"有機樹脂基材の少なくとも一方の面に直接被覆するための耐候性ハードコート組成物であって、下記成分を含むことを特徴とする耐候性ハードコート組成物。1下記一般式1-1、1-2及び1-3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物から選ばれる少なくとも1種を共加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジン、R1mR2nSiOR34mn1-1式中、R1及びR2は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、置換基同士が相互に結合していてもよく、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、m、nは、各々独立に、0又は1であり、かつmnは、0、1又は2である。R4O3pR6pSi-R8-SiR7qOR53q1-2式中、R4及びR5は、各々独立に、炭素数1~3のアルキル基であり、R6及びR7は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、p、qは、各々独立に、0又は1である。X-[R15SiR16yOR173y]z1-3式中、Xは、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又はイソシアヌレート残基であり、R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、R16は、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R17は、炭素数1~3のアルキル基であり、yは、0又は1であり、zは、3又は4である。2有機系紫外線吸収性基及びアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基から選ばれる反応性基を側鎖に有するビニル系共重合体、3硬化触媒、4溶剤。但し、1シリコーンレジンの固形分量と2ビニル系共重合体の固形分量の質量比率1/2が10/90~50/50である。1シリコーンレジンが、式1-1、1-2及び1-3のSiモルの比率1-1/1-21-3で、50/50~0/100であることを特徴とする請求項1記載の耐候性ハードコート組成物。式1-1中のR1がメチル基又は紫外線吸収性基で置換された一価炭化水素基、m=1、n=0、R3がメチル基であり、式1-2中のR8が非置換もしくは置換の炭素数2~8のアルキレン基、p,q=0、R4,R5がメチル基であり、かつ式1-3中のXがイソシアヌレート残基、y=0、R17がメチル基、z=3であることを特徴とする請求項1又は2記載の耐候性ハードコート組成物。1シリコーンレジンが、式1-2及び1-3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物から選ばれる少なくとも1種を加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジンであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項記載の耐候性ハードコート組成物。1シリコーンレジンが、式1-3で表されるアルコキシシラン及びその部分加水分解縮合物を加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジンであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項記載の耐候性ハードコート組成物。2成分が、下記2-1~2-3からなる単量体成分を共重合して得られる共重合体であることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項記載の耐候性ハードコート組成物。2-1有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体:5~50質量、2-2アルコキシシリル基、水酸基、又はエポキシ基からなる群から選ばれる少なくとも1種を含有する反応性基含有ビニル系単量体:2~30質量、2-3これら単量体と共重合可能な他の単量体:20~93質量。2-2成分が、水酸基含有ビニル系単量体であることを特徴とする請求項6記載の耐候性ハードコート組成物。更に、5水を含むことを特徴とする請求項1~7のいずれか1項記載の耐候性ハードコート組成物。更に、6無機酸化物微粒子を含むことを特徴とする請求項1~8のいずれか1項記載の耐候性ハードコート組成物。6成分がシリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウムからなる群から選ばれる少なくとも1種であることを特徴とする請求項9記載の耐候性ハードコート組成物。更に、2成分以外の有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤を含むことを特徴とする請求項1~10のいずれか1項記載の耐候性ハードコート組成物。有機樹脂基材の少なくとも一方の面に直接、請求項1~11のいずれか1項記載の耐候性ハードコート組成物からなる硬化被膜で被覆した物品であって、その性状が、接着試験を少なくとも97の割合で合格し、テーバー摩耗試験において15未満のデルタヘイズ値ΔHzを示すことを特徴とする被覆物品。有機樹脂基材がポリカーボネート樹脂による成形基材であることを特徴とする請求項12記載の被覆物品。本発明は、長期に亘り、クラック、剥離、黄変といった欠点がなく、耐候性に優れた耐擦傷性被膜を形成するためのハードコート組成物、及びこれを用いた被覆物品を提供することを目的とする。本発明者らは、有機樹脂基材の表面に、特定のシリコーンレジン成分1と有機系紫外線吸収性基及び反応性基を側鎖に有するビニル系共重合体成分2とを含むハードコート組成物からなる硬化被膜を被覆することで、従来の有機樹脂基材、特にポリカーボネート成形基材の上に、下塗り層及びハードコート層の少なくとも2層が必要であったシステムを、ポリカーボネート成形基材の上に、耐候性ハードコート層の少なくとも1層を被覆する新しい簡便なシステムとすることを見出した。この耐候性ハードコート層は、特定のシリコーンレジン成分1と特定の有機系紫外線吸収性基及び反応性基を側鎖に有するビニル系共重合体成分2とを含む耐候性ハードコート組成物からなり、1成分のシリコーンレジン成分に起因すると推定される耐摩耗性を有すること、及び2成分のビニル系共重合体成分に由来する基材への密着性に優れる効果を有すること、更に2成分のビニル系共重合体成分を構成する有機系紫外線吸収性基に由来する高度な耐候性を併せ持つことを見出した。組成物構成成分として、特定のシリコーンレジン成分1及び有機系紫外線吸収性基と反応性基が側鎖に結合したビニル系共重合体2とを含む耐候性ハードコート組成物からなる被膜は、前記シリコーンレジン成分1中のシラノール同士のシロキサン架橋及び/又は本シラノールとビニル系共重合体2の反応性基との架橋反応とにより、耐擦傷性が発現する。更に、前記ビニル系共重合体2は、有機系紫外線吸収性基が側鎖に結合しており、かつ、該組成物からなる被膜内にてビニル系共重合体が架橋するため、紫外線吸収性基が被膜中で固定されることにより、紫外線吸収性基の被膜表面への移行が極めて起こり難くなり、外観の白化現象や密着性の低下がなくなる点、水、溶剤等への溶出流出がなく経時による紫外線吸収効果の低下が少ない点、高温で熱硬化処理を行っても被膜から紫外線吸収性基が揮散しない点から、大幅に耐候性が向上、しかも長期に亘りその機能が維持されることを見出した。本発明は、下記に示す耐候性及び耐擦傷性を有する保護被膜を形成するのに好適な耐候性ハードコート組成物、及び該組成物を被覆した被覆物品を提供する。[I]有機樹脂基材の少なくとも一方の面に直接被覆するための耐候性ハードコート組成物であって、下記成分を含むことを特徴とする耐候性ハードコート組成物。1下記一般式1-1、1-2及び1-3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物から選ばれる少なくとも1種を共加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジン、R1mR2nSiOR34mn1-1式中、R1及びR2は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、置換基同士が相互に結合していてもよく、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、m、nは、各々独立に、0又は1であり、かつmnは、0、1又は2である。R4O3pR6pSi-R8-SiR7qOR53q1-2式中、R4及びR5は、各々独立に、炭素数1~3のアルキル基であり、R6及びR7は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、p、qは、各々独立に、0又は1である。X-[R15SiR16yOR173y]z1-3式中、Xは、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又はイソシアヌレート残基であり、R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、R16は、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R17は、炭素数1~3のアルキル基であり、yは、0又は1であり、zは、3又は4である。2有機系紫外線吸収性基及びアルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基から選ばれる反応性基を側鎖に有するビニル系共重合体、3硬化触媒、4溶剤。但し、1シリコーンレジンの固形分量と2ビニル系共重合体の固形分量の質量比率1/2が10/90~50/50である。[II]1シリコーンレジンが、式1-1、1-2及び1-3のSiモルの比率1-1/1-21-3で、50/50~0/100であることを特徴とする[I]記載の耐候性ハードコート組成物。