"アルミニウム又はアルミニウム合金からなる中心導体と、前記中心導体を被覆する銅からなり、長手方向に繊維状組織を有する被覆層と、前記中心導体と前記被覆層との間に形成され、前記被覆層よりも体積抵抗率が大きい金属間化合物層とを備え、前記被覆層の断面積が、前記中心導体、前記金属間化合物層及び前記被覆層を合わせた全体の断面積に対して15以下であることを特徴とする高周波電線。前記金属間化合物が、前記中心導体から前記被覆層にかけて傾斜的に組成が変化するように形成されていることを特徴とする請求項1に記載の高周波電線。前記金属間化合物層は、前記被覆層が被覆された前記中心導体を減面率がそれぞれ20以上の複数段のダイスを用いて伸線することにより形成されることを特徴とする請求項1又は2に記載の高周波電線。前記金属間化合物層の厚さが10nm~1μmであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の高周波電線。前記金属間化合物層の体積抵抗率が10μΩ-cm以上であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の高周波電線。高周波電線を使用した高周波コイルであって、前記高周波電線が、アルミニウム又はアルミニウム合金からなる中心導体と、前記中心導体を被覆する銅からなり、長手方向に繊維状組織を有する被覆層と、前記中心導体と前記被覆層との間に形成され、前記被覆層よりも体積抵抗率が大きい金属間化合物層とを備え、前記被覆層の断面積が、前記中心導体、前記金属間化合物層及び前記被覆層を合わせた全体の断面積に対して15以下であることを特徴とする高周波コイル。次に、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、厚みと平面寸法との関係、各層の厚みの比率等は現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な厚みや寸法は以下の説明を参酌して判断すべきものである。又、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることはもちろんである。また、以下に示す実施の形態は、この発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、この発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記のものに特定するものでない。この発明の技術的思想は、特許請求の範囲において、種々の変更を加えることができる。高周波電線の構造本発明の実施の形態に係る高周波電線は、図1に示すように、アルミニウムAl又はアルミニウム合金からなる中心導体1と、中心導体1を被覆する銅Cuからなる被覆層2と、中心導体1と被覆層2と間に、中心導体1から被覆層2にかけて傾斜的に組成が変化するように形成され、被覆層2よりも体積抵抗率が大きい金属間化合物層合金層3とを備える。被覆層2の断面積は、中心導体1、金属間化合物層3及び被覆層2を合わせた高周波電線全体の断面積に対して15以下であり、3~15程度が望ましく、より望ましくは3~10程度、更に望ましくは3~5程度である。被覆層2の高周波電線全体に対する断面積の比が小さいほど、高周波抵抗を低減することができる。高周波電線全体の直径は、0.05mm~0.6mm程度が望ましい。中心導体1としては、例えば電気用アルミニウムECアルミニウム又はAl-Mg-Si系合金JIS6000番台のアルミニウム合金が使用可能であるが、アルミニウム合金の方がECアルミニウムよりも体積抵抗率が大きいためにより望ましい。金属間化合物層3は、高周波電線の伸線工程において減面率がそれぞれ20以上の複数段に組み合わせたダイスを用いて、被覆層2が被覆された中心導体1を伸線することにより生成される。金属間化合物層3の厚さは10nm~1μm程度である。金属間化合物層3は、例えばCu9Al4及びCuAl2等を含む。