"同期電動機とその駆動装置とから構成される同期電動機駆動システムであって、前記同期電動機は、周方向に等間隔に配置された複数の磁極を含む回転子と、環状の固定子ヨークおよび当該固定子ヨークに周方向に間隔をあけて配置された複数の固定子ティースを含む固定子とを備え、少なくとも一組の隣接する2個の固定子ティースは、それぞれ先端にスリットを有し、前記複数の固定子ティースには、それぞれ集中巻に巻回された主巻線が配設され、さらに、各固定子ティースのスリットには、隣接する2個の固定子ティース間を架け渡すように巻回された副巻線が配設されており、前記駆動装置は、前記主巻線に流す電流と前記副巻線に流す電流とを個別に制御することを特徴とする同期電動機駆動システム。前記駆動装置は、要求トルクが所定値未満の場合には前記主巻線のみに電流を流し、要求トルクが所定値以上の場合には前記主巻線および前記副巻線の両方に電流を流すことを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記駆動装置は、前記主巻線にはサイン波の電流を流し、前記副巻線には矩形波の電流を流すことを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記副巻線は、前記主巻線の何れかと電気角でπラジアンの位置関係にあり、前記副巻線の巻回方向と、前記副巻線と電気角でπラジアンの位置関係にある主巻線の巻回方向とが逆であり、前記駆動装置は、前記副巻線と電気角でπラジアンの位置関係にある主巻線に流す電流と同じ位相の電流を、前記副巻線に流すことを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記副巻線は、前記主巻線の何れかと電気角でπラジアンの位置関係にあり、前記副巻線の巻回方向と、前記副巻線と電気角でπラジアンの位置関係にある主巻線の巻回方向とが同じであり、前記駆動装置は、前記副巻線と電気角でπラジアンの位置関係にある主巻線に流す電流との位相差がπラジアンの電流を、前記副巻線に流すことを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記副巻線は、前記主巻線の何れかと電気角でπラジアンの位置関係にあり、前記駆動装置は、前記副巻線と電気角でπラジアンの位置関係にある主巻線に流す電流との位相差が0ラジアンまたはπラジアン以外の電流を、前記副巻線に流すことを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記駆動装置は、前記副巻線に流す電流の位相を、前記副巻線と電気角でπラジアンの位置関係にある主巻線に流す電流の位相に対して遅らせることを特徴とする請求項6に記載の同期電動機駆動システム。前記駆動装置は、前記副巻線に流す電流の位相を、前記副巻線と電気角でπラジアンの位置関係にある主巻線に流す電流の位相に対して進ませることを特徴とする請求項6に記載の同期電動機駆動システム。各固定子ティースのスリットには、周方向の両隣の固定子ティースの一方との間に架け渡された副巻線のみが配設されていることを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。各固定子ティースのスリットには、周方向の両隣の固定子ティースの一方との間に架け渡された副巻線と、他方との間に架け渡された副巻線とが配設されていることを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記複数の固定子ティースは、いずれも先端にスリットを有することを特徴とする請求項9または10に記載の同期電動機駆動システム。前記複数の固定子ティースは、いずれも先端にスリットを有し、これらのスリットには、副巻線が配設されたスリットと、副巻線が配設されていないスリットとが存在し、前記副巻線が配設されていないスリットの断面積が、前記副巻線が配設されたスリットの断面積よりも小さいことを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。さらに、前記副巻線が配設されていないスリットの開口幅が、前記副巻線が配設されたスリットの開口幅と同じであることを特徴とする請求項12に記載の同期電動機駆動システム。いずれの主巻線も、電気角で2π/3ラジアンだけ進んだ位置にある主巻線と、電気角で2π/3ラジアンだけ遅れた位置にある主巻線とで3相巻線を構成しており、いずれの副巻線も、電気角で2π/3ラジアンだけ進んだ位置にある副巻線と、電気角で2π/3ラジアンだけ遅れた位置にある副巻線とで3相巻線を構成していることを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記複数の固定子ティースのうち少なくともひとつは、前記回転子の軸方向に進むほど周方向に最大で固定子ティースの配置間隔だけずれていくスキュー配置が施されていることを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記同期電動機は、インナーロータ型であることを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記同期電動機は、永久磁石埋め込み型であることを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。前記同期電動機は、自動車用であることを特徴とする請求項1に記載の同期電動機駆動システム。周方向に等間隔に配置された複数の磁極を含む回転子と、環状の固定子ヨークおよび当該固定子ヨークに周方向に間隔をあけて配置された複数の固定子ティースを含む固定子とを備え、前記複数の固定子ティースは、それぞれ先端にスリットを有し、前記複数の固定子ティースには、それぞれ集中巻に巻回された主巻線が配設され、さらに、前記複数の固定子ティースの中で一部の固定子ティースのスリットのみに、隣接する2個の固定子ティース間を架け渡すように巻回された副巻線が配設され、前記副巻線が配設されていないスリットの断面積は、前記副巻線が配設されているスリットの断面積よりも小さいことを特徴とする同期電動機。さらに、前記副巻線が配設されていないスリットの開口幅が、前記副巻線が配設されたスリットの開口幅と同じであることを特徴とする請求項19に記載の同期電動機。ところで、同期電動機の応用範囲は多岐にわたり、トルク特性に関して設計の自由度が高いことが望ましい。そこで、本発明は、従来よりもトルク特性に関して設計の自由度を高められる同期電動機駆動システムを提供することを目的とする。本発明に係る同期電動機駆動システムは、同期電動機とその駆動装置とから構成される同期電動機駆動システムであって、前記同期電動機は、周方向に等間隔に配置された複数の磁極を含む回転子と、環状の固定子ヨークおよび当該固定子ヨークに周方向に間隔をあけて配置された複数の固定子ティースを含む固定子とを備え、少なくとも一組の隣接する2個の固定子ティースは、それぞれ先端にスリットを有し、前記複数の固定子ティースには、それぞれ集中巻に巻回された主巻線が配設され、さらに、各固定子ティースのスリットには、隣接する2個の固定子ティース間を架け渡すように巻回された副巻線が配設されており、前記駆動装置は、前記主巻線に流す電流と前記副巻線に流す電流とを個別に制御する。上記構成では、主巻線に流す電流と副巻線に流す電流とが個別に制御されるので、従来よりもトルク特性に関して設計の自由度を高めることができる。本発明を実施するための形態を、図面を参照して詳細に説明する。第1の実施形態<概略構成>図1は、本発明の第1の実施形態に係る同期電動機の平面図である。同期電動機1は回転子2および固定子3から構成される。回転子2は、回転子コア4および20個の永久磁石5を含み、永久磁石5は回転子コア4に回転子の周方向に等間隔に配置されている。永久磁石5によって構成される磁極6は、固定子3に対してN極、S極が交互に配置された磁極対を構成している。磁極対N極、S極は電気角で2πラジアンとなり、隣り合う磁極の配置間隔は電気角でπラジアンとなる。本実施形態では、回転子の磁極は20極であり、機械角に対して電気角が10倍の関係となっている。固定子3は、環状の固定子ヨーク7および固定子ヨーク7に周方向に間隔をあけて配置された18個の固定子ティース8を含む。固定子ティース8は固定子ヨーク7の周方向に等間隔に配置されている。