スピーカユニットと、このスピーカユニットを内部に内蔵させたスピーカボックスとから構成されたスピーカシステムであって、前記スピーカシステムは、前記スピーカユニットのフレームから突出させた一対の板バネ状の端子を、前記スピーカボックスに設けられた貫通穴に挿通させるとともに、前記スピーカシステムの外部の基板に前記板バネ状の端子のバネ圧を利用して接触させて給電可能なように、前記スピーカボックスの外部に、前記スピーカボックスの面よりも突出させて構成したスピーカシステム。スピーカユニットのフレームを樹脂により形成した請求項1記載のスピーカシステム。板バネ状の端子を、スピーカユニットのフレームにインサートした請求項2記載のスピーカシステム。スピーカユニットとスピーカボックスとを嵌合させることで、スピーカボックスの気密性を保持する構造とした請求項1記載のスピーカシステム。請求項1に記載のスピーカシステムを搭載した電子機器。請求項1に記載のスピーカシステムを搭載した携帯電話。しかしながら、図10に示すような従来のスピーカシステムでは、スピーカボックスを用いているため、スピーカシステムの気密性を確保することができ、所望の音圧周波数特性を確保することができるものの、スピーカボックスのリード線を用いての内部配線が必要となり、この内部配線のためのスペースの確保の必要性から小型化や薄型化が困難になるという課題を有するものであった。さらに、スピーカユニットの端子と、スピーカボックスの端子、およびこれらの端子を結線するためのスピーカボックスのリード線や半田付け等の結線手段が必要となり、多くの構成部品と多くの生産工数が必要となることから、低価格化が実現できないという課題も有するものであった。本発明はこのような課題を解決し、小型の電子機器や携帯電話等への搭載性が良好で、薄型化に加え、音圧レベル向上、再生帯域拡大等の高性能化を実現できるスピーカシステムを提案することを目的とするものである。この目的を達成するために、本発明によるスピーカシステムは、スピーカユニットと、このスピーカユニットを内部に内蔵させたスピーカボックスとから構成され、スピーカユニットのフレームから突出させた一対の板バネ状の端子を、スピーカボックスに設けられた貫通穴に挿通させるとともに、スピーカシステムの外部の基板に板バネ状の端子のバネ圧を利用して接触させて給電可能なように、スピーカボックスの外部に、スピーカボックスの面よりも突出させて構成したものである。この構成とすることにより、スピーカシステムに設けられるべき板バネ状の端子は、スピーカユニットに設けられた板バネ状の端子にて代用することができ、端子や内部配線のためのリード線や半田付け等の構成部品を削減することができる。さらに、リード線や半田付け等の内部配線を削減することができるため、内部配線のためのスペースも不要となり、小型化や薄型化を図ることができ、小型の電子機器や携帯電話等への搭載性を良好にすることができる。よって、スピーカボックスを用いているため、スピーカシステムの気密性を確保することができ、所望の音圧周波数特性を確保して高性能化を実現することができ、加えて、構成部品点数の削減や、リード線や半田付け等の内部配線の削減による生産性の向上で、低価格化を実現することができる。本発明のスピーカシステムの構成とすることにより、スピーカボックスを用いてスピーカシステムの気密性を確保することができ、所望の音圧周波数特性を確保して高性能化を実現することができるスピーカシステムにおいて、スピーカシステムに設けられるべき板バネ状の端子を、スピーカユニットに設けられた板バネ状の端子にて代用することができ、端子や内部配線のためのリード線や半田付け等の構成部品を削減することができる。さらに、リード線や半田付け等の内部配線を削減することができるため、内部配線のためのスペースも不要となり、小型化や薄型化を図ることができ、小型の電子機器や携帯電話等への搭載性を良好にすることができる。よって、構成部品点数の削減や、リード線や半田付け等の内部配線の削減による生産性の向上で、低価格化を実現することができ、小型化や薄型化と所望の音圧周波数特性の確保による高性能化の両立を実現することができ、大きな相乗効果を奏する。実施の形態1以下、本発明の実施の形態におけるスピーカシステムの構成について図面を用いて説明する。図1は、本発明における携帯電話用の小型のスピーカシステムの断面図を示したものであり、図6におけるB-B断面を示したものである。図2は、同様に本発明における携帯電話用の小型のスピーカシステムの断面図を示したものであり、図6におけるA-A断面を示したものである。図3はスピーカシステムの裏面側からの斜視図、図4はスピーカユニットの裏面側からの斜視図、図5はスピーカシステムの正面図、図6はスピーカシステムの背面図を示したものである。