あるいは、R12とR13とが結合して、ケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群から選択される少なくとも1種の原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、Mはアルカリ金属原子を表す。上記式IのR11が下記式Iaで表される基であることが好ましい。式Ia中、R14は共役ジエン化合物由来の構造単位及び/又は芳香族ビニル化合物由来の構造単位からなるヒドロカルビレン基を表し、nは1~10の整数を表す。上記式IaのR14がイソプレン由来の構造単位1~10単位からなるヒドロカルビレン基であることが好ましい。上記ケイ素含有ビニル化合物が、下記式IIで表される化合物であることが好ましい。式II中、mは0又は1であり、R21はヒドロカルビレン基を表し、X1、X2及びX3は置換アミノ基、ヒドロカルビルオキシ基、又は置換基を有していてもよいヒドロカルビル基を表す。上記共役ジエン系重合体が芳香族ビニル化合物由来の構造単位を有することが好ましい。上記シリカの窒素吸着比表面積が40~400m2/gであることが好ましい。上記シリカが、窒素吸着比表面積が40m2/g以上、120m2/g未満のシリカ1と、窒素吸着比表面積が120m2/g以上のシリカ2とを含むことが好ましい。上記ゴム組成物が、粘着レジンを含み、上記シリカが、窒素吸着比表面積が40m2/g以上、120m2/g未満のシリカ1と、窒素吸着比表面積が120m2/g以上のシリカ2とを含み、含むことが好ましい。上記シリカ1及び2の窒素吸着比表面積及び含有量が以下の式を満たすことが好ましい。シリカ2の窒素吸着比表面積/シリカ1の窒素吸着比表面積≧1.4シリカ1の含有量×0.06≦シリカ2の含有量≦シリカ1の含有量×15本発明はまた、上記ゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤに関する。本発明によれば、特定の共役ジエン系重合体及びシリカを配合したゴム組成物であるので、低燃費性、破壊強度及び加工性がバランス良く改善された空気入りタイヤを提供できる。本明細書では、ヒドロカルビル基は炭化水素から1個の水素原子を除いた1価の基を表す。ヒドロカルビレン基は、炭化水素から2個の水素原子を除いた2価の基を表す。ヒドロカルビルオキシ基は、ヒドロキシ基の水素原子がヒドロカルビル基で置き換えられた構造を有する1価の基を表す。置換アミノ基は、アミノ基の少なくとも1個の水素原子が、水素原子以外の1価の原子又は1価基に置き換えられた構造を有する基、又はアミノ基の2個の水素原子が2価基で置き換えられた構造を有する基を表す。置換基を有するヒドロカルビル基以下、置換ヒドロカルビル基と記すこともある。は、ヒドロカルビル基の少なくとも1個の水素原子が置換基で置き換えられた構造を有する1価の基を表す。ヘテロ原子を有するヒドロカルビレン基以下、ヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基と記すこともある。とは、ヒドロカルビレン基の水素原子が除かれている炭素原子以外の炭素原子及び/又は水素原子が、ヘテロ原子炭素原子、水素原子以外の原子を有する基で置き換えられた構造を有する2価の基を表す。本発明に係る共役ジエン系重合体は、下記式Iで表される重合開始剤を用いて共役ジエン化合物及びケイ素含有ビニル化合物を含む単量体成分を重合させて得られる共重合体の活性末端に、窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物を反応させて得られるものである。式I中、iは0又は1であり、R11は炭素原子数1~100のヒドロカルビレン基を表し、R12及びR13は、置換基を有してもよいヒドロカルビル基、又は、トリヒドロカルビルシリル基を表すか、あるいは、R12とR13とが結合して、ケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群から選択される少なくとも1種の原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、Mはアルカリ金属原子を表す。本明細書において変性するとは、ジエン化合物、又はジエン化合物及び芳香族ビニル化合物を有する共重合体に、これら以外の化合物を結合させることを意味する。上記共役ジエン系重合体の場合、上記式Iで表される重合開始剤により重合体開始末端が変性され、ケイ素含有ビニル化合物を共重合させる事により主鎖が変性され、窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物ケイ素含有ビニル化合物によって停止末端が変性された構造を有する。上記共役ジエン系重合体を他のゴム成分とともに併用することで、シリカを良好に分散させ、低燃費性及び破壊強度をバランス良く改善できる。また、通常、開始末端、主鎖、停止末端の全てが変性された変性ゴムを使用すると、加工性が大幅に悪化してしまう傾向があるが、上記共役ジエン系重合体は、開始末端、主鎖、停止末端のそれぞれを特定の化合物の組合せで変性しているため、良好な加工性を確保することができ、かつ低燃費性及び破壊強度の改善効果を相乗的に高めることができる。その結果、低燃費性、破壊強度及び加工性を高次元でバランス良く改善することができる。式I中のiは0又は1であり、好ましくは1である。式I中のR11は、炭素原子数1~100のヒドロカルビレン基であり、好ましくは炭素原子数6~100のヒドロカルビレン基であり、より好ましくは炭素原子数7~80のヒドロカルビレン基である。R11の炭素原子数が100を超えると、重合開始剤の分子量が大きくなり、経済性及び重合時の操作性が低下することがある。なお、式Iで表される重合開始剤としては、R11の炭素原子数が異なる化合物を複数種併用してもよい。式I中のR11は、好ましくは下記式Iaで表される基である。式Ia中、R14は共役ジエン化合物由来の構造単位及び/又は芳香族ビニル化合物由来の構造単位からなるヒドロカルビレン基を表し、nは1~10の整数を表す。式Ia中、R14は共役ジエン化合物由来の構造単位及び/又は芳香族ビニル化合物由来の構造単位からなるヒドロカルビレン基を表し、好ましくはイソプレン由来の構造単位からなるヒドロカルビレン基であり、より好ましくはイソプレン由来の構造単位1~10単位からなるヒドロカルビレン基である。R14における共役ジエン化合物由来の構造単位及び/又は芳香族ビニル化合物由来の構造単位の数は、1~10単位であることが好ましく、1~5単位であることがより好ましい。式Ia中、nは1~10の整数であり、好ましくは2~4の整数である。R11としては、イソプレン由来の構造単位1~10単位とメチレン基とを結合させた基、イソプレン由来の構造単位1~10単位とエチレン基とを結合させた基、イソプレン由来の構造単位1~10単位とトリメチレン基とを結合させた基をあげることができ、好ましくはイソプレン由来の構造単位1~10単位とトリメチレン基とを結合させた基である。式I中のR12及びR13は、置換基を有してもよいヒドロカルビル基、又は、トリヒドロカルビルシリル基を表すか、あるいは、R12とR13とが結合して、ケイ素原子、窒素原子、酸素原子からなる群より選択される原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表す。置換基を有してもよいヒドロカルビル基は、ヒドロカルビル基又は置換ヒドロカルビル基である。置換ヒドロカルビル基における置換基としては、置換アミノ基又はヒドロカルビルオキシ基をあげることができる。ヒドロカルビル基としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、n-ペンチル基、n-ヘキシル基、n-オクチル基、n-ドデシル基などの鎖状アルキル基;シクロペンチル基、シクロヘキシル基などの環状アルキル基;フェニル基、ベンジル基などのアリール基をあげることができ、好ましくは鎖状アルキル基であり、より好ましくは炭素原子数1~4の鎖状アルキル基である。置換基が置換アミノ基である置換ヒドロカルビル基としては、N,N-ジメチルアミノメチル基、2-N,N-ジメチルアミノエチル基、3-N,N-ジメチルアミノプロピル基をあげることができる。置換基がヒドロカルビルオキシ基である置換ヒドロカルビル基としては、メトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシメチル基をあげることができる。これらの中では、ヒドロカルビル基が好ましく、炭素原子数1~4の鎖状アルキル基がより好ましく、メチル基又はエチル基が更に好ましい。トリヒドロカルビルシリル基としては、トリメチルシリル基、tert-ブチル-ジメチルシリル基をあげることができ、トリメチルシリル基が好ましい。ケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群より選択される少なくとも一種の原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基は、ヒドロカルビレン基、又は、ヘテロ原子がケイ素原子、窒素原子、酸素原子からなる原子群より選択される少なくとも一種の原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基である。ヘテロ原子がケイ素原子、窒素原子、酸素原子からなる原子群より選択される少なくとも一種の原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、ヘテロ原子がケイ素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基をあげることができる。ヒドロカルビレン基としては、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ペンタン-2-エン-1,5-ジイル基、2,2,4-トリメチルへキサン-1,6-ジイル基などのアルキレン基;ペンタン-2-エン-1,5-ジイル基などのアルケンジイル基をあげることができ、好ましくはアルキレン基であり、より好ましくは炭素原子数4~7のアルキレン基である。ヘテロ原子がケイ素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-SiCH32-CH2-CH2-SiCH32-で表される基をあげることができる。ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基をあげることができる。ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH2-CH2-O-CH2-CH2-で表される基をあげることができる。これらの中では、ヒドロカルビレン基が好ましく、炭素原子数4~7のアルキレン基がより好ましく、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基がさらに好ましい。R12及びR13はヒドロカルビル基であるか、R12とR13とが結合してヒドロカルビレン基であることが好ましく、炭素原子数1~4の鎖状アルキル基であるか、結合して炭素原子数4~7のアルキレン基であることがより好ましく、メチル基又はエチル基であることがさらに好ましい。式I中、Mはアルカリ金属原子を表す。アルカリ金属原子としては、Li、Na、K、Csをあげることができ、好ましくはLiである。式Iで表される重合開始剤のうち、iが1である化合物としては、アミノアルキルリチウム化合物にイソプレン由来の構造単位1~5単位を重合させた化合物をあげることができる。当該アミノアルキルリチウム化合物としては、3-N,N-ジメチルアミノ-1-プロピルリチウム、3-N,N-ジエチルアミノ-1-プロピルリチウム、3-N,N-ジ-n-ブチルアミノ-1-プロピルリチウム、4-N,N-ジメチルアミノ-1-ブチルリチウム、4-N,N-ジエチルアミノ-1-ブチルリチウム、4-N,N-ジ-n-プロピルアミノ-1-ブチルリチウム,3-N,N-ジ-n-ブチルアミノ-1-ブチルリチウムなどのN,N-ジアルキルアミノアルキルリチウム;3-1-ピロリジノ-1-プロピルリチウム、3-1-ピペリジノ-1-プロピルリチウム、3-1-ヘキサメチレンイミノ-1-プロピルリチウム、3-[1-1,2,3,6-テトラヒドロピリジノ]-1-プロピルリチウムなどのヘテロ原子非含有環状アミノアルキルリチウム化合物;3-1-モルホリノ-1-プロピルリチウム、3-1-イミダゾリル-1-プロピルリチウム、3-4,5-ジヒドロ-1-イミダゾリル-1-プロピルリチウム、3-2,2,5,5-テトラメチル-1-アザ-2,5-ジシラ-1-シクロペンチル-1-プロピルリチウムなどのヘテロ原子含有環状アミノアルキルリチウム化合物をあげることができ、N,N-ジアルキルアミノアルキルリチウムが好ましく、3-N,N-ジメチルアミノ-1-プロピルリチウム又は3-N,N-ジエチルアミノ-1-プロピルリチウムがより好ましい。式Iで表される重合開始剤のうち、iが0である化合物としては、リチウムヘキサメチレンイミド、リチウムピロリジド、リチウムピペリジド、リチウムヘプタメチレンイミド、リチウムドデカメチレンイミド、リチウムジメチルアミド、リチウムジエチルアミド、リチウムジプロピルアミド、リチウムジブチルアミド、リチウムジヘキシルアミド、リチウムジヘプチルアミド、リチウムジオクチルアミド、リチウムジ-2-エチルヘキシルアミド、リチウムジデシルアミド、リチウム-N-メチルピペラジド、リチウムエチルプロピルアミド、リチウムエチルブチルアミド、リチウムメチルブチルアミド、リチウムエチルベンジルアミド、リチウムメチルフェネチルアミドなどがあげられる。式Iで表される重合開始剤のうち、iが0である化合物は、二級アミンとヒドロカルビルリチウム化合物から予備調製して重合反応に用いてもよいし、重合系中で生成させてもよい。