回転軸線周りに回転するディスクロータと、前記ディスクロータの摩擦面に対向する摩擦パッドと、車体側の固定部に設けられる第1部材と、前記第1部材に対してスライド機構を介してスライド可能に支持される第2部材と、前記摩擦パッドを保持し、前記第2部材に対して揺動機構を介して前記ディスクロータの径方向に沿った揺動軸線を揺動中心として揺動可能に支持される第3部材とを備えることを特徴とする、ディスクブレーキ装置。前記揺動軸線は、前記固定部と前記第1部材との取り付け面と平行である、請求項1に記載のディスクブレーキ装置。前記揺動軸線は、前記ディスクロータの前記回転軸線を通る、請求項1又は請求項2に記載のディスクブレーキ装置。前記揺動軸線は、前記ディスクロータの前記回転軸線と直交する、請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載のディスクブレーキ装置。前記ディスクロータの前記摩擦面に前記摩擦パッドを押圧する押圧部材を備え、前記揺動軸線は、前記ディスクロータの前記回転軸線周り方向に対して、前記押圧部材が前記摩擦パッドを押圧する範囲を通る、請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のディスクブレーキ装置。前記スライド機構は、前記第1部材又は前記第2部材の一方に設けられる凹部と、前記第1部材又は前記第2部材の他方に設けられ前記凹部に挿入されるスライドピンと、前記凹部と前記スライドピンとのクリアランスを調節する調節機構とを有する、請求項1又は請求項5のいずれか1項に記載のディスクブレーキ装置。前記調節機構は、前記クリアランスを小さくする、請求項6に記載のディスクブレーキ装置。前記調節機構は、前記スライドピンを前記凹部の内壁に押し付ける、請求項6に記載のディスクブレーキ装置。前記調節機構は、前記スライドピンの一方の端部側に設けられ、前記凹部の外側で前記第1部材又は前記第2部材の他方に押し付けられることで前記スライドピンを前記凹部の一方の内壁に押し付ける力を発生させる押付部を有する、請求項6又は請求項8に記載のディスクブレーキ装置。前記調節機構は、前記凹部内に設けられ、前記凹部と前記スライドピンとの間に介在するスリーブを有する、請求項6又は請求項7に記載のディスクブレーキ装置。前記スライドピンは、内側に中空部を有し、前記調節機構は、前記スライドピンを前記中空部内から外側に押し広げる拡張部材を有する、請求項6乃至請求項8のいずれか1項に記載のディスクブレーキ装置。前記調節機構は、前記凹部内に設けられ、前記スライドピンを前記凹部の一方の内壁に押し付ける力を発生させる弾性部材を有する、請求項6又は請求項8に記載のディスクブレーキ装置。回転軸線周りに回転するディスクロータの摩擦面に対向する摩擦パッドを保持するキャリパであって、車体側の固定部に設けられる第1部材と、前記第1部材に対してスライド機構を介してスライド可能に支持される第2部材と、前記摩擦パッドを保持し、前記第2部材に対して揺動機構を介して前記ディスクロータの径方向に沿った揺動軸線を揺動中心として揺動可能に支持される第3部材とを備えることを特徴とする、キャリパ。ところで、上述のような特許文献1に記載のピンスライド型ディスクブレーキは、例えば、異音低減の点で、更なる改善の余地がある。本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであって、異音を低減することができるディスクブレーキ装置及びキャリパを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明に係るディスクブレーキ装置は、回転軸線周りに回転するディスクロータと、前記ディスクロータの摩擦面に対向する摩擦パッドと、車体側の固定部に設けられる第1部材と、前記第1部材に対してスライド機構を介してスライド可能に支持される第2部材と、前記摩擦パッドを保持し、前記第2部材に対して揺動機構を介して前記ディスクロータの径方向に沿った揺動軸線を揺動中心として揺動可能に支持される第3部材とを備えることを特徴とする。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記揺動軸線は、前記固定部と前記第1部材との取り付け面と平行であるものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記揺動軸線は、前記ディスクロータの前記回転軸線を通るものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記揺動軸線は、前記ディスクロータの前記回転軸線と直交するものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記ディスクロータの前記摩擦面に前記摩擦パッドを押圧する押圧部材を備え、前記揺動軸線は、前記ディスクロータの前記回転軸線周り方向に対して、前記押圧部材が前記摩擦パッドを押圧する範囲を通るものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記スライド機構は、前記第1部材又は前記第2部材の一方に設けられる凹部と、前記第1部材又は前記第2部材の他方に設けられ前記凹部に挿入されるスライドピンと、前記凹部と前記スライドピンとのクリアランスを調節する調節機構とを有するものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記調節機構は、前記クリアランスを小さくするものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記調節機構は、前記スライドピンを前記凹部の内壁に押し付けるものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記調節機構は、前記スライドピンの一方の端部側に設けられ、前記凹部の外側で前記第1部材又は前記第2部材の他方に押し付けられることで前記スライドピンを前記凹部の一方の内壁に押し付ける力を発生させる押付部を有するものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記調節機構は、前記凹部内に設けられ、前記凹部と前記スライドピンとの間に介在するスリーブを有するものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記スライドピンは、内側に中空部を有し、前記調節機構は、前記スライドピンを前記中空部内から外側に押し広げる拡張部材を有するものとすることができる。また、上記ディスクブレーキ装置では、前記調節機構は、前記凹部内に設けられ、前記スライドピンを前記凹部の一方の内壁に押し付ける力を発生させる弾性部材を有するものとすることができる。