"少なくとも、結着樹脂とアザカリックスアレン誘導体とを含むトナーであって、前記アザカリックスアレン誘導体が下記一般式Iに示す化合物であることを特徴とするトナー。但し、前記一般式Iにおいて、m及びnはそれぞれ整数であり、mnは4~8である。R1は、水素原子、炭素数1~5のアルキル基または―CH2qCOOR10R10は水素原子又は低級アルキル基を表し、qは1~3の整数を示す基である。R2は、水素原子、ハロゲン原子、枝分かれがあってもよい炭素数1~12のアルキル基、アラルキル基、―NO2、―NH2、―NR72R7は低級アルキル基、―SO3R8R8は水素原子、フェニル基、アルコキシ基、または―SiCH33である。R3及びR4は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~3のアルキル基、―NH2、―NR92R9は低級アルキル基である。R11は、水素原子、炭素数1~5のアルキル基又は―CH2pCOOR20R20は水素原子又は低級アルキル基を表し、pは1~3の整数を示す基である。R12は、水素原子、ハロゲン原子、枝分かれがあってもよい炭素数1~12のアルキル基、アラルキル基、―NO2、―NH2、―NR172R17は低級アルキル基、―SO3R18R18は水素原子、フェニル基、アルコキシ基、又は―SiCH33である。R13及びR14は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~3のアルキル基、―NH2、又は―NR192R19は低級アルキル基である。前記トナーが、少なくとも、結着樹脂とアザカリックスアレン誘導体とを含むトナー材料を有機溶媒に溶解又は分散させて前記トナー材料の溶解乃至分散液を調製する溶解乃至分散液調製工程Aと、前記トナー材料の溶解乃至分散液を水系媒体中に添加し乳化乃至分散させて乳化乃至分散液を調製する乳化乃至分散液調製工程Bと、前記乳化乃至分散液から前記有機溶媒を除去する有機溶媒除去工程Cと、を含むトナーの製造方法によって製造されるトナーであることを特徴とする請求項1に記載のトナー。前記乳化乃至分散液調製工程Bにおいて、トナー材料の溶解又は分散液を平均粒子径が5nm~50nmのアニオン性の樹脂微粒子とアニオン性界面活性剤とを含む水系媒体中に添加して乳化乃至分散させて乳化乃至分散液を調製することを特徴とする請求項2に記載のトナー。前記アザカリックスアレン誘導体のトナー材料の溶解又は分散液中での平均分散径が、10nm~500nmであることを特徴とする請求項2又は3に記載のトナー。前記結着樹脂が、ポリエステル系樹脂であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のトナー。前記トナー材料は、活性水素基含有化合物及び該活性水素基含有化合物と反応可能な変性ポリエステル樹脂を含むことを特徴とする請求項2乃至5のいずれかに記載のトナー。前記トナーのアザカリックスアレン誘導体の含有量が、0.01質量~5.0質量であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載のトナー。前記トナーの帯電量が、-80μC/g~-10μC/gであることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載のトナー。前記トナーの電気抵抗率RΩcmの常用対数値LogRが、10.9LogΩcm~11.4LogΩcmであることを特徴とする請求項1乃至8のいずれかに記載のトナー。前記トナーの体積平均粒径/個数平均粒径Dv/Dnが、1.05~1.25であることを特徴とする請求項1乃至9のいずれかに記載のトナー。前記トナーの平均円形度が、0.950~0.990であることを特徴とする請求項1乃至10のいずれかに記載のトナー。電子写真感光体を帯電手段により帯電させる帯電工程と、前記帯電された電子写真感光体上に露光手段により静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像をトナーにより現像されたトナー像を形成する現像工程と、前記トナー像を一次転写手段により中間転写体上に転写する一次転写工程と、前記中間転写体上に転写されたトナー像を二次転写手段により記録媒体上に転写する二次転写工程と、前記記録媒体上に転写されたトナー像を記録媒体上に定着させる定着工程と、前記一次転写手段によりトナー像を中間転写体上に転写した電子写真感光体の表面に付着している転写残トナーをクリーニングするクリーニング工程と、を含み、前記現像工程におけるトナーが請求項1乃至11のいずれかに記載のトナーであることを特徴とするフルカラー画像形成方法。二次転写工程において、トナー像の記録材への転写の線速度は300mm/sec~1000mm/secであり、二次転写手段のニップ部での転写時間は0.5msec~20msecであることを特徴とする請求項12に記載のフルカラー画像形成方法。タンデム方式の電子写真画像形成プロセスを採用することを特徴とする請求項12又は13に記載のフルカラー画像形成方法。電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、前記帯電された電子写真感光体上に静電潜像を形成する露光手段と、前記電子写真感光体上に形成された静電潜像をトナーによりトナー像とする現像手段と、前記電子写真感光体上に形成されたトナー像を中間転写体を介して又は介さずに記録材上に転写する転写手段と、前記記録材上に転写されたトナー像を熱及び圧力定着部材により記録材上に定着させる定着手段と、前記転写手段によりトナー像を中間転写体又は記録材上に転写した後の電子写真感光体表面に付着している転写残トナーをクリーニングするクリーニング手段と、を備え、前記トナーが請求項1乃至11のいずれかに記載のトナーであることを特徴とする画像形成装置。電子写真感光体と、該電子写真感光体上に形成された静電潜像をトナーを用いてトナー像とする現像手段とを少なくとも有し、画像形成装置本体に着脱可能なプロセスカートリッジであって、前記トナーが、請求項1乃至11のいずれかに記載のトナーあることを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明は、前記従来における諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、フルカラー画像形成方法において、重合法トナーに適用可能な帯電制御剤を使用し制御することによって、トナーの帯電性、帯電立ち上がり性、耐久性、及び環境安定性に優れたトナー、並びに、該トナーを用いたフルカラー画像形成方法及び画像形成装置を提供することである。前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、<1>少なくとも、結着樹脂とアザカリックスアレン誘導体とを含むトナーであって、前記アザカリックスアレン誘導体が下記一般式Iに示す化合物であることを特徴とするトナー。但し、前記一般式Iにおいて、m及びnはそれぞれ整数であり、mnは4~8である。R1は、水素原子、炭素数1~5のアルキル基または―CH2qCOOR10R10は水素原子又は低級アルキル基を表し、qは1~3の整数を示す基である。R2は、水素原子、ハロゲン原子、枝分かれがあってもよい炭素数1~12のアルキル基、アラルキル基、―NO2、―NH2、―NR72R7は低級アルキル基、―SO3R8R8は水素原子、フェニル基、アルコキシ基、または―SiCH33である。R3及びR4は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~3のアルキル基、―NH2、―NR92R9は低級アルキル基である。R11は、水素原子、炭素数1~5のアルキル基又は―CH2pCOOR20R20は水素原子又は低級アルキル基を表し、pは1~3の整数を示す基である。R12は、水素原子、ハロゲン原子、枝分かれがあってもよい炭素数1~12のアルキル基、アラルキル基、―NO2、―NH2、―NR172R17は低級アルキル基、―SO3R18R18は水素原子、フェニル基、アルコキシ基、又は―SiCH33である。R13及びR14は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~3のアルキル基、―NH2、又は―NR192R19は低級アルキル基である。<2>前記トナーが、少なくとも、結着樹脂とアザカリックスアレン誘導体とを含むトナー材料を有機溶媒に溶解又は分散させて前記トナー材料の溶解乃至分散液を調製する溶解乃至分散液調製工程Aと、前記トナー材料の溶解乃至分散液を水系媒体中に添加し乳化乃至分散させて乳化乃至分散液を調製する乳化乃至分散液調製工程Bと、前記乳化乃至分散液から前記有機溶媒を除去する有機溶媒除去工程Cと、を含むトナーの製造方法によって製造されるトナーであることを特徴とする前記<1>に記載のトナー。