ここで、二級アミンとしては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジブチルアミン、ジオクチルアミン、ジシクロヘキシルアミン、ジイソブチルアミンなどの他、アザシクロヘプタン即ち、ヘキサメチレンイミン、2-2-エチルヘキシルピロリジン、3-2-プロピルピロリジン、3,5-ビス2-エチルヘキシルピペリジン、4-フェニルピペリジン、7-デシル-1-アザシクロトリデカン、3,3-ジメチル-1-アザシクロテトラデカン、4-ドデシル-1-アザシクロオクタン、4-2-フェニルブチル-1-アザシクロオクタン、3-エチル-5-シクロヘキシル-1-アザシクロヘプタン、4-ヘキシル-1-アザシクロヘプタン、9-イソアミル-1-アザシクロヘプタデカン、2-メチル-1-アザシクロヘプタデセ-9-エン、3-イソブチル-1-アザシクロドデカン、2-メチル-7-t-ブチル-1-アザシクロドデカン、5-ノニル-1-アザシクロドデカン、8-4-メチルフェニル-5-ペンチル-3-アザビシクロ[5.4.0]ウンデカン、1-ブチル-6-アザビシクロ[3.2.1]オクタン、8-エチル-3-アザビシクロ[3.2.1]オクタン、1-プロピル-3-アザビシクロ[3.2.2]ノナン、3-t-ブチル-7-アザビシクロ[4.3.0]ノナン、1,5,5-トリメチル-3-アザビシクロ[4.4.0]デカンなどの環状アミンがあげられる。式Iで表される重合開始剤としては、iが1である化合物が好ましく、N,N-アミノアルキルリチウムにイソプレン由来の構造単位1~5単位を重合させた化合物がより好ましく、3-N,N-ジメチルアミノ-1-プロピルリチウム又は3-N,N-ジエチルアミノ-1-プロピルリチウムにイソプレン由来の構造単位1~5単位を重合させた化合物がさらに好ましい。式Iで表される重合開始剤の使用量は、重合で使用される単量体成分100gあたり0.01~15mmolであることが好ましく、0.1~10mmolであることがより好ましい。本発明においては、必要に応じて、n-ブチルリチウムなどの他の重合開始剤を併用してもよい。共役ジエン化合物としては、1,3-ブタジエン、イソプレン、1,3-ペンタジエン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、1,3-ヘキサジエン、ミルセンがあげられ、これらは1種でもよく、2種以上でもよい。入手容易性の観点から、1,3-ブタジエン、イソプレンであることが好ましい。ケイ素含有ビニル化合物は、好ましくは下記の式IIで表される化合物である。式II中、mは0又は1であり、R21はヒドロカルビレン基を表し、X1、X2及びX3は置換アミノ基、ヒドロカルビルオキシ基、又は置換基を有していてもよいヒドロカルビル基を表す。式IIのmは0又は1であり、好ましくは0である。式IIにおけるヒドロカルビレン基としては、アルキレン基、アルケンジイル基、アリーレン基、アリーレン基とアルキレン基とが結合した基をあげることができる。アルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基をあげることができる。アルケンジイル基としてはビニレン基、エチレン-1,1-ジイル基をあげることができる。アリーレン基としては、フェニレン基、ナフチレン基、ビフェニレン基をあげることができる。アリーレン基とアルキレン基とが結合した基としては、フェニレン基とメチレン基とが結合した基、フェニレン基とエチレン基とが結合した基をあげることができる。R21は好ましくはアリーレン基であり、より好ましくはフェニレン基である。式IIにおいて、X1、X2及びX3は置換アミノ基、ヒドロカルビルオキシ基、又は置換基を有していてもよいヒドロカルビル基を表す。好ましくは、X1、X2及びX3の少なくとも1つが置換アミノ基であり、より好ましくは、X1、X2及びX3の2つが置換アミノ基である。式IIにおける置換アミノ基は、好ましくは下記の式IIaで表される基である。式IIa中、R22及びR23は、置換基を有してもよいヒドロカルビル基、又は、トリヒドロカルビルシリル基を表すか、あるいは、R22とR23とが結合して、窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表す。式IIaにおける置換基を有してもよいヒドロカルビル基は、ヒドロカルビル基又は置換ヒドロカルビル基である。置換ヒドロカルビル基としては、置換基がヒドロカルビルオキシ基である置換ヒドロカルビル基をあげることができる。ヒドロカルビル基としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、n-ペンチル基、n-ヘキシル基、n-オクチル基などの鎖状アルキル基;シクロペンチル基、シクロヘキシル基などの環状アルキル基;フェニル基、ベンジル基、ナフチル基などのアリール基をあげることができ、鎖状アルキル基が好ましく、メチル基又はエチル基がより好ましい。置換基がヒドロカルビルオキシ基である置換ヒドロカルビル基としては、メトキシメチル基、エトキシメチル基、メトキシエチル基などのアルコキシアルキル基;フェノキシメチル基などのアリールオキシアルキル基をあげることができる。式IIaにおけるトリヒドロカルビルシリル基としては、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、tert-ブチルジメチルシリル基などのトリアルキルシリル基をあげることができる。式IIaにおける窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基は、ヒドロカルビレン基又はヘテロ原子が窒素原子及び/又は酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基である。ヘテロ原子が窒素原子及び/又は酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基をあげることができる。ヒドロカルビレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ヘプタメチレン基、オクタメチレン基、デカメチレン基、ドデカメチレン基、2,2,4-トリメチルへキサン-1,6-ジイル基などのアルキレン基;ペンタン-2-エン-1,5-ジイル基などのアルケンジイル基をあげることができる。ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基をあげることができる。ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH2-CH2-O-CH2-CH2-で表される基をあげることができる。R22及びR23はアルキル基であるか、あるいはR22とR23とが結合してアルキレン基となっていることが好ましく、アルキル基であることがより好ましく、メチル基又はエチル基であることがさらに好ましい。式IIaで表される置換アミノ基のうち、R22及びR23がヒドロカルビル基であるものとして、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、エチルメチルアミノ基、ジ-n-プロピルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、ジ-n-ブチルアミノ基、ジイソブチルアミノ基、ジ-sec-ブチルアミノ基、ジ-tert-ブチルアミノ基などのジアルキルアミノ基;ジフェニルアミノ基などのジアリールアミノ基をあげることができ、ジアルキルアミノ基が好ましく、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジ-n-ブチルアミノ基がより好ましい。R22及びR23が置換基としてヒドロカルビルオキシ基を有する置換ヒドロカルビル基であるものとしては、ジメトキシメチルアミノ基、ジエトキシメチルアミノ基などのジアルコキシアルキルアミノ基をあげることができる。R22及びR23がトリヒドロカルビルシリル基であるものとしては、ビストリメチルシリルアミノ基、ビスtert-ブチルジメチルシリルアミノ基、N-トリメチルシリル-N-メチルアミノ基などのトリアルキルシリル基含有アミノ基をあげることができる。式IIaで表される置換アミノ基のうち、R22とR23とが結合してヒドロカルビレン基となっているものとしては、1-トリメチレンイミノ基、1-ピロリジノ基、1-ピペリジノ基、1-ヘキサメチレンイミノ基、1-ヘプタメチレンイミノ基、1-オクタメチレンイミノ基、1-デカメチレンイミノ基、1-ドデカメチレンイミノ基などの1-アルキレンイミノ基をあげることができる。ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基となっているものとしては、1-イミダゾリル基、4,5-ジヒドロ-1-イミダゾリル基をあげることができる。ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基となっているものとしては、モルホリノ基をあげることができる。式IIaで表される置換アミノ基としては、ジアルキルアミノ基又は1-アルキレンイミノ基が好ましく、ジアルキルアミノ基がより好ましく、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジ-n-ブチルアミノ基がさらに好ましい。式IIにおけるヒドロカルビルオキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基、n-ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基などのアルコキシ基;フェノキシ基、ベンジルオキシ基などのアリールオキシ基をあげることができる。式IIにおける置換基を有してもよいヒドロカルビル基は、ヒドロカルビル基又は置換ヒドロカルビル基である。置換ヒドロカルビル基としては、置換基がヒドロカルビルオキシ基である置換ヒドロカルビル基をあげることができる。ヒドロカルビル基としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基などのアルキル基;フェニル基、4-メチル-1-フェニル基、ベンジル基などのアリール基をあげることができる。置換基がヒドロカルビルオキシ基である置換ヒドロカルビル基としては、メトキシメチル基、エトキシメチル基、エトキシエチル基などのアルコキシアルキル基をあげることができる。式IIで表されるケイ素含有ビニル化合物のうち、X1、X2及びX3のうちの1つが置換アミノ基であり、mが0である化合物としては、ジメチルアミノジメチルビニルシラン、エチルメチルアミノジメチルビニルシラン、ジ-n-プロピルアミノジメチルビニルシラン、ジイソプロピルアミノジメチルビニルシラン、ジメチルアミノジエチルビニルシラン、エチルメチルアミノジエチルビニルシラン、ジ-n-プロピルアミノジエチルビニルシラン、ジイソプロピルアミノジエチルビニルシランなどのジアルキルアミノジアルキルビニルシラン;[ビストリメチルシリルアミノ]ジメチルビニルシラン、[ビスt-ブチルジメチルシリルアミノ]ジメチルビニルシラン、[ビストリメチルシリルアミノ]ジエチルビニルシラン、[ビスt-ブチルジメチルシリルアミノ]ジエチルビニルシランなどの[ビストリアルキルシリルアミノ]ジアルキルビニルシラン;ジメチルアミノジメトキシメチルビニルシラン、ジメチルアミノジメトキシエチルビニルシラン、ジメチルアミノジエトキシメチルビニルシラン、ジメチルアミノジエトキシエチルビニルシラン、ジエチルアミノジメトキシメチルビニルシラン、ジエチルアミノジメトキシエチルビニルシラン、ジエチルアミノジエトキシメチルビニルシラン、ジエチルアミノジエトキシエチルビニルシランなどのジアルキルアミノジアルコキシアルキルビニルシラン;ピロリジノジメチルビニルシラン、ピペリジノジメチルビニルシラン、ヘキサメチレンイミノジメチルビニルシラン、4,5-ジヒドロイミダゾリルジメチルビニルシラン、モルホリノジメチルビニルシランなどの環状アミノジアルキルビニルシラン化合物をあげることができる。式IIで表されるケイ素含有ビニル化合物のうち、X1、X2及びX3のうちの1つが置換アミノ基であり、mが1である化合物としては、ジメチルアミノジメチル-4-ビニルフェニルシラン、ジメチルアミノジメチル-3-ビニルフェニルシラン、ジエチルアミノジメチル-4-ビニルフェニルシラン、ジエチルアミノジメチル-3-ビニルフェニルシラン、ジ-n-プロピルアミノジメチル-4-ビニルフェニルシラン、ジ-n-プロピルアミノジメチル-3-ビニルフェニルシラン、ジ-n-ブチルアミノジメチル-4-ビニルフェニルシラン、ジ-n-ブチルアミノジメチル-3-ビニルフェニルシラン、ジメチルアミノジエチル-4-ビニルフェニルシラン、ジメチルアミノジエチル-3-ビニルフェニルシラン、ジエチルアミノジエチル-4-ビニルフェニルシラン、ジエチルアミノジエチル-3-ビニルフェニルシラン、ジ-n-プロピルアミノジエチル-4-ビニルフェニルシラン、ジ-n-プロピルアミノジエチル-3-ビニルフェニルシラン、ジ-n-ブチルアミノジエチル-4-ビニルフェニルシラン、ジ-n-ブチルアミノジエチル-3-ビニルフェニルシランなどのジアルキルアミノジアルキルビニルフェニルシランをあげることができる。式IIで表されるケイ素含有ビニル化合物のうち、X1、X2及びX3のうちの2つが置換アミノ基であり、mが0である化合物としては、ビスジメチルアミノメチルビニルシラン、ビスジエチルアミノメチルビニルシラン、ビスジ-n-プロピルアミノメチルビニルシラン、ビスジ-n-ブチルアミノメチルビニルシラン、ビスジメチルアミノエチルビニルシラン、ビスジエチルアミノエチルビニルシラン、ビスジ-n-プロピルアミノエチルビニルシラン、ビスジ-n-ブチルアミノエチルビニルシランなどのビスジアルキルアミノアルキルビニルシラン;ビス[ビストリメチルシリルアミノ]メチルビニルシラン、ビス[ビスtert-ブチルジメチルシリルアミノ]メチルビニルシラン、ビス[ビストリメチルシリルアミノ]エチルビニルシラン、ビス[ビスtert-ブチルジメチルシリルアミノ]エチルビニルシランなどのビス[ビストリアルキルシリルアミノ]アルキルビニルシラン;ビスジメチルアミノメトキシメチルビニルシラン、ビスジメチルアミノメトキシエチルビニルシラン、ビスジメチルアミノエトキシメチルビニルシラン、ビスジメチルアミノエトキシエチルビニルシラン、ビスジエチルアミノメトキシメチルビニルシラン、ビスジエチルアミノメトキシエチルビニルシラン、ビスジエチルアミノエトキシメチルビニルシラン、ビスジメチルアミノエトキシエチルビニルシランなどのビスジアルキルアミノアルコキシアルキルシラン;ビスピロリジノメチルビニルシラン、ビスピペリジノメチルビニルシラン、ビスヘキサメチレンイミノメチルビニルシラン、ビス4,5-ジヒドロイミダゾリルメチルビニルシラン、ビスモルホリノメチルビニルシランなどのビス環状アミノアルキルビニルシラン化合物をあげることができる。