"有機樹脂基材と、この基材の表面上の多層コーティング層とを有し、多層コーティング層が、有機ケイ素化合物をプラズマ重合することによって得られた硬質被膜の最表層Iと、複合コーティング組成物2から形成される硬化被膜の中間層IIとを含み、中間層IIの一面が最表層と接し、他方の面が有機樹脂基材に接するように配され、複合コーティング組成物2が、2-Aシリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム、及びこれらの少なくとも一つを含む組み合わせから選ばれるものを含む無機酸化物ナノ粒子、2-B有機系紫外線吸収性基、及びアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基から選ばれる反応性基を有するビニル系共重合体、及び2-C溶剤を含有する、耐候性及び耐擦傷性を有する有機樹脂積層体。最表層Iが有機ケイ素化合物をプラズマによる重合及び酸化によって形成され、ケイ素、酸素、炭素及び水素原子を含む硬質被膜である請求項1記載の積層体。最表層Iが内側サブ層と外側サブ層とを含み、内側サブ層が1.449~1.463の範囲の屈折率を有し、外側サブ層が1.430~1.434の範囲の屈折率を有する請求項1又は2記載の積層体。最表層Iが内側サブ層と外側サブ層とを含み、内側サブ層が1.616~1.676GPaの範囲のナノインデンティション硬度を有し、外側サブ層が2.265~2.667GPaの範囲のナノインデンティション硬度を有する請求項1~3のいずれか1項記載の積層体。上記基材が単層であり、この基材の一面に上記多層コーティング層が物理的に接触している請求項1~4のいずれか1項記載の積層体。上記基材が共押し出し又はラミネートしたベース樹脂とキャップ層とを有する複数層からなり、上記基材の一面に上記多層コーティング層が物理的に接触している請求項1~4のいずれか1項記載の積層体。上記キャップ層が、ウレタン樹脂、アクリル樹脂及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせから選ばれる材料を含む請求項6記載の積層体。最表層Iが2.5~5.0μmの範囲のトータル厚さを有する請求項1~7のいずれか1項記載の積層体。最表層Iが2.7~3.5μmの範囲のトータル厚さを有する請求項1~8のいずれか1項記載の積層体。ASTMD3359、B方式の密着テープ試験及び3日間、65°Cに保ったイオン交換水を用いた、ASTMD870に準じた密着テープ試験において、97以上の合格値を有し、且つ、1000サイクルのASTMD1044のテーバー摩耗試験において、2未満のデルタヘーズ値を有する請求項1~9のいずれか1項記載の積層体。ビニル系共重合体2-Bは、2-B-i有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体が5~50質量、2-B-iiアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基、及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせから選ばれる反応性基含有ビニル系単量体が2~30質量、及び、2-B-iiiこれらビニル単量体と共重合可能な他の単量体が20~93質量、を含むものである請求項1~10のいずれか1項記載の積層体。上記の反応性基は、アルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせの群から選ばれる請求項11記載の積層体。上記複合コーティング組成物2が、更に、下記一般式1~3で表されるアルコキシシラン及びその部分加水分解縮合物から選ばれるものを共加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジン2-Dを含有する請求項1~12のいずれか1項記載の積層体。R1mR2nSiOR34mn1式中、R1及びR2は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R1及びR2が相互に結合していてもよく、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、m、nは、各々独立に、0又は1であり、かつmnは、0,1又は2である。R4O3pR6pSi-R8-SiR7qOR53q2式中、R4及びR5は、各々独立に、炭素数1~3のアルキル基であり、R6及びR7は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、p、qは、各々独立に、0又は1である。X-[R15SiR16yOR173y]z3式中、Xは、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又はイソシアヌレート残基であり、R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、R16は、水素原子又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R17は、炭素数1~3のアルキル基であり、yは、0又は1であり、zは、3~4の整数である。2-Dシリコーンレジンが、式1、2、及び3のSiモルの比率1/[23]で、50/50~0/100である請求項1~13のいずれか1項記載の積層体。式1中のR1がメチル基又は紫外線吸収性基で置換された一価炭化水素基、m=1、n=0、R3がメチル基であり、式2中のR8が非置換もしくは置換の炭素数2~8のアルキレン基、p、q=0、R4,R5がメチル基であり、かつ式3中のXがイソシアヌレート残基、y=0、R15がプロピレン基、R17がメチル基、z=3である請求項1~14のいずれか1項記載の積層体。2-Dシリコーンレジンが、式2及び3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物から選ばれるものを加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジンである請求項1~15のいずれか1項記載の積層体。2-Dシリコーンレジンが、式3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物を加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジンである請求項1~16のいずれか1項記載の積層体。複合コーティング組成物2が、更に2-B以外の有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤を含む請求項1~17のいずれか1項記載の積層体。有機樹脂基材がポリカーボネート樹脂による成形基材である請求項1~18のいずれか1項記載の積層体。有機樹脂基材を形成し、この基材の表面に複合コーティング組成物2を適用することを含む有機樹脂積層体の製造方法において、複合コーティング組成物2が、2-Aシリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム、及びこれらの少なくとも一つを含む組み合わせから選ばれるものを含む無機酸化物ナノ粒子、2-B有機系紫外線吸収性基、及びアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基から選ばれる反応性基を有するビニル系共重合体、及び2-C溶剤を含有すると共に、有機ケイ素化合物をプラズマ重合することにより、上記複合コーティング組成物の上に最表層Iを形成する有機樹脂積層体の製造方法。本発明は、有機樹脂積層体、その製造及び使用方法、並びに有機樹脂積層体から製造された物品を提供する。本発明の一態様として、有機樹脂積層体は、耐擦傷性及び耐候性を有し、有機樹脂基材と、該基材の一面にある多層コーティング層とを含有する積層体である。この多層コーティング層には、有機ケイ素化合物をプラズマ重合することによって得られる硬質被膜である最表層Iと、複合コーティング組成物2の硬化被膜である中間層IIとが含まれ、該中間層IIの一面は最表層と隣接し、他面は有機樹脂積層体と隣接する。この場合、複合コーティング組成物2には、2-Aシリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム、及びこれらの少なくとも一つを含む組み合わせから選ばれるものを含む無機酸化物ナノ粒子、2-B有機系紫外線吸収性基、及びアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基から選ばれる反応性基を有するビニル系共重合体、及び2-C溶剤が含まれる。これら又はその他の限定のない本発明の特徴については、より具体的に以下に詳述する。より具体的には、本発明は、ポリカーボネート樹脂による成形基材及び該基材上の多層コーティング層を含有する有機樹脂積層体に関するものであり、この多層コーティング層は、無機酸化物ナノ粒子成分とビニル系共重合体成分の硬化被膜の形態である中間層IIと、有機ケイ素化合物をプラズマ重合して得られる硬質被膜、例えば、プラズマ励起化学的堆積法により形成される酸化ケイ素被膜の形態である最表層Iとを含むものであり、上記順序で基材に積層した積層体である。上記多層コーティング層は、非常の高レベルの耐擦傷性を有し、可視光透過性及び紫外線遮蔽性、更には、長期に亘り耐候性を発揮し得るものである。ここでは、有機樹脂基材と、可視光の透明性を維持しながら耐擦傷性、紫外線遮蔽性を発現し、更に長期の屋外暴露に耐え得る耐候性、耐久性を兼ね備えた硬化コーティング層とを含む積層体を提供する。有機樹脂積層体は、有機樹脂基材とその上の多層コーティング層とを含み、この多層コーティング層は、中間層IIとして無機酸化物ナノ粒子成分と有機系紫外線吸収性基を側鎖に有するビニル系共重合体成分とを含む複合コーティング組成物の硬化被膜と、最表層Iとして、有機ケイ素化合物をプラズマ重合することによって得られた硬質被膜、例えば、プラズマ励起化学的堆積法PECVDにより形成される酸化ケイ素被膜とを含み、上記順序で基材表面に析出される。従来の少なくとも4層を含むシステム即ち、有機樹脂基材、密着付与層、耐候性層、及び乾式耐摩耗性層を、少なくとも3層とする新しい簡便なシステム有機樹脂基材、中間層II、及び乾式耐摩耗層である最表層Iとすることができる。中間層IIは、特に制限はないが、特定の無機酸化物ナノ粒子成分と特定の有機系紫外線吸収性基を側鎖に有するビニル系共重合体成分とを含む複合コーティング組成物からなり、上層の乾式耐摩耗性層である最表層Iの極めて高度な耐擦傷性を発現するために、無機酸化物ナノ粒子成分に起因すると推定されるある程度の耐摩耗性を有すること、及び乾式耐摩耗性層との密着性を付与する。加えて、中間層IIは、例えば、ビニル系共重合体成分に由来する基材への密着性に優れており、更には、ビニル系共重合体成分を構成する有機系紫外線吸収性基に由来する高度な耐候性を有する。ここで開示される積層体は、高度な耐擦傷性及び耐候性を併せ持つ。即ち、積層体例えば、有機樹脂積層体は、有機樹脂基材の少なくとも一面に多層コーティング層を有する積層体である。この多層コーティング層には、有機ケイ素化合物をプラズマ重合することによって得られる硬質被膜である最表層Iと、複合コーティング組成物2の硬化被膜である中間層IIとが含まれ、該中間層IIの一面は最表層と隣接し、他面は有機樹脂積層体と隣接する。この場合、複合コーティング組成物2は、下記成分を含む。2-A無機酸化物ナノ粒子、特に、シリカ二酸化ケイ素SiO2、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム、及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせから選ばれる無機酸化物ナノ粒子2-B有機系紫外線吸収性基、及びアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基、及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせから選ばれる反応性基を有するビニル系共重合体、及び2-C溶剤様々な態様としては、最表層Iが有機ケイ素化合物をプラズマによる重合及び酸化によって形成されるケイ素、酸素、炭素及び水素原子を含む硬質被膜である。更に詳述すると、上記の硬質被膜は、膨張熱プラズマ法ETPにより積層形成することができる。これらの技術については、米国特許出願公開第2005/0202263号明細書、特開2009-540124号公報、特開2009-502569号公報、米国特許明細書第7163749号明細書、米国特許第7056584号明細書、米国特許第6376064号明細書、及び米国特許第4927704号明細書を参照することができる。最表層Iは、内側サブ層と外側サブ層とを含むことができる。必要に応じて、これらサブ層の性状については、中間層IIへの密着性及びコーティング層に耐擦傷性を与えるように調整することが可能である。特に、上記の積層体の製造において、内側サブ層への密着性を実現し、基材表面を活性化させるために周囲の温度より高い温度で樹脂基材を加熱することができる。