固定子鉄心およびこの固定子鉄心に取り付けられた電機子巻線を有する固定子と、前記固定子に対して回転自在に設けられた回転子鉄心、およびこの回転子鉄心に埋設され複数の磁極を形成する複数の永久磁石を有する回転子と、を備え、運転中に、前記電機子巻線を流れる電流が作る磁界により前記回転子の磁極を構成する永久磁石の少なくとも1個を磁化させて、永久磁石の磁束量を不可逆的に変化させる永久磁石型回転電機であって、前記磁極を形成する複数の永久磁石は、磁束量を不可逆的に変化可能な可変磁力磁石と、前記磁極を形成するための磁気回路に関して前記可変磁力磁石と直列に配置され、磁束量を固定とする固定磁力磁石と、を含み、前記固定磁力磁石は、最大使用温度範囲内の全範囲で、保磁力と磁化方向厚の積が、前記可変磁力磁石の保磁力と磁化方向厚の積よりも大きいことを特徴とする永久磁石型回転電機。固定子鉄心およびこの固定子鉄心に取り付けられた電機子巻線を有する固定子と、前記固定子に対して回転自在に設けられた回転子鉄心、およびこの回転子鉄心に埋設され複数の磁極を形成する複数の永久磁石を有する回転子と、を備え、運転中に、前記電機子巻線を流れる電流が作る磁界により前記回転子の磁極を構成する永久磁石の少なくとも1個を磁化させて、永久磁石の磁束量を不可逆的に変化させる永久磁石型回転電機であって、前記磁極を形成する複数の永久磁石は、磁束量を不可逆的に変化可能な可変磁力磁石と、前記磁極を形成するための磁気回路に関して前記可変磁力磁石と直列に配置され、磁束量を固定とする固定磁力磁石と、を含み、前記固定磁力磁石は、最大使用温度範囲内の全範囲で、保磁力が前記可変磁力磁石の保磁力よりも大きいSmCo系磁石又は希土類鉄窒素系磁石又はSmFeN系磁石サマリウム鉄窒素系磁石であることを特徴とする永久磁石型回転電機。前記磁極を形成する可変磁力磁石および固定磁力磁石は、磁化方向に重ね合わせて配置されている請求項1又は2に記載の永久磁石型回転電機。前記磁極を形成する複数の永久磁石は、前記磁極を形成するための磁気回路に関して前記可変磁力磁石と並列に配置され磁束量を固定とする他の固定磁力磁石を含んでいる請求項1ないし3のいずれか1項に記載の永久磁石型回転電機。前記可変磁力磁石および固定磁力磁石は、前記磁極の中心軸上に配置され、前記磁化方向が前記中心軸方向に沿っている請求項3又は4に記載の永久磁石型回転電機。前記磁極を形成する複数の永久磁石は、前記磁極を形成するための磁気回路に関して前記可変磁力磁石と並列に配置され磁束量を固定とする他の固定磁力磁石を含み、前記可変磁力磁石、固定磁力磁石と前記他の固定磁力磁石とは絶縁体を挟んで並んで設けられて複合磁石を構成し、この複合磁石が前記磁極の中心軸の両側にそれぞれ配置されている請求項3又は4に記載の永久磁石型回転電機。上述した従来の永久磁石型回転電機において、前記2種類の永久磁石は磁気回路的に直列に配置されているため、磁化方向寸法を磁気回路的に並列配列された永久磁石よりも薄くなってしまう。また、通常保磁力と磁化方向厚さの積が大きな永久磁石にはNeFeB系の永久磁石が採用されているが、高温化ではその磁気特性が劣化することが知られているが、Dy元素を使用するなどして、回転電機の定格電流程度では不可逆減磁しないような設計がなされる。しかし、永久磁石の磁束量を不可逆的に変化させる可変磁力モータでは、通常の回転電機の定格電流以上の電流を流して磁化を行い、かつ、磁束量を不可逆的に変化させる磁石と磁気回路的に直列に配置された常不可逆的変化を起こさない永久磁石には、不可逆的に変化させる永久磁石同様大きな磁界が作用する。更に、磁化方向厚みが薄く設定されているため、高温状態で磁気特性が劣化するNdFeB系永久磁石では、高温状態での磁化時に不可逆減磁を起こし、回転子から発せられる総磁束量が減少し、結果的に回転電機の出力が低下してしまう。この発明は以上の点に鑑みなされたもので、その課題は、低速から高速までの広範囲で可変速運転を可能とし、低速回転域の高トルク化と中高速回転域での高出力化、効率の向上を可能とした永久磁石型回転電機を提供することにある。実施形態によれば、永久磁石型回転電機は、固定子鉄心およびこの固定子鉄心に取り付けられた電機子巻線を有する固定子と、前記固定子に対して回転自在に設けられた回転子鉄心、およびこの回転子鉄心に埋設され複数の磁極を形成する複数の永久磁石を有する回転子と、を備え、運転中に、前記電機子巻線を流れる電流が作る磁界により前記回転子の磁極を構成する永久磁石の少なくとも1個を磁化させて、永久磁石の磁束量を不可逆的に変化させる永久磁石型回転電機であって、前記磁極を形成する複数の永久磁石は、磁束量を不可逆的に変化可能な可変磁力磁石と、前記磁極を形成するための磁気回路に関して前記可変磁力磁石と直列に配置され、磁束量を固定とする固定磁力磁石と、を含み、前記固定磁力磁石は、最大使用温度範囲内の全範囲で、保磁力と磁化方向厚の積が、前記可変磁力磁石の保磁力と磁化方向厚の積よりも大きいことを特徴としている。