"複数の光ファイバ心線を含む光ケーブルであって、前記複数の光ファイバ心線を収容するチューブと、前記チューブを被覆する外被と、前記チューブと前記外被との間に配置された抗張力体と、を備え、前記チューブの曲げ剛性は、900Nmm2以上6000Nmm2以下であり、前記チューブ内の空隙率は、50以上である、ことを特徴とする光ケーブル。前記外被の曲げ剛性に対する前記チューブの曲げ剛性の比は、1.1以上150以下である、ことを特徴とする請求項1に記載の光ケーブル。前記抗張力体と前記外被との間に配置された電磁シールド層をさらに備える、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の光ケーブル。前記チューブの外側に配置された電線をさらに備える、ことを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の光ケーブル。前記複数の光ファイバ心線のそれぞれの開口数は、0.25以上0.45以下である、ことを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光ケーブル。前記複数の光ファイバ心線のそれぞれのコア径が60μm以上100μm以下であることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の光ケーブル。ところで、上述したような光ケーブルに側圧が加えられると、その内部に収容された光ファイバ心線にも側圧が伝わる結果、伝送ロスが生じる。特に、複数本の光ファイバ心線が比較的狭い空間に収容されている場合には、光ファイバ心線同士が交差して押し合う結果、側圧に起因した伝送ロスが増大する。そのような問題を解決するためには、例えば、光ファイバ心線を収容するチューブや外被の曲げ剛性を高くすることが考えられるが、それらの曲げ剛性を高くしすぎると、光ケーブルが曲がり難くなり、取り扱いが困難になる。家屋内で機器間をつなぐなどのために使用される光ケーブルでは、光ケーブルが物に挟まれたり踏まれるなどして側圧を受けることがある。また、小さな曲げ半径で曲げて使用されることがある。それらの場合に伝送ロスが増加したり、取り扱い困難とならないことが要求される。本発明は、そのような事情に鑑みてなされたものであり、側圧に起因した伝送ロスの増加を抑制可能であると共に取り扱いが容易な光ケーブルを提供することを課題とする。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、光ファイバ心線を収容するチューブの曲げ剛性を所定範囲とすると共に、そのチューブ内の空隙率を所定値以上とすることにより、側圧に起因した伝送ロスの増加を抑制しつつ取り扱いを容易化することが可能であることを見出した。本発明は、そのような知見に基づいて更なる研究を重ねた結果になされたものである。すなわち、本発明に係る光ケーブルは、上記課題を解決するために、複数の光ファイバ心線を含む光ケーブルであって、複数の光ファイバ心線を収容するチューブと、チューブを被覆する外被と、チューブと外被との間に配置された抗張力体と、を備え、チューブの曲げ剛性は、900Nmm2以上6000Nmm2以下であり、チューブ内の空隙率は、50以上であることを特徴とする。この光ケーブルにおいては、チューブの曲げ剛性が900Nmm2以上であるので、光ケーブルに加えられた側圧がチューブに収容された光ファイバ心線に伝わることを抑制できる。また、チューブ内の空隙率が50以上であるのですなわち、チューブの半分以上が空隙であるので、光ファイバ心線同士が交差して押し合うことが抑制される。その結果、側圧に起因した伝送ロスの増加を抑制することができる。また、この光ケーブルにおいては、チューブの曲げ剛性が6000Nmm2以下であるので、光ケーブルが曲がり難くなることが避けられ、取り扱いが容易となる。なお、曲げ剛性率Dは、チューブのヤング率をGとし、チューブの断面二次モーメントをIとしたとき、D=GIなる式で表される。チューブの断面二次モーメントIは、チューブの外径をRo、内径をRiとしたとき、I=πRo4-Ri4/64である。なお、ここでのチューブ内の空隙率とは、光ケーブルの光軸に直交する方向における断面において、チューブの内部の断面積をSc、光ファイバ心線の断面積をSf、光ファイバ心線の本数をNとしたとき、[Sc-Sf×N/Sc]×100によって表されるものである。