[III]式1-1中のR1がメチル基又は紫外線吸収性基で置換された一価炭化水素基、m=1、n=0、R3がメチル基であり、式1-2中のR8が非置換もしくは置換の炭素数2~8のアルキレン基、p,q=0、R4,R5がメチル基であり、かつ式1-3中のXがイソシアヌレート残基、y=0、R17がメチル基、z=3であることを特徴とする[I]又は[II]記載の耐候性ハードコート組成物。[IV]1シリコーンレジンが、式1-2及び1-3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物から選ばれる少なくとも1種を加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジンであることを特徴とする[I]~[III]のいずれかに記載の耐候性ハードコート組成物。[V]1シリコーンレジンが、式1-3で表されるアルコキシシラン及びその部分加水分解縮合物を加水分解縮合することにより得られたシリコーンレジンであることを特徴とする[I]~[III]のいずれかに記載の耐候性ハードコート組成物。[VI]2成分が、下記2-1~2-3からなる単量体成分を共重合して得られる共重合体であることを特徴とする[I]~[V]のいずれかに記載の耐候性ハードコート組成物。2-1有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体:5~50質量、2-2アルコキシシリル基、水酸基、又はエポキシ基からなる群から選ばれる少なくとも1種を含有する反応性基含有ビニル系単量体:2~30質量、2-3これら単量体と共重合可能な他の単量体:20~93質量。[VII]2-2成分が、水酸基含有ビニル系単量体であることを特徴とする[VI]記載の耐候性ハードコート組成物。[VIII]更に、5水を含むことを特徴とする[I]~[VII]のいずれかに記載の耐候性ハードコート組成物。[IX]更に、6無機酸化物微粒子を含むことを特徴とする[I]~[VIII]のいずれかに記載の耐候性ハードコート組成物。[X]6成分がシリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウムからなる群から選ばれる少なくとも1種であることを特徴とする[IX]記載の耐候性ハードコート組成物。[XI]更に、2成分以外の有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤を含むことを特徴とする[I]~[X]のいずれかに記載の耐候性ハードコート組成物。[XII]有機樹脂基材の少なくとも一方の面に直接、[I]~[XI]のいずれかに記載の耐候性ハードコート組成物からなる硬化被膜で被覆した物品であって、その性状が、接着試験を少なくとも97の割合で合格し、テーバー摩耗試験において15未満のデルタヘイズ値ΔHzを示すことを特徴とする被覆物品。[XIII]有機樹脂基材がポリカーボネート樹脂による成形基材であることを特徴とする[XII]記載の被覆物品。本発明の耐候性ハードコート組成物は、有機系紫外線吸収性物質を被膜内に大量に保持できるため耐光性が大幅に向上し、更にシロキサン架橋することで被膜内に有機系紫外線吸収剤が固定化されるため紫外線吸収剤の経時流失が防がれ、またビニル系共重合体とシリコーンレジンとが架橋することにより生じる有機-無機複合体は、線膨張係数が低下し、かつ耐候性に富むバインダーとなるため、耐水性、耐溶剤性、耐光性に優れた紫外線吸収性保護被膜を与える。本耐候性ハードコート組成物を、耐候性に劣る物品に被覆硬化させれば、物品の着色や劣化を抑制し、良好な耐候性を付与できる。本発明の耐候性ハードコート組成物により被膜を施された有機樹脂物品、特にポリカーボネート樹脂は、優れた透明性、耐候性を付与することができるばかりでなく、更に耐擦傷性、耐薬品性も併せて付与可能なため、車両、飛行機等の運送機の窓、風防、建物の窓、道路の遮音壁等屋外で使用される用途に好適なものである。更に、本発明の耐候性ハードコート組成物を用いることで、従来よりも簡便な工程で被覆物品を製造することができる。本発明に係る耐候性ハードコート組成物の必須成分は、1特定のシリコーンレジン、2有機系紫外線吸収性基と反応性基とが側鎖に結合したビニル系共重合体、3硬化触媒、及び4溶剤である。シリコーンレジン1本発明の耐候性ハードコート組成物の第一の成分である特定のシリコーンレジン1は、下記一般式1-1、1-2及び1-3で表されるアルコキシシラン並びにそれらの部分加水分解縮合物から選ばれる少なくとも1種を共加水分解縮合することにより得られる。R1mR2nSiOR34mn1-1式中、R1及びR2は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、置換基同士が相互に結合していてもよく、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、m、nは、各々独立に、0又は1であり、かつmnは、0、1又は2である。R4O3pR6pSi-R8-SiR7qOR53q1-2式中、R4及びR5は、各々独立に、炭素数1~3のアルキル基であり、R6及びR7は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、p、qは、各々独立に、0又は1である。X-[R15SiR16yOR173y]z1-3式中、Xは、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、イソシアヌレート残基であり、R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、R16は、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R17は、炭素数1~3のアルキル基であり、yは、0又は1であり、zは、3~4の整数である。上記式1-1中、R1及びR2は、水素原子又は非置換もしくは置換の好ましくは炭素数1~30、特に1~20の一価炭化水素基であり、例えば、水素原子;メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基等のアルキル基;シクロペンチル基、シクロヘキシル基等のシクロアルキル基;ビニル基、アリル基等のアルケニル基;フェニル基等のアリール基;クロロメチル基、γ-クロロプロピル基、3,3’,3’’-トリフルオロプロピル基等のハロゲン置換炭化水素基;γ-メタクリロキシプロピル基、γ-グリシドキシプロピル基、3,4-エポキシシクロヘキシルエチル基、γ-メルカプトプロピル基、γ-アミノプロピル基、γ-イソシアネートプロピル基、ヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピル基等のメタアクリロキシ基、エポキシ基、メルカプト基、アミノ基、イソシアネート基、又は紫外線吸収性基置換の炭化水素基等を例示することができる。また、置換基同士が相互に結合したものとして、複数のイソシアネート基置換炭化水素基同士が結合したイソシアヌレート基も例示することができる。これらの中でも、特に耐擦傷性や耐候性が要求される用途に使用する場合にはアルキル基、紫外線吸収性基置換炭化水素基が好ましく、靭性や染色性が要求される場合にはエポキシ基、メタアクリロキシ基、イソシアヌレート基置換炭化水素基が好ましい。更に、メチル基、紫外線吸収性基置換炭化水素基がより好ましい。また、R3は、炭素数1~3のアルキル基であり、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基を例示することができる。これらの中でも、加水分解縮合の反応性が高いこと、及び生成するアルコールR3OHの蒸気圧が高く、留去のし易さ等を考慮すると、メチル基、エチル基が好ましい。更に、メチル基がより好ましい。上記式の例としては、m=0、n=0の場合、一般式:SiOR34で表されるテトラアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物である。このようなテトラアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物の具体例としては、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラブトキシシラン、テトラメトキシシランの部分加水分解縮合物商品名Mシリケート51多摩化学工業株製、商品名MSI51コルコート株製、商品名MS51、MS56三菱化学株製、テトラエトキシシランの部分加水分解縮合物商品名シリケート35、シリケート45多摩化学工業株製、商品名ESI40、ESI48コルコート株製、テトラメトキシシランとテトラエトキシシランとの共部分加水分解縮合物商品名FR-3多摩化学工業株製、商品名EMSi48コルコート株製等を挙げることができる。また、m=1、n=0あるいはm=0、n=1の場合、一般式:R1SiOR33あるいはR2SiOR33で表されるトリアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物である。このようなトリアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物の具体例としては、ハイドロジェントリメトキシシラン、ハイドロジェントリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリイソプロポキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、エチルトリイソプロポキシシラン、プロピルトリメトキシシラン、プロピルトリエトキシシラン、プロピルトリイソプロポキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-クロロプロピルトリメトキシシラン、3,3,3-トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、3,3,3-トリフルオロプロピルトリエトキシシラン、パーフルオロオクチルエチルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-2-アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、ヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピルトリメトキシシラン、メチルトリメトキシシランの部分加水分解縮合物商品名KC-89S、X-40-9220信越化学工業株製、メチルトリメトキシシランとγ-グリシドキシプロピルトリメトキシシランの部分加水分解縮合物商品名X-41-1056信越化学工業株製等を挙げることができる。