以下に、図面を参照しながら、種々の実施形態について説明する。なお、実施形態を通して共通の構成には同一の符号を付すものとし、重複する説明は省略する。また、各図は実施形態とその理解を促すための模式図であり、その形状や寸法、比などは実際の装置と異なる個所があるが、これらは以下の説明と公知の技術を参酌して適宜、設計変更することができる。第1の実施形態図1は、第1の実施形態に係る埋め込み永久磁石型回転電機10を示し、図2は、磁極部分を拡大して示す断面図である。図1および図2に示すように、回転電機10は、例えば、インナーロータ型の回転電機として構成され、図示しない固定枠に支持された環状の、ここでは、円筒形状の固定子12と、固定この内側に回転自在にかつ固定子と同軸的に支持された回転子14と、を備えている。固定子12は、円筒状の固定子鉄心16と固定子鉄心に埋め込まれた電機子巻線18とを備えている。固定子鉄心16は、磁性材、例えば、円環状の電磁鋼板を多数枚、同芯状に積層して構成されている。固定子鉄心16の内周部には、それぞれ軸方向に延びた複数のスロット20が形成され、これにより、固定子鉄心16の内周部は、回転子14に面する多数の固定子ティース21を構成している。そして、複数のスロット20に電機子巻線18が埋め込まれている。図1および図2に示すように、回転子14は、両端が図示しない軸受により回転自在に支持された回転軸22と、この回転軸の軸方向ほぼ中央部に固定された円筒形状の回転子鉄心24と、回転子鉄心内に埋め込まれた複数の永久磁石と、を有し、固定子12の内側に僅かな隙間を置いて同軸的に配置されている。回転子鉄心24は、磁性材、例えば、円環状の電磁鋼板を多数枚、同芯状に積層した積層体として構成されている。回転子鉄心24は、それぞれ回転子鉄心の半径方向あるいは放射方向に延びる磁化容易軸磁束の通りやすい部分d、および磁化困難軸磁束が通り難い部分qを有し、これらのd軸およびq軸は、回転子鉄心24の円周方向に交互に、かつ、所定の位相で形成されている。本実施の形態の回転電機10は、8極の場合で説明しており、8本のd軸を有しているが、他の極数でも同様に適用できる。回転子鉄心24において、各d軸の両側に2つの磁石埋め込み孔6aが形成され、更に、各d軸上に1つの磁石埋め込み孔6bが形成されている。各磁石埋め込み孔6a、6bは、回転子鉄心24を軸方向に貫通して延びている。各d軸の両側に形成された2つの磁石埋め込み孔6aは、回転子鉄心24の中心軸と直交する平面でみた場合、例えば、ほぼV字状に並んで配置されている。ここでは、磁石埋め込み孔6aの内周側の端がd軸を挟んで隣接対向し、外周側の端が回転子鉄心24の円周方向に沿って互いに離間して位置している。また、磁石埋め込み孔6bは、d軸と直交して延びているとともに、2つの磁石埋め込み孔6aの内周側端に隣接して設けられている。永久磁石は、保磁力と磁化方向厚みの積が小となる永久磁石3以下、可変磁力磁石という、保磁力と磁化方向厚の積が大となる永久磁石以下、固定磁力磁石という4a、4bから構成する。2つの固定磁力磁石4bは、各磁石埋め込み孔6aに挿入され、回転子鉄心24に埋め込まれている。もう1つの固定磁力磁石4aは、磁石埋め込み孔6aに挿入され、回転子鉄心24に埋め込まれている。可変磁力磁石3は、磁石埋め込み孔6aに挿入され、回転子鉄心24に埋め込まれている。可変磁力磁石3は、磁石埋め込み孔6aにおいて、固定磁力磁石4aと重ねて、かつ、密着して配置されている。各永久磁石3、4a、4bは、例えば、断面が矩形状の細長い棒状に形成され、回転子鉄心24の軸方向長さとほぼ等しい長さを有している。そして、各永久磁石3、4a、4bは回転子鉄心24のほぼ全長に亘って埋め込まれている。d軸の両側に位置する2つの固定磁力磁石4bは、ほぼV字状に並んで配置されている。2つの固定磁力磁石4bは、回転子鉄心24の円周方向において磁化方向が逆向きとなるように着磁されている。固定磁力磁石4aおよび可変磁力磁石3は、d軸と直交して配置されている。固定磁力磁石4aおよび可変磁力磁石3は、磁化方向が同一となるように着磁され、ここでは、d軸と平行な方向に磁化されている。