対向配置された一対の基板およびその間に挟持された液晶を含む表示パネルと、前記表示パネルの表示領域において、前記一対の基板のうちの一方の基板に設けられ、他方の基板に当接するメインスペーサと、前記表示パネルの前面側に樹脂層を介して貼り付けられた前面パネルとを備え、前記表示領域の面積に対する、前記メインスペーサが前記他方の基板に当接する面積の総和の割合は、0.02以下であることを特徴とする液晶表示装置。対向配置された一対の基板およびその間に挟持された液晶を含む表示パネルと、前記表示パネルの表示領域において、前記一対の基板のうちの一方の基板に設けられ、他方の基板に当接するメインスペーサと、前記表示パネルの前面側に樹脂層を介して貼り付けられた前面パネルとを備える液晶表示装置であって、通常温度における前記メインスペーサの圧縮変形量は、当該液晶表示装置の使用温度範囲の上限温度における前記液晶および前記樹脂層の熱膨張の影響による前記一対の基板間の距離の増加量よりも大きいことを特徴とする液晶表示装置。前記表示パネルの表示領域において前記一方の基板に設けられ、前記メインスペーサよりも高さが低く、前記他方の基板に当接しないサブスペーサをさらに備える請求項1または請求項2記載の液晶表示装置。前記液晶は、前記表示パネルの周辺部に形成された周辺シールによって前記一対の基板間に封止されており、前記樹脂層は、前記表示パネルの前面側において、前記周辺シールが形成された位置の上方にまで達している請求項1から請求項3のいずれか一項記載の液晶表示装置。当該液晶表示装置の使用温度範囲の上限温度において、前記周辺シールまたは前記周辺シール内に含まれるギャップ材における前記表示パネルの厚さ方向の熱膨張量が、前記液晶における前記表示パネルの厚さ方向の熱膨張量と同等である請求項4記載の液晶表示装置。対向配置された一対の基板およびその間に挟持された液晶を含む表示パネルと、前記表示パネルの前面側に配設され、前記表示パネルの表示領域に対応する開口を有するフロントフレームと、前記フロントフレームの前面側に設けられ、且つ、前記フロントフレームの開口内に配設された樹脂層を介して前記表示パネルに貼り付けられた前面パネルとを備える液晶表示装置であって、前記フロントフレームの厚みをLf、前記樹脂層の厚みをLsとすると、当該液晶表示装置の使用温度範囲における上限温度において、Lf≧Lsであることを特徴とする液晶表示装置。対向配置された一対の基板およびその間に挟持された液晶を含む表示パネルと、前記表示パネルの前面側に配設され、前記表示パネルの表示領域に対応する開口を有するフロントフレームと、前記フロントフレームの前面側に設けられ、且つ、前記フロントフレームの開口内に配設された樹脂層を介して前記表示パネルに貼り付けられた前面パネルとを備える液晶表示装置であって、当該液晶表示装置の温度が通常温度から上昇する場合における、前記フロントフレームの厚みの熱膨張量をΔLf、前記樹脂層の厚みの熱膨張量をΔLsとすると、ΔLf≧ΔLsであることを特徴とする液晶表示装置。前記表示パネルは、横方向電界方式によって前記液晶を駆動するものである請求項1から請求項7のいずれか一項記載の液晶表示装置。前面パネルは、ガラス製または樹脂製の保護板、或いはタッチパネルである請求項1から請求項8のいずれか一項記載の液晶表示装置。表示パネル液晶パネルの前面に、樹脂層を介して保護板やタッチパネルなどの前面パネルが貼り付けられた構造を有する液晶表示装置は、高温環境下において液晶パネルの周辺部に表示ムラが発生しやすいという問題を有していた。この表示ムラは、液晶および樹脂層の熱膨張に起因して液晶パネルと樹脂層との間で応力が作用し合い、液晶パネルが不均一に変形することによって生じる。特に、膨張した液晶は液晶パネルの周辺部へと流動しやすく、液晶パネルの周辺部では液晶の量が増すため、その部分のセルギャップ液晶層の厚さが異常となる。液晶パネルの周辺部に表示ムラが発生しやすいのはこのためである。