m=1、n=1の場合、一般式:R1R2SiOR32で表されるジアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物である。このようなジアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物の具体例としては、メチルハイドロジェンジメトキシシラン、メチルハイドロジェンジエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、メチルエチルジメトキシシラン、ジエチルジメトキシシラン、ジエチルジエトキシシラン、メチルプロピルジメトキシシラン、メチルプロピルジエトキシシラン、ジイソプロピルジメトキシシラン、フェニルメチルジメトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルメチルジメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジエトキシシラン、N-2-アミノエチルアミノプロピルメチルジメトキシシラン、ヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピルメチルジメトキシシラン、及びこれらの部分加水分解縮合物等を挙げることができる。式1-1の例示されたものの中でもメチルトリメトキシシラン、メチルトリメトキシシランの部分加水分解縮合物商品名KC-89S、X-40-9220信越化学工業株製、ヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピルトリメトキシシランがより好ましい。第二のアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物として、下記式1-2で示されるものが挙げられる。R4O3pR6pSi-R8-SiR7qOR53q1-2式中、R4及びR5は、各々独立に、炭素数1~3のアルキル基であり、R6及びR7は、各々独立に、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、p、qは、各々独立に、0又は1である。式2中、R4又はR5は、炭素数1~3のアルキル基であり、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基を例示することができる。これらの中でも、加水分解縮合の反応性が高いこと、及び生成するアルコールR3OHの蒸気圧が高く、留去のし易さ等を考慮すると、メチル基、エチル基が好ましい。更に、メチル基がより好ましい。R6及びR7は、水素原子又は非置換もしくは置換の好ましくは炭素数1~12、特に1~8の一価炭化水素基であり、例えば、水素原子;メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基等のアルキル基;シクロペンチル基、シクロヘキシル基等のシクロアルキル基;ビニル基、アリル基等のアルケニル基;フェニル基等のアリール基;クロロメチル基、γ-クロロプロピル基、3,3’,3’’-トリフルオロプロピル基等のハロゲン置換炭化水素基;γ-メタクリロキシプロピル基、γ-グリシドキシプロピル基、3,4-エポキシシクロヘキシルエチル基、γ-メルカプトプロピル基、γ-アミノプロピル基、γ-イソシアネートプロピル基等のメタアクリロキシ基、エポキシ基、メルカプト基、アミノ基、イソシアネート基置換炭化水素基等を例示することができる。これらの中でも、特に耐擦傷性や耐候性が要求される用途に使用する場合にはアルキル基が好ましく、中でもメチル基がより好ましい。また、R8は、酸素原子、フェニレン基、又は非置換もしくは置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、二価のアルキレン基のうち好ましくは、非置換もしくはハロゲン置換の炭素数2~10のアルキレン基であり、例えば、エチレン基、1,3-プロピレン基、1,4-ブチレン基、1,6-へキシレン基、1,8-オクチレン基、3,3,4,4,5,5,6,6-オクタフルオロ-1,8-オクチレン基、1,10-デカチレン基、3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8-ドデカフルオロ-1,10-デシレン基等を例示することができる。これらの中でも、特に耐擦傷性や耐候性が要求される用途に使用する場合には、非置換もしくはハロゲン置換の炭素数2~10のアルキレン基が好ましく、中でも、エチレン基、1,6-へキシレン基、3,3,4,4,5,5,6,6-オクタフルオロ-1,8-オクチレン基、1,10-デシレン基、3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8-ドデカフルオロ-1,10-デシレン基がより好ましい。上記式1-2の例としては、ビスアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物である。このようなビスアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物の具体例としては、1,2-エチレンビストリメトキシシラン、1,2-エチレンビスメチルジメトキシシラン、1,6-へキシレンビストリメトキシシラン、1,6-へキシレンビスメチルジメトキシシラン、3,3,4,4,5,5,6,6-オクタフルオロ-1,8-オクチレンビストリメトキシシラン、3,3,4,4,5,5,6,6-オクタフルオロ-1,8-オクチレンビスメチルジメトキシシラン等を挙げることができる。更に、第三のアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物として、下記式1-3で示されるものが挙げられる。X-[R15SiR16yOR173y]z1-3式中、Xは、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又はイソシアヌレート残基であり、R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、R16は、水素原子、又は非置換もしくは置換の一価炭化水素基であり、R17は、炭素数1~3のアルキル基であり、yは、0又は1であり、zは、3~4の整数である。式中、Xは、下記式iで示される1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン残基、下記式iiで示される1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン残基、又は下記式iiiで示されるイソシアヌレート残基であり、これらの中でもイソシアヌレート残基が好ましい。式中、鎖線は結合手を示す。R15は、炭素数1~3のアルキレン基であり、例えば、メチレン基、エチレン基、1,2-プロピレン基、1,3-プロピレン基を挙げることができる。これらの中でも1,3-プロピレン基が好ましい。R16は、式1-2中のR6,R7で示したものと同じ基が例示される。R17は、同じく、R4,R5で示したものと同じ基が例示される。上記式1-3の例としては、1,3,5-トリメチル-1,3,5-トリス3-トリメトキシシリルプロピルシクロトリシロキサン、1,3,5-トリメチル-1,3,5-トリス3-トリエトキシシリルプロピルシクロトリシロキサン、1,3,5,7-テトラメチル-1,3,5,7-テトラキス3-トリメトキシシリルプロピルシクロテトラシロキサン、1,3,5,7-テトラメチル-1,3,5,7-テトラキス3-トリエトキシシリルプロピルシクロテトラシロキサン、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、トリス3-トリエトキシシリルプロピルイソシアヌレート等を挙げることができる。なお、上記式1-1~1-3において、式1-1中のR1がメチル基又は紫外線吸収性基で置換された一価炭化水素基、m=1、n=0、R3がメチル基であり、式1-2中のR8が非置換もしくは置換の炭素数2~8のアルキレン基、p,q=0、R4,R5がメチル基であり、かつ式1-3中のXがイソシアヌレート残基、y=0、R17がメチル基、z=3であることが好ましい。1成分のシリコーンレジンは、好ましくは前記1-1~1-3成分を任意の割合で使用して調製すればよい。更に耐候性及び耐擦傷性を向上させるには、1-1/1-21-3のSiモル比で、50/50~0/100の割合で使用することが好ましく、更には30/70~0/100の割合で使用することが好ましい。この際、主成分となる1-2成分及び1-3成分の合計が50Siモル未満では、ハードコート被膜の架橋密度が小さくなるために硬化性が低く、また硬化膜の硬度が低くなる傾向がある。なお、Siモルは全Siモル中の割合であり、Siモルとは、モノマーであればその分子量が1モルであり、2量体であればその平均分子量を2で割った数が1モルである。1成分のシリコーンレジンを製造するに際しては、1-1成分、1-2成分及び1-3成分を公知の方法で共加水分解縮合させればよい。例えば、1-1成分、1-2成分及び1-3成分のアルコキシシランもしくはその部分加水分解縮合物の単独又は混合物を、pHが1~7.5、好ましくは2~7の水で共加水分解させる。この際、水中にシリカゾル等の金属酸化物微粒子が分散されたものを使用してもよい。このpH領域に調整するため及び加水分解を促進するために、フッ化水素、塩酸、硝酸、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、シュウ酸、クエン酸、マレイン酸、安息香酸、マロン酸、グルタール酸、グリコール酸、メタンスルホン酸、トルエンスルホン酸等の有機酸及び無機酸、もしくは表面にカルボン酸基やスルホン酸基を有する陽イオン交換樹脂等の固体酸触媒、あるいは酸性の水分散シリカゾル等の水分散金属酸化物微粒子を触媒に用いてもよい。