"上下方向を向く中心軸を中心とするステータと、軸受と、前記軸受により、前記ステータの内側または外側にて前記中心軸を中心として前記ステータに対して回転可能に支持される回転部と、前記ステータの上側に配置された回路基板と、を備え、前記ステータが、ステータコアと、前記ステータコアを覆うインシュレータと、前記インシュレータ上から前記ステータコアの複数のティースに導線を捲回することにより形成されたコイルと、を備え、前記ステータにおいて、前記コイルがスター結線され、コモン線が前記インシュレータと前記回路基板との間に形成された収容空間内に配置される、モータ。前記インシュレータが、前記回路基板と共に前記収容空間を形成する凹部を有する、請求項1に記載のモータ。前記凹部が、前記ステータコアのコアバックを覆うコアバック被覆部上にて、前記コアバック被覆部の前記コイル側のエッジから前記コイルとは反対側へと延びる、請求項2に記載のモータ。前記凹部が、径方向に対して傾斜する方向に延びる、請求項3に記載のモータ。前記ステータが環状であり、前記ステータの内側に前記回転部が配置される、請求項3または4に記載のモータ。前記凹部が、前記コアバック被覆部の外側面まで到達しない、請求項3ないし5のいずれかに記載のモータ。前記コモン線が、前記インシュレータと前記回路基板とにより挟持される、請求項1ないし6のいずれかに記載のモータ。上下方向を向く中心軸を中心とするステータと、軸受と、前記軸受により、前記ステータの内側または外側にて前記中心軸を中心として前記ステータに対して回転可能に支持される回転部と、前記ステータの上側に配置された回路基板と、前記回路基板の上側に配置され、絶縁材料にて形成されたキャップ部材と、を備え、前記ステータが、ステータコアと、前記ステータコアを覆うインシュレータと、前記インシュレータ上から前記ステータコアの複数のティースに導線を捲回することにより形成されたコイルと、を備え、前記ステータにおいて、前記コイルがスター結線され、コモン線が前記回路基板の上方へと導かれ、前記キャップ部材と前記回路基板との間に形成された収容空間内に配置される、モータ。前記キャップ部材が、上方に向かって窪む凹部を有し、前記凹部が、内側面から外方へと延び、前記収容空間が、前記凹部と前記回路基板との間に形成される、請求項8に記載のモータ。上下方向を向く中心軸を中心とするステータと、軸受と、前記軸受により、前記ステータの内側または外側にて前記中心軸を中心として前記ステータに対して回転可能に支持される回転部と、前記ステータの上側に配置された回路基板と、前記回路基板の上側に配置され、絶縁材料にて形成されたキャップ部材と、を備え、前記ステータが、ステータコアと、前記ステータコアを覆うインシュレータと、前記インシュレータ上から前記ステータコアの複数のティースに導線を捲回することにより形成されたコイルと、を備え、前記ステータにおいて、前記コイルがスター結線され、コモン線が前記キャップ部材と前記インシュレータとの間に形成された収容空間内に配置される、モータ。前記回路基板が、前記キャップ部材と前記インシュレータとにより挟まれる部位に、前記収容空間を形成するための開口またはスリットを有する、請求項10に記載のモータ。前記コモン線が、接着剤と共に前記収容空間内に配置される、請求項1ないし11のいずれかに記載のモータ。前記軸受である上下に離間する一対の玉軸受を、内側面上に保持する略円筒状の軸受保持部と、前記一対の玉軸受の間にて前記内側面に固定され、プレス加工にて成型されるスペーサと、前記軸受保持部内にて一方の玉軸受の外輪と前記スペーサとの間に挟まれる弾性部材と、をさらに備え、前記スペーサが、前記軸受保持部の前記内側面に固定される円筒部と、前記円筒部の前記弾性部材に対向する一方の端部から径方向内方に広がる環状当接部と、を備え、前記環状当接部が、前記弾性部材と軸方向に当接し、前記円筒部の他方の端部が、他方の玉軸受の外輪に軸方向に当接する、請求項1ないし12のいずれかに記載のモータ。前記弾性部材が、ウェーブワッシャである、請求項13に記載のモータ。前記円筒部の外側面が、前記他方の端部に切断面を有し、前記切断面の最大径が、前記外側面の他の部位の最大径よりも小さい、または、同じである、請求項14に記載のモータ。ところで、3相のブラシレスモータにてUVWの各相のコイルがスター結線される場合、中性点であるコモン線が存在する。ブラシレスモータ以下、単にモータという。では、コモン線と他の部材との間の絶縁を確保する必要がある。コモン線をモータ内に設けられたカラゲピンに巻き付ける手法や、ステータ上に設けられたブスバーに収容する手法では、部品点数が増加してしまう。コモン線を回路基板上の接地パターンに接続しようとすると、専用の回路パターンを設計する必要がある。また、半田付けを行うための専用の設備が必要となる。モータの組み立てに要する工数も増加する。コモン線に接着剤を塗布してコイルに接着したり、コモン線をティース間へと挿入する手法も存在するが、高い信頼性にてコモン線の絶縁を確保することができない。また、接着剤のみでコモン線の絶縁を確保するには、接着剤を硬化させる時間が必要となり、生産速度が低下してしまう。本発明は、コモン線を他の部材から容易に絶縁することを目的としている。本発明の第1の側面に係る例示的なモータは、上下方向を向く中心軸を中心とするステータと、軸受と、前記軸受により、前記ステータの内側または外側にて前記中心軸を中心として前記ステータに対して回転可能に支持される回転部と、前記ステータの上側に配置された回路基板と、を備え、前記ステータが、ステータコアと、前記ステータコアを覆うインシュレータと、前記インシュレータ上から前記ステータコアの複数のティースに導線を捲回することにより形成されたコイルと、を備え、前記ステータにおいて、前記コイルがスター結線され、コモン線が前記インシュレータと前記回路基板との間に形成された収容空間内に配置される。