弾球遊技機に備えられた遊技球を貯留する貯留皿から、各台計数装置に導入される遊技球の流れ方向を規制する遊技用補助設備であって、規制部材と付勢手段とが組み合わされ、当該規制部材が当該付勢手段の伸び方向に付勢された構造を有した複合体を複数備え、前記複数の複合体は、貯留皿の排出部を囲繞するように配されて遊技球用の補助流路を形成するもので、規制部材の先端が貯留皿に当接する場合は、付勢手段は当該貯留皿と各台計数装置との間隔の大きさに応じた付勢方向長さが維持され、規制部材の先端が貯留皿に当接しない場合は、付勢手段は最大に伸びた付勢方向長さが維持されることを特徴とする遊技用補助設備。前記規制部材は、それ自体が伸縮自在な伸縮可能部材であり、伸縮可能部材は、付勢手段を収容する収容空間を有し、当該収容空間に配された付勢手段によって伸びる方向に付勢されることを特徴とする請求項1に記載の遊技用補助設備。各複合体同士が遊技球の径より狭い間隔を空けて配されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の遊技用補助設備。1つの規制部材と1つの付勢手段とが基部材によってユニット化されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の遊技用補助設備。前記基部材は、係合部を有し、隣接する基部材同士は、係合部を介して連結されることを特徴とする請求項4に記載の遊技用補助設備。複数の規制部材と複数の付勢手段とが可撓性を備えた1つの基部材によってユニット化されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の遊技用補助設備。遊技球を用いて遊技可能な1又は複数の弾球遊技機により構成された遊技機群が設置された遊技場において、各弾球遊技機に対応する位置に配され、各弾球遊技機において排出された遊技球を計数する計数機能を備えた各台計数装置であって、請求項1~3のいずれかに記載の遊技用補助設備を有することを特徴とする各台計数装置。しかしながら、上記対策においては、ゴム等の部材を、遊技場の従業員が現場に合わせて加工する必要があるため、手間と時間を要し、できれば省略したいという現場の要望があった。そこで、本発明では、上記従来技術の問題点に鑑み、ぱちんこ機の貯留皿と各台計数装置の球箱部との間に、遊技球用の補助流路を容易に形成でき、遊技場の床面に遊技球を落下させない遊技用補助設備、並びに、各台計数装置を提供することを課題とする。上記した課題を解決すべく提供される請求項1に係る発明は、弾球遊技機に備えられた遊技球を貯留する貯留皿から、各台計数装置に導入される遊技球の流れ方向を規制する遊技用補助設備であって、規制部材と付勢手段とが組み合わされ、当該規制部材が当該付勢手段の伸び方向に付勢された構造を有した複合体を複数備え、前記複数の複合体は、貯留皿の排出部を囲繞するように配されて遊技球用の補助流路を形成するもので、規制部材の先端が貯留皿に当接する場合は、付勢手段は当該貯留皿と各台計数装置との間隔の大きさに応じた付勢方向長さが維持され、規制部材の先端が貯留皿に当接しない場合は、付勢手段は最大に伸びた付勢方向長さが維持されることを特徴とする遊技用補助設備である。本発明の遊技用補助設備は、規制部材と付勢手段を有し、規制部材が付勢手段によって、常時、伸び方向に付勢された構成とされており、当該付勢力に対抗する力の作用によって、付勢手段の伸び方向長さが可変させて規制部材の付勢方向の位置を変化させる構成とされている。かかる構成により、規制部材は、遊技機に備えられた貯留皿と各台計数装置との間隔の大きさに応じて、付勢方向の位置が変化する。これにより、本発明の遊技用補助設備を採用した場合、規制部材の長さを、作業者がわざわざ調整する必要がなく、容易に所望の位置に設置することができる。さらに、本発明では、複数の複合体が、貯留皿の排出部を囲繞する位置に配されているため、弾球遊技機の貯留皿の底部の形状が凹凸を有し、貯留皿と、各台計数装置又は貯留箱との間隔が一様でない場合であっても、適用することが可能である。すなわち、貯留皿と、各台計数装置又は貯留箱との間隔以下、設置間隔というが、排出部の囲繞方向に歪であっても、各規制部材はその歪な間隔に応じて、異なる長さに調整される。