上記目的を達成するために、本発明に係るキャリパは、回転軸線周りに回転するディスクロータの摩擦面に対向する摩擦パッドを保持するキャリパであって、車体側の固定部に設けられる第1部材と、前記第1部材に対してスライド機構を介してスライド可能に支持される第2部材と、前記摩擦パッドを保持し、前記第2部材に対して揺動機構を介して前記ディスクロータの径方向に沿った揺動軸線を揺動中心として揺動可能に支持される第3部材とを備えることを特徴とする。本発明に係るディスクブレーキ装置、キャリパは、異音を抑制することができる、という効果を奏する。以下に、本発明に係る実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施形態における構成要素には、当業者が置換可能かつ容易なもの、或いは実質的に同一のものが含まれる。[実施形態1]図1は、実施形態1に係るディスクブレーキ装置を表す概略構成図、図2は、実施形態1に係るディスクブレーキ装置のキャリパの揺動軸線に沿った断面図、図3は、実施形態1に係るディスクブレーキ装置のキャリパの概略正面図、図4は、実施形態1に係るディスクブレーキ装置の動作を説明する概略断面図、図5は、ピンクリアランスとラトル音低減性能、モーン音低減性能との関係の一例を説明する線図、図6は、比較例に係るディスクブレーキ装置の動作を説明する模式図、図7は、実施形態1に係るディスクブレーキ装置の動作を説明する模式図である。図1、図2に示す本実施形態のディスクブレーキ装置1は、車両に搭載され、車両の車体に回転可能に支持された車輪に制動力を付与するものである。このディスクブレーキ装置1は、浮動型のキャリパ5を有しており、マウンティング6に支持されているシリンダ7によりディスクロータ2に摩擦パッド3、4を押し付けて制動力を発生する。このキャリパ浮動型のディスクブレーキ装置1は、シリンダ7がマウンティング6に対して、車輪の回転軸線X1に沿った方向以下、回転軸線方向という場合がある。にスライド移動可能に支持されている。そして、本実施形態のディスクブレーキ装置1は、シリンダ7が分割構造となっている。ディスクブレーキ装置1は、この分割された部材が所定の位置関係で相互に揺動可能に接続される。これにより、このディスクブレーキ装置1は、例えば、走行時、制動時等に発生する異音の抑制を図っている。具体的には、ディスクブレーキ装置1は、ディスクロータ2と、一対の摩擦パッド3、4と、キャリパ5とを備える。キャリパ5は、第1部材としてのマウンティング6と、シリンダ7と、スライド機構8とを備える。シリンダ7は、第2部材としての第1シリンダ部材70と、第3部材としての第2シリンダ部材71と、揺動機構72とを備える。ディスクロータ2は、略円板状に形成される。ディスクロータ2は、車輪と一体的となって車軸の回転軸線X1周りに回転可能に車輪側に設けられる。すなわち、ディスクロータ2は、回転軸線X1を回転中心として回転する。摩擦パッド3、4は、それぞれディスクロータ2の両側の摩擦面に対向するように一対で設けられる摩擦部材である。キャリパ5は、摩擦パッド3、4をディスクロータ2の摩擦面に対向させて保持する。キャリパ5は、上述したように、マウンティング6、シリンダ7、スライド機構8等を含んで構成される。キャリパ5は、シリンダ7が摩擦パッド3、4を保持する。そして、キャリパ5は、このシリンダ7がマウンティング6に対してスライド機構8を介してスライド可能に支持される。これにより、キャリパ5は、この摩擦パッド3、4をディスクロータ2の摩擦面に押付可能である。より詳細には、マウンティング6は、車体側の固定部としてのサスペンション60に設けられる。マウンティング6は、シリンダ7がスライド移動可能に、言い換えれば、摺動移動可能に設けられる。マウンティング6は、サスペンション60、中間ビーム等を介して車体側に固定されている。マウンティング6は、サスペンション60の取り付け面61にボルト等を介して締結固定される。ここでは、取り付け面61は、回転軸線X1とほぼ直交する平面となっている。マウンティング6は、ディスクロータ2の回転方向前後両側に一対のスリーブ62を有している。そして、マウンティング6は、各スリーブ62にて、一端部が開口して他端部が閉塞された凹部としての嵌合穴63がそれぞれ形成されている。各嵌合穴63は、ディスクロータ2の回転軸線方向に沿って延在して形成される。シリンダ7は、摩擦パッド3、4を保持した状態で運転者の制動操作に伴ってスライド移動することで、摩擦パッド3、4をディスクロータ2に接近させ、摩擦面に押付可能なものである。シリンダ7は、上述したように、第1シリンダ部材70、第2シリンダ部材71、揺動機構72等を含んで構成されると共に、さらに、押圧アクチュエータ73を含んで構成される。シリンダ7は、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とが別体に構成され、これらが揺動機構72を介して揺動可能に連結されている。第1シリンダ部材70は、マウンティング6に対してスライド機構8を介してスライド可能に支持される。第1シリンダ部材70は、ディスクロータ2の回転方向前後両側に一対のアーム部70aが設けられている。第1シリンダ部材70は、一対のアーム部70aに挟まれている中央部分が突出部70bをなしている。第1シリンダ部材70は、一対のアーム部70a、突出部70bが一体で形成される。ここで、スライド機構8は、一対のスリーブ62に対応して一対で設けられる。各スライド機構8は、上記の嵌合穴63とスライドピン80とを有して構成される、いわゆるピンスライド型の機構である。各スライド機構8は、各スライドピン80が各嵌合穴63にそれぞれ挿入される。各スライド機構8は、嵌合穴63内に挿入されるスライドピン80を介してマウンティング6に第1シリンダ部材70をスライド移動自在に支持する。各スライド機構8では、ディスクロータ2の回転軸線方向が第1シリンダ部材70ひいてはシリンダ7全体のスライド移動方向に相当する。嵌合穴63は、マウンティング6又は第1シリンダ部材70の一方、ここでは上述したようにマウンティング6に設けられる。嵌合穴63は、上記で説明したようにマウンティング6の各スリーブ62にそれぞれ1つずつ、合計2つが設けられる。スライドピン80は、マウンティング6又は第1シリンダ部材70の他方、ここでは第1シリンダ部材70に設けられる。スライドピン80は、嵌合穴63によってスライド移動をガイドされるものである。スライドピン80は、円柱状に構成される。スライドピン80は、例えば、摩擦パッド3、4の摩耗代等を考慮して、スライド移動方向の長さが設定される。スライドピン80は、第1シリンダ部材70の各アーム部70aにそれぞれ1つずつ、合計2つが設けられる。