"光ファイバを伝送媒体とする光ネットワークを構成するための光ネットワーク装置であって、上記光ファイバに接続されるインタフェース部と、上記インタフェース部の入出力光信号に対して接続切替を行なうことにより、通信路を設定するスイッチ部と、上記光信号の特性を計測する光信号計測器と、通信路確立制御プロトコルに従って送信された通信路を確立するための制御メッセージに基づいて上記スイッチ部の動作を制御する制御部と、を備え、上記インタフェースは上記光信号計測器で測定した計測値を前記通信経路制御プロトコルの制御メッセージを用いて他の光ネットワーク装置に送信することを特徴とする光ネットワーク装置。請求項1記載の光ネットワーク装置において、上記通信路の起点に配置された上記光ネットワーク装置は、収集した上記計測値に基づいて、上記通信路確立プロトコルを用いて送信する制御メッセージにより他の光ネットワーク装置のパラメータを制御する指示を送信することを特徴とする光ネットワーク装置。請求項1記載の光ネットワーク装置において、上記通信路の起点に配置された光ネットワーク装置は、上記通信経路確立プロトコルを用いて送信する制御メッセージによって、上記光ネットワーク装置の光信号再生器が制御可能なパラメータの種別AND/OR範囲を収集することを特徴とする光ネットワーク装置。請求項1記載の光ネットワーク装置において、制御パラメータを変えることによって上記光信号の特性を補償する光信号再生器を具備し、上記制御パラメータが上記通信路確立制御プロトコルを用いて上記光信号再生器に設定されることを特徴とする光ネットワーク装置。請求項1記載の光ネットワーク装置において、上記他の光ネットワーク装置に送信された上記計測値に基づいて上記制御パラメータの値が決定されることを特徴とする光ネットワーク装置。請求項1記載の光ネットワーク装置において、設定された通信路の下流の光ネットワーク装置は、光信号計測再生関連情報を通信路確立プロトコルで上流の光ネットワーク装置に向けて送信し、上記上流の光ネットワーク装置は、通信路上の光ネットワーク装置で累積的に追加された光信号計測再生関連情報を受信することを特徴とする光ネットワーク装置。請求項6記載の光ネットワーク装置において、上記光信号計測再生関連情報は、設定された通信路上での、光信号計測器の計測点と光信号再生器とインタフェース部とのそれぞれの識別子と、通信路上における順序関係と、光信号計測器の計測値と、補償値の変更要否を判断するための条件を示す制御要否判断閾値と、計測結果が本来取るべき最適値である目標値と、光信号最盛期の設定可能範囲と現在の設定値とを組にした情報とを表していることを特徴とする光ネットワーク装置。請求項6記載の光ネットワーク装置において、上記上流の光ネットワーク装置は、上記受信した光信号計測再生関連情報に含まれる制御要否判断閾値を超えている計測値が含まれている場合、上記制御要否判断閾値を超えている計測値を補償可能な光信号再生器を備えているかを判定し、備えている場合は制御パラメータを決定し、光信号計測再生関連情報を生成し、自装置の設定を変更することを特徴とする光ネットワーク装置。請求項8記載の光ネットワーク装置において、上記上流の光ネットワーク装置は、光信号計測再生関連情報に基づいて自装置の設定を変更した際、下流の光ネットワーク装置の設定変更が必要な場合は通信路確立プロトコルによって光信号計測再生関連情報を上記下流の光ネットワーク装置に送信することを特徴とする光ネットワーク装置。少なくとも第1の光ネットワーク装置及び第2の光ネットワーク装置をネットワーク内に備える光ネットワークシステムであって、上記各光ネットワーク装置は、光ファイバを伝送媒体とする光ネットワークを構成し、上記第1の光ネットワーク装置は、上記光ファイバに接続されるインタフェース部と、上記インタフェース部の入出力光信号に対して接続切替を行なうことにより、通信路を設定するスイッチ部と、上記光信号の特性を計測する光信号計測器と、通信路確立制御プロトコルに従って送信された通信路を確立するための制御メッセージに基づいて上記スイッチ部の動作を制御する制御部と、を備え、上記インタフェースは上記光信号計測器で測定した計測値前記通信経路制御プロトコルの制御メッセージを用いて上記第2の光ネットワークに送信することを特徴とする光ネットワークシステム。請求項10記載の光ネットワークシステムにおいて、設定された上記通信路の下流の光ネットワーク装置は、光信号計測再生関連情報を通信路確立プロトコルで上流の光ネットワーク装置に向けて送信し、上記上流の光ネットワーク装置は、通信路上の光ネットワーク装置で累積的に追加された光信号計測再生関連情報を受信することを特徴とする光ネットワークシステム。請求項11記載の光ネットワークシステムにおいて、上記光信号計測再生関連情報は、設定された通信路上での、光信号計測器の計測点と光信号再生器とインタフェース部とのそれぞれの識別子と、通信路上における順序関係と、光信号計測器の計測値と、補償値の変更要否を判断するための条件を示す制御要否判断閾値と、計測結果が本来取るべき最適値である目標値と、光信号最盛期の設定可能範囲と現在の設定値とを組にした情報とを表していることを特徴とする光ネットワークシステム。