金属間化合物層3の体積抵抗率は被覆層2の体積抵抗率よりも大きく、例えば10μΩ-cm~40μΩ-cm程度である。通常、変圧器又はリアクトル等の巻線には、図2に示すような銅線100をポリウレタン、ポリエステル、ポリエステルイミド、ポリアミドイミド又はポリイミド等で絶縁被覆したものが用いられる。同軸ケーブルにおいては高周波電流信号であるために表皮効果特性を勘案し、例えば図3に示すようなアルミニウム線101の外側に銅層102を薄肉で被覆した銅被覆アルミニウム線以下、CCA線という。が用いられる。近年では、高周波変圧器、高速モータ、リアクトル、誘電加熱装置、磁気ヘッド装置及び非接触給電装置等の数kHz~数100kHz程度の高周波電流を通電する機器の用途拡大が進み、そのような機器で使用される高周波電線においては、交流損失低減の目的で巻線の細径化又はリッツ線が一般的に使われている。しかしながら、接続のためのハンダ処理において絶縁皮膜の除去作業を困難にすることと、且つ素線本数が増えるために、細径化には限度がある。これに対して、本発明の実施の形態に係る高周波電線によれば、リッツ線にしなくとも、交流抵抗の増大を抑止するための細径化電線に更なる抑止効果を付与するものである。図4に示すように、導体において、内部磁束によって導体内に渦電流が流れ、表皮効果として交流抵抗を増大させる。また、図5に示すように、導体において、外部磁束により導体内に渦電流が流れ、近接効果として交流抵抗を増大させる。図6は、電線単体の単線モデルにおける周波数と表皮効果深さskindepthとの関係を示す。表皮効果深さとは、電流密度が表面の1/e約0.37となる電線表面からの深さを意味する。図6から、適用周波数が100kHz程度以下の場合、素線径が0.5mm約0.25mmの表皮効果深さの2倍相当においては表皮効果の影響は小さいことが分かる。図7及び図8は、直径0.4mmの電線単体の単線モデルでの表皮効果及び近接効果による交流抵抗一周波数特性を交流抵抗Racと直流抵抗Rdcとの比Rac/Rdcでそれぞれ示す。図8においては、外部磁場Hを37.8A/mmとした。図7の表皮効果による場合において、図8の近接効果による場合と比較してRac/Rdcの増大傾向は僅かである。一方、図8の近接効果の場合では周波数が高くなるとRac/Rdcが著しく増大する。この増大傾向は外部磁場の強さに依存する。即ち、細径化巻線での高周波電流による交流損失は近接効果が支配的である。また、ここでの理論計算結果から、銅線よりもアルミニウム線の方が小さな近接効果特性を有することが分かる。近接効果対策としては、導体の線径を可能な範囲で小さくする以外、導体の体積抵抗率を大きくする手法が有効であることが明らかとなったが、大きくするにも限度があり、一般に使用されている導体材料から選択することが望ましい。汎用導体材料である銅とアルミニウムを比較した場合、導電率が銅の約61であるアルミニウムの方が優れた近接効果低減特性を有する。一方、アルミニウムの場合には表面が酸化皮膜で覆われており、特に近接効果対策の観点による細い線ではその除去が極めて困難である。従って、アルミニウム線の外側に銅を薄肉で被せたCCA線に着目した。一方、CCA線の場合には、銅の体積抵抗率がアルミニウムよりも小さいために、外部磁界によって発生した渦電流が銅側に集められて線の長手方向に流れやすく、銅よりも近接効果の小さいアルミニウムを中心導体に適用したとしてもその本来の特性が損なわれる。高周波電力機器の実例として、図9に高周波変圧器モデルを示す。高周波変圧器モデルは、磁心10と、磁心10の周りを捲回する第1の巻き線11及び第2の巻き線12を備える。隣接する第1及び第2の巻線11,12を流れる電流による磁束のみならず、磁心10からの漏れ磁束が第1及び第2の巻線11,12に流入するため、それらの外部磁束による渦電流損が発生することになる。このため、高周波変圧器モデルでは、電線単体の単線モデルに比べて交流抵抗の増大は大きい。図10に、図9に示した高周波変圧器モデルの交流抵抗一周波数特性の理論計算値をRac/Rdcで示す。