"複数の画像に対応する画像信号が供給される複数の画素電極が配設された第1基板と、前記第1基板に対向配置された第2基板と、前記第1基板と前記第2基板との間に挟持された液晶と、前記第2基板に配設され、各画素の領域を規定する開口を有する遮光膜であるブラックマトリクスと、前記ブラックマトリクスの前面側に所定の厚みのギャップ層を介して配設され、前記ブラックマトリクスの開口を通過した光を異なる方向へ分離することにより、前記複数の画像を分離してそれぞれ前記異なる方向へ表示させる、複数の開口を有する遮光膜である視差バリアと、前記視差バリアの第1端部に接続された第1電源供給端子と、前記視差バリアの第2端部に接続された第2電源供給端子とを備え、前記視差バリアは、導電性を有し、前記第1電源供給端子と前記第2電源供給端子との間に電圧を印加することにより、前記第1端部と前記第2端部との間に電流が流れて発熱することを特徴とする液晶表示パネル。前記視差バリアは、当該液晶表示パネルの前面側の表面に配設される請求項1記載の液晶表示パネル。前記ギャップ層は、前記第2基板を構成する透明基板である請求項2記載の液晶表示パネル。前記第1電源供給端子と前記視差バリアとは、前記第1端部が属する辺の全体を覆うように前記視差バリアに貼り付けられた第1導電テープを介して接続され、前記第2電源供給端子と前記視差バリアとは、前記第2端部が属する辺の全体を覆うように前記視差バリアに貼り付けられた第2導電テープを介して接続され、前記第1端部が属する辺と前記第2端部が属する辺とは、互いに対向している請求項2または請求項3記載の液晶表示パネル。前記第1導電テープの一部は、前記視差バリアと前記第1電源供給端子とに跨って貼り付けられ、前記第2導電テープの一部は、前記視差バリアと前記第2電源供給端子とに跨って貼り付けられる請求項4記載の液晶表示パネル。当該液晶表示パネルの前面側に配設されるフロントフレームをさらに備え、前記第1および第2導電テープは、片面が前記視差バリアに貼り付けられ、もう片面が前記フロントフレームに貼り付けられている請求項4記載の液晶表示パネル。前記第1導電テープと前記第1電源供給端子とは、前記フロントフレームと前記第1電源供給端子とに挟持された導電性クッション材を介して接続され、前記第2導電テープと前記第2電源供給端子とは、前記フロントフレームと前記第2電源供給端子とに挟持された導電性クッション材を介して接続される請求項6記載の液晶表示パネル。前記視差バリアは、前記第2基板の背面側に形成されており、前記第2基板の背面側において、前記視差バリアの前記第1端部および前記第2端部は、前記ブラックマトリクスおよび前記ギャップ層の外側に露出し、前記第1電源供給端子は、前記第1基板における前記視差バリアの前記第1端部に対向する位置に配設され、前記第2電源供給端子は、前記第1基板における前記視差バリアの前記第2端部に対向する位置に配設され、前記第1電源供給端子と前記視差バリアの前記第1端部との間、並びに、前記第2電源供給端子と前記視差バリアの前記第2端部との間は、それぞれトランスファー材を介して接続されている請求項1記載の液晶表示パネル。前記第2基板の前面側に配設され、背面側に前記視差バリアを搭載した第3基板をさらに備え、前記第3基板の背面側において、前記視差バリアの前記第1端部および前記第2端部は、前記第2基板の外側に露出し、前記第1電源供給端子は、前記第1基板における前記視差バリアの前記第1端部に対向する位置に配設され、前記第2電源供給端子は、前記第1基板における前記視差バリアの前記第2端部に対向する位置に配設され、前記第1電源供給端子と前記視差バリアの前記第1端部との間、並びに、前記第2電源供給端子と前記視差バリアの前記第2端部との間は、それぞれトランスファー材を介して接続されている請求項1記載の液晶表示パネル。前記視差バリアの前記第1端部が属する辺の近傍、並びに、前記第2端部が属する辺の近傍には、開口の無い領域が他の辺の近傍よりも広い幅で設けられており、前記第1端部が属する辺と前記第2端部が属する辺とは、互いに対向している請求項1記載の液晶表示パネル。前記視差バリアは、前記第1端部が属する辺から延び、前記第1電源供給端子に接続される第1配線状パターンを含む請求項1記載の液晶表示パネル。前記視差バリアは、前記第1配線状パターンを複数備え、前記複数の第1配線状パターンは抵抗値が等しい請求項11記載の液晶表示パネル。前記視差バリアの前記第1端部と同じ辺に属する第3端部に接続された第3電源供給端子をさらに備える請求項11記載の液晶表示パネル。前記視差バリアは、前記第2端部が属する辺から延び、前記第2電源供給端子に接続される第2配線状パターンを含み、前記第1端部が属する辺と前記第2端部が属する辺とは、互いに対向している請求項11から請求項13のいずれか一項記載の液晶表示パネル。前記視差バリアは、前記第2配線状パターンを複数備え、前記複数の第2配線状パターンは抵抗値が等しい請求項14記載の液晶表示パネル。前記視差バリアの前記第2端部と同じ辺に属する第4端部に接続された第4電源供給端子をさらに備える請求項14記載の液晶表示パネル。前記視差バリアは、前記第1端部と前記第2端部とを結ぶ直線から離れるほど抵抗成分が小さくなるパターンを有している請求項1記載の液晶表示パネル。前記視差バリアにおいて、前記第1端部と前記第2端部とを結ぶ直線に近い位置では、前記複数の開口の間の部分が細線化されている請求項17記載の液晶表示パネル。前記複数の開口の間の細線化された部分は、前記ブラックマトリクスで遮光された領域に位置している請求項18記載の液晶表示パネル。前記視差バリアの前記複数の開口は、均一な市松状に配設される請求項1から請求項19のいずれか一項記載の液晶表示パネル。