本発明の第2の側面に係る例示的なモータは、上下方向を向く中心軸を中心とするステータと、軸受と、前記軸受により、前記ステータの内側または外側にて前記中心軸を中心として前記ステータに対して回転可能に支持される回転部と、前記ステータの上側に配置された回路基板と、前記回路基板の上側に配置され、絶縁材料にて形成されたキャップ部材と、を備え、前記ステータが、ステータコアと、前記ステータコアを覆うインシュレータと、前記インシュレータ上から前記ステータコアの複数のティースに導線を捲回することにより形成されたコイルと、を備え、前記ステータにおいて、前記コイルがスター結線され、コモン線が前記回路基板の上方へと導かれ、前記キャップ部材と前記回路基板との間に形成された収容空間内に配置される。本発明の第3の側面に係る例示的なモータは、上下方向を向く中心軸を中心とするステータと、軸受と、前記軸受により、前記ステータの内側または外側にて前記中心軸を中心として前記ステータに対して回転可能に支持される回転部と、前記ステータの上側に配置された回路基板と、前記回路基板の上側に配置され、絶縁材料にて形成されたキャップ部材と、を備え、前記ステータが、ステータコアと、前記ステータコアを覆うインシュレータと、前記インシュレータ上から前記ステータコアの複数のティースに導線を捲回することにより形成されたコイルと、を備え、前記ステータにおいて、前記コイルがスター結線され、コモン線が前記キャップ部材と前記インシュレータとの間に形成された収容空間内に配置される。本発明によれば、コモン線を他の部材から容易に絶縁することができる。本明細書では、モータの中心軸方向における図1の上側を単に上側と呼び、下側を単に下側と呼ぶ。なお、上下方向は、実際の機器に組み込まれたときの位置関係や方向を示すものではない。また、中心軸に平行な方向を軸方向と呼び、中心軸を中心とする径方向を単に径方向と呼び、中心軸を中心とする周方向を単に周方向と呼ぶ。第1の実施形態図1は、本発明の例示的な第1の実施形態に係るモータ1の正面図である。図2および図3は、モータ1の縦断面図である。モータ1は、複写機、プリンタ、複合機等の事務機器の駆動源として用いられるインナロータ型のモータである。図2に示すように、モータ1は、回転部11と、静止部12と、軸受である2つのスリーブ軸受13と、エンコーダ14と、キャップ部材15と、を備える。回転部11は、上下方向を向く中心軸J1を中心に回転する。図2では、回転部11が静止部12の下側に位置し、出力軸が下方を向く。スリーブ軸受13は、静止部12に固定され、回転部11を回転可能に支持する。スリーブ軸受13は、含油スリーブである。以下、スリーブ軸受13を単に軸受13と呼ぶ。キャップ部材15は有蓋略円筒状であり、ステータ122の上方を覆う。キャップ部材15は、樹脂にて成型される。キャップ部材15は、他の絶縁材料にて形成されてもよい。エンコーダ14は、キャップ部材15内に位置する。回転部11は、シャフト111と、ロータホルダ112と、ロータマグネット113と、を備える。シャフト111は、中心軸J1を中心とする略円柱状であり、軸受13により回転可能に支持される。ロータホルダ112は、シャフト111の出力側とは反対側に取り付けられる。ロータホルダ112は、シャフト固定部211と、接続部212と、円筒部213と、を備える。シャフト固定部211は上側の軸受13の上側にてシャフト111に固定される。接続部212はシャフト固定部211から径方向外方へと広がる。円筒部213は、接続部212の外縁から下方へと延びる。ロータマグネット113は、円筒部213の外側面に固定される。ロータマグネット113は、円筒状であってもよく、複数のマグネットが周方向に配列されたものであってもよい。ロータホルダ112は、薄板をプレス加工することにより形成される。薄板は、例えば、金属である磁性体にて形成される。シャフト固定部211と上側の軸受13との間には、2枚の樹脂板214が配置される。シャフト111には、下側の軸受13の下側に止め具215が取り付けられる。シャフト固定部211および止め具215により、シャフト111の上下方向への移動が防止される。図3に示すように、静止部12は、カバー部材121と、ステータ122と、回路基板123と、を備える。カバー部材121は、内筒部221と、外筒部222と、底部223と、を備える。内筒部221および外筒部222は、中心軸J1を中心とする略円筒状であり、同軸に配置される。底部223は、外筒部222の下端と内筒部221の下端とを接続する。底部223には、モータ1を所望の位置に取り付けるための複数の取付孔224が設けられる。内筒部221は、内側面225上に軸受13を保持する軸受保持部である。本実施形態では、内側面225に軸受13が支持される。外筒部222は、内側面226にてステータ122を支持する。カバー部材121は、金属である1つの板部材のプレス加工により成型される。好ましくは、カバー部材121は導電性部材である。また、さらに好ましくは、カバー部材121は磁性体である。ステータ122は、ステータコア231と、インシュレータ232と、コイル233と、を備える。ステータ122は、中心軸J1を中心とする環状である。ステータ122の内側に回転部11が配置される。ステータコア231は、複数の薄板の磁性鋼板を上下方向に積層して形成される。ステータコア231は、円環状のコアバック241と、複数のティース242と、により構成される。コアバック241は、外筒部222に圧入される。ティース242は、コアバック241から径方向内方へと延びる。ティース242の先端は、ロータマグネット113に径方向に対向する。インシュレータ232は、ステータコア231を覆う。回路基板123は、インシュレータ232の上側に配置される。回路基板123の上側には、キャップ部材15が配置される。図4は、回路基板123を取り付ける前のモータ1の平面図である。図3は、図4に示す矢印A-Aの位置での断面を示す。図3および図4に示すように、インシュレータ232は、9個の上側部分インシュレータ251と、9個の下側部分インシュレータ252と、を備える。上下に配置される1組の上側部分インシュレータ251および下側部分インシュレータ252が、1つのティース242に対応する1つの部分インシュレータを構成する。換言すれば、インシュレータ232は、複数のティース242にそれぞれ対応する部分インシュレータを含む。上側部分インシュレータ251は、1つのティース242の上面および側面の上半分を覆う。上側部分インシュレータ251は、外側突出部261と、内側突出部262と、を備える。