"ポリアミドと、ポリアリーレンエーテルと、液体キャリアと未改質粘土と添加剤を含む分散物と、を溶融混合するステップを備える添加剤のポリアミド-ポリアリーレン組成物への配合方法。前記溶融混合は、前記液体キャリアの蒸発に有効な条件下で行われることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記液体キャリアは、水、C1-C18アルコール類、C2-C18アルデヒド類、C3-C18ケトン類、C3-C18エステル類、C2-C18エーテル類、鉱油、オーガニックオイル、C4-C18脂肪族炭化水素溶剤、C6-C18芳香族炭化水素溶剤、液化ガスおよびこれらの混合物から構成される群から選択されることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記液体キャリアは水を含むことを特徴とする請求項1に記載の方法。前記未改質粘土は、カオリナイト、ディックタイト、ナクライト、パイロフィライト、タルク、バーミキュライト、ソーコナイト、サポナイト、ノントロナイト、モンモリロナイト、イライト、アメサイト、ベイリークロア、シャモナイト、クライノクロアケンメレライト、クーケイト、コランドフィライト、ダフナイト、デレスサイト、ゴニェライト、ニマイト、オーディナイト、オルソシャモサイト、ペンニナイト、パンナンタイト、リピドライトプロクロア、須藤石、チューリンゲン石およびこれらの混合物から構成される群から選択されることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記未改質粘土はモンモリロナイトを含むことを特徴とする請求項1に記載の方法。前記添加剤は、着色剤、導電剤、安定剤、酸化防止剤、離型剤、難燃剤、滴下防止剤、UVカット剤、香料、静電防止剤、金属不活性化剤、ブロッキング防止剤、耐衝撃性改良剤および充填材から構成される群から選択されることを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の方法。前記添加剤は、導電性カーボンブラック、カーボンナノチューブあるいはこれらの組み合わせを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の方法。前記添加剤はカーボンナノチューブを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の方法。前記分散物の粘土は、温度25°Cおよびせん断速度が約50~約450/秒で、約10~約1,000,000センチポイズであることを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の方法。前記分散物は、その質量に対して、約80~約98.9質量の前記液体キャリアと、約1~約10質量の前記未改質粘土と、約0.1~約10質量の前記添加剤と、を含むことを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の方法。前記分散物は、その質量に対して、水を含む前記液体キャリアを約83~約98質量と、モンモリロナイトを含む前記未改質粘土を約1~約10質量と、カーボンナノチューブを含む前記添加剤を約1~約7質量と、を含むことを特徴とする請求項1に記載の方法。請求項1に記載の方法に準じて調製されたことを特徴とするポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物。請求項12に記載の方法に準じて調製されたことを特徴とするポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物。請求項1に記載の方法によって入手可能なことを特徴とするポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物。請求項12に記載の方法によって入手可能なことを特徴とするポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物。請求項13に記載のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物を含むことを特徴とする物品。請求項14に記載のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物を含むことを特徴とする物品。請求項15に記載のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物を含むことを特徴とする物品。請求項16に記載のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物を含むことを特徴とする物品。本発明者らは、最初に添加剤の特定の分散物を形成し、次に前記分散物をポリアミド、ポリアリーレンエーテルおよび他の任意の選択的な成分と溶融混合することによって、添加剤を効率的にポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物中に配合できることを見出した。従って、一実施形態は、添加剤をポリアミド-ポリアリーレン組成物に配合する方法であって、該方法は、ポリアミドと、ポリアリーレンエーテルと、液体キャリアと未改質粘土と添加剤を含む分散物と、を溶融混合するステップを備える。前記分散物の形成では、対応する添加剤マスターバッチの形成と比較して、調製温度が低く、また形成に必要な機械的エネルギーが低減できることから省エネルギーであり、エネルギー消費はかなり少ない。マスターバッチと同様に、該分散物によって希釈形態の添加剤が得られ、従って、プラスチック中の添加剤のより均一な分布が得られ、また、最終合成ステップでの添加剤の直接の取り扱いが避けられるという利点が維持される。前記方法では、ポリアミドとポリアリーレンエーテルと分散物との溶融混合が必要である。該方法には、前記ポリアミドと分散物を互いに溶融混合し、得られた生成物を次に前記ポリアリーレンエーテルと溶融混合する前記ポリアミドと分散物の溶融混合生成物の中間での冷却およびまたはペレット化の有無にかかわらず実施形態が含まれることは理解されるであろう。また、該方法には、前記ポリアリーレンエーテルと分散物を互いに溶融混合し、得られた生成物を次に前記ポリアミドと溶融混合する前記ポリアリーレンエーテルと分散物の溶融混合生成物の中間での冷却およびまたはペレット化の有無にかかわらず実施形態も含まれる。