本発明は以上のような課題を解決するためになされたものであり、液晶パネルの前面に樹脂層を介して前面パネルが配設されて成る液晶表示装置において、高温環境下においても、表示ムラの発生を抑制して均一な画質を得ることを目的とする。本発明の第1の局面に係る液晶表示装置は、対向配置された一対の基板およびその間に挟持された液晶を含む表示パネルと、前記表示パネルの表示領域において、前記一対の基板のうちの一方の基板に設けられ、他方の基板に当接するメインスペーサと、前記表示パネルの前面側に樹脂層を介して貼り付けられた前面パネルとを備え、前記表示領域の面積に対する、前記メインスペーサが前記他方の基板に当接する面積の総和の割合は、0.02以下であるものである。本発明の第2の局面に係る液晶表示装置は、対向配置された一対の基板およびその間に挟持された液晶を含む表示パネルと、前記表示パネルの表示領域において、前記一対の基板のうちの一方の基板に設けられ、他方の基板に当接するメインスペーサと、前記表示パネルの前面側に樹脂層を介して貼り付けられた前面パネルとを備える液晶表示装置であって、通常温度における前記メインスペーサの圧縮変形量は、当該液晶表示装置の使用温度範囲の上限温度における前記液晶および前記樹脂層の熱膨張の影響による前記一対の基板間の距離の増加量よりも大きいものである。本発明の第3の局面に係る液晶表示装置は、対向配置された一対の基板およびその間に挟持された液晶を含む表示パネルと、前記表示パネルの前面側に配設され、前記表示パネルの表示領域に対応する開口を有するフロントフレームと、前記フロントフレームの前面側に設けられ、且つ、前記フロントフレームの開口内に配設された樹脂層を介して前記表示パネルに貼り付けられた前面パネルとを備える液晶表示装置であって、前記フロントフレームの厚みをLf、前記樹脂層の厚みをLsとすると、当該液晶表示装置の使用温度範囲における上限温度において、Lf≧Lsであるものである。本発明の第4の局面に係る液晶表示装置は、対向配置された一対の基板およびその間に挟持された液晶を含む表示パネルと、前記表示パネルの前面側に配設され、前記表示パネルの表示領域に対応する開口を有するフロントフレームと、前記フロントフレームの前面側に設けられ、且つ、前記フロントフレームの開口内に配設された樹脂層を介して前記表示パネルに貼り付けられた前面パネルとを備える液晶表示装置であって、当該液晶表示装置の温度が通常温度から上昇する場合における、前記フロントフレームの厚みの熱膨張量をΔLf、前記樹脂層の厚みの熱膨張量をΔLsとすると、ΔLf≧ΔLsであるものである。本発明によれば、表示パネルの前面側に樹脂層を介して保護板やタッチパネルといった前面パネルを貼り付けた構造を有する液晶表示装置において、高温下で液晶および樹脂層が膨張しても、液晶が液晶パネルの特定の箇所周辺部や中央部に集まることを抑制できる。それにより液晶パネルの一対の基板間の距離セルギャップを均一に保つことができるので、表示ムラの発生が抑えられ、均一な表示を得ることができる。<実施の形態1>図1は、本発明の実施の形態1に係る液晶表示装置の主要部の構成を示す図である。図1のように、当該液晶表示装置の表示パネル液晶パネルは、薄膜トランジスタTFTアレイ基板1と、その前面表示面側に対向配置されたカラーフィルタCF基板2との間に、液晶3が挟持された構造を有している。図示は省略するが、TFTアレイ基板1は、ガラスなどの透明基板上に、各画素の画素電極、各画素電極に画像信号を供給するためのTFT、各TFTのゲート電極に駆動信号を供給するためのゲート配線走査信号線、TFTのソース電極に画像信号を供給するソース配線画像信号線などが配設されて成っている。また、CF基板2は、ガラスや樹脂等の透明基板における背面側の面TFTアレイ基板1との対向面に、画素間を遮光する遮光膜であるブラックマトリクスや、各画素の色を規定するカラーフィルタなどが配設されて成っている。TFTアレイ基板1とCF基板2とは、液晶パネルの周辺部に塗布形成された周辺シール4を介して貼り合わせられており、その周辺シール4で囲まれた領域内に液晶3が封止されている。