外側突出部261は、コイル233の径方向外側にて外筒部222の上端227よりも上方に突出する。外側突出部261は、ステータコア231のコアバック241の上面を覆うコアバック被覆部でもある。内側突出部262は、ティース242の先端の上側にて上方へと突出する。下側部分インシュレータ252は、1つのティース242の下面および側面の下半分を覆う。下側部分インシュレータ252は、コイル233の径方向外側に、下方へと突出する外側突出部263を有し、ティース242の先端の下側に、下方へと突出する内側突出部264を有する。上側部分インシュレータ251および下側部分インシュレータ252により、ステータコア231は、コアバック241の外側面およびティース242の先端面を除いて覆われる。上側部分インシュレータ251は大きく分けて3つの異なる形状を有する。図4に示すように、1つは、外側突出部261の上端にさらに上方に突出するピン265を有する。図5に示すように、外側突出部261では、周方向における中央近傍の部位260の径方向における幅が、他の部位よりも僅かに広い。以下、部位260を幅広部260という。ピン265を有する1つの上側部分インシュレータ251には、外側突出部261の幅広部260の上面上に凹部411が設けられる。凹部411は、外側突出部261の内側面273から外側面270に向かって延びる。すなわち、凹部411は、外側突出部261のコイル233側のエッジからコイル233とは反対側へと延びる。ただし、凹部411は、外側面270まで到達しない。凹部411は、ティース242の根元の間から径方向に対して傾斜して延びる。図4に示すように、上側部分インシュレータ251の他の1つは、外側突出部261の外側面270に径方向外方に突出する高さが低い凸部266を有する。外側面270は、上側部分インシュレータ251の外側面でもある。他の1つは、外側突出部261をステータコア231まで上下に貫通する貫通孔267を有する。これら3種類の上側部分インシュレータ251は、周方向に3組配列される。図3に示すように、ピン265は回路基板123の孔に挿入され、回路基板123上に溶着される。図3では、溶着前のピン265を破線にて示している。凸部266は、周囲が凹部とされることにより相対的に突出している。図1に示すように、凸部266は、キャップ部材15のリング状の係合部151と係合する。これにより、キャップ部材15がインシュレータ232に固定される。図3および図4に示すように、1つの貫通孔267内には、導電性材料にて形成されたコイルばね268が挿入される。コイルばね268は、コアバック241および回路基板123の電極を押圧する。導電性を有する部材であるカバー部材121は、導電性を有する部材であるステータコア231と直接接触することから、カバー部材121は、ステータコア231およびコイルばね268を介して回路基板123と導通される。その結果、カバー部材121を接地することにより、回路基板123が接地される。上下方向において、ステータコア231の上面の位置とカバー部材121の外筒部222の上端227の位置とが一致する。これにより、ステータコア231を外筒部222に固定する強度を低下させることなく外筒部222の高さを最小とすることができる。上側部分インシュレータ251の外側面270は、外筒部222の上側にて外筒部222の内側面226よりも径方向外側に位置する。好ましくは、外側面270は、外筒部222の外側面よりも径方向外側には位置しない。下側部分インシュレータ252の外側突出部263は、底部223と当接する。底部223への当接により、ステータ122は容易に位置決めされる。上側部分インシュレータ251の外側面270の下端と、外筒部222の上端227とは上下方向に近接する。これにより、モータ1の外側面の凹凸を低減することができる。なお、外側面270の下端と外筒部222の上端227とを当接させることにより、ステータ122の位置が決定されてもよい。一方、キャップ部材15の下端は上側部分インシュレータ251の外側突出部261に上方から当接する。図1に示すように、上側部分インシュレータ251は、外筒部222の上側にて径方向外側に露出する。すなわち、カバー部材121およびキャップ部材15にてモータ1の高さ方向の全域は覆われない。これにより、外筒部222の高さは、同程度の大きさのモータに比べて低くなる。図4に示すように、外側突出部261は、周方向の全周に亘って存在する。外側突出部261の周方向における両側部269は、平面視した際に周方向に突出する側部突起272を有する。側部突起272は上端から下端まで径方向に重なる。換言すれば、外筒部222の上側にて、各上側部分インシュレータ251の周方向の両側部269が、隣接する上側部分インシュレータ251と径方向において重なる。これにより、ラビリンス構造が形成され、インシュレータ232が露出するモータ1において、塵埃の内部への進入を抑制することができる。なお、インシュレータ232に外側突出部261を設けることにより、別途スペーサ等を設けてキャップ部材15を取り付ける場合に比べて製造コストを削減することができる。モータ1では、上側に機器への取付部を設けると、樹脂製のインシュレータ232の影響により取付強度を確保することができない。しかし、モータ1では、底部223に取付孔224が設けられ、出力軸が下方へ突出するため、取付強度を確保することができる。さらに、回路基板123やエンコーダ14を底部223上ではなく出力軸とは反対側に設けることにより、ステータ122の位置を底部223に近づけることができ、トルクの発生中心を軸受スパンの間に容易に位置させることができる。図3に示すように、コイル233は、導線がインシュレータ232上から各ティース242に多層に捲回されることにより形成される。コイル233は、上側部分インシュレータ251および下側部分インシュレータ252の外側突出部261,263と内側突出部262,264との間に形成される。コイル233の上端234は、外筒部222の上端227よりも上方に位置する。これにより、ステータ122の積み厚を高くしてもカバー部材121の外筒部222を上側に伸ばす必要はない。図4に示すステータ122では、図4における最も下側のコイル233から時計回りに1番目、4番目および7番目のコイル233がU相、V相およびW相のうちの1相に対応する。