液晶表示装置の表示パネルにITO膜を用いたヒータを設ける方法では、ヒータ形成のためのITO膜の加工による製造工程の増加を伴う。また、より均一な表示を得るためには、ITO膜の面内を流れる電流にムラが生じないよう、ITO膜への電流供給に際して当該ITO膜の抵抗分布を考慮する必要がある。一方、車載用の2画面LCDにおいても、低温対策を講じる必要性が生じるが、2画面LCD用の低温対策のための構造は未だ提案されておらず、2画面LCDに最適な低温対策の実現が望まれている。本発明は以上のような課題を解決するためになされたものであり、低温環境下でも良好な表示が可能なマルチプルビュー液晶表示装置を提供することを目的とする。本発明に係る液晶表示装置は、複数の画像に対応する画像信号が供給される複数の画素電極が配設された第1基板と、前記第1基板に対向配置された第2基板と、前記第1基板と前記第2基板との間に挟持された液晶と、前記第2基板に配設され、各画素の領域を規定する開口を有する遮光膜であるブラックマトリクスと、前記ブラックマトリクスの前面側に所定の厚みのギャップ層を介して配設され、前記ブラックマトリクスの開口を通過した光を異なる方向へ分離することにより、前記複数の画像を分離してそれぞれ前記異なる方向へ表示させる、複数の開口を有する遮光膜である視差バリアと、前記視差バリアの第1端部に接続された第1電源供給端子と、前記視差バリアの第2端部に接続された第2電源供給端子とを備え、前記視差バリアは、導電性を有し、前記第1電源供給端子と前記第2電源供給端子との間に電圧を印加することにより、前記第1端部と前記第2端部との間に電流が流れて発熱するものである。本発明に係る液晶表示装置によれば、ヒータとして機能する視差バリアを有しているため、低温環境下でも良好な表示を得ることができる。また、ITO膜のヒータ等を別途設けることなく、視差バリアをヒータとして兼用しているため、製造工程数および部品点数の増加を最小限に抑えることができると共に、液晶表示装置の小型化薄型化にも寄与できる。<実施の形態1>図1および図2は、本発明の実施の形態1に係る液晶表示装置の表示パネル液晶パネルの構成を示す図である。図1は当該表示パネルの平面図、図2は図1のA1-A2線に沿った断面図である。本発明は、視差バリアを有するマルチプルビュー液晶表示装置に広く適用可能であるが、以下では説明の便宜のため、異なる観察者に対して異なる画像を表示する2画面液晶表示装置2画面LCDを例に挙げて説明する。さらに、その具体例として、各画素に画像信号を供給するスイッチング素子にTFTThinFilmTransistorを用いたアクティブマトリクス型の液晶表示装置を示すが、上記スイッチング素子は、TFT以外のものであってもよい。図1および図2に示すように、当該液晶パネルは、TFTアレイ基板11と、その前面側視認側に対向配置された対向基板12との間に、液晶19が挟持された構造を有している。TFTアレイ基板11と対向基板12とは、その周縁部に塗布されたシール18を介して貼り合わせられており、そのシール18で囲まれた領域内に液晶19が封止されている。TFTアレイ基板11は、ガラス基板等の透明基板上に、各画素の画素電極、それら画素電極に画像信号を供給するためのTFT、各TFTのゲート電極に駆動信号を供給するためのゲート配線走査信号線、TFTのソース電極に画像信号を供給するソース配線画像信号線などが配設されて成っている。図1および図2では、TFTアレイ基板11上のこれらの要素の図示は省略している。マルチプルビュー表示装置の場合、TFTアレイ基板11の画素電極には、複数の画像2画面LCDでは2つの画像に対応する画像信号が供給される。対向基板12は、ガラス基板等の透明基板を用いて形成されており、背面側の面TFTアレイ基板11との対向面に、ブラックマトリクス13、色材15および対向電極共通電極としての対向導電層16を備え、前面側の面に、視差バリア14を備えている。ブラックマトリクス13は、各画素の領域を規定する開口図1では不図示を有し、画素間を遮光する遮光膜である。色材15は、赤R緑G青Bの各色を含むいわゆるカラーフィルタである。視差バリア14は、ブラックマトリクス13の開口を透過する光を、特定の方向のみに透過する視差形成機能を有する遮光膜である。また、TFTアレイ基板11の背面側と、対向基板12の前面側には、それぞれ偏光板20が配設される。ここで、視差バリア14の構成および機能について具体的に説明する。視差バリア14は、ブラックマトリクス13の開口と平面視でずれた位置にスリット状の開口14aを有しており、ブラックマトリクス13との間に間隔が設けられる。この構成により、ブラックマトリクス13の開口画素から液晶パネルの正面方向へ出射された光は視差バリア14により遮られ、斜め方向へ出射された光のみが視差バリア14の開口14aを透過する。更に、視差バリア14の一つの開口14aに対し、ブラックマトリクス13の開口画素が複数割り当てられており、各開口14aからは、異なる画素の光がそれぞれ異なる方向へ向けて出射される。2画面LCDの場合、TFTアレイ基板11上には、液晶パネルの正面よりも右側へ向けて表示する画像右用画像を構成する画素右用画素と、左側へ向けて表示する画像左用画素を構成する画素左用画素とが、所定の規則に従い混在して配設される。視差バリア14は、右用画素の光と左用画素の光とをそれぞれ液晶パネルの正面から右側と左側に分離することによって、右用画像と左用画像とを分離してそれぞれ異なる方向へ表示させる。その結果、液晶パネルを正面より右側から見ると右用画像が見え、左側から見ると左用画像が見えることになる。本実施の形態では、図2のように、視差バリア14とブラックマトリクス13とが、対向基板12の透明基板の互いに反対側の面に配設されるため、視差バリア14の透明基板は、その厚みにより視差バリア14とブラックマトリクス13との間隔が規定されるギャップ層視差調整層として機能する。