このように磁極の個数が20であり固定子ティースの個数が18であるため、固定子ティース8は円周に沿って半円あたり10/9でずれて配置されており、隣り合う固定子ティース8の配置間隔は電気角でππ/9ラジアンとなっている。固定子ティース8には集中巻に巻回された主巻線9が配設されている。また、各固定子ティースは、先端にスリット8aを有している。各固定子ティースのスリットには、隣接する2個の固定子ティース間を架け渡すように巻回された副巻線10が配設されている。主巻線9および副巻線10については後で詳述する。回転子磁極間11,12は、回転子2に配置された永久磁石5で構成された磁極Nと磁極Sとの間の磁気中立点の位置を意味する。ここでは、機械的にも磁石と磁石との間の位置となっている。反時計方向にみてN極からS極に変わる磁極間を11、反時計方向にみてS極からN極に変わる磁極間を12と示している。なお、12’は、磁極間12に対して、電気角2πラジアンで、磁極対の繰り返しのため電気角で同じ位置だが機械角で異なる位置の磁極間位置を示している。<固定子ティースの位置関係と固定子巻線の構成>図2は、図1の同期電動機において主巻線および副巻線の配置および巻回方向を模式的に示す平面図であり、図3は、図1の同期電動機の部分的な詳細図である。図2では、主巻線9の巻回方向が黒矢印で、副巻線10の巻回方向が白矢印で示されている。主巻線9には、U相の主巻線U1,U2,U3,U1’,U2’,U3’、V相の主巻線V1,V2,V3,V1’,V2’,V3’、W相の主巻線W1,W2,W3,W1’,W2’,W3’がある。副巻線10には、U相の副巻線U4,U4’、V相の副巻線V4,V4’、W相の副巻線W4,W4’がある。回転子2に配置された永久磁石5は、N極とS極が交互に固定子と対向するように並べられている。回転子の磁極で固定子に対してN極となるものがN、S極となるものがSで示されている。固定子ティースはH1~H18で示されている。主巻線U2,V2,W2に着目すると、主巻線U2が巻回された固定子ティースH2を基準としたとき、主巻線V2が巻回された固定子ティースH8は電気角で2π/3ラジアン反時計方向に進んだ位置にあり、主巻線W2が巻回された固定子ティースH5は電気角で2π/3ラジアン時計方向に遅れた位置にある。また、主巻線U1,U2,U3に着目すると図3参照、主巻線U2が巻回された固定子ティースH2の位置を基準としたとき、主巻線U3が巻回された固定子ティースH3は電気角でππ/9ラジアン反時計方向に進んだ位置にあり、主巻線U1が巻回された固定子ティースH1は電気角でππ/9ラジアン時計方向に遅れた位置にある。さらに、主巻線U2と副巻線U4に着目すると図3参照、副巻線U4が巻回された固定子ティースH6,H7は、主巻線U2が巻回された固定子ティースH2から電気角でπラジアンずれた位置を挟んで等間隔の位置にある。これは、固定子ティースH2から電気角でπラジアンずれた位置に、副巻線U4が巻回された固定子ティース配置したことと等価であり、主巻線U2と副巻線U4とは電気角でπラジアンずれた位置関係にある。なお、主巻線U1,U3および副巻線U4の巻回方向は、主巻線U2の巻回方向に対して逆である。上記の主巻線U1,U2,U3および副巻線U4の間の位置および巻回方向の関係は、主巻線V1,V2,V3および副巻線V4の間でも同様に成り立ち、主巻線W1,W2,W3および副巻線W4の間でも同様に成り立つ。マグネットトルクは、永久磁石5による界磁と電機子電流との位相差がπ/2ラジアンのときに最大となり、位相差が0ラジアンのときにゼロとなる。図2では、回転子2の反時計方向を正転とすると、主巻線U2が巻回された固定子ティースH2は、S極からN極に切り替わる磁極間11と対向している。このとき、主巻線U2に黒矢印の巻回方向に通電すると、永久磁石と主巻線U2との間で発生するマグネットトルクが最大となる。さらに、図2では、副巻線U4は、N極からS極に切り替わる磁極間12に対向している。このとき、副巻線U4に白矢印の巻線方向に通電すると、永久磁石と副巻線U4との間で発生するマグネットトルクが最大となる。仮に、副巻線U4が存在しない場合は、主巻線W3が巻回された固定子ティースH6と主巻線V1が巻回された固定子ティースH7は、それぞれ、回転子2の磁極とほぼ対向した位置にあるので電気角で位相差がπ/18ラジアン、主巻線V1,W3に電流を流してもマグネットトルクは殆ど発生しない。