<3>前記乳化乃至分散液調製工程Bにおいて、トナー材料の溶解又は分散液を平均粒子径が5nm~50nmのアニオン性の樹脂微粒子とアニオン性界面活性剤とを含む水系媒体中に添加して乳化乃至分散させて乳化乃至分散液を調製することを特徴とする前記<2>に記載のトナー。<4>前記アザカリックスアレン誘導体のトナー材料の溶解又は分散液中での平均分散径が、10nm~500nmであることを特徴とする前記<2>又は<3>に記載のトナー。<5>前記結着樹脂が、ポリエステル系樹脂であることを特徴とする前記<1>乃至<4>のいずれかに記載のトナー。<6>前記トナー材料は、活性水素基含有化合物及び該活性水素基含有化合物と反応可能な変性ポリエステル樹脂を含むことを特徴とする前記<2>乃至<5>のいずれかに記載のトナー。<7>前記トナーのアザカリックスアレン誘導体の含有量が、0.01質量~5.0質量であることを特徴とする前記<1>乃至<6>のいずれかに記載のトナー。<8>前記トナーの帯電量が、-80μC/g~-10μC/gであることを特徴とする前記<1>乃至<7>のいずれかに記載のトナー。<9>前記トナーの電気抵抗率RΩcmの常用対数値LogRが、10.9LogΩcm~11.4LogΩcmであることを特徴とする前記<1>乃至<8>のいずれかに記載のトナー。<10>前記トナーの体積平均粒径/個数平均粒径Dv/Dnが、1.05~1.25であることを特徴とする前記<1>乃至<9>のいずれかに記載のトナー。<11>前記トナーの平均円形度が、0.950~0.990であることを特徴とする前記<1>乃至<10>のいずれかに記載のトナー。<12>電子写真感光体を帯電手段により帯電させる帯電工程と、前記帯電された電子写真感光体上に露光手段により静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像をトナーにより現像されたトナー像を形成する現像工程と、前記トナー像を一次転写手段により中間転写体上に転写する一次転写工程と、前記中間転写体上に転写されたトナー像を二次転写手段により記録媒体上に転写する二次転写工程と、前記記録媒体上に転写されたトナー像を記録媒体上に定着させる定着工程と、前記一次転写手段によりトナー像を中間転写体上に転写した電子写真感光体の表面に付着している転写残トナーをクリーニングするクリーニング工程と、を含み、前記現像工程におけるトナーが前記<1>乃至<11>のいずれかに記載のトナーであることを特徴とするフルカラー画像形成方法。<13>二次転写工程において、トナー像の記録材への転写の線速度は300mm/sec~1000mm/secであり、二次転写手段のニップ部での転写時間は0.5msec~20msecであることを特徴とする前記<12>に記載のフルカラー画像形成方法。<14>タンデム方式の電子写真画像形成プロセスを採用することを特徴とする前記<12>又は<13>に記載のフルカラー画像形成方法。<15>電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、前記帯電された電子写真感光体上に静電潜像を形成する露光手段と、前記電子写真感光体上に形成された静電潜像をトナーによりトナー像とする現像手段と、前記電子写真感光体上に形成されたトナー像を中間転写体を介して又は介さずに記録材上に転写する転写手段と、前記記録材上に転写されたトナー像を熱及び圧力定着部材により記録材上に定着させる定着手段と、前記転写手段によりトナー像を中間転写体又は記録材上に転写した後の電子写真感光体表面に付着している転写残トナーをクリーニングするクリーニング手段と、を備え、前記トナーが前記<1>乃至<11>のいずれかに記載のトナーであることを特徴とする画像形成装置。<16>電子写真感光体と、該電子写真感光体上に形成された静電潜像をトナーを用いてトナー像とする現像手段とを少なくとも有し、画像形成装置本体に着脱可能なプロセスカートリッジであって、前記トナーが、前記<1>乃至<11>のいずれかに記載のトナーあることを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明によれば、従来における前記諸問題を解決でき、前記目的を達成することができ、フルカラー画像形成方法において、トナーの帯電性、帯電立ち上がり性、耐久性、及び環境安定性に優れたトナー、並びに、該トナーを用いたフルカラー画像形成方法及び画像形成装置を提供することができる。トナー本発明のトナーは、溶解乃至分散液調製工程Aと、乳化乃至分散液調製工程Bと、有機溶媒除去工程Cによって製造され、工程Aにおいて、下記一般式Iに示される化合物Aアザカリックスアレン誘導体を添加することで得られることが好ましい。但し、前記一般式Iにおいて、m及びnはそれぞれ整数であり、mnは4~8である。R1は、水素原子、炭素数1~5のアルキル基または―CH2qCOOR10R10は水素原子又は低級アルキル基を表し、qは1~3の整数を示す基である。R2は、水素原子、ハロゲン原子、枝分かれがあってもよい炭素数1~12のアルキル基、アラルキル基、―NO2、―NH2、―NR72R7は低級アルキル基、―SO3R8R8は水素原子、フェニル基、アルコキシ基、または―SiCH33である。R3及びR4は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~3のアルキル基、―NH2、―NR92R9は低級アルキル基である。R11は、水素原子、炭素数1~5のアルキル基又は―CH2pCOOR20R20は水素原子又は低級アルキル基を表し、pは1~3の整数を示す基である。R12は、水素原子、ハロゲン原子、枝分かれがあってもよい炭素数1~12のアルキル基、アラルキル基、―NO2、―NH2、―NR172R17は低級アルキル基、―SO3R18R18は水素原子、フェニル基、アルコキシ基、又は―SiCH33である。R13及びR14は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~3のアルキル基、―NH2、又は―NR192R19は低級アルキル基である。<溶解乃至分散液調製工程A>前記溶解乃至分散液調製工程Aは、少なくとも結着樹脂及び結着樹脂前駆体のいずれかと前記アザカリックスアレン誘導体とを含むトナー材料を有機溶媒に溶解乃至分散させて前記トナー材料の溶解乃至分散液を調製する工程である。前記結着樹脂前駆体としては、活性水素基含有化合物と反応可能な重合体プレポリマーが挙げられ、前記結着樹脂に代えて該結着樹脂前駆体を用いる場合、前記乳化乃至分散液調製工程Bにおいて、前記活性水素基含有化合物と反応させて前記結着樹脂前駆体に由来する結着樹脂が得られる。前記トナー材料としては、結着樹脂及び結着樹脂前駆体のいずれかと前記アザカリックスアレン誘導体とを含む限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、着色剤、更に必要に応じて、その他の成分として、離型剤等が挙げられる。なお、前記有機溶媒は、前記乳化乃至分散液調製工程Bにおける前記トナーの造粒時乃至造粒後、前記有機溶媒除去工程Cにおいて除去される。-有機溶媒-前記有機溶媒としては、前記トナー材料を溶解乃至分散可能な溶媒であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、トナーの造粒時乃至造粒後の除去の容易性の点で沸点が150°C未満のものが好ましく、例えば、トルエン、キシレン、ベンゼン、四塩化炭素、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、クロロホルム、モノクロロベンゼン、ジクロロエチリデン、酢酸メチル、酢酸エチル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等を用いることができる。また、エステル系溶剤が好ましく、酢酸エチルが特に好ましい。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記有機溶媒の配合量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー材料100質量部に対し、40質量部~300質量部が好ましく、60質量部~140質量部がより好ましく、80質量部~120質量部が特に好ましい。なお、前記トナー材料の溶解乃至分散液の調製としては、前記有機溶媒中に、前記結着樹脂、前記活性水素基含有化合物、前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体、前記アザカリックスアレン誘導体、前記離型剤、前記着色剤等のトナー材料を、溶解乃至分散させることにより行うことができる。