通常、ギャップ層を薄くすると、各画像の表示方向の液晶パネル正面に対する角度視角が大きくなり、ギャップ層を厚くすると、各画像の視角が小さくなる。よって、例えば車載の2画面LCDなど、異なる観察者に対して異なる画像を表示する液晶表示装置では、薄いギャップ層100μm以下程度が用いられ、一人の観察者の左右の目に異なる画像を視認させる立体LCDでは、厚いギャップ層が用いられる。本実施の形態では、2画面LCDを想定し、ギャップ層となる対向基板12の透明基板の厚みを80μm程度とした。また、図1に示すように、視差バリア14のスリット状の開口14aは、平面視で均一に且つ交互に市松状千鳥状に配列されている。つまり、視差バリア14は、開口14aのスリットの短辺方向図1の横方向に所定のピッチで開口14aが並んで成る列を複数有しており、各列の開口14aは、隣の列に対して上記ピッチの半分だけずれて配置されている。このように視差バリア14の開口14aが均一な市松状に配列されることにより、視差バリア14の列が、画面上にスジ、模様、ムラなどとして現れることを防止でき、液晶表示装置の画質が向上する。本実施の形態では、視差バリア14を通電させてヒータとしても機能させる。そのため視差バリア14は、導電性遮光膜より構成される。導電性遮光膜としては、比較的抵抗の高い金属膜が好ましい。例えば、視差バリア14を、クロム膜と酸化クロム膜との積層膜で構成し、その前面側視認側を反射防止性の高い酸化クロム膜とすれば、視差バリア14の前面側での反射光を減らすことができ、液晶表示装置の視認性が良くなる。その他の導電性遮光膜としては、導電性の顔料などを分散させた、遮光性と導電性を備える樹脂膜が挙げられる。この場合も、視差バリアとしての遮光性および反射防止性に優れ、且つ、通電によりヒータとして機能する視差バリア14を得ることができる。TFTアレイ基板11には、視差バリア14をヒータとして働かせるための電源を供給するためのヒータ電源供給端子33が設けられる。ヒータ電源供給端子33は、FPCFlexiblePrintedCircuitBoardなどを介してヒータ用の電源ヒータ電源34に接続される。図1のように、TFTアレイ基板11上には、ヒータ電源供給端子33が2箇所に設けられている。TFTアレイ基板11の左下の角に配設されたヒータ電源供給端子33には、ヒータ電源34からの正側電位VPが供給され、TFTアレイ基板11の右上の角に配設されたヒータ電源供給端子33には、ヒータ電源34からの負側電位VNが供給されるものと仮定する。なお、図2は、負側電位VNが供給されるヒータ電源供給端子33近傍の断面を示しているが、正側電位VPが供給されるヒータ電源供給端子33近傍も同様の構成を有している。本実施の形態では、正側電位VPが供給されるヒータ電源供給端子33は、視差バリア14の左側端部に接続され、負側電位VNが供給されるヒータ電源供給端子33は、視差バリア14の右側端部に接続される。この2つのヒータ電源供給端子33間に電圧が印加されることで、視差バリア14の左側端部から右側端部へ向けて電流が流れ、視差バリア14が発熱してヒータとして機能する。ヒータ電源供給端子33と視差バリア14とは、導電テープ31を介して電気的に接続される。導電テープ31は、片面に粘着層を有しており、視差バリア14の対向する二辺対辺に、各辺の全体を覆うように貼り付けられる。図1においては、視差バリア14の右側端部が属する辺右辺と、左側端部が属する辺左辺とに、それぞれ導電テープ31が貼り付けられている。導電テープ31は、ヒータ電源供給端子33に接続するように延在する凸形状部を有している。つまり導電テープ31は、視差バリア14とヒータ電源供給端子33に跨って貼り付けられている。なお、導電テープ31は、対向する二辺に貼り付けられればよく、例えば上辺と下辺に貼り付けた構成としてもよい。液晶表示装置の画質向上の観点から、視差バリア14の開口14aが均一な市松状に配置されていることは上で述べたとおりであるが、視差バリア14をヒータとして機能させる上でも、視差バリア14の開口14aは均一に配置されていることが好ましい。また導電テープ31のシート抵抗は、視差バリア14のシート抵抗よりも低いことが望ましい。開口14aの配置が均一であれば、視差バリア14の面内で抵抗成分の分布が均一になる。導電テープ31のシート抵抗が低ければ、導電テープ31の全体がほぼ等電位になるので、視差バリア14の左辺全体および右辺全体が、それぞれ等電位になる。その結果、視差バリア14の左辺側から右辺側へ均一に電流が流れるようになり、視差バリア14面内での温度分布が均一化される。それにより、液晶パネル上で温度ムラが生じることを防止でき、画質の均一な表示を得ることができる。また、本実施の形態では、例えばITO膜のヒータ等を別途設けることなく、視差バリア方式のマルチプルビュー表示装置が備える視差バリア膜をヒータとして機能させているため、製造工程数および部品点数の増加を最小限に抑えることができると共に、液晶表示装置の小型化薄型化にも寄与できる。視差バリア14を流れる電流の均一化の効果は、開口14aが均一に配置されていれば、市松状に限らず、例えば開口14aがマトリクス状に配置された格子状の視差バリア14であっても、同様に得られる。但し、液晶表示装置の画質向上の観点からは、開口14aを市松状に配置することが望ましい。また実施の形態1では、視差バリア14は、対向基板12の前面側に配設されるため、液晶パネルの外側表面前面側表面に露出する。そのため、導電テープ31を容易に視差バリア14に貼り付けることができる。よって、液晶表示装置の組立工程が簡略化されるという効果も得られる。