前記ポリアミドとポリアリーレンエーテルと分散物との溶融混合は、その温度が用いられたポリアミド、ポリアリーレンエーテルおよびまたは添加剤の望ましくない分解を生じるほど高くない限り、典型的には、該ポリアミドおよびポリアリーレンエーテルのガラス転移温度およびまたは融点より高い温度で行われる。例えば、溶融混合は、典型的には約270°C~320°Cの温度で、具体的には約280°C~約310°Cの温度で、さらにより具体的には約290°C~約300°Cの温度で行われる。望ましくない分解とは、ポリアリーレンエーテルと、ポリアミドと、選択的にクエン酸などの相溶化剤と、の相溶化反応などの成分間の望ましい反応は除くものと意図される。溶融混合装置は当分野では既知であり、例えば、単軸スクリュー押出機や二軸スクリュー押出機を含むBrabenderミキサーや押出機などが含まれる。一部の実施形態では、溶融混合は、前記液体キャリアの蒸発に有効な条件下で行なわれる。例えば、液体キャリアが水で、溶融混合が押出機内で行われる場合、前記分散物によって供給される自由非結合水の一部または実質的に全ては、溶融混合組成物から押出機の通気孔を経由して除去される。一部の実施形態では、押出機には、合成組成物から液体キャリアの除去を容易にするために減圧下に維持される所謂真空孔が1つまたは複数装備されている。従って、一部の実施形態では、少なくとも90質量の、または少なくとも95質量の、または少なくとも98質量の前記自由な液体キャリアを組成物から蒸発させる除去することができる。この分脈において、自由な液体キャリアには、未改質粘土に結合した水などの、組成物の他の成分に結合したいかなる液体キャリアも含まれないことは理解されるであろう。あるいは、一部の実施形態では、溶融混合は、前記液体キャリアの実質的にすべてが合成組成物中に残るような条件下で行なわれる。例えば、液体キャリアが鉱油の場合、液体キャリアは典型的には合成組成物中に残るであろう。ポリアミドは、前記溶解混合された成分の1つである。ナイロンとして既知のポリアミドは、複数のアミド-CONH-基の存在によって特徴付けられ、Gallucciの米国特許第4,970,272号に記載されている。好適なポリアミド樹脂としては、ポリアミド-6、ポリアミド6,6、ポリアミド-4、ポリアミド-4,6、ポリアミド-12、ポリアミド-6,10、ポリアミド-6,9、ポリアミド-6,12、非晶質ポリアミド、トリアミン含量が0.5質量未満のポリアミド6/6Tおよびポリアミド6,6/6T、ポリアミド9Tおよびこれらの組合せが挙げられる。一部の実施形態では、該ポリアミドはポリアミド-6,6を含む。一部の実施形態では、該ポリアミドはポリアミド-6とポリアミド-6,6を含む。一部の実施形態では、該ポリアミドの融点Tmは171°C以上である。該ポリアミドが、超強靭なポリアミドすなわちゴム強靭化ポリアミドを含む場合、該組成物は、耐衝撃性改良剤を別に含んでいても含んでいなくてもよい。ポリアミドは、Carothersの米国特許第2,071,250号、同第2,071,251号、同第2,130,523号および同第2,130,948号、Hanfordの同第2,241,322号および同第2,312,966号、およびBoltonらの同第2,512,606号に記載されているプロセスなどの多くの周知のプロセスで得られる。ポリアミドは、広範な供給元から市販されている。ISO307に準拠し、96質量硫酸中の0.5質量溶液中で測定して、400mL/g以下の、より具体的には90~350ml/gの、さらにより具体的には110~240ml/gの固有粘度を有するポリアミドが使用できる。該ポリアミドの相対粘度は6以下であり、より具体的には1.89~5.43であり、さらにより具体的には2.16~3.93である。相対粘度は、DIN53727に準拠して、96質量硫酸中の1質量溶液中で求められる。一実施形態では、前記ポリアミドは、HCL滴定によって求めたポリアミド1g当たりのアミン末端基濃度が35μeq/g以上であるポリアミドを含む。アミン末端基濃度は40μeq/g以上であってもよく、より具体的には45μeq/g以上であってもよい。アミン末端基含量は、ポリアミドを好適な溶剤に、選択的には加熱して溶解させて求めてもよい。好適な表示方法を用いて、該ポリアミド溶液を0.01N塩酸HClで滴定する。アミン末端基量は、サンプルに添加したHCl溶液の容積、ブランクで使用したHCl容積、HCl溶液のモル濃度、およびポリアミドサンプルの質量から求められる。前記ポリアミドの量は、典型的には、ポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物の全質量に対して約30~約70質量である。この範囲内で、ポリアミドの量は約35~約65質量に、具体的には約40~約60質量に、より具体的には約45~約55質量にできる。ポリアリーレンエーテルは、前記溶融混合された成分の1つである。前記ポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物の形成に使用されるポリアリーレンエーテルは、下式で表される繰り返し構造単位を含む。式中、各構造単位に対し、Z1は、それぞれ独立に、ハロゲン、ヒドロカルビル基が第三級ヒドロカルビルではない置換または未置換C1-C12ヒドロカルビル、C1-C12ヒドロカルビルチオ、C1-C12ヒドロカルビルオキシ、あるいは少なくとも2つの炭素原子がハロゲン原子と酸素原子とを分離しているC2-C12ハロヒドロカルビルオキシであり、Z2は、それぞれ独立に、水素、ハロゲン、ヒドロカルビル基が第三級ヒドロカルビルではない置換または未置換C1-C12ヒドロカルビル、C1-C12ヒドロカルビルチオ、C1-C12ヒドロカルビルオキシ、あるいは少なくとも2つの炭素原子がハロゲン原子と酸素原子とを分離しているC2-C12ハロヒドロカルビルオキシである。本明細書でのヒドロカルビルは、単独で用いられていても、他の用語の接頭辞、接尾辞あるいはその一部として用いられていても、炭素と水素だけを含む残基を指す。該残基は、脂肪族あるいは芳香族、直鎖、環式、二環式、分枝鎖、飽和または不飽和であり得る。それにはまた、脂肪族、芳香族、直鎖、環式、二環式、分枝鎖、飽和および不飽和の炭化水素部分の組み合わせが含まれ得る。しかしながら、該ヒドロカルビル残基が置換として記載された場合、置換された残基の炭素員および水素員上にヘテロ原子を含み得る。このように、置換と具体的に記載された場合、該ヒドロカルビル残基には、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、カルボニル基、カルボン酸基、エステル基、アミノ基、アミド基、スルホニル基、スルホキシル基、スルホンアミド基、スルファモイル基、水酸基、アルコキシル基なども含まれ得、また、ヒドロカルビル残基の骨格内にヘテロ原子を含み得る。