2番目、5番目および8番目のコイル233が他の1相に対応する。3番目、6番目および9番目のコイル233が残りの1相に対応する。このように、UVWの各相のコイル233が周方向に交互に配列される。各相では、3つのコイル233が連続する1つの導線により形成される。なお、各相の3つのコイル233が接続されるのであれば、複数の導線により当該3つのコイル233が形成されてもよい。図5に示すように、3つの導線3は、一方の端部が互いに撚り合わされる。これにより、コイル233がスター結線される。すなわち、コイル233を形成する導線3がスター結線される。以下、3つの導線3の撚り合わされた部位をコモン線31と呼ぶ。コモン線31となる3つの導線3は、連続して並ぶ3つのコイル233から引き出される。図6に示すように、コモン線31は、上側部分インシュレータ251の凹部411と、回路基板123との間に形成された空間41に収容される。以下、空間41を収容空間41と呼ぶ。図6では、断面の方向を適宜凹部411の延びる方向に合わせている。収容空間41において、コモン線31は、軸方向において上側部分インシュレータ251と回路基板123とにより挟持される。すなわち、上側部分インシュレータ251および回路基板123が、コモン線31に上下から当接する。より好ましくは、コモン線31は、上側部分インシュレータ251および回路基板123により上下から押圧される。下側部分インシュレータ252の外側突出部263の外側面には、周方向に延びる複数の溝部263aが設けられる。導線3のコイル233とコイル233とを繋ぐ部位32は、溝部263a内に配置される。図3に示すように、モータ1では、回路基板123からコイル233に電流を流すことにより、コイル233とロータマグネット113との間にトルクが発生する。これにより、回転部11がステータ122に対して中心軸J1を中心として回転する。エンコーダ14は、センサ部141と、プレート部142と、を備える。センサ部141は回路基板123の上面に取り付けられる。プレート部142は中心軸J1に垂直であり、シャフト111に取り付けられる。センサ部141が、プレート部142に形成されたスリットの通過を光学的に検出することにより、シャフト111の回転速度が検出される。回路基板123の下面にはホール素子124が取り付けられる。ホール素子124により、回転部11の回転が検出される。エンコーダ14に代えて、回路基板123にFGFrequencyGeneratorパターンが形成され、ロータホルダ112の接続部212上にFGマグネットが配置されてもよい。モータ1が製造される際には、まず、プレス加工にてカバー部材121が成型される。カバー部材121は、金属のリボン状の1つの板部材から、この板部材と一部が繋がった状態で成型されてもよく、円形に打ち抜かれた1つの板部材から1個だけ製造されてもよい。換言すれば、カバー部材121は、順送型またはトランスファー型のいずれの金型により成型されてもよい。次に、カバー部材121の内筒部221の内側面225に軸受13が圧入されて固定される。さらに、外筒部222の内側面226に、別途組み立てられたステータ122が圧入されて固定される。回転部11も別途組み立てられる。具体的には、ロータホルダ112にシャフト111が圧入されて固定される。そして、ロータホルダ112の外側面にロータマグネット113が接着剤により取り付けられる。シャフト111は、図2の上方から軸受13に挿入される。これにより、ロータマグネット113がステータ122の内側に配置される。シャフト111には止め具215が取り付けられる。ステータ122では、図5に示すように、予め、UVWの各相のコイル233を形成する導線3の一方の端部が撚り合わされてコモン線31が形成されており、コモン線31は、上側部分インシュレータ251の凹部411内に配置される。次に、回路基板123が、上方からインシュレータ232上に載置される。これにより、図6に示すように、凹部411と回路基板123の下面との間に収容空間41が形成され、コモン線31が、収容空間41に収容される。収容空間41が、ティース242の外側に設けられるため、インシュレータ232の巻線スペースと干渉することが防止される。回路基板123の下面のうち、収容空間41と重なる領域には、パターンが形成されないパターン禁止領域が設けられる。したがって、コモン線31が回路基板123上のパターンと干渉することはない。その後、図3に示すように、ピン265の溶着により、回路基板123がインシュレータ232に強固に固定される。回路基板123には、図6の導線3のコモン線31とは反対側の端部が接続される。なお、回路基板123がインシュレータ232に固定される前に、導線3の上記端部が回路基板123に接続されてもよい。シャフト111にはエンコーダ14のプレート部142が取り付けられる。回路基板123にはセンサ部141が取り付けられる。最後に、キャップ部材15が、外筒部222の上方にて外側突出部261の外側面270に取り付けられる。このとき、キャップ部材15が上方からインシュレータ232にはめ込まれると、図1の係合部151が径方向外方へと弾性変形して凸部266を乗り越える。そして、係合部151の中央の孔に凸部266が嵌り込むと同時にキャップ部材15の円筒部の下端がインシュレータ232の上部に当接し、静止部12の上部が封止される。このように、弾性変形を利用するスナップフィットにより、キャップ部材15はインシュレータ232に容易に取り付けられる。図7は、上側部分インシュレータ251の他の例を示す平面図である。図7では、上側部分インシュレータ251の外側突出部261は、隣接する外側突出部261と連続する。これにより、複数の上側部分インシュレータ251が、1つの境界を除いて外筒部222の上側にて周方向に連続することとなる。両端に位置する2つの上側部分インシュレータ251には、図4と同様に側部突起272が設けられる。すなわち、ステータコア231に取り付けられた状態では、両端の2つの部分インシュレータの間に連続しない境界が形成され、この境界にて隣接する2つの部分インシュレータの両側部が、径方向において重なる。境界にはラビリンス構造が形成される。このような構造により、モータ内部への塵埃の進入がさらに抑制される。複数の下側部分インシュレータ252も連続構造とされてよい。1つの上側部分インシュレータ251には、図5と同様の凹部411が設けられる。図8.Aは、ステータコア231の上面の位置が、外筒部222の上端227の位置よりも低い場合の上側部分インシュレータ251を示す断面図である。上側部分インシュレータ251では、外側突出部261の外側面270が、外筒部222の上側にて外筒部222の内側面226よりも径方向外側に位置する。これにより、上側部分インシュレータ251と外筒部222の上端227とが上下方向に近接または当接する。なお、コイル233の上端234は、外筒部222の上端227よりも上方に位置する。外側突出部261は、コイル233と外筒部222とを絶縁する。図8.Bは、ステータコア231の上面の位置が、外筒部222の上端227の位置よりも高い場合の上側部分インシュレータ251を示す断面図である。上側部分インシュレータ251では、外側突出部261の外周部から下方に延びる部位271が設けられる。部位271はコアバック241の外側面の上部を覆う。これにより、上側部分インシュレータ251と外筒部222の上端227とが上下方向に近接または当接する。カバー部材121は多数の金型を用いて成型されるため、設計変更に要するコストは大きい。モータ1では、図8.Aおよび図8.Bに示すようにステータコア231やインシュレータ232の変更のみで、モータ1の高さ変更を容易に実現することができる。以上、第1の実施形態に係るモータ1の構造および製造の流れについて説明したが、コモン線31が、上側部分インシュレータ251の凹部411と回路基板123との間に形成された収容空間41に収容されることにより、他の追加部品を用いることなく、コモン線31を他の部材から容易に絶縁することができる。隣接するティース242の先端の間の間隙にコモン線31を下方に折り曲げて収容する場合に比べて、コモン線31の浮き上がりによる他の部材との接触やティース24との導通を確実に防止することができる。また、コモン線31をコイル233の表面に接着剤にて固定する場合に比べても、容易に絶縁性を確保することができる。さらに、組立工数を低減することができ、生産タクトを短縮することもできる。モータ1では、上側部分インシュレータ251に凹部411を設けることにより、容易に収容空間41を形成することができる。収容空間41を形成するための部品を別途用意する必要がないため、部品点数を抑えることができる。凹部411が、外側突出部261のコイル233に対向する面からコイル233とは反対側に延びることにより、コモン線31を凹部411に容易に配置することができる。凹部411が、外側突出部261の幅広部260に設けられるため、凹部411の長さを容易に確保することができる。凹部411は、径方向に対して傾斜する方向に延びるため、収容空間41を長くすることができる。凹部411は、外側突出部261の外側面270まで到達しないため、コモン線31がモータ1の外部に露出することが防止される。コモン線31が、軸方向において、上側部分インシュレータ251と回路基板123との間に挟持されることにより、コモン線31を安定して保持することができる。モータ1はインナロータ型であることから、インシュレータ232のコアバック241上の部位の径方向における幅を大きくすることができ、凹部411を設けるためのスペースを容易に確保することができる。これにより、収容空間41を容易に形成することができる。収容空間41が、ステータ122の上部に位置することから、コモン線31が回転部11に接触することを容易に防止することができる。ステータ122では、コイル233の近傍に収容空間41を設けることにより、コモン線31が不必要に長くなることが防止される。また、コモン線31を収容空間41に容易に収容することができる。モータ1では、図9に示すように、コモン線31が、接着剤5と共に収容空間41内に配置されてもよい。モータ1の組み立て時には、図5に示すように、コモン線31が凹部411内に配置された状態にて、接着剤5が塗布される。接着剤5が塗布されることにより、コモン線31が収容空間41から抜けてしまうことがより確実に防止される。また、収容空間41に回路基板123のパターンが面してもコモン線31を絶縁することができる。万一、加工誤差や組立誤差等により収容空間41内に回路基板123のパターンが露出してしまっても、コモン線31を絶縁することができる。モータ1では、コモン線31に接着剤5を付着させた後に、コモン線31を凹部411内に配置してもよい。以下の他の実施形態においても、収容空間内に接着剤が配置されてもよい。第2の実施形態図10は、本発明の例示的な第2の実施形態に係るモータ1aの断面図である。モータ1aは、図1に示すキャップ部材15とは形状の異なるキャップ部材15aを備える。キャップ部材15aは、樹脂等の絶縁材料にて形成される。また、モータ1aでは、ステータ122が、図3に示すインシュレータ232とは形状の異なるインシュレータ232aを備える。他の構造は、第1の実施形態に係るモータ1とほぼ同様であり、同符号を付す。図11は、図10に示すステータ122の平面図である。インシュレータ232aは、略円環状の1つの部材である。インシュレータ232aにおいて、各ティース242の上面および側面の上半分を覆う部分を上側部分インシュレータ251と捉えると、各上側部分インシュレータ251の外側突出部261は、隣接する上側部分インシュレータ251の外側突出部261と連続する。図10に示すように、上側部分インシュレータ251の外側面270の下端、すなわち、外側突出部261の外側面270近傍の部位の下端は、カバー部材121の外筒部222の上端227と中心軸J1方向に当接する。下側部分インシュレータ252は、カバー部材121から離間して底部223の上方に位置する。図12は、キャップ部材15aの斜視図である。有蓋略円筒状のキャップ部材15aは、側壁部152と、天蓋部153と、複数の係合部151と、を備える。側壁部152は、天蓋部153から下方へと延びる複数の溝部154を備える。本実施の形態では、3つの係合部151、および、3つの溝部154が設けられる。側壁部152は、溝部154を含めて厚さが略一定である。