式IIで表されるケイ素含有ビニル化合物のうち、X1、X2及びX3のうちの2つが置換アミノ基であり、mが1である化合物としては、ビスジメチルアミノメチル-4-ビニルフェニルシラン、ビスジメチルアミノメチル-3-ビニルフェニルシラン、ビスジエチルアミノメチル-4-ビニルフェニルシラン、ビスジエチルアミノメチル-3-ビニルフェニルシラン、ビスジ-n-プロピルアミノメチル-4-ビニルフェニルシラン、ビスジ-n-プロピルアミノメチル-3-ビニルフェニルシラン、ビスジ-n-ブチルアミノメチル-4-ビニルフェニルシラン、ビスジ-n-ブチルアミノメチル-3-ビニルフェニルシラン、ビスジメチルアミノエチル-4-ビニルフェニルシラン、ビスジメチルアミノエチル-3-ビニルフェニルシラン、ビスジエチルアミノエチル-4-ビニルフェニルシラン、ビスジエチルアミノエチル-3-ビニルフェニルシラン、ビスジ-n-プロピルアミノエチル-4-ビニルフェニルシラン、ビスジ-n-プロピルアミノエチル-3-ビニルフェニルシラン、ビスジ-n-ブチルアミノエチル-4-ビニルフェニルシラン、ビスジ-n-ブチルアミノエチル-3-ビニルフェニルシランなどのビスジアルキルアミノアルキルビニルフェニルシランをあげることができる。式IIで表されるケイ素含有ビニル化合物のうち、X1、X2及びX3のうちの3つが置換アミノ基であり、mが0である化合物としては、トリスジメチルアミノビニルシラン、トリスジエチルアミノビニルシラン、トリスジ-n-プロピルアミノビニルシラン、トリスジ-n-ブチルアミノビニルシランなどのトリスジアルキルアミノビニルシランをあげることができる。式IIで表されるケイ素含有ビニル化合物のうち、X1、X2及びX3のうちの3つが置換アミノ基であり、mが1である化合物としては、トリスジメチルアミノ-4-ビニルフェニルシラン、トリスジメチルアミノ-3-ビニルフェニルシラン、トリスジエチルアミノ-4-ビニルフェニルシラン、トリスジエチルアミノ-3-ビニルフェニルシラン、トリスジ-n-プロピルアミノ-4-ビニルフェニルシラン、トリスジ-n-プロピルアミノ-3-ビニルフェニルシラン、トリスジ-n-ブチルアミノ-4-ビニルフェニルシラン、トリスジ-n-ブチルアミノ-3-ビニルフェニルシランなどのトリスジアルキルアミノビニルフェニルシランをあげることができる。式IIで表されるケイ素含有ビニル化合物のうち、X1、X2及びX3が置換アミノ基ではなく、mが0である化合物としては、トリメトキシビニルシラン、トリエトキシビニルシラン、トリプロポキシビニルシランなどのトリアルコキシビニルシラン;メチルジメトキシビニルシラン、メチルジエトキシビニルシランなどのジアルコキシアルキルビニルシラン;ジtert-ペントキシフェニルビニルシラン、ジtert-ブトキシフェニルビニルシランなどのジアルコキシアリールビニルシラン;ジメチルメトキシビニルシランなどのモノアルコキシジアルキルビニルシラン;tert-ブトキシジフェニルビニルシラン、tert-ペントキシジフェニルビニルシランなどのモノアルコキシジアリールビニルシラン;tert-ブトキシメチルフェニルビニルシラン、tert-ブトキシエチルフェニルビニルシランなどのモノアルコキシアルキルアリールビニルシラン;トリスβ-メトキシエトキシビニルシランなどの置換アルコキシビニルシラン化合物をあげることができる。さらに、ケイ素含有ビニル化合物としては、4-N,N-ビストリメチルシリルアミノスチレン、3-N,N-ビストリメチルシリルアミノスチレンなどのビストリアルキルシリルアミノスチレン;4-ビストリメチルシリルアミノメチルスチレン、3-ビストリメチルシリルアミノメチルスチレン、4-ビストリメチルシリルアミノエチルスチレン、3-ビストリメチルシリルアミノエチルスチレンなどのビストリアルキルシリルアミノアルキルスチレンをあげることができる。ケイ素含有ビニル化合物は、式IIで表される化合物が好ましく、式II中のmが0である化合物がより好ましく、式II中のX1、X2及びX3のうち2つがジアルキルアミノ基である化合物がさらに好ましい。ケイ素含有ビニル化合物として特に好ましい化合物は、ビスジメチルアミノメチルビニルシラン、ビスジエチルアミノメチルビニルシラン、ビスジ-n-ブチルアミノメチルビニルシランである。上記共役ジエン系重合体の製造において、ケイ素含有ビニル化合物の使用量は、重合で使用した単量体成分の総使用量を100質量として、低燃費性、破壊強度及び加工性をバランス良く高めるために、好ましくは0.01質量以上であり、より好ましくは0.02質量以上であり、さらに好ましくは0.05質量以上である。経済性を高めるために、また、破壊強度を大きくするために、好ましくは20質量以下であり、より好ましくは2質量以下であり、さらに好ましくは1質量以下である。上記共役ジエン系重合体の製造においては、単量体成分として、共役ジエン化合物やケイ素含有ビニル化合物に加え、さらに、重合可能な単量体を用いてもよい。該単量体としては、芳香族ビニル化合物、ビニルニトリル、不飽和カルボン酸エステルなどがあげられる。芳香族ビニル化合物としては、スチレン、α-メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンを例示することができる。また、ビニルニトリルとしては、アクリロニトリルなどを、不飽和カルボン酸エステルとしては、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチルなどを例示することができる。これらの中では、芳香族ビニル化合物が好ましく、スチレンがより好ましい。上記共役ジエン系重合体を製造する際に、芳香族ビニル化合物を用いる場合、芳香族ビニル化合物の使用量としては、共役ジエン化合物と芳香族ビニル化合物との総量を100質量として、好ましくは10質量以上共役ジエン化合物の使用量は90質量以下であり、より好ましくは15質量以上共役ジエン化合物の使用量は85質量以下である。また、低燃費性の観点から、芳香族ビニル化合物の使用量は、好ましくは50質量以下共役ジエン化合物の使用量は50質量以上であり、より好ましくは45質量以下共役ジエン化合物の使用量は55質量以上である。上記共役ジエン系重合体の製造においては、重合は炭化水素溶媒中で行うことが好ましい。炭化水素溶媒は式Iの重合開始剤を失活させない溶媒であり、脂肪族炭化水素、芳香族炭化水素、脂環族炭化水素などをあげることができる。脂肪族炭化水素としては、プロパン、n-ブタン、iso-ブタン、n-ペンタン、iso-ペンタン、n-ヘキサン、n-ヘプタン、n-オクタンなどをあげることができる。芳香族炭化水素としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼンをあげることができる。脂環族炭化水素としては、シクロペンタン、シクロヘキサンなどをあげることができる。炭化水素溶媒は、工業用ヘキサンのような各種成分の混合物であってもよい。好ましくは、炭素原子数が2~12の炭化水素である。重合反応は、共役ジエン単位のビニル結合量を調整する剤、共役ジエン系重合体鎖中での共役ジエン単位と共役ジエン以外の単量体に基づく単量体単位の分布を調整する剤以下、総称して調整剤と記す。の存在下で行ってもよい。このような剤としては、エーテル化合物、第三級アミン化合物、ホスフィン化合物などをあげることができる。該エーテル化合物としては、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、1,4-ジオキサンなど環状のエーテル;ジエチルエーテル、ジブチルエーテルなどの脂肪族モノエーテル;エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジブチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテルなどの脂肪族ジエーテル;ジフェニルエーテル、アニソールなどの芳香族エーテルなどがあげられる。該第三級アミン化合物として、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、N,N,N’,N’-テトラメチルエチレンジアミン、N,N-ジエチルアニリン、ピリジン、キノリンなどをあげることができる。また、該ホスフィン化合物として、トリメチルホスフィン、トリエチルホスフィン、トリフェニルホスフィンなどをあげることができる。これらは1種類以上用いられる。上記共役ジエン系重合体の製造においては、重合反応器に単量体成分を供給する前に重合開始剤を重合反応器に供給してもよく、重合に使用する単量体成分全量を重合反応器に供給した後に重合開始剤を重合反応器に供給してもよく、重合に使用する単量体成分の一部を重合反応器に供給した後に重合開始剤を重合反応器に供給してもよい。また、重合開始剤を、重合反応器に一時に供給してもよく、連続的に供給してもよい。上記共役ジエン系重合体の製造においては、単量体成分を、重合反応器に一時に供給してもよく、連続的に供給してもよく、間欠的に供給してもよい。また、各単量体を、重合反応器に別々に供給してもよく、同時に供給してもよい。上記共役ジエン系重合体の製造における重合温度は、通常25~100°Cであり、好ましくは35~90°Cである。さらに好ましくは50~80°Cである。重合時間は、通常10分~5時間である。上記共役ジエン系重合体は、式Iで表される重合開始剤を用いて共役ジエン化合物及びケイ素含有ビニル化合物を含む単量体成分を重合させて得られる共重合体の活性末端共重合体の活性末端には、当該重合開始剤由来のアルカリ金属を有すると考えられる。に、窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物を反応させて得られる末端変性反応。具体的には、窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物を重合溶液に添加し、混合することにより行われる。重合溶液に添加する窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物の量は、使用する式Iで表される重合開始剤に由来するアルカリ金属1molあたり、通常、0.1~3molであり、好ましくは、0.5~2molであり、より好ましくは、0.7~1.5molである。上記末端変性反応の反応温度は、通常、25~100°Cであり、好ましくは35~90°Cであり、より好ましくは50~80°Cである。また、末端反応の反応時間は、通常、60秒~5時間であり、好ましくは5分~1時間、より好ましくは15分~1時間である。窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物のうち好ましいものとして、窒素原子及びカルボニル基を含有する化合物をあげることができる。窒素原子及びカルボニル基を含有する化合物としては、下記式IIIで表される化合物が好ましい。式III中、R31は置換基を有してもよいヒドロカルビル基、R32と結合して窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基、あるいは、R34と結合して2価基を表し、R32は置換基を有してもよいヒドロカルビル基、あるいは、R31と結合して窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、R34は置換基を有してもよいヒドロカルビル基、水素原子、あるいは、R31と結合して2価基を表す。また、R33は2価基を表し、kは0又は1を表す。式IIIにおいて、R31、R32、R34の置換基を有してもよいヒドロカルビル基は、ヒドロカルビル基又は置換ヒドロカルビル基である。置換ヒドロカルビル基としては、置換基がヒドロカルビルオキシ基である置換ヒドロカルビル基、置換基が置換アミノ基である置換ヒドロカルビル基をあげることができる。ヒドロカルビル基としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基などのアルキル基;ビニル基、アリル基、イソプロペニル基などのアルケニル基;フェニル基などのアリール基をあげることができる。置換基がヒドロカルビルオキシ基である置換ヒドロカルビル基としては、メトキシメチル基、エトキシメチル基、エトキシエチル基などのアルコキシアルキル基をあげることができる。置換基が置換アミノ基である置換ヒドロカルビル基としては、2-N,N-ジメチルアミノエチル基、2-N,N-ジエチルアミノエチル基、3-N,N-ジメチルアミノプロピル基、3-N,N-ジエチルアミノプロピル基などのN,N-ジアルキルアミノアルキル基;4-N,N-ジメチルアミノフェニル基、3-N,N-ジメチルアミノフェニル基、4-N,N-ジエチルアミノフェニル基、3-N,N-ジエチルアミノフェニル基などのN,N-ジアルキルアミノアリール基;4-N,N-ジメチルアミノメチルフェニル基、4-N,N-ジメチルアミノエチルフェニル基などのN,N-ジアルキルアミノアルキルアリール基;3-ピロリジノプロピル基、3-ピペリジノプロピル基、3-イミダゾリルプロピル基などの環状アミノ基含有アルキル基;4-ピロリジノフェニル基、4-ピペリジノフェニル基、4-イミダゾリルフェニル基などの環状アミノ基含有アリール基;4-ピロリジノエチルフェニル基、4-ピペリジノエチルフェニル基、4-イミダゾリルエチルフェニル基などの環状アミノ基含有アルキルアリール基をあげることができる。式IIIにおいて、R31とR32とが結合した窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基は、ヒドロカルビレン基、又はヘテロ原子が窒素原子及び/又は酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基である。ヘテロ原子が窒素原子及び/又は酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基をあげることができる。ヒドロカルビレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ペンタン-2-エン-1,5-ジイル基、2,2,4-トリメチルへキサン-1,6-ジイル基などのアルキレン基;1,4-フェニレン基などのアリーレン基をあげることができる。ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基をあげることができる。ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH2s-O-CH2t-で表される基s、tは1以上の整数をあげることができる。式IIIにおいて、R31とR34とが結合した2価基、及びR33の2価基としては、ヒドロカルビレン基、ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、ヒドロカルビレン基と酸素原子とが結合した基、ヒドロカルビレン基と-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表すとが結合した基をあげることができる。ヒドロカルビレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ペンタン-2-エン-1,5-ジイル基、2,2,4-トリメチルへキサン-1,6-ジイル基などのアルキレン基;1,4-フェニレン基などのアリーレン基をあげることができる。ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基をあげることができる。ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH2s-O-CH2t-で表される基s、tは1以上の整数をあげることができる。ヒドロカルビレン基と酸素原子とが結合した基としては、-CH2r-O-で表される基rは1以上の整数を表すをあげることができる。ヒドロカルビレン基と-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表すとが結合した基としては、-CH2p-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基好ましくは炭素原子数1~6のヒドロカルビル基、又は水素原子を表し、pは1以上の整数を表すをあげることができる。式IIIで表される好ましい化合物として、kが0であり、R34が置換基を有してもよいヒドロカルビル基又は水素原子である下記式IIIaで表される化合物をあげることができる。式IIIa中、R31は置換基を有してもよいヒドロカルビル基を表すか、R32と結合して窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、R32は置換基を有してもよいヒドロカルビル基を表すか、R31と結合して窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、R34は置換基を有してもよいヒドロカルビル基又は水素原子を表す。式IIIaにおいて、R31、R32、R34の置換基を有してもよいヒドロカルビル基、R31とR32とが結合した窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基の説明及び例示は、式IIIの説明において述べたものと同じである。式IIIaにおいて、R31は、好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基であるか、R32と結合して炭素原子数3~10のヒドロカルビレン基又はヘテロ原子が窒素原子である炭素原子数3~10のヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基である。より好ましくは、炭素原子数1~10のアルキル基又は炭素原子数6~10のアリール基であるか、R32と結合して炭素原子数3~10のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基又は-CH=N-CH2-CH2-で表される基である。さらに好ましくは、炭素原子数1~6のアルキル基である。特に好ましくは、メチル基又はエチル基である。式IIIaにおいて、R32は、好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基であるか、R31と結合して炭素原子数3~10のヒドロカルビレン基又はヘテロ原子が窒素原子である炭素原子数3~10のヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基である。より好ましくは、炭素原子数1~10のアルキル基又は炭素原子数6~10のアリール基であるか、R31と結合して炭素原子数3~10のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基又は-CH=N-CH2-CH2-で表される基である。さらに好ましくは、炭素原子数1~6のアルキル基である。特に好ましくは、メチル基又はエチル基である。式IIIaにおいて、R34は好ましくはヒドロカルビル基又は水素原子であり、より好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基又は水素原子であり、さらに好ましくは炭素原子数1~6のアルキル基又は水素原子であり、特に好ましくは、水素原子、メチル基、エチル基である。式IIIaにより表される化合物のうち、R34がヒドロカルビル基であるものとしては、N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジエチルアセトアミド、N-メチル-N-エチルアセトアミドなどのN,N-ジヒドロカルビルアセトアミド;N-ジメチルアクリルアミド、N,N-ジエチルアクリルアミド、N-メチル-N-エチルアクリルアミドなどのN,N-ジヒドロカルビルアクリルアミド;N,N-ジメチルメタクリルアミド、N,N-ジエチルメタクリルアミド、N-メチル-N-エチルメタクリルアミドなどのN,N-ジヒドロカルビルメタクリルアミドをあげることができる。式IIIaにより表される化合物のうち、R34が水素原子であるものとしては、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、N-メチル-N-エチルホルムアミドなどのN,N-ジヒドロカルビルホルムアミドをあげることができる。式IIIで表される好ましい化合物として、kが0であり、R34がR31と結合して2価基となっている下記式IIIbで表される化合物をあげることができる。式IIIb中、R32は置換基を有してもよいヒドロカルビル基を表し、R36はヒドロカルビレン基又はヒドロカルビレン基と-NR35-で表される基とが結合した基を表し、R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表す。式IIIbにおいて、R32の置換基を有してもよいヒドロカルビル基の説明及び例示は、式IIIの説明において述べたものと同じである。式IIIbにおいて、R36のヒドロカルビレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ペンタン-2-エン-1,5-ジイル基、2,2,4-トリメチルへキサン-1,6-ジイル基などのアルキレン基;1,4-フェニレン基などのアリーレン基をあげることができる。R36の、ヒドロカルビレン基と-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表す。とが結合した基としては、-CH2p-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表し、pは1以上の整数を表す。をあげることができる。式IIIbにおいて、R32は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基であり、より好ましくは炭素原子数1~10のアルキル基又は炭素原子数6~10のアリール基であり、さらに好ましくは炭素原子数1~6のアルキル基、又はフェニル基であり、特に好ましくはメチル基、エチル基、フェニル基である。式IIIbにおいて、R36は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビレン基、又は、炭素原子数1~10のヒドロカルビレン基と-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基又は水素原子を表す。とが結合した基であり、より好ましくは炭素原子数3~6のアルキレン基又は-CH2p-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基を表し、pは1以上の整数好ましくは2~5の整数を表す。であり、さらに好ましくはトリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、又は-CH22-NCH3-で表される基である。式IIIbで表される化合物のうち、R36がヒドロカルビレン基であるものとしては、N-メチル-β-プロピオラクタム、N-フェニル-β-プロピオラクタムなどのN-ヒドロカルビル-β-プロピオラクタム;N-メチル-2-ピロリドン、N-ビニル-2-ピロリドン、N-フェニル-2-ピロリドン、N-tert-ブチル-2-ピロリドン、N-メチル-5-メチル-2-ピロリドンなどのN-ヒドロカルビル-2-ピロリドン;N-メチル-2-ピペリドン、N-ビニル-2-ピペリドン、N-フェニル-2-ピペリドンなどのN-ヒドロカルビル-2-ピペリドン;N-メチル-ε-カプロラクタム、N-フェニル-ε-カプロラクタムなどのN-ヒドロカルビル-ε-カプロラクタム;N-メチル-ω-ラウリロラクタム、N-ビニル-ω-ラウリロラクタムなどのN-ヒドロカルビル-ω-ラウリロラクタムをあげることができ、中でもN-フェニル-2-ピロリドン、N-メチル-ε-カプロラクタムが好ましい。式IIIbで表される化合物のうち、R36がヒドロカルビレン基と-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表すとが結合した基である化合物としては、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、1,3-ジエチル-2-イミダゾリジノン、1,3-ジビニル-2-イミダゾリジノン、1-メチル-3-エチル-2-イミダゾリジノンなどの1,3-ジヒドロカルビル-2-イミダゾリジノンをあげることができ、中でも1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノンが好ましい。式IIIで表される好ましい化合物として、kが1であり、R33がヒドロカルビレン基である下記式IIIcで表される化合物をあげることができる。式IIIc中、R31は置換基を有してもよいヒドロカルビル基を表すか、あるいはR32と結合して窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、R32は置換基を有してもよいヒドロカルビル基を表すか、あるいはR31と結合して窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、R33はヒドロカルビレン基を表し、R34は置換基を有してもよいヒドロカルビル基又は水素原子を表す。式IIIcにおいて、R31、R32、R34の置換基を有してもよいヒドロカルビル基、R31とR32とが結合した窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基、R33のヒドロカルビレン基の説明及び例示は、式IIIの説明において述べたものと同じである。式IIIcにおいて、R33は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビレン基であり、より好ましくは炭素原子数1~10のアルキレン基又は炭素原子数6~10のアリーレン基であり、さらに好ましくは炭素原子数1~6のアルキレン基又はフェニレン基であり、特に好ましくはエチレン基、トリメチレン基、1,4-フェニレン基である。式IIIcにおいて、R34は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基、又は置換基がジアルキルアミノ基である炭素原子数1~10の置換ヒドロカルビル基であり、より好ましくは炭素原子数1~6のアルキル基若しくは炭素原子数6~10のアリール基、又は炭素原子数1~6のジアルキルアミノアルキル基若しくは炭素原子数6~10のジアルキルアミノアリール基であり、さらに好ましくはメチル基、エチル基、フェニル基、3-ジメチルアミノエチル基、4-ジエチルアミノフェニル基である。式IIIcにおいて、R31は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基であるか、R32と結合して炭素原子数3~10のヒドロカルビレン基、又はヘテロ原子が窒素原子若しくは酸素原子である炭素原子数3~10のヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基であり、より好ましくは炭素原子数1~10のアルキル基又は炭素原子数6~10のアリール基であるか、R32と結合して炭素原子数3~10のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基、-CH22-O-CH22-で表される基であり、さらに好ましくは炭素原子数1~6のアルキル基であるか、R32と結合して炭素原子数3~6のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基であり、特に好ましくはメチル基、エチル基であるか、R32と結合してテトラメチレン基、ヘキサメチレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基である。