また、液晶パネルにおける表示領域には、TFTアレイ基板1とCF基板2との間の距離液晶3の厚みであるセルギャップGを規定する柱状のメインスペーサ5aが配設される。また、本実施の形態の液晶パネルには、メインスペーサ5aに加えて、メインスペーサ5aよりも高さが低い柱状のサブスペーサ5bが設けられている。サブスペーサ5bは、液晶パネルに対して局所的に大きな圧力が加わったときに、CF基板2とTFTアレイ基板1とが接触して表示セルが破損することを防止するためのものである。なお、メインスペーサ5aおよびサブスペーサ5bは、TFTアレイ基板1およびCF基板2のどちら側に形成してもよいが、本実施の形態ではCF基板2側に形成されるものとする。液晶パネルの前面側には、当該液晶パネルの表示領域に対応する開口を有する額縁状のフロントフレーム6が取り付けられる。またフロントフレーム6の前面側には、保護板やタッチパネル等の前面パネル8が、液晶パネルの表示面を覆うように貼り付けられる。前面パネル8と液晶パネルCF基板2との間、すなわちフロントフレーム6の開口内には、その部分に空気層が形成されることを防止するため、注入樹脂や光透過性粘着シート等の樹脂層7が配設される。図1のように前面パネル8が樹脂層7を介して貼り付けられた液晶パネルを有する液晶表示装置は、高温環境下において液晶パネルの周辺部に表示ムラが発生しやすく、画質の均一性を維持することができなくなる問題を有していた。この問題は、主に液晶3および樹脂層7の熱膨張に起因する。この問題について図2を用いて説明する。液晶表示装置の温度が上昇して液晶3が膨張すると、液晶3がCF基板2を押し上げようとする。しかし、CF基板2上の樹脂層7が膨張することにより、液晶パネルの中央部では樹脂層7からCF基板2を押し下げる力が働くので、体積が増えた液晶3は、樹脂層7から加わる力が弱い液晶パネルの周辺部へと集まる。その結果、液晶パネルの周辺部において、セルギャップGが大きくなる。メインスペーサ5aは、通常温度ではTFTアレイ基板1に圧接しているが、液晶3および樹脂層7の熱膨張の影響によりセルギャップGが大きくなった部分では、やがてメインスペーサ5aの圧縮変形量がゼロに達する。そうなると、下方向重力方向に液晶3が落ち始めて、特に液晶パネルの下辺部でセルギャップGが大きくなる。このセルギャップGの異常に大きくなった部分が表示ムラとして視認されるようになり、画質の均一性が損なわれる。本実施の形態では、液晶3および樹脂層7の膨張によるセルギャップGの変化を考慮して、メインスペーサ5aの圧縮変形量を規定する。図3は、CF基板2単独の初期状態TFTアレイ基板1と貼り合わせる前における、メインスペーサ5aおよびサブスペーサ5bを示しており、図4はCF基板2をTFTアレイ基板1と貼り合わせて液晶パネルを形成した状態における、メインスペーサ5aおよびサブスペーサ5bを示している。図3の如く、メインスペーサ5aの高さLaは、サブスペーサ5bの高さLbよりも高い。TFTアレイ基板1とCF基板2とが貼り合わせられると、メインスペーサ5aはTFTアレイ基板1に圧接し、図4の如く、高さ方向に所定量圧縮変形量ΔLaだけ圧縮される。サブスペーサ5bは、液晶パネルに大きな圧力が加わったときにはじめてTFTアレイ基板1に当接するように、通常状態ではTFTアレイ基板1に当接しない高さで形成される。つまり、メインスペーサ5aの高さLaとサブスペーサ5bの高さLbとの差Dは、圧縮変形量ΔLaよりも大きく設定される。本実施の形態では、メインスペーサ5aの初期状態長さがLaの状態からの圧縮変形量ΔLaは、i液晶3の熱膨張によるセルギャップGの変化量と、ii樹脂層7の熱膨張の影響によるセルギャップGの変化量とを考慮して決定する。具体的には、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaを、液晶3の熱膨張によるセルギャップGの増加量と、樹脂層7の膨張量の影響によるセルギャップGの増加量との和以上にする。