この実際モデルの場合にもアルミニウム線の方が銅線よりも交流抵抗が大きく低減されることが分かる。上述のアルミニウム線の優位性は、アルミニウムの体積抵抗率が銅よりも大きいことによるものである。反面、アルミニウム線はハンダ付け性に困難さがある。このため、実用的にはアルミニウムの欠点を補うことのできるCCA線が適するとも考えられるが、銅層を外側に設けたことで渦電流が銅層を流れ、かえってアルミニウム線本来の特性が損なわれる。これに対して、本発明の実施の形態に係る高周波電線によれば、図1に示すように、被覆層2よりも体積抵抗率が高い金属間化合物層3により、図11に示すように、中心導体1から被覆層2に向かって流れ込む渦電流を抑制することができ、表皮効果及び近接効果を抑制することができる。更に、中心導体1と被覆層2との界面に金属間化合物層3が生成されたことで、等価的に被覆層2の厚さを減じた線径になったことにより近接効果を低減することができる。よって、撚線リッツ線にしなくても交流抵抗を抑制することができ、発熱及び消費電力を抑制することが可能となる。次に、本発明の実施の形態に係る高周波電線と、比較例として、再結晶温度以上で熱処理を行い再結晶化した高周波電線を対比して説明する。本発明の実施の形態に係る高周波電線は、複数段に組み合わせたダイスを用いて、被覆層2が被覆された中心導体1を伸線することにより生成されるため、図12に模式的に示すように、中心導体1及び被覆層2は加工組織となり、長手方向に繊維状組織を有する。ここで、加工組織とは、冷間加工を受けた組織である。冷間加工とは、再結晶温度以下で行う加工を意味する。また、繊維状組織とは、伸線加工によって結晶粒が伸線方向に引き伸ばされた組織を意味する。このような加工組織の例として、図13aにSCRSouthwireContinuousRod方式で製造された直径0.9mmのタフピッチ銅TPCの加工組織の断面を表し、図13bにディップフォーミング方式で製造された直径0.9mmの無酸素銅OFCの加工組織の断面を表す。一方、比較例に係る高周波電線は、図12に模式的に示すように、再結晶温度以上で熱処理を行い再結晶化した再結晶組織を有する。ここで、再結晶組織とは、冷間加工によってひずみを生じた結晶粒が、再結晶によってひずみのない結晶に置き換わった組織を意味する。再結晶組織の例として、図14aにSCR方式で製造された直径0.9mmのタフピッチ銅TPCの再結晶組織の断面を表し、図14bにディップフォーミング方式で製造された直径0.9mmの無酸素銅OFCの再結晶組織の断面を表す。また、図12に示すように、本発明の実施の形態に係る高周波電線は、比較例に係る高周波電線に比して固有抵抗値が高いため、近接効果をより抑制することができる。更に、本発明の実施の形態に係る高周波電線は、比較例に係る高周波電線に比してビッカース硬度が高いので、製造時に傷や変形がしにくく、コイルとしての特性がより安定する。高周波電線の製造方法次に、本発明の実施の形態に係る高周波電線の製造方法を説明する。なお、以下に示す製造方法は一例であり特に限定されるものではない。本発明の実施の形態に係る高周波電線は種々の製造方法により製造することが可能である。イ直径9.5mm~12.0mm程度のアルミニウム又はアルミニウム合金からなる中心導体1を用意する。中心導体1の表面に、0.1mm~0.4mm程度の厚さの銅テープを縦添え方式で添わせながらTIG溶接又はプラズマ溶接等を行うことにより、中心導体1の表面に被覆層2を被覆する。次に、被覆層2が被覆された中心導体1をスキンパスで直径9.3mm~12.3mm程度に成形することにより、被覆層2が被覆された中心導体1からなる母材を作製する。ロ次に、母材を、25~26パス程度の複数段の伸線ダイスを通すことにより伸線する。図15に示すように、伸線ダイス20は、エントランス部21、アプローチ部22、リダクション部23、ベアリング部24及びバックリリーフ部25を備える。母材4は、リダクション部23において伸線前の直径d1より小さい直径d2に加工される。