式IIIcにおいて、R32は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基であるか、R31と結合して炭素原子数3~10のヒドロカルビレン基、又はヘテロ原子が窒素原子若しくは酸素原子である炭素原子数3~10のヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基であり、より好ましくは炭素原子数1~10のアルキル基又は炭素原子数6~10のアリール基であるか、R31と結合して炭素原子数3~10のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基、-CH22-O-CH22-で表される基であり、さらに好ましくは炭素原子数1~6のアルキル基であるか、R31と結合して炭素原子数3~6のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基であり、特に好ましくはメチル基、エチル基であるか、R31と結合してテトラメチレン基、ヘキサメチレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基である。式IIIcで表される化合物のうち、R34がヒドロカルビル基である化合物としては、4-N,N-ジメチルアミノアセトフェノン、4-N-メチル-N-エチルアミノアセトフェノン、4-N,N-ジエチルアミノアセトフェノンなどの4-N,N-ジヒドロカルビルアミノアセトフェノン;4’-イミダゾール-1-イルアセトフェノン、4-ピラゾリルアセトフェノンなどの4-環状アミノアセトフェノン化合物などをあげることができ、中でも4-環状アミノアセトフェノン化合物が好ましく、4’-イミダゾール-1-イルアセトフェノンがより好ましい。式IIIcで表される化合物のうち、R34が置換ヒドロカルビル基である化合物としては、1,7-ビスメチルエチルアミノ-4-ヘプタノン、1,3-ビスジフェニルアミノ-2-プロパノンなどのビスジヒドロカルビルアミノアルキルケトン;4-N,N-ジメチルアミノベンゾフェノン、4-N,N-ジ-t-ブチルアミノベンゾフェノン、4-N,N-ジフェニルアミノベンゾフェノンなどの4-ジヒドロカルビルアミノベンゾフェノン;4,4’-ビスジメチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジフェニルアミノベンゾフェノンなどの4,4’-ビスジヒドロカルビルアミノベンゾフェノンをあげることができ、中でも4,4’-ビスジヒドロカルビルアミノベンゾフェノンが好ましく、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノンがより好ましい。式IIIで表される好ましい化合物として、kが1であり、R33がヒドロカルビレン基と酸素原子とが結合した基、又はヒドロカルビレン基と-NR35-で表される基R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表すとが結合した基である下記式IIIdで表される化合物をあげることができる。式IIId中、R31は置換基を有してもよいヒドロカルビル基を表すか、あるいはR32と結合して窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、R32は置換基を有してもよいヒドロカルビル基を表すか、あるいはR31と結合して窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基を表し、R37はヒドロカルビレン基を表し、Aは酸素原子又は-NR35-を表し、R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表し、R34は置換基を有してもよいヒドロカルビル基又は水素原子を表す。式IIIdにおいて、R31、R32、R34の置換基を有してもよいヒドロカルビル基、R31とR32とが結合した窒素原子及び/又は酸素原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基の説明及び例示は、式IIIの説明において述べたものと同じである。また、R35のヒドロカルビル基は、R31、R32、R34のヒドロカルビル基で述べたものと同じである。式IIIdにおいて、Aは好ましくは酸素原子又は-NR35-R35はヒドロカルビル基好ましくは炭素原子数1~5のヒドロカルビル基又は水素原子である。で表される基であり、より好ましくは酸素原子又は-NH-で表される基であり、さらに好ましくは-NH-で表される基である。式IIIdにおいて、R37のヒドロカルビレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ペンタン-2-エン-1,5-ジイル基、2,2,4-トリメチルへキサン-1,6-ジイル基などのアルキレン基;1,4-フェニレン基などのアリーレン基をあげることができる。式IIIdにおいて、R34は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基であり、より好ましくは炭素原子数2~5のアルケニル基であり、さらに好ましくはビニル基である。式IIIdにおいて、R37は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビレン基であり、より好ましくは炭素原子数1~6のアルキレン基であり、さらに好ましくはエチレン基又はトリメチレン基であり、特に好ましくはトリメチレン基である。式IIIdにおいて、R31は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基であるか、R32と結合して炭素原子数3~10のヒドロカルビレン基、又はヘテロ原子が窒素原子若しくは酸素原子である炭素原子数3~10のヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基であり、より好ましくは炭素原子数1~10のアルキル基又は炭素原子数6~10のアリール基であるか、R32と結合して炭素原子数3~10のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基、-CH22-O-CH22-で表される基であり、さらに好ましくは炭素原子数1~6のアルキル基であるか、R32と結合して炭素原子数3~6のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基であり、特に好ましくはメチル基、エチル基であるか、R32と結合してテトラメチレン基、ヘキサメチレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基である。式IIIdにおいて、R32は好ましくは炭素原子数1~10のヒドロカルビル基であるか、R31と結合して炭素原子数3~10のヒドロカルビレン基、又はヘテロ原子が窒素原子若しくは酸素原子である炭素原子数3~10のヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基であり、より好ましくは炭素原子数1~10のアルキル基又は炭素原子数6~10のアリール基であるか、R31と結合して炭素原子数3~10のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基、-CH22-O-CH22-で表される基であり、さらに好ましくは炭素原子数1~6のアルキル基であるか、R31と結合して炭素原子数3~6のアルキレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基、-CH=N-CH2-CH2-で表される基であり、特に好ましくはメチル基、エチル基であるか、R31と結合してテトラメチレン基、ヘキサメチレン基、-CH=N-CH=CH-で表される基である。式IIIdで表される化合物のうち、Aが酸素原子である化合物としては、2-N,N-ジメチルアミノエチルアクリレート、2-N,N-ジエチルアミノエチルアクリレートなどの2-N,N-ジヒドロカルビルアミノエチルアクリレート;3-N,N-ジメチルアミノプロピルアクリレートなどの3-N,N-ジヒドロカルビルアミノプロピルアクリレート;2-N,N-ジメチルアミノエチルメタクリレート、2-N,N-ジエチルアミノエチルメタクリレートなどの2-N,N-ジヒドロカルビルアミノエチルメタクリレート;3-N,N-ジメチルアミノプロピルメタクリレートなどの3-N,N-ジヒドロカルビルアミノプロピルメタクリレートをあげることができ、3-N,N-ジヒドロカルビルアミノプロピルアクリレートが好ましく、3-N,N-ジメチルアミノプロピルアクリレートがより好ましい。式IIIdで表される化合物のうち、Aが-NR35-R35はヒドロカルビル基又は水素原子を表すで表される基である化合物としては、N,N-ジメチルアミノエチルアクリルアミド、N,N-ジエチルアミノエチルアクリルアミドなどのN、N-ジヒドロカルビルアミノエチルアクリルアミド;N,N-ジメチルアミノプロピルアクリルアミド、N,N-ジエチルアミノプロピルアクリルアミドなどのN,N-ジヒドロカルビルアミノプロピルアクリルアミド;N,N-ジメチルアミノブチルアクリルアミド、N,N-ジエチルアミノブチルアクリルアミドなどのN,N-ジヒドロカルビルアミノブチルアクリルアミド;N,N-ジメチルアミノエチルメタクリルアミド、N,N-ジエチルアミノエチルメタクリルアミドなどのN、N-ジヒドロカルビルアミノエチルメタクリルアミド;N,N-ジメチルアミノプロピルメタクリルアミド、N,N-ジエチルアミノプロピルメタクリルアミドなどのN,N-ジヒドロカルビルアミノプロピルメタクリルアミド;N,N-ジメチルアミノブチルメタクリルアミド、N,N-ジエチルアミノブチルメタクリルアミドなどのN,N-ジヒドロカルビルアミノブチルメタクリルアミド;をあげることができ、N,N-ジヒドロカルビルアミノプロピルアクリルアミドが好ましく、N,N-ジメチルアミノプロピルアクリルアミドがより好ましい。式IIIで表される化合物として好ましい化合物は式IIIdで表される化合物であり、中でもN,N-ジヒドロカルビルアミノプロピルアクリルアミドが特に好ましく、N,N-ジメチルアミノプロピルアクリルアミドが最も好ましい。上記のほか、窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物のうち好ましいものとして、アルコキシシリル基を含有する化合物をあげることもできる。アルコキシシリル基を含有する化合物としては、窒素原子及びアルコキシシリル基を含有する化合物が好ましく、下記式IVで表される化合物がより好ましい。式IV中、R41はヒドロカルビル基を表し、R42、R43はヒドロカルビル基又はヒドロカルビルオキシ基を表し、R44は置換基を有してもよいヒドロカルビル基又はトリヒドロカルビルシリル基を表すか、あるいはR45と結合して、ケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群より選択される少なくとも一種の原子をヘテロ原子として有してもよいヒドロカルビレン基を表し、R45は置換基を有してもよいヒドロカルビル基又はトリヒドロカルビルシリル基を表すか、あるいはR44と結合して、ケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群より選択される少なくとも一種の原子をヘテロ原子として有してもよいヒドロカルビレン基を表し、jは1~5の整数を表す。上記式IVにおいて、置換基を有してもよいヒドロカルビル基は、ヒドロカルビル基又は置換ヒドロカルビル基である。ヒドロカルビル基としてはメチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基などのアルキル基;ビニル基、アリル基、イソプロペニル基などのアルケニル基;フェニル基などのアリール基をあげることができ、好ましくはアルキル基であり、より好ましくはメチル基又はエチル基である。置換ヒドロカルビル基としては、オキシラニル基、テトラヒドロフラニル基などのオキサシクロアルキル基をあげることができ、好ましくはテトラヒドロフラニル基である。本明細書において、オキサシクロアルキル基は、シクロアルキル基の脂環上のCH2が酸素原子に置き換わった基を表す。ヒドロカルビルオキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基、n-ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基などのアルコキシ基;フェノキシ基、ベンジルオキシ基などのアリールオキシ基をあげることができ、好ましくはアルコキシ基であり、より好ましくはメトキシ基又はエトキシ基である。トリヒドロカルビルシリル基としては、トリメチルシリル基、tert-ブチル-ジメチルシリル基をあげることができ、好ましくはトリメチルシリル基である。ケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群より選択される少なくとも一種の原子をヘテロ原子として有していてもよいヒドロカルビレン基は、ヒドロカルビレン基、又はヘテロ原子がケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群より選択される少なくとも一種の原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基である。ヘテロ原子がケイ素原子、窒素原子及び酸素原子からなる原子群より選択される少なくとも一種の原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、ヘテロ原子がケイ素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基をあげることができる。ヒドロカルビレン基としては、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ペンタン-2-エン-1,5-ジイル基、2,2,4-トリメチルへキサン-1,6-ジイル基などのアルキレン基をあげることができ、中でも炭素原子数4~7のアルキレン基が好ましく、ペンタメチレン基又はヘキサメチレン基が特に好ましい。ヘテロ原子がケイ素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-SiCH32-CH2-CH2-SiCH32-で表される基をあげることができる。ヘテロ原子が窒素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基としては、-CH=N-CH=CH-で表される基、又は-CH=N-CH2-CH2-で表される基をあげることができる。ヘテロ原子が酸素原子であるヘテロ原子含有ヒドロカルビレン基、-CH2-CH2-O-CH2-CH2-で表される基をあげることができる。