"以下の一般式で表されるカチオン性イリジウム錯体を層状ケイ酸塩の層間にインターカレーションした層間化合物および高分子からなる、燐光発光性樹脂組成物。式中、R1、R2はそれぞれアルキル基を表し、Lは発光のための配位子を表わす。前記カチオン性イリジウム錯体におけるR1、R2の少なくとも1つが炭素数9以上であることを特徴とする、請求項1に記載の燐光発光性樹脂組成物。前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されることを特徴とする、請求項1または2に記載の燐光発光性樹脂組成物。前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されることを特徴とする、請求項1または2に記載の燐光発光性樹脂組成物。前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されることを特徴とする、請求項1または2に記載の燐光発光性樹脂組成物。前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されることを特徴とする、請求項1または2に記載の燐光発光性樹脂組成物。前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されることを特徴とする、請求項1または2に記載の燐光発光性樹脂組成物。前記層状ケイ酸塩は、スメクタイトであることを特徴とする、請求項1から6のいずれかに記載の燐光発光性樹脂組成物。前記高分子が熱可塑性高分子であることを特徴とする、請求項1から7のいずれかに記載の燐光発光性樹脂組成物。前記高分子が熱硬化性高分子であることを特徴とする、請求項1から7のいずれかに記載の燐光発光性樹脂組成物。前記高分子がエネルギー線硬化性高分子であることを特徴とする、請求項1から7のいずれかに記載の燐光発光性樹脂組成物。前記高分子に対する層間化合物の割合が0.1~10質量であることを特徴とする、請求項1から10のいずれかに記載の燐光発光性樹脂組成物。請求項1から12のいずれかに記載の燐光発光性樹脂組成物を支持体上に塗布、乾燥してなるフィルム状成形体。請求項1から12のいずれかに記載の燐光発光性樹脂組成物からなる厚み5~200μmの高分子自立膜。ある程度の可撓性を有し、安定した発光特性を示す材料が求められている。本発明は、層状ケイ酸塩にカチオン性金属錯体をインターカレートした層間化合物を高分子マトリックスに微細分散させた発光材料およびその成形体を提供することを目的とする。本発明の一側面によれば、以下の一般式で表されるカチオン性イリジウム錯体を層状ケイ酸塩の層間にインターカレーションした層間化合物および高分子からなる、燐光発光性樹脂組成物が与えられる。式中、R1、R2はそれぞれアルキル基を表し、Lは発光のための配位子を表わす。ここで、前記カチオン性イリジウム錯体におけるR1、R2の少なくとも1つが炭素数9以上であってよい。また、前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されてよい。また、前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されてよい。また、前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されてよい。また、前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されてよい。また、前記カチオン性イリジウム錯体におけるLが次式で表されてよい。また、前記層状ケイ酸塩は、スメクタイトであってよい。また、前記高分子が熱可塑性高分子であってよい。また、前記高分子が熱硬化性高分子であってよい。また、前記高分子がエネルギー線硬化性高分子であってよい。また、前記高分子に対する層間化合物の割合が0.1~10質量であってよい。本発明の他の側面によれば、前記いずれかの燐光発光性樹脂組成物を支持体上に塗布、乾燥してなるフィルム状成形体が与えられる。本発明の更に他の側面によれば、前記いずれかの燐光発光性樹脂組成物からなる厚み5~200μmの高分子自立膜が与えられる。