請求項12記載の光ネットワークシステムにおいて、上記上流の光ネットワーク装置は、上記受信した光信号計測再生関連情報に含まれる制御要否判断閾値を超えている計測値が含まれている場合、上記制御要否判断閾値を超えている計測値を補償可能な光信号再生器を備えているかを判定し、備えている場合は制御パラメータを決定し、光信号計測再生関連情報を生成し、自装置の設定を変更することを特徴とする光ネットワークシステム。請求項13記載の光ネットワークシステムにおいて、上記上流の光ネットワーク装置は、光信号計測再生関連情報に基づいて自装置の設定を変更した際、下流の光ネットワーク装置の設定変更が必要な場合は通信路確立プロトコルによって光信号計測再生関連情報を上記下流の光ネットワーク装置に送信することを特徴とする光ネットワークシステム。光通信路を構成する光ファイバや光アンプ、光分波器、光合波器、光スイッチなどのデバイスは、光学的な伝播特性が光波長に依存した振舞いを示し、且つ光パワーに対して非線形な振舞いを示す。これらの光デバイスを光信号が通過するにつれ、次第に信号が劣化し、結果的に通信データに伝送誤りが発生する。光学的な伝播特性は、S/N比、光伝播群遅延の分散、偏波分散、分散モード遅延、光パワー、Qファクタなどの指標で表現され、これらを一定値以内に保つことが、通信データを正しく伝送するために必要である。その為には劣化した光信号を補償する必要があり、その目的のために、分散補償器、光アンプ、光2RReshapingandReamplification型或いは光3R2RandRetiming型の光信号再生器Regeneratorなどが用いられる。従来の起点と終点を結ぶだけの光伝送システムは、ポイントツーポイントのデータ伝送を対象としており、伝送先や伝送経路を変更することはできない。データを所望の宛先に転送したり、その経路を変更するためには、電気的に転送方路を切り替える装置を別途組み合わせることが必要であった。方路を切り替える装置として、IPInternetProtocolルータやMPLSMultiProtocolLabelSwitchingスイッチ、ATMAsynchronousTransferModeスイッチ、TDMDXCTimeDivisionMultiplexingDigitalCrossConnect装置などが使われる。このような通信ネットワークにおいては、光伝送路の端点とその経路が固定されているため、補償器の設定は比較的容易であった。しかしながら、電気的手段によって方路を切り替える方法では、通信速度が大きくなるにつれて、装置が複雑となり高価になる。そのため、1個の光伝送路を複数の波長で構成し、それによって波長毎に個別に通信路が構成されるようにし、その上で光の波長単位で方路を切り替える、OXCOpticalCrossConnectやPXCPhotonicCrossConnect、OADMOpticalAddDropMultiplexerなどの光ネットワーク装置の開発が進められている。光ネットワーク装置を用いて光ネットワークを構成するには、光ネットワークにおいて光信号を中継する毎に、一旦電気信号に変換した上で信号を再生する、光-電気-光OEO変換を行なう方式と、電気信号に変換せず、光信号のまま光信号再生を行なう方式とがある。光-電気-光変換を行なわない光ネットワークは、全光ネットワークと呼ばれる。光-電気-光変換を行なう場合は、光伝送区間の端点とその経路は固定されているのに対し、光-電気-光変換を行なわない全光ネットワークにおいては、光伝送区間の端点やその経路、経路長が変化する。また、光ネットワークにおいて方路を設定する制御技術として、GMPLSGeneralizedMPLSやASONAutomaticSwitchedOpticalNetworkなどが採用されるようになってきている。これらを用いたネットワークでは、光信号が電気信号に変換されずに通過する経路やその距離は、通信路確立中であっても、トラフィックの最適化や、パス障害からの回復などにより動的に変化する。このように、光信号が電気信号に変換されずに通過する経路やその距離が動的に変化する場合に、変化した通信路毎に光伝播特性を補償することが課題となる。更に、複数の波長を用い、波長毎に光通路を構成するWDMWavelengthDivisionMultiplexを中継区間に用いた光ネットワークにおいては、同一光ファイバや光デバイスを通過する、複数の光通信路相互の偏差を考慮した補償が必要となる。例えば、光パワーを光アンプにより補償する場合において、同一の光アンプに入射する複数の波長間のレベルの偏差が大きくなると、レベルが低い波長に関してはS/N比信号対雑音比が劣化し、レベルが大きい波長に関しては歪が発生し、結果的に通信データ中に伝送誤りが生ずる。また、光ファイバや光アンプに歪が発生すると、歪に伴う非線形効果によって不要スペクトルが発生し、その影響で伝送誤りを生ずることもある。特許文献1及び特許文献2は、このような課題やその解決手段について言及していない。WDMを採用した光ネットワークにおいて、光ファイバを介して相互に接続される光ネットワーク装置は、一般に、光ファイバに接続されるインタフェース部、通信路を切り替えるスイッチ部、スイッチ部の動作を制御する制御部を含んで構成される。