すなわち、この位置関係では永久磁石による界磁をトルクに活用できていないことになる。これに対し、本実施形態では、副巻線U4が存在するので電気角で位相差がπ/2ラジアン、永久磁石による界磁をトルクに活用することができる。また、異なる副巻線が同じスリットに配設されると、それらの相間絶縁が必要となるが、本実施形態では、異なる副巻線が同じスリットには配設されない。すなわち、各固定子ティースのスリット内には、周方向の両隣の固定子ティースの一方との間に架け渡された副配線のみが配設されている。そのため、相間絶縁が不要となり、スリット内の巻線の占積率を向上でき、小型化および高信頼性に寄与することができる。図4は、図1の同期電動機の各巻線への通電により生じる磁界の位相および大きさを示すベクトル図である。主巻線U2,V2,W2に着目すると、これらには位相差が2π/3ラジアンの磁界が生じる。また、主巻線U1,U2,U3に着目すると、主巻線U1には主巻線U2に対してππ/9ラジアン進んだ位相の磁界が生じ、主巻線U3には主巻線U2に対してππ/9ラジアン遅れた位相の磁界が生じる。主巻線V1,V2,V3にも同様の関係があり、主巻線W1,W2,W3にも同様の関係がある。これにより、永久磁石と各主巻線との間に生じるマグネットトルクがそれぞれ最大となる。また、主巻線U2と副巻線U4に着目すると、副巻線U4には主巻線U2に対してπラジアンずれた位相の磁界が生じる。主巻線V2と副巻線V4にも同様の関係があり、主巻線W2と副巻線W4にも同様の関係がある。これにより、永久磁石と各副巻線との間に生じるマグネットトルクがそれぞれ最大となる。以上より、全体として高トルク化を図ることができる。<同期電動機駆動システム>次に、同期電動機駆動システムの構成および動作について説明する。図5は、本発明の第1の実施形態に係る同期電動機駆動システムの構成を示す図である。同期電動機駆動システム100は、同期電動機1と駆動装置から構成されている。駆動装置は、直流電源101、インバータ102a,102b,102c,102dおよび制御回路103から構成されている。インバータ102a,102b,102c,102dは、それぞれ3相交流を生成して同期電動機1に供給する。インバータ102aの出力電流U1,V1,W1はそれぞれ2π/3ラジアンずつ位相がずれている。インバータ102bの出力電流U2,V2,W2も同様の関係があり、インバータ102cの出力電流U3,V3,W3も同様の関係があり、インバータ102dの出力電流U4,V4,W4も同様の関係がある。また、出力電流U2を基準とすると、出力電流U1の位相はπ/9ラジアン進み、出力電流U3の位相はπ/9ラジアン遅れ、出力電流U4の位相は同じである。出力電流V1,V2,V3,V4にも同様の関係があり、出力電流W1,W2,W3,W4にも同様の関係がある。図6に、出力電流U1,U2,U3,U4の波形を示す。出力電流U1,U2の位相差はπ/9ラジアンであるが、主巻線U1,U2の巻回方向が逆のため、主巻線U1,U2により生じる磁界の位相差はππ/9ラジアンとなる。同様に、出力電流U2,U4の位相差は0ラジアンであるが、主巻線U1と副巻線U4の巻回方向が逆のため、主巻線U1および副巻線U4により生じる磁界の位相差はπラジアンとなる。制御回路103は、インバータ102a,102b,102c,102dの動作を個別に制御する。具体的には、外部から入力されたトルク指令信号および回転数指令信号に基づいて各インバータのゲート駆動信号を生成し、生成されたゲート駆動信号をそれぞれのインバータに出力する。この構成により、駆動回路は、主巻線に流す電流と副巻線に流す電流を個別に制御することができる。図7は、図5の制御回路の動作の一例を示すフローチャートである。制御回路103は、外部から入力されたトルク指令信号を解析しステップS1、要求トルクが所定値未満であればステップS2:NO、主巻線のみに通電しステップS3、要求トルクが所定値以上であればステップS2:YES、主巻線および副巻線に通電するステップS4。具体的には、ステップS3では、インバータ102a,102b,102cを動作させ、インバータ102dの動作を停止させる。また、ステップS4では、インバータ102a,102b,102c,102dを動作させる。