具体的には、プラズマ堆積の前に上記基材の表面温度を35~50°Cに昇温させることができる。様々な態様としては、例えば、密着性を高めるために、内側サブ層が外側サブ層よりも高い割合で有機官能基を有すること例えば、1.449~1.463の範囲の屈折率を有することが望ましい。そのため、外側サブ層は、耐摩擦性及び耐擦傷性を増加させることができる有機官能基をより低い割合で含むことができ、具体的には、1.430~1.434の範囲の屈折率を有することが望ましい。更に、上記の内側サブ層は、1.616~1.676GPaの範囲のナノインデンティション硬度を有し、外側サブ層は、2.265~2.667GPaの範囲のナノインデンティション硬度を有する。いくつかの態様としては、最表層Iが2.5~5.0μmの範囲のトータル厚さを有し、より好ましい態様では、2.7~3.5μmの範囲のトータル厚さを有する。最表層I及び中間層IIの性状が、下記の数値を有する積層体となるように設定することが望ましい。a.1000サイクルのASTMD1044のテーバー摩耗試験において2未満のデルタヘーズ値b.ASTMD3359、B方式の密着テープ試験において97以上の合格値c.3日間、65°Cに保ったイオン交換水を用いた、ASTMD870による水浸漬後の密着テープ試験において97以上の合格値d.ASTMD3359、B方式の密着テープ試験において97以上の合格値、及びe.2時間、100°Cに保ったイオン交換水を用いた、ASTMD870による水浸漬後の密着テープ試験において97以上の合格値上記積層体は、上記試験において、被膜が剥離せず残存した面積が97以上であれば、良好な密着性を示す。言い換えれば、クロスカット面積から取り除かれた面積が3未満である。更には、最表層I及び中間層IIの性状が、ANSIZ26.1.の項目2の自動車用ガラス要求特性における合格値を有する積層体となることが好ましい。ビニル共重合体2-Bは、下記成分の2-B-i~2-B-iiiを有する共重合体である。2-B-i有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体:5~50質量、2-B-iiアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基及びアミノ基からなる群から選ばれる少なくとも1種を含有する反応性基含有ビニル系単量体:2~30質量、2-B-iiiこれらビニル単量体と共重合可能な他の単量体:20~93質量。ここで、上記の質量は、ビニル共重合体2-Bの全量に基づく割合である。特に、上記2-B-ii成分は、アルコキシシリル基、水酸基及びエポキシ基からなる群から選ばれる反応性基含有ビニル系単量体である。様々な態様において、上記複合コーティング組成物2には、更に、一般式1~3で表されるアルコキシシラン及びそれらの部分加水分解縮合物から選ばれる少なくとも1種を共加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジン2-Dを含ませることができる。R1mR2nSiOR34mn1式中、R1及びR2は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R1とR2とが相互に結合していてもよく、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、m、nは、各々独立に、0又は1であり、かつmnは、0,1又は2である。R4O3pR6pSi-R8-SiR7qOR53q2式中、R4及びR5は、各々独立に、炭素数1~3のアルキル基であり、R6及びR7は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、p、qは、各々独立に、0又は1である。X-[R15SiR16yOR173y]z3式中、Xは、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又はイソシアヌレート残基であり、R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、R16は、水素原子又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R17は、炭素数1~3のアルキル基であり、yは、0又は1であり、zは、3~4の整数である。上記のシリコーンレジン2-Dは、式1、2、及び3のSiモルの比率1/[23]で、50/50~0/100となるように、上記式のアルコキシシランから得ることができる。一般的には、式1中のR1がメチル基又は紫外線吸収性基で置換された一価炭化水素基、m=1、n=0、R3がメチル基であり、式2中のR8が非置換もしくは置換の炭素数2~8のアルキレン基、p、q=0、R4,R5がメチル基であり、かつ式3中のXがイソシアヌレート残基、y=0、R15がプロピレン基、R17がメチル基、z=3である。具体的な態様としては、シリコーンレジン2-Dが、式2及び3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物から選ばれる少なくとも1種を加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジンであってもよい。または、シリコーンレジン2-Dが、式3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物を加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジンであってもよい。様々な態様として、複合コーティング組成物2には、更に2-B以外の有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤を含むことができる。また、様々な態様として、有機樹脂基材がポリカーボネート樹脂を含むことができる例えば、ポリカーボネート樹脂による成形基材。上記の有機樹脂積層体によれば、簡便な方法で、多層コーティング層が可視光の透明性を維持しながら耐擦傷性、紫外線遮蔽性を発現し、更に長期の屋外暴露に耐え得る耐候性、耐久性を兼ね備えものである。そして、この積層体は、窓、例えば、車両、飛行機など運送機の窓、風防、建物の窓、道路の遮音壁等で使用される用途に好適なものである。上記の積層体は、有機樹脂基材と多層コーティング層とを有する。この多層コーティング層には、この基材上に積層される中間層IIと、この中間層上に積層される最表層Iとが含まれる。基材本発明で用いられる基材としては、プラスチック材料例えば、有機樹脂基材であればよく、特にポリカーボネート、ポリスチレン、ポリエステル、アクリル樹脂、変性アクリル樹脂、ウレタン樹脂、チオウレタン樹脂、ハロゲン化ビスフェノールAとエチレングリコールの重縮合物、アクリルウレタン樹脂、ハロゲン化アリール基含有アクリル樹脂、含硫黄樹脂、及び上記のプラスチック材料を1種以上含む組み合わせが好ましい。更にこれらの樹脂基材の表面が処理されたもの、具体的には、化成処理、コロナ放電処理、プラズマ処理、酸やアルカリ液での処理、及び上記の処理を少なくとも一つを含む組み合わせであってもよい。また、単層の基材であっても複数層の基材であってもよい。例えば、ベース樹脂と、このベース樹脂とは異なるタイプの樹脂から形成されてこのベース樹脂上の表面層とを含む積層基材を用いることもできる。例えば、基材が単層のプラスチック材料例えば、ポリカーボネートのような透明プラスチック材料で、その上に、例えば、プラスチック基材の表面に物理的に接触させて直接に積層した上述した多層コーティング層を積層したものが挙げられる。別の態様として、上記の基材が複数層からなる基材例えば、共押し出し法やラミネート法により製造されるものがある。この複数層の積層基体の例としては、キャップ層例えば、アクリル樹脂層及び/又はウレタン樹脂層と共に、共押し出し法やラミネート法により製造されるプラスチック層であり、この場合、多層コーティング層が上記キャップ層の上に形成される。この複数層の基材の例としては、プラスチックの基材と紫外線吸収性を有する表皮層を含むものであり、具体例として、ポリカーボネートベース樹脂と表皮層としてアクリル樹脂層もしくはウレタン樹脂層を有する積層基材、又はポリエステルベース樹脂と表皮層としてアクリル樹脂層を有する積層基材等であって、これらの複数層基材が共押し出し法やラミネート法により製造されたものである。中間層II中間層IIは、2-A無機酸化物ナノ粒子成分、2-Bビニル系共重合体、及び2-C溶剤を含む複合コーティング組成物2の硬化被膜からなる。特に、複合コーティング組成物2は、下記の成分を含有する。2-A無機酸化物ナノ粒子2-B有機系紫外線吸収性基、及び反応性基を有するビニル系共重合体、及び2-C溶剤上記ナノ粒子としては、シリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム、及びこれらを少なくとも1種を含む組み合わせが挙げられる。有機系紫外線吸収性基は主鎖に有することができる。反応性基としては、アルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基、及びこれらを少なくとも1種有する組み合わせを挙げることができる。上記成分2-Aは無機酸化物ナノ粒子であり、例えば、シリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウムなどが挙げられる。塗膜の硬度、耐擦傷性を特に高めたい場合や紫外線吸収性能を増強したい場合に、上記ナノ粒子を適量添加することができる。上記ナノ粒子の粒径長軸長はナノオーダーであり1ミクロメートル未満であり、特に好ましくは500ナノメートルnm以下、より好ましくは5nm~200nmである。このようなナノサイズのナノ粒子が水や有機溶剤の媒体に分散している形態で使用することができる。シリカ分散物としての具体的な例として、日産化学工業株製スノーテックス-O、OS、OL、メタノールシリカゾル等の市販品を使用することができる。酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウムのナノ粒子について、25以下の光触媒分解性PDを有するものを使用してもよい。光触媒分解性PDは、メチレンブルー溶液に酸化物ナノ粒子を分散させ、このメチレンブルー溶液にブラックライトを12時間照射し、ブラックライト照射前後の653ナノメートルnmにて当該溶液の吸光度を測定し、下記式により、ブラックライト照射前後の吸光度の変化を計算する。PD=/A0×100ここで、A0は初期の吸光度であり、Aはブラックライト照射後の吸光度である。一般的な酸化物ナノ粒子は紫外線遮蔽作用を有すると同時に光触媒としても機能する。このような酸化物ナノ粒子を紫外線遮蔽剤としてコーティング剤に使用した場合、光触媒によるバインダーの劣化に伴うクラックが発生するが、25以下の光触媒分解性PDを有するナノ粒子を使用することによりクラック発生が抑制される。このような酸化物ナノ粒子の例としては、酸化物ナノ粒子の表面をシリカ等の酸化物もしくは水酸化物で被覆した表面被覆酸化物ナノ粒子が挙げられる。また、上記に代えて、加水分解性シランにより表面処理されている表面被覆した酸化物ナノ粒子が挙げられる。表面被覆酸化物ナノ粒子としては、酸化物ナノ粒子の表面をAl、Si、ZrあるいはSn等のアルコキシドを用い、これを加水分解することで酸化物被覆を施したもの、又は、ケイ酸ナトリウム水溶液等を用い、中和させることにより表面に酸化物や水酸化物を析出させたもの、更には析出した酸化物や水酸化物を加熱して結晶性を高めたもの等を例示することができる。このような酸化物ナノ粒子は、市販されているものが使用可能である。具体的な例として、シーアイ化成社製のナノテックNanoTek登録商標TANB15wt-E16、同E34、RTTDNB15wt-E68、同E88等を挙げることができる。無機酸化物ナノ粒子の配合量2-Aは、2-A及び2-Bの合計固形分の100質量部に対して、1~50質量部、特に5~40質量部の範囲にすることできる。2-Aが1質量部未満であると、中間層IIの耐摩耗性が低くなる可能性があり、50質量部を超えると、基材に対する接着性が低くなる可能性がある。複合コーティング組成物の第二の成分である2-Bは、有機系紫外線吸収性基及び反応性基を有するビニル系共重合体である。このようなビニル系共重合体としては、有機系紫外線吸収性基がビニル系共重合体主鎖と結合していることが望ましく、更に反応性基もビニル系共重合体主鎖と結合していることが好ましい。このような共重合体は、2-B-i有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体と、2-B-ii反応性基含有ビニル系単量体と、2-B-iiiこれら単量体と共重合可能な他の単量体とからなる単量体成分を共重合して得ることができる。ここで、2-B-iの有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体については、分子内に紫外線吸収性基とビニル重合性基を含有していれば、如何なるものでも使用することができる。