<実施の形態2>図3~図5は、実施の形態2に係る液晶表示装置の表示パネルの構成を示す図である。図3は当該表示パネルの平面図、図4は図3のA1-A2線に沿った断面図、図5は図3のB1-B2線に沿った断面図である。なお、図4は負側電位VNが供給されるヒータ電源供給端子33近傍の断面であるが、正側電位VPが供給されるヒータ電源供給端子33の断面も実質的に同じ構成を有している。これらの図において、図1および図2に示したものと同様の機能を有する要素には同一符号を付しているため、それらの説明は省略する。このことは、以下の各実施の形態に示す図面でも同様である。LCDモジュールの組立工程では、液晶パネルがバックライト等の周辺装置と共に筐体に収められるが、その際、液晶パネルの前面側に、図3のように表示領域が開口された額縁状のフロントフレーム35が取り付けられる。実施の形態2では、フロントフレーム35に予め導電テープ31を取り付けておき、導電テープ31と視差バリア14およびヒータ電源供給端子33との接続が、液晶パネルに対するフロントフレーム35の取り付けと同時に成されるように構成している。導電テープ31と視差バリア14およびヒータ電源供給端子33との接続部分の構成を除いて、液晶パネルの構成は実施の形態1と同様である。よって、視差バリア14は、対向基板12の前面側に配設されており、液晶パネルの外側表面に露出している。実施の形態2において、導電テープ31は、両面に粘着層を有する両面テープであり、絶縁テープ36を介してフロントフレーム35の背面側対向基板12との対向面に貼り付けられる。フロントフレーム35における導電テープ31の貼り付け位置は、フロントフレーム35を液晶パネルの前面に取り付けたときに、視差バリア14の対向する二辺ここでは左辺と右辺を覆う位置である。また、導電テープ31には、フロントフレーム35を液晶パネルの前面に取り付けたときに、ヒータ電源供給端子33の上方に位置する凸形状部を有している。図4に示すように、本実施の形態では、フロントフレーム35に貼り付けられた絶縁テープ36とTFTアレイ基板11上のヒータ電源供給端子33との間は、直接接続されるのではなく、その間に挟持された導電性クッション材37を介して接続される。導電性クッション材37は、予めヒータ電源供給端子33上または導電テープ31の凸形状部上に貼り付けられ、フロントフレーム35を取り付けたときに、絶縁テープ36とヒータ電源供給端子33との間に挟持され、両者を接続させる。また、図5に示すように、導電性クッション材37は、ヒータ電源供給端子33上以外の部分には設けられない。本実施の形態では、予め導電テープ31が貼り付けられたフロントフレーム35を、液晶パネルの前面側に取り付けることにより、導電テープ31が、視差バリア14の左辺および右辺に貼り付けられると共に、導電性クッション材37を介してヒータ電源供給端子33に接続される。従って、液晶表示装置の組立工程を更に簡略化することができ、液晶表示装置製造の低コスト化に寄与できる。なお、本実施の形態でも、視差バリア14の開口14aの配置は均一であることが好ましく、導電テープ31のシート抵抗は低いことが好ましい。それにより、視差バリア14を流れる電流が均一化されるので、液晶パネル上での温度ムラが抑制され、画質の均一な表示を得ることができる。また、液晶表示装置の画質向上の観点から、開口14aは市松状に配置されることが好ましい。<実施の形態3>図6は、実施の形態3に係る液晶表示装置の表示パネルの構成を示す平面図である。実施の形態1,2では、導電テープ31が視差バリア14の対向する二辺のそれぞれの全体を覆うように貼り付けられる構成としたが、設計上の制約により、そのような構成がとれない場合には、図6のように、導電テープ31が、視差バリア14の対向する角対角の近傍に局所的に貼り付けられる構成としてもよい。図6の例において、TFTアレイ基板11上のヒータ電源供給端子33は、視差バリア14の左下の角近傍と右上の角近傍にそれぞれ配設されており、それに合わせて、導電テープ31は、視差バリア14の左下の角と右上の角にそれぞれ貼り付けられている。また視差バリア14の左下の角の導電テープ31には正側電位VPが供給され、右上の角の導電テープ31には負側電位VNが供給されている。実施の形態3によれば、導電テープ31を貼り付ける領域が局所的であるため、設計上の制約を受けにくい。また、導電テープ31を広範囲に貼り付けるのではないため、広い額縁領域表示領域の外側の領域を確保する必要がなく、液晶パネルの狭額縁化にも寄与できる。また、本実施の形態のように、視差バリア14に正側電位VPおよび負側電位VNを供給するためのヒータ電源供給端子33および導電テープ31を、視差バリア14の対角のそれぞれに設ける場合、例えば、それらを視差バリア14の隣接する2つの角に設ける場合に比べ、視差バリア14に流れる電流を均一化することができる。視差バリア14に開口14aが均一に配置されていれば、電流をより均一化することができる。特に、図6のように、開口14aを均一な市松状に配置すれば、視差バリア14の対角間で、視差バリア14内の各経路での抵抗差を比較的小さくできるため、更に効果的である。また、液晶表示装置の画質向上の観点からも、開口14aは市松状に配置されることが好ましい。<実施の形態4>図7および図8は、実施の形態4に係る液晶表示装置の表示パネルの構成を示す図である。図7は当該表示パネルの平面図、図8は図7のA1-A2線に沿った断面図である。図8は負側電位VNが供給されるヒータ電源供給端子33近傍の断面であるが、正側電位VPが供給されるヒータ電源供給端子33の断面も実質的に同じ構成を有している。