例えば、排出部の囲繞方向のいずれかの箇所が、別のいずれかの箇所よりも設置間隔の大きさが大きいあるいは小さいというような場合であっても、本発明によれば、各規制部材の付勢方向の位置がその設置間隔の長さに応じて変化するため、貯留皿の排出部の囲繞箇所全体に渡って、規制部材の先端と貯留皿との隙間がない、あるいは殆どない補助流路を形成することができる。また、本発明では、規制部材が、弾球遊技機の貯留皿の排出部を囲繞するように配されて遊技球用の補助流路を形成する構成とされている。このため、貯留皿から排出された遊技球が、互いに衝突し合う等して、貯留箱又は各台計数装置の導入部に至る経路から逸脱する状況が発生したとしても、補助流路の構成部材たる規制部材によって遊技球の流れが規制されるため、貯留皿から排出された遊技球は、貯留箱又は各台計数装置に確実に導入される。すなわち、本発明によれば、弾球遊技機から貯留箱や各台計数装置に遊技球を導入する際に、その遊技球が遊技場の床面に落下することがない。このように、本発明では、付勢手段によって伸び方向に付勢された規制部材を用い、遊技球用の補助流路を形成するため、弾球遊技機の貯留皿と、各台計数装置又は貯留箱との間隔が一様でない場合であっても、容易に遊技球の補助流路を形成することができる。したがって、本発明の遊技用補助設備を採用した場合、従来のように、補助流路を設けるために、遊技場の従業員が現場に合わせてゴム等を加工するという手間を省略できるため、作業効率が非常に高い。ここで、それ自体が伸縮することがない規制部材を採用した場合、当該規制部材は、付勢力に抗する方向に最大限移動させたとしても、規制部材の長さ自体は変化しない。そのため、この規制部材は、遊技機の貯留皿と、各台計数装置又は貯留箱との間隔が、少なくとも規制部材の長さ以上なければ取り付けることができない。このような事情に鑑みれば、この種の遊技用補助設備は、汎用性の観点からすれば満足できるものではなかった。そこで、そのような不具合を解決するべく、請求項2に係る発明では、前記規制部材は、それ自体が伸縮自在な伸縮可能部材であり、伸縮可能部材は、付勢手段を収容する収容空間を有し、当該収容空間に配された付勢手段によって伸びる方向に付勢されることを特徴とする請求項1に記載の遊技用補助設備としている。かかる構成によれば、規制部材は、それ自体が伸縮自在な伸縮可能部材であるため、遊技用補助設備の設置条件、特に、設置間隔が規制部材の全体長よりも小さい場合であっても、取り付け可能である。すなわち、本発明によれば、規制部材が伸縮しないタイプのものに比べて、設置条件の制限を緩和することができる。具体的には、設置される環境、つまり、設置間隔が、伸縮可能部材の最小長さ例えば遊技球の径と同等あるいはそれより若干長い長さ以上且つ最大長より短ければ、伸縮可能部材の伸縮長を当該設置間隔に合わせて配することができ、また、設置間隔が伸縮可能部材の最大長さ以上であれば、伸縮可能部材の伸縮長を最大に伸びた状態で配することができる。このように、本発明によれば、伸縮可能部材は、設置間隔が前記伸縮可能部材の最小以上であればいかなる間隔であっても、その間隔の長さに応じた伸縮長さに調整されるため、より確実に所望の位置に配することができる。請求項3に係る発明は、各複合体同士が遊技球の径より狭い間隔を空けて配されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の遊技用補助設備である。かかる構成によれば、複合体同士の間から遊技球が遊技場の床面に落下することがないため、遊技球の外部への流出を好適に防ぐことが可能である。請求項4に係る発明は、1つの規制部材と1つの付勢手段とが基部材によってユニット化されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の遊技用補助設備である。かかる構成によれば、規制部材と付勢手段が、基部材によってユニット化されているため、取り付け等の扱いが便利である。すなわち、本発明によれば、基部材に両面テープ等の接着手段を設ければ、複数の規制部材を、貯留皿の排出部、貯留箱又は各台計数装置の導入部の周囲に容易に固定することができる。請求項5に係る発明は、前記基部材は、係合部を有し、隣接する基部材同士は、係合部を介して連結されることを特徴とする請求項4に記載の遊技用補助設備である。かかる構成によれば、隣接する規制部材同士を、基部材の係合部を介して、互いに連結できるため、各規制部材同士を予め連結しておけば、弾球遊技機や各台計数装置に対する取り付けが容易となる。