"イソプレノイド産生植物に、抗生物質、副腎皮質ホルモン、ステロイド系抗炎症剤、抗コレステロール剤、及び高血圧薬から選択される1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法。イソプレノイド産生植物に、Lovastatininsensitive1遺伝子によりコードされるペンタトリコペプチド含有タンパク質の機能の阻害、呼吸鎖関連酵素の機能の阻害、カリウムチャネル開口、及び電子伝達阻害から選択される活性を有する1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法。イソプレノイド産生植物に、IPPisomerase遺伝子発現量を減少させる活性、及び/又はHMG-CoAReductase遺伝子発現量を増加させる活性を有する1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法。増産剤が、水又は水溶性媒体に溶解又は分散させたものである、請求項1~3のいずれかに記載のポリイソプレノイドの製造方法。イソプレノイド産生植物が、パラゴムノキHeveabrasiliensis、グアユール、及びロシアンタンポポから選択されることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のポリイソプレノイドの製造方法。本発明は、前述の問題を解決し、ポリイソプレノイドの製造効率を改善することを目的とする。本発明者らは、抗生物質、副腎皮質ホルモン、ステロイド系抗炎症剤、抗コレステロール剤、及び高血圧薬から選択される1種類以上の増産剤をイソプレノイド産生植物に付着させることにより、イソプレノイドの製造効率を改善できること、Lovastatininsensitive1遺伝子によりコードされるペンタトリコペプチド含有タンパク質の機能の阻害、呼吸鎖関連酵素の機能の阻害、カリウムチャネル開口、及び電子伝達阻害から選択される活性を有する1種類以上の増産剤をイソプレノイド産生植物に付着させることにより、イソプレノイドの製造効率を改善できること、及びIPPisomerase遺伝子発現量を減少させる活性、及び/又はHMG-CoAReductase遺伝子発現量を増加させる活性を有する1種類以上の増産剤をイソプレノイド産生植物に付着させることにより、イソプレノイドの製造効率を改善できることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、イソプレノイド産生植物に、抗生物質、副腎皮質ホルモン、ステロイド系抗炎症剤、抗コレステロール剤、及び高血圧薬から選択される1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法に関する。また、本発明は、イソプレノイド産生植物に、Lovastatininsensitive1遺伝子によりコードされるペンタトリコペプチド含有タンパク質の機能の阻害、呼吸鎖関連酵素の機能の阻害、カリウムチャネル開口、及び電子伝達阻害から選択される活性を有する1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法に関する。また、本発明は、イソプレノイド産生植物に、IPPisomerase遺伝子発現量を減少させる活性、及び/又はHMG-CoAReductase遺伝子発現量を増加させる活性を有する1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法に関する。増産剤が、水又は水溶性媒体に溶解又は分散させたものであることが好ましい。イソプレノイド産生植物が、パラゴムノキ、グアユール、又は、ロシアンタンポポであることが好ましい。本発明の方法により、イソプレノイド産生植物によるポリイソプレノイド生産効率を向上させることができる。本発明は、イソプレノイド産生植物に、抗生物質、副腎皮質ホルモン、ステロイド系抗炎症剤、抗コレステロール剤、及び高血圧薬から選択される1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法に関する。また、本発明は、イソプレノイド産生植物に、Lovastatininsensitive1遺伝子によりコードされるペンタトリコペプチド含有タンパク質の機能の阻害、呼吸鎖関連酵素の機能の阻害、カリウムチャネル開口、及び電子伝達阻害から選択される活性を有する1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法に関する。