複数の永久磁石3、4a、4bを上記のように配置することにより、回転子鉄心24の外周部において各d軸上の領域は磁極7を形成し、各q軸上の領域は磁極間部11を形成している。回転子鉄心24内を通過する磁束が可変磁力磁石3及び固定磁力磁石4a、4bの部分をその厚さ方向に通過するように、可変磁力磁石3及び固定磁力磁石4a、4bの端部に空洞6を設ける。回転子鉄心24の磁極7は1個の可変磁力磁石3と3個の固定磁力磁石4a、4bで取り囲まれるようにして形成する。回転子鉄心24の磁極7の中心軸方向がd軸、磁極間の中心軸方向がq軸となる。可変磁力磁石3は、フェライト磁石、アルニコ磁石または保磁力を小さく設定したSmCo系磁石を使用することができる。固定磁力磁石4aは保磁力の高いSmCo系磁石、固定磁力磁石4bはNdFeB磁石、または、固定磁力磁石4aと同じSmCo系磁石とする。本実施形態では、フェライト磁石の保磁力は300kA/mとし、保磁力の高いSmCo系永久磁石及びNdFeB磁石の保磁力は1500kA/mとする。本実施形態において、可変磁力磁石3は、フェライト磁石を使用し、固定磁力磁石4aは、本回転電機の最大使用温度の全範囲内、例えば、0~150°Cで、常時、可変磁力磁石3よりも大きな保磁力を有する磁石、例えば、SmCo系磁石を用いる。ここでは、固定磁力磁石4aと可変磁力磁石3とは磁化方向厚さがほぼ等しいことから、固定磁力磁石4aは、最大使用温度範囲内の全範囲で、保磁力と磁化方向厚の積が、可変磁力磁石3の保磁力と磁化方向厚の積よりも大きい。SmCo系磁石は、SmCoFeCuZr磁石で、例えば、鉄の配分量を増やし、Coの配分量を低減したSm鉄Co系磁石又は希土類鉄窒素系磁石又はSmFeN系磁石サマリウム鉄窒素系磁石等を含んでいる。可変磁力磁石3と固定磁力磁石4aを各磁石の磁化方向に重ね合わせて1つの磁石を構成する。すなわち、可変磁力磁石3と固定磁力磁石4aは、磁化方向を同じくして、磁極を形成するための磁気回路に対して磁気的に直列に配置する。この直列に重ねた磁石は、磁化方向がd軸方向ここでは、ほぼ回転子の半径方向となる位置で回転子鉄心24内に配置する。一方、可変磁力磁石3と固定磁力磁石4aを直列に重ねた磁石の両側に、固定磁力磁石4bを磁化方向がd軸方向となる位置で配置する。2つの固定磁力磁石4bは、直列に重ねた永久磁石3、4aに対して、磁気回路上で並列回路を構成する。すなわち、磁極を形成するための磁気回路上では、可変磁力磁石3に対して、直列に固定磁力磁石4aを配置し、並列に固定磁力磁石4bを配置している。図2に示すように、回転子鉄心24の外周面側より見て、回転子鉄心24内に埋め込まれた、可変磁力磁石3の磁化方向と直角を成す面以外を流れる磁束の全部若しくは一部が貫通するように短絡コイル8が設けられている。この時、短絡コイル8がq軸方向の中心軸線と直角をなすように配置する。短絡コイル8は、リング状の導電性部材から構成し、回転子鉄心24内に設けた空洞6の縁の部分とq軸方向鉄心のほぼq軸線上の位置に設けた穴にはめ込むように装着する。なお、回転子鉄心24の穴に高温で溶けた導電性部材を流し込んで鋳造して製作することも可能である。この短絡コイル8は、可変磁力磁石3を除いた磁路部分に設ける。短絡コイル8は、固定子12の電機子巻線18にd軸電流を通電させた場合に発生する磁束により、短絡電流を発生するものである。短絡コイル8に流れる短絡電流は、不可逆変化させる可変磁力磁石3の磁化が変化する程度の強さで1秒以内に流れ、その後1秒以内に50以上減衰するものであることが好ましい。また、短絡コイル8のインダクタンス値と抵抗値を、可変磁力磁石3の磁化が変化する程度の短絡電流が流れるような値とすると、効率が良い。固定子12の電機子巻線18に流れる磁化電流により、短絡コイル8には誘導電流が誘起され、その誘導電流によって短絡コイル8を貫通する磁束が形成される。また、この電機子巻線18に流れる磁化電流により、可変磁力磁石3の磁化方向が不可逆的に変化する。すなわち、可変磁力磁石3及び固定磁力磁石4aに対しては、回転電機10の運転時において、d軸電流による磁界で可変磁力磁石3を磁化させて、その磁束量を不可逆的に変化させる。その場合、可変磁力磁石3を磁化するd軸電流を流すと同時にq軸電流により回転電機10のトルクを制御する。また、d軸電流で生じる磁束により、電流q軸電流とd軸電流とを合成した全電流と可変磁力磁石3及び固定磁力磁石4a、4bとで生じる電機子巻線18の鎖交磁束量、すなわち、回転電機の全電流によって電機子巻線18に生じる磁束と、回転子14側の2種類以上の永久磁石4a、4bによって生じる磁束とから構成される電機子巻線全体の鎖交磁束量をほぼ可逆的に変化させる。