前記ポリアリーレンエーテルは、典型的には前記ヒドロキシ基のオルト位置に存在するアミノアルキル含有末端基を有する分子を含むことができる。テトラメチルジフェノキノンTMDQ副生成物が存在する反応混合物から典型的に得られるテトラメチルジフェノキノン末端基が存在することも多い。前記ポリアリーレンエーテルは、ホモポリマー、共重合体、グラフト共重合体、アイオノマー、ブロック共重合体およびこれらの少なくとも1つを含む組み合わせの形態であり得る。該ポリアリーレンエーテルは、2,3,6-トリメチル-1,4-フェニレンエーテル単位と選択的に組み合わせられた2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテル単位を含むポリフェニレンエーテルを含む。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルはポリ2,6ジメチル-1,4-フェニレンエーテルから構成される。この文脈において、から構成されるでは、酸官能化ポリアリーレンエーテル類や無水物官能化ポリアリーレンエーテル類などの、ポリアリーレンエーテル類と官能化剤との反応生成物は除外される。前記ポリアリーレンエーテルは、2,6-キシレノールおよびまたは2,3,6-トリメチルフェノールなどのモノヒドロキシ芳香族化合物類の酸化カップリングで調製される。こうしたカップリングでは、一般に触媒系が用いられる。それらの触媒系には、第2級アミン、第3級アミン、ハロゲン化物またはこれらのものの2つ以上の組合せなどの種々の他材料と通常は組み合わせられた、銅、マンガンまたはコバルト化合物などの重金属化合物類が含まれ得る。前記ポリアリーレンエーテルの量は、ポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物の全質量に対して、通常、約20~約50質量である。この範囲内で、ポリアリーレンエーテルの量は約25~約45質量に、具体的には約30~約40質量に、より具体的には約32~約38質量にできる。前記方法にはポリアミドとポリアリーレンエーテルが使用されると説明したが、前記添加剤分散物は、熱可塑性プラスチック、熱可塑性エラストマ、エラストマ、および、熱硬化性樹脂の溶融混合が該熱硬化性樹脂を実質的に硬化させない条件下で行われることを条件とした熱硬化性樹脂を含む種々のポリマーと共に使用できることは理解されるであろう。該熱可塑性プラスチックには、例えば、ポリカーボネート類、ポリエステル類ポリエチレンテレフタレート、非晶質ポリエチレンテレフタレートおよびポリブチレンテレフタレートなど、ポリアミド類ポリアミド-1,1、ポリアミド-1,2、ポリアミド-4,6、ポリアミド-4T、ポリアミド-6、ポリアミド-6,6、ポリアミド-6,10、ポリアミド-6,12、ポリアミド-6T、ポリアミド-6I、ポリアミド-9T、ポリフタルアミドなど、ポリイミド類、ポリエーテルイミド類、ポリウレタン類、ポリスチレン類、ポリアリーレンエーテル類、ポリフェニレンスルフィド類、ポリアリールスルホン類、ポリエーテルスルホン類、ポリエーテルケトン類、ポリエーテルエーテルケトン類、ポリアクリレート類ポリメチルメタクリレートおよびポリブチルアクリレートなど、ポリビニールブチラール、ポリエチレン類高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレンおよび直鎖状低密度ポリエチレンなど、塩素化ポリエチレン類、ポリテトラクロロエチレン類、ポリプロピレン類、ポリ酢酸ビニル、ポリアクリロニトリル類、ポリ塩化ビニル、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、エチレン由来の繰り返し単位を含む共重合体、プロピレン由来の繰り返し単位を含む共重合体、スチレン由来の繰り返し単位を含む共重合体、エチレンとポリテトラフルオロエチレンとの共重合体、塩化ビニリデンと塩化ビニルとの共重合体、酢酸ビニルと塩化ビニリデンとの共重合体、スチレンとアクリロニトリルとの共重合体、α-メチルスチレンとアクリロニトリルとの共重合体、ポリアセタール類などとこれらの組み合わせが含まれる。該熱可塑性エラストマには、例えば、スチレン系ブロック共重合体ポリスチレン-ポリブタジエンブロック共重合体、ポリスチレン-ポリエチレン-プロピレンブロック共重合体およびポリスチレン-ポリエチレン-ブチレンブロック共重合体など、ポリオレフィンブレンド、エラストマアロイ熱可塑性加硫物を含む、熱可塑性ポリウレタン類、熱可塑性コポリエステル類、ゴム変性ポリスチレン類などとこれらの組み合わせが含まれる。該エラストマには、天然ゴム、ポリブタジエン類、ポリイソプレン類、イソブチレンとイソプレンとの共重合体、スチレンとブタジエンとの共重合体スチレン-ブタジエンゴムブタジエンとアクリロニトリルとの共重合体、アクリロニトリル、スチレンおよびアクリレートエステル類の共重合体、アクリロニトリル、ブタジエンおよびスチレンとの共重合体、ポリクロロプレン類、エチレンおよびプロピレンとの共重合体エチレン-プロピレンゴム、ポリシロキサン類、フルオロシリコンゴム、ポリエーテルブロックアミド類、エチレンと酢酸ビニルとの共重合体などおよびこれらの組み合わせが含まれる。該熱硬化性樹脂には、例えば、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、シアネートエステル樹脂、マレイミド樹脂、ベンゾオキサジン樹脂、ビニルベンジルエーテル樹脂、アルケン含有モノマー、アルキン含有モノマー、アリールシクロブテン樹脂、パーフルオロビニルエーテル樹脂、硬化性ビニル官能性を有するオリゴマおよびポリマー、およびこれらの組み合わせが含まれる。一部の実施形態では、前記ポリマーは、ポリエステル類、メラミン類、ポリ塩化ビニル類、ポリスチレン類、ポリエチレン類、塩素化ポリエチレン類、ポリテトラクロロエチレン類、ポリプロピレン類、ポリカーボネート類、ポリイミド類、ポリエーテルイミド類、ポリエーテルエーテルケトン類、ポリスルホン類、ポリアリーレンエーテル類、ポリアミド類、スチレンとアクリロニトリルとの共重合体、α-メチルスチレンとアクリロニトリルとの共重合体、アクリロニトリル、ブタジエンおよびスチレンとの共重合体、アクリロニトリル、スチレンおよびアクリレートのエステル類との共重合体、ポリアセタール類、エチレンとポリテトラフルオロエチレンとの共重合体、ゴム変性ポリスチレン類、ポリウレタン類およびこれらの組み合わせから構成される群から選択される。