実施の形態1~3では、視差バリア14が対向基板12の前面側に配設され、視差バリア14の透明基板がブラックマトリクス13と視差バリア14との間隔を規定するギャップ層視差調整層として機能していたが、実施の形態4では、視差バリア14をブラックマトリクス13と同じく対向基板12の背面側液晶19側に配設した構造となっている。すなわち本実施の形態では、図8のように、対向基板12を構成する透明基板の背面側の面上に視差バリア14が形成され、視差バリア14の上にギャップ層としての透明有機膜21が設けられ、ブラックマトリクス13、色材15および対向導電層16は、その透明有機膜21上に形成されている。よって、ギャップ層である透明有機膜21の厚みは、実施の形態1~3における対向基板12の透明基板の厚みと同程度である。つまり、例えば車載の2画面LCDなど、異なる観察者に対して異なる画像を表示する液晶表示装置では、透明有機膜21は薄く形成され100μm以下程度、一人の観察者の左右の目に異なる画像を視認させる立体LCDでは、透明有機膜21は厚く形成される。本実施の形態では、2画面LCDを想定し、透明有機膜21の厚みを80μm程度とした。図8に示すように、対向基板12の背面側において、視差バリア14の端部は、透明有機膜21、ブラックマトリクス13および色材15よりも外側に露出され、シール18よりも外側にまで延在している。また、TFTアレイ基板11上のヒータ電源供給端子33は、その一部が対向基板12の背面側に露出した視差バリア14の端部と対向するように、平面視で対向基板12の内側にまで延在している。そして、ヒータ電源供給端子33と視差バリア14とが対向する部分には、ヒータ電源供給端子33と視差バリア14とを電気的に接続するトランスファー材17が配設される。トランスファー材17は、対向基板12の対向導電層16とTFTアレイ基板11との接続にも用いられる部材であるため、本実施の形態では、対向導電層16とTFTアレイ基板11との接続工程と同時に、視差バリア14とヒータ電源供給端子33との接続を実施することができる。よって、実施の形態1~3のように導電テープを用いる場合よりも、製造工程数を削減できる。また、対向基板12の額縁領域に導電テープを貼り付けるスペースを確保する必要がないため、液晶パネルの狭額縁化および薄型化に寄与できる。また、本実施の形態のように、視差バリア14に正側電位VPおよび負側電位VNを供給するためのヒータ電源供給端子33およびトランスファー材17を、視差バリア14の対角のそれぞれに設ける場合、例えば、それらを視差バリア14の隣接する2つの角に設ける場合に比べ、視差バリア14に流れる電流を均一化することができる。視差バリア14に開口14aが均一に配置されていれば、電流をより均一化することができる。特に、図7のように、開口14aを均一な市松状に配置すれば、視差バリア14の対角間で、視差バリア14内の各経路での抵抗差を比較的小さくできるため、更に効果的である。また、液晶表示装置の画質向上の観点からも、開口14aは均一な市松状に配置されることが好ましい。<実施の形態5>図9は、実施の形態5に係る液晶表示装置の表示パネルの断面図である。実施の形態1~4では、視差バリア14が対向基板12上に形成される構成であったが、本実施の形態では、視差バリア14は対向基板12上に形成されるのではなく、視差バリア14を搭載した視差バリア基板22が対向基板12の前面側に配設される構成となっている。つまり対向基板12は、視差バリア14を有さず、片面液晶19側の面にブラックマトリクス13、色材15および対向導電層16を備えるものである。一方、視差バリア基板22は、背面側視差バリア14との対向面に視差バリア14を搭載した透明基板である。よって、本実施の形態では、対向基板12と視差バリア基板22とを貼り合わせた結果として、図9のように視差バリア14が対向基板12の前面側に配置されることになる。図9に示すように、視差バリア基板22の背面側において、視差バリア14の端部は、対向基板12の外側に露出し、さらにシール18の外側にまで延在している。またTFTアレイ基板11上のヒータ電源供給端子33は、その一部が視差バリア14の露出した部分と対向するように、平面視で視差バリア基板22の内側にまで延在している。そして、ヒータ電源供給端子33と視差バリア14とが対向する部分には、ヒータ電源供給端子33と視差バリア14とを電気的に接続するトランスファー材17が配設される。また、本実施の形態においては、対向基板12の透明基板が、実施の形態1における視差バリア14の透明基板と同様に、その厚みにより視差バリア14とブラックマトリクス13との間隔が規定されるギャップ層視差調整層として機能する。立体LCDを想定して厚いギャップ層としてもよい、本実施の形態においても実施の形態1と同様に2画面LCDを想定し、対向基板12のギャップ層となる透明基板の厚みを80μm程度とした。なお、この80μm程度の厚みの透明基板については、一般的な液晶表示装置の製造に用いられる0.7mm程度の厚みの透明基板に対し、製造途中においてエッチングなどにより削り、80μm程度の厚みに加工する薄板化工程を実施して得られる。本実施の形態の液晶表示装置の製造に際して、この対向基板12の透明基板を80μm程度の厚みに加工する薄板化工程は、先にTFTアレイ基板11と対向基板12とをシール18を介して貼り合わせ、このTFTアレイ基板11と対向基板12が貼り合わされた状態で透明基板に薄板化工程を実施し、その後、対向基板12と視差バリア基板22とを貼り合わせる手順としてもよいし、順番を変えて、先に視差バリア基板22上に対向基板12の透明基板のみを貼り合わせ、透明基板に薄板化工程を実施した後に、薄く形成された透明基板上にブラックマトリクス13、色材15および対向導電層16を順次形成し、最後にTFTアレイ基板11と対向基板12とをシール18を介して貼り合わす工程を行う手順としてもよい。