このような有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体2-B-iの具体例としては、分子内に紫外線吸収性基を有するメタアクリル系単量体が示され、下記一般式4で表されるベンゾトリアゾール系化合物を挙げることができる。式中、Yは水素原子又は塩素原子を示す。R9は水素原子、メチル基、又は炭素数4~8の第3級アルキル基を示す。R10は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキレン基を示す。R11は水素原子又はメチル基を示す。また、下記一般式5で表されるベンゾフェノン系化合物を挙げることができる。式中、R11は上記と同じ意味を示す。R12は非置換又は置換の直鎖状もしくは分岐鎖状の炭素数2~10のアルキレン基を示す。R13は水素原子又は水酸基を示す。R14は水素原子、水酸基、又は炭素数1~6のアルコキシ基を示す。上記一般式4において、R9で示される炭素数4~8の第3級アルキル基としては、tert-ブチル基、tert-ペンチル基、tert-ヘキシル基、tert-ヘプチル基、tert-オクチル基、ジtert-オクチル基等を挙げることができる。R10で示される直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキレン基としては、例えば、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、テトラメチレン基、1,1-ジメチルテトラメチレン基、ブチレン基、オクチレン基、デシレン基等を挙げることができる。また、上記一般式5において、R12で示される直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキレン基としては、上記R10で例示したものと同様のもの、あるいはこれらの水素原子の一部をハロゲン原子で置換した基等を挙げることができる。R14で示される炭素数1~6のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等を挙げることができる。上記一般式4で表されるベンゾトリアゾール系化合物の具体例としては、例えば、2-2’-ヒドロキシ-5’-メタアクリロキシフェニル-2H-ベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-3’-tert-ブチル-5’-メタアクリロキシメチルフェニル-2H-ベンゾトリアゾール、2-[2’-ヒドロキシ-3’-tert-ブチル-5’-2-メタアクリロキシエチルフェニル]-5-クロロ-2H-ベンゾトリアゾール、2-[2’-ヒドロキシ-5’-2-メタアクリロキシエチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾール、2-[2’-ヒドロキシ-3’-メチル-5’-8-メタアクリロキシオクチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾール等を挙げることができる。上記一般式5で表されるベンゾフェノン系化合物の具体例としては、例えば、2-ヒドロキシ-4-2-メタアクリロキシエトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-4-メタアクリロキシブトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4-2-メタアクリロキシエトキシベンゾフェノン、2,4-ジヒドロキシ-4’-2-メタアクリロキシエトキシベンゾフェノン、2,2’,4-トリヒドロキシ-4’-2-メタアクリロキシエトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-3-メタアクリロキシ-2-ヒドロキシプロポキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-3-メタアクリロキシ-1-ヒドロキシプロポキシベンゾフェノン等を挙げることができる。上記紫外線吸収性ビニル系単量体としては、式4で表されるベンゾトリアゾール系化合物が好ましく、中でも2-[2’-ヒドロキシ-5’-2-メタアクリロキシエチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾールが例示される。更に、上記紫外線吸収性ビニル系単量体は、1種を単独で又は2種以上を混合して用いてもよい。有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体2-B-iの使用量は、共重合組成物の全量で5~50質量、特に5~30質量にすることができる。5質量未満では良好な耐候性が得られず、また、50質量を超えると塗膜の密着性が低下したり、白化等の塗膜外観不良を引き起こしたりする場合がある。反応性基含有ビニル系単量体2-B-iiは、一分子中に1個のビニル重合性官能基と、1個以上のアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基から選ばれる反応性基を含有するものであれば、如何なるものでも使用することができる。ビニル重合性官能基としては、ビニル基、ビニルオキシ基、メタアクリルオキシ基、α-メチルスチリル基、及びこれらの基を少なくとも1種類含む組み合わせを含む炭素数2~12の有機基を示すことができる。具体的には、ビニル基、5-ヘキセニル基、9-デセニル基、ビニルオキシメチル基、3-ビニルオキシプロピル基、メタアクリルオキシ基等が挙げられる。反応性、入手のし易さから、メタアクリルオキシ基を使用することが好ましい。反応性基含有ビニル系単量体2-B-iiとしては、例えば、水酸基含有ビニル系単量体である2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、2-ヒドロキシブチルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート、3-クロロ-2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、ポリエチレングリコールメタクリレート、ポリプロピレングリコールメタクリレート、ポリエチレングリコールプロピレングリコールメタクリレート、ポリエチレングリコールテトラメチレングリコールメタクリレート、ポリプロピレングリコールテトラメチレングリコールメタクリレート、グリセロールメタクリレート、ポリカプロラクトンメタクリレート、又はこれらのアクリレート類、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシプロピルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、シクロヘキセンジメタノールジビニルエーテル等を挙げることができる。一般的には、入手のし易さ、取り扱い性、架橋密度及び反応性等から、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、2-ヒドロキシブチルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート、又はこれらのアクリレート類が望ましい。また2-B-iiとしては、アルコキシシリル基含有ビニル系単量体であるメタクリロキシメチルトリメトキシシラン、メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、メタクリロキシウンデシルトリメトキシシラン、メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、メタクリロキシプロピルジメチルメトキシシラン、メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、アクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、アクリロキシプロピルジメチルメトキシシラン、アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、アクリロキシメチルトリメトキシシラン、アクリロキシウンデシルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、スチリルトリメトキシシラン、スチリルメチルジメトキシシラン、スチリルトリエトキシシラン等を挙げることができる。これらの中でも、入手のし易さ、取り扱い性、架橋密度、及び反応性等から、メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、エタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、メタクリロキシプロピルジメチルメトキシシラン、アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、アクリロキシプロピルメチルジメトキシシランが望ましい。更に、2-B-iiの例として、エポキシ基含有ビニル系単量体としては、代表的なグリシジルメタクリレートが好ましく使用できる。また、2-B-iiの例として、アミノ基含有ビニル系単量体も含まれ、アミノ基含有ビニル系単量体としては、メタアクリル酸2-アミノエチル、メタアクリル酸2-N-メチルアミノエチル、メタアクリル酸2-N,N-ジメチルアミノエチル、メタアクリル酸2-N-エチルアミノエチル、メタアクリル酸2-N,N-ジエチルアミノエチル、メタアクリル酸3-N,N-ジメチルアミノプロピル、メタアクリル酸4-N,N-ジメチルアミノブチル等を挙げることができる。これらの中でも、入手のし易さ、反応性等から、メタアクリル酸2-アミノエチルが望ましく使用できる。上記ビニル系単量体2-B-iiの中でも、アルコキシシリル基含有ビニル系単量体、水酸基含有ビニル系単量体、及びエポキシ基含有ビニル系単量体を使用することが好ましい。2-B-iiの反応性基を含有するビニル系単量体の量は、共重合組成物の全量で2~30質量、特に3~20質量の範囲にすることができる。2質量未満では、得られるビニル系共重合体の無機酸化物ナノ粒子2-Aとの相溶性及び反応性が十分でなく、塗膜が白化する場合がある。また、ビニル系共重合体側鎖の反応性基と酸化物ナノ粒子の表面M-OHM=SiZnTiCeとの架橋による3次元ネットワークの形成が不十分となり、塗膜の耐熱性、耐久性が改良されない場合がある。また、30質量を超えると、ビニル系共重合体の極性が高くなり、煮沸密着性が低下する場合がある。反応性基含有のビニル系単量体2-B-iiは、前記単量体を単独で又は2種以上を混合して使用することができる。次に、上記単量体2-B-i及び2-B-iiと共重合可能な他の単量体2-B-iiiとしては、共重合可能な単量体であれば特に制限されない。他の単量体2-B-iiiとしては、環状ヒンダードアミン構造を有するメタアクリル系単量体、メタアクリル酸エステル、メタアクリロニトリル、メタアクリルアミド、アルキルビニルエーテル、アルキルビニルエステル、スチレン、及びこれらの誘導体、更には、上記化合物を少なくとも1種有する組み合わせ等を例示することができる。環状ヒンダードアミン構造を有するメタアクリル系単量体の具体例としては、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルメタクリレート、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニルメタクリレート等が挙げられ、これらの光安定剤は2種以上併用してもよい。