更に、インタフェース部は、光アンプや、分波器、合波器などの光デバイスを含んで構成される。このような光ネットワークで補償を行なう場合、一旦波長を分離して波長毎に補償器で補償を行なうことにより、同一の光デバイスに偏差を伴う複数の波長が入射することが回避される。しかし、一般に補償器は高価であり、通信路に配置される全ての光ネットワーク装置において波長毎の補償を行なうのではネットワーク全体のコストが上昇する。本発明の目的は、光ネットワークにおいて光信号特性の補償を行なう箇所を選択することを可能にする光ネットワーク装置及びそれを用いた光ネットワークを提供することにある。上記目的を達成するための本発明の光ネットワーク装置は、光ファイバに接続されるインタフェース部と、上記インタフェース部の入出力光信号に対して接続切替を行なうことにより、通信路を設定するスイッチ部と、上記光信号の特性を計測する光信号計測器と、上記通信路を確立するための制御メッセージを他の光ネットワーク装置とやり取りする通信路確立制御プロトコルを用いて上記スイッチ部の動作を制御する制御部とを具備して成り、上記光信号計測器によって得られた計測値が上記通信路確立制御プロトコルによって他の光ネットワーク装置との間で交換されることを特徴とする。計測値が光ネットワーク装置との間で交換されることにより、個々の光ネットワーク装置のそれぞれが独立して補償するのではなく、光ネットワークで確立された光パスの全体を見て補償を設定することが可能になり、光ネットワークにおいて補償を行なう箇所を選択することが可能になる。従って、コストに影響する光信号再生器の数を適切に定めることができ、光ネットワークを低コスト化することが可能になる。本発明によれば、複数の光ネットワーク装置によって構成される光ネットワークにおいて、光信号特性の補償を行なう光信号再生器を全ての光ネットワーク装置に具備するのではなく、光信号特性の補償を行なう光ネットワーク装置を選択することが可能になる。以下、本発明に係る光ネットワーク装置及びそれを用いた光ネットワークを図面に示した実施形態を参照して更に詳細に説明する。なお、本実施形態の説明に用いる各図において、同一物又は類似物に同一の符号を付すこととする。本実施形態では、通信路確立制御信号として、インターネットの国際組織であるIETFInternetEngineeringTaskForceが作成したプロトコルIETFRFC3473であるGMPLSGeneralizedMultiProtocolLabelSwitching拡張RSVPTEResourceReservationProtocolTrafficEngineeringを用いた場合を例に説明するが、本発明は、プロトコルIETFRFC3472であるCRLDPConstraintbasedRoutedLabelDistributionProtocolや、電気通信の国際標準化部門であるITUTInternationalTelecommunicationUnionTelecommunicationStandardizationSectorが制定したプロトコルITUTG7713Y1704であるASON等の他のプロトコルにも適用可能である。始めに、本実施形態の光ネットワーク装置を用いた光ネットワークの構成例を図1を用いて説明する。図1において、光ネットワークは、光ネットワーク装置~光ネットワーク装置が伝送媒体である光ファイバにより相互に接続されて構成される。光ネットワークにはインターネットにおける中継器となるルータ~ルータが接続されている。本実施形態は、6台の光ネットワーク装置と24本の光ファイバによって構成されているが、これらの台数及びトポロジは任意である。光ファイバは、例えば光ファイバと光ファイバの組のように、上り/下り方向が対で用いられる。光ネットワーク装置~光ネットワーク装置が制御情報転送ネットワークを介して相互にGMPLS拡張RSVPTEメッセージをやり取りすることにより、光波長パスが確立される。確立された光波長パスはルータ~ルータによって使用される。制御情報転送ネットワークは、制御情報転送装置及び制御情報転送装置により構成される。制御情報転送装置及び制御情報転送装置として、IPルータやLayer2スイッチなどの通信装置を用いることができる。本実施形態においては、制御情報転送ネットワークは2台の制御情報転送装置により構成されているが、その台数及びトポロジは任意である。なお、光ネットワーク装置~光ネットワーク装置には、それぞれを識別するための識別子が与えられており、その識別子は順に19216811~19216816である。光ネットワーク装置~光ネットワーク装置の構成を図2A及び図2Bを用いて説明する。光ネットワーク装置~光ネットワーク装置には、ルータ又は/及び他の光ネットワーク装置の間で光信号の送受信を行なうエッジスイッチタイプと、他の光ネットワーク装置のみの間で光信号の送受信を行なうコアスイッチタイプとがある。光ネットワーク装置,~はエッジスイッチタイプであり、光ネットワーク装置はコアスイッチタイプである。