また加水分解時にシリカゾル等の無機酸化物微粒子を水もしくは有機溶剤中に分散させたものを共存させてもよい。この加水分解において、水の使用量は1-1成分、1-2成分及び1-3成分のアルコキシシラン及び/又はその部分加水分解縮合物の合計100質量部に対して水20~3,000質量部の範囲であればよいが、過剰の水の使用は、装置効率の低下ばかりでなく、最終的な組成物とした場合、残存する水の影響による塗工性、乾燥性の低下をも引き起こすおそれがある。更に保存安定性、耐擦傷性、耐クラック性を向上させるためには、50質量部以上150質量部未満とすることが好ましい。水が少ないと、得られるシリコーンレジンのゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC分析におけるポリスチレン換算重量平均分子量が後述する最適領域にまで大きくならないことがあり、多すぎると、塗膜の耐クラック性を維持するための最適範囲にまで達しない場合がある。加水分解は、アルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物中に水を滴下又は投入したり、逆に水中にアルコキシシラン、もしくはその部分加水分解縮合物を滴下又は投入したりしてもよい。この場合、有機溶剤を含有してもよいが、有機溶剤を含有しないほうが好ましい。これは有機溶剤を含有するほど、得られるシリコーンレジンのGPC分析におけるポリスチレン換算重量平均分子量が小さくなる傾向があるためである。1成分のシリコーンレジンを得るには、前記の加水分解に続いて、縮合させる。縮合は、加水分解に続いて連続的に行えばよく、通常、液温が常温又は100°C以下の加熱下で行われる。100°Cより高い温度ではゲル化する場合がある。更に80°C以上、常圧又は減圧下にて、加水分解で生成したアルコールを留去することにより、縮合を促進させてもよい。更に、縮合を促進させる目的で、塩基性化合物、酸性化合物、金属キレート化合物等の縮合触媒を添加してもよい。縮合工程の前又は最中に、縮合の進行度及び濃度を調整する目的で有機溶剤を添加してもよく、またシリカゾル等の無機酸化物微粒子を水もしくは有機溶剤中に分散させたものを添加してもよい。一般的にシリコーンレジンは縮合が進行すると共に、高分子量化し、水や生成アルコールへの溶解性が低下していくため、添加する有機溶剤としては、シリコーンレジンをよく溶解し、沸点が80°C以上の比較的極性の高い有機溶剤が好ましい。このような有機溶剤の具体例としてはイソプロピルアルコール、n-ブタノール、イソブタノール、t-ブタノール、ジアセトンアルコール等のアルコール類;メチルプロピルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、ジアセトンアルコール等のケトン類;ジプロピルエーテル、ジブチルエーテル、アニソール、ジオキサン、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエーテル類;酢酸プロピル、酢酸ブチル、酢酸シクロヘキシル等のエステル類等を挙げることができる。加水分解縮合により得られたシリコーンレジンのGPC分析におけるポリスチレン換算重量平均分子量は、1,500以上であることが好ましく、1,500~50,000であることがより好ましく、2,000~20,000であることが更に好ましい。分子量がこの範囲より低いと、塗膜の靱性が低く、クラックが発生し易くなる傾向があり、一方、分子量が高すぎると、硬度が低くなる傾向があり、また塗膜中の樹脂が相分離するために塗膜白化を引き起こす場合がある。耐候性ハードコート組成物の第二の成分である2成分は、有機系紫外線吸収性基及び反応性基を側鎖に有するビニル系共重合体である。このようなビニル系共重合体としては、有機系紫外線吸収性基がビニル系共重合体主鎖と結合していることが好ましく、更に反応性基もビニル系共重合体主鎖と結合していることが好ましい。このような共重合体は、2-1有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体と、2-2反応性基含有ビニル系単量体と、2-3これら単量体と共重合可能な他の単量体とからなる単量体成分を共重合して得ることができる。ここで、2-1成分の有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体については、分子内に紫外線吸収性基とビニル重合性基を含有していれば、如何なるものでも使用することができる。このような有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体2-1の具体例としては、分子内に紫外線吸収性基を有するメタアクリル系単量体が示され、下記一般式2-1-1で表されるベンゾトリアゾール系化合物、及び一般式2-1-2で表されるベンゾフェノン系化合物を挙げることができる。式中、Yは水素原子又は塩素原子を示す。R9は水素原子、メチル基、又は炭素数4~8の第3級アルキル基を示す。R10は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキレン基を示す。R11は水素原子又はメチル基を示す。nは0又は1を示す。式中、R11は上記と同じ意味を示す。R12は非置換又は置換の直鎖状もしくは分岐鎖状の炭素数2~10のアルキレン基を示す。R13は水素原子又は水酸基を示す。R14は水素原子、水酸基、又は炭素数1~6のアルコキシ基を示す。上記一般式2-1-1において、R9で示される炭素数4~8の第3級アルキル基としては、tert-ブチル基、tert-ペンチル基、tert-ヘキシル基、tert-ヘプチル基、tert-オクチル基、ジtert-オクチル基等を挙げることができる。R10で示される直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキレン基としては、例えば、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、テトラメチレン基、1,1-ジメチルテトラメチレン基、ブチレン基、オクチレン基、デシレン基等を挙げることができる。また、上記一般式2-1-2において、R12で示される直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキレン基としては、上記R10で例示したものと同様のもの、あるいはこれらの水素原子の一部をハロゲン原子で置換した基等を挙げることができる。R14で示される炭素数1~6のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等を挙げることができる。上記一般式2-1-1で表されるベンゾトリアゾール系化合物の具体例としては、例えば、2-2’-ヒドロキシ-5’-メタアクリロキシフェニル-2H-ベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-3’-tert-ブチル-5’-メタアクリロキシメチルフェニル-2H-ベンゾトリアゾール、2-[2’-ヒドロキシ-5’-2-メタアクリロキシエチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾール、2-[2’-ヒドロキシ-3’-tert-ブチル-5’-2-メタアクリロキシエチルフェニル]-5-クロロ-2H-ベンゾトリアゾール、2-[2’-ヒドロキシ-3’-メチル-5’-8-メタアクリロキシオクチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾール等を挙げることができる。上記一般式2-1-2で表されるベンゾフェノン系化合物の具体例としては、例えば、2-ヒドロキシ-4-2-メタアクリロキシエトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-4-メタアクリロキシブトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4-2-メタアクリロキシエトキシベンゾフェノン、2,4-ジヒドロキシ-4’-2-メタアクリロキシエトキシベンゾフェノン、2,2’,4-トリヒドロキシ-4’-2-メタアクリロキシエトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-3-メタアクリロキシ-2-ヒドロキシプロポキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-3-メタアクリロキシ-1-ヒドロキシプロポキシベンゾフェノン等を挙げることができる。上記紫外線吸収性ビニル系単量体としては、式2-1-1で表されるベンゾトリアゾール系化合物が好ましく、中でも2-[2’-ヒドロキシ-5’-2-メタアクリロキシエチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾールが好適に使用される。更に、上記紫外線吸収性ビニル系単量体は、1種を単独で又は2種以上を混合して用いてもよい。有機系紫外線吸収性基を有するビニル系単量体2-1の使用量は、共重合組成で5~50質量、特に5~30質量が好ましい。5質量未満では良好な耐候性が得られず、また、50質量を超えると塗膜の密着性が低下したり、白化等の塗膜外観不良を引き起こしたりする場合がある。2-2の反応性基含有ビニル系単量体は、一分子中に1個のビニル重合性官能基と、1個以上の反応性基を含有するものであれば、如何なるものでも使用することができる。ビニル重合性官能基としては、ビニル基、ビニルオキシ基、メタアクリルオキシ基、α-メチルスチリル基を含む炭素数2~12の有機基を示すことができる。具体的には、ビニル基、5-ヘキセニル基、9-デセニル基、ビニルオキシメチル基、3-ビニルオキシプロピル基、メタアクリルオキシ基等が挙げられる。反応性、入手のし易さから、メタアクリルオキシ基を使用することが好ましい。反応性基としては、アルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基、カルボン酸基、アミノ基等を挙げることができる。反応性、入手のし易さから、アルコキシシリル基、水酸基、エポキシ基を使用することが好ましい。