また、本発明は、イソプレノイド産生植物に、IPPisomerase遺伝子発現量を減少させる活性、及び/又はHMG-CoAReductase遺伝子以下HMGR遺伝子と略発現量を増加させる活性を有する1種類以上の増産剤を付着させる工程を含む、ポリイソプレノイドの製造方法に関する。ポリイソプレノイドは、イソプレン単位C5H8で構成された重合体の総称である。ポリイソプレノイドとしては、例えばモノテルペンC10、セスキテルペンC15、ジテルペンC20、セスタテルペンC25、トリテルペンC30、テトラテルペンC40、天然ゴムなどの重合体が挙げられる。イソプレノイド産生植物としては、イソプレノイドを産生可能な植物であれば特に限定されず、例えば、パラゴムノキHeveabrasiliensis等のHevea属;ノゲシSonchusoleraceus、オニノゲシSonchusasper、ハチジョウナSonchusbrachyotus等のSonchus属;セイタカアワダチソウSolidagoaltissima、アキノキリンソウSolidagovirgaureasubsp.asiatica、ミヤマアキノキリンソウSolidagovirgaureasubsp.leipcarpa、キリガミネアキノキリンソウSolidagovirgaureasubsp.leipcarpaf.paludosa、オオアキノキリンソウSolidagovirgaureasubsp.gigantea、オオアワダチソウSolidagogiganteaAit.var.leiophyllaFernald等のSolidago属;ヒマワリHelianthusannuus、シロタエヒマワリHelianthusargophyllus、ヘリアンサスアトロルベンスHelianthusatrorubens、ヒメヒマワリHelianthusdebilis、コヒマワリHelianthusdecapetalus、ジャイアントサンフラワーHelianthusgiganteus等のHelianthus属;タンポポTaraxacum、エゾタンポポTaraxacumvenustumH.Koidz、シナノタンポポTaraxacumhondoenseNakai、カントウタンポポTaraxacumplatycarpumDahlst、カンサイタンポポTaraxacumjaponicum、セイヨウタンポポTaraxacumofficinaleWeber、ロシアンタンポポTaraxacumkoksaghyz等のTaraxacum属;イチジクFicuscarica、インドゴムノキFicuselastica、オオイタビFicuspumilaL.、イヌビワFicuserectaThumb.、ホソバムクイヌビワFicusampelasBurm.f.、コウトウイヌビワFicusbenguetensisMerr.、ムクイヌビワFicusirisanaElm.、ガジュマルFicusmicrocarpaL.f.、オオバイヌビワFicussepticaBurm.f.、ベンガルボダイジュFicusbenghalensis等のFicus属;グアユールParheniumargentatum、レタスLactucaserriola、ベンガルボダイジュ等が挙げられる。なかでも、パラゴムノキHeveabrasiliensis等のHevea属、グアユールParheniumargentatum等のParhenium属、ヒマワリHelianthusannuus等のHelianthus属、ロシアンタンポポTaraxacumkoksaghyz等のTaraxacum属から選択される植物であることが好ましい。増産剤は、抗生物質、副腎皮質ホルモン、ステロイド系抗炎症剤、抗コレステロール剤、及び高血圧薬、或いは/及び、Lovastatininsensitive1遺伝子によりコードされるペンタトリコペプチド含有タンパク質の機能の阻害、呼吸鎖関連酵素の機能の阻害、カリウムチャネル開口、及び電子伝達阻害、から選択される1つ以上の活性を有する1種類以上の物質、或いは/及び、IPPisomerase遺伝子発現量を減少させる、或いは/及びHMGR遺伝子を活性化させる物質1種類以上の物質から選択される。イソプレノイドはメバロン酸経路と非メバロン酸経路の2種の経路により合成されることが一般に良く知られている。これらの経路は、ミトコンドリアにある呼吸鎖複合体の調節により制御を受けるという理由で、増産剤としては、Lovastatininsensitive1遺伝子によりコードされるペンタトリコペプチド含有タンパク質の機能の阻害活性、呼吸鎖関連酵素の機能の阻害、カリウムチャネル開口、又は電子伝達阻害から選択される1つ以上の活性を有することがより好ましい。