メタアクリル酸エステル及びその誘導体の具体例としては、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸sec-ブチル、メタアクリル酸t-ブチル、メタアクリル酸n-ペンチル、メタアクリル酸イソペンチル、メタアクリル酸n-ヘキシル、メタアクリル酸イソヘキシル、メタアクリル酸n-ヘプチル、メタアクリル酸イソヘプチル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸n-オクチル、メタアクリル酸イソオクチル、メタアクリル酸n-ノニル、メタアクリル酸イソノニル、メタアクリル酸n-デシル、メタアクリル酸イソデシル、メタアクリル酸n-ウンデシル、メタアクリル酸n-ドデシル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸パルミチル、メタアクリル酸ステアリル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸4-メチルシクロヘキシル、メタアクリル酸4-t-ブチルシクロヘキシル、メタアクリル酸イソボルニル、メタアクリル酸ジシクロペンタニル、メタアクリル酸ジシクロペンテニルオキシエチル、メタアクリル酸ベンジル等の一価アルコールのメタアクリル酸エステル類;2-メトキシエチルメタアクリレート、2-メトキシプロピルメタアクリレート、3-メトキシプロピルメタアクリレート、2-メトキシブチルメタアクリレート、3-メトキシブチルメタアクリレート、4-メトキシブチルメタアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレートエチレングリコール単位数は例えば2~20、メトキシポリプロピレングリコールメタアクリレートプロピレングリコール単位数は例えば2~20等のアルコキシポリアルキレングリコールのメタアクリル酸エステル類;エチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、ブチレングリコールジメタアクリレート、グリセリンジメタアクリレート、グリセリントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、1,4-シクロヘキサンジオールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレートエチレングリコール単位数は例えば2~20、ポリプロピレングリコールジメタアクリレートプロピレングリコール単位数は例えば2~20等の多価アルコールのポリメタアクリル酸エステル類;コハク酸モノ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、コハク酸ジ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、アジピン酸モノ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、アジピン酸ジ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、フタル酸モノ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、フタル酸ジ[2-メタアクリロイルオキシエチル]等の非重合性多塩基酸とメタアクリル酸ヒドロキシアルキルとのポリエステル類;を挙げることができる。メタアクリロニトリルの誘導体の具体例としては、α-クロロアクリロニトリル、α-クロロメチルアクリロニトリル、α-トリフルオロメチルアクリロニトリル、α-メトキシアクリロニトリル、α-エトキシアクリロニトリル、シアン化ビニリデン等を挙げることができる。メタアクリルアミドの誘導体の具体例としては、N-メチルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルメタアクリルアミド、N-エチルメタアクリルアミド、N,N-ジエチルメタアクリルアミド、N-メトキシメタアクリルアミド、N,N-ジメトキシメタアクリルアミド、N-エトキシメタアクリルアミド、N,N-ジエトキシメタアクリルアミド、ジアセトンメタアクリルアミド、N-メチロールメタアクリルアミド、N-2-ヒドロキシエチルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノメチルメタアクリルアミド、N-2-ジメチルアミノエチルメタアクリルアミド、N,N’-メチレンビスメタアクリルアミド、N,N’-エチレンビスメタアクリルアミド等を挙げることができる。アルキルビニルエーテルの具体例としては、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル等を挙げることができる。アルキルビニルエステルの具体例としては、ギ酸ビニル、酢酸ビニル、アクリル酸ビニル、酪酸ビニル、カプロン酸ビニル、ステアリン酸ビニル等を挙げることができる。スチレン及びその誘導体の具体例としては、スチレン、α-メチルスチレン、ビニルトルエン等を挙げることができる。これらの単量体のうち、メタアクリル酸エステル誘導体が好ましく、特にメタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸n-ヘキシル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸イソノニル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸4-メチルシクロヘキシル、メタアクリル酸4-t-ブチルシクロヘキシル、メタアクリル酸イソボルニル、メタアクリル酸ジシクロペンタニル、メタアクリル酸ジシクロペンテニルオキシエチル等が好ましい。共重合可能な他の単量体2-B-iiiは、前記単量体を単独で又は2種以上を混合して使用することができる。共重合可能な他の単量体2-B-iiiの使用量は、共重合組成物の全量で20~93質量、特に50~92質量の範囲にすることができる。単量体2-B-iiiが多すぎると得られるビニル系共重合体と無機酸化物ナノ粒子2-Aとの架橋が不十分となり、耐熱性、耐久性が改善されなかったり、良好な耐候性が得られない場合がある。前記ビニル系共重合体2-Bにおいて、有機系紫外線吸収性基を含有するビニル系単量体2-B-iと、反応性基を含有するビニル系単量体2-B-iiと、前記共重合可能な他の単量体2-B-iiiとの共重合反応は、これら単量体を含有する溶液にジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド等のパーオキサイド類又はアゾビスイソブチロニトリル等のアゾ化合物から選択されるラジカル重合用開始剤を加え、加熱下50~150°C、特に70~120°Cで1~10時間、特に3~8時間に反応させることにより容易に得られる。なお、このビニル系共重合体のゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるポリスチレン換算重量平均分子量は、1,000~300,000、特に5,000~250,000であることが望ましい。分子量が大きすぎると、粘度が高くなりすぎて合成しにくかったり、取り扱いづらくなる場合があり、小さすぎると、塗膜の白化等の外観不良を引き起こしたり、十分な接着性、耐久性、耐候性が得られない場合がある。また、前記ビニル系共重合体2-Bは、2-A及び2-Bの固形分の合計量の100質量部に対して、20~99質量部、特に、25~95質量部の範囲で使用することができる。2-Bが20質量部未満であると、基材との密着性が低下し、耐候性が低下する場合がある。2-Bが99質量部を超えると、中間層IIとしての耐摩擦性が低下する場合がある。2-C成分は溶剤であり、2-A及び2-B成分を溶解する又は分散するものであれば特に限定されるものではないが、極性の高い有機溶剤が主溶剤であることが好ましい。有機溶剤の具体例としては、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、イソブタノール、t-ブタノール、ジアセトンアルコール等のアルコール類;メチルプロピルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、ジアセトンアルコール等のケトン類;ジプロピルエーテル、ジブチルエーテル、アニソール、ジオキサン、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエーテル類;酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、酢酸シクロヘキシル等のエステル類などを挙げることができ、これらからなる群より選ばれた1種もしくは2種以上の混合物を使用することができる。2-C成分の添加量としては、複合コーティング組成物2の固形分濃度を1~30質量、特に5~25質量とする量を用いることができる。この範囲外では該組成物を塗布、硬化した塗膜に不具合が生じることがある。上記範囲未満の濃度では塗膜にタレ、ヨリ、マダラが発生し易くなり、所望の硬度、耐擦傷性が得られない場合がある。また上記範囲を超える濃度では、塗膜の流れスジ、白化、クラックが生じ易くなるおそれがある。複合コーティング組成物2には、更に、一般式1~3で表されるアルコキシシラン及びその部分加水分解縮合物から選ばれる少なくとも1種を共加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジン2-Dを含めることができる。R1mR2nSiOR34mn1式中、R1及びR2は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R1とR2とが相互に結合していてもよく、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、m、nは、各々独立に、0又は1であり、かつmnは、0,1又は2である。上記式1中、R1及びR2は、水素原子又は非置換もしくは置換の好ましくは炭素数1~30、特に1~20の一価炭化水素基であり、例えば、水素原子;メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基等のアルキル基;シクロペンチル基、シクロヘキシル基等のシクロアルキル基;ビニル基、アリル基等のアルケニル基;フェニル基等のアリール基;クロロメチル基、γ-クロロプロピル基、3,3,3-トリフルオロプロピル基等のハロゲン置換炭化水素基;γ-メタクリロキシプロピル基、γ-グリシドキシプロピル基、3,4-エポキシシクロヘキシルエチル基、γ-メルカプトプロピル基、γ-アミノプロピル基、γ-イソシアネートプロピル基、ヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピル基等のメタアクリロキシ基、エポキシ基、メルカプト基、アミノ基、イソシアネート基、紫外線吸収性基置換の炭化水素基等を例示することができる。これらの中でも、特に耐擦傷性や耐候性が要求される用途に使用する場合にはアルキル基、紫外線吸収性基置換炭化水素基が望ましく、靭性や染色性が要求される場合にはエポキシ基、メタアクリロキシ基置換炭化水素基が望ましい。また、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基、及びこれらの1個有する組み合わせを例示することができる。これらの中でも、加水分解縮合の反応性が高いこと、及び生成するアルコールR3OHの蒸気圧が高く、留去のし易さ等を考慮すると、メチル基、エチル基が望ましい。上記式の例としては、m=0、n=0の場合、一般式:SiOR34で表されるテトラアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物である。このようなテトラアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物の具体例としては、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラブトキシシラン、テトラメトキシシランの部分加水分解縮合物商品名Mシリケート51多摩化学工業株製、商品名MSI51コルコート株製、商品名MS51、MS56三菱化学株製、テトラエトキシシランの部分加水分解縮合物商品名シリケート35、シリケート45多摩化学工業株製、商品名ESI40、ESI48コルコート株製、テトラメトキシシランとテトラエトキシシランとの共部分加水分解縮合物商品名FR-3多摩化学工業株製、商品名EMSi48コルコート株製等を挙げることができる。また、m=1、n=0あるいはm=0、n=1の場合、一般式:R1SiOR33あるいはR2SiOR33で表されるトリアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物である。このようなトリアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物の具体例としては、ハイドロジェントリメトキシシラン、ハイドロジェントリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリイソプロポキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、エチルトリイソプロポキシシラン、プロピルトリメトキシシラン、プロピルトリエトキシシラン、プロピルトリイソプロポキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-クロロプロピルトリメトキシシラン、3,3,3-トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、3,3,3-トリフルオロプロピルトリエトキシシラン、パーフルオロオクチルエチルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-2-アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、ヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピルトリメトキシシラン、メチルトリメトキシシランの部分加水分解縮合物商品名KC-89S、X-40-9220信越化学工業株製、メチルトリメトキシシランとγ-グリシドキシプロピルトリメトキシシランの部分加水分解縮合物商品名X-41-1056信越化学工業株製等を挙げることができる。