各スライドピン80は、各基端部がそれぞれ対応する各アーム部70aに固定ボルト77を介して固定されている。各スライドピン80は、各先端部が各嵌合穴63にそれぞれ移動自在に挿入嵌合される。したがって、第1シリンダ部材70ひいてはシリンダ7全体は、このスライド機構8によって、マウンティング6に対して、ディスクロータ2の回転軸線方向、つまり、回転方向に直交する方向に沿って移動可能となる。ここでは、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスは、スライドピン80のスライド移動を許容する範囲で可能な限り極力小さく設定されている。なお、各スライド機構8は、各アーム部70aと各スリーブ62との間に、ピンブーツ81がそれぞれ装着される。ピンブーツ81は、スライドピン80の端部と嵌合穴63との嵌合隙間を被覆するものである。これにより、各スライド機構8は、このピンブーツ81によって嵌合穴63内への異物の混入等を防ぐことができる。第2シリンダ部材71は、摩擦パッド3、4を保持し、第1シリンダ部材70に対して揺動機構72を介してディスクロータ2の径方向に沿った揺動軸線X2を揺動中心として揺動可能に支持される。第2シリンダ部材71は、ディスクロータ2を跨いだU字形状をなす図4も参照。第2シリンダ部材71は、押圧アクチュエータ73が搭載される。押圧アクチュエータ73は、押圧部材としてのピストン74を前後移動自在なアクチュエータにより構成されている。より詳細には、第2シリンダ部材71は、シリンダ部71aと、リアクション部71bと、連結部71cとを含んで構成されている図4も参照。シリンダ部71aは、押圧アクチュエータ73が設けられる。リアクション部71bは、シリンダ部71aとディスクロータ2を挟んで対向する位置に配置される。連結部71cは、シリンダ部71aとリアクション部71bとを連結する。第2シリンダ部材71は、シリンダ部71a、リアクション部71b、連結部71cが一体で形成される。上述の一対の摩擦パッド3、4は、摩擦パッド3が第2シリンダ部材71のシリンダ部71a側に配置されてインナパッドをなし、摩擦パッド4がリアクション部71b側に配置されてアウタパッドをなす。摩擦パッド3、4は、摩擦材31、41図4参照の基端部が裏金32、42図4参照に固定されて構成されている。摩擦パッド3は、裏金32の前後端部が一対のガイド部材等に支持されている。摩擦パッド3は、シリンダ部71aに装着された押圧アクチュエータ73のピストン74の前面が裏金32の基端面に接触している。一方、摩擦パッド4は、裏金42がリアクション部71bに固定または移動自在に支持されている。揺動機構72は、第1シリンダ部材70に第2シリンダ部材71をディスクロータ2の径方向に沿った揺動軸線X2を揺動中心として揺動可能に支持する。揺動機構72は、揺動軸78を有している。揺動軸78は、円柱状に形成され、円柱の中心軸線が揺動軸線X2をなす。揺動機構72は、揺動軸78によって第2シリンダ部材71を第1シリンダ部材70に相対揺動可能に支持する。言い換えれば、揺動機構72は、揺動軸78によって第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とを相対揺動可能に連結する。揺動軸線X2は、制動時に第1シリンダ部材70に対する第2シリンダ部材71の回転揺動の中心となる軸線である。揺動軸線X2は、ディスクロータ2の径方向と平行になるように設定される。ここで、ディスクロータ2の径方向は、回転軸線X1と直交する面に沿った方向である。本実施形態の揺動軸線X2は、サスペンション60とマウンティング6との取り付け面61と平行であり、ここではほぼ取り付け面61上に位置する。さらに詳細には、揺動軸線X2は、図3に示すように、ディスクロータ2の回転軸線X1を通り、この回転軸線X1と直交する。そして、揺動軸線X2は、ディスクロータ2の回転軸線X1周り方向以下、回転軸線周方向という場合がある。に対して、ピストン74が摩擦パッド3を押圧する範囲以下、押圧範囲という場合がある。Lを通る。押圧範囲Lは、回転軸線周方向において、回転軸線X1上の点を基準としてピストン74が押圧する領域ピストン74の当たり面の領域の角度範囲に相当する。つまり、揺動軸線X2は、回転軸線X1を通りかつ車両側面視でピストン74と重なる位置に設定される。より好適には、揺動軸線X2は、ディスクロータ2の径方向と平行で、かつ、ピストン74が押圧する領域の中心位置押圧荷重の中心と回転軸線X1とを通る位置に設定されることが好ましい。揺動軸線X2は、例えば、ピストン74、あるいは、ピストン74の当たり面が複数ある場合には、複数の当たり面全体での押圧荷重の中心を通ることが好ましい。揺動機構72は、揺動軸線X2が上記の位置関係となるように揺動軸78が形成される。これにより、揺動機構72は、摩擦パッド3、4とディスクロータ2の摩擦面とが接触した際に第2シリンダ部材71の回転中心となる位置に適切に揺動軸線X2を設定することができる。なお、揺動軸78は、第1シリンダ部材70又は第2シリンダ部材71の一方に設けられる。ここでは、揺動軸78は、第1シリンダ部材70に設けられ、第2シリンダ部材71に形成された軸孔に挿入されることで、第2シリンダ部材71を第1シリンダ部材70に相対揺動可能に支持する構成となっている。また、押圧アクチュエータ73は、図2、図4に示すように、シリンダ部71aにピストン74が移動自在に支持される。押圧アクチュエータ73は、シリンダ部71aの内面に、ピストン74の外面に対してシール可能なシール機構75が装着される。ピストン74は、ディスクロータ2の摩擦面に摩擦パッド3を押圧する押圧部材である。また、押圧アクチュエータ73は、シリンダ部71aとピストン74とシール機構75とにより押付圧力室としての液圧室いわゆるホイールシリンダ76が区画される。押圧アクチュエータ73は、ピストン74の先端部が摩擦パッド3の裏金32に対向している。液圧室76は、作動媒体としての作動油が供給され摩擦パッド3、4をディスクロータ2の摩擦面に押し付ける力を発生させるものである。上記のように構成されるディスクブレーキ装置1は、例えば、運転者によるブレーキペダルの踏み込み操作やいわゆるABS制御等のブレーキ制御等に応じて押圧アクチュエータ73の液圧室76に作動油が供給され加圧される。すると、ディスクブレーキ装置1は、ピストン74が図4中矢印A方向に前進し、このピストン74の前面が摩擦パッドインナパッド3の裏金32を押圧する。これにより、ディスクブレーキ装置1は、摩擦パッド3の前面をディスクロータ2の摩擦面に接近させることができる。またこのとき、シリンダ7は、ピストン74が前進するその移動反力により、第1シリンダ部材70、第2シリンダ部材71、揺動機構72等が一体となってこのピストン74とは逆方向、つまり、図4中矢印B方向に前進し、摩擦パッドアウタパッド4の押圧面をディスクロータ2の摩擦面に接近させることができる。