反応性基含有ビニル系単量体2-2としては、例えば、水酸基含有ビニル系単量体である2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、2-ヒドロキシブチルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート、3-クロロ-2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、ポリエチレングリコールメタクリレート、ポリプロピレングリコールメタクリレート、ポリエチレングリコールプロピレングリコールメタクリレート、ポリエチレングリコールテトラメチレングリコールメタクリレート、ポリプロピレングリコールテトラメチレングリコールメタクリレート、グリセロールメタクリレート、ポリカプロラクトンメタクリレート、又はこれらのアクリレート類、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシプロピルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、シクロヘキセンジメタノールジビニルエーテル等を挙げることができる。これらの中でも、入手のし易さ及び反応性等から、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート、又はこれらのアクリレート類が好ましい。また2-2としては、アルコキシシリル基含有ビニル系単量体であるメタクリロキシメチルトリメトキシシラン、メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、メタクリロキシウンデシルトリメトキシシラン、メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、メタクリロキシプロピルジメチルメトキシシラン、メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、アクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、アクリロキシプロピルジメチルメトキシシラン、アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、アクリロキシメチルトリメトキシシラン、アクリロキシウンデシルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、スチリルトリメトキシシラン、スチリルメチルジメトキシシラン、スチリルトリエトキシシラン等を挙げることができる。これらの中でも、入手のし易さ、取り扱い性、架橋密度及び反応性等から、メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、メタクリロキシプロピルジメチルメトキシシラン、アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、アクリロキシプロピルメチルジメトキシシランが好ましい。更に、2-2の例として、エポキシ基含有ビニル系単量体の代表的なグリシジルメタクリレートが好ましく使用できる。これらの中でも、水酸基含有ビニル系単量体である、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、2-ヒドロキシブチルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート、これらのアクリレートを使用することがより好ましい。2-2の反応性基を含有するビニル系単量体の量は、共重合組成で2~30質量、特に3~20質量の範囲が好ましい。2質量未満では得られるビニル系共重合体の1成分のシリコーンレジンとの相溶性が十分でなく、塗膜が白化する場合がある。またビニル系共重合体の反応性基とシリコーンレジン中のシラノールとの架橋により3次元ネットワークの形成が不十分となり、塗膜の耐熱性、耐久性が改良されない場合がある。また30質量を超えるとビニル系共重合体の極性が高くなり、煮沸密着性が低下する場合がある。反応性基含有ビニル系単量体2-2は、前記単量体を単独で又は2種以上を混合して使用することができる。次に、上記単量体2-1及び2-2と共重合可能な他の単量体2-3としては、共重合可能な単量体であれば特に制限されないが、環状ヒンダードアミン構造を有するメタアクリル系単量体、メタアクリル酸エステル、メタアクリロニトリル、メタアクリルアミド、アルキルビニルエーテル、アルキルビニルエステル、スチレン、及びこれらの誘導体等を挙げることができる。環状ヒンダードアミン構造を有するメタアクリル系単量体の具体例としては、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルメタクリレート、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニルメタクリレート等が挙げられ、これらの光安定剤は2種以上併用してもよい。メタアクリル酸エステル及びその誘導体の具体例としては、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸sec-ブチル、メタアクリル酸t-ブチル、メタアクリル酸n-ペンチル、メタアクリル酸イソペンチル、メタアクリル酸n-ヘキシル、メタアクリル酸イソヘキシル、メタアクリル酸n-ヘプチル、メタアクリル酸イソヘプチル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸n-オクチル、メタアクリル酸イソオクチル、メタアクリル酸n-ノニル、メタアクリル酸イソノニル、メタアクリル酸n-デシル、メタアクリル酸イソデシル、メタアクリル酸n-ウンデシル、メタアクリル酸n-ドデシル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸パルミチル、メタアクリル酸ステアリル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸4-メチルシクロヘキシル、メタアクリル酸4-t-ブチルシクロヘキシル、メタアクリル酸イソボルニル、メタアクリル酸ジシクロペンタニル、メタアクリル酸ジシクロペンテニルオキシエチル、メタアクリル酸ベンジル等の一価アルコールのメタアクリル酸エステル類;2-メトキシエチルメタアクリレート、2-メトキシプロピルメタアクリレート、3-メトキシプロピルメタアクリレート、2-メトキシブチルメタアクリレート、3-メトキシブチルメタアクリレート、4-メトキシブチルメタアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレートエチレングリコール単位数は例えば2~20、メトキシポリプロピレングリコールメタアクリレートプロピレングリコール単位数は例えば2~20等のアルコキシポリアルキレングリコールのメタアクリル酸エステル類;エチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、ブチレングリコールジメタアクリレート、グリセリンジメタアクリレート、グリセリントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、1,4-シクロヘキサンジオールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレートエチレングリコール単位数は例えば2~20、ポリプロピレングリコールジメタアクリレートプロピレングリコール単位数は例えば2~20等の多価アルコールのポリメタアクリル酸エステル類;コハク酸モノ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、コハク酸ジ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、アジピン酸モノ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、アジピン酸ジ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、フタル酸モノ[2-メタアクリロイルオキシエチル]、フタル酸ジ[2-メタアクリロイルオキシエチル]等の非重合性多塩基酸とメタアクリル酸ヒドロキシアルキルとのポリエステル類;メタアクリル酸2-アミノエチル、メタアクリル酸2-N-メチルアミノエチル、メタアクリル酸2-N,N-ジメチルアミノエチル、メタアクリル酸2-N-エチルアミノエチル、メタアクリル酸2-N,N-ジエチルアミノエチル、メタアクリル酸3-N,N-ジメチルアミノプロピル、メタアクリル酸4-N,N-ジメチルアミノブチル等のアミノ基含有メタアクリル酸エステル類;メタアクリル酸グリシジル等のエポキシ基含有メタアクリル酸エステル類等を挙げることができる。メタアクリロニトリルの誘導体の具体例としては、α-クロロアクリロニトリル、α-クロロメチルアクリロニトリル、α-トリフルオロメチルアクリロニトリル、α-メトキシアクリロニトリル、α-エトキシアクリロニトリル、シアン化ビニリデン等を挙げることができる。メタアクリルアミドの誘導体の具体例としては、N-メチルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルメタアクリルアミド、N-エチルメタアクリルアミド、N,N-ジエチルメタアクリルアミド、N-メトキシメタアクリルアミド、N,N-ジメトキシメタアクリルアミド、N-エトキシメタアクリルアミド、N,N-ジエトキシメタアクリルアミド、ジアセトンメタアクリルアミド、N-メチロールメタアクリルアミド、N-2-ヒドロキシエチルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノメチルメタアクリルアミド、N-2-ジメチルアミノエチルメタアクリルアミド、N,N’-メチレンビスメタアクリルアミド、N,N’-エチレンビスメタアクリルアミド等を挙げることができる。アルキルビニルエーテルの具体例としては、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル等を挙げることができる。