窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質を使い、プラズマを発生させ、装置内に発生させた負の電荷の電子と、負の電荷の電子を衝突させ、前記電子の反発クーロン力及び水蒸気爆発を利用し、ピストンやフライホイールを作動させ、自動車などのエンジンを駆動させる手段として使用するプラズマ装置。なお、物質は、前記物質に限ることなく、電離によりプラズマになる気体であれば任意のものを用いることができる。請求項1記載のプラズマ装置において、正の電荷のイオンと正の電荷のイオンを衝突させ、前記イオンの反発を利用し、ピストンやフライホイールを作動させ、自動車などのエンジンを駆動させる手段として使用するプラズマ装置。請求項1記載のプラズマ装置のプラズマ発射口において、前記電子の衝突の制度を上げるため、マイクロ波を発射するアンテナと、発生したマイクロ波により電磁石として機能するコイルを内蔵して、磁界を手段として利用し、電子誘導を実施するプラズマ発射装置。請求項1記載のプラズマ装置において、フライホイールに代えてブランケットを備えたプラズマ装置。ブランケットを回転させ、コリオリの力を利用して球体のプラズマをブランケットの中心部に発生させる。球体のプラズマが発する磁場で、電子の動きを制御する。前記、球体のプラズマの熱と電子を利用して発電するプラズマ装置。なお、従来の核融合発電で発生する超高密度プラズマでも用いることができる。なお、従来の核融合発電で発生する超高密度プラズマの場合は、磁場と電子量の影響が多く、電子の回転する速度が速いため、ブランケットを回転させなくてもプラズマは、ブランケットの中心部で回転して球体になる。請求項4記載のプラズマ装置において、プラズマ発射口から、窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質と砂鉄、スズ、金の群より選択される物質を混合し、電離してプラズマを発生させるプラズマ装置。なお、物質は、前記物質に限ることなく、粉末状の物質であれば任意のものを用いることができる。請求項4記載のプラズマ装置において、装置内をカソードとアノードとして機能させ、プラズマ発射口から発生するプラズマの熱を利用し、カソードを加熱して、熱電子を放出させ、負の電子をアノードに向かって進行させて、マグネトロンと同様の効果を実施してマイクロ波を発生させ本発明のプラズマ発生に再利用する装置。なお磁場の影響を与えるためフェライト磁石を利用して、負の電子をフレミングの法則で装置の空間を周回させる。請求項4記載のプラズマ装置において、気体注入口から窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される気体を送り、プラズマ発射口からプラズマを発生させ、ブランケット中央部にプラズマ球を形成し、プラズマ球から発せられる電子を電子入力コイルに帯電させ、蓄電池に電子を送り、蓄電池を充電する装置。請求項4記載のプラズマ装置において、プラズマ球によって熱せられたブランケットで循環液を加熱し、加熱された循環液を、循環ポンプを移動手段としてターボタービンに送り、循環液を回転手段としてターボタービンを回転させて、電力に変換する装置。本発明のプラズマ装置において、フライホイールに代えてシリンダーに設けた噴射装置から水をシリンダー内に噴射し、プラズマ発射口からプラズマを発生させ、プラズマの熱で水を水蒸気爆発させて、ピストンを移動させ、コンロッドを駆動する装置。請求項9記載のプラズマ装置において、プラズマ発射口を設けたピストンを平行に配置して、装置に設けた噴射装置から水を装置内に噴射し、プラズマ発射口を設けたピストンのプラズマ発射口からプラズマを発生させ、プラズマの熱で水を水蒸気爆発させて、ピストンを移動させ、コンロッドを駆動する装置。本発明のプラズマ装置において、リチウムイオン電池のセパレータの部分にフライホイールを内蔵し、カーボン材料から形成されている負極にプラズマ発射口からプラズマを直接照射し、リチウムイオン電池にイオンを送り、リチウムイオン電池を充電する装置環境に優しく、効率のよい自動車技術は、ガソリン自動車の存在が限界に達した現在、不可欠である。現在のイオンエンジンは、真空の状態でなければ機能しない。本発明の典型的な技術は、大気中に多く含まれる窒素などを利用し、プラズマを発生させ、クーロン力が及ぼす静電加速を利用し、エンジンのシリンダー内のピストン、及びフライホイールを作動させることで自動車、飛行機、船、バイクのエンジン及び発電機として利用する。前記により、環境に優しく、燃料コストを抑えることが出来るため、環境対策技術で優位な発明である。現在、使われている電気自動車は充電や発電に手間やコストのリスクがある。また電気自動車特有の静かさによって、歩行者が気付きにくいなど、電気自動車特有の欠点も指摘されている。そのため完全にクリーンで、エンジン音が発生し、またコストが低い燃料を使ったエンジンが必要である。温暖化や環境汚染による問題を解決するためCO2を排出しない新たな発電システムが必要である。