そして、ディスクブレーキ装置1は、液圧室76内に作動油が供給されることで発生する押し付け力によって摩擦パッド3、4がディスクロータ2の各摩擦面に押し付けられてディスクロータ2を挟持する。これにより、ディスクブレーキ装置1は、摩擦パッド3、4と、車輪と共に回転するディスクロータ2との間で摩擦抵抗力が発生し、ディスクロータ2に対して所定の回転抵抗力が作用する。この結果、ディスクブレーキ装置1は、ディスクロータ2及びこれと一体で回転する車輪に制動力を付与することができる。また、ディスクブレーキ装置1は、液圧室76の除圧時には、ピストン74及びシリンダ7が後退し所定の位置に戻され、摩擦パッド3、4がディスクロータ2から離間する。この間、ディスクブレーキ装置1は、スライド機構8の各スライドピン80が各嵌合穴63に嵌合した状態でディスクロータ2の回転軸線方向に沿ってスライド移動することで、上述したように、シリンダ7全体がマウンティング6に対してスライド移動する。これにより、ディスクブレーキ装置1は、スライド機構8によってガイドされつつ、上記のようにシリンダ7全体とピストン74とが逆方向に相対移動することとなる。シリンダ7は、各スライド機構8によって摩擦パッド3、4がディスクロータ2の摩擦面に押し付けられた制動状態位置と、摩擦パッド3、4が当該摩擦面から離間した非制動状態位置とに移動することができる。そして、本実施形態のディスクブレーキ装置1は、マウンティング6と第1シリンダ部材70とがスライド機構8を介してスライド可能に接続され、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とが揺動機構72を介して揺動可能に接続される。これにより、ディスクブレーキ装置1は、いわゆるモーン音を低減することができると共にいわゆるラトル音も低減することができる。よって、ディスクブレーキ装置1は、モーン音の低減とラトル音の低減とを両立することができ、適正に異音を低減することができる。この結果、ディスクブレーキ装置1は、例えば、走行時、制動時等に発生する種々の異音を抑制することができる。ここで、ラトル音とは、車両走行時に発生する打音である。このラトル音は、ディスクブレーキ装置1が制動力を発生させていない状態で、例えば、車両が粗い路面を走行した際などに、路面から入力される上下G等によってシリンダ7が動いて、これに伴ってスライドピン80が嵌合穴63の内壁面に衝突することによって発生するおそれがある。これに対して、本実施形態のスライド機構8は、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを、スライドピン80のスライド移動が可能な範囲で可能な限り小さくすることで、スライドピン80を嵌合穴63内で確実に拘束することができる。これにより、このスライド機構8は、スライドピン80が嵌合穴63内で衝突する際の衝突速度を小さくし衝突エネルギを小さくすることができるので、ラトル音を低減することができる。なおこの場合、スライド機構8は、嵌合穴63の内径とスライドピン80の外径との公差がすきま嵌めとなる公差範囲に設定されるとよい。またこの場合、スライド機構8は、スライドピン80を嵌合穴63内で確実に拘束することができることから、ディスクロータ2に対するシリンダ7の安定性も十分に確保することができる。これにより、スライド機構8は、非制動状態でシリンダ7を適正な位置で確実に保持することができるので、摩擦パッド3、4の引き摺り等も確実に抑制することができる。一方、モーン音とは、車両制動時に発生する数百Hz程度の自励振動音鳴き音である。このモーン音は、ディスクブレーキ装置1が制動力を発生させている状態で、例えば、摩擦パッド3、4とディスクロータ2との接触部位が起震源となり、シリンダ7、スライドピン80、マウンティング6等を介して中間ビーム、サスペンション60等が連成振動系振動伝達系を形成し自励振動が生じることで発生するおそれがある。このディスクブレーキ装置1とサスペンション60等との連成振動系は、摩擦パッド3、4とディスクロータ2とが接触し制動力を発生させた際に、これに伴ってスライドピン80が嵌合穴63内で強制的にこじれることで形成されるおそれがある。このモーン音は、例えば、スライドピン80周りのクリアランスを大きくし、スライドピン80の嵌合穴63内でのこじりを抑制することで低減することが可能である。しかしながらこの場合、上記のようにラトル音の対策でスライドピン80を嵌合穴63内で確実に拘束することと背反し、このため、ラトル音の低減との両立を図ることができないおそれがある。つまり、図5に例示するように、単純にスライドピン80周りのクリアランスを小さくすると、ラトル音低減性能を向上できるが、反面、モーン音低減性能が低下する傾向にある。一方、単純にスライドピン80周りのクリアランスを大きくすると、モーン音低減性能を向上できるが、反面、ラトル音低減性能が低下する傾向にある。この結果、ラトル音低減とモーン音低減とが両立できないおそれがある。なお、モーン音は、例えば、マスダンパ等を設けて共振点をずらすことで対策を行った場合であっても、モーン音の周波数が変わるだけで、根本的な対策とはならない。しかしながら、本実施形態のディスクブレーキ装置1のキャリパ5は、マウンティング6と第1シリンダ部材70とをスライド可能に接続するスライド機構8と、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とを揺動可能に接続する揺動機構72とが別個に構成される。つまり、キャリパ5は、スライド機構8と揺動機構72とが異なる位置に設けられ、分離して配置されている。これにより、キャリパ5は、制動時に、揺動機構72にて第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とを揺動させることで、スライドピン80の嵌合穴63内でのこじりを抑制した上で、スライドピン80周りのクリアランスを、例えば、製造限界まで極力小さくすることができる。すなわち、シリンダ7は、車両制動時に摩擦パッド3、4とディスクロータ2の摩擦面とが接触すると、上記のような位置関係に設定された揺動軸線X2を回転揺動中心として第2シリンダ部材71が揺動する。このとき、第2シリンダ部材71は、第1シリンダ部材70に対して、摩擦パッド3、4等と共に揺動軸線X2を回転揺動中心として揺動する。これにより、キャリパ5は、車両制動時に発生する摩擦パッド3、4、第2シリンダ部材71の回転挙動を揺動機構72にて好適に逃がすことができるので、嵌合穴63内でスライドピン80のこじりが発生することを抑制することができる。