本実施の形態では、実施の形態4と同様の効果が得られる。すなわち、対向基板12と視差バリア基板22とを貼り合わせた後にTFTアレイ基板11と対向基板12とをシール18を介して貼り合わす工程を行う例えば、上で説明した二種類の液晶表示装置の製造手順のうち、後者の手順を用いることで、トランスファー材17を用いて視差バリア14とヒータ電源供給端子33とを接続させる工程を、対向導電層16とTFTアレイ基板11との接続工程と同時に実施できるので製造工程数を削減できる。また、実施の形態1~3と比較して、対向基板12の額縁領域に導電テープを貼り付けるためのスペースを確保する必要がないため、液晶パネルの狭額縁化および薄型化に寄与できる。また、実施の形態4と同様に、視差バリア14に正側電位VPおよび負側電位VNを供給するためのヒータ電源供給端子33およびトランスファー材17を、視差バリア14の対角のそれぞれに設けることにより、視差バリア14に流れる電流を均一化することができる。特に、電流の均一化および画質向上の両方の観点から、開口14aは均一な市松状に配置されることが好ましい。<実施の形態6>実施の形態3~5では、視差バリア14を通電させるための電位供給点導電テープ31やトランスファー材17の位置が制限される場合であっても、電位供給点の配置と、視差バリア14の開口14aの配置を最適化することにより、視差バリア14を流れる電流をある程度均一化できることを説明した。以下の各実施の形態では、視差バリア14を流れる電流を更に均一化するための、視差バリア14のパターンを提案する。またその説明では、実施の形態3のように局所的に配設される導電テープ31を電位供給点として示すが、実施の形態4,5に適用する場合には、トランスファー材17が電位供給点となる。図10は、実施の形態6に係る液晶表示装置の表示パネルの平面図である。本実施の形態では、電位供給点導電テープ31の位置が、視差バリア14の対向する二辺に属する端部であり、視差バリア14におけるその二辺の近傍に、開口14aが無い部分額縁領域の部分を、他の辺の近傍よりも広く設ける。例えば図10のように、導電テープ31が視差バリア14の左側端部左下の角と右側端部右上の角に設けられる場合、左側端部が属する辺左辺と、右側端部が属する辺右辺とにおいて、開口14aの無い領域の幅を広くする。本実施の形態によれば、視差バリア14の左辺近傍および右辺近傍の抵抗が小さくなる。その結果、実施の形態1のようにシート抵抗の低い導電テープ31を視差バリア14の左辺全体および右辺全体に貼り付けたのと同様に、視差バリア14の左辺全体および右辺全体のそれぞれがほぼ等電位となる。例えば、図10のように視差バリア14の左辺側に正側電位VP、右辺側に負側電位VNが供給されている場合、左辺側から右辺側へ流れる電流の分布が視差バリア14内で均一化される。その結果、ヒータとしての視差バリア14面内での温度分布が均一となり、液晶パネル上で温度ムラが生じることを防止でき、画質の均一な表示を得ることができる。この効果は、視差バリア14の左辺および右辺の額縁領域の部分の幅を広くするほど高い効果が得られる。また、実施の形態3~5の場合と同様に、開口14aを均一な市松状に配置すれば、視差バリア14の対角間で、視差バリア14内の各経路での抵抗差を比較的小さくできるため、更に高い効果が得られる。なお、図10の例では、導電テープ31は、視差バリア14の左下の角と右上の角に配設されているため、2つの電位供給点が属する互いに対向する辺は、上辺と下辺であるとも解釈できる。よって、視差バリア14の上辺および下辺の近傍において、開口14aが配設されない部分の幅を左辺および右辺の近傍よりも広くしてもよい。<実施の形態7>実施の形態7では、視差バリア14を通電させるための電位供給点導電テープ31やトランスファー材17の位置が、視差バリア14の1辺のみに制限される場合において、視差バリア14に流れる電流の均一化を図ることができる視差バリア14のパターンを提案する。図11は、実施の形態7に係る液晶表示装置の表示パネルの平面図である。本実施の形態では、正側電位VPを供給する導電テープ31が視差バリア14の左下の角に設けられ、負側電位VNを供給する導電テープ31が視差バリア14の右下の角に設けられている。但し、視差バリア14の右端部分には、当該視差バリア14の右上の角から負側電位VNを供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる配線状パターンが設けられている。従って、視差バリア14において、負側電位VNの供給点は、実質的に視差バリア14の右上の角になる。従って、2つの電位供給点が、実施の形態3と同様に、実質的に視差バリア14の対角に位置することになるため、視差バリア14に流れる電流を均一にすることができる。更に本実施の形態では、実施の形態6と同様に、視差バリア14の左辺と右辺に、額縁領域の幅を広くして低抵抗化した部分以下低抵抗部と称すこともあるを設けている。それにより、視差バリア14の左辺全体および右辺全体の電位がそれぞれ均一になる。また、視差バリア14の開口14aを均一な市松状に配置し、視差バリア14の対角間で、視差バリア14内の各経路での抵抗差を比較的小さくしている。従って、実施の形態6と同様の効果も得られる。<実施の形態8>実施の形態8でも、視差バリア14を通電させるための電位供給点導電テープ31やトランスファー材17の位置が、視差バリア14の1辺のみに制限される場合において、視差バリア14に流れる電流の均一化を図ることができる視差バリア14のパターンを提案する。図12は、実施の形態8に係る液晶表示装置の表示パネルの平面図である。