複数の溝部154の下端部には、中心軸J1に略垂直な溝端面155が設けられる。溝端面155は、回路基板123よりも上方に位置する。複数の係合部151は、複数の溝部154の下方において、側壁部152から下向きに突出する。係合部151は、カバー部材121の外筒部222の上方にて、外側突出部261の外側面270に設けられた凸部266図1参照に係合する。これにより、キャップ部材15aがインシュレータ232aに固定される。図10に示すように、キャップ部材15aは、回路基板123の外周を囲む。これにより、キャップ部材15aと回路基板123との間からキャップ部材15a内に塵埃が進入することを抑制することができる。なお、回路基板123の側面の大部分はキャップ部材15aにより覆われるが、一部はキャップ部材15aから露出している。図13は、図12に示すキャップ部材15aの上下を反転して示す斜視図である。側壁部152の下端部、すなわち、図13における上側の端部には、内側面156から径方向外方へと延びる凹部421が設けられる。凹部421は上方に向かって、すなわち、図13における下方へと窪む。図14に示すように、モータ1aでは、回路基板123の上面と凹部421との間に収容空間42が形成される。ステータ122のコモン線31の先端は収容空間42内に保持される。収容空間42では、コモン線31の先端が、軸方向において、キャップ部材15aと回路基板123との間に挟持される。回路基板123の上面の収容空間42と重なる領域は、パターンが形成されないパターン禁止領域である。このため、コモン線31が回路基板123上のパターンと干渉することはない。収容空間42を長くするために、凹部42は径方向に対して傾斜してもよい。モータ1aの組み立ての流れはモータ1とほぼ同様である。モータ1aでは、カバー部材121に回転部11、静止部12および軸受13が取り付けられた後、図15に示すように、コモン線31が、回路基板123の切欠状の部位を通って上方へと導かれる。そして、軸方向において、コモン線31の先端と図13に示すキャップ部材15aの凹部421との位置を合わせつつキャップ部材15aがインシュレータ232aに固定される。このとき、キャップ部材15aは、図12に示す溝部154の溝端面155が下方に向けて押圧される。キャップ部材15aの天蓋部153は押圧されないため、天蓋部153の変形を防止することができる。また、係合部151が溝部154の下方に設けられることにより、溝端面155に加えられる力が係合部151に伝わりやすく、キャップ部材15aをインシュレータ232aに容易に固定することができる。なお、天蓋部153の溝部154近傍の部位が下方に向けて押圧されてもよい。この場合も、溝部154の溝側面により側壁部152の強度が向上されるため、キャップ部材15aの変形を防止することができる。第2の実施形態においても、コモン線31が、収容空間42内に収容されることにより、他の追加部品を用いることなく、コモン線31を他の部材から容易に絶縁することができる。モータ1aでは、キャップ部材15aに凹部421を設けることにより、容易に収容空間42を形成することができる。コモン線31が、軸方向において、キャップ部材15aと回路基板123との間に挟持されることにより、コモン線31を安定して保持することができる。第3の実施形態図16は、第3の実施形態に係るモータの平面図であり、キャップ部材15を取り外した状態を示している。第3の実施形態に係るモータでは、回路基板123の外縁から径方向内方に延びるスリット431が設けられる。他の構造は、第1の実施形態に係るモータ1と同様である。図17に示すように、スリット431が設けられることにより、軸方向において、上側部分インシュレータ251とキャップ部材15との間に収容空間43が形成される。回路基板123の上面および下面では、スリット431の周囲の領域は、パターンが形成されないパターン禁止領域である。なお、回路基板123が多層基板である場合、パターンが形成される各層において、スリット431の周囲にパターン禁止領域が設けられる。モータ1の組み立て時には、コモン線31が、スリット431を介して収容空間43に配置される。収容空間43を長くするために、スリット431は径方向に対して傾斜してもよい。第3の実施形態においても、第1の実施形態と同様に、追加部品を用いることなく、コモン線31を他の部材から容易に絶縁することができる。また、回路基板123のキャップ部材15と上側部分インシュレータ251とにより挟まれる部位にスリット431が設けられることにより、容易に収容空間43を形成することができる。第4の実施形態図18は、第4の実施形態に係るモータの断面図である。モータ1bは、軸受である一対の玉軸受16,17、を備える。玉軸受16,17は上下に離間する。図18における上側の玉軸受16以下、上玉軸受16という。は、内筒部221の上部の内側に隙間嵌め状態にて配置される。上玉軸受16の内輪161は、シャフト111に圧入固定される。下側の玉軸受17以下、下玉軸受17という。は、内筒部221の下部の内側に隙間嵌め状態にて配置される。下玉軸受17の下部は、内筒部221よりも僅かに下方に突出している。モータ1bが搭載される機器内において、下玉軸受17の下部が、モータ1bの取付対象の孔部に嵌り合うことにより、モータ1bの取付対象に対する位置決めが行われる。これにより、モータ1bに取付対象の孔部に嵌り合う部材を別途設けることが不要となる。下玉軸受17の内輪171は、シャフト111に圧入固定される。静止部12では、内筒部221の内側において、上玉軸受16と下玉軸受17との間にスペーサ61および弾性部材であるウェーブワッシャ62が設けられる。図18では、ウェーブワッシャ62の断面の平行斜線の図示を省略している。また、ウェーブワッシャ62の奥側の部位を破線にて示している。モータ1bの他の構造は、第1の実施形態に係るモータ1とほぼ同様である。すなわち、図6と同様に、コイル233のコモン線31が、上側部分インシュレータ251の凹部411と回路基板123との間に形成された収容空間41に収容される。これにより、他の追加部品を用いることなく、コモン線31を他の部材から容易に絶縁することができる。図19に示すように、スペーサ61は、円筒部611と、環状当接部612と、を備える。