核融合発電の課題である安全性効率容器が溶けるなどの欠点を克服するため新たなプラズマを使った発電システムが必要である。本発明は、窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質を使い、プラズマを発生させ、装置内に発生させた負の電荷の電子と、負の電荷の電子を衝突させ、前記電子の反発クーロン力及び水蒸気爆発を利用し、ピストンやフライホイールを作動させ、自動車などのエンジンを駆動させる手段として使用するプラズマ装置。なお、物質は、前記物質に限ることなく、電離によりプラズマになる気体であれば任意のものを用いることができる。前記電子の衝突の制度を上げるため磁界を手段として利用し、電子誘導を実施する。レッドスプライトが発生する中間圏は大気密度が非常に低く、対流も少ない環境であり、前記、環境に近い環境を本発明の装置内で再現する。本発明は、請求項1記載のプラズマ装置において、正の電荷のイオンと正の電荷のイオンを衝突させ、前記イオンの反発を利用し、ピストンやフライホイールを作動させ、自動車などのエンジンを駆動させる手段として使用するプラズマ装置。なお、物質は、前記物質に限ることなく、電離によりプラズマになる気体であれば任意のものを用いることができる。本発明は、請求項1記載のプラズマ装置のプラズマ発射口において、前記電子の衝突の制度を上げるため、マイクロ波を発射するアンテナと、発生したマイクロ波により電磁石として機能するコイルを内蔵して、磁界を手段として利用し、電子誘導を実施するプラズマ発射装置。アンテナの先端から発射されるマイクロ波によって、気体は電離してプラズマが発生する。発生したプラズマは、コイルの磁力線に巻き付くようにらせん運動して移動する。本発明は、請求項1記載のプラズマ装置において、フライホイールに代えてブランケットを備えたプラズマ装置。ブランケットを回転させ、コリオリの力を利用して球体のプラズマをブランケットの中心部に発生させる。球体のプラズマが発する磁場で、電子の動きを制御する。前記、球体のプラズマの熱と電子を利用して発電するプラズマ装置。なお、従来の核融合発電で発生する超高密度プラズマでも用いることができる。なお従来の核融合発電で発生する超高密度プラズマの場合は、磁場と電子量の影響が多く、電子の回転する速度が速いため、ブランケットを回転させなくてもプラズマは、ブランケットの中心部で回転して球体になる。本発明は、請求項4記載のプラズマ装置において、プラズマ発射口から、窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質と砂鉄、スズ、金の群より選択される物質を混合し、電離してプラズマを発生させるプラズマ装置。なお、物質は、前記物質に限ることなく、粉末状の物質であれば任意のものを用いることができる。ケプラーの第三法則で示されているように、回転しているプラズマの中心部は、外側よりも早く回転するため、周囲のプラズマを引き寄せる。回転しているプラズマは原始恒星が形成されたように球体になる。プラズマが球体になることで回転している軸から磁場が発せられ、ローレンツ力により電子は回転する。前記は、原始恒星が誕生する際に、麈などの物質が回転する原動力になっていると考察できる。前記物理現象により、恒星や惑星は自転すると考察でき、前記ローレンツ力によって球体のプラズマは成長し安定して回転する。球体のプラズマはブランケットの中心部で回転することでブランケットの破損を防ぐ。本発明のプラズマ装置において、装置内をカソードとアノードとして機能させ、プラズマ発射口から発生するプラズマの熱を利用し、カソードを加熱して、熱電子を放出させ、負の電子をアノードに向かって進行させて、マグネトロンと同様の効果を実施してマイクロ波を発生させ本発明のプラズマ発生に再利用する装置。なお磁場の影響を与えるためフェライト磁石を利用して、負の電子をフレミングの法則で装置の空間を周回させる。前記により外部電力を節約でき、ハイブリットのプラズマ発生装置を実現できる。本発明のプラズマ装置において、気体注入口から窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される気体を送り、プラズマ発射口からプラズマを発生させ、ブランケット中央部にプラズマ球を形成し、プラズマ球から発せられる電子を電子入力コイルに帯電させ、蓄電池に電子を送り、蓄電池を充電する装置。ローレンツ力により、磁力線の方向と電子の方向が決定し、電子入力コイルに電子が帯電する。本発明は、請求項7記載のプラズマ装置において、プラズマ球によって熱せられたブランケットで循環液を加熱し、加熱された循環液を、循環ポンプを移動手段としてターボタービンに送り、循環液を回転手段としてターボタービンを回転させて、電力に変換する装置。プラズマ球によって熱せられたブランケットで循環液を加熱し、循環ポンプを利用してターボタービンを回転させ、電力に変換する。