エッジスイッチタイプの光ネットワーク装置の構成例を図2Aに示す。図2Aにおいて、エッジスイッチタイプの光ネットワーク装置は、少なくとも1個のエッジインタフェース部1~mと、少なくとも1個のコアインタフェース部1~nと、スイッチ部と、制御部とを含んで構成される。光ファイバはインタフェース部,に接続され、スイッチ部がインタフェース部,の入出力光信号に対して交換接続切替を行なうことにより、通信路が設定される。スイッチ部の動作交換は制御部により制御される。GMPLS拡張RSVPTEメッセージは、制御部により解釈される。コアスイッチタイプの光ネットワーク装置の構成例を図2Bに示す。図2Bにおいて、コアスイッチタイプの光ネットワーク装置は、エッジインタフェース部を持たず、少なくとも1個のコアインタフェース部1~nとスイッチ部と制御部とを含んで構成される。光ファイバはインタフェース部,に接続され、スイッチ部がインタフェース部,の入出力光信号に対して交換接続切替を行なうことにより、通信路が設定される。スイッチ部の動作交換は制御部により制御される。GMPLS拡張RSVPTEメッセージは、制御部により解釈される。ここで、本実施形態では、32波長多重としている。なお、本発明はそれに制約されるものではなく、多重数は使用する波長多重方式に依存する。また、多重数はリンク毎に異なっても良い。また、光ネットワーク装置のエッジインタフェース部エッジI/F部、コアインタフェース部コアI/F部にそれぞれ識別子が与えられる。光ネットワーク装置では、1個のエッジI/F部1にが、3個のコアI/F部1~3にそれぞれ~が与えられる。光ネットワーク装置では、4個のコアI/F部1~4にそれぞれ~が与えられる。光ネットワーク装置,では、2個のエッジI/F部1,2にそれぞれ,が、2個のコアI/F部1,2にそれぞれ,が与えられる。続いて、エッジインタフェース部1~mのハードウェア構成を、図3を用いて説明する。各エッジインタフェース部は、分波器、光信号再生器、光信号計測器、波長変換器、合波器とを含んで構成される。分波器は、光ファイバを介してルータからの光信号を受信し、受信した光信号を波長毎に分離して光信号再生器に送信する。光信号再生器は、波形整形と増幅とを行なう2Rによって、或いは、波形整形と増幅とタイミング生成とを行なう3Rによって光信号を再生し、スイッチ部に送信する。スイッチ部は、確立した光波長パスに対応するコアインタフェース部又は他のエッジインタフェース部に対して光信号を送信する。光信号計測器は、光信号再生器によって再生された光信号の光信号特性を計測し、計測値を制御部に送信する。光信号再生器は、制御部により光信号特性の補償値を設定するように制御される。波長変換器は、コアインタフェース部又は他のエッジインタフェース部からの光信号をスイッチ部を介して受信し、受信した光信号を、制御部からの指示に基づいて確立した光波長パスに対応する波長に変換し、光信号再生器に送信する。光信号再生器は、2R或いは3Rにて信号を再生し、合波器に送信する。合波器は、受信した複数の光信号を波長多重して光ファイバを介してルータに送信する。光信号計測器は、再生された光信号の光信号特性を計測し、計測値を制御部に送信する。本実施形態では、エッジインタフェース部において、光信号が分波器によって波長毎に分離された後に、32波長のそれぞれが光信号再生器に供給されるため、波長単位での光信号特性補償が行なわれる。また、補償対象は光信号の光パワーであり、制御パラメータは、光信号再生器が有する光アンプのゲインとなる。次に、コアインタフェース部1~mのハードウェア構成を、図4を用いて説明する。各コアインタフェース部は、光アンプ、分波器、光信号計測器、波長変換器、合波器を含んで構成される。光アンプは、光ファイバを介して他の光ネットワーク装置のコアインタフェース部から光信号を受信して増幅し、増幅された光信号を分波器に送信する。光アンプの利得は、前段の光ファイバやスイッチ部等の減衰を打ち消す量に設定される。分波器は光信号を波長毎に分離してスイッチ部に送信する。スイッチ部は、確立した光波長パスに対応するエッジインタフェース部又は他のコアインタフェース部に対して光信号を送信する。光信号計測器は、波長分離光信号の光信号特性を計測し、計測値を制御部に送信する。波長変換器は、コアインタフェース部又はエッジインタフェース部からの光信号をスイッチ部を介して受信し、制御部からの指示に基づいて確立した光波長パスに対応する波長に変換し、合波器に送信する。光信号計測器は、波長変換された光信号の光信号特性を計測し、計測値を制御部に送信する。合波器は、受信した複数の光信号を波長多重して光ファイバを介して他の光ネットワーク装置のコアインタフェース部に送信する。上記のように、本実施形態では、分波器が光信号を波長毎に分離する前に光アンプが配置されるため、コアインタフェース部では、エッジインタフェース部で行なわれる波長単位での光信号特性補償は行なわれない。次に、エッジインタフェース部及びコアインタフェース部の制御部のハードウェア構成を、図5を用いて説明する。制御部は、CPU、メモリ、バス等の内部通信線、通信インタフェース、装置制御インタフェースを含んで構成される。