本実施形態では、瞬時の大きなd軸電流による磁界で可変磁力磁石3を不可逆変化させる。この状態で不可逆減磁がほとんど生じないか、僅かの不可逆減磁が生じる範囲のd軸電流を連続的に流して運転する。この際、d軸電流は電流位相を進めて端子電圧を調整するように作用する。また、大きなd軸電流で可変磁力磁石3の極性を反転させ、電流位相を進める運転制御方法を行う。このようにd軸電流で可変磁力磁石3の極性を反転させているため、端子電圧を低下させるような負のd軸電流を流しても、可変磁力磁石3にとっては減磁界ではなく増磁界となる。すなわち、負のd軸電流で可変磁力磁石3は減磁することなく、端子電圧の大きさを調整することができる。一般の磁石モータでは、磁石の極性は反転していないため、電流位相を進めることによりd軸電流が増加すると、磁石が不可逆減磁する問題があるが、本実施形態においては、可変磁力磁石3の極性を反転させて位相を進めることが可能である。基本的な作用次に、第1の実施形態に係る回転電機の作用を説明する。本実施形態では、固定子12の電機子巻線18に通電時間が極短時間となるパルス的な電流を流して磁界を形成し、可変磁力磁石3に磁界を作用させる。可変磁力磁石3を磁化するための磁界を形成するパルス電流は固定子12の電機子巻線18のd軸電流成分とする。2種類の可変磁力磁石3、固定磁力磁石4aの厚さがほぼ同等とすると、d軸電流による作用磁界による永久磁石の磁化状態変化は保磁力の大きさにより変わる。すなわち、作用磁界による永久磁石の磁化状態変化は、保磁力の大きさと永久磁石の厚みの積で概算することができる。本実施形態では、可変磁力磁石フェライト磁石3の保磁力は300kAmとし、固定磁力磁石SmCo磁石4aの保磁力は1500kAmとする。また、永久磁石3、4aの磁化方向の磁石厚みは同一で5mmとする。磁化に要する起磁力は磁化に要する磁界と永久磁石の厚みの積で概算するが、フェライト磁石の90の着磁磁界は約600kAmとすると、磁化に要する起磁力は600kAm×5×0.0013000Aとなる。一方、SmCo磁石の90の着磁磁界は約3000kAmとすると、磁化に要する起磁力は3000kAm×5×0.00115000Aとなる。可変磁力磁石3であるフェライト磁石の磁力可変に必要な起磁力は、固定磁力磁石4aであるSmCo磁石の約20となる。従って、フェライト磁石の磁力を可変できる電流では、SmCo磁石の磁力は変わらずに維持できる。これより、これらの磁石を直列に組み合わせて磁石を構成すると、SmCo磁石の磁力をベース分として維持して、フェライト磁石の磁力を変化させることにより、永久磁石の全鎖交磁束量を調整できる。初めに磁石の磁化方向とは逆方向の磁界を発生する負のd軸電流を電機子巻線18にパルス的に通電させる。負のd軸電流によって変化した磁石内の磁界が300kA/m以上になったとすると、フェライト磁石の保磁力が300kA/mなのでフェライト磁石の磁力は不可逆的に大幅に低下する。一方、SmCo磁石の保磁力が1500kA/mなので磁力は不可逆的に低下しない。その結果、パルス的なd軸電流が0になるとフェライト磁石のみが減磁した状態となり、磁極全体の磁石による鎖交磁束量を減少させることができる。次に、永久磁石3、4aの磁化方向と同方向の磁界を発生する正のd軸電流を電機子巻線18に通電する。可変磁力磁石フェライト磁石3が着磁するために必要な磁界を発生させる。正のd軸電流によって変化した可変磁力磁石3内の磁界が600kA/mとすると、減磁していた可変磁力磁石3は着磁されて最大に磁力を発生する。一方、固定磁力磁石SmCo磁石4a、4bの保磁力は1500kA/mなので磁力は不可逆的に変化しない。その結果、パルス的な正のd軸電流が0になると可変磁力磁石3のみが増磁した状態となり、磁極全体の磁石による鎖交磁束量を増加することができる。これにより元の最大の鎖交磁束量に戻すことが可能となる。以上のようにd軸電流による瞬時的な磁界を可変磁力磁石フェライト磁石3と固定磁力磁石SmCo磁石4a、4bに作用させることにより、可変磁力磁石3の磁力を不可逆的に変化させて、磁極全体の永久磁石の全鎖交磁束量を任意に変化させることが可能となる。この場合、永久磁石式回転電機の最大トルク時には磁極の永久磁石の磁束が加え合わせになるように可変磁力磁石3を磁化させ、トルクの小さな軽負荷時や、中速回転域と高速回転域では、可変磁力磁石3は、電流による磁界で磁化させて磁束を減少させる。