相溶化剤を用いて、前記ポリアミドとポリアリーレンエーテルとの相溶化ブレンドの形成を促進できる。本明細書での相溶化剤は、該ポリアリーレンエーテル、ポリアミド樹脂あるいはその両方と相互作用する多官能性化合物を指す。この相互作用は、化学的例えばグラフトであっても、およびまたは物理的例えば、分散相の表面特性に影響を与えるなどのであってもよい。何れの場合にも、得られる相溶化ブレンドは、特に、衝撃強度、モールドニットライン強度およびまたは引張伸び率の向上で示されるように向上した相溶性を示す。本明細書での相溶化ブレンドは、相溶化剤により物理的およびまたは化学的に相溶化した組成物と、そうした相溶化剤を用いずに例えば、前記ポリアリーレンエーテル上の相溶性向上ジブチルアミノメチル置換基からのように物理的に相溶性のポリアリーレンエーテル類とポリアミド類とのブレンドと、を指す。使用可能な相溶化剤には、液状ジエンポリマー、エポキシ化合物、酸化ポリオレフィンワックス、キノン類、有機シラン化合物、多官能性化合物、官能化ポリアリーレンエーテル類およびこれらの組合せが含まれる。相溶化剤は、Gallucciの米国特許第5,132,365号およびKoevoetsらの同第6,593,411号と同第7,226,963号にさらに記載されている。一部の実施形態では、前記相溶化剤は多官能性化合物を含む。相溶化剤として使用可能な多官能性化合物は典型的には3種類である。多官能性化合物の第1の種類は、a炭素-炭素二重結合または炭素-炭素三重結合と、bカルボン酸基、無水物基、アミド基、エステル基、イミド基、アミノ基、エポキシ基、オルトエステル基あるいはヒドロキシ基のうちの少なくとも1つと、を分子内に含む。そうした多官能性化合物としては、マレイン酸;マレイン酸無水物;フマル酸;アクリル酸グリシジル、イタコン酸;アコニット酸;マレイミド;マレインヒドラジド;ジアミンおよびマレイン酸無水物から得られる反応生成物、マレイン酸、フマル酸など;ジクロロマレイン酸無水物;マレイン酸アミド;不飽和のジカルボン酸例えばアクリル酸、ブテン酸、メタクリル酸、アクリル酸エチル、ペンテン酸、デセン酸、ウンデセン酸、ドデセン酸、リノール酸など;前述の不飽和カルボン酸のエステル類、酸アミド類あるいは無水物;不飽和アルコール類例えばアルカノール類、クロチルアルコール、メチルビニールカルビノール、4-ペンテン-1-オル1,4-ヘキサジエン-3-オル、3-ブテン-1,4-ジオール、2,5-ジメチル-3-ヘキセン-2,5-ジオール、および式CnH2n-5OH、CnH2n-7OH、およびCnH2n-9OHnは30以下の整数で表されるアルコ-ル類;上記の不飽和アルコールの-OH基を-NH2基で置換して得られる不飽和アミン類;官能化されたジエンポリマーおよび共重合体;およびこれらのものの1つまたは複数を含む組み合わせが挙げられる。一実施形態では、該相溶化剤は、無水マレイン酸およびまたはフマル酸を含む。多官能性相溶化剤の第2の種類は、a式OR式中、Rは、水素、アルキル基、アリール基、アシル基またはカルボニルジオキシ基で表される基と、bカルボン酸基、酸ハロゲン化物基、無水物基、酸ハロゲン化物無水物基、エステル基、オルトエステル基、アミド基、イミド基、アミノ基およびこれらの種々の塩から選択された、それぞれが同じであっても異なっていてもよい少なくとも2つの基と、を有する。これらの相溶化剤群のうちの典型的なものは、下式で表される脂肪族ポリカルボン酸類、酸エステル類および酸アミド類である。RIOmR’COORIInCONRIIIRIVs式中、R’は、炭素原子数が2~20、より具体的には2~10の直鎖または分枝鎖の飽和脂肪族炭化水素であり、RIは、水素、あるいは炭素原子数が1~10、より具体的には1~6、さらにより具体的には1~4のアルキル基、アリール基、アシル基またはカルボニルジオキシ基であり、RIIは、それぞれ独立に、水素、あるいは炭素原子数が1~20、より具体的には1~10のアルキル基またはアリール基であり、RIIIとRIVは、それぞれ独立に、水素、あるいは炭素原子数が1~10、より具体的には1~6、さらにより具体的には1~4のアルキル基またはアリール基であり、mは1であり、nsは2以上、より具体的には2または3であり、nおよびsはそれぞれ0以上であり、ORIは、カルボニル基に対してαまたはβであり、少なくとも2つのカルボニル基が2~6個の炭素原子によって分離されている。それぞれの置換基の炭素原子数が6個未満の場合、RI、RII、RIIIおよびRIVはアリール基ではあり得ないことは明らかである。好適なポリカルボン酸としては、例えば、無水酸や水和酸などの種々の市販の形態を含むクエン酸、リンゴ酸およびアガリシン酸、およびこれらの1つまたは複数を含む組み合わせなどが挙げられる。一実施形態では、前記相溶化剤はクエン酸を含む。本明細書で有用なエステル類の具体例としては、例えば、クエン酸アセチル、クエン酸モノステアリルおよびまたはクエン酸ジステアリルなどが挙げられる。本明細書で有用な好適なアミド類としては、例えば、N,N’-ジエチルクエン酸アミド、N-フェニルクエン酸アミド、N-ドデシルクエン酸アミド、N,N’-ジドデシルクエン酸アミドおよびN-ドデシルリンゴ酸などが挙げられる。誘導体には、アミンやアルカリとの塩やアルカリ金属塩を含むそれらの塩が含まれる。好適な塩としては、リンゴ酸カルシウム、クエン酸カルシウム、リンゴ酸カリウムおよびクエン酸カリウムが挙げられる。多官能性相溶化剤の第3の種類は、a酸ハロゲン化物基と、bカルボン酸基、無水物基、エステル基、エポキシ基、オルトエステル基またはアミド基のうちの少なくとも1つ、好ましくはカルボン酸基または無水物基と、を分子内に有する。この群に属する相溶化剤としては、無水トリメリット酸クロリド、クロロホルミルコハク酸無水物、クロロホルミルコハク酸、クロロホルミルグルタル酸無水物、クロロホルミルグルタル酸、クロロアセチルコハク酸無水物、クロロアセチルコハク酸、トリメリット酸クロリドおよびクロロアセチルグルタル酸が挙げられる。一実施形態では、該相溶化剤は無水トリメリット酸クロリドを含む。前述の相溶化剤を、前記ポリアリーレンエーテルと前記ポリアミドとの溶融ブレンドに直接添加してもよく、あるいは、そのうちの1つまたは両方と、また該組成物の調製に用いられる他の任意の樹脂材料と、事前反応させてもよい。前記溶融物中または好適な溶剤の溶液中のいずれかで、前記相溶化剤の少なくとも一部を前記ポリアリーレンエーテルの全部または一部と事前反応させる場合、前述の多くの相溶化剤、特に前記多官能性化合物を用いることによって相溶性はさらに著しく向上する。