ここで、本発明に係る光ケーブルにおいては、外被の曲げ剛性に対するチューブの曲げ剛性の比は、1.1以上150以下であるものとすることができ、14以上が好ましい。このように外被の曲げ剛性をチューブの曲げ剛性よりも小さくすることにより、光ケーブルが曲げ易くなり、取り扱いがより容易となる。また、本発明に係る光ケーブルは、抗張力体と外被との間に設けられた電磁シールド層をさらに備えることができる。この場合、光/電気変換や電気/光変換を行う機器に外部からの電磁ノイズが与える影響を低減することができる。また、本発明に係る光ケーブルは、チューブの外側に配置された電線をさらに備えることができる。この場合、この電線を用いて電気信号を伝送することが可能となる。また、電線がチューブの外側に配置されるので、光ケーブルに側圧が加わっても、電線が光ファイバ心線を押すことがないので、伝送ロスの増加が抑制される。また、本発明に係る光ケーブルにおいては、複数の光ファイバ心線のそれぞれの開口数は、0.25以上0.45以下であるものとすることができる。この場合には、当該光ケーブルがVCSELやPDへの接続に適したものとなる。さらに、本発明に係る光ケーブルにおいては、複数の光ファイバ心線のそれぞれのコア径が60μm以上100μm以下であることものとすることができる。本発明によれば、側圧に起因した伝送ロスの増加を抑制可能であると共に取り扱いが容易な光ケーブルを提供することができる。以下、本発明に係る光ケーブルの一実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、図面の説明において、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、図面における各部の寸法比率は、実際のものとは異なる場合がある。[第1実施形態]図1は、本発明に係る光ケーブルの第1実施形態の構成を示す断面図である。図1における断面は、光軸に直交する面に沿ってとられた断面である。図1に示されるように、光ケーブル1は、複数ここでは4本の光ファイバ心線10を含んでいる。光ケーブル1においては、上りの光信号と下りの光信号とを異なる光ファイバ心線10を用いて伝搬させることができる。つまり、光ケーブル1においては、2本の光ファイバ心線10によって1つのチャンネルを構成することができる。この場合、光ファイバ心線10の本数は2の倍数本である。光ファイバ心線10のそれぞれの開口数は、例えば、0.25以上0.45以下程度である。光ファイバ心線10の開口数をこの範囲とすれば、光ケーブル1がVCSELやPDへの接続に適したものとなる。光ファイバ心線10において、コア径は60μm~100μmであるのが好適である。コア径が小さくなると、コネクタとの接続の際に光軸ずれに因るロス増加が大きくなるので、コア径は60μm以上であるのが好ましい。クラッド径は一般の光ファイバのクラッド径と同じ125μmであれば、通常のコネクタに接続することが可能となる。クラッド径を125μmとすると、必要なクラッドの径方向の厚さを考慮して、コア径は100μm以下であるのが好ましい。光ファイバ心線10において、ガラス部分の径は125μm以下であるのが好適である。光ファイバのガラス部分の径が大きくなると、光ファイバは折り曲げたときに破断し易くなる。ガラス部分の径が125μm以下であれば、光ファイバは破断し難い。クラッド径125μmのHPCFは、同クラッド径のAGFと比べて破断耐性に優れる。直径4.2mmの光ケーブルを曲率半径2mmで折り曲げる場合、ケーブルに含まれる光ファイバ心線がクラッド径125μmのAGFであれば1ヶ月以内に折れてしまうが、ガラスコア径80μmのHPCFは1ヶ月以上折れない。この点で、本発明の光ファイバがHPCFであることが好ましい。光ケーブル1は、複数の光ファイバ心線10を一括して収容するチューブ20を備えている。チューブ20内の空間は、断面が略円形状である。光ファイバ心線10は、その空間に配置されている。チューブ20内の空隙率は、50以上であるすなわち、チューブ20内の空間の半分以上が光ファイバ心線がない空隙21である。ここでのチューブ20内の空隙率とは、チューブ20内の空間の断面積をSc、光ファイバ心線10の断面積をSf、光ファイバ心線10の本数をNとしたとき、[Sc-Sf×N/Sc]×100で求められる。チューブ20の曲げ剛性は、900Nmm2以上6000Nmm2以下の範囲である。チューブ20の内径は、例えば0.5mm以上2mm以下程度である。