本発明の実施の形態においては、各伸線ダイスにおいて図15に示すリダクション角度αを8°全角2α=16°程度、1パス伸線ダイス当たりの減面率を20程度以上、望ましくは20~29程度とする。伸線ダイスの減面率を20程度以上、望ましくは20~29程度とすることで、同一方向の大きなせん断応力を持続して発生させることができる。このせん断発熱により、中心導体1と被覆層2との界面に、中心導体1の材料と被覆層2の材料とからなる金属間化合物層3が形成される。複数段の伸線ダイスを経ることにより、最終的に高周波電線の直径を0.6mm程度以下とする。本発明の実施の形態に係る高周波電線の製造方法によれば、伸線工程において複数段に組み合わせたダイスの減面率を20以上にすることにより、伸線後に熱処理をすることなく中心導体1と被覆層2との間に金属間化合物層3を形成し、図1に示した高周波電線を製造可能となる。図16及び図17a~図17cに伸線時の縦断面応力分布の有限要素法FEM解析結果を示す。図16示したせん断応力の区分にしたがい、図17a~図17cに伸線ダイスの減面率が5、10及び20の場合の伸線時の縦断面応力分布が示されている。図17a~図17cから、伸線ダイスの減面率が20の場合、伸線ダイスの減面率が5及び10の場合に比較して、大きなせん断応力が発生することが分かる。本発明の実施の形態では、減面率が20以上の複数の伸線ダイスを用いて徐々に伸線し、比較的大きなせん断発熱を連続的且つ周期的に発生させることで、中心導体1と被覆層2との間に傾斜的に組成が変化するように金属間化合物層3を良好な結合状態で生成することができる。実施例1本発明の実施例1として、減面率がそれぞれ20以上の複数の伸線ダイスを用いて、図1に示すように中心導体1と被覆層2の間に金属間化合物層3が形成され、被覆層2の断面積が高周波電線全体の断面積の5である高周波電線以下、5CCA線という。を作製した。まず、直径9.5mmのアルミニウムからなる中心導体1の上に0.15mm厚の銅テープを縦添え方式で添わせながらTIG溶接し、スキンパスで直径9.25mmに成形し、母材を作製した。この母材を、複数段26パスの伸線ダイスを通し、直径9.25mmから直径0.4mmに引き落とした。伸線ダイスのリダクション角度αは一律8°全角2α=16°とし、第1パス~第3パスの減面率を29~24、第4パス~第10パスの減面率を23~21、第11パス~第26パスの減面率を21~20とした。本発明の実施例1に係る5CCA線について、透過型電子顕微鏡TEMを用いて銅/アルミ界面を観察した。TEM観察により、第14パス後の1.6mm径において10nm以上の厚さの良好な結合状態の金属間化合物が生成されていることを確認した。第26パス後の0.4mm径においても同様に10nm以上の厚さの金属間化合物を確認した。図18に5CCA線のTEM写真を示す。図18において、黒色部分が銅、白色部分がアルミニウム、灰色部分が金属間化合物層を示す。図18から、中心導体1から被覆層2にかけて傾斜的に組成が変化するように金属間化合物層3が良好な結合状態で生成されていることが分かる。図18に示した中心導体1の点P1、金属間化合物層3の中心導体側の点P2、被覆層2の点P3、金属間化合物層3の被覆層2側のP4についてエネルギー分散型X線分光分析EDSによる点分析結果を図19a~図19dにそれぞれ示す。図19bに示すように、金属間化合物層3の中心導体1側ではアルミニウム原子がリッチであり、図19dに示すように、金属間化合物層3の被覆層2側では銅原子がリッチであることが確認された。図19a~図19dから、中心導体1から被覆層2にかけて金属間化合物層3を構成する金属材料が傾斜的に分布していることが分かる。また、金属間化合物層3の組成として、Cu9Al4及びCuAl2が主体であり、Cu9Al4及びCuAl2の固有抵抗は、薄平状において約10μΩ-cm以上である。銅の固有抵抗は1.724μΩ-cmであるため、金属間化合物層の固有抵抗は銅の5倍以上であり十分大きな値といえる。