こうした事前反応によって、相溶化剤が反応し、その結果、ポリアリーレンエーテルを官能化するものと考えられる。例えば、該ポリアリーレンエーテルを無水マレイン酸と事前反応させて、非官能化ポリアリーレンエーテルと比べてポリアミドとの相溶性が向上した無水物-官能化ポリアリーレンエーテルを形成してもよい。相溶化ポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物の調製に相溶化剤を用いる場合、使用量は、選択された特定の相溶化剤と、それが添加される特定のポリマー系に依存するであろう。一部の実施形態では、相溶化剤の量は、熱可塑性組成物の全質量に対して約0.1~約1質量、具体的には約0.2~約0.8質量、より具体的には約0.3~約0.6質量である。前記ポリアミドおよびポリアリーレンエーテルは、液体キャリア、未改質粘土および添加剤を含む分散物と溶融混合される。好適な液体キャリアとしては、例えば、水、C1-C18アルコール類メタノール、エタノール、n-プロパノールおよびイソプロパノールを含む、C2-C18アルデヒド類アセトアルデヒドを含む、C3-C18ケトン類アセトンとメチルエチルケトンを含む、C3-C18エステル類酢酸エチルを含む、C2-C18エーテル類ジエチルエーテルとテトラヒドロフランを含む、鉱油、オーガニックオイル、C4-C18脂肪族炭化水素溶剤ペンタン類、ヘキサン類およびヘプタン類を含む、C6-C18芳香族炭化水素溶剤ベンゼン、トルエンおよびキシレン類を含む、液化ガス超臨界二酸化炭素などの超臨界流体を含むおよびこれらの混合物などが挙げられる。一部の実施形態では、前記液体キャリアは水を含む。一部の実施形態では、該液体キャリア中の水の量は、液体キャリアの質量に対して少なくとも90質量、あるいは少なくとも95質量、あるいは少なくとも98質量、あるいは少なくとも99質量である。一部の実施形態では、該液体キャリアは水から構成される。一部の実施形態では、前記分散物は、その質量に対して約80~約98.9質量の前記液体キャリアを含む。この範囲内で、該液体キャリアの量は、約85~98.5質量パーセント、具体的には約87~約98質量、より具体的には約91~約96質量、さらにより具体的には約91~約94質量であり得る。前記分散物は、液体キャリアに加えて未改質粘土を含む。この文脈において、未改質とは、その疎水性向上のために、該粘土がいかなる剤によっても処理されていないことを意味する。したがって、未改質粘土には、いわゆる有機粘土は含まれない。未改質粘土は、自然発生の鉱物形態の化学組成と同一なものを含み得る。しかしながら、未改質粘土はさらに、物理的に処理された粘土あるいは、その疎水性向上のためにある剤による処理を含まない限り、化学的に処理された粘土も含み得る。従って、自然発生の無機対イオンの別の無機対イオンへの交換を実現するために処理された粘土は未改質粘土に含まれる。例えば、1つの未改質粘土は、自然発生のナトリウム対イオンを陽子あるいはカリウム対イオンで置換するために、自然のモンモリロナイトの処理生成物である。未改質粘土には、例えば、カオリナイト、ディックタイト、ナクライト、パイロフィライト、タルク、バーミキュライト、ソーコナイト、サポナイト、ノントロナイト、モンモリロナイト、イライト、アメサイト、ベイリークロア、シャモナイト、クライノクロアケンメレライト、クーケイト、コランドフィライト、ダフナイト、デレスサイト、ゴニェライト、ニマイト、オーディナイト、オルソシャモサイト、ペンニナイト、パンナンタイト、リピドライトプロクロア、須藤石、チューリンゲン石およびこれらの混合物が含まれる。一部の実施形態では、前記未改質粘土はモンモリロナイトを含む。一部の実施形態では、該未改質粘土中のモンモリロナイトの量は、未改質粘土の質量に対して少なくとも90質量、あるいは少なくとも95質量、あるいは少なくとも98質量、あるいは少なくとも99質量である。一部の実施形態では、該未改質粘土はモンモリロナイトから構成される。一部の実施形態では、前記分散物は、その質量に対して約1~約10質量の前記未改質粘土を含む。この範囲内で、該未改質粘土の量は、約2~約8質量、具体的には約3~約6質量、より具体的には約3~約5質量であり得る。前記方法を未改質粘土を利用するとして説明したが、代替となるレオロジー改質剤を代用できることは理解されるであろう。他の好適なレオロジー改質剤としては、RockwoodAdditives社からLAPONITERD、LAPONITERDS、LAPONITES482およびLAPONITESL25として販売されている合成無機材料と、RockwoodAdditive社からOPTIGELCK、OPTIGELCL、OPTIGELCGおよびOPTIGELCMOとして販売されている自然のスメクタイトと、が挙げられる。前記分散物は、前記液体キャリアおよび未改質粘土に加えて添加剤を含む。好適な添加剤としては、例えば、着色剤染料と顔料を含む、導電剤カーボンブラックおよびカーボンナノチューブを含む、安定剤、酸化防止剤、離型剤、難燃剤、滴下防止剤、UVカット剤、香料、静電防止剤、金属不活性化剤、ブロッキング防止剤、耐衝撃性改良剤および充填材鉱物、ガラス繊維および炭素繊維を含むなどが挙げられる。ある分散物では、該添加剤は未改質粘土とは異なる。従って、未改質粘土は、該分散物の未改質粘土およびその鉱物充填材の両方の役目はできない。一部の実施形態では、前記添加剤は、導電性カーボンブラック、カーボンナノチューブあるいはこれらの組み合わせを含む。一部の実施形態では、該添加剤はカーボンナノチューブを含む。一部の実施形態では、該添加剤中のカーボンナノチューブの量は、添加剤の質量に対して少なくとも90質量、あるいは少なくとも95質量、あるいは少なくとも98質量、あるいは少なくとも99質量である。一部の実施形態では、該添加剤はカーボンナノチューブから構成される。使用されるカーボンナノチューブはローピングすることができ、単層カーボンナノチューブSWNTおよびまたは複層カーボンナノチューブMWNTであり得る。該カーボンナノチューブ組成物に使用されるカーボンナノチューブは、グラファイトのレーザ蒸着法、化学気相蒸着法、炭素アーク合成法あるいは高圧一酸化炭素転換プロセスHIPCOによって製造されてもよい。前記SWNTは一般に、外径が約0.7~2.4nmのグラフェン層を含む単層を有する。一般に、該SWNTの固有熱伝導率が少なくとも2000W/m-Kであり、そのロープの固有導電率が104S/cmであることが望ましい。