本発明によれば、安定した発光特性と可撓性とを有する、成形加工性に優れた材料を提供することができる。これにより、例えば励起しないときには透明であり、励起で発光するプラスチックフィルムを作ることができる。本発明の燐光発光性樹脂組成物は、カチオン性イリジウム錯体を層状ケイ酸塩の層間にインターカレーションした層間化合物及び高分子を必須の構成成分とするものである。カチオン性イリジウム錯体について説明する。以下の実施例において用いたのはカチオン性の両親媒性イリジウムIII錯体である。カチオン性の両親媒性イリジウムIII錯体は、イリジウム金属に3つの配位子を有する。図1aは疎水性の配位子の構造を示す一般式、図1bおよび図1cは、疎水性の配位子の例を示す構造式である。図1aに示すR1とR2とはともにアルキル基であり、少なくともその一方は9以上の炭素を有する。このような条件を満たすbpyを用いることにより疎水性の配位子が与えられる。R1とR2は同じでもよいし、あるいは異なっていてもよい。図1bは、dC9bpy44’dinonyl22’bipyridine、図1cは、dC19bpy44’dinonadecyl22’bipyridineの構造式である。図2aから図2eは、発光のための配位子の構造式である。図2aは、ppy:2phenylpyridine、図2bは、dfppy:2pyridine、図2cはpiq:1phenyisoquinoline、図3dは、bzq:benzohquinoline、図2eは、ppz:phenylpyrazoleの構造式である。これらの配位子を有するイリジウム錯体は三重項からの燐光を発する。発光のための配位子はこれらに限定されるものではなく、金属錯体を利用した発光素子の分野で既に知られているものも使用できる。イリジウム錯体の作製方法について説明する。図3は、イリジウム錯体の作製方法を示す図である。これは発光のための配位子としてppyを付加する例である。2-エトキシエタノールと水との溶媒にppyHおよびIrCl3を溶解させ、110°Cで24時間反応させる。これにより、dimer-Irppy2Cl2が生成される。さらに、グリセロールを溶媒としてdimer-Irppy2Cl2と疎水性の配位子L’とを溶解させ、180°Cで6時間以上反応させる。これにより、[Irppy2L’]Xが生成される。ここで、Xは陰イオンであり、例えばPF6である。dfppy、ppy、piqは電気的に中性なため、dc9bpy等を1つ設けることによりイリジウム錯体は陽イオンとなる。図4aから図4eはイリジウム錯体の例を示す構造式である。図4aは、配位子として2つのppyと1つのdc9bpyとを有するイリジウム錯体の構造式である。図4bは、配位子として2つのdfppyと1つのdc9bpyとを有するイリジウム錯体の構造式である。図4cは、配位子として2つのpiqと1つのdc19bpyとを有するイリジウム錯体の構造式である。図4aから図4cにおいては、1つのイリジウム錯体に疎水性配位子を1つ、発光性配位子を2つ設けているものが好適である。次に層状ケイ酸塩についてスメクタイトを例に説明する。図5は、スメクタイトの結晶構造の例を示す模式図である。Si,AlO4四面体シート54がMO6八面体シートM:Mg,Fe,Alなど56を挟む構造を有する2:1型と呼ばれる複合層50を形成している。八面体シート56には、陽イオンの入るサイトが3つあり、Mg2やFe2などの2価の陽イオンはこの3つのサイト全てを占めるが、Al3などの3価の陽イオンは3つのサイトのうち2つだけを占めることになる。前者を3八面体型、後者を2八面体型と分類している。スメクタイトは、2八面体型または3八面体型の2:1層状ケイ酸塩であり、複合層50と水分子層52とが積層した構造を有している。水分子層52は水分子58と水分子58とに囲まれた交換性陽イオン60とからなる。本発明にかかる層状ケイ酸塩としては特に制限されないが、具体的には、モンモリロナイト、バイデライト、ノントロナイト、サポナイト、ヘクトライト、スチブンサイトに代表されるスメクタイト、マスコバイト、フロゴパイト、テニオライト、バイオタイト、マーガライト、クリントナイト、四ケイ素雲母などの雲母マイカとその変質鉱物である2-八面体型バーミキュライト、3-八面体型バーミキュライトなどのバーミキュライト類、イライト、セリサイト、グロコナイト、セラドナイトなどの雲母粘土鉱物等が挙げられる。