また、磁極の永久磁石を不可逆変化させて鎖交磁束量を最小にした状態で回転子14が最高回転速度になったときに、永久磁石による誘導起電圧が、回転電機10の電源であるインバータ電子部品の耐電圧以下としている。直列配置の作用磁気的に直列に配置された2種類の可変磁力磁石3、固定磁力磁石4aの作用について詳細に説明する。図3aは、減磁前の最大の鎖交磁束量を得ている場合の図である。この場合、2種類の可変磁力磁石3、固定磁力磁石4aの磁化方向は同一であるため、両方の永久磁石3、4aの磁束が加え合わせになって、最大の磁束量が得られる。図3は、減磁時の状態を示すもので、電機子巻線18によりd軸方向から両方の可変磁力磁石3、固定磁力磁石4aの磁化方向とは逆方向の磁界を発生する負のd軸電流を電機子巻線にパルス的に通電させる。負のd軸電流によって変化した磁石内の磁界が175kA/mになったとすると、可変磁力磁石3フェライト磁石の保磁力が300kA/mであるため、可変磁力磁石3の磁力は不可逆的に大幅に低下する。この場合、可変磁力磁石3には、それに積層した固定磁力磁石4aからの磁界が加わっており、これが減磁のためのd軸方向から加わる磁界と打ち消し合うことになる。そのため、その分大きな磁化電流が必要となるが、減磁のための磁化電流は増磁時に比較して少なくて済むため、磁化電流の増加は少ない。図3は、負のd軸電流により逆磁界での可変磁力磁石3の磁力が減少した状態を示すものである。可変磁力磁石3の磁力は不可逆的に大幅に低下するが、固定磁力磁石4aSmCo磁石の保磁力が1500kA/mなので磁力は不可逆的に低下しない。その結果、パルス的なd軸電流が0になると可変磁力磁石3のみが減磁した状態となり、全体の磁石による鎖交磁束量を減少することができる。図3dは、負のd軸電流により逆磁界での可変磁力磁石3の磁力が逆方向に磁化し、全体の磁石による鎖交磁束が最小になった状態を示すものである。負のd軸電流の大きさが可変磁力磁石3が着磁するために必要な600kA/mの磁界を発生しているならば、減磁していた可変磁力磁石3は着磁されて磁力を発生する。この場合、2種類の可変磁力磁石3、固定磁力磁石4aの磁化方向が逆であるため、両方の永久磁石の磁束が減算され、磁束が最小となる。図3eは、負のd軸電流で極性が反転した可変磁力磁石3の磁力を減少させるために磁界を発生させた状態を示すものである。固定磁力磁石4aの磁化方向の磁界を発生する正のd軸電流を電機子巻線18にパルス的に通電させる。正のd軸電流によって変化した磁石内の磁界の極性が反転した可変磁力磁石3の磁力を不可逆的に大幅に低下する。この場合、可変磁力磁石3に積層されている固定磁力磁石4aからの磁界が磁化電流による磁界と加え合わせになる固定磁力磁石4aからバイアス的な磁界が可変磁力磁石3に作用するため、可変磁力磁石3の減磁が容易に行われる。図3fは、正のd軸電流による磁界で極性反転した可変磁力磁石3の磁力が減少した状態を示すものである。可変磁力磁石3の磁力を不可逆的に低下させる正のd軸電流による磁界には、固定磁力磁石4aによる磁界も加わっている。そのため、通常は大きな磁化電流を必要とする時においても、固定磁力磁石4aの作用により、磁化電流の増大を抑止できる。図3gは、正のd軸電流により可変磁力磁石3が逆方向に磁化極性が再度反転し、全体の磁石による鎖交磁束が最大になった状態を示すものである。可変磁力磁石3、固定磁力磁石4aの磁化方向は同一であるため、両方の永久磁石の磁束が加え合わせになって、最大の磁束量が得られる。図4は、永久磁石に共通な減磁曲線の概念図であり、永久磁石はその温度によって保磁力が変化し、温度が高いほど保磁力が小さくなる傾向を持っている。磁束密度の高い希土類系の永久磁石ではNdFeB磁石がDy元素を使用して保磁力の低下を抑制しているものの、当該永久磁石の温度上昇による保磁力の低減率はSmCo系磁石の1.5倍程度にもなる。また、Dy元素は、レアアースの中でもその原産国が限られ非常に貴重な材料であり、Dy元素の使用量を削減すれば、その差は2倍以上にもなる。例えば、代表的なNdFeB磁石は、20°Cでの保磁力が1500ka/mなのに対し、150°Cでは保磁力が500kA/mに低下する。これに対して、代表的なSmCo系磁石では、同じく20°Cの保磁力が1500kA/mなのに対し、150°Cでは、保磁力が1150kA/mまでしか低下しない。