チューブ20の外径は、例えば1mm以上3mm以下程度である。このようなチューブ20は、例えば、PBTやPOM等のエンジニアリングプラスチック、ETFEやPTFEやPFA等のフッ素樹脂、或いはPVC等から、その曲げ剛性が上記の範囲となるように選んで構成することができる。光ケーブル1は、チューブ20を被覆する外被30をさらに備えている。外被30の曲げ剛性は、チューブ20の曲げ剛性よりも小さい。外被30の曲げ剛性に対するチューブ20の曲げ剛性の比すなわち、チューブ20の曲げ剛性/外被30の曲げ剛性は、例えば、1.1以上150以下程度である。このように、外被30の曲げ剛性をチューブ20の曲げ剛性よりも小さくすることにより、光ケーブル1が曲げ易くなり、取り扱いが容易となる。光ケーブル1は、チューブ20と外被30との間に配置された抗張力体40をさらに備えている。抗張力体40は、例えばケブラ等の抗張力繊維から構成することができる。このように抗張力体40を設けることにより、光ケーブル1をコネクタに好適に取り付けることが可能となる。すなわち、抗張力体40をコネクタに固定しつつ光ケーブル1をコネクタに取り付けることによって、光ケーブル1が引っ張られたときの引っ張り力に抗張力体40が耐え、光ケーブル1とコネクタとの接続が維持される。光ケーブル1は、外被30と抗張力体40との間に配置された電磁シールド層50をさらに備えている。電磁シールド層50は、例えば、金属線を編組して構成することができる。電磁シールド層50を金属線の編組により構成する際には、芯となる部分が必要となるが、光ケーブル1においては、チューブ20をその芯として用いることができる。このように電磁シールド層50を設けることによって、例えばコネクタ内部の光/電気変換や電気/光変換を行う機器からの電磁ノイズが光信号に与える影響を低減することができる。なお、光ケーブル1においては、光ケーブル1のコネクタ付けする部分にのみ電磁シールド層50を設けることも可能であるが、その部分が予め決められていない場合があることから、光ケーブル1の全長にわたって電磁シールド層50を設ける方が光ケーブル1の製造が容易である。[第2実施形態]図2は、本発明に係る光ケーブルの第2実施形態の構成を示す断面図である。図2における断面は、光軸に直交する面に沿ってとられた断面である。図2に示されるように、光ケーブル2は、複数本ここでは9本の電線61及び複数本ここでは4本のフィラー70をさらに備える点で、第1実施形態に係る光ケーブル1と相違している。電線61は、チューブ20の外側に配置されている。より具体的には、電線61は、チューブ20と電磁シールド層50との間電磁シールド層50がない場合はチューブ20と外被30との間において、チューブ20の外面に沿って配列されている。このように、電線61をチューブ20の外側に配置すれば、光ケーブル2に側圧が加わっても電線61が光ファイバ心線10を押すことがないので、伝送ロスの増加が抑制される。電線61は、例えば、金属線の周囲に絶縁層を設けて構成されるものであり、給電線や低速信号線として用いることができる。フィラー70は、チューブ20の外側に配置されている。より具体的には、フィラー70は、チューブ20と電磁シールド層50との間電磁シールド層50がない場合はチューブ20と外被30との間において、チューブ20の外面に沿って配列されている。フィラー70の外径と電線61との外径とは略同一である。光ケーブル2においては、抗張力体40は、チューブ20と電磁シールド層50との間において電線61及びフィラー70の隙間を埋めるように設けられている。[第3実施形態]図3は、本発明に係る光ケーブルの第3実施形態の構成を示す断面図である。図3における断面は、光軸に直交する面に沿ってとられた断面である。図3に示されるように、光ケーブル4は、光ファイバ心線10に代えて光ファイバテープ心線14を備える点で、第1実施形態に係る光ケーブル1と相違している。光ファイバテープ心線14は、光ファイバ心線10と同様に、チューブ20に収容されている。光ファイバテープ心線14は、複数例えば2の倍数本、ここでは4本の光ファイバ心線が並列配置されて一体化されたものである。光ファイバテープ心線14を構成する各光ファイバ心線の開口数は、例えば、0.25以上0.45以下程度である。以上説明したように、第1~3実施形態に係る光ケーブル1,2,4においては、チューブ20の曲げ剛性が900Nmm2以上であるので、光ケーブル1,2,4に加えられた側圧がチューブ20に収容された光ファイバ心線10に伝わることを抑制できる。