m=1、n=1の場合、一般式:R1R2SiOR32で表されるジアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物である。このようなジアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物の具体例としては、メチルハイドロジェンジメトキシシラン、メチルハイドロジェンジエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、メチルエチルジメトキシシラン、ジエチルジメトキシシラン、ジエチルジエトキシシラン、メチルプロピルジメトキシシラン、メチルプロピルジエトキシシラン、ジイソプロピルジメトキシシラン、フェニルメチルジメトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルメチルジメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジエトキシシラン、N-2-アミノエチルアミノプロピルメチルジメトキシシラン、ヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピルメチルジメトキシシラン、及びこれらの部分加水分解縮合物等を挙げることができる。式1の例示されたものの中でも、メチルトリメトキシシラン、メチルトリメトキシシランの部分加水分解縮合物商品名KC-89S、X-40-9220信越化学工業株製、ヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピルトリメトキシシランが望ましい。第二のアルコキシシランもしくはその部分加水分解縮合物として、下記式2で示されるアルコキシシランもしくはその部分加水分解縮合物が挙げられる。R4O3pR6pSi-R8-SiR7qOR53q2式中、R4及びR5は、各々独立に、炭素数1~3のアルキル基であり、R6及びR7は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、p、qは、各々独立に、0又は1である。式2中、R4又はR5は、炭素数1~3のアルキル基であり、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基を例示することができる。これらの中でも、加水分解縮合の反応性が高いこと、及び生成するアルコールR4OH又はR5OHの蒸気圧が高く、留去のし易さ等を考慮すると、メチル基、エチル基が好ましい。R6及びR7は、独立に、水素原子又は非置換もしくは置換の好ましくは炭素数1~12、特に1~8の一価炭化水素基であり、例えば、水素原子;メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基等のアルキル基;シクロペンチル基、シクロヘキシル基等のシクロアルキル基;ビニル基、アリル基等のアルケニル基;フェニル基等のアリール基;クロロメチル基、γ-クロロプロピル基、3,3,3-トリフルオロプロピル基等のハロゲン置換炭化水素基;γ-メタクリロキシプロピル基、γ-グリシドキシプロピル基、3,4-エポキシシクロヘキシルエチル基、γ-メルカプトプロピル基、γ-アミノプロピル基、γ-イソシアネートプロピル基等のメタアクリロキシ基、エポキシ基、メルカプト基、アミノ基、イソシアネート基置換炭化水素基、及びこれらの基を少なくとも1種有する組み合わせ等を例示することができる。これらの中でも、特に耐擦傷性や耐候性が要求される用途に使用する場合には、アルキル基特にメチル基が望ましい。また、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、2価のアルキレン基のうち、好ましくは非置換もしくはハロゲン置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、例えば、エチレン基、1,3-プロピレン基、1,4-ブチレン基、1,6-へキシレン基、1,8-オクチレン基、3,3,4,4,5,5,6,6-オクタフルオロ-1,8-オクチレン基、1,10-デシレン基、3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8-ドデカフルオロ-1,10-デシレン基等を例示することができる。これらの中でも、特に耐擦傷性や耐候性が要求される用途に使用する場合、非置換もしくはハロゲン置換の炭素数2~10のアルキレン基が望ましく、中でも、エチレン基、1,6-へキシレン基、3,3,4,4,5,5,6,6-オクタフルオロ-1,8-オクチレン基、1,10-デシレン基、3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8-ドデカフルオロ-1,10-デシレン基がより望ましい。上記式2の例としては、ビスアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物である。このようなビスアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物の具体例としては、1,2-エチレンビストリメトキシシラン、1,2-エチレンビスメチルジメトキシシラン、1,6-へキシレンビストリメトキシシラン、1,6-へキシレンビスメチルジメトキシシラン、3,3,4,4,5,5,6,6-オクタフルオロ-1,8-オクチレンビストリメトキシシラン、3,3,4,4,5,5,6,6-オクタフルオロ-1,8-オクチレンビスメチルジメトキシシラン等を挙げることができる。更に、第三のアルコキシシランもしくはその部分加水分解縮合物として、下記式3で示されるアルコキシシランもしくはその部分分解縮合物が挙げられる。X-[R15SiR16yOR173y]z3式中、Xは、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又はイソシアヌレート残基であり、R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、R16は、水素原子又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R17は、炭素数1~3のアルキル基であり、yは、0又は1であり、zは、3~4の整数である。上記式3中、Xは、下記式iで示される1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、下記式iiで示される1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又は下記式iiiで示されるイソシアヌレート残基であり、これらの中でも、イソシアヌレート残基が望ましい。式中、鎖線は結合手を示す。R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、例えば、メチレン基、エチレン基、1,2-プロピレン基、1,3-プロピレン基を挙げることができる。これらの中でも、1,3-プロピレン基が望ましい。R16は、式2中のR6,R7で示したものと同じ基が例示される。R17は、同じく、R4,R5で示したものと同じ基が例示される。上記式3の例としては、1,3,5-トリメチル-1,3,5-トリス3-トリメトキシシリルプロピルシクロトリシロキサン、1,3,5-トリメチル-1,3,5-トリス3-トリエトキシシリルプロピルシクロトリシロキサン、1,3,5,7-テトラメチル-1,3,5,7-テトラキス3-トリメトキシシリルプロピルシクロテトラシロキサン、1,3,5,7-テトラメチル-1,3,5,7-テトラキス3-トリエトキシシリルプロピルシクロテトラシロキサン、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、トリス3-トリエトキシシリルプロピルイソシアヌレート等を挙げることができる。特に、式1中のR1がメチル基又は紫外線吸収性基で置換された一価炭化水素基、m=1、n=0、R3がメチル基であり、式2中のR8が非置換もしくは置換の炭素数2~8のアルキレン基、p,q=0、R4,R5がメチル基であり、かつ式3中のXがイソシアヌレート残基、y=0であり、R15がプロピレン基、R17がメチル基、z=3であることが好ましい。2-D成分のシリコーンレジンは、前記式1~3のアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物を任意の割合で使用して調製すればよい。更に耐擦傷性、耐クラック性を向上させるには、1/[23]のSiモル比で、50/50~0/100の割合で使用することが望ましく、更には、30/70~0/100の割合で使用することが望ましい。この際、主成分となる2及び3の合計が50Siモル未満では、樹脂の架橋密度が小さくなるために硬化性が低く、また硬化膜の硬度が低くなる傾向がある。なお、Siモルは全Siモル中の割合であり、Siモルとは、モノマーであればその分子量が1モルであり、2量体であればその平均分子量を2で割った数が1モルである。2-D成分のシリコーンレジンを製造するに際しては、式1~3を公知の方法で共加水分解縮合させればよい。例えば、式1、2、3のアルコキシシラン又はその部分加水分解縮合物の単独又は混合物を、例えばpHが1~7.5、特に2~7の水で共加水分解させる。この際、水中にシリカゾル等の金属酸化物ナノ粒子が分散されたものを使用してもよい。このpH領域に調整するため及び加水分解を促進するために触媒を使用することができる。このような触媒の具体例としては、フッ化水素、塩酸、硝酸、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、シュウ酸、クエン酸、マレイン酸、安息香酸、マロン酸、グルタール酸、グリコール酸、メタンスルホン酸、トルエンスルホン酸等の有機酸及び無機酸、もしくは表面にカルボン酸基やスルホン酸基を有する陽イオン交換樹脂等の固体酸触媒、あるいは酸性の水分散シリカゾル等の水分散金属酸化物ナノ粒子が挙げられる。また、加水分解時にシリカゾル等の金属酸化物ナノ粒子を水もしくは有機溶剤中に分散させたものを共存させてもよい。この加水分解において、水の使用量は式1、2、及び3のアルコキシシラン及びはその部分加水分解縮合物の合計100質量部に対して水20~3,000質量部の範囲であればよいが、過剰の水の使用は、装置効率の低下ばかりでなく、最終的な組成物とした場合、残存する水の影響による塗工性、乾燥性の低下をも引き起こすおそれがある。更に保存安定性、耐擦傷性、耐クラック性を向上させるためには、50質量部以上150質量部未満とすることができる。水が少ないと、得られるシリコーンレジンのゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC分析におけるポリスチレン換算重量平均分子量が後述する最適領域にまで大きくならないことがあり、多すぎると、塗膜の耐クラック性を維持するための最適範囲にまで達しない場合がある。加水分解は、アルコキシシランもしくはその部分加水分解縮合物中に水を滴下又は投入したり、逆に水中にアルコキシシランもしくはその部分加水分解縮合物を滴下又は投入したりしてもよい。この場合、有機溶剤を含有してもよいが、有機溶剤を含有しない方が有益である。これは有機溶剤を含有するほど、得られるシリコーンレジンのGPC分析におけるポリスチレン換算重量平均分子量が小さくなる傾向があるためである。上記シリコーンレジン2-Dを得るには、場合によっては、前記の加水分解に続いて、更に加熱あるいは副生アルコール留去を行ってもよい。加熱する場合、通常、液温が常温又は100°C以下の加熱下で行われる。100°Cより高い温度ではゲル化する場合がある。更に80°C以上、常圧又は減圧下にて、加水分解で生成したアルコールを留去することにより、縮合を促進させてもよい。更に、縮合を促進させる目的で、塩基性化合物、酸性化合物、金属キレート化合物等の縮合触媒を添加してもよい。縮合工程の前又は最中に、縮合の進行度及び濃度を調整する目的で有機溶剤を添加してもよく、またシリカゾル等の金属酸化物ナノ粒子を水もしくは有機溶剤中に分散させたものや、表面被覆複合酸化物ナノ粒子分散体を添加してもよい。一般的にシリコーンレジンは縮合が進行すると共に、高分子量化し、水や生成アルコールへの溶解性が低下していくため、添加する有機溶剤としては、シリコーンレジンをよく溶解し、沸点が80°C以上の比較的極性の高い有機溶剤が好ましい。このような有機溶剤の具体例としては、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、イソブタノール、t-ブタノール、ジアセトンアルコール等のアルコール類;メチルプロピルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、ジアセトンアルコール等のケトン類;ジプロピルエーテル、ジブチルエーテル、アニソール、ジオキサン、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエーテル類;酢酸プロピル、酢酸ブチル、酢酸シクロヘキシル等のエステル類、及びこれらを少なくとも1種有する組み合わせなどを挙げることができる。