本発明のプラズマ装置において、フライホイールに代えてシリンダーに設けた噴射装置から水をシリンダー内に噴射し、プラズマ発射口からプラズマを発生させ、プラズマの熱で水を水蒸気爆発させて、ピストンを移動させ、コンロッドを駆動する装置。前記により、ガソリン自動車の部品を利用して、クリーンな次世代のプラズマエンジンを搭載した自動車を実現できる。本発明の、請求項9記載のプラズマ装置において、プラズマ発射口を設けたピストンを平行に配置して、装置に設けた噴射装置から水を装置内に噴射し、プラズマ発射口を設けたピストンのプラズマ発射口からプラズマを発生させ、プラズマの熱で水を水蒸気爆発させて、ピストンを移動させ、コンロッドを駆動する装置。前記により水平対向型のプラズマエンジンを実現できる。本発明のプラズマ装置において、リチウムイオン電池のセパレータの部分にフライホイールを内蔵し、カーボン材料から形成されている負極にプラズマ発射口からプラズマを直接照射し、リチウムイオン電池にイオンを送り、リチウムイオン電池を充電する装置。前記により、リチウムイオン電池の充電時間を瞬時に行なうことが可能になる。本発明は発電所や自動車などのエンジンとして使用する発明である。また、装置内で電子を効率よく移動させる手段として装置内を真空状態にする。本発明により、全く新しいプラズマの利用が可能になり、プラズマによる発電及び充電を実現する。本発明によれば、発電および充電として使用できるため、自動車やバイク、及び発電所やバッテリーとして利用でき、自動車関連、電気関連など全世界で多くの需要が期待できる。以下、本発明の実施形態につき、図面を参照して説明する。図1は、本発明の実施形態において、回転するフライホイール実施例1の斜面図である。磁石1は、フライホイール実施例1を磁力の反発を利用して浮上させ、回転させる手段として利用する。気体注入口8は、窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15をプラズマ発射口17に送る手段として利用する。フライホイール実施例1は、プラズマ発射口17からプラズマを噴射して回転する。図2は、本発明の実施形態において、回転するフライホイール実施例1を設置する装置の横断面図である。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体注入口8とパイプ16を移動手段として、フライホイール実施例12のプラズマ発射口17に送られる。送られた窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、プラズマ発射口17のアンテナから発せられるマイクロ波により電離し、プラズマを形成する。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、フライホイール実施例1を設置する装置3のパイプ16を移動手段として、フライホイール実施例1を設置する装置3のプラズマ発射口17に送られる。送られた窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、プラズマ発射口17のアンテナから発せられるマイクロ波により電離し、プラズマを形成する。前記、フライホイール実施例12のプラズマ発射口17から形成されるプラズマと、フライホイール実施例1を設置する装置3のプラズマ発射口17から形成されるプラズマは装置内の空間で衝突する。前記で衝突したプラズマは、同じ電荷であるため反発する力が発生し、固定されていないフライホイール実施例12は回転する。装置内を真空にして、前記の反発する力を連続して発生させる。前記の手段により、フライホイール実施例12は、加速して効率よく回転する。図3は、本発明の実施形態において、回転するフライホイールを設置する装置の縦断面図である。フライホイール実施例12とフライホイール実施例1を設置する装置3の磁石1は、S極とS極、またはN極とN極が向き合うように設置する。前記により、磁力で反発し、フライホイール実施例12は宙に浮かび、フライホイール実施例1を設置する装置3との摩擦を軽減する。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体注入口8とパイプ16を移動手段として、フライホイール実施例12のプラズマ発射口17に送られる。送られた窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、プラズマ発射口17のアンテナから発せられるマイクロ波により電離し、プラズマを形成する。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、フライホイール実施例1を設置する装置3のパイプ16を移動手段として、フライホイール実施例1を設置する装置3のプラズマ発射口17に送られる。送られた窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、プラズマ発射口17のアンテナから発せられるマイクロ波により電離し、プラズマを形成する。