つまり周囲温度が所定の高温液晶表示装置の使用温度範囲の上限温度になり、液晶3と樹脂層7の熱膨張に起因して、液晶パネルにセルギャップGが大きくなった部分特に液晶パネルの周辺部が生じても、その部分でメインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaがゼロにならない程度に、通常温度におけるメインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaを大きく設定しておく。ただし、通常状態でサブスペーサ5bがTFTアレイ基板1に接触しないように、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaは、メインスペーサ5aの高さLaとサブスペーサ5bの高さLbとの差Dよりも小さくする。本発明者は、液晶表示装置を所定の高温液晶表示装置の使用温度範囲の上限温度;例えば80°C下に置き、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaと表示ムラの程度との関係を検証する実験を行った。図5は、その実験結果を示すグラフである。図5のグラフの横軸はメインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaであり、縦軸は表示ムラの濃淡を5段階で評価した値であり、数値が大きいほど表示ムラが濃いことを表している5は非常に濃い、1は全く見えない。当該実験は、前面パネル8および樹脂層7を有する液晶表示装置と、それらを有さない液晶表示装置に対して行われた。また、当該実験においては、所定の高温を80°Cとし、液晶パネルとしては横電界方式のものを用いた。また、実験で用いた液晶パネルにおいて、液晶3の熱膨張係数は7.46×101/Kであり、通常温度でのセルギャップGは3.5μmである。この場合、80°C環境では、前面パネル8および樹脂層7を有さない液晶パネルでのセルギャップGの増加量は0.15μmである。図5に示すように、前面パネル8および樹脂層7を有さない液晶表示装置では、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaが0.15μm未満のときに表示ムラが視認されたが、圧縮変形量ΔLaが0.15μm以上のときは視認されなかった。一方、前面パネル8および樹脂層7を有する液晶表示装置では、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaが0.2μm以上のとき表示ムラは視認されなかった。つまり前面パネル8および樹脂層7を備える場合、それらを備えない場合に比べ、表示ムラの発生を抑えるためにはメインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaを0.05μm大きくする必要がある。このことは、樹脂層7の熱膨張の影響によるセルギャップGの増加量が0.05μmあったことを意味する。以上より、液晶3および樹脂層7の熱膨張に起因する表示ムラを抑えるためには、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaを、液晶3の熱膨張によるセルギャップGの増加量0.15μmと、樹脂層7の熱膨張の影響によるセルギャップGの増加量0.05μmとの和0.2μm以上にすることが有効であることが分かる。但し、メインスペーサ5aを大きくすると、液晶パネル内が負圧になり、特に黒表示時において、残留応力が原因と考えられる表示ムラが発生することが確認された。この表示ムラは、IPSInPlaneSwitchingモード、FFSFringeFieldSwitchingモードなどの横方向電界TFTアレイ基板1に水平な向きの電界を用いて液晶を駆動する方式の液晶表示装置で顕著に現れる傾向にある。以下、この液晶表示装置内の残留応力に起因する表示ムラを応力ムラと称す。応力ムラは、液晶パネルに残留した応力に起因して、ガラスが光弾性効果による位相差を発生することで生じると考える。