請求項6に係る発明は、複数の規制部材と複数の付勢手段とが可撓性を備えた1つの基部材によってユニット化されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の遊技用補助設備である。かかる構成によれば、複数の規制部材が、可撓性を備えた1つの基部材によってユニット化されているため、取り付け等の扱いが便利である。すなわち、本発明によれば、基部材に両面テープ等の接着手段を設ければ、複数の規制部材を、貯留皿の排出部、貯留箱又は各台計数装置の導入部の周囲に容易に固定することができる。請求項7に係る発明は、遊技球を用いて遊技可能な1又は複数の弾球遊技機により構成された遊技機群が設置された遊技場において、各弾球遊技機に対応する位置に配され、各弾球遊技機において排出された遊技球を計数する計数機能を備えた各台計数装置であって、請求項1~3のいずれかに記載の遊技用補助設備を有することを特徴とする各台計数装置である。本発明の各台計数装置は、伸び方向に付勢する付勢手段と、その付勢手段によって付勢された規制部材を備えており、弾球遊技機の貯留皿と、各台計数装置との間に、その規制部材で遊技球用の補助流路が形成される構成とされているため、弾球遊技機の貯留皿と、各台計数装置との間隔の大きさが囲繞方向に一様でない場合であっても、その補助流路に遊技球が通過し得る隙間が形成されることがない。すなわち、本発明によれば、弾球遊技機から各台計数装置に遊技球が導入される際に、その遊技球が補助流路から逸脱するようなおそれがない。結果的に、弾球遊技機から排出された遊技球が、遊技場の床面に落下することがない各台計数装置を提供することができる。本発明の遊技用補助設備、並びに、各台計数装置は、弾球遊技機の貯留皿と、各台計数装置又は貯留箱との間隔が一定範囲であれば、各規制部材の伸縮長さを変化させることで、遊技球用の補助流路を容易に形成することができるため、弾球遊技機の貯留皿から排出される遊技球が、遊技場の床面に落下する不具合を防止することができる。以下、本発明の実施形態に係る遊技用補助設備1について説明する。本実施形態の遊技用補助設備1は、複数の弾球遊技機たるぱちんこ機30と、各ぱちんこ機30に対応した各台計数装置31とを備えた遊技機群遊技機島に特に適した構成であり、ぱちんこ機30の貯留皿32から排出される遊技球以下、単に球というを、各台計数装置31の球箱部33に確実に導入するための補助用流路形成部材である。まず、公知のそれと同一の、ぱちんこ機30及び各台計数装置31に関して簡単に説明する。ぱちんこ機30は、正面側遊技機島の外側に球が流れる盤面や、球が一時的に貯留される貯留皿32等が設けられ、背面側遊技機島の内側に、球が導入される補給タンク図示しないや球が排出される球排出口図示しない等が取り付けられた遊技機である。なお、球排出口は、貯留皿32の下部に位置している。各台計数装置31は、球の数を計測する機能を備えた図示しない計数機と、球の貸し出し機能を備えた貸出機35とがユニット化されたものである。すなわち、各台計数装置31は、ぱちんこ機30の貯留皿32から下方に排出された球を貯留する球箱部33を有し、その球箱部33に貯留された球を、遊技者等の所定の操作例えば計数開始ボタンを押下するによって、球箱部33よりも下流側に位置する計数機側に流し込み、当該計数機によって計数された球情報を、遊技者等が貸出機35で容易に管理できるシステムを有する装置である。以上が、ぱちんこ機30及び各台計数装置31の説明である。続いて、本実施形態の特徴的構成たる遊技用補助設備1について説明する。本実施形態の遊技用補助設備1は、複数の複合体6で構成されており、当該複合体6は、図2、3に示すように、伸縮可能部材規制部材2と、圧縮バネ付勢手段3と、基部材5により形成されている。伸縮可能部材2は、図4を示すように、外径の異なる複数本実施形態では4つの中空状の円筒部材11a~11dを有し、段階的に径の異なる円筒部材11a~11dが、円筒の軸方向に連結された部材である。円筒部材以下、先端筒という11aは、軸方向一方の端部が閉塞され、軸方向他方の端部が開放されており、開放側端部の外周側に当該外周に外方向に沿って張り出した外フランジ部12aを備えた部材である。円筒部材以下、第一中間筒という11bは、軸方向両端部が開放されており、一方の端部の外周側に当該外周に沿って外方向に張り出した外フランジ部12bと、他方の端部の内周側に当該内周に沿って内方向に張り出した内フランジ部13bを備えた部材である。