前記、フライホイール実施例12のプラズマ発射口17から形成されるプラズマと、フライホイール実施例1を設置する装置3のプラズマ発射口17から形成されるプラズマは装置内の空間で衝突する。前記で衝突したプラズマは、同じ電荷であるため反発する力が発生し、固定されていないフライホイール実施例12は回転する。装置内を真空にして、前記の反発する力を連続して発生させる。前記の手段により、フライホイール実施例12は、加速して効率よく回転する。図4は、本発明の実施形態において、回転するフライホイールに歯車を備えた斜面図である。フライホイール実施例12とフライホイール実施例1を設置する装置3の磁石1は、S極とS極、またはN極とN極が向き合うように設置する。前記により、磁力で反発し、フライホイール実施例12は宙に浮かび、フライホイール実施例1を設置する装置3との摩擦を軽減する構造であり、フライホイール実施例12に、軸5と歯車4が装着されている。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体注入口8とパイプ16を移動手段として、フライホイール実施例12のプラズマ発射口17に送られる。前記、フライホイール実施例12のプラズマ発射口17から形成されるプラズマと、フライホイール実施例1を設置する装置3のプラズマ発射口17から形成されるプラズマは装置内の空間で衝突する。前記で衝突したプラズマは、同じ電荷であるため反発する力が発生し、フライホイール実施例12と直結している歯車4は回転する。図5は、本発明の実施形態において、図4を設置する装置の縦断面図である。フライホイール実施例12とフライホイール実施例1を設置する装置3の磁石1は、S極とS極、またはN極とN極が向き合うように設置する。前記により、磁力で反発し、フライホイール実施例12は宙に浮かび、フライホイール実施例1を設置する装置3との摩擦を軽減する構造であり、フライホイール実施例12に、軸5と歯車4が装着されている。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体注入口8とパイプ16を移動手段として、フライホイール実施例12のプラズマ発射口17に送られる。前記、フライホイール実施例12のプラズマ発射口17から形成されるプラズマと、フライホイール実施例1を設置する装置3のプラズマ発射口17から形成されるプラズマは装置内の空間で衝突する。前記で衝突したプラズマは、同じ電荷であるため反発する力が発生し、フライホイール実施例12と直結している歯車4は回転する。図6は、本発明の実施形態において、図3の実施例2の縦断面図である。フライホイール実施例12とフライホイール実施例1を設置する装置3の磁石1は、S極とS極、またはN極とN極が向き合うように設置する。前記により、磁力で反発し、フライホイール実施例12は宙に浮かび、フライホイール実施例1を設置する装置3との摩擦を軽減する構造である。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体注入口8とパイプ16を移動手段として、フライホイール実施例22のプラズマ発射口17に送られる。送られた窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、プラズマ発射口17のアンテナから発せられるマイクロ波により電離し、プラズマを形成する。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、フライホイール実施例2を設置する装置3のパイプ16を移動手段として、フライホイール実施例2を設置する装置3のプラズマ発射口17に送られる。送られた窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、プラズマ発射口17のアンテナから発せられるマイクロ波により電離し、プラズマを形成する。前記、フライホイール実施例22のプラズマ発射口17から形成されるプラズマと、フライホイール実施例2を設置する装置3のプラズマ発射口17から形成されるプラズマは装置内の空間で衝突する。前記で衝突したプラズマは、同じ電荷であるため反発する力が発生し、固定されていないフライホイール実施例22は回転する。装置内を真空にして、前記の反発する力を連続して発生させる。前記の手段により、フライホイール実施例22は、フライホイール実施例12よりも加速して効率よく回転する。図7は、本発明の実施形態において、プラズマ発射口17の仕組みを示す構成図である。プラズマ発射口17は、マイクロ波26を発射するアンテナ20が内蔵されている。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、矢印の方向に移動し、アンテナの先端19から発射されるマイクロ波26によって電離してプラズマ18になる。発生したプラズマ18は、磁石22の磁力線に巻き付くようにらせん運動し、矢印の方向に移動する。図8は、本発明の実施形態、図7記載のプラズマ発射口において、さらにコイルを設けたプラズマ発射口の仕組みを示す構成図である。