従って、固定磁力磁石4aに保磁力低下の大きいNdFeB磁石を用いた場合、回転子鉄心24あるいは固定磁力磁石4aが高温状態で可変磁力磁石3の磁化を行うと、可変磁力磁石の保磁力300kA/mに対し、高温状態での固定磁力磁石4aの保磁力が500kA/mと同等レベルになる。可変磁石の増減磁には保持力の2倍程度の磁界が必要な為、そのため、可変磁石の増減磁によって本来不可逆減磁してはならない固定磁力磁石4aが不可逆減磁し、全磁石の発生磁束量が減少し回転電機の性能が低下する。本実施形態によれば、固定磁力磁石4aの磁石として、回転電機10の最高使用温度、例えば、150°Cの範囲内で、常時、可変磁力磁石3の保磁力よりも大きな保磁力を維持する永久磁石を用いている。例えば、固定磁力磁石4aとして、温度による保磁力低下の影響の少ないSmCo系永久磁石を用いている。これにより、回転子鉄心24あるいは固定磁力磁石4aが高温の状態で磁化を行った場合でも、可変磁力磁石3と固定磁力磁石4aでは、磁化方向厚さの寸法が同じでも保磁力が大きく異なるので、固定磁力磁石4aが不可逆的に減磁することはない。従って、高温状態での磁化を容易に行うことが可能となる。可変磁力磁石の作用次に、可変磁力磁石3の作用について述べる。図5は、代表的な磁石であるNdFeB磁石、フェライト磁石、アルニコ磁石、サマコバ磁石、低保磁力サマコバ磁石の磁気特性保磁力と磁束密度との関係をそれぞれ示したグラフである。この中で、本実施形態では、固定磁力磁石4bとしてNdFeB磁石を、固定磁力磁石4aとしてSmCo磁石を、可変磁力磁石3としてフェライト磁石、アルニコ磁石、保磁力を弱く設定したSmCo磁石サマリウムコバルト磁石を使用することができる。なお、他の実施形態では、可変磁力磁石3としてフェライト磁石3を、固定磁力磁石4aとしてSmCo磁石、固定磁力磁石4bにNdFeB磁石を使用してもよい。可変磁力磁石3は、低保磁力であっても、可変磁力磁石3のみの状態のときは高磁束密度であるが、固定磁力磁石4bを磁気的に並列に配置した状態では、その作用で可変磁力磁石3の動作点が低下し、その磁束密度が低下する。これに対して、可変磁力磁石3と固定磁力磁石4aを直列に積層配置した状態では、固定磁力磁石4aの作用で、可変磁力磁石3の磁石の動作点は上昇し、磁束密度が上昇する。すなわち、低保磁力で高磁束密度の磁石であるアルニコ磁石またはSmCo系磁石の動作点は、可変磁力磁石3のみの状態では高磁束密度側図5のA、Bにあるが、固定磁力磁石4bを並列に配置した状態では低磁束密度側図5のA’、B’に低下する。しかし、本実施形態のように、可変磁力磁石3と固定磁力磁石4aを直列に積層した状態では、並列に配置された固定磁力磁石4bと、直列に配置された固定磁力磁石4aの磁界の向きが逆方向であるため、両者の磁界は相殺され、可変磁力磁石3の動作点は高磁束密度側図5のA、Bに移動する。このグラフから分かるように、可変磁力磁石3として、アルニコ磁石やSmCo系磁石を単独で使用した場合には、動作点A、B点から磁束密度を下げるためには、その保磁力に打ち勝つだけの磁力を電機子巻線18のd軸電流による磁界を発生させる必要があり、大きなd軸電流が必要となる。しかし、本実施形態のように、可変磁路磁石3に対して、磁気的に並列に配置された固定磁力磁石4b、4bと、直列に配置された固定磁力磁石4aによって、可変磁力磁石3の動作点は図中Aに移動することになるので、磁界の強さをわずかに変化するだけでその磁束密度が急激に低下することになる。これにより、電機子巻線のd軸電流により逆磁界で可変磁力磁石3の磁力が減少した場合に、その磁束密度の変化を大きくすることができるので、少ないd軸電流によって、磁極内に配置された永久磁石全体による鎖交磁束量を大きく変化させることができる。フェライト磁石は、アルニコ磁石と比較して保磁力が大きいため、永久磁石の鎖交磁束を増加させる方向に極性を反転させた場合に要する磁化電流が大きくなる。しかし、本実施形態では、直列に配置した固定磁力磁石4aの作用により少ない磁化電流で磁力を反転できる。この点は、図5に示すフェライト磁石を可変磁力磁石3として使用した場合も同様であり、アルニコ磁石やSmCo磁石のような急激な変化は無いものの、フェライト磁石単独で使用した場合に比較すると、その動作点Cが低下するので、少ないd軸電流で磁束密度を低下させることができる。短絡コイルの作用図6を参照して、短絡コイル8の作用について述べる。可変磁力磁石3と固定磁力磁石4a、4bは、回転子鉄心24内に埋め込まれて磁気回路を構成している。そのため、前述したd軸電流による発生磁界は、可変磁力磁石3のみでなく、回転子鉄心24のq軸の鉄心部分にも作用する。