アルキルビニルエステルの具体例としては、ギ酸ビニル、酢酸ビニル、アクリル酸ビニル、酪酸ビニル、カプロン酸ビニル、ステアリン酸ビニル等を挙げることができる。スチレン及びその誘導体の具体例としては、スチレン、α-メチルスチレン、ビニルトルエン等を挙げることができる。これらの単量体のうち、メタアクリル酸エステル誘導体が好ましく、特にメタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸n-ヘキシル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸イソノニル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸4-メチルシクロヘキシル、メタアクリル酸4-t-ブチルシクロヘキシル、メタアクリル酸イソボルニル、メタアクリル酸ジシクロペンタニル、メタアクリル酸ジシクロペンテニルオキシエチル、メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン等が好ましい。共重合可能な他の単量体2-3は、前記単量体を単独で又は2種以上を混合して使用することができる。共重合可能な他の単量体2-3の使用量は、共重合組成で20~93質量、特に50~92質量の範囲が好ましい。単量体2-3が多すぎると得られるビニル系共重合体と1のシリコーンレジンとの架橋が不十分となり、耐熱性、耐久性が改善されなかったり、良好な耐候性が得られない場合がある。前記ビニル系共重合体2において、有機系紫外線吸収性基を含有するビニル系単量体2-1と、反応性基を含有するビニル系単量体2-2と、前記共重合可能な他の単量体2-3との共重合反応は、これら単量体を含有する溶液にジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド等のパーオキサイド類又はアゾビスイソブチロニトリル等のアゾ化合物から選択されるラジカル重合用開始剤を加え、加熱下50~150°C、特に70~120°Cで1~10時間、特に3~8時間に反応させることにより容易に得られる。なお、このビニル系共重合体のゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるポリスチレン換算重量平均分子量は、1,000~300,000、特に5,000~250,000であることが好ましい。分子量が大きすぎると粘度が高くなりすぎて合成しにくかったり、取り扱いづらくなる場合があり、小さすぎると塗膜の白化等の外観不良を引き起こしたり、十分な接着性、耐久性、耐候性が得られない場合がある。また1成分のシリコーンレジン固形分量と2成分のビニル系共重合体固形分量の比率1/2は、質量比で、10/90~50/50の範囲であり、特に、15/85~45/55の範囲がより好ましい。質量比10/90より1成分が少ないと、ハードコート層としての耐擦傷性が十分でない場合がある。また質量比50/50より2成分が少ないと、基材との密着性が低下する場合がある。3成分は、通常用いられる硬化触媒が使用できる。具体的には、シリコーンレジン1中に含まれる、シラノール基、アルコキシ基等の縮合可能基が縮合する反応を促進する硬化触媒であり、例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ナトリウムメチラート、プロピオン酸ナトリウム、プロピオン酸カリウム、酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、ギ酸ナトリウム、ギ酸カリウム、トリメチルベンジルアンモニウムヒドロキサイド、テトラメチルアンモニウムヒドロキサイド、テトラメチルアンモニウムアセテート、n-ヘキシルアミン、トリブチルアミン、ジアザビシクロウンデセンDBU、ジシアンジアミド等の塩基性化合物類;テトライソプロピルチタネート、テトラブチルチタネート、チタンアセチルアセトナート、アルミニウムトリイソブトキシド、アルミニウムトリイソプロポキシド、トリスアセチルアセトナートアルミニウム、ジイソプロポキシエチルアセトアセテートアルミニウム、過塩素酸アルミニウム、塩化アルミニウム、コバルトオクチレート、コバルトアセチルアセトナート、鉄アセチルアセトナート、スズアセチルアセトナート、ジブチルスズオクチレート、ジブチルスズラウレート等の含金属化合物類;p-トルエンスルホン酸、トリクロル酢酸等の酸性化合物類などが挙げられる。この中で特にプロピオン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、ギ酸ナトリウム、トリメチルベンジルアンモニウムヒドロキサイド、テトラメチルアンモニウムヒドロキサイド、トリスアセチルアセトナートアルミニウム、ジイソプロポキシエチルアセトアセテートアルミニウムが好ましい。3成分の配合量は、1成分のシリコーンレジンを硬化させるのに有効な量であればよく、特に限定されるものではないが、具体的には、シリコーンレジンの固形分に対し、0.0001~30質量であることが好ましく、より好ましくは0.001~10質量である。0.0001質量未満であると硬化が不十分となり、硬度が低下する場合があり、30質量より多いと塗膜にクラックが発生し易くなる場合や、耐水性が低下する場合がある。4成分は溶剤であり、1~3成分を溶解する又は分散するものであれば特に限定されるものではないが、極性の高い有機溶剤が主溶剤であることが好ましい。有機溶剤の具体例としては、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、イソブタノール、t-ブタノール、ジアセトンアルコール等のアルコール類;メチルプロピルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、ジアセトンアルコール等のケトン類;ジプロピルエーテル、ジブチルエーテル、アニソール、ジオキサン、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエーテル類;酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、酢酸シクロヘキシル等のエステル類などを挙げることができ、これらからなる群より選ばれた1種もしくは2種以上の混合物を使用することができる。4成分の添加量としては、耐候性ハードコート組成物の固形分濃度を1~30質量、特に5~25質量とする量を用いることが好ましい。この範囲外では該組成物を塗布、硬化した塗膜に不具合が生じることがある。上記範囲未満の濃度では塗膜にタレ、ヨリ、マダラが発生し易くなり、所望の硬度、耐擦傷性が得られない場合がある。また上記範囲を超える濃度では、塗膜の流れスジ、白化、クラックが生じ易くなるおそれがある。耐候性ハードコート組成物は、5水を含んでいてもよい。水は新たに添加してもよいし、1シリコーンレジン中に存在する共加水分解の残存水をそのまま用いてもよい。5水を加えることで、1シリコーンレジンと2反応性基含有ビニル系共重合体との架橋反応を一部促進することができ、1成分と2成分とが反応した複合体の形成が容易となる。この複合体は、耐候性ハードコート組成物を硬化させた際に形成されるものであり、予め組成物中に一部存在していると、硬化がより促進されるため、好ましい。使用する水は特に制限はないが、酸性ないし中性が好ましい。水を酸性にする物質としては、ハードコート被膜にした際に塗膜中に残存しないものが好ましい。ハードコート被膜中に残存すると、期待した密着性、耐クラック性が得られない場合がある。より好ましくは有機酸がよく、具体的には、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、しゅう酸等の有機カルボン酸を挙げることができる。中でも被膜中に残存しないような揮発性を考慮すると、ギ酸、酢酸が好ましい。水の使用量は、2ビニル系共重合体に相溶し、均一になれば、特に制限はない。具体的にはビニル系共重合体2中における反応性基1モルに対して、5モル未満の水量であることが好ましく、0.1モル以上5モル未満の水量がより好ましく、更に好ましくは0.3~3モルの水量である。水の使用量が多すぎると保存安定性が低下することがあり、保存中又は使用中に増粘もしくはゲル化する場合がある。耐候性ハードコート組成物は、6無機酸化物微粒子を含んでいてもよい。無機酸化物微粒子の例としては、シリカ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム等があり、塗膜の硬度、耐擦傷性を特に高めたい場合や紫外線吸収性能を増強したい場合に、適量添加することができる。粒子径5~200nm程度のナノサイズの微粒子が水や有機溶剤の媒体に分散している形態であり、市販されている水分散、有機分散タイプが使用可能である。シリカとしての具体的な例としては、日産化学工業株製スノーテックス-O、OS、OL、メタノールシリカゾル等を挙げることができる。また、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウムとしては、十分に光触媒活性が低いものを使用することができる。一般的な酸化物微粒子は紫外線遮蔽作用を有すると同時に光触媒としても機能する。このような酸化物微粒子を紫外線遮蔽剤としてコーティング剤に使用した場合、光触媒によるバインダーの劣化に伴うクラックが発生するが、上記の光触媒活性が十分に低いものを使用することでクラック発生が抑制される。このような光触媒活性が十分に低い酸化物微粒子の例としては、酸化物微粒子の表面をシリカ等の酸化物もしくは水酸化物で被覆し、好ましくは更に加水分解性シランにより表面処理されている表面被覆した酸化物微粒子である。例えば、酸化物微粒子の表面をAl、Si、ZrあるいはSn等のアルコキシドを用い、これを加水分解することで酸化物被覆を施したもの、又は、ケイ酸ナトリウム水溶液等を用い、中和させることにより表面に酸化物や水酸化物を析出させたもの、更には析出した酸化物や水酸化物を加熱して結晶性を高めたもの等を例示することができる。このような酸化物微粒子は、市販されているものが使用可能である。具体的な例として、CIKナノテック株製ZNTANB15WT-E16、同E34、RTTDNB15WT-E68、同E88等を挙げることができる。