プラズマ発射口17は、マイクロ波26を発射するアンテナ20と、発生したマイクロ波により電磁石として機能するコイル21が内蔵されている。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、矢印の方向に移動し、アンテナの先端19から発射されるマイクロ波26によって電離してプラズマ18になる。発生したプラズマ18は、磁石22とコイル21の磁力線に巻き付くようにらせん運動し、矢印の方向に移動する。図9は、本発明の実施形態において、プラズマ発射口をエンジンのシリンダーに設置する実施例3の構成図であり、シリンダーに噴射装置7とプラズマ発射口17が設けられている。シリンダーに設けた噴射装置7から水23をシリンダー内に噴射し、プラズマ発射口17からプラズマ18を発生させ、プラズマ18の熱で水23を水蒸気爆発24させる。前記作用により、ピストン9は矢印の方向に移動する。図10は、本発明の実施形態において、プラズマ発射口を設けたピストンを平行に配置して、プラズマを正面衝突させる実施例4の横断面図である。ピストン9は、パイプ気体を移動させる手段に使う管16から送られてくる窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15をプラズマ発射口に送るため、円錐状の空間25が設けられている。なお2つのピストン9は、平行に配置する。装置に設けた噴射装置7から水23を装置内に噴射し、プラズマ発射口を設けたピストン9のプラズマ発射口17からプラズマ18を発生させ、プラズマ18の熱で水23を水蒸気爆発24させる。前記作用により、平行に配置された2つのピストン9は、それぞれ矢印の方向に移動して、コンロッド10が駆動する。図11は、本発明の実施形態において、発生するクーロン力を、図10を参考にして説明する図である。ピストン9のプラズマ発射口17から発生したプラズマ18は、熱で水23を水蒸気爆発24させる。また、プラズマ18は、負の電荷12を持っており、同じ符号の電荷は反発する。双方のプラズマ発射口17から発生したプラズマ18の負の電荷12は、同じ符号であるため反発する特有の効果があり、ピストン9を11の方向へ移動させる。図12は、本発明の実施形態において、フライホイールが回転する仕組みを示した構成図である。Aはフライホイール2とフライホイールを設置する装置3の横断面図であり、フライホイール2とフライホイールを設置する装置3の双方のプラズマ発射口17から発生したプラズマ18負の電荷12とプラスイオン13は、クーロン力14によって反発し、フライホイール2を時計回り11の方向に回転させる。Bは、前記クーロン力14によって作用する箇所を拡大した図である。プラズマ18を形成するプラスイオン13と電子12は、冷えると元に戻るが、装置内を常に高温に保つことで、プラズマ18は装置内に蓄積され、プラズマ18電子12とプラスイオン13はクーロン力14を受け続けるため、低燃費でフライホイール2を回転させ続ける。前記の結果、電気を効率よく発電する。なおプラズマ18が蓄積される装置内を酸化リチウムで構成することで、クーロン力の効率を向上させる。図13は、本発明の実施形態において、リチウムイオン電池の充電に利用する構成図である。リチウムイオン電池は電子とイオンで充電し、前記の電子とイオンを放電させて電池として機能する。本発明のプラズマ発射口17からプラズマ18をカーボン材料から形成されている負極に直接照射し、リチウムイオン電池に充電する。プラズマはイオンと電子が分裂している状態であるため、プラズマ18を照射することで負極に電子を充電できる。リチウムイオン電池の欠点の一つは充電時間が長いことであり、本発明のプラズマ発射口17を組み込むことで、前記課題を解決することができる。図14は、本発明の実施形態において、フライホイール実施例12をリチウムイオン電池の充電に利用する装置の断面図である。リチウムイオン電池のセパレータの部分にフライホイール実施例12を内蔵し、負極板にプラズマ発射口17からプラズマ18を直接照射し充電する。図15は、本発明の実施形態において、回転するフライホイールの内部の構成図である。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、パイプ16を移動手段として、プラズマ発射口17に送られる。図16は、本発明の実施形態において、回転するフライホイール2を半球型回転ブランケットとして利用する実施例5の構成図である。装置内は真空である。気体注入口8から窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される気体を送り、プラズマ発射口17からプラズマ18を発生させる。半球型回転ブランケットをブランケット浮上用磁石で浮上させ回転用磁石で回転させる。前記装置により、ブランケット中央部にプラズマ球が形成される。プラズマ球から磁場が発せられブランケット内で電子は回転しながら電子入力コイルに帯電する。帯電した電子は効率よく蓄電池に蓄積される。