このため、ディスクブレーキ装置1は、ディスクブレーキ装置1とサスペンション60等とで上記のような連成振動系が形成されることを抑制することができるので、ラトル音低減性能の悪化を伴わずにモーン音を低減することができる。言い換えれば、ディスクブレーキ装置1は、スライドピン80周りのクリアランスを小さくしてラトル音の低減を図っても、モーン音性能が低下することを抑制することができる。ここで、図6は、比較例に係るディスクブレーキ装置の動作を模式的に表している。この場合、比較例に係るディスクブレーキ装置は、シリンダ7Aが分割されていない。この比較例のディスクブレーキ装置は、スライドピン80にてシリンダ7Aがスライド移動可能に支持されている。そして、比較例のディスクブレーキ装置は、このスライドピン80とシリンダ7Aとの接続部分に揺動機構が設けられた構成となっている。この場合、比較例に係るディスクブレーキ装置は、スライドピン80とシリンダ7Aとの接続部分の揺動機構によりシリンダ7A等の揺動が許容される。しかしながら、この比較例に係るディスクブレーキ装置は、シリンダ7Aが初期位置図6中左段、中段参照から揺動してスライドピン80に対して傾いた際に図6中右段参照、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスが狭くなり、若干のこじりが生じるおそれがある。これに対して、図7に例示するように、本実施形態のディスクブレーキ装置1は、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とが別体で構成され、スライド機構8と揺動機構72とが分離して設けられることで、揺動機構72にて第2シリンダ部材71の許容揺動角度を相対的に大きく確保することができる。この結果、ディスクブレーキ装置1は、第2シリンダ部材71が初期位置図7中左段、中段参照から揺動して第1シリンダ部材70に対して傾いた際であっても図7中右段参照、摩擦パッド3、4、第2シリンダ部材71の回転挙動を確実に逃がすことができるので、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスが狭くなることを抑制することができる。よって、ディスクブレーキ装置1は、こじりが発生することをより確実に抑制することができ、モーン音低減性能を大幅に向上することができる。なおこの場合、揺動機構72は、[第2シリンダ部材71の許容揺動角度]が[ディスクブレーキ装置1の最大制動力N/マウンティング6のねじり剛性N/deg]以上となるように揺動規制部等を設けるとよい。したがって、ディスクブレーキ装置1は、上記で説明したような背反する問題を解決し、モーン音の低減とラトル音の低減とを両立することができ、適正に異音を低減することができる。また例えば、ディスクブレーキ装置1は、スライド機構8のスライドピン80と嵌合穴63との間に吸収部材を介在させることでラトル音、モーン音を低減することも可能である。しかしながらこの場合、スライドピン80のスライド移動の際に摺動抵抗が増加し、結果的に摩擦パッド3、4を引き摺ってしまい、いわゆるブレーキ振動が生じるおそれがある。しかしながら、このディスクブレーキ装置1は、マウンティング6と第1シリンダ部材70とをスライド機構8を介して接続し、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とを揺動機構72を介して接続することで、ラトル音の低減とモーン音の低減とを両立する。これにより、ディスクブレーキ装置1は、上記のようなスライドピン80のスライド移動の際の引き摺りやブレーキ振動を抑制しつつ、ラトル音の低減と、モーン音の低減とを両立することができる。また、このディスクブレーキ装置1は、揺動機構72にて第1シリンダ部材70に対する第2シリンダ部材71の揺動を許容することから、シリンダ7の取り付け精度や摩擦パッド3、4の平面度精度等に関し高い精度を確保しなくても、適正に車輪に制動力を付与することができ、例えば、製造コストを低減することができる。以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置1によれば、ディスクロータ2と、摩擦パッド3、4と、マウンティング6と、第1シリンダ部材70と、第2シリンダ部材71とを備える。ディスクロータ2は、回転軸線X1周りに回転する。摩擦パッド3、4は、ディスクロータ2の摩擦面に対向する。マウンティング6は、車体側のサスペンション60に設けられる。第1シリンダ部材70は、マウンティング6に対してスライド機構8を介してスライド可能に支持される。第2シリンダ部材71は、摩擦パッド3、4を保持する。第2シリンダ部材71は、第1シリンダ部材70に対して揺動機構72を介してディスクロータ2の径方向に沿った揺動軸線X2を揺動中心として揺動可能に支持される。マウンティング6、第1シリンダ部材70、第2シリンダ部材71は、キャリパ5を構成する。したがって、ディスクブレーキ装置1、キャリパ5は、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とが別体で構成され、揺動機構72にて第2シリンダ部材71が第1シリンダ部材70に対して揺動可能となることで、ラトル音の低減と、モーン音の低減とを両立することができ、適正に異音を低減することができる。この結果、ディスクブレーキ装置1、キャリパ5は、いわゆるNVNoise-Vibration、騒音振動を適正に低減することができる。[実施形態2]図8は、実施形態2に係るディスクブレーキ装置のスライド機構を含む部分断面図、図9は、実施形態2に係るディスクブレーキ装置の調節機構の概略構成を表す斜視図、図10は、実施形態2に係るディスクブレーキ装置のスライド機構の寸法関係を説明する模式図である。実施形態2に係るディスクブレーキ装置、キャリパは、調節機構を備える点で実施形態1とは異なる。その他、上述した実施形態と共通する構成、作用、効果については、重複した説明はできるだけ省略する。なお、実施形態2に係るディスクブレーキ装置の各構成の詳細については、適宜、図1、図2を参照する以下の実施形態でも同様である。。図8に示すように、本実施形態のディスクブレーキ装置201のキャリパ205は、スライド機構208を備える。本実施形態のスライド機構208は、嵌合穴63とスライドピン80とを有する共に、さらに調節機構282を有して構成される。調節機構282は、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを調節するものである。本実施形態の調節機構282は、スライドピン80を嵌合穴63の一方の内壁に押し付けることで、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを調節する。調節機構282は、図8、図9に示すように、押付部283を有する。