或いは、メバロン酸経路における主要酵素を制御するという理由で、或いは/及びHMGR遺伝子を活性化させる物質1種類以上の物質から選択されることがより好ましい。抗生物質とは、微生物が産生し、ほかの微生物の増殖を抑制する物質のことをいう。抗生物質の具体例としては、アンチマイシン、アンホテリシン、フォスミドマイシンが挙げられる。この中でも、呼吸鎖複合体阻害剤であるという理由でアンチマイシンが好ましい。アンチマイシンとしては、アンチマイシンAが好ましく、アンチマイシンAのタイプはA1であってもよく、A3であってもよい。副腎皮質ホルモン、或いは/及びステロイド系抗炎症剤は、メバロン酸経路におけるHMGR-CoA還元酵素のはたらきを阻害するという理由で増産剤として好ましい。副腎皮質ホルモン、或いは/及びステロイド系抗炎症剤としては、ハイドロコルチゾン、グルココルチコイド、フルドロコチゾン、プロドニゾロン、デキサメタゾン等が挙げられる。抗コレステロール剤としては、スタチン系薬剤、例えばロバスタチン、メバスタチン、アトルバスタチン、シンバスタチン、ピタバスタチン、プラバスタチン、フルバスタチンが挙げられる。高血圧薬としては、ロテニン等が挙げられる。上記の増産剤に加えて、抗真菌剤としてロダニン-3-酢酸、呼吸鎖複合体IおよびIII阻害剤としてアラキドン酸、呼吸鎖IV阻害剤としてシアン酸塩、起炎物質としてカプサイシン、呼吸阻害剤としてアジ化合物アジ化ナトリウム等、呼吸鎖複合体I阻害剤としてアミタール、電子伝達阻害剤として硫化ナトリウム、呼吸鎖複合体III阻害剤としてn-ヘプチルヒドロキシキノリン-N-オキシド、電子伝達阻害剤として2,3-ジメルカプトプロパノールが挙げられる。これらは、単独で用いても、2つ以上を併用しても構わない。増産剤は、水又は水溶性媒体に溶解又は分散させて使用されることが好ましい。水又は水溶性媒体に溶解又は分散させることにより、増産剤を植物に対して効果的に作用させることができる。具体的には、増産剤は、少量の水溶性媒体に溶かし、さらに水で希釈してから使用されることが好ましい。増産剤を溶解又は分散させるための水溶性媒体としては、エタノール、メタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール類、アセトン、エチルメチルケトン等のケトン類、ジメチルスルホキシド等が挙げられる。水溶性媒体/水溶性媒体水の希釈率は、1/100~1/1000であることが好ましく、1/200~1/800であることがより好ましく、1/350~1/650であることがさらに好ましい。これより水の量が多いと必要な増産剤の濃度を得ることが難しくなる。他方、これより水の量が少ないと、水溶性媒体が、イソプレノイド産生植物に対し悪影響を及ぼす傾向がある。植物に付着させる増産剤の濃度としては、0.1~20μmol/Lであることが好ましく、0.5~15μmol/Lであることがより好ましく、1~10μmol/Lであることがさらに好ましく、1.5~4.5μmol/Lであることがさらにより好ましい。この様に設定することで、ポリイソプレノイド合成効率を上げさせると共に、不必要に高濃度としてコストを増大させてしまうことを防ぐことができる。また、植物に付着させる増産剤の植物あたりの量は、0.1~10000μmolであることが好ましく、1~5000μmolであることがより好ましく、10~1000μmolであることがさらに好ましく、50~500μmolであることが特に好ましい。増産剤のイソプレノイド産生植物への付着工程の前に、イソプレノイド産生植物のコルク層を剥離し、剥離した部分に増産剤を付着させることが好ましい。イソプレノイド産生植物の表面は堅いコルク層で覆われているため、コルク層を剥離して、コルク層の内側にある組織に増産剤が到達しやすくすることにより、増産効果を高めることができる。コルク層とは、イソプレノイド産生植物の外樹皮に位置し、乳管細胞および乳管細胞形成組織よりも外側に存在する層をいう。剥離される幹又は茎の一部分としては、該部分に増産剤を付着させることによりイソプレノイドの増産効果が得られる部分であれば特に限定されるものではないが、タッピングによりラテックスを回収する部分の近傍部分であることが好ましい。また、剥離する部分の厚さは、乳管細胞および乳管細胞形成組織を傷つけずにコルク層を剥離する厚さであれば、特に限定されるものではないが、例えば、0.1~10mm、好ましくは0.5~8mm、更に好ましくは、3~6mmであることが好ましい。コルク層を剥離する方法は、特に限定されるものではなく、樹皮等の剥離に通常用いられる方法を用いて行うことができる。