また、前記トナー材料の中で、前記溶解乃至分散工程に用いられる成分としては、少なくとも前記結着樹脂及び前記結着樹脂前駆体のいずれかと前記アザカリックスアレン誘導体が含まれていればよく、これ以外の成分については、前記乳化乃至分散液調製工程における水系媒体の調製において、該水系媒体中に添加混合してもよいし、又は前記トナー材料の溶解乃至分散液を水系媒体に添加する際に、溶解乃至分散液と共に前記水系媒体に添加してもよい。-アザカリックスアレン誘導体-前記アザカリックスアレン誘導体は、トナー材料に分解されずに、トナー表面近傍に偏在するようトナー内部に内添される。前記アザカリックスアレン誘導体としては、前記トナーに対して帯電特性を付与する目的で添加され、高い帯電性を有することが好ましい。前記アザカリックスアレン誘導体としては、下記一般式Iで表される化合物が挙げられる。但し、前記一般式Iにおいて、m及びnはそれぞれ整数であり、mnは4~8である。R1は、水素原子、炭素数1~5のアルキル基または―CH2qCOOR10R10は水素原子又は低級アルキル基を表し、qは1~3の整数を示す基である。R2は、水素原子、ハロゲン原子、枝分かれがあってもよい炭素数1~12のアルキル基、アラルキル基、―NO2、―NH2、―NR72R7は低級アルキル基、―SO3R8R8は水素原子、フェニル基、アルコキシ基、または―SiCH33である。R3及びR4は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~3のアルキル基、―NH2、―NR92R9は低級アルキル基である。R11は、水素原子、炭素数1~5のアルキル基又は―CH2pCOOR20R20は水素原子又は低級アルキル基を表し、pは1~3の整数を示す基である。R12は、水素原子、ハロゲン原子、枝分かれがあってもよい炭素数1~12のアルキル基、アラルキル基、―NO2、―NH2、―NR172R17は低級アルキル基、―SO3R18R18は水素原子、フェニル基、アルコキシ基、又は―SiCH33である。R13及びR14は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~3のアルキル基、―NH2、又は―NR192R19は低級アルキル基である。前記R1としては、前記置換基から適宜選択することができるが、中でも、水素が好ましい。前記R2としては、前記置換基から適宜選択することができるが、中でも、アルキル基、フェニル基、アルコキシ基、ハロゲン原子が好ましい。前記R3としては、前記置換基から適宜選択することができるが、中でも、水素が好ましい。前記R4としては、前記置換基から適宜選択することができるが、中でも、水素、メチル基が好ましい。前記R11としては、前記置換基から適宜選択することができるが、中でも、水素が好ましい。前記R12としては、前記置換基から適宜選択することができるが、中でも、アルキル基、フェニル基、アルコキシ基、ハロゲン原子が好ましい。前記R13としては、前記置換基から適宜選択することができるが、中でも、水素が好ましい。前記R14としては、前記置換基から適宜選択することができるが、中でも、水素、メチル基が好ましい。前記アザカリックスアレン誘導体は、前記トナー粒子本体中の樹脂に対する親和性の差を利用することで、トナー粒子本体中の樹脂相に任意に含有させることができる。前記アザカリックスアレン誘導体をトナー粒子の表面近傍における樹脂相に含有させることで、感光体、キャリア等の他の部材への帯電制御剤のスペントを抑制させることができる。前記アザカリックスアレン誘導体は、通常のカリックスアレン誘導体のメチレン基部分をアミノ基に変えることで、更なる帯電付与効果を発揮する。即ち、電子供与性であるメチレン基を、電子吸引性であるアミノ基に変えることにより、キャリアとトナーとの摩擦帯電により生じたトナーキャリア間に存在する電子が、より十分にカリックスアレン誘導体に蓄えられるために高い帯電付与効果を発現することが出来る。前記溶解乃至分散液調製工程Aで調製される溶解乃至分散液における前記アザカリックスアレン誘導体の分散径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、10nm~500nmが好ましく、100nm~500nmがより好ましく、150nm以下が特に好ましい。前記分散径が10nm未満であると、アザカリックスアレン誘導体がトナー表面に顕著に偏在し、トナーが異型化することで必要以上の帯電量が発生するおそれがある。また、帯電付与効果が十分に得られないおそれがある。前記分散径が、500nmを超えると、トナーとキャリアとを攪拌する際に、アザカリックスアレン誘導体がキャリアへ移行し、キャリアを汚染させることで帯電量が低下するおそれがある。前記アザカリックスアレン誘導体の分散径は、例えば、以下の方法により測定することができる。即ち、トナー1gをクロロホルム100gに10時間浸漬し、遠心分離器株コクサン社製H-9R、LNアングルローター使用にて5,500rpm9,545gにてアザカリックスアレン誘導体分散液を遠心分離する。遠心分離した上澄みにアザカリックスアレン誘導体の粒子が存在する。LA-920堀場製作所社製社製を用いて粒径の測定を行う。LA-920の測定の際にLA-920専用アプリケーションVer3.32堀場製作所社製社製を用いて解析を行う。LA-920の測定は、具体的にはクロロホルムで光軸調整した後、バックグラウンドを測定する。その後循環を開始しアザカリックスアレン誘導体分散液を滴下する。透過率が安定したことを確認した後に超音波を下記条件で照射する。照射した後に透過率の値が70~95の範囲となる条件で分散粒子径を測定する。測定装置LA-920による測定は、粒子径の測定再現性の点から透過率の値が70~95の範囲となる条件で測定することが重要である。また、超音波照射後に透過率が前記値から外れた場合は再度測定を行う必要がある。前記透過率の値を得るために前記分散液の滴下量を調節する必要がある。測定解析条件は、以下のように設定する。データ取り込み回数:15回相対屈折率:1.20循環:5超音波強度:7なお、前記測定方法は、製造されるトナー中に含まれる前記アザカリックスアレン誘導体における分散径を測定するものであるが、前記アザカリックスアレン誘導体は、トナー材料により分解されることなくトナー中に内添されるため、前記測定に係る分散径を前記溶解乃至分散液調製工程Aで調整される溶解乃至分散液における前記アザカリックスアレン誘導体の分散径として適用することができる。また、前記トナー中における前記アザカリックスアレン誘導体の存在状態は、以下のように観察することができる。即ち、トナー粒子を酸化ルテニウム水溶液の蒸気中に曝して3分間染色し、30分大気中で放置した後、30分硬化型エポキシ樹脂で包埋する。次いで、ウルトラミクロトームを使用して、切削厚み80nm、切削速度0.4mm/secでダイヤモンドナイフUltraSonic35で切削する。次いで、コロジオン膜メッシュ上に切片を固定し、JEM-2100F日本電子製TEMにて、加速電圧200kV、SpotSize3、CLAP1、OLAP3の条件で、明視野法による観察を行うことができる。前記アザカリックスアレン誘導体の添加量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、トナー100質量部に対し、0.01質量部~5.0質量部が好ましい。前記アザカリックスアレン誘導体の配合量が、0.01質量部よりも少ないと、異形化効果が十分に得られないことがあり、5.0質量部よりも多いと、トナーの帯電性が大きくなりすぎ、主帯電制御剤の効果を減退させて、現像ローラとの静電的吸引力が増大し、現像剤の流動性低下や画像濃度の低下を招くことがある。また、トナーの表面性状が悪化し、キャリアを汚染し長期に渡り十分な帯電性を維持することができず、更に、環境安定性を阻害するおそれもある。-結着樹脂及び結着樹脂前駆体-前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリエステル系樹脂、シリコーン樹脂、スチレンアクリル樹脂、スチレン樹脂、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、ジエン系樹脂、フェノール樹脂、テルペン樹脂、クマリン樹脂、アミドイミド樹脂、ブチラール樹脂、ウレタン樹脂、エチレン酢酸ビニル樹脂等が挙げられる。これらの中でも、定着時にシャープメルトし、画像表面を平滑化できる点で、低分子量化しても十分な可撓性を有するポリエステル系樹脂が好ましい。該ポリエステル系樹脂を用いる場合、更に他の樹脂を組み合わせて用いてもよい。前記ポリエステル系樹脂とは、下記一般式2で表される1種若しくは2種以上のポリオールと、A-OHr2ただし、前記一般式2中、Aは、炭素数1~20のアルキル基、アルキレン基、置換基を有していてもよい芳香族基、及びヘテロ環芳香族基のいずれかを表す。rは、2~4の整数を表す。