また、一般に、該SWNTの引張強度が少なくとも80GPaであり、剛性が少なくとも約0.5TPaであることも望ましい。別の実施形態では、前記SWNTは、金属ナノチューブと半導性体ナノチューブとの混合物を含んでいてもよい。金属ナノチューブは金属と同様な導電特性を示すものであり、半導性ナノチューブは電気的に半導性のものである。一般に、グラフェン層の巻き上げ方法によって、種々のヘリカル構造を有するナノチューブが作られる。ジグザグナノチューブとアームチェアナノチューブは、2つの可能な確認を構成する。前記組成物に利用されたSWNTの量を最小化するためには、そのSWNTの全量の大部分を金属ナノチューブで構成することが一般に望ましい。該組成物に使用されたSWNTが、その全質量の約1質量以上の金属ナノチューブ含むことが一般に望ましい。SWNTの全質量に対して、約20質量以上の金属ナノチューブを有することが望ましい実施形態もあれば、約30質量以上の金属ナノチューブを有することが望ましい実施形態もある。さらに、SWNTの全質量に対して、約50質量以上の金属ナノチューブを有することが望ましい実施形態もあれば、約99.9質量以上の金属ナノチューブを有することが望ましい実施形態もある。前記MWNTは、外径が約1.4~約500nmのグラフェン層を含む複数の壁を有する。MWNTは、内部の中空コアの少なくとも一部の周囲に結合したグラフェン層を少なくとも2層有する。該MWNTがグラフェン層を2層のみ有してもよい実施形態もあれば、グラフェン層を3層のみ有してもよい実施形態もある。グラフェン層を2層のみ有するMWNTは二層カーボンナノチューブと呼ばれ、グラフェン層を3層のみ有するMWNTは三層カーボンナノチューブと呼ばれる。一般に、MWNTの両端は半球状キャップによって閉じられるが、半球状キャップを1つのみ有するMWNT、あるいは2つのキャップがないMWNTを使用することも望ましいものであり得る。平均直径が約40nm以下のMWNTの使用が一般に望ましい。直径が約30nm以下のMWNTの使用が望ましい実施形態もあれば、直径が約20nm以下のMWNTの使用が望ましい実施形態もある。アスペクト比が約5以上のカーボンナノチューブが一般に利用される。アスペクト比が100以上の実施形態もあれば、それが1,000以上の実施形態もある。カーボンナノチューブは一般に中空の中心部を有するが、非晶質炭素で充填できる。前記ポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物は、前記分散物によって提供されるものに加えて、他の添加剤も含むことは理解されるであろう。従って、前記ポリアミド、ポリアリーレンエーテルおよび分散物の溶融混合中に、上記した添加剤の任意のものを別個に添加できる。前記分散物中の添加剤の量は、その種類、分散物レオロジーに及ぼす添加剤の影響および最終のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物中の添加剤の所望量を含む要因に依存するであろう。一部の実施形態では、該分散物は、その質量に対して約0.1~約10質量の添加剤を含む。この範囲内で、添加剤の量は約0.5~約8質量に、具体的には約1~約6質量に、より具体的には約2~約5質量に、さらにより具体的には約3~約4質量にできる。一部の実施形態では、前記分散物は、その質量に対して約80~約98.9質量の前記液体キャリアと、約1~約10質量の前記未改質粘土と、約0.1~約10質量の前記添加剤とを含む。約80~約98.9質量の範囲内で、該液体キャリアの量は約85~約98.5質量に、具体的には約87~約98質量に、より具体的には約91~約96質量に、さらにより具体的には約91~約94質量にできる。約1~約10質量の範囲内で、該未改質粘土の量は約2~約8質量に、具体的には約3~約6質量に、さらにより具体的には約3~約5質量にできる。約0.1~約10質量の範囲内で、該添加剤の量は約0.5~約8質量に、具体的には約1~約6質量に、より具体的には約2~約5質量に、さらにより具体的には約3~約4質量にできる。前記分散物は、前記液体キャリア、未改質粘土および添加剤を混合することにより容易に調製できる。一部の実施形態では、該添加剤の全部を、液体キャリアの一部例えば約40~約80質量および未改質粘土の一部例えば約30~約70質量と混合して中間の混合物を形成し、この混合物と前記液体キャリアの残りおよび前記粘土の残りとを次に混合する。一部の実施形態では、使用前にこの分散物を熟成させてもよい。一部の実施形態では、熟成時間は、室温例えば25°Cで約10~約40時間である。他の実施形態では、熟成時間は、高温例えば40~80°Cで約30分~約5時間である。熟成後に、未改質粘土の水和が行われ得る。一部の実施形態では、前記分散物の粘土は、温度25°Cおよびせん断速度が約50~約450/秒で測定して、約10~約1,000,000センチポイズであり、具体的には約100~約100,000センチポイズであり、より具体的には約1,000~約10,000センチポイズである。非常に特定的な実施形態では、前記分散物は、その質量に対して、水を含む液体キャリアを約83~約98質量と、モンモリロナイトを含む未改質粘土を約1~約10質量と、カーボンナノチューブを含む添加剤を約1~約7質量と、を含む。約83~約98質量の範囲内で、該液体キャリアの量は約87~約96質量に、具体的には約91~約94質量にできる。約1~約10質量の範囲内で、該未改質粘土の量は約2~約8質量に、具体的には約3~約5質量にできる。約1~約7質量の範囲内で、該添加剤の量は約2~約5質量に、具体的には約2~約4質量にできる。本発明は分散物そのものにまで及ぶ。従って、1つの実施形態は、分散物の質量に対して、約83~約98質量の水と、約1~約10質量の未改質粘土と、約1~約7質量のカーボンナノチューブと、を含む分散物である。約83~約98質量の範囲内で、該水の量は約87~約96質量に、具体的には約91~約94質量にできる。約1~約10質量の範囲内で、該未改質粘土の量は約2~約8質量に、具体的には約3~約6質量に、より具体的には約3~約5質量にできる。約1~約7質量の範囲内で、該カーボンナノチューブの量は約2~約5質量に、具体的には約2~約4質量にできる。前記方法の文脈で説明した未改質粘土の変形例のすべては、分散物そのものにも同様に適用可能である。例えば、一部の実施形態では、該未改質粘土はモンモリロナイトを含む。他の実施形態は、上記方法に準じて調製されたポリマー組成物と、上記の方法によって入手可能なポリマー組成物と、これらの組成物を含む物品と、を含む。