なお、第一中間筒11bの内フランジ部13bの開口の径は、先端筒11aの外径よりも大きく、先端筒11aの外フランジ部12aの開口の径よりも小さく設定されている。円筒部材以下、第二中間筒という11cは、軸方向両端部が開放されており、一方の端部の外周側に当該外周に沿って外方向に張り出した外フランジ部12cと、他方の端部の内周側に当該内周に沿って内方向に張り出した内フランジ部13cを備えた部材である。なお、第二中間筒11cの内フランジ部13cの開口の径は、第一中間筒11bの外径よりも大きく、第一中間筒11bの外フランジ部12bの開口の径よりも小さく設定されている。円筒部材以下、基端筒という11dは、軸方向両端部が開放されており、一方の端部の外周側に当該外周に沿って外方向に張り出した外フランジ部12dと、他方の端部の内周側に当該内周に沿って内方向に張り出した内フランジ部13dを備えた部材である。なお、基端筒11dの内フランジ部13dの開口の径は、第二中間筒11cの外径よりも大きく、第二中間筒11cの外フランジ部12cの開口の径よりも小さく設定されている。そして、各円筒部材11a~11dは、各円筒部材11a~11d間で相対的に移動し得る構成にするべく、軸方向に段階的に径が大きくあるいは小さくなるように連結されている。具体的には、先端筒11aは、外フランジ部12aが第一中間筒11bの内フランジ部13bによって軸方向の移動が制限される配置とされ、第一中間筒11bは、外フランジ部12bが第二中間筒11cの内フランジ部13cによって軸方向の移動が制限される配置とされ、第二中間筒11cは、外フランジ部12cが基端筒11dの内フランジ部13dによって軸方向の移動が制限される配置とされている。また、各円筒部材11a~11dの内部においては、外フランジ部12側の開口と、内フランジ部13側の開口を介して、互いに連通しており、圧縮バネ3が収容される収容空間10図7を形成している。圧縮バネ3は、図3に示すように、公知のそれと同一のコイル状に巻回された圧縮バネである。なお、圧縮バネ3の外径は、最も外径が小さい先端筒11aの内径以下である。基部材5は、図5に示すように、ケース部7と蓋部8とを有する筐体であり、1組の伸縮可能部材2と1つの圧縮バネ3をユニット化するユニット形成部材である。ケース部7は、対向する1組の面が開放された構成である。具体的には、ケース部7は、平面視した形状がほぼ円形の伸縮部材保持用開口以下、保持用孔という15と、平面視した形状がほぼ方形の伸縮部材取付用開口以下、取付用孔という16を有する。また、本実施形態では、図5に示すように、ケース部7に1組の対向する外側面に係合部20、21が設けられている。1つの係合部20は、基部材5の外側面から外方向に張り出した張出本体22と、張出本体22の部材厚方向に貫通した係合孔23を有するもので、別の1つの係合部21は、前記張出本体22の位置から若干高さ方向上方にずれた位置で、基部材5の外側面から外方向に張り出した張出本体24と、張出本体24の底面から下方に突出した係合突起25を有するものである。蓋部8は、図6に示すように、板状の部材で、ケース部7の伸縮部材取付用開口16を閉塞するものである。また、蓋部8は、ケース部7の内側に位置する側の面に、凹部17が設けられており、凹部17によって、圧縮バネ3の位置ずれが防止される。次に、複合体6を構成する各部材の位置関係について説明する。本実施形態における複合体6は、図2、3に示すように、基部材5を用いて、伸縮可能部材2と圧縮バネ3とをユニット化したものである。すなわち、図7に示すように、伸縮可能部材2は、基部材5の保持用孔15に保持される配置とされ、その状態の伸縮可能部材2の収容空間10内に圧縮バネ3が配置されている。より具体的には、伸縮可能部材2は、円筒部材11a~11dが、外径の小さいものから、先端筒11a、第一中間筒11b、第二中間筒11c、基端筒11d、の順番に連結されており、さらにその基端筒11dの外フランジ部12dが、基部材5の保持用孔15に保持された配置である。そして、圧縮バネ3は、伸縮可能部材2と基部材5に跨るように、一方の端部が先端筒11aに配され、他方の端部が基部材5の蓋部8の凹部17に配された配置とされている。換言すれば、圧縮バネ3は、基部材5側を基準とすれば、伸縮可能部材2に対して、各円筒部材11a~11dが露出する方向伸び方向に付勢する配置である。