本実施の形態では、正側電位VPを供給する導電テープ31および負側電位VNを供給する導電テープ31が、視差バリア14の左下の角と右下の角のそれぞれに設けられている。但し、視差バリア14の左端部分には、当該視差バリア14の左上の角から正側電位VPを供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる配線状パターンが設けられている。さらに、視差バリア14の右端部分には、当該視差バリア14の右上の角から正側電位VPを供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる配線状パターンが設けられている。言い換えれば、視差バリア14は、上辺から延びる配線状パターンを二つ有している。従って、視差バリア14において、正側電位VPの供給点は、実質的に視差バリア14の右上の角と左上の角になり、負側電位VNの供給点は、視差バリア14の右下の角と左下の角になる。更に、本実施の形態では、視差バリア14の上辺と下辺に、額縁領域開口14aの無い領域の幅を広くした低抵抗部を設けている。それにより、視差バリア14の上辺全体および下辺全体の電位がそれぞれ均一になる。また、視差バリア14の開口14aを均一な市松状に配置し、視差バリア14の対角間で、視差バリア14内の各経路での抵抗差を比較的小さくしている。また、上辺の両端から延びる2つの配線状パターンは、抵抗値が等しいことが好ましい。そうすることにより、2つの配線状パターンにおける電圧降下が等しくなり、上辺の両端の電位が等しくなるので、視差バリア14を流れる電流が更に均一化される。本実施の形態においては、電流が流れる方向が異なるものの、実施の形態6,7と同様の効果が得られる。すなわち、視差バリア14の上辺側から下辺側へ流れる電流が均一化され、液晶パネル上で温度ムラが生じることを防止でき、画質の均一な表示を得ることができる。<実施の形態9>本実施の形態では、実施の形態7と同様に、ヒータ電源供給端子33の位置がTFTアレイ基板11の1辺下辺に制限された例を示す。図13は、実施の形態9に係る液晶表示装置の表示パネルの平面図である。正側電位VPを供給する導電テープ31が視差バリア14の左下の角に設けられ、負側電位VNを供給する導電テープ31が視差バリア14の右下の角に設けられている。視差バリア14の左端部分には、視差バリア14の左上の角および左下の角の2点のそれぞれから、正側電位VPを供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる2本の配線状パターンが設けられており、正側電位VPの供給点が、実質的にその2点になるように構成されている。これら2本の配線状パターンは、抵抗値が等しくなるように長さおよび幅が設定されており、それにより上記2点の電位は等しくなる。視差バリア14の右端部分も同様に、視差バリア14の右上の角および右下の角の2点のそれぞれから、負側電位VNを供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる2本の配線状パターンが設けられており、負側電位VNの供給点が、実質的にその2点になるように構成されている。これら2本の配線状パターンも、抵抗値が等しくなるように長さおよび幅が設定されており、それにより上記2点の電位は等しくなる。本実施の形態によれば、実質的に等電位の電位供給点等電位点が、対向する二辺それぞれの両端に設けられるため、実施の形態7よりも更に視差バリア14に流れる電流を均一にすることができる。<実施の形態10>実施の形態10では、視差バリア14の対向する二辺のそれぞれに、等電位となる点を3箇所以上設けることにより、視差バリア14を流れる電流の均一化を図ることができる、視差バリア14のパターンを提案する。図14は、実施の形態10に係る液晶表示装置の表示パネルの平面図である。本実施の形態では、正側電位VPを供給する導電テープ31が視差バリア14の左下の角に設けられ、負側電位VNを供給する導電テープ31が視差バリア14の右上の角に設けられている。視差バリア14の左端部分には、視差バリア14の左上の角、左辺の中央、左下の角の3点のそれぞれから、正側電位VPを供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる3本の配線状パターンが設けられており、正側電位VPの供給点が、実質的にその3点になるように構成されている。これら3本の配線状パターンは、抵抗値が等しくなるように長さおよび幅が設定されており、それにより上記3点の電位は等しくなる。視差バリア14の右端部分も同様に、視差バリア14の右上の角、右辺の中央、右下の角の3点のそれぞれから、負側電位VNを供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる3本の配線状パターンが設けられており、負側電位VNの供給点が、実質的にその3点になるように構成されている。これら3本の配線状パターンは、抵抗値が等しくなるように長さおよび幅が設定されており、それにより上記3点の電位は等しくなる。本実施の形態によれば、実質的に等電位の電位供給点等電位点が、対向する二辺のそれぞれに3箇所設けられるため、視差バリア14に流れる電流を均一にすることができる。また各辺に設ける等電位点は4箇所以上でもよく、その数が多いほど電流の均一化の効果は高くなるが、視差バリア14に設ける配線状パターンが多く必要になる点に留意すべきである。<実施の形態11>実施の形態9では、視差バリア14の一つの辺左辺または右辺に設けられる2つの配線状パターンの抵抗値が互いに等しくなるように、それらの長さおよび幅を調整し、それによって視差バリア14の一つの辺の両端が等電位になるようにした。