また、プラズマ球によって熱せられたブランケットで循環液を加熱し循環ポンプを利用してターボタービンを回転させ、電力に変換させる。図17は、本発明の実施形態実施例5において、発生する作用を説明する図である。半球型回転ブランケットを、磁石の反発する力を利用したブランケット浮上用磁石を手段として浮上させ回転させる。プラズマ球の上部をN極にするため半球型回転ブランケットを、時計回りに回転させ、コリオリの力を利用しプラズマ球を反時計回りに回転させる。前記の結果、ローレンツ力により、磁力線の方向と電子の方向が決定し、電子入力コイルに電子が帯電する。プラズマ球は、球体になることで磁場が発生して、電子の流れに影響を与える。電子入力コイルの巻き方を変更することで電圧は変更する。前記により、電子の流れを制御できる。制御することで、電子入力コイルの劣化を防止する。また電子入力コイルの量を増やすことで電子入力コイルの劣化を防止する。電子入力コイルを電子の移動手段として利用し蓄電池に電子を蓄積させる。図18は、本発明の実施形態実施例5の横断面図であり、プラズマ18がコリオリの力で曲がり中央にプラズマ球を発生させる構成図である。半球型回転ブランケットを、磁石の反発する力を利用したブランケット浮上用磁石で浮上させ回転用磁石によって、時計回りに回転させる。プラズマ発射口17から発射されたプラズマ18はコリオリの力により、発射方向が反時計回りの方向に曲がる力を受けるため、プラズマ18は回転する力を受けて中央にプラズマ球を形成させる。前記作用はケプラーの第三法則で説明できる。コリオリの力により中央に集まったプラズマ18は、中心部の方が外側のプラズマよりも早く回るため、外側のプラズマが中央部に引き寄せられ球体を形成する。なお、核融合発電の超高密度プラズマはエネルギーが高いためブランケットを回転させなくても電磁誘導によりプラズマ球を形成する。図19は、本発明の実施形態実施例5の内部斜面図である。気体注入口8から窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される気体を送り、プラズマ発射口17からプラズマ18を発射する。半球型回転ブランケットをブランケット浮上用磁石で浮上させブランケット回転用磁石で回転させる。発射されたプラズマ18はコリオリの力により中央に集まり、中心部の方が外側のプラズマよりも早く回るため、外側のプラズマが中央部に引き寄せられ球体を形成する。半球型回転ブランケットのブランケット回転用磁石はリニアモーターカーの原理と同じ仕組みで半球型回転ブランケットを回転させる。図20は、本発明の実施形態実施例5の電子入力コイルとコイル内の構成図である。電子入力コイルは金属で形成し、先端部分は尖っていると電子が帯電しやすくなるので尖らせる。本発明の装置の構成によりプラズマ球が発生すると、磁力が発生し、磁力線は図のようになる。電子は反時計回りに回転し電子入力コイルに帯電する。電子入力コイルの形状、材質、数量で、電圧を制御する。なお電圧を高めることで電流を減らして温度を下げ、システム内の破損を防ぐ。プラズマによる光電効果で電子は激しく移動する。またプラズマ球から発せられる電磁波は、電子に運動エネルギーを与える。電磁波は電子を動かして、電子入力コイルに電子が帯電する。図21は、本発明の回転するフライホイール実施例1において、さらにマグネトロンを設け、マイクロ波の発生を外部電力だけに頼らずハイブリット化する装置実施例6の横断面図である。マグネトロンは、他の熱電子管と同様、ヒータにより加熱された陰極カソードと陽極アノードからなる。フライホイール実施例12をカソードとして空胴の中央に配置し、プラズマ18により加熱されることで熱電子が放出される。なおフライホイールを設置する装置3をアノードとして配置することで、負の電子12はフライホイールを設置する装置3に向かって進行する。前記装置に、磁場の影響を与えるため永久磁石を利用し負の電子12をフレミングの法則でフライホイール実施例12とフライホイールを設置する装置3の空間を周回させる。フライホイールを設置する装置3に設けられたキャビティと呼ばれる空洞共振器30を設け高周波発振を発生させる。前記により、アンテナ31を利用し、フライホイールを設置する装置3の外部に備えた導波管に出力することでプラズマ発射口17のアンテナ20のアンテナの先端19からマイクロ波26を発生させる。気体注入口8から注入した窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15を、パイプ16を輸送手段として利用し、プラズマ発射口17に送り、前記マイクロ波26を利用して電離させプラズマ18を発生させる。図22は、本発明の回転するフライホイール実施例1において、さらにマグネトロンを設け、マイクロ波の発生を外部電力だけに頼らずハイブリット化する装置実施例7の横断面図である。マグネトロンは、他の熱電子管と同様、ヒータにより加熱された陰極カソードと陽極アノードからなる。フライホイールを設置する装置3をカソードとして空胴の外側に配置し、プラズマ18により加熱されることで熱電子が放出される。