上記の方法によって入手可能なポリマー組成物には、上記の方法によって文字通り調製されるポリマー組成物だけでなく、他の方法によって調製され、上記の方法によって調製されたポリマー組成物と実質的に同様な組成、形態および特性を有するポリマー組成物も含まれる。前記組成物から調製され得る有用な物品としては、電気および自動車用コネクタ、スイッチなどの電気器具、接続箱などの電気筐体、照明筐体およびソケットが挙げられる。射出成形は、該組成物からの物品の成形方法として現時点で好適な方法である。本発明は少なくとも以下の実施形態を含む。実施形態1:ポリアミドと、ポリアリーレンエーテルと、液体キャリアと未改質粘土と添加剤を含む分散物と、を溶融混合するステップを備える添加剤のポリアミド-ポリアリーレン組成物への配合方法。実施形態2:前記溶融混合は、前記液体キャリアの蒸発に有効な条件下で行われることを特徴とする実施形態1に記載の方法。実施形態3:前記液体キャリアは、水、C1-C18アルコール類、C2-C18アルデヒド類、C3-C18ケトン類、C3-C18エステル類、C2-C18エーテル類、鉱油、オーガニックオイル、C4-C18脂肪族炭化水素溶剤、C6-C18芳香族炭化水素溶剤、液化ガスおよびこれらの混合物から構成される群から選択されることを特徴とする実施形態1あるいは実施形態2に記載の方法。実施形態4:前記液体キャリアは水を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態3のいずれかに記載の方法。実施形態5:前記未改質粘土は、カオリナイト、ディックタイト、ナクライト、パイロフィライト、タルク、バーミキュライト、ソーコナイト、サポナイト、ノントロナイト、モンモリロナイト、イライト、アメサイト、ベイリークロア、シャモナイト、クライノクロアケンメレライト、クーケイト、コランドフィライト、ダフナイト、デレスサイト、ゴニェライト、ニマイト、オーディナイト、オルソシャモサイト、ペンニナイト、パンナンタイト、リピドライトプロクロア、須藤石、チューリンゲン石およびこれらの混合物から構成される群から選択されることを特徴とする実施形態1乃至実施形態4のいずれかに記載の方法。実施形態6:前記未改質粘土はモンモリロナイトを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態5のいずれかに記載の方法。実施形態7:前記添加剤は、着色剤、導電剤、安定剤、酸化防止剤、離型剤、難燃剤、滴下防止剤、UVカット剤、香料、静電防止剤、金属不活性化剤、ブロッキング防止剤、耐衝撃性改良剤および充填材から構成される群から選択されることを特徴とする実施形態1乃至実施形態6のいずれかに記載の方法。実施形態8:前記添加剤は、導電性カーボンブラック、カーボンナノチューブあるいはこれらの組み合わせを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態7のいずれかに記載の方法。実施形態9:前記添加剤はカーボンナノチューブを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態8のいずれかに記載の方法。実施形態10:前記分散物の粘土は、温度25°Cおよびせん断速度が約50~約450/秒で測定して、約10~約1,000,000センチポイズであることを特徴とする実施形態1乃至実施形態9のいずれかに記載の方法。実施形態11:前記分散物は、その質量に対して、約80~約98.9質量の前記液体キャリアと、約1~約10質量の前記未改質粘土と、約0.1~約10質量の前記添加剤と、を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態10のいずれかに記載の方法。実施形態12:前記分散物は、その質量に対して、水を含む前記液体キャリアを約83~約98質量と、モンモリロナイトを含む前記未改質粘土を約1~約10質量と、カーボンナノチューブを含む前記添加剤を約1~約7質量と、を含むことを特徴とする実施形態1に記載の方法。実施形態13:実施形態1に記載の方法に準じて調製されたことを特徴とするポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物。実施形態14:実施形態12に記載の方法に準じて調製されたことを特徴とするポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物。実施形態15:実施形態1に記載の方法によって入手可能であることを特徴とするポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物。実施形態16:実施形態12に記載の方法によって入手可能であることを特徴とするポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物。実施形態17:実施形態13に記載のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物を含むことを特徴とする物品。実施形態18:実施形態14に記載のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物を含むことを特徴とする物品。実施形態19:実施形態15に記載のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物を含むことを特徴とする物品。実施形態20:実施形態16に記載のポリアミド-ポリアリーレンエーテル組成物を含むことを特徴とする物品。以下の非限定実施例によって本発明をさらに例証する。実施例1、比較実施例1~3これらの実施例によって、種々の方法による導電性ポリアリーレンエーテル-ポリアミド組成物の調製について説明する。実施例で使用した成分を表1に示す。すべての実験で使用した押出機は、直径が28mmのWernerPfleiderer二軸スクリュー押出機であり、シリンダ温度300°Cで運転した。第1の実験比較実施例1では、ポリアリーレンエーテルとクエン酸を2つの耐衝撃性改良剤および安定剤と共に、押出機のスロートに導入した。該押出機長さの下流側約1/3の所にある供給口を用いて、ポリアミド-6とポリアミド-6,6を添加した。該押出機の下流側約2/3の所にある供給口を用いて、導電性カーボンブラックを添加した。第2の実験比較実施例2では、ポリアリーレンエーテルとクエン酸を2つの耐衝撃性改良剤および安定剤と共に、押出機のスロートに導入した。