本来、d軸電流による発生磁界は可変磁力磁石3の磁化を変化させるために行う。そこで、d軸電流による発生磁界が可変磁力磁石3の両側の回転子鉄心24のq軸に相当する鉄心部分に作用しないようにし、可変磁力磁石3に集中するようにすればよい。本実施形態では、回転子鉄心24のq軸部分に短絡コイル8を配置している。短絡コイル8は、可変磁力磁石3以外の箇所を囲むように配置する。d軸電流による発生磁界が回転子鉄心24のq軸相当部分に作用すると、前記磁界を打ち消すような誘導電流が短絡コイル8に流れる。従って、回転子鉄心24のq軸相当部分にはd軸電流による磁界と短絡電流による磁界とが作用し、磁界の増減はほとんど生じない。更に、短絡電流による磁界は可変磁力磁石3にも作用し、d軸電流による磁界と同方向になる。従って、可変磁力磁石3を磁化させる磁界が強まり、少ないd軸電流で可変磁力磁石3を磁化できることになる。また、短絡コイルにより回転子鉄心24のq軸相当部分は前記d軸電流の影響を受けず、磁束の増加はほとんど生じないので、前記d軸電流による電機子鉄心の磁気飽和も緩和できる。以上のように構成された永久磁石型回転電機10によれば、以下の効果を得ることができる。1回転子の磁極を構成するための磁気回路に関して可変磁力磁石と直列に配列した固定磁力磁石の保磁力が極めて高いため、回転子または永久磁石が高温の状態で磁化を行っても、固定磁力磁石が不可逆的減磁することがなくなり、高温時の磁化による出力低下を防止できる。2増磁時の磁化電流の増加を抑止できるため、永久磁石式回転電機を駆動するためのインバータを大型化する必要がなく、現状のインバータをそのまま使用して、運転の効率化が可能となる。3d軸電流で可変磁力磁石3を不可逆的に変化させることにより、磁気回路的に直列に配置された可変磁力磁石3と固定磁力磁石4を合わせた複合磁石から発せられる全鎖交磁束量を広範囲に調整することができる。4永久磁石の全鎖交磁束量の調整は回転電機の電圧を広範囲に調整することを可能とし、また、着磁は極短時間のパルス的な電流で行うことにより、常時弱め磁束電流を流し続ける必要もないので損失を大幅に低減できる。また、従来のように弱め磁束制御を行う必要がないので高調波磁束による高調波鉄損も発生しない。以上により、本実施の形態の回転電機は、高出力で低速から高速までの広範囲の可変速運転を可能とし、広い運転範囲において高効率も可能となる。5永久磁石による誘導電圧に関しては、可変磁力磁石3を負のd軸電流で着磁して永久磁石の全鎖交磁束量を小さくできるため、永久磁石の誘導電圧によるインバータ電子部品の破損がなくなり、信頼性が向上する。6回転電機が無負荷で連れ回される状態では、可変磁力磁石3を負のd軸電流で着磁して永久磁石の全鎖交磁束量を小さくできる。これより、誘導電圧は著しく低くなり、誘導電圧を下げるための弱め磁束電流を常時通電する必要がほとんどなくなり、総合効率が向上する。特に惰行運転時間が長くなる通勤電車に本実施の形態の回転電機を搭載して駆動すると、総合運転効率は大幅に向上する。次に、他の実施形態に係る永久磁石型回転電機について説明する。以下に述べる実施形態において、前述した第1の実施形態と同一の部分には、同一の参照符号を付して、その詳細な説明を省略する。第2の実施形態図7は、第2の実施形態に係る永久磁石型回転電機における回転子および固定子の一部を示す断面図である。第2の実施形態によれば、図7に示すように、回転子鉄心24において、d軸の両側にほぼV字状に並んで2つの磁石埋め込み孔6aが形成されている。各磁石埋め込み孔6aの外周側部分に、固定磁力磁石4bが埋め込まれ、内周側部分に、可変磁力磁石3および固定磁力磁石4aが磁気回路的に直列に重ねて埋め込まれている。これら可変磁力磁石3および固定磁力磁石4aと、固定磁力磁石4bとの間に、絶縁板5が埋め込まれている。絶縁板5は、可変磁力磁石3および固定磁力磁石4aの磁化方向と平行な面に配置され、可変磁力磁石3および固定磁力磁石4aと、固定磁力磁石4bとを磁気的に絶縁している。固定磁力磁石4bは、磁極7を構成するための磁気回路上において、可変磁力磁石3と並列に配置されている。そして、これら可変磁力磁石3、固定磁力磁石4a、絶縁板5、および固定磁力磁石4bにより、複合磁石9を構成している。2つの複合磁石9は、磁極7のほぼ中心軸となるd軸に対して、固定磁力磁石4bを外径側とするV字状に配置され、回転子14の磁極7を構成している。