通信インタフェースは、制御情報転送装置に接続され、他の光ネットワーク装置との間でGMPLS拡張RSVPTEメッセージをやり取りする。装置制御インタフェースは、スイッチ部、エッジインタフェース部及びコアインタフェース部と接続され、これらを制御或いは光信号特性計測値を受信する。また、メモリには、プログラム及びデータが格納される。CPUは、プログラムに記述されている手順に従って、通信インタフェース及び装置制御インタフェースを制御する。次に、本実施形態における図1に示した光ネットワークにおいて確立された光波長パスの例を図6を用いて説明する。図6においては、光波長パス~が確立されている。なお、図6においては、光波長パス~を示すために、光ネットワークにおける図1に示した文字、符号の図示を省略した。光波長パスは、ルータとルータの間に、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置を介して確立されている。経路上における光パワーは、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1において5.3dBm、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1において4.6dBmとなっている。光波長パスは、ルータとルータの間に、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置を介して確立されている。経路上における光パワーは、光ネットワーク装置のコアインタフェース部2において4.6dBm、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1において4.5dBm、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1において5.4dBm、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1において7.2dBmとなっている。光波長パスは、ルータとルータの間に、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置、光ネットワーク装置を介して確立されている。経路上における光パワーは、光ネットワーク装置のコアインタフェース部2において4.6dBm、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1において0.6dBm、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1において0.2dBmとなっている。ここで、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1には、光波長パスと光波長パスが通過しているが、その光パワーは各々5.3dBm,4.5dBmと異なっている。同様に、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1には、光波長パスと光波長パスと光波長パスが通過しているが、その光パワーは各々4.6dBm,5.4dBm,0.6dBmと異なっている。更に、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1には、光波長パスと光波長パスが通過しているが、その光パワーは各々7.2dBm,0.2dBmと異なっている。コアインタフェース部の光アンプにて、直前のリンクやスイッチでの減衰を打ち消すように調整しているにもかかわらず、波長間のレベル偏差が生ずるのは、光ファイバや光アンプ、分波器等の光デバイスの通過特性が波長依存性を有している為である。各光ネットワーク装置のコアインタフェース部に、波長毎にゲインを制御可能な光アンプや光信号再生器を設けるならば、波長間のレベル偏差を圧縮可能であるが、光ネットワーク装置が大型化し高コストになる。本実施形態においては、次に詳述するように、波長毎にゲインを制御可能な光信号再生器をエッジインタフェース部のみに限定して設置することが可能になるようにゲイン調整の制御が行なわれる。これにより、光信号再生器の数量が低減され、光ネットワーク装置の小型化及び低コスト化が達成される。なお、ネットワークの規模が大きくなるなどの場合、コアインタフェース部の一部に光信号再生器が設置される場合がある。この場合にも、光信号再生器を設置するコアインタフェース部が限定されるので、ネットワーク全体としては光信号再生器の数量は低減されることになる。また、以下では、図6に示す光波長パスが確定されている場合を対象に説明するが、光信号再生器の数量を限定して行なう波長間レベル偏差の圧縮は、予約型パス確立、トラフィックエンジニアリング、パス障害回復などでパスが動的に変化した場合にも適用可能である。図6において、光波長パスにおける、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1と、光ネットワーク装置のコアインタフェース部1とにおける波長間レベル偏差を圧縮する動作例を図7を用いて説明する。