図1から図6に示すように、先ずスピーカユニット40の構成については、ヨーク23と端子30をインサート成形した樹脂フレーム26のヨーク23にマグネット21と上部プレート22を結合して内磁型の磁気回路24を構成している。ここで端子30は、板バネ状の端子であり、ヨーク23とともに、樹脂フレーム26の射出成形時に同時にインサート成形している。そして、この磁気回路24の磁気ギャップ25に、振動板27に結合されたボイスコイル28を挿入し、振動板27は樹脂フレーム26の外周部に結合するとともに、このボイスコイル28のリード線31点線を端子30に半田付けや溶着、または熱圧着等により結線して構成している。以上がスピーカユニット40の構成であるが、ここでヨーク23と端子30を樹脂フレーム26にインサート成形した場合について示したが、この実施例に限定されることなく、ヨーク23や端子30をインサート成形することなく結合させても良いし、フレームの材質についても樹脂に限定されることなく、金属等の他の材質であっても良い。当実施例のように、フレーム26を樹脂により、ヨーク23と端子30をインサートして成形した場合、フレーム26自体の生産性や、フレーム26にヨーク23や端子30を結合させるときの接着剤等が削減できるとともに生産性が向上し、大きなコストメリットを出すことができる。さらに、フレーム26と、ヨーク23や端子30の結合精度や結合における信頼性についても、インサート成形とするほうが結合精度が向上できるとともに、抜けやはずれ等の品質不良に対しても有利になり、品質面や信頼性面を向上させることができる。以上、スピーカユニット40の構成について説明したが、次にこのスピーカユニット40をスピーカボックス41に内蔵させて構成したスピーカシステム42の構成について説明する。スピーカボックス41は、前面パネル41aと背面パネル41bとから構成されており、前面パネル41aには、スピーカユニット40の振動板27から放射された音を通過させるための音孔が中央部に設けられ、背面パネル41bには、スピーカユニット40の板バネ状の端子30を挿通させるための貫通穴が2箇所に設けられている。そして、前面パネル41aは、中央部に設けられた音孔をスピーカユニット40の振動板27の位置になるように位置あわせするとともに、スピーカユニット40の背面側の空気が前面側に回り込まないように、前面パネル41aの内部側に設けられた突起をスピーカユニット40のフレーム26の前面部に押し当てて嵌合させ結合している。ここで、空気漏れが発生しないように、前面パネル41aの内部側に設けられた突起にクッションを設けたり、接着剤やシール剤を併用して嵌合させ結合することで、空気漏れに対する信頼性を向上させることができる。一方、背面パネル41bは、スピーカユニット40の背面に設けられた板バネ状の2つの端子30を挿通させるための貫通穴が2箇所に設けられ、この貫通穴2箇所に、それぞれ2つの板バネ状の端子30を挿通させるとともに、前面パネル41aと突き合わせてスピーカボックス41を構成して、スピーカシステム42を得ている。このスピーカシステム42は、スピーカユニット40の背面に設けられた板バネ状の2つの端子30が、背面パネル41bを挿通させて、さらにスピーカシステム42の外部に存在する基板に板バネ状の端子30のバネ圧を利用して接触させて給電可能なように、スピーカボックス41の面よりも突出させて構成されていることにより、スピーカシステム42に設けられた板バネ状の端子30は、スピーカユニット40に設けられた板バネ状の端子30にて代用することができ、端子や内部配線のためのリード線や半田付け等の構成部品を削減することができる。ここで、背面パネル41b側からも空気漏れが発生しないように、2箇所の貫通穴の面積をできるだけ小さくするとともに、背面パネル41bの内部側に設けられた突起にクッションを設けたり、接着剤やシール剤を併用して嵌合させ結合することで、空気漏れに対する信頼性を向上させることができる。さらに、スピーカボックス41内部の気密性を向上させ、空気漏れをなくす手段として、スピーカボックス41とスピーカユニット40の嵌合面に凹凸を形成して結合させることで、空気漏れに対する信頼性を向上させることができる。また、凹凸の形成と、クッションや接着剤やシール剤等の併用とすれば、尚一層空気漏れに対する信頼性を向上させることができる。そして、この空気漏れに対する対策については、スピーカボックス41とスピーカユニット40の嵌合面についてのみならず、スピーカボックス41の前面パネル41aと背面パネル41bの嵌合面にも適用させることができ、さらなる空気漏れに対する信頼性を向上させることができる。そして、空気漏れに対する対策について、上述の手段に替えて、さらには上述の手段に加えて、両面テープを使用することで、生産性の向上と安定した品質および信頼性を実現することができる。