このように、最大トルクを向上させたいときに、副巻線にも通電するという使い方ができる。通常時に副巻線に通電しないようにすると副巻線の初期温度を低くできるので、短時間であれば通常よりも大きな電流を流すことができ、より小型で高トルクの同期電動機を提供することができる。<波形の変形例>以下に出力電流U1,U2,U3,U4の波形の変形例を示す。図8の例では、出力電流U2に対して出力電流U4の位相がπラジアンずれている。これは主巻線U2の巻回方向と副巻線U4の巻回方向が同じ場合に有効である。図9の例では、出力電流U1,U2,U3はサイン波であるが、出力電流U4は矩形波である。これにより出力電流U4をサイン波とする場合に比べて、トルクを向上させることができる。なお、実際にパルス幅変調を用いてサイン波を形成しようとすると、純粋なサイン波の成分に多少の高調波成分が重畳されたものになる。本明細書で言うサイン波には、純粋なサイン波だけでなく、高調波成分を含有する現実的なサイン波も含むものとする。また、実際に矩形波を形成しようとすると、立ち上がりおよび立ち下がりに鈍りが生じたり、オーバーシュートあるいはアンダーシュートが重畳されたりする。本明細書で言う矩形波には、純粋な矩形波だけでなく、このような現実的な矩形波を含むものとする。図10の例では、出力電流U1,U2,U3,U4が同じ位相である。この場合には、出力電流に位相差を設ける必要がないのでインバータの数量を削減することができる。例えば、出力電流U1,U2,U3が1台のインバータから共通に出力され、U4が別のインバータから出力されるとすると、インバータの数量が2台ですむ。図11aの例では、出力電流U4の大きさを出力電流U1,U2,U3よりも小さくし、図11bの例では、出力電流U4の大きさを出力電流U1,U2,U3と同じにし、図11cの例では、出力電流U4の大きさを出力電流U1,U2,U3よりも大きくしている。このように、主巻線および副巻線にそれぞれ流される電流の大きさは必ずしも同じでなくてもよい。なお、出力電流U4は矩形波に限らずサイン波でもよい。図12aの例では、出力電流U4の位相を出力電流U2よりも進ませ、図12bの例では、出力電流U4の位相を出力電流U2と同じにし、図12cの例では、出力電流U4の位相を出力電流U2よりも遅らせている。このように、出力電流U4の位相は必ずしも出力電流U2と同じでなくてもよい。マグネットトルクに加えてリラクタンストルクも考慮すれば、出力電流U4の位相を出力電流U2からずらすのが好ましい場合があり、特にそのような場合に有用である。具体的には、以下の通りである。なお、出力電流U4は矩形波に限らずサイン波でもよい。出力電流の位相をマグネットトルクが最大となる位相以下、基準の位相というよりも進めると、マグネットトルクは減少するがリラクタンストルクは増加する。出力電流が大きいほど、これらの合成トルクに対するリラクタンストルクの寄与が大きくなる。出力電流U4が大きく、出力電流U1,U2,U3が小さい場合は、出力電流U4によるリラクタンストルクの効果は期待できるものの、出力電流U1,U2,U3によるリラクタンストルクの効果は期待できない。このような場合、出力電流U4の位相を基準の位相よりも進め、出力電流U1,U2,U3の位相を基準の位相とする。そうすると、出力電流U4による合成トルクを高めつつ出力電流U1,U2,U3による合成トルクを高めることができ、結果、全体のトルクを高めることができる。逆に、出力電流U4が小さく、出力電流U1,U2,U3が大きい場合は、出力電流U1,U2,U3によるリラクタンストルクの効果は期待できるものの、出力電流U4によるリラクタンストルクの効果は期待できない。このような場合、出力電流U1,U2,U3の位相を基準の位相よりも進め、出力電流U4の位相を基準の位相とする。そうすると、出力電流U1,U2,U3のそれぞれの合成トルクを高めつつ出力電流U4による合成トルクを高めることができ、結果、全体のトルクを高めることができる。また、出力電流の位相を基準の位相より進めると、永久磁石の界磁を弱める効果がある。電動機の回転速度を高速にすると電動機の端子電圧が上昇する。