例えば、ナイフ等を用いて幹又は茎の一部分に傷をつけてコルク層を剥離する方法が挙げられる。また、剥離を行う時期、剥離を行う部分の数は、イソプレノイドの増産効果が得られれば特に限定されるものではなく、ラテックス増産剤の有効成分の種類や濃度、付着方法、植物の樹齢や種類等を考慮して適宜決定することができる。コルク層を剥離した後、植物への増産剤の付着時期は、コルク層を剥離した部分を介して増産剤が植物に作用できる時期であれば、特に限定されるものではないが、コルク層の剥離の後、5年以内であることが好ましく、1年であることがより好ましく、半年以内であることがさらに好ましく、1ヶ月以内であることが特に好ましい。コルク層の剥離の後、上記期間内に増産剤の付着を行えば、コルク層が再生する前に増産剤を作用させられるので、再生したコルク層により増産剤の組織への到達が妨げられるという事態を回避することができる。増産剤の付着部位としては、イソプレノイド産生植物の幹、茎、根が挙げられる。このなかでも、イソプレノイドを産生する乳管組織が多いという理由で、茎や幹に付着することが好ましい。付着方法は、イソプレノイド産生植物の幹、茎、根に直接付着させることができる方法であれば特に限定されないが、例えば、上述のように水又は水溶性媒体に溶解又は分散させたものを、刷毛等を用いて直接幹、茎、根に塗布してもよく、スプレーなどを用いて噴霧してもよい。上記の増産剤と共に、植物生長ホルモンを併用することも可能である。植物生長ホルモンとしては、エチレン、ジャスモン酸又はその誘導体などが挙げられる。エチレンに代えて、エチレン発生剤であるエテホンEthephon、2-クロロエチルホスホン酸を使用することもできる。エテホンとしては、10Ethrel溶液が挙げられる。ジャスモン酸又はその誘導体は、下記一般式Iで表される化合物であることが好ましい。式中、R1は炭化水素基であり、R2は水素原子又は炭化水素基である植物に付着させる植物生長ホルモンの濃度としては、例えば、有効成分としてプロヒドロジャスモンを用いた場合には、0.05w/v以上であることが好ましく、0.05~0.1w/vであることがより好ましい。植物生長ホルモンの、イソプレノイド産生植物への付着時期は、植物生長ホルモンが植物に作用できる時期であれば、特に限定されるものではないが、植物において乳管が形成される数ヶ月~1年程度で十分である。イソプレノイドは、イソプレノイド産生植物にナイフ等を用いて溝状に傷をつけてタッピング、切断された乳管からの流出物として回収することができる。本発明の方法で製造されるポリイソプレノイドの重量平均分子量Mwは、1000以上であることが好ましく、10000以上であることがより好ましく、100000以上であることがさらに好ましく、1000000以上であることが最も好ましい。1000未満では、ゴムとして利用しにくい傾向がある。上記重量平均分子量の上限は、特に限定されない。重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフGPCによる測定値をもとに標準ポリスチレン換算等の値により求めることができる。本発明の方法で製造されるポリイソプレノイドに含まれるイソプレンユニット中の1,4-シス構造の含有量は、10モル以上であることが好ましく、30モル以上であることがより好ましく、60モル以上であることがさらに好ましく、90モル以上であることがさらにより好ましく、98モル以上であることが最も好ましい。1,4-シス構造の含有量の上限は特に限定されない。1,4-シス構造の含有量は、NMRにより測定することができる。以下に実施例を示して本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。調製例1増産剤の調製抗真菌性抗生物質であり、Lovastatininsensitive1遺伝子によりコードされるペンタトリコペプチド含有タンパク質の機能の阻害作用のあるアンチマイシンASantaCruzBiotechnologyInc.製、有効成分90以上10mgをエタノール18.2ccに溶解し1mmol/Lとした。更に、これを水で100倍~1000倍に希釈した。実施例1~3増産剤の幹表面への塗布樹齢10年目のパラゴムノキを、1つの増産剤につき15本選択し、ナイフを用いて、幹の一部分の、表面から5mmの厚さのコルク層を剥離した。その後、1ヶ月に1回剥離を繰り返し行った。コルク層の剥離を最初に行ってから2週間後に、調製例1で調製した3種類の濃度の増産剤を、15本のパラゴムノキに付着させた。