本実施形態における、波長間レベル偏差を圧縮するための制御情報は、GMPLS拡張RSVPTEの基本的なパス確立後のリフレッシュシーケンスにおいて、PATHメッセージとRESVメッセージに、新たなオブジェクトを載せることにより、光ネットワーク装置間で交換される。PATHメッセージは、送信側から受信側に向けて通信路の割当を要求するメッセージであり、RESVメッセージは、これに応えて設定される通信路を受信側から送信側へ通知するメッセージである。RESVメッセージには、本発明による拡張経路記録オブジェクト以下EXRROExtendedRecordRouteObjectというが搭載される。EXRROは、光波長パスの光信号計測再生関連情報を表現する。光信号計測再生関連情報とは、光波長パスが通過する、光信号計測器の計測点、光信号再生器と、インタフェースの識別子と、経路上における順序関係、光信号計測器の計測値、補償値の変更要否と判断するための条件を示す制御要否判断閾値、計測結果が本来取るべき最適値である目標値、光信号再生器の設定可能範囲と現在の設定値の組にした情報である。EXRROには、GMPLS拡張RSVPTEにおける通過インタフェースの識別情報を付加する通常のRROと同様に、光信号計測器の識別情報と制御要否判断閾値と計測値とが追記され、更に、光信号再生器の識別情報と設定可能範囲と現在の設定値とが追記される。このように追記されたEXRROは、受信側から上流の送信側の光ネットワーク装置に転送される。光波長パスにおいて、下流に向けて、通信路の割当を要求するために、光ネットワーク装置識別子:19216815から光ネットワーク装置識別子:19216812へシーケンス1001のPATHメッセージが送られる。続いて、光ネットワーク装置から光ネットワーク装置19216813へシーケンス1002のPATHメッセージが送られる。更に、光ネットワーク装置から光ネットワーク装置19216816へシーケンス1003のPATHメッセージが送られる。次に、通信路の割当を要求するPATHメッセージを受けた受信側から上流に向けて、光信号計測再生関連情報が搭載されたRESVメッセージが返される。例えば、光ネットワーク装置から光ネットワーク装置へのシーケンス1004のRESVメッセージに、光ネットワーク装置である自ノード内の値が格納される。即ち、使用される第1のコアインタフェース部がinfで表される。また、このコアインタフェース部で選択された第1波長の、制御要否判断閾値が3~9dBmで目標値が6dBmであるべき光パワーの実測値が0.2dBmになっていることがpowermeter02で表される。使用されるエッジインタフェース部103における第1波長用の、設定可能範囲が-6~20dBの光信号再生器のアンプゲインの現在値が3dBであることがregen3で表される。続いて、光ネットワーク装置から光ネットワーク装置へのシーケンス1005のRESVメッセージに、光ネットワーク装置である自ノード内の値が上記に追記される。即ち、使用される第1のコアインタフェース部がinfで表される。また、このコアインタフェース部で選択された第1波長の光パワーの実測値が0.6dBmであることがpowermeter06で表される。更に、光ネットワーク装置から光ネットワーク装置へのシーケンス1006のRESVメッセージに、光ネットワーク装置である自ノード内の値が更に追記される。即ち、使用される第2のコアインタフェース部がinfで表される。また、このコアインタフェース部で選択された第1波長の光パワーの実測値が4.6dBmになっていることがpowermeter46で表される。追記する際には、各々の接続関係を保持するようにする。結果的に、光ネットワーク装置は、パスのEndtoEndの区間におけるこれらの値と接続関係を入手する。光波長パスの起点であるところの光ネットワーク装置は、光波長パス経路上の補償値を決定し、自ノード内での設定変更が必要であると判断したならば変更を行なう。例えば、3dBであった光信号再生器のアンプゲインを6dBに変更する。この変更に伴って、下流ノードでの設定変更が必要と判断したならば、光信号補償制御情報を作成し、それをEXEROに格納して、PATHメッセージを送信する。例えば、光ネットワーク装置から光ネットワーク装置へのシーケンス1021のPATHメッセージに光ネットワーク装置,,の各コアインタフェース部inf,inf,infが格納され、光ネットワーク装置の3dBの光信号再生器のアンプゲインを0dBにする制御情報regen0が格納される。EXEROオブジェクトを受信した光ネットワーク装置は、自ノード内の制御が必要と記録されているならばそれに基づき補償の設定値を変更し、自ノードのサブオブジェクトを削除して、下流にEXEROオブジェクトを転送する。EXEROは、光波長パスが通過する各光ネットワーク装置にて新たに設定すべき補償値を表現する。ここで、光信号補償制御情報とは、設定を変更する補償器の識別子と新たな補償値の組である。本図の例では、regenサブオブジェクトは、光ネットワーク装置に対するもののみが格納されているため、光ネットワーク装置のみが光信号再生器のアンプゲイン設定値を3dBから0dBに変更している。