加水分解縮合により得られたシリコーンレジンのGPC分析におけるポリスチレン換算重量平均分子量は、1,500以上にすることができ、特に1,500~50,000であり、更には、1,700~20,000であることが好ましい。分子量がこの範囲より低いと、塗膜の靱性が低く、クラックが発生し易くなる傾向があり、一方、分子量が高すぎると、硬度が低くなる傾向があり、また塗膜中の樹脂が相分離するために塗膜白化を引き起こす場合がある。複合コーティング組成物2は、水を含んでいてもよい。水は新たに添加してもよいし、シリコーンレジン2-D中に存在する共加水分解縮合の残存水をそのまま用いてもよい。水を加えることで、無機酸化物ナノ粒子2-Aと反応性基含有ビニル系共重合体2-Bとの架橋反応を一部促進することができ、2-A成分と2-B成分とが反応した複合体の形成が容易となる。この複合体は、複合コーティング組成物を硬化させた際に形成されるものであり、予め組成物中に一部存在していると、硬化が更に促進されるため有益である。使用する水は特に制限はないが、酸性ないし中性が望ましい。水を酸性にする物質としては、硬化被膜とした際に塗膜中に残存しないものが望ましい。塗膜中に残存すると、期待した密着性、耐クラック性が得られない場合がある。特に有機酸が望ましく、具体的には、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、しゅう酸等の有機カルボン酸を挙げることができる。中でも塗膜中に残存しないような揮発性を考慮すると、ギ酸、酢酸が望ましい。水の使用量は、反応性基含有ビニル系共重合体2-Bに相溶し、均一になれば、特に制限はない。具体的には、2-B成分中における反応性基1モルに対して、5モル未満の水量とすることができ、0.1モル以上5モル未満の水量が特に好ましく、更に好ましくは0.3~3モルの水量である。水の使用量が多すぎると、保存安定性が低下することがあり、保存中又は使用中に増粘もしくはゲル化する場合がある。複合コーティング組成物2は、更に硬化触媒を含んでいてもよい。硬化触媒は、酸化物無機ナノ粒子2-Aの表面M-OH基等の縮合可能基が縮合する反応を促進するものである。このような触媒の具体例として、例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ナトリウムメチラート、プロピオン酸ナトリウム、プロピオン酸カリウム、酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、ギ酸ナトリウム、ギ酸カリウム、トリメチルベンジルアンモニウムヒドロキサイド、テトラメチルアンモニウムヒドロキサイド、テトラメチルアンモニウムアセテート、n-ヘキシルアミン、トリブチルアミン、ジアザビシクロウンデセンDBU、ジシアンジアミド等の塩基性化合物類;テトライソプロピルチタネート、テトラブチルチタネート、チタンアセチルアセトナート、アルミニウムトリイソブトキシド、アルミニウムトリイソプロポキシド、トリスアセチルアセトナートアルミニウム、ジイソプロポキシエチルアセトアセテートアルミニウム、過塩素酸アルミニウム、塩化アルミニウム、コバルトオクチレート、コバルトアセチルアセトナート、鉄アセチルアセトナート、スズアセチルアセトナート、ジブチルスズオクチレート、ジブチルスズラウレート等の含金属化合物類;p-トルエンスルホン酸、トリクロル酢酸等の酸性化合物類、及びこれらの化合物を少なくとも1種有する組み合わせが挙げられる。この中で特にプロピオン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、ギ酸ナトリウム、トリメチルベンジルアンモニウムヒドロキサイド、テトラメチルアンモニウムヒドロキサイド、トリスアセチルアセトナートアルミニウム、ジイソプロポキシエチルアセトアセテートアルミニウムを用いることが好適である。上記の硬化触媒の配合量は、2-A及び2-B成分を硬化させるのに有効な量であればよく、特に限定されるものではないが、具体的には、複合コーティング組成物2の固形分に対し、0.0001~30質量にすることができ、特に0.001~10質量である。硬化触媒が0.0001質量未満であると、硬化が不十分となり、硬度が低下する場合があり、30質量より多いと、塗膜にクラックが発生し易くなる場合や、耐水性が低下する場合がある。複合コーティング組成物2に、例えば基材の黄変、表面劣化を防ぐために、本発明の2-B成分とは異なる別の有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤を添加することもできるが、本発明の複合コーティング組成物2と相溶性が良好な有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤が望ましい。有機系紫外線吸収剤としては、具体例としては、主骨格がヒドロキシベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、シアノアクリレート系、トリアジン系である化合物誘導体が好ましい。更に側鎖にこれら有機系紫外線吸収剤を含有するビニルポリマー等の重合体、及び他のビニルモノマーとの共重合体、又はシリル化変性された有機系紫外線吸収剤、その部分加水分解縮合物等を用いることができる。紫外線吸収剤として具体的には、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、2,2’,4,4’-テトラヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン-5-スルホン酸、2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-ドデシロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-ベンジロキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジメトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジエトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジプロポキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジブトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4-メトキシ-4’-プロポキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4-メトキシ-4’-ブトキシベンゾフェノン、2,3,4-トリヒドロキシベンゾフェノン、2-2-ヒドロキシ-5-t-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-5-t-オクチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、エチル-2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリレート、2-エチルヘキシル-2-シアノ-3,3’-ジフェニルアクリレート、2-2-ヒドロキシ-4-ヘキシルオキシフェニル-4,6-ジフェニルトリアジン、2-ヒドロキシ-4-2-アクリロキシエトキシベンゾフェノンの共重合体、2-2’-ヒドロキシ-5’-メタクリロキシエチルフェニル-2H-ベンゾトリアゾールの共重合体、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノンとγ-グリシドキシプロピルトリメトキシシランとの反応物、2,2’,4,4’-テトラヒドロキシベンゾフェノンとγ-グリシドキシプロピルトリメトキシシランとの反応物、これらの部分加水分解物等が挙げられる。これらの有機系紫外線吸収剤は1種単独で或いは2種以上を併用してもよい。有機系紫外線吸収剤の配合量は、複合コーティング組成物2の固形分100質量部に対して0~100質量部とすることができ、特に0.3~100質量部、更には0.3~30質量部とすることが好適である。紫外線安定剤としては、分子内に1個以上の環状ヒンダードアミン構造を有し、本発明の複合コーティング組成物との相溶性がよく、また低揮発性を有するものがよい。紫外線光安定剤の具体例としては、3-ドデシル-1-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルピロリジン-2,5-ジオン、N-メチル-3-ドデシル-1-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルピロリジン-2,5-ジオン、N-アセチル-3-ドデシル-1-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルピロリジン-2,5-ジオン、セバシン酸ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル、セバシン酸ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル、テトラキス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジノールとトリデカノールとの縮合物、8-アセチル-3-ドデシル-7,7,9,9-テトラメチル-1,3,8-トリアザスピロ[4,5]デカン-2,4-ジオン、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノールとβ,β,β,β’-テトラメチル-3,9-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンジエタノールとの縮合物、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノールとβ,β,β,β’-テトラメチル-3,9-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンジエタノールとの縮合物、また、光安定剤を固定化させる目的で、特公昭61-56187号公報にあるようなシリル化変性の光安定剤、例えば2,2,6,6-テトラメチルピペリジノ-4-プロピルトリメトキシシラン、2,2,6,6-テトラメチルピペリジノ-4-プロピルメチルジメトキシシラン、2,2,6,6-テトラメチルピペリジノ-4-プロピルトリエトキシシラン、2,2,6,6-テトラメチルピペリジノ-4-プロピルメチルジエトキシシラン、更にこれらの部分加水分解物等が挙げられ、これらの光安定剤は2種以上併用してもよい。紫外線光安定剤の配合量は、複合コーティング組成物2の固形分100質量部に対して、0~10質量部、特に0.03~10質量部、更には0.03~7.5質量部とすることができる。更に、複合コーティング組成物2に、必要に応じて、pH調整剤、レベリング剤、脱水剤、増粘剤、顔料、染料、金属粉、酸化防止剤、熱線反射吸収性付与剤、可撓性付与剤、帯電防止剤、防汚性付与剤、撥水性付与剤、及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせ等を所望の積層体又はその特性に悪影響を与えない範囲内で添加することができる。例えば、複合コーティング組成物2の更なる保存安定性を得るために、液のpHを2~7、特に3~6とするのがよい。pHがこの範囲外であると、貯蔵性が低下することがあるため、pH調整剤を添加し、上記範囲に調整することもできる。複合コーティング組成物のpHが上記範囲外にあるときは、この範囲より酸性側であれば、アンモニア、エチレンジアミン等の塩基性化合物を添加してpHを調整すればよく、塩基性側であれば、塩酸、硝酸、酢酸、クエン酸等の酸性化合物を用いてpHを調整すればよい。しかし、その調整方法は特に限定されるものではない。ここで、複合コーティング組成物2の塗布方法としては、通常の塗布方法で基材の上にコーティングすることができ、例えば、刷毛塗り、スプレー、浸漬、フローコート、ロールコート、カーテンコート、スピンコート、ナイフコート等の各種塗布方法を選択することができる。複合コーティング組成物2を塗布した後、この塗膜は、空気中で風乾させ又は加熱して、硬化層を中間層IIとして形成する。硬化温度、硬化時間は限定されるものではないが、基材の耐熱温度以下で10分~2時間加熱するのが一般的である。具体的には塗膜を80~135°Cで30分~2時間加熱することができる。中間層IIの塗膜の厚みは特に制限はなく、使用用途により適宜選択すればよいが、一般的には、0.1~50ミクロメータμmであり、例えば、塗膜の硬さ、耐擦傷性、長期的に安定な密着性、及び長期の耐候性を満足するためには、特に3~25μmが好適である。また、塗膜の平滑化をはかるため、フロラードFC-4430住友スリーエム株製、KP-341信越化学工業株製等のフッ素系あるいはシリコーン系の界面活性剤を効果量添加してもよい。