6無機酸化物微粒子の配合量は、1、2、3成分の合計100質量部に対して0~40質量部の範囲であることが好ましい。配合する場合は、2質量部以上であることが好ましい。耐候性ハードコート組成物に、基材の黄変、表面劣化を助ける目的で、本発明の2成分以外の有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤を添加することもできるが、本発明の耐候性ハードコート組成物と相溶性が良好で、かつ揮発性の低い有機系紫外線吸収剤及び/又は有機系紫外線安定剤が好ましい。有機系紫外線吸収剤としては、主骨格がヒドロキシベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、シアノアクリレート系、トリアジン系である化合物誘導体が好ましい。更に側鎖にこれら有機系紫外線吸収剤を含有するビニルポリマー等の重合体、及び他のビニルモノマーとの共重合体、又はシリル化変性された有機系紫外線吸収剤、その部分加水分解縮合物等を用いることができる。具体的には、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、2,2’,4,4’-テトラヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン-5-スルホン酸、2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-ドデシロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-ベンジロキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジメトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジエトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジプロポキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジブトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4-メトキシ-4’-プロポキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4-メトキシ-4’-ブトキシベンゾフェノン、2,3,4-トリヒドロキシベンゾフェノン、2-2-ヒドロキシ-5-t-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-5-t-オクチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、エチル-2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリレート、2-エチルヘキシル-2-シアノ-3,3’-ジフェニルアクリレート、2-2-ヒドロキシ-4-ヘキシルオキシフェニル-4,6-ジフェニルトリアジン、2-ヒドロキシ-4-2-アクリロキシエトキシベンゾフェノンの共重合体、2-2’-ヒドロキシ-5’-メタクリロキシエチルフェニル-2H-ベンゾトリアゾールの共重合体、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノンとγ-グリシドキシプロピルトリメトキシシランとの反応物、2,2’,4,4’-テトラヒドロキシベンゾフェノンとγ-グリシドキシプロピルトリメトキシシランとの反応物、これらの部分加水分解物等が挙げられる。これらの有機系紫外線吸収剤は2種以上を併用してもよい。有機系紫外線吸収剤の配合量は、1、2、3成分の合計100質量部に対して0~100質量部が好ましく、配合する場合、好ましくは0.3~50質量部、特に0.3~30質量部である。有機系紫外線安定剤としては、分子内に1個以上の環状ヒンダードアミン構造を有し、本発明のハードコート組成物との相溶性がよく、また低揮発性のものが好ましい。紫外線光安定剤の具体例としては、3-ドデシル-1-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルピロリジン-2,5-ジオン、N-メチル-3-ドデシル-1-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルピロリジン-2,5-ジオン、N-アセチル-3-ドデシル-1-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルピロリジン-2,5-ジオン、セバシン酸ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル、セバシン酸ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル、テトラキス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジノールとトリデカノールとの縮合物、8-アセチル-3-ドデシル-7,7,9,9-テトラメチル-1,3,8-トリアザスピロ[4,5]デカン-2,4-ジオン、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と1,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノールとβ,β,β,β’-テトラメチル-3,9-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンジエタノールとの縮合物、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノールとβ,β,β,β’-テトラメチル-3,9-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンジエタノールとの縮合物、また、光安定剤を固定化させる目的で、特公昭61-56187号公報にあるようなシリル化変性の光安定剤、例えば2,2,6,6-テトラメチルピペリジノ-4-プロピルトリメトキシシラン、2,2,6,6-テトラメチルピペリジノ-4-プロピルメチルジメトキシシラン、2,2,6,6-テトラメチルピペリジノ-4-プロピルトリエトキシシラン、2,2,6,6-テトラメチルピペリジノ-4-プロピルメチルジエトキシシラン、更にこれらの部分加水分解物等が挙げられ、これらの光安定剤は2種以上併用してもよい。有機系紫外線光安定剤の配合量は、1、2、3成分の合計100質量部に対して0~10質量部であることが好ましい。配合する場合、好ましくは0.03~10質量部、特に0.03~7.5質量部である。更に、本発明の耐候性ハードコート組成物には、必要に応じて、pH調整剤、レベリング剤、脱水剤、増粘剤、顔料、染料、金属粉、酸化防止剤、熱線反射吸収性付与剤、可撓性付与剤、帯電防止剤、防汚性付与剤、撥水性付与剤等を本発明の効果に悪影響を与えない範囲内で添加することができる。例えば、耐候性ハードコート組成物の更なる保存安定性を得るために、液のpHを、好ましくは2~7、より好ましくは3~6とするのがよい。pHがこの範囲外であると、貯蔵性が低下することがあるため、pH調整剤を添加し、上記範囲に調整することもできる。耐候性ハードコート組成物のpHが上記範囲外にあるときは、この範囲より酸性側であれば、アンモニア、エチレンジアミン等の塩基性化合物を添加してpHを調整すればよく、塩基性側であれば、塩酸、硝酸、酢酸、クエン酸等の酸性化合物を用いてpHを調整すればよい。しかし、その調整方法は特に限定されるものではない。ここで、耐候性ハードコート組成物の塗布方法としては、通常の塗布方法で有機樹脂基材の上にコーティングすることができ、例えば、刷毛塗り、スプレー、浸漬、フローコート、ロールコート、カーテンコート、スピンコート、ナイフコート等の各種塗布方法を選択することができる。耐候性ハードコート組成物を塗布した後の硬化層は、空気中に放置して風乾させてもよいし、加熱してもよい。硬化温度、硬化時間は限定されるものではないが、基材の耐熱温度以下で10分~2時間加熱するのが好ましい。具体的には80~135°Cで30分~2時間加熱するのがより好ましい。得られるハードコート層の塗膜の厚みは特に制限はなく、使用用途により適宜選択すればよいが、0.1~50μmであることが好ましく、塗膜の硬さ、耐擦傷性、長期的に安定な密着性、及び長期の耐候性を満足するためには、特に3~25μmが好ましい。また、塗膜の平滑化をはかるため、フロラードFC-4430住友スリーエム株製、KP-341信越化学工業株製等のフッ素系あるいはシリコーン系の界面活性剤を効果量添加してもよい。また、この塗膜の硬化を促進させるためにネオスタンU-810日東化成株製、B-7日本曹達株製、オルガチックスZA-60、TC-200松本製薬工業株製等の架橋硬化触媒を触媒量添加してもよい。このような耐候性ハードコート組成物の硬化被膜を被覆した被覆物品は、ハードコート層中の2成分中の有機系紫外線吸収性基の効果によって、長期の耐候性が得られる。有機樹脂基材本発明で用いられる有機樹脂基材としては、プラスチック材料有機樹脂基材であればよく、特にポリカーボネート、ポリスチレン、アクリル樹脂、変性アクリル樹脂、ウレタン樹脂、チオウレタン樹脂、ハロゲン化ビスフェノールAとエチレングリコールの重縮合物、アクリルウレタン樹脂、ハロゲン化アリール基含有アクリル樹脂、含硫黄樹脂等が好ましい。更にこれらの樹脂基材の表面が処理されたもの、具体的には、化成処理、コロナ放電処理、プラズマ処理、酸やアルカリ液での処理、及び基材本体と基材表層が異なる種類の樹脂で形成されている積層基体を用いることもできる。積層基体の例としては、共押し出し法やラミネート法により製造されるポリカーボネート樹脂基材の表層にアクリル樹脂層もしくはウレタン樹脂層が存在する積層基体、又はポリエステル樹脂基材の表層にアクリル樹脂層が存在する積層基体等が挙げられる。この場合、本発明によれば、有機樹脂基材、特にポリカーボネート樹脂による成形基材の少なくとも一方の面に直接、上記した耐候性ハードコート組成物からなる硬化被膜で被覆した物品であって、その性状が、初期密着性及び煮沸密着性試験を少なくとも97の割合で合格し、テーバー摩耗試験において15未満のデルタヘイズ値ΔHzを示す被覆物品を得ることができる。