高速域で電動機の端子電圧が電源電圧以上となると電動機を駆動することができないが、弱め界磁制御を行うことで電動機の端子電圧を下げることができ、最高回転数を増加することができる。例えば、出力電流U4の位相を基準の位相よりも大幅に進め、出力電流U1,U2,U3の位相を基準の位相とし、または、リラクタンストルクを活用するように基準の位相よりも進めることとする。この場合、出力電流U4による弱め界磁の効果で電動機の端子電圧を低減でき、その結果、回転数を増加して電動機出力の向上を図ることができる。トルクを大幅に低下させることなく、回転数を増加して電動機出力を向上するのに有効である。逆に、出力電流U1,U2,U3の位相を基準の位相よりも大幅に進め、出力電流U4の位相を基準の位相とし、または、リラクタンストルクを活用できるように基準の位相よりも進めることとする。この場合、出力電流U1,U2,U3の弱め界磁の効果で電動機の端子電圧を低減でき、その結果、回転数を増加して電動機出力の向上を図ることができる。端子電圧を大幅に低減し回転数を増加するのに有効である。<トルク特性>次に、本実施形態の同期電動機のトルク特性について説明する。図1の構造の同期電動機を以下の3通りの場合で通電したときのトルクをシミュレーションで求めた。a主巻線のみに通電する。b主巻線および副巻線に通電し、副巻線に流す電流をサイン波とする。c主巻線および副巻線に通電し、副巻線に流す電流を矩形波とする。図13aからcに、それぞれ上記aからcの場合の出力電流U1,U2,U3,U4の波形を示す。ここでは出力電流U1,U2,U3,U4を同じ位相としている。図14中のa,b,cは、上記aからcの場合で通電したときのトルクを示す。この結果から、主巻線のみに通電するよりも、主巻線および副巻線に通電したほうが、トルクが向上することが分かる。また、副巻線に通電する場合でも、サイン波の電流を流すよりも矩形波の電流を流すほうが、トルクが向上することが分かる。<補足説明>本実施形態の同期電動機では、固定子ティースが等間隔に配置されているが、不等間隔に配置されていてもよい。不等間隔だとしても、回転子の磁極と固定子の巻線との位置関係に応じた電流位相の電流をその巻線に流すことで、同様の効果を得ることができる。また、固定子ティースおよび回転子の磁極のいずれか、または両者を回転軸方向で旋回した構成とすることで、磁束変化がより滑らかになり、より低振動な同期電動機とすることができる。また、固定子の磁性材を圧粉鉄心材や、薄板の磁性材や、アモルファス磁性材を用いることで鉄損を大幅に低減することができ、より高効率な同期電動機とすることができる。また、1極を構成する永久磁石を複数個で構成することにより永久磁石に発生する渦電流損を低減でき、より高効率な同期電動機とすることができる。また、巻線に、細い径の線材や扁平な平角線を採用することで、巻線の表面積を拡大し、高周波駆動時の表皮効果を低減して高効率な同期電動機とすることができる。なお、本実施形態では、永久磁石による発生するマグネットトルクのみを考慮していたので、固定子ティースと磁極間とが対向した位置関係において巻線に流れる電流が最大となるように電流の位相を調整している。しかしながら、本実施形態の同期電動機は、回転子コア内部に永久磁石を配置した、いわゆる磁石埋込み型同期電動機であり、磁石によるマグネットトルクに加えて、磁気抵抗の差によるリラクタンストルクを利用することができる。そのため、マグネットトルクとリラクタンストルクの両者を生かして最大トルクを得るために、固定子ティースと磁極間とが対向する位置で最大電流となる位相よりも電流位相を進めることが有効な場合もある。また、本実施形態では、固定子ティースに主巻線および副巻線を巻回するのに集中巻を採用している。そのため固定子の端面の巻線いわゆるコイルエンドの小型化がはかれ、同期電動機の小型化ができる。また、コイルエンドは電流を流してもトルクに寄与しないにもかかわらず、通電時の巻線抵抗によるジュール損である銅損を生じさせる。コイルエンドの小型化を図ることで銅損を低減することができ、より高効率な同期電動機とすることができる。また、本実施形態では、回転子が固定子の外周側に配置された、いわゆるアウターロータ型の同期電動機を採用している。同じ体積で比較した場合、アウターロータ型は、インナーロータ型に比べて、回転子の径を大きくすることができる。