これらの層状ケイ酸塩は、天然鉱物であってもよく、水熱合成、溶融法、固相法等による合成物であってもよい。また、本発明では、上記の層状ケイ酸塩のうちの1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。特に水系溶媒中で膨潤するスメクタト、膨潤性マイカがカチオン性イリジウム錯体をインナーカレーションするにあたって好適である。スメクタイトや膨潤性マイカのような易イオン交換性、膨潤性の層状ケイ酸塩の場合、カチオン交換容量CECの1~5倍当量の比較的低い濃度の正電荷有機化合物溶液中でイオン交換処理することで、層間化合物を容易に調製できる。CECの測定方法には、カラム浸透法非特許文献5参照やメチレンブルー吸着法非特許文献6参照等の方法が例示できる。しかし、層間にカリウムイオンなどを有する非膨潤性の層状ケイ酸塩の場合、層間のカチオン量の5~20倍当量の高濃度正電荷有機化合物溶液中で60°C以上の高温度条件下でイオン交換処理することが必要となり、原料の組み合わせによって反応条件の調整が必要になる。この場合の層間のカチオン量は化学組成の分析により見積もることになる。具体的には、プラズマ分光ICP分析、蛍光X線分析XRF、X線マイクロアナライザーEPMAなどが用いられる。層状ケイ酸塩にカチオン性イリジウム錯体をインターカレートさせた層間化合物を作製する方法を説明する。水にスメクタイト等の層状ケイ酸塩を1~3の濃度で投入し、攪拌する。スメクタイトの場合、剥離し、1nm程度の薄い層状ケイ酸塩シート10となる。カチオン性イリジウム錯体は、水/アルコール混合溶媒に溶解させるが、分子構造に依存して溶解性が異なるため、適宜水/アルコールの比率、アルコールの種類、溶解温度などを変えることで溶解させることが出来る。層状ケイ酸塩の懸濁液にカチオン性イリジウム錯体溶液をゆっくりと滴下して、数時間攪拌する。攪拌後、ろ過して水/エタノール1:1の混合溶媒で洗浄する。これを数回繰り返して、未反応のカチオン性イリジウム錯体を除去した後、乾燥して層間化合物を調製する。本発明の燐光発光性樹脂組成物を構成する高分子としては、光波長の所望の範囲にわたって透明である熱可塑性高分子、熱硬化性高分子、エネルギー線硬化性高分子などが挙げられるが、如何なる高分子であってもよく、特に制限はない。好適な高分子は、非晶質又は部分的結晶性であってもよく、及びホモポリマー、コポリマー、又はこれらの混合を包含してもよい。高分子の例には、高密度ポリエチレンHDPE、低密度ポリエチレンLDPE、直鎖状低密度ポリエチレンLLDPE、ポリプロピレンPP、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-ブテン共重合体、エチレン-ヘキセン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、エチレン-メタクリレート共重合体、アイオノマー樹脂等のポリオレフィン系樹脂、ポリカーボネートPC、シンジオタクチック及びアイソタクチックポリスチレンPS、C1~C8アルキルスチレン、ポリメチルメタクリレートPMMA及びPMMAコポリマーを包含するアルキル、芳香族、及び脂肪族環含有メタアクリレート、エトキシル化及びプロポキシル化メタアクリレート、多官能性メタアクリレート、ポリエステルアクリレート、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレート、ポリブタジエンアクリレート、シリコーンアクリレート、メラミンアクリレート、アクリレート化エポキシ、フェノール樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ、及び他のエチレン性不飽和物質、環状オレフィン及び環状オレフィン性コポリマー、ポリビニルカルバゾール、アクリロニトリルブタジエンスチレンABS、スチレンアクリロニトリルコポリマーSAN、エポキシ、ポリビニルシクロヘキサン、PMMA/ポリビニルフロライドブレンド、スチレン系ブロックコポリマー、ポリイミド、ポリサルフォン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリフッ化ビニリデン等のハロゲン含有樹脂、ポリジメチルシロキサンPDMS、ポリウレタン、飽和ポリエステル、ポリアルカンテレフタレート、例えばポリエチレンテレフタレートPET、ポリアルカンナフタレートalkanenapthalates、例えばポリエチレンナフタレートPEN、ポリアミド6、ポリアミド66、ポリアミド11、ポロアミド12、芳香族ポリアミド、ポリメタクリルイミド等のポリアミド系樹脂およびその共重合体、アイオノマー、ビニルアセテート/ポリエチレンコポリマー、セルロースアセテート、セルロースアセテートブチレート、フルオロポリマー、ポリスチレン-ポリエチレンコポリマー、ポリオレフィン性PET及びPENを包含するPET及びPENコポリマー、並びにポリカーボネート/脂肪族PETブレンドが挙げられるが、これらに限定されない。メタアクリレートという用語は、対応するメタクリレート又はアクリレート化合物のいずれかとして定義される。これらのポリマーは光学的等方性の形態で使用されてもよい。これらは、単独或いは、複数の組み合わせのポリマーアロイであってもよい。前記高分子と、カチオン性イリジウム錯体と層状ケイ酸塩からなる層間化合物とを複合化する方法としては、溶媒中でその二つを混合する溶媒法、高分子と層間化合物とを直接混合する方法などが用いられる。室温で固体の高分子の場合には、溶融混練する方法を利用することが出来る。例えば、バンバリーミキサー、ブラベンダー、ニーダー、ロール、単軸もしくは多軸の押出機及びコニーダーなどの公知の混練方法を用いることにより製造することができる。溶媒法の場合に、攪拌リアクター、攪拌式ホモジナイザー、超音波ホモジナイザー、乳鉢、マイクロウェーブ、三本ロールミル、ビーズミル等の公知の方法により混合、複合化することができる。使用する溶媒の具体例として、高分子が溶解すれば特にその制限は無く、水、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ブタノール、ベンジルアルコール、エチルメチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、アセト酢酸エチル、γ-ブチロラクトン、酢酸ブチル、セロソルブ系、カルビトール、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、N-メチル-2-ピロリドン、ジメチルスルホキシド、フェノール、クレゾール、トルエン、キシレン、ヘキサメチルベンゼン、テトラリン、デカリン、ジペンテン等の溶媒等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、2種類以上組合せた混合物として用いてもよい。本発明の燐光発光性樹脂組成物を支持体上に塗布する場合、溶媒法などで調製したインク状組成物を使用することができる。このようにして本発明の燐光発光性樹脂組成物を支持体上に塗布、乾燥することで、例えばフィルム状成形体を得ることができる。溶媒を含んだ燐光発光性樹脂組成物の粘度は500センチポイズ~500,000センチポイズB型粘度計にて25°Cで測定。になるよう調節するのが好ましい。更に好ましくは1,000センチポイズ~500,000センチポイズである。溶媒の使用量は、乾燥工程の簡便さを考慮して溶媒以外の固形分の0.1~2質量倍が好ましい。2質量倍を越えると固形分濃度が低くなり、印刷用インクとして用いた場合一回の印刷で十分な膜厚が得られず、多数回の印刷が必要になる虞がある。具体的な使用方法としては、ローラーコート、スピンコート、スクリーンコート、カーテンコートされてもよく、スクリーン印刷、インクジェットプリントなどが例示される。支持体としては、特に限定されないが、例えば、ポリエチレンテレフタレート、脂肪族ポリエステル等のポリエステル樹脂、ポリプロピレン、低密度ポリエチレン等のポリオレフィン樹脂からなる重合体フィルム、及びガラス、ITO、酸化スズなどの導電性ガラスであってもよい。