下記一般式3で表される1種若しくは2種以上のポリカルボン酸をポリエステル化したものが好ましい。B-COOHs3ただし、前記一般式3中、Bは、炭素数1~20のアルキル基、アルキレン基、置換基を有していてもよい芳香族基、及びヘテロ環芳香族基のいずれかを表す。sは、2~4の整数を表す。前記一般式2で表される具体的なポリオールとしては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,4-ブテンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、ソルビトール、1,2,3,6-ヘキサンテトロール、1,4-ソルビタン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、1,2,4-ブタントリオール、1,2,5-ペンタントリオール、グリセロール、2-メチルプロパントリオール、2-メチル-1,2,4-ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、1,3,5-トリヒドロキシメチルベンゼン、ビスフェノールA、ビスフェノールA酸化エチレン付加物、ビスフェノールA酸化プロピレン付加物、水素化ビスフェノールA、水素化ビスフェノールA酸化エチレン付加物、水素化ビスフェノールA酸化プロピレン付加物等が挙げられる。前記一般式3で表される具体的なポリカルボン酸としては、例えば、マレイン酸、フマール酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、コハク酸、アジピン酸、セバチン酸、アゼライン酸、マロン酸、n-ドデセニルコハク酸、イソオクチルコハク酸、イソドデセニルコハク酸、n-ドデシルコハク酸、イソドデシルコハク酸、n-オクテニルコハク酸、n-オクチルコハク酸、イソオクテニルコハク酸、イソオクチルコハク酸、1,2,4-ベンゼントリカルボン酸、2,5,7-ナフタレントリカルボン酸、1,2,4-ナフタレントリカルボン酸、1,2,4-ブタントリカルボン酸、1,2,5-ヘキサントリカルボン酸、1,3-ジカルボキシル-2-メチル-2-メチレンカルボキシプロパン、1,2,4-シクロヘキサントリカルボン酸、テトラメチレンカルボキシルメタン、1,2,7,8-オクタンテトラカルボン酸、ピロメリット酸、エンポール三量体酸等、シクロヘキサンジカルボン酸、シクロヘキセンジカルボン酸、ブタンテトラカルボン酸、ジフェニルスルホンテトラカルボン酸、エチレングリコールビストリメリット酸等が挙げられる。前記結着樹脂の添加量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記有機溶媒分散液100質量部に対し、1質量部~25質量部が好ましい。前記結着樹脂が、1質量部未満であると、アザカリックスアレン誘導体の分散径が小さくならないおそれがあり、25質量部を超えると、前記トナー材料の溶解又は分散液に添加した際、凝集が起こり、異形化及び帯電付与効果が十分に得られないおそれがある。前記有機溶媒分散液としては、該有機溶媒分散液100質量部に対し、前記アザカリックスアレン誘導体を3~10質量部、及び前記結着樹脂を3~10質量部含むことが特に好ましい。--活性水素基含有化合物--前記トナー材料中に活性水素基含有化合物及び該化合物と反応可能な変性ポリエステル樹脂が含まれることにより、得られるトナーの機械的強度が高まり、外添剤の埋没を抑制することができる。また、該トナーの加熱定着時の流動性を調節でき定着温度幅を広げることもできる。なお、本明細書において、前記活性水素基含有化合物及び該活性水素基含有化合物と反応可能な変性ポリエステル樹脂が、結着樹脂前駆体に相当する。前記活性水素基含有化合物は、前記乳化乃至分散液調製工程における水系媒体中で、該活性水素基含有化合物と反応可能な重合体が伸長反応、架橋反応等する際の伸長剤、架橋剤等として作用する。前記活性水素基含有化合物としては、活性水素基を有していれば特に制限はなく目的に応じて適宜選択することができ、例えば、該活性水素基含有化合物と反応可能な重合体がイソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAである場合には、イソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAと伸長反応、架橋反応等の反応により高分子量化可能な点で、アミン類Bが好ましい。前記活性水素基としては、活性水素基を有すれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、水酸基アルコール性水酸基又はフェノール性水酸基、アミノ基、カルボキシル基、メルカプト基、等を用いることができる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記アミン類Bとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジアミンB1、3価以上のポリアミンB2、アミノアルコールB3、アミノメルカプタンB4、アミノ酸B5、B1~B5におけるアミノ基をブロックしたものB6、などを用いることができる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、ジアミンB1、ジアミンB1と少量の3価以上のポリアミンB2との混合物が好ましい。前記ジアミンB1としては、例えば、芳香族ジアミン、脂環式ジアミン、脂肪族ジアミン、等が挙げられる。前記芳香族ジアミンとしては、例えば、フェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、4,4’-ジアミノジフェニルメタン等が挙げられる。前記脂環式ジアミンとしては、例えば、4,4’-ジアミノ-3,3’-ジメチルジシクロヘキシルメタン、ジアミンシクロヘキサン、イソホロンジアミン等が挙げられる。前記脂肪族ジアミンとしては、例えば、エチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン等が挙げられる。前記3価以上のポリアミンB2としては、例えば、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン等が挙げられる。前記アミノアルコールB3としては、例えば、エタノールアミン、ヒドロキシエチルアニリン、等が挙げられる。また、アミノメルカプタンB4としては、例えば、アミノエチルメルカプタン、アミノプロピルメルカプタン、等が挙げられる。また、アミノ酸B5としては、例えば、アミノプロピオン酸、アミノカプロン酸等が挙げられる。前記B1~B5におけるアミノ基をブロックしたものB6としては、例えば、B1からB5のいずれかのアミン類とケトン類アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等から得られるケチミン化合物、オキサゾリゾン化合物等が挙げられる。前記活性水素基含有化合物と前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体との伸長反応、架橋反応等を停止させるには、反応停止剤を用いることが好ましい。前記反応停止剤を用いると、接着性基材の分子量等を所望の範囲に制御することができる。前記反応停止剤としては、特に制限はなく、例えば、モノアミンジエチルアミン、ジブチルアミン、ブチルアミン、ラウリルアミン等、これらをブロックしたものケチミン化合物等を用いることができる。前記アミン類Bと、前記イソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAとの混合比率としては、特に制限はないが、前記イソシアネート基含有プレポリマーA中のイソシアネート基[NCO]と、前記アミン類B中のアミノ基[NHx]の混合当量比[NCO]/[NHx]が、1/3~3/1であることが好ましく、1/2~2/1であることがより好ましく、1/1.5~1.5/1であることが特に好ましい。前記混合当量比[NCO]/[NHx]が、1/3未満であると、低温定着性が低下することがあり、3/1を超えると、ウレア変性ポリエステル樹脂の分子量が低くなり、耐ホットオフセット性が悪化することがある。--活性水素基含有化合物と反応可能な重合体--前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体以下プレポリマーとしては、活性水素基含有化合物と反応可能な部位を少なくとも有しているものであれば特に制限はなく、公知の樹脂等の中から適宜選択することができ、例えば、ポリオール樹脂、ポリアクリル樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、これらの誘導体樹脂等を用いることができる。