実施の形態11では、逆に、配線状パターンそれぞれの抵抗値の違いを考慮して、視差バリア14に異なる電位を供給する複数の電位供給点導電テープ31またはトランスファー材17を設ける。図15は、実施の形態11に係る液晶表示装置の表示パネルの平面図である。実施の形態9と同様に、ヒータ電源供給端子33の位置がTFTアレイ基板11の1辺下辺のみに設けられている。但し、TFTアレイ基板11の左下の角には、互いに異なる正側電位VP1,VP2が供給される2つのヒータ電源供給端子33が配設され、TFTアレイ基板11の右下の角には、互いに異なる負側電位VN1,VN2が供給される2つのヒータ電源供給端子33が配設される。視差バリア14の左端部分には、視差バリア14の左上の角から、正側電位VP1を供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる配線状パターンが設けられている。一方、正側電位VP2を供給する導電テープ31は、配線状パターンを介さずに、視差バリア14の左下の角に貼り付けられる。視差バリア14の右端部分には、視差バリア14の右上の角から、負側電位VN1を供給する導電テープ31の貼り付け位置まで延びる配線状パターンが設けられている。一方、負側電位VN2を供給する導電テープ31は、配線状パターンを介さずに、視差バリア14の右下の角に貼り付けられる。ここで、正側電位VP2は、正側電位VP1が供給される配線状パターンでの電圧降下を考慮して、正側電位VP1よりも低い電位に設定されている。それにより、視差バリア14の左辺の両端の電位は互いに等しくなる両端とも正側電位VP2になる。同様に、負側電位VN2は、負側電位VN1が供給される配線状パターンでの電圧降下を考慮して、負側電位VN1よりも高い電位に設定されている。それにより、視差バリア14の右辺の両端の電位は互いに等しくなる両端とも負側電位VN2になる。本実施の形態では、視差バリア14上の電位分布は実施の形態9と同様になる。よって実施の形態9と同様の効果が得られる。<実施の形態12>図16~図19は、実施の形態12に係る液晶表示装置の表示パネルの構成を示す図である。図16は当該表示パネルの平面図、図17、図18および図19は、それぞれ図16に示す領域C,D,Eの部分の拡大図である。本実施の形態では、視差バリア14の開口14aは、マトリクス状に配設されている。領域C,D,Eは、それぞれ縦に並ぶ2つの開口14a間の領域に対応しているが、領域Cは、視差バリア14の上辺に近く、領域Dは、視差バリア14の中央部であり、領域Eは、視差バリア14の下辺に近い。なお、縦に並ぶ2つの開口14a間の領域の下背面側には、ブラックマトリクス13の遮光膜が配設されているものとする。また、正側電位VPを供給する導電テープ31が視差バリア14の左下の角に設けられ、負側電位VNを供給する導電テープ31が視差バリア14の右下の角に設けられている。つまり、正側電位VPの供給点は視差バリア14の左下の角、負側電位VNの供給点は視差バリア14の右下の角である。仮に、視差バリア14の抵抗成分の分布が均一である場合、電流は抵抗値が小さくなる経路に流れやすいので、正側電位VPの供給点と負側電位VNの供給点を結ぶ直線経路、すなわち視差バリア14の下辺の近傍を流れ、上辺に近い領域には殆ど流れない。そのため、ヒータとしての視差バリア14では、上辺に近い領域と下辺に近い領域とで温度差が生じる。そこで、本実施の形態では、電流が視差バリア14の全体を流れるように、視差バリア14の形状を、正側電位VPの供給点と負側電位VNの供給点を結ぶ直線から離れるほど抵抗成分が小さくなるようなパターンにする。図17~図19に示すように、縦に並ぶ2つの開口14aの間隔は、視差バリア14の上辺に近いほど広く、下辺に近いほど狭くなっている。つまり、正側電位VPの供給点と負側電位VNの供給点を結ぶ直線に近い位置では、視差バリア14における開口14aの間の部分が細線化されている。さらに、視差バリア14の中央部や下辺に近い部分では、開口14a間のパターンをクランク形状にしている。このように、視差バリア14では、下辺に近い部分が高抵抗化されている。図16においては、正側電位VPの供給点と負側電位VNの供給点が、視差バリア14の下辺にしか設けられていないが、視差バリア14は下辺に近いほど抵抗値が高いので、その上辺に近い領域にも適度な電流が流れる。従って、ヒータとしての視差バリア14面内での温度分布が均一化される。それにより、液晶パネル上で温度ムラが生じることを防止でき、画質の均一な表示を得ることができる。また上記したように、縦に並ぶ2つの開口14a間の領域の下背面側には、ブラックマトリクス13により遮光された領域であるため、視差バリア14の開口14a間のパターンを図18や図19のように変更しても、液晶パネルの画質には影響しない。以上の各実施の形態においては、視差バリア14を有する液晶表示装置の例として、異なる観察者に対して異なる画像を表示する2画面LCDを想定して、視差バリア14とブラックマトリクス13とのギャップ層が薄い構成を示した。特に車載の2画面LCDでは、屋内用のものよりも低温環境下での使用が想定されるため、本発明の適用は特に有効である。但し、本発明の適用は、異なる観察者に対して異なる画像を表示する2画面LCDに限られず、立体LCDを含む広義の2画面LCDに対しても適用できる。つまり、本発明は、視差バリアを有する液晶表示装置に広く適用可能であり、上記と同様の効果が得られる。なお、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態を自由に組み合わせたり、各実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。"