なおフライホイール実施例12をアノードとして配置することで、負の電子12はフライホイール実施例12に向かって進行する。前記装置に、磁場の影響を与えるため永久磁石を利用し負の電子12をフレミングの法則でフライホイール実施例12とフライホイールを設置する装置3の空間を周回させる。フライホイール実施例12に設けられたキャビティと呼ばれる空洞共振器30を設け高周波発振を発生させる。前記により、アンテナ31を利用し、フライホイール実施例12に備えた導波管に出力することでプラズマ発射口17のアンテナ20のアンテナの先端19からマイクロ波26を発生させる。気体注入口8から注入した窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15を、パイプ16を輸送手段として利用し、プラズマ発射口17に送り、前記マイクロ波26を利用して電離させプラズマ18を発生させる。図23は、本発明の回転するフライホイール実施例1において、さらにマグネトロンを設け、マイクロ波の発生を外部電力だけに頼らずハイブリット化する装置実施例6の縦断面図である。マグネトロンは、他の熱電子管と同様、ヒータにより加熱された陰極カソードと陽極アノードからなる。フライホイール実施例12をカソードとして空胴の中央に配置し、プラズマ18により加熱されることで熱電子が放出される。なおフライホイールを設置する装置3をアノードとして配置することで、負の電子12はフライホイールを設置する装置3に向かって進行する。前記装置に、磁場の影響を与えるため永久磁石を利用し負の電子12をフレミングの法則でフライホイール実施例12とフライホイールを設置する装置3の空間を周回させる。フライホイールを設置する装置3に設けられたキャビティと呼ばれる空洞共振器30を設け高周波発振を発生させる。前記により、アンテナ31を利用し、フライホイールを設置する装置3の外部に備えた導波管に出力することでプラズマ発射口17のアンテナ20のアンテナの先端19からマイクロ波26を発生させる。気体注入口8から注入した窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15を、パイプ16を輸送手段として利用し、プラズマ発射口17に送り、前記マイクロ波26を利用して電離させプラズマ18を発生させる。図24は、本発明の回転するフライホイール実施例1において、さらにマグネトロンを設け、マイクロ波の発生を外部電力だけに頼らずハイブリット化する装置実施例7の縦断面図である。フライホイールを設置する装置3をカソードとして空胴の外側に配置し、プラズマ18により加熱されることで熱電子が放出される。なおフライホイール実施例12をアノードとして配置することで、負の電子12はフライホイール実施例12に向かって進行する。前記装置に、磁場の影響を与えるため永久磁石を利用し負の電子12をフレミングの法則でフライホイール実施例12とフライホイールを設置する装置3の空間を周回させる。フライホイール実施例12に設けられたキャビティと呼ばれる空洞共振器30を設け高周波発振を発生させる。前記により、アンテナ31を利用し、フライホイール実施例12に備えた導波管に出力することでプラズマ発射口17のアンテナ20のアンテナの先端19からマイクロ波26を発生させる。気体注入口8から注入した窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15をパイプ16を輸送手段として利用し、プラズマ発射口17に送り、前記マイクロ波26を利用して電離させプラズマ18を発生させる。図25は、本発明の図7において、さらに水移動用パイプ27を設けたプラズマ発射口17の仕組みを示す構成図である。プラズマ発射口17は、マイクロ波26を発射するアンテナ20と、水移動用パイプ27が内蔵されている。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体15移動用パイプ28を利用して矢印の方向に移動し、アンテナの先端19から発射されるマイクロ波26によって電離してプラズマ18になる。水移動用パイプ27から水23を装置内に噴射し、プラズマ発射口17から発生したプラズマ18の熱で水23を水蒸気爆発24させる。なお、パイプ27は、砂鉄、スズ、金の群より選択される物質を噴射する際も利用する。図26は、本発明の回転するフライホイール実施例5において、さらにマグネトロンを設け、マイクロ波の発生を外部電力だけに頼らずハイブリット化する装置実施例8の構成図である。マグネトロンは、他の熱電子管と同様、ヒータにより加熱された陰極カソードと陽極アノードからなる。フライホイール実施例5の空胴の中央にカソードを配置し、プラズマ18により加熱されることで熱電子が放出される。なお、負の電子12はアノードに向かって進行する。前記装置に、磁場の影響を与えるためフェライト磁石を利用して、負の電子12をフレミングの法則で装置の空間を周回させる。キャビティと呼ばれる空洞共振器30を設け高周波発振を発生させる。