上流光ネットワーク装置においてアンプゲインが3dB高まったことから、光ネットワーク装置から上流へ向けてのシーケンス1041~1043のRESVメッセージにおいて光パワーの値がシーケンス1004~1006の場合よりも3dB高く表示される。即ち、光ネットワーク装置,,における光パワーがそれぞれ、3.2dBm,3.6dBm,7.6dBmと表示される。以後、以上の動作が繰り返される。図6のネットワーク構成では、エッジインタフェース部にのみ波長単位の光信号再生器が具備されているため、光ネットワーク装置のみがEXEROオブジェクトにregenサブオブジェクトを格納しているが、中間ノードが波長単位の光信号再生器を具備する場合には、そのノードが追記しても良い。例えば、光ネットワーク装置がregenサブオブジェクト追記しても良い。その場合、これに対する補償値を、例えば起点ノードがEXEROオブジェクトにて指定する。或いは、EndtoEndの区間ではなく、光ネットワーク装置の判断により、光ネットワーク装置と光波長パス終点までの区間で補償値を制御しても良い。次に、本発明の信号補償制御情報を生成して補償制御を行なう制御部のソフトウェア構成を、図8を用いて説明する。同ソフトウェアは、図5におけるCPUの動作手順を定めたプログラム及びデータによって形成される。制御部のソフトウェアは、インタフェース構成テーブル、光アンプ仕様テーブル、光計測器仕様及び監視条件テーブル、計測値取得部、シグナリング処理部、補償制御内容決定部、補償制御部を含んで構成される。インタフェース構成テーブルは、自らの装置内のインタフェース部,、光信号再生器及び光信号計測器,の接続関係を保持する。光アンプ仕様テーブルは、自らの装置内の光アンプと光信号再生器に関する情報として、設定可能なパラメータや設定可能な範囲などを保持する。光計測器仕様及び監視条件テーブルは、自らの装置内の光信号計測器,に関する情報として、本来計測値がとるべき目標値、パラメータ変更による制御を行なうことの要否を判断するための閾値などを保持する。なお、インタフェース構成テーブル、光アンプ仕様テーブル、光計測器仕様及び監視条件テーブルの例を後で図10~図12を用いて説明する。計測値取得部は、光信号計測器,から計測値を取得し、シグナリング処理部からの要求に従い計測値を提供する。又は、閾値を超えて値が変化した際には、シグナリング処理部からの要求が無くとも、閾値を超えた旨シグナリング処理部に通知する。補償制御部は、シグナリング処理部からの要求に基づいて、光信号再生器や光アンプの動作パラメータを更新、又は取得してシグナリング処理部に提供する。補償制御内容決定部は、シグナリング処理部からの要求に基づき、光信号計測再生関連情報を用いて光信号補償制御情報を導き、シグナリング処理部に提供する。なお、補償制御内容決定部の補償量決定処理の詳細について、後で図13を用いて説明する。シグナリング処理部は、GMPLS拡張RSVPTE標準に基づいてPATHRESVメッセージをやり取りし、それに基づいてスイッチ部を制御することにより光波長パスを確立開放する。また、RESVメッセージを送受信する際に、光アンプ仕様テーブルと光計測器仕様及び監視条件テーブルを参照し、処理中の光波長パスに関連する光信号再生器と光信号計測器,に関する情報を導き出し、補償制御部を介して光信号再生器から現在の設定値を、計測値取得部を介して光信号計測器,から計測値を、夫々取得する。更に、インタフェース構成テーブルを参照することにより、光信号再生器と光信号計測器,、インタフェース部,の接続関係を導き、その順序で光信号再生器と光信号計測器,に関する情報、現在の設定値、計測値を並べることにより、光信号計測再生関連情報を導く。シグナリング処理部は、導いた光信号計測再生関連情報を、EXRROオブジェクトとしてRESVメッセージに載せて光波長パス上流の光ネットワーク装置に転送する。シグナリング処理部はまた、EXRROを受信した際に、補償動作の要否の判断を計測値取得部に指示する。必要と判断されたなら、計測値取得部から受け取った光信号計測再生関連情報を基に、自らの装置内の光信号再生器の制御を、補償制御部に指示すると共に、光信号計測再生関連情報をEXEROオブジェクトしてPATHメッセージに載せて下流の光ネットワーク装置に転送する。続いて、図7のシーケンス1006にて、光ネットワーク装置が取得する、光波長パスの光信号計測再生関連情報の内容を図9を用いて説明する。光ネットワーク装置は、シーケンス1006のEXEROから直ちに、下流に、識別子がのインタフェース部があり、識別子がの、第1波長用の光信号計測器であるところの光パワーメータの値があり、識別子がのインタフェース部があり、識別子がの、第1波長用の光信号計測器であるところの光パワーメータの値があり、識別子がのインタフェース部があり、識別子がの光パワーメータがあり、識別子がの第1波長用の光信号再生器があり、これらがこの順序で存在することを知ることができる。また、光ネットワーク装置は自らのノードのGMPLS拡張RSVPTEのセッション情報と、インタフェース構成テーブルと光アンプ仕様テーブルを参照することにより、インタフェース部の上流この場合は自ノードに光信号再生器が存在することを知ることができる。