また、複合体6は、圧縮バネ3の付勢力と対向する方向に外力が加えられた場合、伸縮可能部材2の軸方向長さが、図8に示すように、先端側から順次縮まる。そこで、伸縮可能部材2が縮められた状態の各部材の位置関係についても説明する。以下、伸縮可能部材2を軸方向に最も縮めた場合について説明する。すなわち、伸縮可能部材2は、図9に示すように、最も外径が大きい基端筒11dの内部に、その他の円筒部材11a~11cが収納され、さらに基端筒11dが基部材5の内部に収納される配置となる。より具体的には、基端筒11dの内部に第二中間筒11cが収納され、その第二中間筒11cの内部に第一中間筒11bが収納され、その第一中間筒11bの内部に先端筒11aが収納され、それらの位置関係の伸縮可能部材2が、基部材5の内部に収納された配置である。すなわち、軸方向の長さが縮まった伸縮可能部材2は、円筒の軸方向に隣接する外径の小さい側の円筒部材11が、大きい側の円筒部材11に退入した配置である。続いて、本実施形態の遊技用補助設備1の各部材の位置関係について説明する。本実施形態の遊技用補助設備1は、基部材5によってユニット化された複数の複合体6を係合部20、21を介して環状に連結して形成されている。すなわち、図10に示すように、環状に連結された隣接する複合体6同士は、一方の複合体6の張出本体22と、他方の複合体6の張出本体24とを重ね合わせ、一方の複合体6の係合孔23に対して、他方の複合体6の係合突起25を、上方から差し込んで、係合突起25の軸周りに相対的に回動可能に係合された配置である。また、この状態における隣接する複合体6同士は、球が通過し得ない程度の間隔sで配置されている。より具体的には、隣接する伸縮可能部材2同士は、先端筒11aの最も近接する外側面同士の距離が、球の外径より短くされた配置である。次に、遊技場における遊技用補助設備1の位置関係について説明する。本実施形態の遊技用補助設備1は、図1に示すように、各台計数装置31の球箱部33に取り付けられるものである。具体的には、図11に示すように、環状に形成された複数の複合体6が、球箱部33の球導入口導入部36の周囲を囲繞するように配され、基部材5の蓋部8側に両面テープ等の接着手段を貼付あるいは塗布し、その接着手段を介して固定されている。そして、この状態における各伸縮可能部材2は、各台計数装置31の球箱部33と、ぱちんこ機30の貯留皿32との間隔以下、単に設置間隔ともいうに応じた長さに制限されている。すなわち、図11のA部に示す伸縮可能部材2の先端が貯留皿32に当接する部分においては、伸縮可能部材2は最大伸び長さから縮められた姿勢を維持し、図11のB部に示す伸縮可能部材2の先端が貯留皿32に当接しない部分、つまり球箱部33の直上に貯留皿32が位置しない部分においては、伸縮可能部材2は最大に伸びた姿勢を維持する。このようにして、伸縮可能部材2は、各台計数装置31の球箱部33と、ぱちんこ機30の貯留皿32との間に、球の流れ方向を規制する補助流路を形成した配置である。したがって、本実施形態では、伸縮可能部材2は、ぱちんこ機30から各台計数装置31に導入される球が、確実に球箱部33に案内される配置である。以上のように、本実施形態では、各台計数装置31の球箱部33と、ぱちんこ機30の貯留皿32との間に、圧縮バネ3によって伸縮自在な伸縮可能部材2を設けて補助流路を形成する構成としたため、従来のように、補助流路を形成する際に、補助流路形成部材の大きさに調整するという手間がなく、短時間且つ容易に遊技用補助設備1の取り付けを行うことができる。換言すれば、本実施形態の遊技用補助設備1は、ぱちんこ機30の機種等によって変化する、貯留皿32の配置特に高さ方向の位置に関わらず適用させることができるため、ぱちんこ機30の機種に対する汎用性が高い。したがって、本実施形態の遊技用補助設備1は、台計数装置31の球箱部33と、ぱちんこ機30の貯留皿32との間隔の大きさに応じて行うべき調整作業等の手間を要することがないため、取り付け時の作業効率が高い。さらに、本実施形態は、複数の複合体6を互いに回動可能な状態で環状に連結したものであるため、固定する部分の大きさや形状に合わせ易い。すなわち、本実施形態では、複合体6の数や回動角度を変更することで、各台計数装置31における球箱部33の球導入口36の大きさ及び形状に合わせることができるため、取り付け作業の効率をより高めることができる。