また、チューブ20内の空隙率が50以上であるので、光ファイバ心線10同士が交差して押し合うことが抑制される。その結果、側圧に起因した伝送ロスの増加を抑制することができる。また、これらの光ケーブル1,2,4においては、チューブ20の曲げ剛性が6000Nmm2以下であるので、光ケーブル1,2,4が曲がり難くなることが避けられ、取り扱いが容易となる。以上の実施形態は、本発明に係る光ケーブルの一実施形態を説明したものである。したがって、本発明に係る光ケーブルは、上述した光ケーブル1,2,4に限定されない。本発明に係る光ケーブルは、特許請求の範囲に記された各請求項の要旨を変更しない範囲において、上述した光ケーブル1,2,4を任意に変形したものとすることができる。例えば、第1,2実施形態に係る光ケーブル1,2においても、光ファイバ心線10に代えて光ファイバテープ心線14を適用することができる。以下、図4,5を参照して、本発明に係る光ケーブルの実施例、及び比較例の特性について説明する。図4に示される実施例1~9は、図1に示された光ケーブル1と同様の構成を有する光ケーブルである。図5に示される比較例1~5は、図1に示された光ケーブル1において、チューブ20の曲げ剛性や空隙率が上述した範囲でない場合の光ケーブルである。図4,5の曲げ剛性は、実施例及び比較例のチューブの曲げ剛性を示している。図4,5のファイバの種類において、HPCFは、コアがガラスからなると共にクラッドがプラスチックからなる光ファイバを示し、AGFは、コア及びクラッドの両方がガラスからなる光ファイバを示している。図4,5の光ファイバ心線径はクラッドの外に樹脂が被覆された光ファイバ心線の径である。また、図4,5の側圧特性とは、光ケーブルに側圧を加えたときの伝送ロス[dB]の値を示している。より具体的には、図4,5の側圧特性は、底面の幅が25mm、側面が曲面その断面が半径5mmの半円の試験用プレートを用いて、実施例及び比較例に係る光ケーブルに試験用プレートの側面を当てて1000Nの荷重側圧を与えたときの伝送ロスの値を示している。ここでは、例えば、伝送ロスが1.0dB未満であるときに良好合格であるとする。さらに、図4,5の許容曲げ半径とは、実施例及び比較例に係る光ケーブルを曲げたときに元に戻らない最小の曲げ半径の判定結果を示しており、その曲げ半径が15cm未満であるときに○優良と判定し、15cm以上30cm未満であるときに△合格と判定し、30cm以上であるときに×不可と判定した。図4に示されるように、チューブの曲げ剛性が900Nmm2以上6000Nmm2以下の範囲であり、且つ、チューブ内の空隙率が50以上である実施例1~9においては、側圧特性伝送ロスが1dB未満と良好であり、許容曲げ半径も○又は△であり良好であった。実施例1~9において側圧特性が良好であるのは、曲げ剛性が比較的大きいチューブに空隙を十分に確保したことにより、側圧が光ファイバ心線に伝わりにくくなると共にチューブ内で光ファイバ心線が互いに押し合う状態にならないためであると考えられる。以上の結果から、実施例1~9によれば、側圧に起因した伝送ロスの増加が抑制されると共に、曲げ易く取り扱いが容易となることが確認された。これに対して、図5に示されるように、チューブの曲げ剛性が900Nmm2未満であり、且つ、チューブ内の空隙率が50以上である比較例1,2においては、許容曲げ半径は○と良好であるものの、側圧特性伝送ロスが1dB以上と良好でなかった。これは、チューブの曲げ剛性が小さすぎるためであると考えられる。一方、チューブの曲げ剛性が6000Nmm2よりも大きく、且つ、チューブ内の空隙率が50以上である比較例3においては、側圧特性伝送ロスは1dB未満と良好であるものの、許容曲げ半径が×と良好でなく取り扱いにくかった。これは、チューブの曲げ剛性が大きすぎるためであると考えられる。他方、チューブの曲げ剛性が900Nmm2であり、且つ、チューブの空隙率が50未満である比較例4においては、許容曲げ半径は○と良好であるものの、側圧特性伝送ロスが1dB以上と良好でなかった。これは、チューブ内の空隙が十分でなく、光ファイバ心線が互いに押し合う状態であったためであると考えられる。以上のことから、チューブの曲げ剛性、或いはチューブ内の空隙率が上記の範囲内でない比較例1~4にあっては、側圧に起因した伝送ロスの増加の抑制と、取り扱いの容易性とを両立することができないことが確認された。"