フレキシビリティの観点から重合体フィルムが好ましい。また、溶融混練などの方法で複合化された原料から成形体を製造するに際し、その成形方法は特に制限されず、射出成形、押出成形、ブロー成形、インフレーション成形、異形押出成形、射出ブロー成形、真空圧空成形、紡糸、電界紡糸等のいずれにも好適に使用することができる。本発明の成形体の形状、厚み等も特に制限されず、射出成形品、押出成形品、圧縮成形品、ブロー成形品、シート状、フィルム状、糸状、ファブリック状等のいずれでもよい。例えば、フィルム状に形成することで、高分子自立膜を形成でき、あるいは一度支持体の上に形成してから支持体を除去することで高分子自立膜を形成することもできる。これにより、例えば厚み5~200μmの高分子自立膜を与えることができる。もちろん、もし必要であれば、これより薄いものも厚いものも作製可能である。以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明する。カチオン性イリジウム錯体として、下記の<IrdfppydC9bpy>、<IrpiqdC19bpy>及び<IrbzqdC19bpy>を合成した。<IrdfppydC9bpy>グリセロール150gを溶媒にdimer-Irdfppy2Cl2FW1246、フルヤ金属を0.32gと44’ジノリル22’ビピリジンdC9bpyFW409、東京化成を0.24gとを溶解させ、N2でバブリングしながら180°Cで6時間攪拌した。反応終了後、水および過塩素酸ナトリウムを加え、反応物を分離して、クロロフォルムにて高純度成分を抽出し、試料[IrdfppydC9bpy]ClO4を得た。発光スペクトルは分光蛍光光度計FP-6500、日本分光により測定した。得られた発光スペクトルを図6aに示す。ピーク波長は約500nmであった。<IrbzqdC9bpy>グリセロール150gを溶媒にdimer-Irbzq2Cl2FW1246、フルヤ金属を0.32gおよび44’ジノリル22’ビピリジンdC9bpyFW409、東京化成を0.24gを溶解させ、N2バブリング下180°Cで6時間攪拌した。反応終了後、水と過塩素酸ナトリウムを加えた後、クロロホルムにて抽出し、試料[IrbzqdC9bpy]ClO4を得た。得られた試料の発光スペクトルを図6bに示す。ピーク波長が、約560nmであった。<IrpiqdC19bpy>44’ジノナデシル22’ビピリジンdC19bpyを非特許文献7~9に従って調製した。グリセロール130gを溶媒にdimer-Irpiq2Cl2FW1271、フルヤ金属を0.326gおよびdC19bpyFW689を0.39g溶解させ、N2バブリング下180°Cで6時間攪拌した。反応終了後、水および過塩素酸ナトリウムを加え、反応物を分離して、クロロホルムにて高純度成分を抽出し、試料[IrpiqdC19bpy]ClO4を得た。得られた試料の発光スペクトルを図6cに示す。ピーク波長が、約600nmであった。まず、本実施例で用いた発光寿命測定装置について説明する。図8は、本実施例で用いた発光寿命測定装置の構成図100である。矢印は光励起光または発光を示す。図8において、本実施例は、パルスレーザー光源部110、減光NeutralDensityフィルタ120、測定試料部130、レンズ140、分光器150、及びストリークカメラ160を備える構成である。測定試料は、石英ガラス板上に固定した。そして、各試料の発光スペクトルの中心波長における発光寿命測定を実施した。得られた発光減衰曲線から発光寿命τを求めた。[実施例1]層状ケイ酸塩として合成サポナイトSmecton、クニミネ工業1.5gを200mLの蒸留水に加え、攪拌分散させ、懸濁液を調製した。更に前記カチオン性イリジウム錯体[IrdfppydC9bpy]ClO40.5gを水/メタノール混合溶媒に溶解させた後、サポナイト懸濁液に投入し、約3時間、攪拌混合処理を行った。反応物のろ過、洗浄を繰り返し、乾燥後、粉末試料を得た。得られた試料の評価のため、X線回折装置Cu-Kα線により層状ケイ酸塩の底面反射の変化を調べた。未処理のサポナイトの底面間隔が1.2nmであったのに対して、反応後の試料の底面間隔は約2.0nmであった図7。