実施例2本発明の実施例2として、図20a~図20cに示すように、0.4mmに線引きした5CCA線にポリウレタンを被覆した巻線以下、5CCA巻線という。を作製し、磁心32と、磁心32の周りに配置された5CCA巻線31を備えるリアクトルを作製した。5CCA巻線31は14本用い、その巻数を80ターンとした。また、比較例としてアルミニウム巻線及び銅巻線を用いてリアクトルをそれぞれ作製した。作製した各リアクトルを用いて直流抵抗及び交流抵抗を測定した。図21に、本発明の実施例2に係る5CCA巻線を、アルミニウム巻線及び銅巻線と比較した特性を示す。インダクタンスを略同一に合わせたリアクトルにおいて、5CCA巻線を銅巻線と対比すると、直流抵抗が1.57倍であるにもかかわらず、交流抵抗は約半分に低減されることが分かる。実施例3本発明の実施例3として、本発明の第2の実施例と同様の5CCA巻線を用いたリアクトルの他に、図1に示した被覆層2の断面積が電線全体の断面積の15である高周波電線の巻線以下、15CCA巻線という。、被覆層2の断面積が電線全体の断面積の10である高周波電線の巻線以下、10CCA巻線という。、中心導体1としてアルミニウム合金JIS6063合金を使用し、被覆層2の断面積が電線全体の断面積の5である高周波電線の巻線以下、合金アルミ5CCA巻線という。を用いたリアクトルを、5CCA巻線を用いたリアクトルと同じ条件でそれぞれ作製した。図22及び図23には、本発明の実施例3に係る15CCA巻線、10CCA巻線、5CCA巻線、合金アルミ5CCA巻線と、比較例に係る銅巻線及びアルミニウム巻線のそれぞれについての交流抵抗一周波数特性を示す。図22及び図23から、15CCA巻線、10CCA巻線、5CCA巻線では、銅巻線と比較して交流抵抗が大きく低減されることが分かる。更に、合金アルミ5CCA巻線では、銅巻線及びアルミニウム巻線と比較して交流抵抗が大きく低減されていることが分かる。また、15CCA巻線、10CCA巻線、5CCA巻線の特性値から、図1に示した被覆層2の断面積比が小さいほど交流抵抗が小さいことが分かる。これは、渦電流を抑制した効果に加え、金属間化合物層3が生成されたことで、等価的に被覆層2の厚さを減じた線径になったことによる近接効果低減と判明した。理論的には、近接効果は線径の4乗に比例するとして知られている。その他の実施の形態本発明は上記の実施の形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。本発明の実施の形態に係る高周波電線として素線単線を説明したが、この素線を複数本束ねた集合線や、複数本撚り合わせたリッツ線として使用することも可能であり、集合線やリッツ線の場合にも更に有効に交流抵抗を抑制することができる。更に、本発明の実施の形態に係る高周波電線は、高周波変圧器、モータ、リアクトル、チョークコイル、誘導加熱装置、磁気ヘッド、高周波給電ケーブル、DC電源ユニット、スイッチング電源、ACアダプタ、渦電流検出方式等の変位センサ探傷センサ、IHクッキングヒータ、コイル若しくは給電ケーブル等の非接触給電装置又は高周波電流発生装置等の種々の装置に適用可能である。なお、本発明の実施の形態に係る高周波電線をコイルにする場合やリッツ線として使用する場合等、高周波電線を変形させる際には、加工組織長手方向の繊維状組織を維持するために熱処理を行わずに変形させる。また、柔軟性を向上させるために再結晶温度以上の温度で熱処理をしても良い。ただし、その場合には加工組織は失われる。また、中心導体1及び被覆層2のそれぞれの抵抗値をより高くするために再結晶温度より低い温度で熱処理を行っても良い。熱処理を行う場合は、熱処理を行いながら高周波電線を変形させても良く、高周波電線を変形させた後に熱処理を行っても良い。また、熱処理は高周波電線全体に対して行っても良く、局所的に行っても良い。このように、本発明はここでは記載していない様々な実施の形態等を含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。"