可変磁力磁石3に直列に配置された固定磁力磁石4aは、回転電機の最高使用温度範囲内において、常時、可変磁力磁石の保磁力よりも高い保磁力を有する磁石、例えば、SmCo系磁石を用いている。このように構成した第2の実施形態では、磁極7内に可変磁力磁石3が配置されていること、可変磁力磁石3と磁気回路的に直列に固定磁力磁石4aが配置され、それら磁石と磁気回路的に並列に固定磁力磁石4bが配置されていることから、基本的な構成は前述した第1の実施形態と同一である。このため、磁化により永久磁石の磁束量が不可逆的に可変でき高効率運転が可能である他、固定磁力磁石4aをSmCo系希土類磁石にすることにより、高温運転状態でも磁化を行うことができる。また、高温状態での磁化による、固定磁力磁石4aの不可逆減磁などの不具合を発生することもない。更に、複数の磁石を一体の複合磁石9とすることにより、回転電機の組立が容易となり、また、回転子鉄心24の磁石埋め込み孔6aの加工数が少なくて済むなどの効果がある。第3の実施形態図8は、第2の実施形態に係る永久磁石型回転電機における回転子および固定子の一部を示す断面図である。第2の実施形態によれば、図8に示すように、回転子鉄心24において、d軸の両側にほぼV字状に並んで2つの磁石埋め込み孔6aが形成されている。各磁石埋め込み孔6aの内周側部分に、固定磁力磁石4bが埋め込まれ、外周側部分に、可変磁力磁石3および固定磁力磁石4aが磁気回路的に直列に重ねて埋め込まれている。これら可変磁力磁石3および固定磁力磁石4aと、固定磁力磁石4bとの間に、絶縁板5が埋め込まれている。絶縁板5は、可変磁力磁石3および固定磁力磁石4aの磁化方向と平行な面に配置され、可変磁力磁石3および固定磁力磁石4aと、固定磁力磁石4bとを磁気的に絶縁している。固定磁力磁石4bは、磁極7を構成するための磁気回路上において、可変磁力磁石3と並列に配置されている。そして、これら可変磁力磁石3、固定磁力磁石4a、絶縁板5、および固定磁力磁石4bにより、複合磁石9を構成している。2つの複合磁石9は、磁極7のほぼ中央d軸に対して、固定磁力磁石4bを内径側とするV字状に配置され、回転子14の磁極7を構成している。可変磁力磁石3に直列に配置された固定磁力磁石4aは、回転電機の最高使用温度範囲内において、常時、可変磁力磁石の保磁力よりも高い保磁力を有する磁石、例えば、SmCo系磁石を用いている。このように構成した第3の実施形態においても、前述した第2の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。更に、複合磁石9の内、比較的弱い磁石を外形側つまり磁極7の中心に対して、両端の位置に配置することにより、回転子14と固定子12との間のエアギャップ部において、周方向磁束密度分布が、磁極中央部が凸のより正弦波に近い分布となり、高調波鉄損を減少させることが可能となる。なお、この発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化可能である。また、上記実施の形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。例えば、永久磁石型回転電機は、インナーロータ型に限らず、アウターロータ型としてもよい。回転子の磁極数、寸法、形状等は、前述した実施形態に限定されることなく、設計に応じて種々変更可能である。また、回転子鉄心内における永久磁石の配置は、V字形状に限らず、例えば、回転子鉄心の回転中心と同芯円の接線方向に並ぶように配置してもよい。磁極を形成する永久磁石において、保磁力と磁化方向の厚みの積をもって永久磁石を区別する定義をしている。従って、磁極は同じ種類の永久磁石で形成し、磁化方向厚みを異なるように形成しても同様な作用と効果が得られる。回転電機の運転時に極短時間のパルス的なd軸電流による磁界で永久磁石を磁化させて永久磁石の磁束量を不可逆的に変化させ、かつ、全磁石の誘起電圧に対して位相を進めた電流を連続的に通電させて、電流と永久磁石で生じる電機子巻線の鎖交磁束量を変化させる構成としてもよい。すなわち、パルス電流で永久磁石の磁束量を減少させ、さらに電流位相を進めると、磁石磁束に対して逆方向の電流で生じる磁束が発生するので、これを相殺して、全鎖交磁束を減少でき、端子電圧を低下させることができる。なお、電流位相を進めることは負のd軸電流成分を流していることと等価である。このような電流位相進み制御においては、電流位相を進めるとd軸電流が流れて磁石は減磁して幾分磁束量は減る。しかし、パルス電流で大きく減磁させているので、磁束量の低下は比率的には小さい利点がある。