上記式IVにおいて、R41は好ましくは炭素原子数1~4のアルキル基であり、より好ましくはメチル基又はエチル基である。R42、R43は好ましくはヒドロカルビルオキシ基であり、より好ましくは炭素原子数1~4のアルコキシ基であり、さらに好ましくはメトキシ基又はエトキシ基である。R44、R45は好ましくはヒドロカルビル基であり、より好ましくは炭素原子数1~4のアルキル基であり、さらに好ましくはメチル基又はエチル基である。また、jは好ましくは2~4の整数である。上記式IVで表される化合物としては、3-ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、3-ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、3-ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン、3-ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、3-ジメチルアミノプロピルメチルジエトキシシラン、2-ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、2-ジメチルアミノエチルトリメトキシシランなどの[ジアルキルアミノアルキル]アルコキシシラン化合物;ヘキサメチレンイミノメチルトリメトキシシラン、3-ヘキサメチレンイミノプロピルトリエトキシシラン、N-3-トリエトキシシリルプロピル-4,5-ジヒドロイミダゾ-ル、N-3-トリメトキシシリルプロピル-4,5-イミダゾ-ルなどの環状アミノアルキルアルコキシシラン化合物;3-[ジテトラヒドロフラニルアミノ]プロピルトリメトキシシラン、3-[ジテトラヒドロフラニルアミノ]プロピルトリエトキシシランなどの[ジテトラヒドロフラニルアミノ]アルキルアルコキシシラン化合物;N,N-ビストリメチルシリルアミノプロピルメチルジメトキシシラン、N,N-ビストリメチルシリルアミノプロピルメチルジエトキシシランなどのN,N-ビストリアルキルシリルアミノアルキルアルコキシシラン化合物をあげることができ、中でも[ジアルキルアミノアルキル]アルコキシシラン化合物が好ましく、3-ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、3-ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、3-ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン、3-ジエチルアミノプロピルトリメトキシシランがより好ましい。アルコキシシリル基を含有する化合物として、上記の窒素原子及びアルコキシシリル基を含有する化合物以外には、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラ-n-プロポキシシランなどのテトラアルコキシシラン;メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、フェニルトリメトキシシランなどのトリアルコキシヒドロカルビルシラン;トリメトキシクロロシラン、トリエトキシクロロシラン、トリ-n-プロポキシクロロシランなどのトリアルコキシハロシラン;ジメトキシジメチルシラン、ジエトキシジメチルシラン、ジメトキシジエチルシランなどのジアルコキシジヒドロカルビルシラン;ジメトキシジクロロシラン、ジエトキシジクロロシラン、ジ-n-プロポキシジクロロシランなどのジアルコキシジハロシラン;メトキシトリメチルシランなどのモノアルコキシトリヒドロカルビルシラン;メトキシトリクロロシラン、エトキシトリクロロシランなどのモノアルコキシトリハロシラン;2-グリシドキシエチルトリメトキシシラン、2-グリシドキシエチルトリエトキシシラン、2-グリシドキシエチルメチルジメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシランなどのグリシドキシアルキルアルコキシシラン化合物;2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルメチルジメトキシシランなどの3,4-エポキシシクロヘキシルアルキルアルコキシシラン化合物;3-トリメトキシシリルプロピルコハク酸無水物、3-トリエトキシシリルプロピルコハク酸無水物などのアルコキシシリルアルキルコハク酸無水物;3-メタクリロイロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロイロキシプロピルトリエトキシシランなどのメタクリロイロキシアルキルアルコキシシラン化合物をあげることができる。また、アルコキシシリル基を含有する化合物は、窒素原子及びカルボニル基を含有していてもよい。アルコキシシリル基を含有し、かつ窒素原子及びカルボニル基を含有する化合物として、トリス[3-トリメトキシシリルプロピル]イソシアヌレート、トリス[3-トリエトキシシリルプロピル]イソシアヌレート、トリス[3-トリプロポキシシリルプロピル]イソシアヌレート、トリス[3-トリブトキシシリルプロピル]イソシアヌレートなどのトリス[アルコキシシリルアルキル]イソシアヌレート化合物をあげることができ、中でもトリス[3-トリメトキシシリルプロピル]イソシアヌレートが好ましい。上記共役ジエン系重合体の製造方法においては、単量体の重合開始から、後述する重合体の回収までに、共役ジエン系重合体の炭化水素溶液にカップリング剤を添加してもよい。カップリング剤としては、下記式Vで表される化合物をあげることができる。R51aML4-aV式V中、R51はアルキル基、アルケニル基、シクロアルケニル基またはアリール基を表し、Mはケイ素原子またはスズ原子を表し、Lはハロゲン原子またはヒドロカルビルオキシ基を表し、aは0~2の整数を表す。上記式Vで表されるカップリング剤としては、四塩化ケイ素、メチルトリクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、トリメチルクロロシラン、四塩化スズ、メチルトリクロロスズ、ジメチルジクロロスズ、トリメチルクロロスズ、テトラメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、ジメトキシジメチルシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、ジメトキシジエチルシラン、ジエトキシジメチルシラン、テトラエトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、ジエトキシジエチルシランなどをあげることができる。カップリング剤の添加量は、共役ジエン系重合体の加工性を高めるために、アルカリ金属触媒由来のアルカリ金属1mol当たり、好ましくは0.03mol以上であり、より好ましくは0.05mol以上である。また、低燃費性を高めるために、好ましくは0.4mol以下であり、より好ましくは0.3mol以下である。上記共役ジエン系重合体の製造方法においては、後述する重合体の回収を行う前に未反応の活性末端をメタノール、イソプロピルアルコールなどのアルコールにより処理してもよい。共役ジエン系重合体の炭化水素溶液から共役ジエン系重合体を回収する方法としては公知の方法を用いることができ、例えばA共役ジエン系重合体の炭化水素溶液に凝固剤を添加する方法、B共役ジエン系重合体の炭化水素溶液にスチームを添加する方法スチームストリッピング処理をあげることができる。回収した共役ジエン系重合体は、バンドドライヤーや押出型ドライヤーなどの公知の乾燥機で乾燥してもよい。上記共役ジエン系重合体において、式Iで表される重合開始剤由来の構造単位の含有量は、低燃費性、破壊強度及び加工性をバランス良く高める観点から、重合体単位質量あたり、好ましくは、0.0001mmol/g重合体以上、より好ましくは0.001mmol/g重合体以上であり、好ましくは0.15mmol/g重合体以下、より好ましくは、0.1mmol/g重合体以下である。上記共役ジエン系重合体において、ケイ素含有ビニル化合物由来の構造単位の含有量は、低燃費性、破壊強度及び加工性をバランス良く高める観点から、重合体単位質量あたり、好ましくは、0.01mmol/g重合体以上、より好ましくは0.02mmol/g重合体以上であり、好ましくは0.4mmol/g重合体以下、より好ましくは、0.2mmol/g重合体以下である。低燃費性、破壊強度及び加工性をバランス良く高める観点から、上記共役ジエン系重合体は、上記式IIで表される化合物由来の構造単位を有することが好ましい。なお、上記共役ジエン系重合体中の上記式IIで表される化合物由来の構造単位は、下記式IIbで表される構造単位を意味する。式IIb中、m、R21、X1、X2及びX3は、式IIにおけるものと同一である。本発明に係る共役ジエン系重合体は、該共役ジエン系重合体中の式IIで表される化合物由来の構造単位において、X1、X2及びX3の少なくとも1つが水酸基に置換されたものであることが好ましく、2つ以上が水酸基に置換されたものであることがより好ましく、2つが水酸基に置換されたものであることがさらに好ましい。これにより、低燃費性及び破壊強度の改善効果を高めることができる。X1、X2及びX3を水酸基に置換する方法としては特に限定されないが、例えば、スチームストリッピング処理による方法があげられる。また、特に良好な加工性が得られるという点からは、X1、X2及びX3の少なくとも1つが置換アミノ基であることが好ましく、2つ以上が置換アミノ基であることがより好ましく、2つが置換アミノ基であることがさらに好ましい。低燃費性、破壊強度及び加工性をバランス良く高める観点から、上記共役ジエン系重合体は、芳香族ビニル化合物由来の構造単位芳香族ビニル単位を有することが好ましい。上記共役ジエン系重合体が芳香族ビニル単位を有する場合、上記共役ジエン系重合体中の芳香族ビニル単位の含有量は、共役ジエン化合物由来の構造単位共役ジエン系単位と芳香族ビニル単位との総量を100質量として、好ましくは10質量以上共役ジエン単位の含有量化合物の含有量は90質量以下であり、より好ましくは15質量以上共役ジエン単位の含有量は85質量以下である。また、低燃費性の観点から、芳香族ビニル単位の含有量は、好ましくは50質量以下共役ジエン単位の含有量は50質量以上であり、より好ましくは45質量以下共役ジエン単位の含有量は55質量以上である。上記共役ジエン系重合体が芳香族ビニル化合物に基づく構造単位を有する場合、上記共役ジエン系重合体のビニル結合量ビニル含有量は、共役ジエン単位の含有量を100molとして、低燃費性の観点から、好ましくは80mol以下であり、より好ましくは70mol以下である。また、加工性の観点から、好ましくは10mol以上であり、より好ましくは15mol以上であり、さらに好ましくは20mol以上であり、特に好ましくは40mol以上である。特に破壊強度を向上させる観点からは、上記共役ジエン系重合体は、芳香族ビニル化合物の構造単位を有しないことが好ましく、この場合、上記共役ジエン系重合体のビニル結合量ビニル含有量は、共役ジエン単位の含有量を100molとして、好ましくは20mol以下であり、より好ましくは15mol以下である。なお、上記共役ジエン系重合体のビニル結合量は、後述する実施例に記載の方法で測定できる。上記共役ジエン系重合体の分子量分布は、低燃費性を高めるために、好ましくは1~5であり、より好ましくは1~2である。分子量分布は、ゲルパーミエイションクロマトグラフGPC法により、数平均分子量Mn及び重量平均分子量Mwを測定し、MwをMnで除すことにより求められる。上記共役ジエン系重合体は、ゴム成分として本発明のゴム組成物に用いることができる。ゴム成分100質量中の上記共役ジエン系重合体の含有量は、90質量以下、好ましくは60質量以下、より好ましくは50質量以下、さらに好ましくは40質量以下である。90質量を超えると、加工性が低下するとともに、高コストになる傾向がある。また、上記共役ジエン系重合体の含有量は、好ましくは5質量以上、より好ましくは10質量以上、さらに好ましくは15質量以上である。5質量未満であると、低燃費性の改善効果が得られにくい傾向がある。上記共役ジエン系重合体と併用する他のゴム成分としては、ポリイソプレン系ゴムを好適に使用できる。ポリイソプレン系ゴムを配合することで、破壊強度が向上するとともに、混練り時のゴムの纏まりが良くなり、生産性を改善できる。ポリイソプレン系ゴムとしては、天然ゴムNR、ポリイソプレンゴムなどがあげられる。NRとしては特に限定されず、例えば、SIR20、RSS3、TSR20、脱タンパク質天然ゴムDPNR、高純度天然ゴムHPNR、エポキシ化天然ゴムなど、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。同様に、IRについても、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。本発明のゴム組成物がポリイソプレン系ゴムを含有する場合、ゴム成分100質量中のポリイソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは10質量以上、より好ましくは35質量以上、さらに好ましくは60質量以上である。10質量未満であると、破壊強度が低下したり、混練り時のゴムの纏まりが悪くなって生産性が悪化するおそれがある。また、ポリイソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは95質量以下、より好ましくは90質量以下、さらに好ましくは85質量以下である。ポリイソプレン系ゴムの含有量が95質量を超えると、ムーニー粘度が高くなり過ぎて、加工性が悪化するおそれがある。ポリイソプレン系ゴム以外に使用できるゴム成分としては、従来のスチレン-ブタジエン共重合体ゴムSBR、ポリブタジエンゴムBR、ブタジエン-イソプレン共重合体ゴム、ブチルゴムなどをあげることができる。また、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-オクテン共重合体などもあげることができる。本発明のゴム組成物は、シリカを含有する。シリカとしては特に限定されず、例えば、乾式法シリカ無水シリカ、湿式法シリカ含水シリカなどがあげられるが、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。