押付部283は、スライドピン80の一方の端部側に設けられる。ここでは、押付部283は、固定ボルト77によって構成される。押付部283は、固定ボルト六角ボルト77が互いに平行になる二面幅として、幅狭な部分と幅広な部分とを有することで構成される。ここで、図10を参照してスライド機構208の寸法関係について説明する。本図中、ピン径D1は、スライドピン80の外径を表している。嵌合穴径D2は、嵌合穴63の内径を表している。ボルト孔径D3は、第1シリンダ部材70のアーム部70aに形成されるボルト孔70cの内径を表している。二面幅D4は、押付部283を構成する固定ボルト77の幅広な部分の二面幅を表している。本実施形態のスライド機構208は、ピン径D1、嵌合穴径D2、ボルト孔径D3、二面幅D4の寸法関係が下記の数式1を満たすように設定されている。D1<D2<D3<D41したがって、調節機構282は、押付部283が嵌合穴63の外側でシリンダ7の第1シリンダ部材70に押し付けられることで、スライドピン80を嵌合穴63の一方の内壁に押し付ける力を発生させることができる。この押し付ける力は、一対のスライド機構208において互いに逆方向の力となるように設定される。調節機構282は、押付部283をなす固定ボルト77を回しながらアーム部70aの段付部70dに当接させる。これにより、調節機構282は、図8に矢印C、Dで示すように、固定ボルト77を段付部70dに押し付けることで生じる反力によって、スライドピン80を嵌合穴63の反対側の内壁に押し付けることができる。言い換えれば、調節機構282は、アーム部70aに周り止めとして段付部70dを設けて、相対的に幅広な二面幅を有する固定ボルト77でアーム部70aとスライドピン80とを締め付けることで、スライドピン80を嵌合穴63の内壁に押し付ける。この結果、このスライド機構208は、例えば、加工段階で嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを可能な限り小さくしなくとも、調節機構282によってスライドピン80を嵌合穴63内で確実に拘束することができる。例えば、ラトル音の低減を考慮した場合、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスは、ゼロであることが好ましいが、実際には公差があるためゼロにすることは困難である。これに対して、ディスクブレーキ装置201、キャリパ205は、スライド機構208にて調節機構282によってスライドピン80を嵌合穴63内でより確実に拘束することができることから、ラトル音の低減性能をさらに向上することができる。また、本実施形態のディスクブレーキ装置201、キャリパ205は、調節機構282によって嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを調節することから、嵌合穴63、スライドピン80等の製造に関し高い精度を必要としないので、例えば、製造コストを低減することができる。以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置201、キャリパ205は、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とが別体で構成され、揺動機構72にて第2シリンダ部材71が第1シリンダ部材70に対して揺動可能となることで、ラトル音の低減と、モーン音の低減とを両立することができ、適正に異音を低減することができる。そして、以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置201、キャリパ205は、スライド機構208が嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを調節する調節機構282を有する。したがって、ディスクブレーキ装置201、キャリパ205は、嵌合穴63、スライドピン80等の製造精度を低くしても、調節機構282によってスライドピン80を嵌合穴63内で確実に拘束することができ、ラトル音の低減性能をさらに向上することができる。[実施形態3]図11は、実施形態3に係るディスクブレーキ装置のスライド機構を含む部分断面図、図12は、実施形態3に係るディスクブレーキ装置のスライドピンの径方向断面図、図13は、変形例に係るディスクブレーキ装置のスライド機構を含む部分断面図、図14は、変形例に係るディスクブレーキ装置のスライドピンの径方向断面図である。実施形態3に係るディスクブレーキ装置、キャリパは、調節機構の構成が実施形態2とは異なる。図11、図12に示すように、本実施形態のディスクブレーキ装置301のキャリパ305は、スライド機構308を備える。本実施形態のスライド機構308は、嵌合穴63とスライドピン380とを有する共に、さらに調節機構382を有して構成される。調節機構382は、嵌合穴63とスライドピン380とのクリアランスを調節するものである。本実施形態の調節機構382は、嵌合穴63とスライドピン380とのクリアランスを小さくすることで、当該クリアランスを調節するクリアランス低減機構である。調節機構382は、スリーブ383を有する。スリーブ383は、嵌合穴63内に設けられ、嵌合穴63とスライドピン380との間に介在するものである。スリーブ383は、円筒状に形成され、内周面にテーパが形成される。スリーブ383は、スライド移動方向に対して、外径がほぼ一定となるように形成される。スリーブ383の外径は、嵌合穴63の内径とほぼ同等に設定される。一方、スリーブ383は、スライド移動方向に対して、固定ボルト77側の端部から反対側の端部に向かって、内径が徐々に小さくなるように形成される。つまり、スリーブ383は、固定ボルト77側の端部から反対側の端部に向かって、肉厚が徐々に厚くなるように形成される。これにより、スリーブ383は、内周面にテーパ面383aが形成される。スリーブ383は、嵌合穴63内の所定の位置に設けられ、マウンティング6に対して相対移動しないように固定される。スライドピン380は、スライド移動方向に対して、固定ボルト77側の基端部から先端部に向かって、外径が徐々に小さくなるように形成されたテーパ部380aを有する。スライドピン380は、テーパ部380aにおいて、スリーブ383のテーパ面383aの傾斜角度に対応する傾斜角度で先細りの形状になっている。上記のように構成されるスライド機構308は、スライドピン380が嵌合穴63内に設けられるスリーブ383のテーパ面383a側に挿入される。これにより、スライド機構308は、スライドピン380を介してマウンティング6に第1シリンダ部材70をスライド移動自在に支持することができる。この場合、スリーブ383は、スライドピン380をスライド移動可能に支持する嵌合穴凹部63の一部をなすこととなる。