該押出機長さの下流側約1/3の所にある供給口を用いて、ポリアミド-6,6と、80質量のポリアミド-6,6と20質量の複層カーボンナノチューブから構成されるマスターバッチと、を添加した。第3の実験実施例1では、ポリアリーレンエーテルとクエン酸を2つの耐衝撃性改良剤および安定剤と共に、押出機のスロートに導入した。該押出機長さの下流側約1/3の所にある供給口を用いて、ポリアミド-6と、89.5質量のポリアミド-6,6と3.5質量の複層カーボンナノチューブと7質量の粘土とから構成されるマスターバッチと、を添加した。このマスターバッチは、カーボンナノチューブ、粘土および水を含む分散物をポリアミド-6,6と混合して作った。カーボンナノチューブ、粘土および水から成る該分散物は、以下のようにして作った。最初に未改質粘土の半分を、次にカーボンナノチューブの全部を必要な水の70に添加する。残りの半分の粘土を添加後、残りの水を添加する。電動ドリルで駆動する標準の混合装置を用いて、これらの成分を混合する。該分散物は一日前に調製する。いかなる特定の作用理論にも拘束されないことを願いながら、本発明者らは、水が凝集体中に拡散し、分散物全体にほぼ同じ程度に粘土を膨潤させるには時間がかかるため、粘土の分散は1日で向上するものと考える。これによって、分布ステップにおいて、ほとんどの凝集体は破壊分散されずにポリマー内に分布されるここで、分散は粘土の単一のプレートレットの分離を意味し、分布はポリマーマトリックス内への粒子の配置を意味する。この熟成は、温水と分散物調製用の高せん断混合装置とを使用することによって促進され、この場合は、前記一日の熟成を2時間あるいはさらに短くすることもできる。該分散物は熟成時は固くなるが、ある程度混合後は再び粘性が下がる。熟成中は、粘土端部が互いに水素結合することによって、所謂カードハウス構造が形成される。再度混合することによってこのカードハウス構造が破壊され、分散物は流動性となる。前記分散物を調製後、以下のようにしてマスターバッチを調製する。マスターバッチ調製に使用される押出機は、Leistritz社の27mm二軸スクリュー押出機である。該押出機は11バレルを備える。ポリアミド-6,6を第1のバレルで添加し、前記分散物を第5のバレルに添加する。第4のバレルには空気口が設けられており、第9のバレルには、絶対圧約50ミリバール5kPaに維持されたベントポートが設けられている。該分散物をスクリューが完全には充填されていない場所で添加する。バレルはすべて270°Cに維持されており、分散物を添加する場所の周囲のバレルには、高出力の電気加熱が備えられている。該高加熱出力は、水蒸発に伴う冷却を補うように意図されている。該分散物をその上にホッパーが付いたSeepexスクリューフィーダを用いて添加する。該フィーダは、いくつかの管とインジェクタで押出機に接続されている。該インジェクタは、ある圧力でインジェクタを開くだけのピストンを備えておらず、その代わりに比較的大きな開口を有する。実験を始める前に、フィーダをあるスクリュー速度で短い時間作動させ、インジェクタから収集した材料を秤量してフィーダを較正する。該分散物中に同伴空気があれば、インジェクタからの流れが不規則になり、融液への射出のために必要な圧力の生成が妨げられるので、同伴空気がないことが重要である。分散物はそれ自体容易に流れ落ちないために、実験中、それを頻繁に落とす。また、ホッパー内の分散物高さは、分散物の圧力をおおよそ一定に保つため、満タンにすることによっておおよそ一定に保つ。第4の実験実施例2では、ポリアリーレンエーテル、クエン酸、2つの耐衝撃性改良剤および安定剤を押出機のスロートに導入し、ポリアミド-6,6を押出機長さの下流側約1/3の所にある供給口経由で導入して、非伝導性の相溶化ポリアリーレンエーテル-ポリアミド予備化合物比較実施例3をまず調製した。その後、調合機の下流側で、カーボンナノチューブ、粘土および水を含む分散物を実施例1で説明した手順と同様な手順で供給しながら、この予備化合物比較実施例3を調合機のスロートに導入して再度押出した。第5の実験実施例3では、ポリアリーレンエーテルとクエン酸を2つの耐衝撃性改良剤および安定剤と共に、押出機のスロートに導入した。押出機長さの下流側約1/3の所にある供給口を用いて、ポリアミド-6とポリアミド-6,6を添加した。さらに下流側で、カーボンナノチューブ、粘土および水を含む分散物を添加した。この実験で使用した押出機は、バレル温度を300°Cに維持したWernerPfleiderer社の三ローブZSK28押出機であること以外は、実施例1の手順を用いてこの分散物を添加した。押出機長さの下流側約2/3の所にあるスクリューフィーダを用いて該分散物を供給した。改質粘土所謂有機粘土は、該ポリアリーレンエーテル-ポリアミド相溶化反応を妨げる可能性があり、およびまたは、こうしたブレンドの製造プロセスに必要な非常に高い配合温度を乗り切れない可能性があるために、非改質粘土を用いて本発明的実施例の分散物を調製することに留意することは重要である。成分量の僅かな違いのために正確な対比較はできないが、結果は概ね、本発明の分散物方法によって、従来の導電性充填材のポリマー系マスターバッチを用いて調製された対応する組成物の特性と同様な特性を有する導電性ポリマー組成物の調製が可能となることを示している。本明細書では実施例を用いて最良の実施形態を含めて本発明を開示しており、当業者によって本発明をなし使用することを可能にしている。本発明の特許範囲は請求項によって定義され、当業者がもたらすその他の実施例も包含し得る。こうしたその他の実施例は、請求項の文字どおりの解釈と違わない構成要素を有する場合、あるいは請求項の文字どおりの解釈とごくわずかな違いしかない等価な構成要素を含んでいる場合には、請求項の範囲内であると意図される。引用された特許、特許出願および他の参考文献はすべて、参照によりそのすべてが本明細書に援用される。しかしながら、本出願中の用語が援用された参考文献の用語と矛盾するか対立する場合、本出願の用語が援用された参考文献の矛盾する用語に優先する。本明細書で開示された範囲はすべて終点を含むものであり、該終点は互いに独立に組み合わせできる。本発明の記述文脈特に以下の請求項の文脈における単数表現は、本明細書で別途明示がある場合または文脈上明らかに矛盾する場合を除き、単数および複数を含むものと解釈される。また、本明細書で用いられる、第1の第2のなどの用語は、いかなる順序や量あるいは重要度を表すものではなく、ある成分と他の成分とを区別するために用いるものである。量に関連して用いられる約は、記述された量を含み、文脈から決定付けられる意味を有する例えば、特定の量の測定に付随する誤差程度を含む。"