図19では、環状当接部612およびウェーブワッシャ62の奥側の部位も示している。スペーサ61は、プレス加工にて成型される。円筒部611は、内筒部221の内側面225に圧入固定される。円筒部611の下端部616は、下玉軸受17の外輪172に軸方向に当接する。上端部617は、ウェーブワッシャ62と軸方向に対向する。環状当接部612は、上端部617から径方向内方に広がる。環状当接部612の内側の孔部614には、シャフト111が挿入される。ウェーブワッシャ62は、上玉軸受16の外輪162と環状当接部612との間に挟まれる。ウェーブワッシャ62の上部は、上玉軸受16の外輪162の下端部と軸方向に当接する。ウェーブワッシャ62の下部は、図19における紙面奥側において環状当接部612の上面に軸方向に当接する。上玉軸受16では、ウェーブワッシャ62の弾性力により外輪162に対して上方に向かう力が作用する。このように、上玉軸受16に対して、いわゆる、定圧予圧を作用させることにより、上玉軸受16の剛性を確保することができる。モータ1bでは、弾性部材としてウェーブワッシャ62を用いることにより、大きな予圧を容易に上玉軸受16に付与することができる。下玉軸受17では、円筒部611により外輪172に対して下方に向かう力が作用する。下玉軸受17においても、定圧予圧を作用させることにより、下玉軸受17の剛性を確保することができる。上玉軸受16および下玉軸受17の剛性が確保されることにより、モータ1bの駆動時に、上玉軸受16および下玉軸受17がシャフト111を安定して支持することができ、シャフト111の振れが防止される。その結果、振動や騒音の発生が低減される。また、玉軸受16,17を長寿命とすることができる。次に、スペーサ61を製造する流れについて説明する。まず、プレスにより図20に示すように、金属の板部材に有蓋円筒状の部位が成型される。以下、この部材を元部材61aという。元部材61aの円筒状の部位は、図19のスペーサ61の円筒部611に対応する。以下、当該部位を円筒部611として説明する。次に、円筒部611の上部から径方向内側に広がる円板状の蓋部613の中央部が打ち抜かれ、円形の孔部614が設けられる。蓋部613では、孔部614の周囲の部位が図19の環状当接部612に対応する。孔部614が設けられると、円筒部611の下端部616近傍が切断されることにより、円筒部611および蓋部613が元部材61aの他の部位から分離される。図21に示すように、円筒部611の下端部616には、径方向外方に僅かに突出する部位、いわゆる、トリミング残りが形成される。図21では、当該部位を強調して示している。円筒部611の外側面615は、下端部616に切断面615aを有する。切断面615aは、外側面615の他の部位615bよりも径方向外側に位置する。次に、分離された部材が研磨槽に搬入され、これらの表面にバレル研磨が施される。その結果、図21に二点鎖線にて示すように、切断面615aの最大径が、外側面615の他の部位615bの最大径とほぼ同じとなる。これにより、図19に示すように、円筒部611の外側面615全体を内筒部221の内側面225に接触させることができる。また、円筒部611を内筒部221に圧入する際に、トリミング残りにより、内筒部221の内側面225が損傷することが防止される。以上、第4の実施形態に係るモータについて説明したが、円筒部の上部および下部の内側にシャフトを支持する2つの玉軸受を有するモータの場合、玉軸受の外輪を円筒部に圧入固定しようとすると、円筒部の内径の精度が求められる。その結果、円筒部を含むカバー部材を作成するための金型が複雑となり、金型の作成やメンテナンス等の費用が増大する。これに対し、モータ1bでは、上玉軸受16および下玉軸受17が隙間嵌め状態にて内筒部221に配置されるため、内筒部221の内側面225を高精度に形成する必要がなく、カバー部材121の金型の費用を抑えることができる。その結果、モータ1bの製造コストを低減することができる。なお、上玉軸受16および下玉軸受17を内筒部221に容易に挿入することができるのであれば、上玉軸受16および下玉軸受17を内筒部221に軽圧入してもよい。ところで、玉軸受に予圧を付与する手法として、定位置予圧を利用する場合、プレスにて円筒部に径方向内側に向かう環状の段部を設け、上側および下側に位置する2つの玉軸受の外輪をそれぞれ段部の上部および下部に軸方向に当接させることが考えられる。しかし、円筒部の真円度や円筒部の上部と下部との間の同軸度を確保する必要があり、カバー部材の金型が複雑となってしまう。また、定位置予圧の場合、段部の軸方向の長さの精度を極めて高くする必要があるため、製造コストが増大する。モータ1bの上玉軸受16では、外輪162がウェーブワッシャ62に当接することにより予圧が付与され、下玉軸受17では、外輪172が内筒部221に固定されたスペーサ61に当接することにより予圧が付与される。このため、内筒部221の形状を簡素化することができ、金型が複雑となることが防止される。その結果、モータ1bの製造コストをより低減することができる。また、モータ1bでは、ウェーブワッシャ62により、上玉軸受16および下玉軸受17の軸方向の位置の誤差が、定位置予圧を利用する場合に比べて、ある程度許容されるため、モータ1bの組み立てを容易に行うことができる。モータ1bでは、スペーサ61としてプレス部品が用いられるため、切削部品に比べてスペーサ61を安価に製造することができ、モータ1bの製造コストをより低減することができる。また、スペーサ61を容易に量産することができる。樹脂のスペーサの場合、スペーサに対する荷重や温度変化によりスペーサが劣化して、スペーサと内筒部との締結力が低下する場合があり、スペーサが内筒部から分離してしまう虞がある。モータ1bでは、金属のスペーサ61が利用されることにより、締結力を十分に確保することができ、モータ1bの信頼性を向上することができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、様々な変更が可能である。例えば、第3の実施形態では、回路基板123の上側部分インシュレータ251とキャップ部材15とにより挟まれる部位に開口が設けられてもよい。