前記により、アンテナ31を利用し、装置の外部に備えた導波管に出力することでプラズマ発射口17のアンテナ20のアンテナの先端19からマイクロ波26を発生させる。気体注入口8から注入した窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15を、パイプ16を輸送手段として利用し、プラズマ発射口17に送り、前記マイクロ波26を利用して電離させプラズマ18を発生させる。図27は、本発明の図25の縦断面図である。プラズマ発射口17は、マイクロ波26を発射するアンテナ20と、水移動用パイプ27が内蔵されている。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体15移動用パイプ28を利用して矢印の方向に移動し、アンテナの先端19から発射されるマイクロ波26によって電離してプラズマ18になる。水移動用パイプ27から水23を装置内に噴射し、プラズマ発射口17から発生したプラズマ18の熱で水23を水蒸気爆発24させる。図28は、本発明の図25の立面図である。プラズマ発射口17は、マイクロ波26を発射するアンテナ20と、水移動用パイプ27が内蔵されている。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体15移動用パイプ28を利用して矢印の方向に移動し、アンテナの先端19から発射されるマイクロ波26によって電離してプラズマ18になる。水移動用パイプ27から水23を装置内に噴射し、プラズマ発射口17から発生したプラズマ18の熱で水23を水蒸気爆発24させる。図29は、本発明の図25のプラズマ18が発生する側の立面図である。プラズマ発射口17は、マイクロ波26を発射するアンテナ20と、水移動用パイプ27が内蔵されている。窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15は、気体15移動用パイプ28を利用して矢印の方向に移動し、アンテナの先端19から発射されるマイクロ波26によって電離してプラズマ18になる。水移動用パイプ27から水23を装置内に噴射し、プラズマ発射口17から発生したプラズマ18の熱で水23を水蒸気爆発24させる。図30は、本発明の回転するフライホイール実施例5において、さらにマグネトロンを設け、マイクロ波の発生を外部電力だけに頼らずハイブリット化する装置実施例8の横断面図である。フライホイール実施例5の空胴の中央にカソードを配置し、プラズマ18により加熱されることで熱電子が放出される。なお、負の電子12はアノードに向かって進行する。前記装置に、磁場の影響を与えるためフェライト磁石を利用して、負の電子12をフレミングの法則で装置の空間を周回させる。キャビティと呼ばれる空洞共振器30を設け高周波発振を発生させる。前記により、アンテナ31を利用し、装置の外部に備えた導波管に出力することでプラズマ発射口17のアンテナ20のアンテナの先端19からマイクロ波26を発生させる。気体注入口8から注入した窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15を、パイプ16を輸送手段として利用し、プラズマ発射口17に送り、前記マイクロ波26を利用して電離させプラズマ18を発生させる。図31は、本発明の図32の回転用磁石とブランケット浮上用磁石の構成図である。ブランケットに装着しているブランケット浮上用磁石100と真空容器に装着しているブランケット浮上用磁石101は、磁石の同極でS極とS極、N極とN極反発して浮上する構成になっている。ブランケットに装着している回転用磁石102は永久磁石、真空容器に装着している回転用磁石103は電磁石であり、磁石のS極とN極を交互に変換することで移動するリニアモーターカーと同じ仕組みでブランケットを回転させる。図32は、本発明の図16において、回転用磁石とブランケット浮上用磁石を二重に装着した例の縦断面図である。回転用磁石とブランケット浮上用磁石の磁力が混合することを防止するため、金属製の磁力線防止用板104を装着し、ブランケットを回転させる。本発明である、装置を利用すれば、窒素、酸素、水素、アルゴン、ヘリウム、二酸化炭素、ネオンの群より選択される物質15を電離させてプラズマ18を発生させ、電気自動車や発電所に利用でき、従来の電気自動車や高コストの燃料電池よりも遥かに優れている。さらに、環境に優しいだけではなく、気体をプラズマ化することで空気中の汚染物質を消滅させることが可能であり、地球環境を向上させながら発電する画期的な発明である。装置には磁石が設けられているため、磁石の反発も利用してフライホイールは常に回転して発電できる。さらに、本発明の優位な点は、磁石による回転では、磁力のスピード以上に理論上ならないが、プラズマを使うことで理論上、光速が可能な静電加速を利用でき、磁石で回転するフライホイールよりも、プラズマで回転するフライホイールの方がより高速で回転するため高エネルギーが可能である。