付着は、幹表面に、0.1ml/cm2の濃度で、1つの植物あたりの増産剤の付着量が100μmolとなるように、刷毛を用いて塗布により行った。その後、2週間に1回塗布を繰り返し行った。各15本中の5本について、増産剤の塗布を最初に行ってから2日後に、タッピングを行い、ラテックスから回収されたゴム量を測定した。なお、タッピングは2日おきに3ヶ月間実施し、増産剤の塗布は、回収を行った3ヶ月間継続した。各パラゴムノキの3ヶ月間のゴム量の合計量を測定し、5本のパラゴムノキの平均値を、回収されたゴム量とした。比較例1増産剤の代わりに、アンチマイシンAを含まないエタノール20ccに水を加え、500倍に希釈して1Lとしたものを、コントロール増産剤として樹齢10年目のパラゴムノキ5本に塗布した以外は、実施例1~3と同様の操作を行い、生産されたゴムの合計量を測定した。実施例4~6エチレン発生剤の、増産剤との併用実施例1~3と同様の方法でパラゴムノキに増産剤を塗布した。増産剤の塗布を最初に行ってから4週間後に、増産剤を塗布したパラゴムノキから5本を選択し、エチレン発生剤として、エテホン10Ethrel溶液を付着させた。エテホンの付着は、タッピングされた組織に、0.01g/木となるよう塗布により行った。その後、30日に1回、塗布を繰り返し行った。パラゴムノキ5本について、増産剤の塗布を最初に行ってから2日後に、タッピングを行い、ラテックスから回収されたゴム量を測定した。なお、タッピングは2日おきに3ヶ月間実施し、上記増産剤の塗布は、回収を行った3ヶ月間継続した。各パラゴムノキの3ヶ月間のゴム量の合計量を測定し、5本のパラゴムノキの平均値を、回収されたゴム量とした。比較例2増産剤の代わりに、アンチマイシンAを含まないエタノール20ccに水を加えて500倍に希釈して1Lとしたものを、コントロール増産剤として樹齢10年目のパラゴムノキ5本に塗布した以外は、実施例4~6と同様の操作を行い、生産されたゴムの合計量を測定した。調製例2ジャスモン酸類溶液の調製プロヒドロジャスモンを有効成分とするジャスモン酸類溶液を調製した。具体的には、ジャスモメート液剤明治製菓株式会社製を、1のカルボキシメチルセルロースcarboxymethylcellulose。以下、CMCというの溶液を用いて希釈し、50倍希釈溶液0.1プロヒドロジャスモン溶液を調製した。なお、ジャスモメート液剤の組成は、以下の通りである;5プロヒドロジャスモン、331-プロパノール、30界面活性剤、及び32水。実施例7~9ジャスモン酸類溶液及びエチレン発生剤の、増産剤との併用増産剤と同時に、上記ジャスモン酸類溶液を0.1ml/cm2となるように併せて塗布した以外は、実施例4~6と同様の方法で、増産剤の塗布、及びエテホンの付着を行った。各5本について、増産剤の塗布を最初に行ってから2日後に、タッピングを行い、ラテックスから回収されたゴム量を測定した。なお、タッピングは2日おきに3ヶ月間実施し、上記増産剤の塗布は、回収を行った3ヶ月間継続した。各パラゴムノキの3ヶ月間のゴム量の合計量を測定し、5本のパラゴムノキの平均値を、回収されたゴム量とした。比較例3増産剤を塗布しない以外は、実施例7~9と同様の方法で、ジャスモン酸類溶液を塗布し、エテホンの付着を行い、生産されたゴムの合計量を測定した。実施例1~9及び比較例2~3で得られたゴムの合計量を、比較例1で得られた合計量を100とした指数に換算した。その結果を表1に示す。実施例1~9及び比較例1~3で得られたゴムの重量平均分子量Mw、ポリスチレン換算を、下記1~7の条件で、ゲルパーミエーションクロマトグラフGPC法により測定した。1装置:東ソー社製HLC-80202分離カラム:東ソー社製GMH-XL3測定温度:40°C4キャリア:テトラヒドロフラン5流量:0.6mL/分6検出器:示差屈折、UV215nm7分子量標準:標準ポリイソプレン、標準ポリスチレン測定結果を表1に示す。表1の結果より、ポリイソプレノイド増産剤により、従来技術に比較して、効率的にポリイソプレノイドを増産できることが確認できた。また、高い分子量のポリイソプレノイドを得られることが確認できた。更に、従来公知の植物生長ホルモンであるエチレンやジャスモン酸類との併用でも良好な結果が得られた。更に、上記実施例及び比較例に記載の木の幹から、細胞を取り出し、遺伝子の発現をRT-PCRReverseTranscriptionPolymeraseChainReactionにより解析して比較した。その結果より、アンチマイシンAが、IPPisomerase遺伝子発現量を減少させ、またHMG-CoAReductase遺伝子発現量を増加させていることがわかった。"