これらの中でも、溶融時の高流動性、透明性の点で、ポリエステル樹脂が好ましい。なお、これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記プレポリマーにおける活性水素基含有化合物と反応可能な部位としては、特に制限はなく、公知の置換基等の中から適宜選択することができるが、例えば、イソシアネート基、エポキシ基、カルボン酸、酸クロリド基等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、イソシアネート基が好ましい。また、前記プレポリマーの中でも、高分子成分の分子量を調節し易く、乾式トナーにおけるオイルレス低温定着特性、特に定着用加熱媒体への離型オイル塗布機構のない場合でも良好な離型性及び定着性を確保できる点で、ウレア結合生成基を含有するウレア結合生成基含有ポリエステル樹脂RMPEが好ましい。前記ウレア結合生成基としては、例えば、イソシアネート基等が挙げられる。前記ウレア結合生成基含有ポリエステル樹脂RMPEにおける該ウレア結合生成基が該イソシアネート基である場合、該ポリエステル樹脂RMPEとしては、イソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーA等が好ましい。前記イソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリオールPOとポリカルボン酸PCとの重縮合物であり、かつ活性水素基含有ポリエステル樹脂をポリイソシアネートPICと反応させてなるもの等が挙げられる。前記ポリオールPOとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジオールDIO、3価以上のポリオールTO、ジオールDIOと3価以上のポリオールTOとの混合物等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、ジオールDIO単独、又はジオールDIOと少量の3価以上のポリオールTOとの混合物が好ましい。前記ジオールDIOとしては、例えば、アルキレングリコール、アルキレンエーテルグリコール、脂環式ジオール、脂環式ジオールのアルキレンオキサイド付加物、ビスフェノール類、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物等が挙げられる。前記アルキレングリコールとしては、炭素数2~12のものが好ましく、例えば、エチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール等が挙げられる。前記アルキレンエーテルグリコールとしては、例えば、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレンエーテルグリコール等が挙げられる。また、前記脂環式ジオールとしては、例えば、1,4-シクロヘキサンジメタノール、水素添加ビスフェノールA等が挙げられる。前記脂環式ジオールのアルキレンオキサイド付加物としては、例えば、脂環式ジオールに対し、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等のアルキレンオキサイドを付加物としたもの等が挙げられる。前記ビスフェノール類としては、例えば、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS等が挙げられる。前記ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物としては、例えば、ビスフェノール類に対し、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等のアルキレンオキサイドを付加物としたもの等が挙げられる。これらの中でも、炭素数2~12のアルキレングリコール、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物等が好ましく、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物と炭素数2~12のアルキレングリコールとの混合物が特に好ましい。前記3価以上のポリオールTOとしては、3~8価又はそれ以上のものが好ましく、例えば、3価以上の多価脂肪族アルコール、3価以上のポリフェノール類、3価以上のポリフェノール類のアルキレンオキサイド付加物、等が挙げられる。前記3価以上の多価脂肪族アルコールとしては、例えば、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール等が挙げられる。前記3価以上のポリフェノール類としては、例えば、トリスフェノール体本州化学工業株式会社製のトリスフェノールPAなど、フェノールノボラック、クレゾールノボラック等が挙げられる。前記3価以上のポリフェノール類のアルキレンオキサイド付加物としては、例えば、3価以上のポリフェノール類に対し、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等のアルキレンオキサイドを付加物したもの等が挙げられる。前記ジオールDIOと3価以上のポリオールTOとの混合物におけるジオールDIOと前記3価以上のポリオールTOとの混合質量比DIO:TOとしては、100:0.01~10が好ましく、100:0.01~1がより好ましい。前記ポリカルボン酸PCとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、ジカルボン酸DIC、3価以上のポリカルボン酸TC、ジカルボン酸DICと3価以上のポリカルボン酸との混合物等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、ジカルボン酸DIC単独、又はジカルボン酸DICと少量の3価以上のポリカルボン酸TCとの混合物が好ましい。前記ジカルボン酸DICとしては、例えば、アルキレンジカルボン酸、アルケニレンジカルボン酸、芳香族ジカルボン酸等が挙げられる。前記アルキレンジカルボン酸としては、例えば、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸等が挙げられる。前記アルケニレンジカルボン酸としては、炭素数4~20のものが好ましく、例えば、マレイン酸、フマール酸等が挙げられる。前記芳香族ジカルボン酸としては、炭素数8~20のものが好ましく、例えば、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸等が挙げられる。これらの中でも、炭素数4~20のアルケニレンジカルボン酸、炭素数8~20の芳香族ジカルボン酸が好ましい。前記3価以上のポリカルボン酸TCとしては、3~8価又はそれ以上のものが好ましく、例えば、芳香族ポリカルボン酸、等が挙げられる。前記芳香族ポリカルボン酸としては、炭素数9~20のものが好ましく、例えば、トリメリット酸、ピロメリット酸等が挙げられる。前記ポリカルボン酸PCとしては、ジカルボン酸DIC、3価以上のポリカルボン酸TC、及び、ジカルボン酸DICと3価以上のポリカルボン酸との混合物、から選択されるいずれかの酸無水物又は低級アルキルエステル物を用いることもできる。前記低級アルキルエステルとしては、例えば、メチルエステル、エチルエステル、イソプロピルエステル等が挙げられる。前記ジカルボン酸DICと前記3価以上のポリカルボン酸TCとの混合物におけるジカルボン酸DICと3価以上のポリカルボン酸TCとの混合質量比DIC:TCとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、100:0.01~10が好ましく、100:0.01~1がより好ましい。前記ポリオールPOと前記ポリカルボン酸PCとを重縮合反応させる際の混合比率としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、ポリオールPOにおける水酸基[OH]と、ポリカルボン酸PCにおけるカルボキシル基[COOH]との当量比[OH]/[COOH]が、2/1~1/1であるのが好ましく、1.5/1~1/1であるのがより好ましく、1.3/1~1.02/1であるのが特に好ましい。前記ポリオールPOのイソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAにおける含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、0.5質量~40質量が好ましく、1質量~30質量がより好ましく、2質量~20質量が特に好ましい。前記含有量が、0.5質量未満であると、耐ホットオフセット性が悪化し、トナーの耐熱保存性と低温定着性とを両立させることが困難になることがあり、40質量を超えると、低温定着性が悪化することがある。