また、この塗膜の硬化を促進させるためにネオスタンU-810日東化成株製、B-7日本曹達株製、オルガチックスZA-60、TC-200松本製薬工業株製等の架橋硬化触媒を触媒量添加してもよい。このような複合コーティング組成物2の硬化被膜である中間層IIは、その表面に後述する最表層Iが被覆される。得られた積層体は、例えば、中間層II中の2-B中の紫外線吸収性基の効果によって、高度の耐候性が得られる。最表層I具体的な態様では、最表層は低圧膨張熱プラズマETP析出プロセスによって析出される。直流DCアーク発生器を通してAr又はHeのような希ガスをイオン化することによりETPプロセスにおいてプラズマが発生する。プラズマは、気化した有機ケイ素物質が注入されるチャンバー例えば、低圧チャンバー内において膨張する。プラズマ種は、有機ケイ素ガスと反応し、解離された分子を生成する。これは析出フィルムの先駆物質である。解離された反応体分子と反応させるため、酸化ガスをチャンバー内に添加してもよい。コーティングチャンバーは、加熱ステーションと、内側サブ層及び外側サブ層を析出する2つのコーティングステーションからなる連続両サイドコーティングプロセスから構成される。コーティングステーションは、両サイドに整列した直流プラズマアーク発生器からなり、全ウインドウ表面をコートする。析出速度は、少なくとも、1分間あたり200ナノメータnm/minから10,000nm/minまでの範囲にある。一列のプラズマアーク発生器の数は、大面積の基材例えば、ウインドウを完全にコートするためにスケールアップすることができる。好ましい態様では、内側サブ層は1.449~1.463の範囲の屈折率を有し、外側サブ層は1.430~1.434の範囲の屈折率を有する。また、内側サブ層は1.616ギガパスカルGPa~1.676GPaの範囲のナノインデンティション硬度を有し、外側サブ層は2.265~2.267GPaの範囲のナノインデンティション硬度を有する。典型的には、最表層Iは2.5~5.0μm、特に2.7~3.5μmの範囲のトータル厚さを有する。ここで開示される積層体は、耐擦傷性が特徴のひとつである。耐擦傷性の指標として、テーバー摩耗試験における耐擦傷性ΔHzで上限を定めることができる。ΔHzはASTMD1044に準じ、テーバー摩耗試験にて摩耗輪CS-10Fを装着、荷重500グラムgの下での1,000回転後のヘイズを測定、試験前後のヘイズ差ΔHzを計算することで定められる。積層体は、ΔHzが5.0以下、特に3.0以下、更には2.0以下を満たすものが好適である。本発明の積層体は、密着性がもう一つの特徴である。その指標として、ASTMD3359,B方式のテープ試験法を用いて、3日間、65°Cに保ったイオン交換水で浸漬した後のASTMD870に準じた密着試験、及び、ASTMD3359,B方式のテープ試験法を用いて、2時間、100°Cに保ったイオン交換水で浸漬した後のASTMD870に準じた密着試験による結果で定めることができる。密着性として、被膜が剥離せず残存した面積が97以上であることが好ましい。言い換えれば、クロスカット面積から取り除かれた面積が3未満である。上記の積層体は、耐候性が更にもう一つの特徴である。その指標として、積層体の耐候性試験での被膜の異常、即ちクラックや剥離の有無、及び積層体の黄変の程度で定めることができる。耐候性試験での塗膜クラックの有無は、岩崎電気株製アイスーパーUVテスターW-151を使用し、aブラックパネル温度63°C、湿度50RH、照度が一平方センチメートルあたり50ミリワットmW/cm2、降雨が1時間あたり10秒で5時間、及び、bブラックパネル温度30°C、湿度95RHで1時間、の前記a,bを構成したものを1サイクルとして、このサイクルを繰り返す条件で、40サイクル後に塗膜のクラック、剥離、又は基材の黄変の発生がないものが上記試験を合格と判定される。以下、合成例、実施例及び比較例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に制限されるものではない。なお、下記の例においては質量、部は質量部を示す。また、粘度はJISZ8803に基づいて測定した25°Cでの値であり、重量平均分子量は、標準ポリスチレンを基準としたゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより測定した。無機酸化物ナノ粒子2-A成分2-Aは、以下に示す分散体である。2-A-a:日産化学工業株製PMA-STプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート分散シリカゾル、固形分濃度30、平均粒子径15~20nm2-A-b:シーアイ化成株製ZNTANB15wt-E34直流アークプラズマ法で製造した酸化亜鉛ナノ粒子をシリカ被覆した後、分散剤を用いて、混合アルコールに分散した分散体、固形分濃度15、平均粒子径体積平均粒子径D5099nm。2-A-b成分の光触媒分解性PDは15.3であった。酸化物ナノ粒子分散体の光触媒活性の測定は以下に示した。メチレンブルー濃度が1リットルあたり0.01ミリモルmmol/Lで水/メタノール質量比1:1のメチレンブルー溶液20gに、酸化亜鉛ナノ粒子分散体2-A-bの量が、酸化物ナノ粒子の固形分0.15gに相当の添加量となるように、添加した。その溶液を暗所で30分間撹拌し、ブラックライトを15ワットW、12時間で照射した。その後、この溶液を15分間、1分間で3000回転数rpmの条件で遠心分離し上澄液を回収した。そして、UV/可視光分光光度計を用いて653nmでのメチレンブルーの吸光度を測定した。光触媒分解性PDは、下記式により、ブラックライト照射前後の吸光度から計測される。PD=/A0×100ここで、A0は初期の吸光度であり、Aはブラックライト照射後の吸光度である。有機系紫外線吸収性基及び水酸基を有するビニル系重合体2-Bの合成合成例1撹拌機、コンデンサー及び温度計を備えた2リットルフラスコに溶剤としてジアセトンアルコール167gを仕込み、窒素気流下にて80°Cに加熱した。ここに予め調製しておいた単量体混合溶液2-[2’-ヒドロキシ-5’-2-メタクリロキシエチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾールRUVA-93、大塚化学株製81.0g、メタクリロキシプロピルトリメトキシシランKBM-503、信越化学工業株製90.0g、グリシジルメタクリレート22.5g、メチルメタクリレート256.5g、及びジアセトンアルコール335gを混合したもののうち390g、及び予め調製しておいた重合開始剤としての2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル2.3gをジアセトンアルコール177.7gに溶解した溶液のうち80gを順次投入した。80°Cで30分反応させた後、残りの単量体混合溶液と残りの重合開始剤溶液を同時に80~90°Cで1.5時間かけて滴下した。更に80~90°Cで5時間撹拌して、有機系紫外線吸収性基及び水酸基を有するビニル系重合体2-B-aを得た。得られたビニル系重合体2-B-aの不揮発分濃度40.1質量、粘度8,580ミリパスカル秒mPas、また、その共重合体中の紫外線吸収性単量体の含有量は18質量、アルコキシシリル基含有ビニル系単量体量は20質量、及びエポキシ基含有ビニル系単量体量は5質量であった。また、GPC分析による重量平均分子量Mwは52,900であった。合成例2~5単量体の種類と配合量を表1のように変えて、合成例1と同様の操作で有機系紫外線吸収性基及び反応性基を有するビニル系重合体2-B-b~2-B-eを得た。シリコーンレジン2-Dの合成合成例61Lのフラスコに、1,2-エチレンビストリメトキシシラン65g0.48Siモル、IPA-ST日産化学工業株製:イソプロパノール分散シリカゾル300g、イソプロパノール100g、レバチットK2649DRランクセス株製:陽イオン交換樹脂2gを仕込み、室温下、純水40gを投入し、引き続き、内温が40°Cにて3時間撹拌し、加水分解縮合を完結させた。室温まで冷却後、アセチルアセトン170g、触媒としてのアルミニウムアセチルアセトナート6g、レベリング剤としてポリエーテル変性シリコーンKP-341信越化学工業株製0.1gを添加し、撹拌して、不揮発分濃度20.2質量、GPC分析による重量平均分子量1,830、分散度1.72のシリコーンレジン溶液2-D-aを得た。合成例71,2-エチレンビストリメトキシシランの代わりに、X-12-965トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、信越化学工業株製49.5g0.24Siモルを用いた以外は合成例2と同様の操作を行い、イソプロパノールで不揮発分濃度が20質量になるよう調製し、不揮発分濃度18.9質量、GPC分析による重量平均分子量1,830、分散度2.05のシリコーンレジン溶液2-D-bを得た。複合コーティング組成物2の調製調製例1合成例1のビニル系共重合体2-B-a40g、無機酸化物ナノ粒子2-A-a13.3g、プロピレングリコールメチルエーテル26.7gをよく混合させた。この混合物をナイロンメッシュストレーナーにより濾過して、複合コーティング組成物2-aを得た。調製例2~6、比較調製例1,2表2のように、ビニル系共重合体及び無機酸化物ナノ粒子の種類と配合量を変えて、場合によっては添加剤を加え、調製例1と同様の操作で複合コーティング組成物2-b~2-f及び比較調製例の複合コーティング組成物2-g,2-hを得た。積層体の調製及び評価実施例1調製例1の複合コーティング組成物2-aを、表面清浄化したレキサンLexanポリカーボネート板150mm×150mm×4mm厚に硬化塗膜として約9~14μmになるようにフローコートし、120°Cにて60分加熱硬化させ、中間層IIを得た。更に該塗膜上に、プラズマ重合によりケイ素、酸素、炭素及び水素原子からなる被膜を最表層Iとして積層、積層体を得た。具体的には、まずプラズマ重合の前に、複合コーティング組成物の硬化被膜が形成された基材はイソプロピルアルコール及び脱イオン水を用い、リントを含んでいない布により手によって清浄にした。次いで、真空チャンバー内において、連続的な両サイド2-sided膨張熱プラズマExpandingThermalPlasmaプロセスによりプラズマ重合を行ったC.D.Iacovangelo,etal.ExpandingThermalPlasmaDepositionSystem,USPatentApplicationPublication2005/0202184,March8,2005。2つのプラズマコーティング位置は、超音速でアルゴンプラズマジェットを創成する膨張熱プラズマ源列よりなる。プラズマジェットはプラズマコーティング位置で膨張し、チャンバー内に直接注入された有機ケイ素試薬と酸化剤と反応した。この有機ケイ素試薬はオクタメチルシクロテトラシロキサンGelest社製であり、酸化剤は工業用グレードの酸素99Airgas社製であった。基材は連続的にチャンバーを通って移送され、コーティング位置に入る前に約40~70°Cに加熱された。プラズマプロセスの変数は、予熱チャンバーの加熱温度、移送線速度、アルゴンプラスイオンプラズマ源の有機ケイ素と酸素分子とのモル比率を含む。ガスの流量は反応混合物が所望の比率になるように調整され、プロセス圧力は30~50ミリトルmTorrの範囲である。これらのプロセス変数は、積層体の耐擦傷性及び他の特性と同様に中間層IIの密着性を実現するために、特定の化学的及び物理的性状を持った固体層を形成するように調整されている。プラズマプロセスの条件を表3に示す。実施例2~6調製例2~6の複合コーティング組成物2-b~2-fを用いて、実施例1と同様の操作により積層体を得た。得られた積層体について、下記評価を行い、その結果を表4に示す。比較例1~4比較調製例1,2の複合コーティング組成物2-g,2-hを用いて、実施例1と同様の操作により積層体を得た。比較調製例3では、最表層I設けずに実施例1と同様の操作により積層体を得た。比較調製例4では、比較調製例3と同様の操作により積層体を得、次いで、特開2008-120986号公報の合成例5に記載のシリコーンハードコーティング組成物を被覆した。得られた積層体について、下記の評価を行い、その結果を表4に示す。耐擦傷性ΔHzASTMD1044に準じ、テーバー摩耗試験機にて摩耗輪CS-10Fを装着し、荷重500g下での1,000回転後のヘイズを測定し、試験後と試験前のヘイズ差ΔHzを測定した。ヘイズ差ΔHzの2.5以下は合格値と判定する。初期密着性ASTMD3359のB方式に準じ、カミソリ刃を用いて、積層体に1mm間隔で縦、横11本ずつ切れ目を入れて100個の碁盤目を作製し、密着テープをよく付着させた後、90°手前方向に急激に剥がした時、被膜が剥離せずに残存した面積を、で表示した。初期密着性が97以上であれば合格値と判定する。耐水密着性積層体を65°Cに保ったイオン交換水中に3日間浸漬した後に、前記初期密着性と同様にして密着性試験を行った。また、積層体を100°Cに保ったイオン交換水中に2時間浸漬した後に、ASTMD3359のB方式に準じて密着性試験を行った。水浸漬後の密着性が97以上であれば合格値と判定する。