その場合、液晶パネルに設けられる2枚の偏光板がクロスニコルに配置されていても光抜けが生じるため、残留応力の分布に応じた表示ムラ応力ムラが現れる。本実施の形態の液晶表示装置に応力ムラが現れたのは、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaを大きくしたことにより、メインスペーサ5aの圧縮応力が増し、残留応力が大きくなったためと考えられる。そこで本発明者は、メインスペーサ5aの圧縮圧力を小さくするために、メインスペーサ5aの面積占有率液晶パネルの表示領域の面積に対する、メインスペーサ5aとTFTアレイ基板1との接触面積の割合を減らすことを検討し、メインスペーサ5aの面積占有率と応力ムラの程度との関係を検証する実験を行った。図6は、その実験結果を示すグラフである。図6のグラフの横軸はメインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaであり、縦軸は応力ムラの濃淡を5段階で評価した値であり、数値が大きいほど表示ムラが濃いことを表している5は非常に濃い、1は全く見えない。この実験では、メインスペーサ5aの面積占有率メインスペーサ密度が0.01~0.06の各液晶表示装置について、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaを変えたときの応力ムラの濃淡の変化を観察した。当該実験で用いた液晶表示装置では、初期状態CF基板2をTFTアレイ基板1に貼り合わせていない状態でのメインスペーサ5aの高さLaとサブスペーサ5bの高さLbとの差Dは0.5μmである。実験の結果、図6に示すように、メインスペーサ5aの面積占有率が0.02以下とした場合には、メインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaを大きくしても応力ムラが発生しないことが分かった。従って、本実施の形態においては、応力ムラの発生が抑えるために、メインスペーサ5aの面積占有率を0.02以下とすることが好ましい。<実施の形態2>図7は、実施の形態2に係る液晶表示装置の構成を示す図である。本実施の形態では、前面パネル8と液晶パネルの間の樹脂層7が、液晶パネルの周辺シール4の上方にまで達する構成となっている。その他の構成は、実施の形態1と同様であるので、ここでの説明は省略する。本実施の形態では、液晶3が充填された領域の全てが樹脂層7で覆われるので、樹脂層7が熱膨張したときに樹脂層7がCF基板2を押し下げる力は、液晶3の全体にほぼ均等にかかるようになる。従って、液晶3が液晶パネルの周辺部に集まることが防止される。その結果、液晶パネルの周辺部のセルギャップGが特に大きくなることが防止でき、その部分に表示ムラが生じることが抑制される。よって、実施の形態1よりもさらに表示ムラの発生を抑制できる。なお、図7では、周辺シール4の上方の樹脂層7の端部が、周辺シール4の内側端部と重なる位置になる構成を示しているが、上記の効果は、少なくとも樹脂層7が周辺シール4の上方にまで達し、液晶3が充填された領域の全てが樹脂層7で覆われていれば得られる。従って、樹脂層7が周辺シール4の内側端部よりも更に外方向へ延在し、周辺シール4に樹脂層7の一部或いは全てが重なる構成であってもよく、その場合も同様の効果が得られる。[第1の変形例]実施の形態1で図2を用いて説明したように、液晶3は重力方向へと流動しやすく、特に下辺部でセルギャップGが大きくなりやすい。そのため、実施の形態2に係る液晶表示装置では、少なくとも重力方向において樹脂層7が周辺シール4の上方にまで達していれば、液晶パネルの周辺部でセルギャップGが大きくなることを抑制できる。よって図8のように、樹脂層7における重力方向とは逆側上側の端部は、周辺シール4の上方にまで達しないように構成してもよい。この場合、液晶パネルの上辺部分へ液晶3が流動しやすくなるが、セルギャップGが大きくなってメインスペーサ5aの圧縮変形量ΔLaがゼロに近くなると、液晶3は重力に従って下へ移動するため、セルギャップGはそれ以上には大きくならない。