シリカの窒素吸着比表面積N2SAは、好ましくは40m2/g以上、より好ましくは50m2/g以上である。40m2/g未満では、補強効果が小さく、破壊強度が低下する傾向がある。また、シリカのN2SAは、好ましくは400m2/g以下、より好ましくは360m2/g以下、さらに好ましくは300m2/g以下である。400m2/gを超えると、シリカが分散しにくくなり、低燃費性や加工性が悪化する傾向がある。なお、シリカのN2SAは、ASTMD3037-93に準じてBET法で測定される値である。シリカの含有量2種以上のシリカを使用する場合は、その合計量は、ゴム成分100質量部に対して、5質量部以上、好ましくは15質量部以上、より好ましくは25質量部以上である。5質量部未満であると、シリカを配合した効果が充分に得られず、破壊強度が低下する傾向がある。また、シリカの含有量は、40質量部以下、好ましくは35質量部以下である。40質量部を超えると、加工性が悪化する傾向がある。シリカは1種を単独で用いてもよいが、2種以上を組み合わせて用いることが好ましく、N2SAが40m2/g以上、120m2/g未満のシリカ1と、N2SAが120m2/g以上のシリカ2とを併用することがより好ましい。上記共役ジエン系重合体とともにシリカ1及び2を配合することで、シリカ1及び2が良好に分散し、各性能の改善効果を相乗的に高めることができ、特に、低燃費性、破壊強度を大きく改善できる。また、シリカ1及び2と、後述する粘着レジンとを併用することで、各性能の改善効果をさらに高めることができる。シリカ1としては特に限定されず、例えば、デグッサ社製のウルトラジル360、ローディア社製のZ40、ローディア社製のRP80などとして入手できる。同様に、シリカ2としては特に限定されず、ローディア社製のゼオシル1205MPなどとして入手できる。これらは、1種のみを用いてもよいし、2種以上を組み合わせて用いてもよい。シリカ1及び2は、N2SAが下記式を満たすことが好ましい。シリカ2のN2SA/シリカ1のN2SA≧1.4の関係を満たすことが好ましく、シリカ2のN2SA/シリカ1のN2SA≧2.0の関係を満たすことがより好ましい。1.4未満であると、シリカ1及び2の粒子径の差が小さく、2種類のシリカをブレンドすることによる分散向上効果が充分に得られない傾向がある。シリカ1のN2SAは、40m2/g以上、好ましくは50m2/g以上である。40m2/g未満であると、充分な補強性が得られず、破壊強度が低下するおそれがある。また、シリカ1のN2SAは、120m2/g未満、好ましくは100m2/g以下、より好ましくは80m2/g以下である。120m2/g以上であると、シリカ1及び2の併用による効果が充分に得られないおそれがある。シリカ2のN2SAは、120m2/g以上、好ましくは150m2/g以上である。120m2/g未満であると、シリカ1及び2の併用による効果が充分に得られないおそれがある。また、シリカ2のN2SAは、好ましくは250m2/g以下、より好ましくは220m2/g以下である。250m2/gを超えると、低燃費性や加工性が悪化する傾向がある。シリカ1及び2は、含有量が下記式を満たすことが好ましい。シリカ1の含有量×0.06≦シリカ2の含有量≦シリカ1の含有量×15シリカ2の含有量がシリカ1の含有量の0.06倍未満では、充分なゴム強度が得られない傾向がある。また、シリカ2の含有量がシリカ1の含有量の15倍を超えると、転がり抵抗が増大する傾向がある。なお、シリカ2の含有量は、シリカ1の含有量の0.3倍以上がより好ましく、0.5倍以上がさらに好ましい。また、シリカ2の含有量は、シリカ1の含有量の7倍以下がより好ましく、4倍以下がさらに好ましい。シリカ1の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは5質量部以上、より好ましくは10質量部以上、さらに好ましくは20質量部以上である。5質量部未満では、低燃費性を充分に改善できないおそれがある。また、シリカ1の含有量は、好ましくは30質量部以下、より好ましくは25質量部以下である。30質量部を超えると、低燃費性は良好であるが、破壊強度が低下する傾向がある。シリカ2の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは5質量部以上、より好ましくは10質量部以上である。5質量部未満では、充分な破壊強度が得られないおそれがある。また、シリカ2の含有量は、好ましくは20質量部以下、より好ましくは15質量部以下である。20質量部を超えると、破壊強度は良好であるが、加工性が悪化する傾向がある。シリカ1及び2の合計含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは10質量部以上、より好ましくは15質量部以上、さらに好ましくは20質量部以上である。10質量部未満であると、シリカ1及び2のブレンドによる充分な補強効果、転がり抵抗低減効果が得られないおそれがある。また、シリカ1及び2の合計含有量は、好ましくは40質量部以下、より好ましくは35質量部以下である。40質量部を超えると、ゴム組成物中において、シリカが均一に分散することが困難となり、ゴム組成物の加工性が悪化するだけでなく、転がり抵抗も増大するおそれがある。本発明のゴム組成物には、シリカとともに通常使用されるシランカップリング剤を配合することが好ましい。シランカップリング剤としては、従来からゴム工業で使用されるものであれば、とくに限定されるわけではないが、たとえば、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、ビス2-トリエトキシシリルエチルテトラスルフィド、ビス4-トリエトキシシリルブチルテトラスルフィド、ビス3-トリメトキシシリルプロピルテトラスルフィド、ビス2-トリメトキシシリルエチルテトラスルフィド、ビス4-トリメトキシシリルブチルテトラスルフィド、ビス3-トリエトキシシリルプロピルトリスルフィド、ビス2-トリエトキシシリルエチルトリスルフィド、ビス4-トリエトキシシリルブチルトリスルフィド、ビス3-トリメトキシシリルプロピルトリスルフィド、ビス2-トリメトキシシリルエチルトリスルフィド、ビス4-トリメトキシシリルブチルトリスルフィド、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィド、ビス2-トリエトキシシリルエチルジスルフィド、ビス4-トリエトキシシリルブチルジスルフィド、ビス3-トリメトキシシリルプロピルジスルフィド、ビス2-トリメトキシシリルエチルジスルフィド、ビス4-トリメトキシシリルブチルジスルフィド、3-トリメトキシシリルプロピル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、3-トリエトキシシリルプロピル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、2-トリエトキシシリルエチル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、2-トリメトキシシリルエチル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、3-トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、3-トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、3-トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、3-トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィドなどのスルフィド系、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、2-メルカプトエチルトリメトキシシラン、2-メルカプトエチルトリエトキシシランなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-2-アミノエチルアミノプロピルトリエトキシシラン、3-2-アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシランなどのグリシドキシ系、3-ニトロプロピルトリメトキシシラン、3-ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、3-クロロプロピルトリメトキシシラン、3-クロロプロピルトリエトキシシラン、2-クロロエチルトリメトキシシラン、2-クロロエチルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられ、これらのシランカップリング剤は、単独で用いても、2種以上を組み合わせて用いてもよい。シランカップリング剤の含有量は、シリカ2種以上のシリカを使用する場合は、その合計量100質量部に対して、好ましくは2質量部以上、より好ましくは5質量部以上である。2質量部未満では、シリカの分散性が悪化する傾向がある。また、シランカップリング剤の含有量は、好ましくは20質量部以下、より好ましくは15質量部以下である。20質量部を超えると、ブリードが発生しやすくなる傾向がある。本発明のゴム組成物は、粘着レジンを含むことが好ましい。上記共役ジエン系重合体とともに粘着レジンを配合することで、各性能の改善効果を相乗的に高めることができる。また、粘着レジンと、上述のシリカ1及び2とを併用することで、各性能の改善効果をさらに高めることができる。粘着レジンの具体例としては、フェノール系レジン、石油系レジンなどがあげられ、石油系レジンを好適に使用できる。石油系レジンとしては、例えば、C5系石油炭化水素を重合することで得られるものC5系石油樹脂を使用できる。ここで、C5系石油炭化水素とは、ナフサの熱分解により得られるC5留分のことをいい、具体的には、イソプレン、1,3-ペンタジエン、ジシクロペンタジエン、ピペリレンなどのジオレフィン類や2-メチル-1-ブテン、2-メチル-2-ブテン、シクロペンテンなどのモノオレフィン類があげられる。また、石油系レジンは、C5系石油炭化水素とともに、その改質のために、モノマー骨格として、スチレン、o-メチルスチレン、p-メチルスチレン、p-tert-ブチルスチレン、1,3-ジメチルスチレン、α-メチルスチレン、ビニルナフタレン、ビニルアントラセンなどの芳香族オレフィンなどを50未満重合したものであってもよい。粘着レジンの含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは0.5質量部以上、より好ましくは0.8質量部以上である。0.5質量部未満では、タイヤ製造時、良好な粘着性が得られない傾向がある。また、粘着レジンの含有量は、好ましくは3質量部以下、より好ましくは2質量部以下である。3質量部を超えると、熱老化時に硬化して割れやすくなる傾向がある。本発明のゴム組成物は、軟化剤を含有することが好ましい。軟化剤としては、例えば、パラフィンオイル、ナフテンオイル、アロマオイルなどのプロセスオイル;ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、サフラワー油、桐油などの植物油脂;などがあげられ、好ましくはプロセスオイル、より好ましくはアロマオイルである。軟化剤の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは1質量部以上、より好ましくは1.5質量部以上である。1質量部未満では、良好なゴム生地が得られず、加工性が悪化する傾向がある。また、軟化剤の含有量は、好ましくは3質量部以下、より好ましくは2質量部以下である。3質量部を超えると、良好な低燃費性が得られないおそれがある。粘着レジン及び軟化剤の合計含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは2質量部以上、より好ましくは2.5質量部以上である。2質量部未満では、良好なゴム生地が得られず、加工性が悪化する傾向がある。また、粘着レジン及び軟化剤の合計含有量は、好ましくは5質量部以下、より好ましくは3質量部以下である。5質量部を超えると、低燃費性が悪化する傾向がある。本発明のゴム組成物は、カーボンブラックを含有することが好ましい。カーボンブラックとしては、SAF、ISAF、HAF、MAF、FEF、SRF、GPF、APF、FF、CF、SCF及びECFのようなファーネスブラックファーネスカーボンブラック;アセチレンブラックアセチレンカーボンブラック;FT及びMTのようなサーマルブラックサーマルカーボンブラック;EPC、MPC及びCCのようなチャンネルブラックチャンネルカーボンブラック;グラファイトなどをあげることができる。これらは1種または2種以上組み合わせて用いることができる。カーボンブラックのヨウ素吸着量は、好ましくは48mg/g以上、より好ましくは52mg/g以上である。ヨウ素吸着量が48mg/g未満では、充分な破壊強度を得ることができないおそれがある。また、カーボンブラックのヨウ素吸着量は、好ましくは68mg/g以下、より好ましくは64mg/g以下である。ヨウ素吸着量が68mg/gを超えると、良好な低燃費性が得られないおそれがある。なお、カーボンブラックのヨウ素吸着量は、JISK6217のA法によって求められる。カーボンブラックのジブチルフタレート吸油量DBP吸油量は、好ましくは127ml/g以上、より好ましくは132ml/g以上である。DBP吸油量が127ml/g未満では、良好な破壊強度が得られないおそれがある。また、DBP吸油量は157ml/g以下、好ましくは154ml/g以下である。DBP吸油量が157ml/gを超えると、加硫ゴムの硬度が高すぎて脱型時に外傷を受けるおそれがある。なお、カーボンブラックのDBP吸油量は、JISK6217-4の測定方法によって求められる。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは20質量部以上、より好ましくは30質量部以上である。20質量部未満では、充分な補強性が得られないおそれがある。カーボンブラックの含有量は、好ましくは100質量部以下、より好ましくは60質量部以下である。