前記ポリイソシアネートPICとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、脂肪族ポリイソシアネート、脂環式ポリイソシアネート、芳香族ジイソシアネート、芳香脂肪族ジイソシアネート、イソシアヌレート類、これらのフェノール誘導体、オキシム、カプロラクタム等でブロックしたもの等が挙げられる。前記脂肪族ポリイソシアネートとしては、例えば、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、2,6-ジイソシアナトメチルカプロエート、オクタメチレンジイソシアネート、デカメチレンジイソシアネート、ドデカメチレンジイソシアネート、テトラデカメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサンジイソシアネート、テトラメチルヘキサンジイソシアネート等が挙げられる。前記脂環式ポリイソシアネートとしては、例えば、イソホロンジイソシアネート、シクロヘキシルメタンジイソシアネート等が挙げられる。前記芳香族ジイソシアネートとしては、例えば、トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、1,5-ナフチレンジイソシアネート、ジフェニレン-4,4’-ジイソシアネート、4,4’-ジイソシアナト-3,3’-ジメチルジフェニル、3-メチルジフェニルメタン-4,4’-ジイソシアネート、ジフェニルエーテル-4,4’-ジイソシアネート等が挙げられる。前記芳香脂肪族ジイソシアネートとしては、例えば、α,α,α’,α’-テトラメチルキシリレンジイソシアネート等が挙げられる。前記イソシアヌレート類としては、例えば、トリス-イソシアナトアルキル-イソシアヌレート、トリイソシアナトシクロアルキル-イソシアヌレート等が挙げられる。これらは、1種単独でも使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記ポリイソシアネートPICと、前記活性水素基含有ポリエステル樹脂例えば水酸基含有ポリエステル樹脂とを反応させる際の混合比率としては、前記ポリイソシアネートPICにおけるイソシアネート基[NCO]と前記水酸基含有ポリエステル樹脂における水酸基[OH]との混合当量比[NCO]/[OH]が、5/1~1/1であるのが好ましく、4/1~1.2/1でるのがより好ましく、3/1~1.5/1であるのが特に好ましい。イソシアネート基[NCO]が、5を超えると、低温定着性が悪化することがあり、1未満であると、耐オフセット性が悪化することがある。前記ポリイソシアネートPICのイソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAにおける含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、0.5質量~40質量が好ましく、1質量~30質量がより好ましく、2質量~20質量が特に好ましい。前記含有量が、0.5質量未満であると、耐ホットオフセット性が悪化し、耐熱保存性と低温定着性とを両立させることが困難になることがあり、40質量を超えると、低温定着性が悪化することがある。前記イソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAの1分子当たりに含まれるイソシアネート基の平均数としては、特に制限はないが、1以上が好ましく、1.2~5がより好ましく、1.5~4がより好ましい。前記イソシアネート基の平均数が、1未満であると、ウレア結合生成基で変性されているポリエステル樹脂RMPEの分子量が低くなり、耐ホットオフセット性が悪化することがある。前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体プレポリマーの重量平均分子量Mwとしては、特に制限はないが、テトラヒドロフランTHF可溶分のGPCゲルパーミエーションクロマトグラフィによる分子量分布で、3,000~40,000が好ましく、4,000~30,000がより好ましい。前記重量平均分子量Mwが、3,000未満であると、耐熱保存性が悪化することがあり、40,000を超えると、低温定着性が悪化することがある。前記ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCによる分子量分布の測定は、例えば、以下のようにして行うことができる。即ち、まず、40°Cのヒートチャンバー中でカラムを安定させ、この温度でカラム溶媒としてテトラヒドロフランTHFを毎分1mlの流速で流し、試料濃度を0.05~0.6質量に調製した樹脂のテトラヒドロフラン試料溶液を50~200μl注入して測定する。試料における分子量の測定に当たっては、試料の有する分子量分布を数種の単分散ポリスチレン標準試料により作成された検量線の対数値とカウント数との関係から算出する。検量線作成用の標準ポリスチレン試料としては、PressureChemicalCo.又は東洋ソーダ工業社製の分子量が6×102、2.1×102、4×102、1.75×104、1.1×105、3.9×105、8.6×105、2×106、及び4.48×106のものを用い、少なくとも10点程度の標準ポリスチレン試料を用いることが好ましい。なお、検出器としてはRI屈折率検出器を用いることができる。前記結着樹脂としては、紙等の記録材に対し接着性を示し、前記活性水素基含有化合物と、前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体と、を水系媒体中で反応させてなる接着性ポリマーを含むことが好ましい。前記結着樹脂の重量平均分子量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、3,000以上が好ましく、5,000~1,000,000がより好ましく、7,000~500,000が特に好ましい。前記重量平均分子量が、3,000未満であると、耐ホットオフセット性が悪化することがある。前記結着樹脂のガラス転移温度Tgとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、30°C~70°Cが好ましく、40°C~65°Cがより好ましい。前記ガラス転移温度Tgが、30°C未満であると、トナーの耐熱保存性が悪化することがあり、70°Cを超えると、低温定着性が十分でないことがある。前記トナーでは、架橋反応、伸長反応したポリエステル樹脂が共存しているので、従来のポリエステル系トナーと比較してガラス転移温度が低くても良好な保存性を示す。前記ガラス転移点Tgは、具体的に次のような手順で決定される。測定装置として島津製作所製TA-60WS、及びDSC-60を用い、次に示す測定条件で測定する。測定条件サンプル容器:アルミニウム製サンプルパンフタありサンプル量:5mgリファレンス:アルミニウム製サンプルパンアルミナ10mg雰囲気:窒素流量50mL/min温度条件開始温度:20°C昇温速度:10°C/min終了温度:150°C保持時間:なし降温温度:10°C/min終了温度:20°C保持時間:なし昇温速度:10°C/min終了温度:150°C測定される結果に対して、前記島津製作所製データ解析ソフトTA-60、バージョン1.52を用いて解析を行う。解析方法は、2度目の昇温のDSC微分曲線であるDrDSC曲線のもっとも低温側に最大ピークを示す点を中心として±5°Cの範囲を指定し、解析ソフトのピーク解析機能を用いてピーク温度を求める。次にDSC曲線で前記ピーク温度5°C、及び-5°Cの範囲で解析ソフトのピーク解析機能を用いてDSC曲線の最大吸熱温度を求める。ここで示された温度がトナーのTgに相当する。以下に、前記結着樹脂及び前記結着樹脂前駆体のより具体的な製造例について説明する。前記結着樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、ポリエステル系樹脂が特に好適である。前記ポリエステル系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、ウレア変性ポリエステル系樹脂と未変性ポリエステル樹脂が特に好適なものとして挙げられる。前記ウレア変性ポリエステル系樹脂は、活性水素基含有化合物としてのアミン類Bと、該活性水素基含有化合物と反応可能な重合体としてのイソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAとを水系媒体中で反応させて得られる。前記ウレア変性ポリエステル系樹脂としては、ウレア結合のほかに、ウレタン結合を含んでいてもよい。この場合、該ウレア結合と該ウレタン結合との含有モル比ウレア結合/ウレタン結合としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、100/0~10/90が好ましく、80/20~20/80がより好ましく、60/40~30/70が特に好ましい。