また、本実施形態では、ぱちんこ機30の貯留皿32から排出される球の流れ方向を規制する補助流路の機能が果たされるため、落下する球を確実に各台計数装置31に導入することができる。このため、貯留皿32の球を各台計数装置31に移す際に、その球が遊技場の床面に落下することがないため、遊技者に不快な思いをさせるおそれがない。上記実施形態では、1つの伸縮可能部材2と、1つの圧縮バネ3を、1つの基部材5を用いてユニット化したが、本発明はこれに限定されず、それぞれ2以上の伸縮可能部材2及び圧縮バネ3を1つの複合体としてユニット化できる基部材を用いた構成であっても構わない。特に、この構成を採用する場合で、図12に示すように、多数の伸縮可能部材2及び圧縮バネ3を1つの基部材40によって複合体41にする場合においては、基部材40として可撓性を備えた部材を用いることが望ましい。これにより、各台計数装置31における球箱部33の球導入口36の形状に合わせることが可能となるため、上記実施形態とほぼ同様の作用効果を得ることができる。上記実施形態では、伸縮可能部材2と圧縮バネ3を基部材5を用いてユニット化したが、本発明はこれに限定されず、基部材5を用いることなく、伸縮可能部材2と圧縮バネ3とをユニット化した構成であっても構わない。すなわち、図13に示すように、伸縮可能部材2の円筒部材11dの伸び方向後端側の開口を閉塞可能な円筒蓋58を設け、伸縮可能部材2と円筒蓋58で形成された収容空間に、圧縮バネ3を配置した複合体42を採用することができる。そして、伸縮可能部材2の最下部に位置する基端筒11dに係合部20、21を設けることで、上記実施形態とほぼ同様の作用効果を得ることが可能となる。上記実施形態では、4つの円筒部材11a~11dによって形成された伸縮可能部材2の構成を示したが、本発明はこれに限定されず、1~3あるいは5以上の円筒部材11によって形成された伸縮可能部材の構成であっても構わない。また、上記実施形態では、基部材5、40を用いて、複数の伸縮可能部材2と圧縮バネ3を一体化した構成を示したが、本発明はこれに限定されず、基部材5、40の代替部材として、各台計数装置を利用し、当該各台計数装置に、複数の伸縮可能部材2と圧縮バネ3を一体化させる構成であっても構わない。なお、以下においては、上記実施形態と共通する部材については、同一の番号を付して説明する。各台計数装置に、遊技用補助設備45を一体的に組み込んだ構成について説明する。本実施形態の各台計数装置50は、図14に示すように、球箱部51の球導入口36の周囲に、伸縮可能部材2が保持される開口52を複数有する。この開口52は、上記実施形態に示した、基部材5の伸縮部材保持用開口15と同様の機能を果たすものである。そして、各台計数装置50では、伸縮可能部材2が、上方向に伸びるような姿勢で、開口52に保持されている。さらに、伸縮可能部材2と球箱部51の内部においては、圧縮バネ3が、伸縮可能部材2の収容空間と、球箱部51の内部空間図示しないに跨るように配されている。このとき、圧縮バネ3の球箱部51側の端部は、図示しないバネ保持手段によって、位置ずれを起こさないように保持することが好適である。したがって、各台計数装置50に一体的に組み込まれた伸縮可能部材2も、上記実施形態と同様、圧縮バネ3によって伸縮自在であるため、上記実施形態と同様の作用効果を発揮することが可能である。また、本構成の遊技用補助設備45であれば、基部材5の高さを無視できるため、貯留皿32と各台計数装置50との間隔が当該基部材5の高さより低いような条件下であっても、適用させることが可能である。また、上記実施形態では、遊技用補助設備1を各台計数装置31に取り付けたり、あるいは、遊技用補助設備45を各台計数装置50に予め組み込んだ構成を示したが、本発明はこれ限定されず、球箱貯留箱59に取り付けたり、組み込んだ構成であっても構わない。図15は、複合体42を球箱59の導入部の周囲を囲繞するように取り付けた構成を示している。上記実施形態では、規制部材として、それ自体が伸縮自在な伸縮可能部材2を採用した構成を示したが、本発明はこれに限定されず、それ自体が伸縮しない棒状部材60を採用した構成であっても構わない。この構成によれば、棒状部材60は、図16に示すように、圧縮バネ3の伸縮による位置移動を行うのみであるため、設置間隔によっては、上記実施形態の遊技用補助設備1を採用することが好ましい。