これにより、調節機構382は、嵌合穴63とスライドピン380との間にスリーブ383が介在し、嵌合穴63とスライドピン380とのクリアランスを詰めることができる。ここで、スリーブ383のテーパ面383aのテーパ量は、ピンクリアランスの最大公差と等しくなるように設定され、スリーブ383が必ずスライドピン380のテーパ部380aのいずれかの位置で収まるように設定される。なお、上記テーパ面383aのテーパ量は、スリーブ383の最大内径と最小内径との差に相当する。上記ピンクリアランスは、嵌合穴63の内径とスライドピン80の外径との差に相当する。また、スライドピン380のテーパ部380aのテーパ量は、スリーブ383が嵌合穴63の開口からパッド摩耗時のシリンダ移動量L2分以上の余裕を持って収まる位置となるように設定される。これにより、スライド機構308は、摩擦パッド3、4が摩耗しても適切にシリンダ7を支持することができる。なお、上記テーパ部380aのテーパ量は、テーパ部380aの最大外径と最小外径との差に相当する。また、スリーブ383のスライド移動方向に対する設置位置、及び、スライド移動方向に沿った幅L3は、スライドピン380によって支持されるシリンダ7の非制動状態位置での重心位置Gがスリーブ383の範囲内に位置するように設定される。これにより、スライド機構308は、シリンダ7が非制動状態位置にある際にこのシリンダ7が自重によって傾いてしまうことを抑制することができる。また、スリーブ383は、切り欠き383bを有する。切り欠き383bは、スライド移動方向に沿ってスリーブ383の一方の端部から他方の端部まで延在している。これにより、スリーブ383は、嵌合穴63内への組み付け時の変形を切り欠き383bによって吸収することで変形に対して余裕をもたせることができる。また、スリーブ383は、この切り欠き383bが嵌合穴63の閉塞側の空間の空気抜きとしても機能する。上記のように構成されるスライド機構308は、調節機構382のスリーブ383によって嵌合穴63とスライドピン380とのクリアランスを小さくすることができる。よって、スライド機構308は、スリーブ383によってスライドピン380を嵌合穴63内で確実に拘束することができる。したがって、ディスクブレーキ装置301、キャリパ305は、スライド機構308にて調節機構382によってスライドピン380を嵌合穴63内でより確実に拘束することができることから、ラトル音の低減性能をさらに向上することができる。以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置301、キャリパ305は、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とが別体で構成され、揺動機構72にて第2シリンダ部材71が第1シリンダ部材70に対して揺動可能となることで、ラトル音の低減と、モーン音の低減とを両立することができ、適正に異音を低減することができる。そして、以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置301、キャリパ305は、嵌合穴63、スライドピン380等の製造精度を低くしても、調節機構382によってスライドピン380を嵌合穴63内で確実に拘束することができ、ラトル音の低減性能をさらに向上することができる。なお、本実施形態の調節機構382は、図13、図14の変形例に示すように、複数に分割されたスリーブ383Aを有し、スライド機構308がこれに対応したスライドピン380Aを備える構成であってもよい。この場合、スリーブ383Aは、スライド移動方向に沿って複数ここでは3つに分割されている。スライドピン380Aは、テーパ部380aにスライド移動方向に沿って形成される突状部380bを有する。突状部380bは、テーパ部380aの周方向に沿って等間隔で複数ここでは3つ設けられる。スライドピン380Aは、テーパ部380aと突状部380bとが一体で形成される。そして、スライドピン380Aは、周方向に隣接する各スリーブ383Aの間に各突状部380bが位置するようにしてスリーブ383Aの内側に挿入される。この場合であっても、調節機構382は、スリーブ383Aが嵌合穴63とスライドピン380Aとの間に介在し、嵌合穴63とスライドピン380Aとのクリアランスを詰めることができ、スライドピン380Aを確実に拘束することができる。[実施形態4]図15は、実施形態4に係るディスクブレーキ装置のスライド機構を含む部分断面図、図16は、実施形態4に係るディスクブレーキ装置のスライドピンの概略構成を表す斜視図、図17は、実施形態4に係るディスクブレーキ装置のスライドピンの径方向断面図、図18は、実施形態4に係るディスクブレーキ装置のスライド機構の動作を表す部分断面図である。実施形態4に係るディスクブレーキ装置、キャリパは、調節機構の構成が実施形態2、3とは異なる。図15に示すように、本実施形態のディスクブレーキ装置401のキャリパ405は、スライド機構408を備える。本実施形態のスライド機構408は、嵌合穴63とスライドピン480とを有する共に、さらに調節機構482を有して構成される。調節機構482は、嵌合穴63とスライドピン480とのクリアランスを調節するものである。本実施形態の調節機構482は、スライドピン480を嵌合穴63の内壁に押し付けることで、嵌合穴63とスライドピン480とのクリアランスを調節する。ここでは、調節機構482は、スライドピン480を嵌合穴63の内壁に押し付けることで、クリアランスを小さくするクリアランス低減機構でもある。本実施形態の調節機構482は、拡張部材483を含んで構成される。ここで、本実施形態のスライドピン480は、図15、図16、図17に示すように、内側に中空部480aを有し、この中空部480aから径方向外側に向かって拡張可能な構成となっている。スライドピン480は、全体として円筒状に形成されると共に、スライド移動方向に沿って複数ここでは3つに分割されている。より詳細には、スライドピン480は、スライド移動方向の基端部側に円筒部480bを有すると共に、スライド移動方向に沿ってこの円筒部480bから先端部に向かって複数ここでは3つのスリット480cが形成されている。これにより、スライドピン480は、中空部480aから径方向外側に向かって押し広げることで、拡張可能な構成とすることができる。これにより、スライドピン480は、外径を変更可能な構成とすることができる。そして、調節機構482の拡張部材483は、スライドピン480を中空部480a内から外側に押し広げるものである。拡張部材483は、例えば、一端にネジ溝483aが形成され、他端に当接部483bが形成されるボルト等によって構成される。