前記ウレア結合が、10未満であると、耐ホットオフセット性が悪化することがあるからである。前記ウレア変性ポリエステル樹脂及び前記未変性ポリエステル樹脂の好ましい具体例としては、以下のものが挙げられる。即ち、1ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをイソホロンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物との混合物である。2ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをイソホロンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物である。3ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをイソホロンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物である。4ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをイソホロンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物である。5ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーを、ヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物である。6ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物7ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをエチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物である。8ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物をジフェニルメタンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物との混合物である。9ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸/ドデセニルコハク酸無水物の重縮合物をジフェニルメタンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物である。10ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物をトルエンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物との混合物である。前記ウレア変性ポリエステル樹脂の生成方法としては、例えば、1活性水素基含有化合物と反応可能な重合体例えば、イソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAを含む前記トナー材料の溶解乃至分散液を、前記活性水素基含有化合物例えば、アミン類Bと共に、前記水系媒体中に乳化乃至分散させ、油滴を形成し、該水系媒体中で両者を伸長反応乃至架橋反応させる方法、2前記トナー材料の溶解乃至分散液を、予め前記活性水素基含有化合物を添加した前記水系媒体中に乳化乃至分散させ、油滴を形成し、該水系媒体中で両者を伸長反応乃至架橋反応させる方法、3前記トナー材料の溶解乃至分散液を、前記水系媒体中に添加混合させた後で、前記活性水素基含有化合物を添加し、油滴を形成し、該水系媒体中で粒子界面から両者を伸長反応乃至架橋反応させる方法、が挙げられる。なお、3の場合、生成するトナー表面に優先的に変性ポリエステル樹脂が生成され、該トナー粒子に濃度勾配を設けることが可能となる。前記乳化乃至分散により、結着樹脂を生成させるための反応条件としては、特に制限はなく、前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体と活性水素基含有化合物との組み合わせに応じて適宜選択することができる。なお、反応時間としては、10分間~40時間が好ましく、2時間~24時間がより好ましい。前記水系媒体中において、前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体例えば、イソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーAを含む分散体を安定に形成する方法としては、例えば、前記水系媒体中に、前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体例えば、イソシアネート基含有ポリエステルプレポリマーA、前記着色剤、前記離型剤、前記帯電制御剤、前記未変性ポリエステル樹脂等のトナー材料を有機溶媒に前記溶解乃至分散させて調製したトナー材料の溶解乃至分散液を添加し、せん断力により分散させる方法等が挙げられる。前記乳化乃至分散において、前記水系媒体の使用量としては、前記トナー材料100質量部に対し、50質量部~2,000質量部が好ましく、100質量部~1,000質量部がより好ましい。使用量が50質量部未満であると、トナー材料の分散状態が悪く、所定の粒径のトナー粒子が得られないことがあり、2,000質量部を超えると、生産コストが高くなる。-その他の成分-前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、着色剤、離型剤、無機微粒子、流動性向上剤、クリーニング性向上剤、磁性材料、金属石鹸、等が挙げられる。--着色剤--前記着色剤としては、特に制限はなく、公知の染料及び顔料の中から目的に応じて適宜選択することができ、例えば、カーボンブラック、ニグロシン染料、鉄黒、ナフトールイエローS、ハンザイエロー10G、5G、G、カドミュウムイエロー、黄色酸化鉄、黄土、黄鉛、チタン黄、ポリアゾイエロー、オイルイエロー、ハンザイエローGR、A、RN、R、ピグメントイエローL、ベンジジンイエローG、GR、パーマネントイエローNCG、バルカンファストイエロー5G、R、タートラジンレーキ、キノリンイエローレーキ、アンスラザンイエローBGL、イソインドリノンイエロー、ベンガラ、鉛丹、鉛朱、カドミュウムレッド、カドミュウムマーキュリレッド、アンチモン朱、パーマネントレッド4R、パラレッド、ファイセーレッド、パラクロルオルトニトロアニリンレッド、リソールファストスカーレットG、ブリリアントファストスカーレット、ブリリアントカーンミンBS、パーマネントレッドF2R、F4R、FRL、FRLL、F4RH、ファストスカーレットVD、ベルカンファストルビンB、ブリリアントスカーレットG、リソールルビンGX、パーマネントレッドF5R、ブリリアントカーミン6B、ポグメントスカーレット3B、ボルドー5B、トルイジンマルーン、パーマネントボルドーF2K、ヘリオボルドーBL、ボルドー10B、ボンマルーンライト、ボンマルーンメジアム、エオシンレーキ、ローダミンレーキB、ローダミンレーキY、アリザリンレーキ、チオインジゴレッドB、チオインジゴマルーン、オイルレッド、キナクリドンレッド、ピラゾロンレッド、ポリアゾレッド、クロームバーミリオン、ベンジジンオレンジ、ペリノンオレンジ、オイルオレンジ、コバルトブルー、セルリアンブルー、アルカリブルーレーキ、ピーコックブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー、ファストスカイブルー、インダンスレンブルーRS、BC、インジゴ、群青、紺青、アントラキノンブルー、ファストバイオレットB、メチルバイオレットレーキ、コバルト紫、マンガン紫、ジオキサンバイオレット、アントラキノンバイオレット、クロムグリーン、ジンクグリーン、酸化クロム、ピリジアン、エメラルドグリーン、ピグメントグリーンB、ナフトールグリーンB、グリーンゴールド、アシッドグリーンレーキ、マラカイトグリーンレーキ、フタロシアニングリーン、アントラキノングリーン、酸化チタン、亜鉛華、リトボン等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記着色剤のトナーにおける含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1質量~15質量が好ましく、3質量~10質量がより好ましい。前記着色剤の含有量が、1質量未満であると、トナーの着色力の低下が見られ、15質量を超えると、トナー中での顔料の分散不良が起こり、着色力の低下、及びトナーの電気特性の低下を招くことがある。