IrdfppydC9bpy分子が粘土層間にインターカレートした[IrdfppydC9bpy]-Sapが調製できた。高分子としてポリメタクリル酸メチルPMMAMw:120000、アルドリッチを使用し、ジメチルホルムアミド100mL中にPMMA3gを溶解し、更に高分子に対して1phrの[IrdfppydC9bpy]-Sapを添加して約80°Cで3時間撹拌混合した。その後、その混合物をメタノール/水混合溶媒に投入し、析出させたのち、乾燥して樹脂組成物を得た。乾燥樹脂組成物は熱プレスにて260°C、100MPaで20μmのフィルムに成形した。フィルムの発光スペクトルの中心波長は約500nmであった。発光寿命測定の結果表1、2成分の発光寿命が観察され、それぞれτ1:1.48μs、τ2:4.82μsであった。原料となる[IrdfppydC9bpy]ClO4及び[IrdfppydC9bpy]-Sapに比べ発光寿命の長い成分が検出されている。[実施例2]実施例1記載のカチオン性イリジウム錯体を[IrbzqdC9bpy]ClO4に変えた以外は、全て実施例1と同様に試料を調製した。[IrbzqdC9bpy]-Sapの底面間隔は約2.1nmに拡大していた図7。発光スペクトルを調べた結果、中心波長が約550nmの発光性フィルムが調製できた。発光寿命測定の結果表1、2成分の発光寿命が観察され、それぞれτ1:1.54μs、τ2:10.65μsであった。原料となる[IrbzqdC9bpy]ClO4及び[IrbzqdC9bpy]-Sapに比べ発光寿命の長い成分が検出されている。[実施例3]実施例1記載のカチオン性イリジウム錯体を[IrpiqdC19bpy]ClO4に変え、実施例1の手順で[IrpiqdC19bpy]-Sapを調製した。X線回折測定の結果、底面間隔は約3.3nmに拡大していた図7。そして実施例1と同様の配合比で高分子と[IrpiqdC19bpy]-Sapとをブレンドし、ラボプラストミル東洋精機にミキサーユニットを装備して260°Cで溶融混練処理を行った。得られた混合物は、熱プレスを用いて厚み20μmのフィルムを成形加工した。発光スペクトルを調べた結果、中心波長が約600nmの発光性フィルムが調製できた。発光寿命測定の結果表1、2成分の発光寿命が観察され、それぞれτ1:2.61μs、τ2:6.17μsであった。原料となる[IrbzqdC9bpy]ClO4及び[IrbzqdC9bpy]-Sapに比べ発光寿命の長い成分が検出されている。[実施例4]実施例1記載の合成サポナイトを合成ヘクトライトHTSWN,コープケミカルに変えた以外は、全て実施例1と同様に試料を調製した。[IrdfppydC9bpy]-HTの底面間隔は約2.0nmに拡大していた。PMMA100phrに対して[IrdfppydC9bpy]-HTを1phr添加し、ジメチルホルムアミドを用いた溶媒法により厚み20μmのフィルムを調製した。発光スペクトルを調べた結果、中心波長が約490nmの発光性フィルムが調製できた。発光寿命測定の結果表1、2成分の発光寿命が観察され、それぞれτ1:1.36μs、τ2:5.37μsであった。原料となる[IrbzqdC9bpy]ClO4に比べ発光寿命の長い成分が検出されている。[比較例1]実施例2において使用した層間化合物[IrbzqdC9bpy]-Sapの代わりに[IrbzqdC9bpy]ClO4を使用した以外は全て実施例2と同様に試料を調製した。発光スペクトルを調べた結果、中心波長が約490nmの発光性フィルムが調製できた。発光寿命測定の結果表1、2成分の発光寿命が観察され、それぞれτ1:1.32μs、τ2:6.75μsであった。[比較例2]実施例3において使用した層間化合物[IrpiqdC19bpy]-Sapの代わりに[IrpiqdC19bpy]ClO4を使用した以外は全て実施例3と同様に試料を調製した。発光スペクトルを調べた結果、中心波長が約490nmの発光性フィルムが調製できた。発光寿命測定の結果表1、2成分の発光寿命が観察され、それぞれτ1:2.54μs、τ2:5.63μsであった。以上、発明の好ましい実施例について詳述したが、本発明は係る特定の実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。"