耐候性岩崎電気株製アイスーパーUVテスターW-151を使用し、[ブラックパネル温度63°C、湿度50RH相対湿度、照度が一平方センチメートルあたり50ミリワットmW/cm2、降雨10秒/1時間で4時間]→[ブラックパネル温度30°C、湿度95RHで1時間]を1サイクルとして、このサイクルを繰り返す条件で40サイクル及び70サイクルの試験を行った。耐候性試験前後に、JISK7103に準拠して黄変度の変化ΔYIを測定した。また、クラック及び剥離の状態を下記評価基準にて目視又は顕微鏡倍率250倍にて観察した。40サイクル後に黄変度の変化ΔYIが1.0以下であり、外観の異常なしクラック及び剥離の発生がないものを合格値と判定する。クラック耐候性試験後の被膜外観を下記の基準で評価した。○:異常なし△:僅かにクラックあり×:塗膜全体にクラックあり剥離耐候性試験後の被膜の状態を下記の基準で評価した。○:異常なし△:一部で剥離あり×:全面剥離単位:部固形分中の質量RUVA-1:2-[2’-ヒドロキシ-5’-2-メタクリロキシエチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾールRUVA-93、大塚化学株製RUVA-2:2-ヒドロキシ-4-2-アクリロキシエチルベンゾフェノンBP-1A、大阪有機化学工業株製HEMA:2-エチルヒドロキシメタクリレートMATMS:メタクリロキシプロピルトリメトキシシランGMA:グリシジルメタクリレートMMA:メチルメタクリレートEMA:エチルメタクリレートMHALS:1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルメタクリレート単位:部固形分中の質量PGM:プロピレングリコールメチルエーテルT400:トリアジン系紫外線吸収剤Tinuvin400、チバスペシャリティー製B-882N:ブロックイソシアネートタケネートB-882N、三井化学ポリウレタン株製、固形分濃度70、酢酸ブチル溶液SC特開2008-120986号公報の合成例5に記載のシリコーンハードコーティング組成物を被覆したもの表4に示されるように、本実施例の積層体の組成物によれば、耐擦傷性が実質的に改善し得たものである。本実施例では、ΔHz耐擦傷性が2.5以下であり、40サイクル後のΔYI黄変度が1.0以下、特に0.9以下、とりわけ0.6以下であった。しかし、比較例1では、ΔHz耐擦傷性が1.9であり、ΔYI黄変度が組成物2-Bの紫外線吸収性基がないため15以上であった。比較例2は、ΔHzが3.0であり、ΔYIが1.0未満であり、組成物2-Bに反応性基がないため水浸漬後の初期密着性が良くなかった。比較例3,4では、ΔYIが1.12以下であり、ΔHzが2.5より大きかった。比較例3は、プラズマ最表層Iがなく、比較例4は、プラズマ層Iに代えて、シリコーンハードコーティング組成物で被覆した他の最表層であることが原因である。これらの比較例は、積層体から得られる諸特性を全て満足し得るものではなかった。本発明の一態様として、有機樹脂積層体は、高度な耐擦傷性及び耐候性を有し、有機樹脂基材と、該基材の一面にある多層コーティング層とを含有する積層体である。この多層コーティング層には、有機ケイ素化合物をプラズマ重合してなる硬質被膜である最表層Iと、複合コーティング組成物2の硬化被膜である中間層IIとが含まれ、該中間層IIの一面は最表層と隣接し、他面は有機樹脂積層体と隣接する。この場合、複合コーティング組成物2には、2-Aシリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム、及びこれらの少なくとも一つを含む組み合わせから選ばれる無機酸化物ナノ粒子、2-B有機系紫外線吸収性基、及びアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基から選ばれる反応性基を有するビニル系共重合体、及び2-C溶剤が含まれる。一つの実施態様として、有機樹脂積層体の製造方法には、有機樹脂基材を形成すること、基材の表面に複合コーティング組成物2を適用すること、及び、有機ケイ素化合物のプラズマ重合により複合コーティング組成物の上に最表層Iを形成することが含まれる。そして、上記複合コーティング組成物には、2-Aシリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム、及びこれらの少なくとも一つを含む組み合わせから選ばれるものを含む無機酸化物ナノ粒子、2-B有機系紫外線吸収性基、及びアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基から選ばれる反応性基を有するビニル系共重合体、及び2-C溶剤が含まれる。様々の態様として、i押し出し法、共押し出し法やラミネート法により基材を形成することができ、ii上記複合コーティング組成物を物理的に接触させて基材を単層に形成することができ、或いは、iii基材を形成することには、プラスチック例えば、透明なプラスチック材料即ち、光学的にクリヤーなもの及びキャップ層を押し出しすることが含まれる。或いは、プラスチック例えば、透明なプラスチック材料即ち、光学的にクリヤーなもの及びキャップ層をラミネートすることも含まれる。上述した方法及び積層体のいくつかの態様として、i最表層Iは、有機ケイ素化合物をプラズマによる重合及び酸化によって形成されるケイ素、酸素、炭素及び水素原子を含む硬質被膜であること、及び/又は、ii最表層Iが内側サブ層と外側サブ層とを含み、サブ層の性状が中間層IIへの密着性及びコーティングシステムに耐擦傷性を与えるように調整すること、及び/又は、iii内側サブ層が1.449~1.463の範囲の屈折率を有すること、及び/又は、iv外側サブ層が1.430~1.434の範囲の屈折率を有すること、及び/又は、v内側サブ層が1.616~1.676GPaの範囲のナノインデンティション硬度を有すること、及び/又は、vi外側サブ層が2.265~2.667GPaの範囲のナノインデンティション硬度を有すること、及び/又は、vii最表層Iが2.5~5.0μmの範囲のトータル厚さを有すること、及び/又は、viii最表層Iが2.7~4.5μmの範囲のトータル厚さを有すること、及び/又は、ix上記積層体の性状が、ASTMD3359、B方式の密着テープ試験及び3日間、65°Cに保ったイオン交換水を用いた、ASTMD870に準じた密着テープ試験において、97以上の合格値を有し、且つ、1000サイクル、ASTMD1044のテーバー摩耗試験において、2未満のデルタヘーズ値を有すること、及び/又は、x上記ビニル共重合体2-Bは、2-B-i有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体が5~50質量、2-B-iiアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基、及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせから選ばれる反応性基含有ビニル系単量体が2~30質量、及び、2-B-iiiこれらビニル単量体と共重合可能な他の単量体が20~93質量、を含むものであること、及び/又は、xi上記の反応性基は、アルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせの群から選ばれること、及び/又は、xiiシリコーンレジン2-Aが、式1、2、及び3のSiモルの比率1/[23]で、50/50~0/100であること、及び/又は、xiiiシリコーンレジン2-Aが、式2及び3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物から選ばれるものを加水分解縮合することにより得られたものであること、及び/又は、xivシリコーンレジン2-Aが、式3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物を加水分解縮合することにより得られたものであること、及び/又は、xv複合コーティング組成物2が、更に2-B以外の有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤を含むこと、及び/又は、xvi有機樹脂基材がポリカーボネート樹脂による成形基材であること、及び/又は、xvii上記基材が単層であり、この基材の一面に多層コーティング層が物理的に接触していること、及び/又は、xviii上記基材が共押し出し又はラミネートしたベース樹脂とキャップ層とを有する複数層からなり、上記基材の一面に多層コーティング層が物理的に接触していること、及び/又は、xix上記キャップ層が、ウレタン樹脂、アクリル樹脂層及びこれらの少なくとも1種を含む組み合わせから選ばれる材料を含むこと、及び/又は、xx上記複合コーティング組成物2が、更に、下記一般式1~3で表されるアルコキシシラン及びその部分加水分解縮合物から選ばれるものを共加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジン2-Dを含有することR1mR2nSiOR34mn1式中、R1及びR2は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R1及びR2が相互に結合していてもよく、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、m、nは、各々独立に、0又は1であり、かつmnは、0,1又は2である。R4O3pR6pSi-R8-SiR7qOR53q2式中、R4及びR5は、各々独立に、炭素数1~3のアルキル基であり、R6及びR7は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、p、qは、各々独立に、0又は1である。X-[R15SiR16yOR173y]z3式中、Xは、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又はイソシアヌレート残基であり、R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、R16は、水素原子又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R17は、炭素数1~3のアルキル基であり、yは、0又は1であり、zは、3~4の整数である。、及び/又は、xviii上記式1中のR1がメチル基又は紫外線吸収性基で置換された一価炭化水素基、m=1、n=0、R3がメチル基であり、式2中のR8が非置換もしくは置換の炭素数2~8のアルキレン基、p、q=0、R4,R5がメチル基であり、かつ式3中のXがイソシアヌレート残基、y=0、R15がプロピレン基、R17がメチル基、z=3である。本明細書で採用する積層体は、適切なプロセスによって形成された複数層の構造的な要素まで言及することを意図する。例えば、押し出し、共押し出し、接着フィルム、フィルム挿入成形、湿式塗装、プラズマ堆積、ラミネート、及び、これらを任意に組み合わせた方法が挙げられる。Cn-Cmの意味は、1個の基あたりのn~mの炭素原子を含む基を意味する。UVは、電磁スペクトルの紫外線領域まで言及するものである。Mwは、標準ポリスチレンを基準としたゲル浸透クロマトグラフGPCによって測定される重量平均分子量である。メタアクリレートの語は、アクリレートとメタアクリレートとを総称したものである。本明細書で開示される全ての範囲は、両端点下限値上限値も含まれ、それぞれの点は独立して他と組み合わせ可能である例えば、25質量以下、特には5~20質量には、5~25質量の終点およびこの範囲の全ての値が含まれる。組み合わせ併用することには、ブレンド、混合物、アロイ合金、反応生成物などが含まれる。更に、第一の、第二の等は、いかなる順序、量、重要性を示すものではなく、成分を区別するために用いられるものである。英語冠詞aantheは、それぞれ量の限定を意味するものではなく、単数および複数をも包含する意味である。ここで使用される接尾辞sは、その用語の単数または複数の両方を含む意図であり、その用語の1又はそれ以上を含む意図である。例えば、フィルムには1又はそれ以上のフィルムが含まれる。本明細書において、一態様、他の態様及びある態様については、特定の特徴、構造、特性、これらの組み合わせ等が少なくとも一つの態様に含まれることを意味し、これらは他の態様に含まれていても含まれなくてもよく、種々の態様において適宜組み合わせて用いられる。更に、本明細書においては、上記の詳述した要素は、様々の態様に適した方法により組み合わせ可能であることが理解されよう。全ての引用された特許、特許出願、及び他の文献は、これらの全体で各文献が本明細書に結合される。しかしながら、もし本明細書の用語が引用される文献の用語と矛盾したり対立する場合には、引用した文献の用語よりも本願明細書の用語が先立って採用される。特定の好適な実施態様が上記のように記載されているが、予測できないような、代替,改変,変化,改良及び実質的等価などを出願人またはその他の当業者が導き出し得るかもしれない。従って、出願時及び補正した際の添付の特許請求の範囲には、上記の代替,改変,変化,改良及び実質的等価などの全てを包含する意である。"