拡張部材483は、当接部483bがスライドピン480の中空部480a側に位置するようにスライドピン480の内側に挿入されると共に、ネジ溝483aがボルト孔70c等を介してアーム部70a側に露出するようにして配置される。スライド機構408は、この拡張部材483のネジ溝483aにナット477が螺合されることで、アーム部70aとスライドピン480とが締結される。上記のように構成される調節機構482は、ナット477を締め上げることで、図18に矢印Eで示すように、拡張部材483がネジの作用によりスライド移動方向に沿って移動し、中空部480a内の当接部483bが円筒部480b側に接近してくる。この結果、調節機構482は、図18に矢印Fで示すように、拡張部材483の当接部483bによってスライドピン480を中空部480a内から外側に押し広げることができる。したがって、調節機構482は、スライドピン480を嵌合穴63の内壁に押し付ける力を発生させることができる。この結果、このスライド機構408は、調節機構482によって嵌合穴63とスライドピン480とのクリアランスを小さく詰めることができ、調節機構482によってスライドピン480を嵌合穴63内で確実に拘束することができる。したがって、ディスクブレーキ装置401、キャリパ405は、スライド機構408にて調節機構482によってスライドピン480を嵌合穴63内でより確実に拘束することができることから、ラトル音の低減性能をさらに向上することができる。以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置401、キャリパ405は、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とが別体で構成され、揺動機構72にて第2シリンダ部材71が第1シリンダ部材70に対して揺動可能となることで、ラトル音の低減と、モーン音の低減とを両立することができ、適正に異音を低減することができる。そして、以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置401、キャリパ405は、嵌合穴63、スライドピン480等の製造精度を低くしても、調節機構482によってスライドピン480を嵌合穴63内で確実に拘束することができ、ラトル音の低減性能をさらに向上することができる。[実施形態5]図19は、実施形態5に係るディスクブレーキ装置のスライド機構を含む部分断面図、図20は、実施形態5に係るディスクブレーキ装置のスライドピンの径方向断面図、図21は、変形例に係るディスクブレーキ装置のスライド機構を含む部分断面図、図22は、変形例に係るディスクブレーキ装置のスライドピンの径方向断面図である。実施形態5に係るディスクブレーキ装置、キャリパは、調節機構の構成が実施形態2、3、4とは異なる。図19、図20に示すように、本実施形態のディスクブレーキ装置501のキャリパ505は、スライド機構508を備える。本実施形態のスライド機構508は、嵌合穴63とスライドピン80とを有する共に、さらに調節機構582を有して構成される。調節機構582は、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを調節するものである。本実施形態の調節機構582は、スライドピン80を嵌合穴63の一方の内壁に押し付けることで、嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを調節する。調節機構582は、弾性部材としての板バネ583を有する。嵌合穴63内の内壁の一部に設けられた収容溝584内に配置される。板バネ583は、図19に矢印Gで示すように、その付勢力によってスライドピン80を嵌合穴63内の一方の内壁に押し付ける力を発生させる。板バネ583の荷重は、典型的には、スライドピン80の当接荷重が0[N]より大きくなるように設定される。なお、この板バネ583は、一対のスライド機構508において、各スライドピン80を押し付ける力が互いに逆方向の力となるような位置関係でそれぞれ配置される。この結果、このスライド機構508は、例えば、加工段階で嵌合穴63とスライドピン80とのクリアランスを可能な限り小さくしなくとも、板バネ583がスライドピン80を嵌合穴63の内壁に押し付けることで、調節機構582によってスライドピン80を嵌合穴63内で確実に拘束することができる。したがって、ディスクブレーキ装置501、キャリパ505は、スライド機構508にて調節機構582によってスライドピン80を嵌合穴63内でより確実に拘束することができることから、ラトル音の低減性能をさらに向上することができる。以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置501、キャリパ505は、第1シリンダ部材70と第2シリンダ部材71とが別体で構成され、揺動機構72にて第2シリンダ部材71が第1シリンダ部材70に対して揺動可能となることで、ラトル音の低減と、モーン音の低減とを両立することができ、適正に異音を低減することができる。そして、以上で説明した実施形態に係るディスクブレーキ装置501、キャリパ505は、嵌合穴63、スライドピン80等の製造精度を低くしても、調節機構582によってスライドピン80を嵌合穴63内で確実に拘束することができ、ラトル音の低減性能をさらに向上することができる。なお、本実施形態の調節機構582は、図21、図22の変形例に示すように、収容溝584図19、図20参照を備えずに、嵌合穴63内に直接的に弾性部材としての板バネ583Aを設けてもよい。この場合であっても、スライド機構508は、板バネ583Aがスライドピン80を嵌合穴63の内壁に押し付けることで、調節機構582によってスライドピン80を嵌合穴63内で確実に拘束することができる。なお、上述した本発明の実施形態に係るディスクブレーキ装置及びキャリパは、上述した実施形態に限定されず、請求の範囲に記載された範囲で種々の変更が可能である。本実施形態に係るディスクブレーキ装置、キャリパは、以上で説明した各実施形態の構成要素を適宜組み合わせることで構成してもよい。以上で説明したスライド機構は、第1部材マウンティング6に設けられる凹部内に、第2部材第1シリンダ部材70に設けられるスライドピンが挿入されるものとして説明したがこれに限らない。スライド機構は、第2部材第1シリンダ部材70に設けられる凹部内に、第1部材マウンティング6に設けられるスライドピンが挿入される構成であってもよい。この場合、スライドピンは、第1部材マウンティング6に組み付けられる。以上の説明では、揺動軸は、第2部材第1シリンダ部材70に設けられるものとして説明したがこれに限らない。揺動軸は、第3部材第2シリンダ部材71に設けられ、第2部材に形成された軸孔に挿入されることで、第3部材を第2部材に相対揺動可能に支持する構成であってもよい。