[第2の変形例]実施の形態2では、周辺シール4あるいは周辺シール4内に混在させるギャップ材スペーサとして、液晶3よりも熱膨張率の高いものを用いるとよい。具体的には、液晶表示装置の使用温度範囲の全体、或いは、少なくとも使用温度範囲の上限温度付近例えば80度において、周辺シール4における液晶表示装置の厚さ方向の熱膨張量が、液晶3における同方向の熱膨張量と同等になることが好ましい。上で説明したように、図7の液晶表示装置では、高温環境下に置かれたとき、樹脂層7の熱膨張による力が液晶3の全体にほぼ均一にかかる。このとき、周辺シール4の膨張量が液晶3の膨張量よりも小さければ、周辺シール4の近傍におけるセルギャップGの増加が抑えられ、図2とは逆に、液晶3は液晶パネルの中央部に集まりやすくなる。その結果、液晶パネルの中央部のセルギャップGが特に大きくなり、その部分に表示ムラが現れることが考えられる。本変形例によれば、周辺シール4が液晶3と同程度に膨張することにより、液晶パネルの全体で液晶3が均一に膨張する。そのため、液晶3が液晶パネルの中央部のセルギャップGが特に大きくなることを防止でき、表示ムラの発生をさらに抑制できる。<実施の形態3>図9は、実施の形態3に係る液晶表示装置の構成を示す図である。本実施の形態では、液晶表示装置の前面側におけるフロントフレーム6の厚みLfと樹脂層7の厚みLsとの関係が、液晶表示装置の使用温度範囲の全体、或いは、液晶表示装置の使用温度範囲における上限温度付近例えば80度において、Lf≧Lsとなるように、それらの厚みの設定並びに材料の選択を行ったものである。本実施の形態によれば、少なくとも液晶表示装置の使用温度範囲の上限温度付近において、樹脂層7が熱膨張しても、樹脂層7から液晶パネルへ圧力が加わることが防止される。従って、液晶3は均一に膨張するようになり、液晶パネルの周辺部のセルギャップGが特に大きくなってその部分に表示ムラを発生させることを防止できる。<実施の形態4>図10は、実施の形態4に係る液晶表示装置の構成を示す図である。本実施の形態では、液晶表示装置の温度が常温から上昇したとき、液晶表示装置の前面側におけるフロントフレーム6の厚み方向の熱膨張量ΔLfと樹脂層7の厚み方向の熱膨張量ΔLsとの関係が、ΔLf≧ΔLsとなるように、それらの厚みの設定並びに材料の選択を行ったものである。これらΔLfおよびΔLsは、フロントフレーム6または樹脂層7の線膨張係数材料固有の物性値と厚みと温度差の積線膨張係数×厚み×温度差により求められる。本実施の形態によれば、樹脂層7の厚みがもともと大きく、常温状態でも樹脂層7から液晶3へ圧力が加わるような場合でも、温度が上昇するとフロントフレーム6が樹脂層7以上に熱膨張するため、その圧力は小さくなる。よって、高温環境下液晶表示装置の使用温度範囲の上限温度付近において、熱膨張した樹脂層7から液晶パネルへ加わる圧力が抑えられる。従って、液晶3は均一に膨張するようになり、液晶パネルの周辺部のセルギャップGが特に大きくなってその部分に表示ムラを発生させることを防止できる。<実施の形態5>以上の各実施の形態では、TFTアレイ基板1とCF基板2との間に、メインスペーサ5aに加えて、局所的に大きな圧力から表示セルを保護するためのサブスペーサ5bを設ける構成デュアルスペーサ構造とした。しかし、本発明に係る液晶表示装置は、前面側に前面パネル8を備えるため、液晶表示装置の前面に指やペン型のポインタなどが当接しても、液晶パネルに局所的な圧力が加わることが緩和されるので、図11に示すように、サブスペーサ5bは省略してもよい。それにより、液晶表示装置の製造コストを削減することができる。但し、応力ムラの発生を防止するために、メインスペーサ5aの面積占有率は、実施の形態1と同様に、0.02以下に保つことが好ましい。なお、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態を自由に組み合わせたり、各実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。