したがって本実施形態のような極数が20となるような同期電動機でも、永久磁石の大きさを小さくする必要がないので有効磁束の低下を防ぐことができる。また、本実施形態では、回転子磁極の数が20個、固定子ティースの数が18個の同期電動機を例に挙げているが、これに限らず、固定子ティースが9個や27個といった9の倍数に対して、回転子の磁極数が10の倍数の組み合わせ、すなわち10q極9qティースqは正の整数の組み合わせであれば、電気角で上記の関係が成立する配置関係とすることで、同様の効果が得られる。また、8q極9qティースqは正の整数や10q極12qティースqは正の整数でも同様の効果を得られる構成とすることができる。また、本実施形態では、固定子ティースH1からH9までの組と、H10からH18までの組の2組が軸に対して対称な位置関係となる。そのため、固定子ティースによるラジアル方向の合成吸引力が0となる。したがって、軸受寿命に悪影響を与えることがなくなり、長寿命の同期電動機が得られる。30極27ティースの例でも同様に、固定子ティースの組が3組存在し、これらが機械角で120°ごとの位置関係となるため、固定子ティースによるラジアル方向の合成吸引力が0となる。以上、本実施形態によれば、必要に応じて最大トルクを向上させることができ、しかも、小型、高出力、低振動、低騒音、高効率な同期電動機を提供することができる。第2の実施形態第1の実施形態では、18個の主巻線に対して6個の副巻線しか存在していないが、第2の実施形態では18個の主巻線に対して18個の副巻線が存在する。これ以外の構成については第1の実施形態と同様なので説明を省略する。図15は、本発明の第2の実施形態に係る同期電動機における、主巻線および副巻線の配置および巻回方向を模式的に示す平面図である。同期電動機21において、主巻線9には、U相の主巻線U1,U2,U3,U1’,U2’,U3’、V相の主巻線V1,V2,V3,V1’,V2’,V3’、W相の主巻線W1,W2,W3,W1’,W2’,W3’がある。副巻線10には、U相の副巻線U4,U5,U6,U4’,U5’,U6’、V相の副巻線V4,V5,V6,V4’,V5’,V6’、W相の副巻線W4,W5,W6,W4’,W5’,W6’がある。これにより、いずれの主巻線に対しても電気角でπラジアンずれた位置に副巻線が存在することになる。図16は、図15の同期電動機の各巻線への通電により生じる磁界の位相および大きさを示すベクトル図である。主巻線U1,U2,U3と副巻線U4,U5,U6に着目すると、副巻線U4は主巻線U1に対してπラジアンずれた位相の磁界が生じ、副巻線U5は主巻線U2に対してπラジアンずれた位相の磁界が生じ、副巻線U6は主巻線U3に対してπラジアンずれた位相の磁界が生じる。主巻線V1,V2,V3と副巻線V4,V5,V6とにも同様の関係があり、主巻線W1,W2,W3と副巻線W4,W5,W6とにも同様の関係がある。これにより、永久磁石と各主巻線との間に生じるマグネットトルクがそれぞれ最大となる。本実施形態では、各固定子ティースのスリットには、周方向の両隣の固定子ティースの一方との間に架け渡された副巻線と、他方との間に架け渡された副巻線とが配設されている。そのため、回転子の磁束を固定子ティースで最大限に有効活用することができ、小型で高トルクな同期電動機を提供することができる。また、第1の実施形態では副巻線に3相の交流が供給されているが、本実施形態では副巻線に9相の交流が供給される。このように副巻線に供給される交流の相数を増加させることで、トルク脈動を低減させることができる。以上、本発明を実施形態に即して説明したが、本発明はこれらの実施形態に限られない。例えば、以下のような変形例が考えられる。1実施形態では主巻線および副巻線は固定子ティースに巻回されているが、本発明はこれに限らず、固定子ティースのない、いわゆるコアレスモータにも適用可能である。2実施形態では特に挙げていないが、固定子巻線が回転子の軸方向に進むほど周方向に最大で固定子巻線の配置間隔だけずれていくスキュー配置を施すこととしてもよい。3実施形態では、回転子が固定子の外側に配置されたアウターロータ型の同期電動機で説明しているが、回転子を固定子の内側に配置したインナーロータ型の同期電動機や、回転子と固定子とが軸方向に空隙を持って配置された、いわゆる面対向のアキシャルギャップ式同期電動機や、それらを複数組み合わせた構造の同期電動機でも同じ効果があることは言うまでもない。