ここで、初期密着性及び煮沸密着性試験とは、ASTMD870に準じた方法であり、カミソリ刃を用いて被膜に1mm間隔で縦、横11本ずつ切れ目を入れて100個の碁盤目を作製し、セロテープ登録商標、ニチバン株製をよく付着させた後、90°手前方向に急激に剥がした時、被膜が剥離せずに残存した面積をで表示するものである。また、テーバー摩耗試験とは、ASTMD1044に準じた方法であり、テーバー摩耗試験機にて摩耗輪CS-10Fを装着し、荷重500g下での500回転後のヘイズを測定し、試験後と試験前のヘイズ差をデルタヘイズΔHzで表したものである。以下、合成例、実施例、及び比較例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に制限されるものではない。なお、下記の例においては質量、部は質量部を示す。また、粘度はJISZ8803に基づいて測定した25°Cでの値であり、重量平均分子量は、標準ポリスチレンを基準としたゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより測定した。<シリコーンレジン1の合成>[合成例1]2Lのフラスコに、メチルトリメトキシシラン272g2.0Siモル及びテトラメチルシラン15g0.1Siモルを仕込み、液温が約10°Cになるよう冷却後、スノーテックスO日産化学工業株製:水分散シリカゾル、平均粒子径15~20nm、SiO220含有品211g、0.25Nの酢酸水溶液93gを滴下し、内温が40°Cを超えないように冷却しながら加水分解を行った。滴下終了後、40°C以下で1時間、次いで、60°Cにて3時間撹拌し、加水分解を完結させた。その後、シクロヘキサノン300gを投入し、加水分解で生成したメタノールを、常圧にて液温が92°Cになるまで加熱留去すると共に、縮合させた後、希釈剤としてイソプロパノール400g、酢酸1.6g、及び25テトラメチルアンモニウムヒドロキシド水溶液TMAH1.6gを加え、撹拌した後、濾紙濾過を行い、不揮発分濃度19.2、GPC分析による重量平均分子量2,510、分散度1.84の無色透明のシリコーンレジン溶液を得た。得られたシリコーンレジン溶液に、塗膜表面を平滑にするレベリング剤としてポリエーテル変性シリコーンKP-341信越化学工業株製0.1gを添加し、撹拌して、シリコーンレジン溶液1-aを得た。[合成例2]1Lのフラスコに、1,2-エチレンビストリメトキシシラン65g0.48Siモル、IPA-ST日産化学工業株製:イソプロパノール分散シリカゾル、平均粒子径15~20nm、SiO230含有品300g、イソプロパノール100g、レバチットK2649DRランクセス株製:陽イオン交換樹脂2gを仕込み、室温下、純水40gを投入し、引き続き、内温が40°Cにて3時間撹拌し、加水分解縮合を完結させた。室温まで冷却後、アセチルアセトン170g、アルミニウムアセチルアセトナト6g、レベリング剤としてポリエーテル変性シリコーンKP-341信越化学工業株製0.1gを添加し、撹拌して、不揮発分濃度20.2、GPC分析による重量平均分子量1,830、分散度1.72のシリコーンレジン溶液1-bを得た。[合成例3]1,2-エチレンビストリメトキシシラン代わりにヒドロキシベンゾフェノンオキシプロピルトリメトキシシラン40g0.12Siモル、1,6-へキシレンビストリメトキシシラン19.6g0.12Siモルを用いた以外は合成例2と同様の操作を行い、イソプロパノールで不揮発分濃度20になるように調製し、不揮発分濃度19.4、GPC分析による重量平均分子量2,050、分散度1.82のシリコーンレジン溶液1-cを得た。[合成例4]1,2-エチレンビストリメトキシシランの代わりにX-12-965トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、信越化学工業株製49.5g0.24Siモルを用いた以外は合成例2と同様の操作を行い、イソプロパノールで不揮発分濃度20になるように調製し、不揮発分濃度18.9、GPC分析による重量平均分子量1,830、分散度2.05のシリコーンレジン溶液1-dを得た。<有機系紫外線吸収性基及び反応性基を側鎖に有するビニル系重合体2の合成>[合成例5]撹拌機、コンデンサー及び温度計を備えた2リットルフラスコに溶剤としてジアセトンアルコール167gを仕込み、窒素気流下にて80°Cに加熱した。ここに予め調製しておいた単量体混合溶液2-[2’-ヒドロキシ-5’-2-メタクリロキシエチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾールRUVA-93、大塚化学株製81.0g、2-ヒドロキシエチルメタクリレート67.5g、メチルメタクリレート301.5g、ジアセトンアルコール335gを混合したもののうち390g、及び予め調製しておいた重合開始剤としての2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル2.3gをジアセトンアルコール177.7gに溶解した溶液のうち80gを順次投入した。80°Cで30分反応させた後、残りの単量体混合溶液と残りの重合開始剤溶液を同時に80~90°Cで1.5時間かけて滴下した。更に80~90°Cで5時間撹拌して、有機系紫外線吸収性基及び水酸基を側鎖に有するビニル系重合体2-aを得た。得られた有機系紫外線吸収性基及び水酸基を側鎖に有するビニル系重合体2-aの不揮発分濃度40.3、粘度8,180mPas、またその共重合体中の紫外線吸収性単量体の含有量は18、水酸基含有ビニル系単量体量は15であった。また、GPC分析による重量平均分子量は62,300であった。[合成例6~9]単量体の種類と配合量を表1のように変えて、合成例4と同様の操作で有機系紫外線吸収性基及び水酸基を側鎖に有するビニル系重合体2-b~2-eを得た。<無機酸化物微粒子6成分>6成分として下記を用いた。6-a:日産化学工業株製PMA-STプロピレングリコールメチルエーテルアセテートに分散したシリカゾル、固形分濃度306-b:シーアイ化成株製RTTDNB15WT-E88直流アークプラズマ法で製造した酸化チタン微粒子をシリカ被覆した後、分散剤を用いて、混合アルコールに分散した分散体、固形分濃度15、平均粒子径体積平均粒子径D5099nm。<耐候性ハードコート組成物の調製>[実施例1]合成例5のビニル系共重合体2-a35g、プロピレングリコールメチルエーテル15gをよく混合させた後、合成例1のシリコーンレジン溶液1-a30gを加え、よく撹拌して、ナイロンメッシュストレーナー100を用いて濾過して、耐候性ハードコート組成物aを得た。[実施例2~5、比較例1~3]表2のように、ビニル系共重合体及びシリコーンレジン溶液の種類と配合量を変えて、場合によっては添加剤を加え、実施例1と同様の操作で耐候性ハードコート組成物b~e及び比較例1f~3hを得た。<被覆物品の調製及び評価>[実施例6~10]実施例の耐候性ハードコート組成物a~eを、表面清浄化したレキサンLexanポリカーボネート板150mm×150mm×5mm厚に硬化塗膜として約9~14μmになるようにフローコートし、120°Cにて60分加熱硬化させ、ハードコート層を被覆した物品を得た。得られた物品について下記評価を行い、その結果を表3に示す。[比較例4~6]比較例1~3で調製した耐候性ハードコート組成物を用いて、実施例6~10と同様の操作により被覆物品を得た。得られた物品について、下記の評価を行い、その結果を表4に示す。硬化被膜の評価方法<透明性Hz>被覆物品のヘイズをヘイズメーターNDH2000:日本電色工業株にて測定した。<耐擦傷性ΔHz>ASTMD1044に準じ、テーバー摩耗試験機にて摩耗輪CS-10Fを装着し、荷重500g下での500回転後のヘイズを測定し、試験後と試験前のヘイズ差ΔHzを測定した。<初期密着性>ASTMD870に準じ、カミソリ刃を用いて、被膜に1mm間隔で縦、横11本ずつ切れ目を入れて100個の碁盤目を作製し、セロテープ登録商標、ニチバン株製をよく付着させた後、90°手前方向に急激に剥がした時、被膜が剥離せずに残存した面積をで表示した。<耐水密着性>被覆物品を65°Cに保ったイオン交換水中に3日間浸漬した後、前記初期密着性と同様にして密着性試験を行った。<煮沸密着性>被覆物品を沸騰したイオン交換水に6時間浸漬した後、前記初期密着性と同様にして密着性試験を行った。<耐候性試験>岩崎電気株製アイスーパーUVテスターW-151を使用し、[ブラックパネル温度63°C、湿度50RH、照度50mW/cm2、降雨10秒/1時間で5時間]→[ブラックパネル温度30°C、湿度95RHで1時間]を1サイクルとして、このサイクルを繰り返す条件で40サイクル及び70サイクルの試験を行った。耐候性試験前後に、JISK7103に準拠して黄変度の変化ΔYIを測定した。また、被膜のクラック及び剥離の状態を下記評価基準にて目視又は顕微鏡倍率250倍にて観察した。<クラック>耐候性試験後の被膜外観を下記の基準で評価した。○:異常なし△:僅かにクラックあり×:塗膜全体にクラックあり<剥離>耐候性試験後の被膜の状態を下記の基準で評価した。○:異常なし△:一部で剥離あり×:全面剥離注RUVA-1:2-[2’-ヒドロキシ-5’-2-メタクリロキシエチルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾールRUVA-93、大塚化学株製RUVA-2:2-ヒドロキシ-4-2-アクリロキシエチルベンゾフェノンBP-1A、大阪有機化学工業株製HEMA:2-エチルヒドロキシメタクリレートMPTMS:γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランGMA:グリシジルメタクリレートMMA:メチルメタクリレートEMA:エチルメタクリレートMHALS:1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルメタクリレート注PGM:プロピレングリコールメチルエーテルDAA:ジアセトンアルコールT400:トリアジン系紫外線吸収剤Tinuvin400、チバスペシャリティー製"