これにより、開口が設けられる位置にて収容空間43を形成することができる。第1の実施形態では、コモン線31が収容空間41にて確実に保持されるのであれば、コモン線31は、必ずしも、上側部分インシュレータ251および回路基板123により挟持される必要はない。同様に、第2の実施形態では、コモン線31は、必ずしも、回路基板123およびキャップ部材15aにより挟持される必要はない。第3の実施形態では、キャップ部材15の下端にスリット431に向かって下方に突出する凸部が設けられてもよい。また、上側部分インシュレータ251の外側突出部261の上端にスリット431に向かって上方に突出する凸部が設けられてもよい。キャップ部材15および上側部分インシュレータ251の少なくとも一方に凸部が設けられることにより、回路基板123が厚い場合であっても、キャップ部材15および上側部分インシュレータ251にてコモン線31を上下方向に挟持することができる。回路基板123に開口が設けられる場合も同様である。コモン線31は、導線が撚り合わされることにより形成される必要はなく、例えば、コモン線31は、半田により導線を接合したものであってもよい。第4の実施形態では、第2の実施形態と同様に、キャップ部材15の側壁部152の下端部に設けられた凹部と回路基板123の上面との間に収容空間42が形成されてもよい。また、第3の実施形態と同様に、回路基板123にスリットを設けることにより、上側部分インシュレータ251とキャップ部材15との間に収容空間43が形成されてもよい。上記第1ないし第3の実施形態では、軸受13は、ボール軸受であってもよい。この場合、軸受13は、例えば、接着剤にて内筒部221に固定される。エンコーダ14として、例えば、中心軸J1を中心とする円筒状のプレート部142を有するものが利用されてもよい。エンコーダ14は取り付けられなくてもよい。回路基板123は、溶着以外の様々な方法によりインシュレータ232,232aに取り付けられてよい。第4の実施形態では、内筒部221内にてウェーブワッシャ62をスペーサ61の下側に配置することにより、ウェーブワッシャ62が、下玉軸受17の外輪172とスペーサ61との間に挟まれてもよい。この場合、スペーサ61の上下が反転され、ウェーブワッシャ62と対向する円筒部611の下端部から径方向内方に広がる環状当接部612が、ウェーブワッシャ62と軸方向に当接する。円筒部611の上端部は、上玉軸受16の外輪162と軸方向に当接する。上玉軸受16の外輪162は、接着により内筒部221に固定されてもよい。下玉軸受17の外輪172においても同様である。上玉軸受16の内輪161は、シャフト111に接着により固定されてもよく、接着および圧入により固定されてもよい。下玉軸受17の内輪171においても同様である。弾性部材としてウェーブワッシャに代えて皿ばね等の板ばねや他の種類のばねが利用されてよい。樹脂等により成型された弾性部材が利用されてもよい。スペーサ61の製造では、例えば、面打ちにより円筒部611の下端部616が他の部位よりも内側に曲げられることにより、切断面615aの最大径が、外側面615の他の部位615bの最大径よりも小さくされてもよい。このように、スペーサ61では、切断面615aの最大径が、当該他の部位615bの最大径よりも小さい、または、同じとされる。切断面615aの処理には、バレル研磨以外の研磨加工や面打ち以外のプレス加工が利用されてよく、他の様々な手法も利用可能である。第4の実施形態では、3以上の玉軸受が内筒部221内に保持されてもよい。この場合であっても、上下に離間する一対の玉軸受に対して、スペーサ61およびウェーブワッシャ62により予圧が付与されてもよい。これにより、内筒部221に段部を設けて玉軸受に予圧を付与する場合に比べて、内筒部221の形状を簡素化することができる。上記実施形態では、回路基板123が、キャップ部材15,15aとインシュレータ232,232aの外側突出部261の上端面との間にて挟持されなくてもよい。インシュレータ232,232aは、カバー部材121に中心軸J1方向に当接しなくてもよい。カバー部材121の内筒部221は、底部223および外筒部222と共にプレス加工により成型されなくてもよい。例えば、樹脂等により形成された内筒部221が、底部223に圧入されてもよい。モータ1,1a,1bの組み立て順序は可能な範囲内で様々に変更されてよい。シャフト111とロータホルダ112とは、切削加工にて一体に形成されることにより接続されていてもよい。ステータコア231は、ティース242毎に分割された分割コアであってもよい。隣接する分割コアを両側部で僅かに連続させ、分割コアの配列を折り曲げることにより円環状のステータコア231が形成されてもよい。第1の実施形態に係るモータ1では、上側部分インシュレータ251の外側突出部261同士は、両側部269が径方向において他の外側突出部261と重なるのであれば、互いに接触する必要はない。両側部269の形状は側部突起272以外の凹凸構造であってもよい。図7において、外側突出部261は2箇所以上で連続していなくてもよい。少なくとも2つの上側部分インシュレータ251が、外筒部222の上側にて周方向に連続することにより、塵埃の進入の抑制が向上される。回路基板123とカバー部材121とを導通することができるのであれば、コイルばね268以外の導電性弾性部材が用いられてもよい。例えば、導電性ゴムや板ばねが利用可能である。さらには、回路基板123に電気的に接続可能であれば、コイルばね268に代えて弾性に乏しい導電性部材が用いられてもよい。すなわち、回路基板123は、導電性部材を介して、直接的または間接的にカバー部材121に導通される。キャップ部材15,15aは、外筒部222まで延ばされてインシュレータ232,232aが露出しなくてもよい。スナップフィットを実現する係合部151も、環状ではなく、先端が折れ曲がった爪状であってもよい。上記実施形態におけるコモン線31を他の部材から絶縁する手法は、ステータ122の外側にて回転部11が回転するアウタロータ型のモータに適用されてよい。また、モータ1,1a,1bは、事務機器以外の様々な機器に用いることができる。上記実施の形態および各変形例における構成は、相互に矛盾しない限り適宜組み合わせられてよい。"