さらに、空気漏れに対する対策について、超音波溶着等の手段を用いることで、作業工数の削減ができ生産性を向上させ、加えて、他に気密性保持用部材を必要としないため、構成部品コストを低減させることができる。以上の構成とすることにより、前面パネル41a側からは、スピーカユニット40の前面の振動板の音を放射させることができ、背面パネル41b側からは、スピーカユニット40の背面に設けられた板バネ状の2つの端子30を挿通させて突出させることにより、スピーカシステム42の外部の基板に板バネ状の端子30のバネ圧を利用して接触給電させることができる。そして、上述したように、スピーカユニット40とスピーカボックス41とを嵌合させることで、スピーカボックス41の気密性を保持する構造として、空気漏れに対する対策を実施し、所望の音圧周波数特性を確保して高性能化を実現することができる。さらに、スピーカシステム42に設けられた板バネ状の端子30を、スピーカユニット40に設けられた板バネ状の端子30にて代用することができ、端子や内部配線のためのリード線や半田付け等の構成部品を削減することができる。加えて、リード線や半田付け等の内部配線を削減することができるため、内部配線のためのスペースも不要となり、小型化や薄型化を図ることができ、小型の電子機器や携帯電話等への搭載性を良好にすることができる。よって、構成部品点数の削減や、リード線や半田付け等の内部配線の削減による生産性の向上で、低価格化を実現することができ、小型化や薄型化と所望の音圧周波数特性の確保による高性能化の両立を実現することができ、大きな相乗効果を発揮させることができる。以上、現在の携帯電話等の電子機器に多用されている小型のスリムタイプのスピーカユニットやスピーカシステムのうち、板バネ状の端子の位置が両端部近傍に存在する例について説明したが、図7に示すように、板バネ状の端子の位置が一端側に寄っているものや、図8に示すように、中央部近傍に位置しているものについても同様に本願発明を適用することができ、同様の大きな効果を得ることができる。また、図示された矩形等のスリムタイプに限定されることなく、円形のスピーカユニットやスピーカシステムについても同様に本願発明を適用することができ、同様の大きな効果を得ることができる。さらには、スピーカユニットが円形で、スピーカシステムが矩形等のスリムタイプのものや、これと逆の組合せであるスピーカユニットが矩形等のスリムタイプで、スピーカシステムが円形のものについても同様に本願発明を適用することができ、同様の大きな効果を得ることができる。実施の形態2以下、本発明の実施の形態における電子機器である携帯電話の構成について図面を用いて説明する。図9は本発明における電子機器である携帯電話の要部断面図を示したものである。図9に示すように、本願発明のいずれか1つのスピーカシステム42を搭載して携帯電話50を構成している。ここで、この携帯電話50の構成としては、スピーカシステム42と電子回路45と液晶表示48等の各部品を外装ケース60の内部に搭載して携帯電話50の要部を構成している。そして、スピーカシステム42の背面には、スピーカユニット40のフレームから突出させた一対の板バネ状の端子30が、スピーカボックス41に設けられた貫通穴に挿通され、さらにスピーカシステム42の背面に突出して構成されている。このスピーカシステム42の背面には、回路基板46と、スピーカシステム42への入力信号を供給するポート部47を有する電子回路45が存在している。そして、このスピーカシステム42の背面から突出させて構成した板バネ状の端子30のバネ圧を利用して電子回路45のポート部47に、板バネ状の端子30を押え付けて給電可能なように接触させて構成している。この構成とすることにより、このスピーカシステムを搭載した携帯電話等の電子機器の薄型化、小型化、コンパクト化を図ることができる。そして、スピーカシステムの気密性を保持する構造として、空気漏れに対する対策を実施していることから、搭載した携帯電話等の電子機器側の気密性が悪く、空気漏れがあっても、所望の音圧周波数特性を確保して高性能化を実現することができる。また、構成部品点数の削減や、リード線や半田付け等の内部配線の削減による生産性の向上で、低価格化を実現することができる。さらに、構成部品点数の削減や生産性の向上で、不良率の低減等、その品質や信頼性についても大きな効果を奏することができる。尚、当実施の形態は、電子機器として移動体通信機器である携帯電話に搭載した例について説明したが、これに限定されることなく、携帯用のゲーム機やポータブルナビゲーションやテレビ等の映像機器であっても良い。すなわち、スピーカシステムを搭載する電子機器であれば、全てに適用可能である。