この光信号再生器の識別子はである。光信号再生器に関しては、設定可能範囲-6dB~20dB、現在設定値3dBを知ることができる。また、光パワーメータに関しては、制御要否判断閾値3dBm、9dBm、目標値6dBm、実測値それぞれ、4.6dBm,0.6dBm,0.2dBmを知ることができる。実測値を制御要否判断閾値と比較し、前者が後者の範囲内であるならば制御不要、範囲外の場合には光信号再生器のアンプゲインのパラメータを変更することが必要であると判断することができる。本図の例では、光パワーメータの2点において、実測値が制御要否判断閾値の範囲外であり、光信号再生器のパラメータを変更することが必要であると判断される。これらの実測値を変化させるには、上流側に存在する光信号再生器のパラメータを変更すれば良い。本図の例では、光信号再生器のパラメータを変更すべきであることを知ることができる。また、光信号再生器のパラメータを変更すると、光パワーメータと、光信号再生器の更に下流にも影響を及ぼす可能性があることも分かる。以上により、光信号再生器において、光信号再生器のパラメータ変更の影響を打ち消すように、光信号再生器のパラメータを変更すればよいことが分かる。次に、インタフェース構成テーブルの構造を、図10を用いて説明する。インタフェース構成テーブルは、自らの装置内のインタフェース部,、光信号再生器と光信号計測器,の接続関係を保持する。インタフェース構成テーブルは、上流装置と下流装置の各列を有する。上流装置は、更に種別とローカル識別子の各列に分けられている。下流装置は、同様に種別とローカル識別子の各列に分けられている。本図の格納値の例は、図1における光ネットワーク装置が保持するインタフェース構成テーブルを示しており、光ネットワーク装置内の全てのエッジインタフェース部及びコアインタフェース部の光信号計測器,、光信号再生器の接続関係を表している。即ち、接続関係では、第1のエッジインタフェース部の波長1~32λ1~λ32のそれぞれに対応する光信号計測器の接続関係が示される。接続関係では、第1のエッジインタフェース部の波長1~32λ1~λ32のそれぞれに対応する光信号計測器の接続関係が示される。接続関係では、光信号再生器のそれぞれに対応する光信号計測器の接続関係が示される。接続関係では、第1のコアインタフェース部の波長1~32λ1~λ32のそれぞれに対応する光信号計測器の接続関係が示される。接続関係では、第1のコアインタフェース部の波長1~32λ1~λ32のそれぞれに対応する光信号計測器の接続関係が示される。続いて、光アンプ仕様テーブルの構造を、図11を用いて説明する。光アンプ仕様テーブルは、自らの装置内の光アンプと光信号再生器が有する光アンプに関する情報として、設定可能なパラメータや設定可能な範囲などを保持する。光アンプ仕様テーブルは、どの光アンプかを表すアンプ識別子、増幅するのが光ファイバからの光信号か、波長lambda毎の光信号かを表す増幅単位、制御対象パラメータ及び制御可能範囲の各列を有する。アンプ識別子の欄では、上から順に、第1のコアインタフェースの光アンプ、第1の光信号再生器の光アンプが示される。次に、光計測器仕様及び監視条件テーブルの構造を、図12を用いて説明する。光計測器仕様及び監視条件テーブルは、自らの装置内の光信号計測器に関する情報として、本来計測値がとるべき目標値、パラメータ変更による制御を行なうことの要否を判断するための閾値などを保持する。光計測器仕様及び監視条件テーブルは、計測する種別を表す計測器種別、光信号計測器,のそれぞれの区別を表す計測器識別子、計測単位、目標値、制御要否判断閾値、異常判断閾値の各列を有する。続いて、補償制御内容決定部が図7のシーケンス1011にて実行する、補償量決定処理を図13を用いて説明する。本処理は、シグナリング処理部がRESVメッセージを受信した際に、受信メッセージにEXRROが含まれていると起動される。シグナリング処理部から光信号計測再生関連情報を受け取り、制御要否判断閾値を超えている計測点が含まれているか否かを判断する。含まれていないなら終了、含まれているなら、判断閾値を超えている計測値を補償可能な光信号再生器を自装置内は持つかを、光アンプ仕様テーブルを用いて判定する。持たないなら終了、持つなら且つとなるように、制御パラメータを決定し、光信号補償制御情報を生成する。光信号補償制御情報を、シグナリング処理部に渡す。本実施形態においては、補償対象が光パワーであり、従って制御パラメータがアンプゲインであったが、本発明は、その他に、S/N比、光伝播群遅延の分散、偏波分散、分散モード遅延、Qファクタなどを補償対象にすることが可能である。その場合、それぞれに対応した制御パラメータが設定される。以上、本実施形態により、波長毎に光信号特性補償を行なう補償器、例えば光信号再生器を全てのネットワーク装置に具備することなく、波長間の光信号特性偏差を解消することが可能となる。また、予約型パス確立、トラフィックエンジニアリング、パス障害回復などでパスが動的に変化した場合であっても、波長間の光信号特性偏差を解消することが可能となる。"