100質量部を超えると、低燃費性が悪化する傾向がある。本発明のゴム組成物は、上述のゴム成分、シリカ、粘着レジン、軟化剤、カーボンブラックのほかに、タイヤ工業において一般的に使用される、ワックス、老化防止剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、加硫剤、加硫促進剤などの各種添加剤を配合することができる。本発明のゴム組成物は、工程1ゴム成分の40~75質量と、シリカと、粘着レジンとを混練りし、工程2得られた混練り物とゴム成分の残部とを混練りして得られるものであることが好ましい。工程1において、まず、上記共役ジエン系重合体を含むゴム成分の40~75質量をシリカ及び粘着レジンとともに混練りすることによって、これらを含むマトリックス混練り物の粘度を上昇させ、その後、工程2において、工程1で得られた混練り物と、ゴム成分の残部ゴム成分の25~60質量を混練りすることで、シリカを少量しか配合しない場合であっても、シリカを良好に分散させることができる。これにより、低燃費性、破壊強度及び加工性の改善効果をさらに高めることができる。工程1工程1におけるゴム成分の配合率は、全工程で使用するゴム成分の合計量を100質量として、好ましくは40質量以上、より好ましくは45質量以上、さらに好ましくは50質量以上である。40質量未満では、混練り時の発熱が高すぎて、充分に混練りできないおそれがある。また、工程1におけるゴム成分の配合率は、好ましくは75質量以下、より好ましくは65質量以下、さらに好ましくは55質量以下である。75質量を超えると、シリカを充分に分散させることができなくなり、低燃費性、破壊強度及び加工性を充分に改善できないおそれがある。工程1においては、ゴム成分、シリカ、粘着レジンとともに、カーボンブラック及び軟化剤を混練りすることが好ましい。これにより、シリカとともにカーボンブラックを良好に分散させることができる。また、これら以外に、加硫剤、加硫促進剤以外の添加剤、例えば、ワックス、老化防止剤、ステアリン酸、酸化亜鉛などについても工程1で混練りすることが好ましい。工程2工程2におけるゴム成分の配合率は、全工程で使用するゴム成分の合計量を100質量として、好ましくは25質量以上、好ましくは35質量以上、より好ましくは45質量以上である。ゴム成分の配合率が25質量未満では、シリカを充分に分散させることができず、破壊強度及び低燃費性の向上効果が充分に得られないおそれがある。また、工程2におけるゴム成分の配合率は、好ましくは60質量以下、より好ましくは55質量以下、さらに好ましくは50質量以下である。60質量をこえると、工程1における発熱量が増大し、工程1で充分に混練りできないおそれがある。なお、工程1及び2ののちに、工程3として、工程2で混練りした混練り物と、硫黄などの加硫剤、加硫促進剤を配合することが好ましい。本発明のゴム組成物は、タイヤの各部材に用いることができる。なかでも、加工性を良好に維持しつつ、低燃費性及び破壊強度を改善できるという点から、ブレーカーに好適に用いることができる。本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて各種添加剤を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でタイヤのブレーカーなどの形状に合わせて押し出し加工し、タイヤ成型機上にて通常の方法にて成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧して、本発明の空気入りタイヤを製造できる。本発明の空気入りタイヤは、乗用車用タイヤとして好適に用いることができる。実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。以下、合成、重合時に用いた各種薬品について、まとめて説明する。なお、薬品は必要に応じて定法に従い精製を行った。THF:関東化学株製無水テトラヒドロフラン水素化ナトリウム:関東化学株製ジエチルアミン:関東化学株製メチルビニルジクロロシラン:信越化学工業株製無水ヘキサン:関東化学株製スチレン:関東化学株製ブタジエン:東京化成工業株製1,3-ブタジエンTMEDA:関東化学株製テトラメチルエチレンジアミンn-ブチルリチウム溶液:関東化学株製の1.6Mn-ブチルリチウムヘキサン溶液開始剤1:FMC社製AI-200CE23-N,N-ジメチルアミノ-1-プロピルリチウムにイソプレン由来の構造単位が2単位結合した化合物下記式で表される化合物0.9M2,6-ジ-tert-ブチル-p-クレゾール:大内新興化学工業株製のノクラック200N-3-ジメチルアミノプロピルアクリルアミド:東京化成工業株製3-ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン:アヅマックス株製sec-ブチルリチウム溶液:関東化学株製1.0mol/Lシクロヘキサン:関東化学株製<変性剤1末端変性剤の作製>窒素雰囲気下、100mlメスフラスコにN-3-ジメチルアミノプロピルアクリルアミドを15.6g入れ、さらに無水ヘキサンを加え全量を100mlにして作成した。<変性剤2主鎖変性剤の作製>充分に窒素置換した2L三つ口フラスコにTHF1000mL、水素化ナトリウム13gを加え、氷水バス上で撹拌しながらジエチルアミン36.5gをゆっくり滴下した。30分撹拌後、メチルビニルジクロロシラン36gを30分かけて滴下し、2時間撹拌させた。得られた溶液を濃縮し、ろ過後、減圧蒸留精製を行い、ビスジエチルアミノメチルビニルシランを合成した。得られたビスジエチルアミノメチルビニルシラン21.4gを窒素雰囲気下で100mlメスフラスコに入れ、さらに無水ヘキサンを加え全量を100mlにした。<変性剤3末端変性剤の作製>窒素雰囲気下、100mlメスフラスコに3-ジエチルアミノプロピルトリエトキシシランを27.7g入れ、さらに無水ヘキサンを加え全量を100mlにして作製した。<共重合体の分析>下記により得られた共重合体共役ジエン系重合体の分析は以下の方法で行った。<重量平均分子量Mw及び数平均分子量Mnの測定>共重合体の重量平均分子量Mw及び数平均分子量Mnは、ゲルパーミエーションクロマトグラフGPC東ソー株製GPC-8000シリーズ、検出器:示差屈折計、カラム:東ソー株製のTSKGELSUPERMALTPOREHZ-Mによる測定値を基に標準ポリスチレン換算値として求めた。測定結果から、分子量分布Mw/Mnを算出した。<共重合体の構造同定>共重合体の構造同定スチレン含有量、ビニル含有量は、日本電子株製JNM-ECAシリーズの装置を用いて行った。測定は、重合体0.1gを15mlのトルエンに溶解させ、30mlのメタノール中にゆっくり注ぎ込んで再沈殿させたものを、減圧乾燥後に測定した。<共重合体Aの合成>充分に窒素置換した30L耐圧容器にn-ヘキサンを18L、スチレンを600g、ブタジエンを1400g、変性剤2を40mL、TMEDAを10mmol加え、40°Cに昇温した。次に、開始剤1を19ml加えた後、50°Cに昇温させ3時間撹拌した。次に、変性剤1を20mL追加し30分間撹拌を行った。反応溶液にメタノール15mL及び2,6-tert-ブチル-p-クレゾール0.1gを添加後、重合体溶液を常温で24時間蒸発させ、その後減圧乾燥をさせることで、共重合体Aを得た。なお、投入したケイ素含有ビニル化合物変性剤2は、単量体成分100gあたり0.43gであった。投入した重合開始剤開始剤1は、単量体成分100gあたり0.85mmolであった。投入した窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物変性剤1は、投入した重合開始剤に由来するアルカリ金属1molあたり、1.18molであった。<共重合体Bの合成>充分に窒素置換した30L耐圧容器にn-ヘキサンを18L、スチレンを600g、ブタジエンを1400g、変性剤2を40mL、TMEDAを10mmol加え、40°Cに昇温した。次に、開始剤1を19ml加えた後、50°Cに昇温させ3時間撹拌した。次に、変性剤1を20mL追加し30分間撹拌を行った。反応溶液にメタノール15mL及び2,6-tert-ブチル-p-クレゾール0.1gを添加後、スチームストリッピング処理によって重合体溶液から凝集体を回収し、得られた凝集体を24時間減圧乾燥させ、共重合体Bを得た。なお、投入したケイ素含有ビニル化合物変性剤2は、単量体成分100gあたり0.43gであった。投入した重合開始剤開始剤1は、単量体成分100gあたり0.85mmolであった。投入した窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物変性剤1は、投入した重合開始剤に由来するアルカリ金属1molあたり、1.18molであった。<共重合体Cの合成>変性剤120mLを変性剤320mLに変えた以外は、共重合体Aの合成と同じ処方により、共重合体Cを得た。なお、投入したケイ素含有ビニル化合物変性剤2は、単量体成分100gあたり0.32gであった。投入した重合開始剤開始剤1は、単量体成分100gあたり0.85mmolであった。投入した窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物変性剤3は、投入した重合開始剤に由来するアルカリ金属1molあたり、1.18molであった。<共重合体Dの合成>重合体溶液から凝集体を回収する際、重合体溶液を常温で24時間蒸発させ、その後減圧乾燥をさせる代わりに、スチームストリッピング処理で凝集体を回収した以外は、共重合体Cの合成と同じ処方により、共重合体Dを得た。なお、投入したケイ素含有ビニル化合物変性剤2は、単量体成分100gあたり0.32gであった。投入した重合開始剤開始剤1は、単量体成分100gあたり0.85mmolであった。投入した窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物変性剤3は、投入した重合開始剤に由来するアルカリ金属1molあたり、1.18molであった。共重合体A~Dの単量体成分などについて、表1にまとめた。以下に、実施例及び比較例で用いた各種薬品について説明する。NR:SIR20共重合体A~D変性SBR:上記方法で合成カーボンブラック:キャボットジャパン株製のN351Hヨウ素吸着量:58mg/g、DBP吸油量:137ml/100gシリカ1:デグッサ社製のウルトラジル360N2SA:50m2/gシリカ2:ローディア社製のゼオシル1205MPN2SA:200m2/gシランカップリング剤:デグッサ社製のSi75ビストリエトキシシリルプロピルジスルフィド酸化亜鉛:ハクスイテック株製のジンコックススーパーF-2平均1次粒子径:65nmステアリン酸:日油株製のステアリン酸椿老化防止剤:住友化学株製のアンチゲン6CN-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン粘着レジン:三井化学株製のハイレッツG-100アロマオイル:出光興産株製のダイアナプロセスAH-24ワックス:大内新興化学工業株製のサンノックN硫黄:軽井沢硫黄株製の粉末硫黄加硫促進剤CZ:大内新興化学工業株製のノクセラーCZN-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミド加硫促進剤DPG:大内新興化学工業株製のノクセラーDジフェニルグアニジン実施例及び比較例表2~5に示す配合内容に従い、株神戸製鋼所製の1.7Lバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の材料を150°Cの条件下で5分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、80°Cの条件下で5分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物を160°Cで20分間プレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。<評価項目及び試験方法><転がり抵抗>粘弾性スペクトロメーターVES株岩本製作所製を用いて、温度70°C、初期歪み10、動歪み2の条件下で上記加硫ゴム組成物のtanδを測定し、比較例1のtanδを100として、下記計算式により指数表示した。数値が大きいほど転がり抵抗が低く、低燃費性に優れることを示す。転がり抵抗指数=比較例1のtanδ/各配合のtanδ×100<破壊強度>上記加硫ゴム組成物を用いて3号ダンベル型ゴム試験片を作製し、JISK6251:2010加硫ゴム及び熱可塑性ゴム-引張特性の求め方に準じて引張試験を行い、破断強度TB及び破断時伸びEBを測定し、その積TB×EBを算出した。そして、比較例1を100として、下記計算式により各配合の破壊強度TB×EBを指数表示した。数値が大きいほど破壊強度に優れることを示す。破壊強度指数=各配合のTB×EB/比較例1のTB×EB×100<加工性>JISK6300-1:2001未加硫ゴム-物理特性-第1部:ムーニー粘度計による粘度及びスコーチタイムの求め方に準じて、ムーニー粘度試験機を用いて、1分間の予熱によって熱せられた130°Cの温度条件にて、小ローターを回転させ、4分間経過した時点での上記未加硫ゴム組成物のムーニー粘度ML14/130°Cを測定した。結果は指数で表し、数値が大きいほどムーニー粘度が低く、加工性が良好であり、90以上であれば問題がないレベルである。指数は次の式で求めた。加工性指数=比較例1のムーニー粘度/各配合のムーニー粘度×100凍結切削ミクロトームを用いて上記ゴム組成物の薄片を作製し、顕微鏡を用いて未分散のカーボンブラック、シリカの比率を計算した。結果は、比較例1を100として指数表示した。数値が大きいほどフィラーが良好に分散していることを示し、90以上であれば問題がないレベルである。表2~5に示すように、実施例は、特定のアミン構造を開始末端に有し、かつ、主鎖部分にケイ素含有化合物由来の構造単位を、停止末端に窒素原子及び/又はケイ素原子を含有する化合物由来の構造単位を有する共役ジエン系共重合体と、シリカとをそれぞれ特定量含んでいる為、比較例のゴム組成物に比べて低燃費性、破壊強度及び加工性がバランス良く改善された。上記共役ジエン系重合体とともに、特定の窒素吸着比表面積を有する2種のシリカを配合した実施例1等は特に良好な性能が得られており、優れた加工性を確保しながら、低燃費性及び破壊強度が大きく改善した。"