4実施形態では、回転子の磁極を永久磁石により構成したが、磁気抵抗の差で構成したリラクタンストルクを利用した同期電動機、回転子に両者を組み合わせた同期電動機でも適用可能である。5本発明は、同期回転機に限らず、同期発電機、また、直動駆動されるリニア同期電動機、リニア同期発電機にも適用できる。6本発明は、小型、高出力、低振動、低騒音、高効率な同期電動機を提供することができ、低振動、低騒音性が要求される自動車用途に特に有用である。7実施形態では、主巻線のみに通電する場合と主巻線および副巻線に通電する場合とを切り替えているが、本発明はこれに限らない。主巻線および副巻線の両方に常時通電することとしてもよい。常時通電する場合においても、図6,8~12の何れの変形例も適用可能である。8実施形態では、固定子ティースH1,H2,H3に生じる磁界の位相をππ/9ラジアンずつずらすために、3台のインバータを用いて出力電流U1,U2,U3の位相をπ/9ラジアンずつずらしている。しかしながら、本発明は、これに限らない。例えば、固定子ティースH2にはU相の主巻線のみを巻回し、固定子ティースH1にはU相の主巻線とV相の主巻線とを巻回し、固定子ティースH3にはU相の主巻線とW相の主巻線とを巻回することとしてもよい。固定子ティースH1,H3に2種類の主巻線を巻回することで、固定子ティースH2に対して磁界の位相をずらすことができる。なお、磁界の位相のずれ量は、2種類の主巻線の巻回比により調整することができる。このようにすれば、1台のインバータでも、固定子ティースH1,H2,H3に生じる磁界の位相をππ/9ラジアンずつずらすことができる。9実施形態では、必要に応じてトルク特性を異ならせることとしているが、本発明は、これに限られない。常時、主巻線と副巻線の両方に電流を流し、電流の大きさ、位相、波形の少なくとも一つを主巻線と副巻線とで異ならせる、という例でも構わない。10実施形態では、全ての固定子ティースの先端にスリットが形成されている。これにより、全ての固定子ティースで同じ突極性をもたせることができ、その結果、トルク脈動を低下させることができる。ただし、本発明は、これに限らず、例えば、副巻線が配設される固定子ティースにはスリットを設け、副巻線が配設されない固定子ティースにはスリットを設けないこととしてもよい。スリットが無ければスリットが有る場合に比べて、固定子ティースの体積が大きく、その結果、磁気飽和が生じるのを抑制することができる。なお、図17に示すように、副巻線が配設される固定子ティースと副巻線が配設されない固定子ティースとでスリットの形状を異ならせることとしてもよい。図17aは、副巻線が配設される固定子ティース8Aを示し、図17b,cは、副巻線が配設されない固定子ティース8B,8Cを示す。固定子ティース8B,8Cのスリットの断面積Sb,Scが、固定子ティース8Aのスリットの断面積Saよりも小さい。これにより、固定子ティース8B,8Cは固定子ティース8Aに比べて体積が大きくなり、その結果、磁気飽和が生じるのを抑制することができる。さらに、固定子ティース8B,8Cのスリットの開口幅Wb,Wcは、固定子ティース8Aのスリットの開口幅Waと同じである。これにより、固定子ティース8B,8Cと固定子ティース8Aとで同じ突極性をもたせることができ、その結果、トルク脈動を低下させることができる。なお、固定子ティース8Bのスリットの深さDbは、固定子ティース8Aのスリットの深さDaと同じであり、固定子ティース8Cのスリットの深さDcは、固定子ティース8Aのスリットの深さDaよりも浅い。スリットの深さについては、同じ突極性をもたせることができる範囲であれば、固定子ティース8Cのように浅くしても構わない。図17では、固定子ティースの形状が同じでスリットの形状が異なるようにしているが、これに限らず、スリットを小さくした分だけ、固定子ティースの幅や先端の体積を小さくしてもよい。これにより、巻線を配置するスペースが増加するため、太い巻線を巻回して巻線抵抗を下げて銅損を低下させたり、巻回数を多くすることで同一電流に対するトルクを向上させたりすることができる。"