前記着色剤としては、樹脂複合化されたマスターバッチとして使用してもよい。前記樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、ポリエステル、スチレン又はその置換体の重合体、スチレン系共重合体、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、エポキシ樹脂、エポキシポリオール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックス等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記スチレン又はその置換体の重合体としては、例えば、ポリエステル樹脂、ポリスチレン、ポリp-クロロスチレン、ポリビニルトルエン、等が挙げられる。前記スチレン系共重合体としては、例えば、スチレン-p-クロロスチレン共重合体、スチレン-プロピレン共重合体、スチレン-ビニルトルエン共重合体、スチレン-ビニルナフタリン共重合体、スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-アクリル酸ブチル共重合体、スチレン-アクリル酸オクチル共重合体、スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン-α-クロルメタクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレンービニルメチルケトン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-イソプレン共重合体、スチレンーアクリロニトリルーインデン共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-マレイン酸エステル共重合体等が挙げられる。前記マスターバッチとしては、マスターバッチ用の前記樹脂と、前記着色剤とを高せん断力をかけて混合又は混練して製造することができる。この際、着色剤と樹脂の相互作用を高めるために、有機溶媒を添加することが好ましい。また、いわゆるフラッシング法も前記着色剤のウエットケーキをそのまま用いることができ、乾燥する必要がない点で好適である。このフラッシング法は、着色剤の水を含んだ水性ペーストを樹脂と有機溶媒とともに混合又は混練し、着色剤を樹脂側に移行させて水分及び有機溶媒成分を除去する方法である。前記混合又は混練には、例えば、三本ロールミル等の高せん断分散装置が好適に用いられる。前記着色剤は2つの樹脂に対する親和性の差を利用することで、第一の樹脂相、第二の樹脂相いずれにも任意に含有させることができる。前記着色剤はトナー表面に存在した際にトナーの帯電性能を悪化させることが良く知られている。そのため内層に存在する第一の樹脂相に選択的に着色剤を含有させることで、トナーの帯電性能環境安定性、電荷保持能、帯電量等を向上させることができる。--離型剤--前記離型剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、融点が50°C~120°Cの低融点の離型剤が好ましい。前記低融点の離型剤は、前記樹脂と分散されることにより、前記離型剤として効果的に定着ローラとトナー界面との間で働き、これによりオイルレス定着ローラにオイルの如き離型剤を塗布しないでもホットオフセット性が良好である。前記離型剤としては、例えば、ロウ類、ワックス類、等が好適に挙げられる。前記ロウ類及び前記ワックス類としては、例えば、カルナウバワックス、綿ロウ、木ロウ、ライスワックス等の植物系ワックス;ミツロウ、ラノリン等の動物系ワックス;オゾケライト、セルシン等の鉱物系ワックス;パラフィン、マイクロクリスタリン、ペトロラタム等の石油ワックス;などの天然ワックスが挙げられる。また、これら天然ワックスのほか、フィッシャートロプシュワックス、ポリエチレンワックス等の合成炭化水素ワックス;エステル、ケトン、エーテル等の合成ワックス;などが挙げられる。更に、12-ヒドロキシステアリン酸アミド、ステアリン酸アミド、無水フタル酸イミド、塩素化炭化水素等の脂肪酸アミド;低分子量の結晶性高分子樹脂である、ポリ-n-ステアリルメタクリレート、ポリ-n-ラウリルメタクリレート等のポリアクリレートのホモ重合体あるいは共重合体例えば、n-ステアリルアクリレート-エチルメタクリレートの共重合体等;側鎖に長いアルキル基を有する結晶性高分子、などを用いてもよい。これらは1種単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。前記離型剤の融点としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、50°C~120°Cが好ましく、60°C~90°Cがより好ましい。融点が、50°C未満であると、ワックスが耐熱保存性に悪影響を与えることがあり、120°Cを超えると、低温での定着時にコールドオフセットを起こし易いことがある。前記離型剤の溶融粘度としては、該ワックスの融点より20°C高い温度での測定値として、5cps~1000cpsが好ましく、10cps~100cpsがより好ましい。前記溶融粘度が、5cps未満であると、離型性が低下することがあり、1,000cpsを超えると、耐ホットオフセット性、低温定着性への向上効果が得られなくなることがある。前記離型剤の前記トナーにおける含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、0質量~40質量が好ましく、3質量~30質量がより好ましい。前記含有量が、40質量を超えると、トナーの流動性が悪化することがある。前記離型剤は、2つの樹脂に対する親和性の差を利用することで、ポリエステル樹脂で構成されたトナーのコア部分第一の樹脂相、樹脂微粒子で構成されたトナーシェル部分第二の樹脂相のいずれにも任意に含有させることができる。前記トナー外層に存在する第二の樹脂相に選択的に含有させると、前記離型剤の染み出しが定着時の短い加熱時間でも充分生じるため、充分な離型性を得ることができる。また、前記離型剤を内層に存在する第一の樹脂相に選択的に含有させることで、感光体、キャリア等の他の部材への離型剤のスペントを抑制させることができる。--無機微粒子--前記無機微粒子は、前記トナー粒子に流動性、現像性、帯電性等を付与するための外添剤として使用する。前記無機微粒子としては、特に制限はなく、目的に応じて公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記トナーの流動性や現像性、帯電性を補助するための無機微粒子としては、80nm~500nmの一次平均粒径を有する大粒径の無機微粒子の他にも、小粒径の無機微粒子を好ましく用いることができる。前記小粒径の無機微粒子としては、疎水性シリカ及びまたは疎水性酸化チタンが好ましい。前記小粒径の無機微粒子の一次平均粒径としては、5nm~50nmが好ましく、10nm~30nmがより好ましい。前記無機微粒子のBET法による比表面積としては、特に制限はないが、20m2/g~500m2/gが好ましい。前記無機微粒子の配合量としては、0.01質量~5質量が好ましく、0.01質量~2.0質量がより好ましい。--流動性向上剤--前記流動性向上剤は、表面処理を行って疎水性を上げ、高湿度下においても流動特性や帯電特性の悪化を防止する機能を有する剤のことであり、例えば、シランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル、変性シリコーンオイル等が挙げられる。前記無機微粒子におけるシリカ、酸化チタンは、このような流動性向上剤により表面処理行い、疎水性シリカ、疎水性酸化チタンとして使用するのが好ましい。--クリーニング性向上剤--前記クリーニング性向上剤は、感光体及び一次転写媒体に残存する転写後の現像剤を除去するためにトナーに添加される。前記クリーニング性向上剤としては、例えば、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸等の脂肪酸金属塩、ポリメチルメタクリレート微粒子、ポリスチレン微粒子等のソープフリー乳化重合により製造されたポリマー微粒子などが挙げられる。前記ポリマー微粒子としては、比較的粒度分布が狭いものが好ましく、該ポリマー微粒子の体積平均粒径としては、0.01μm~1μmが好ましい。--磁性材料--前記磁性材料としては、特に制限はなく、目的に応じて公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、鉄粉、マグネタイト、フェライト等を用いることができる。これらの中でも、色調の点で白色のものが好ましい。<乳化乃至分散液調製工程B>前記乳化乃至分散液調製工程Bは、前記溶解乃至分散液を水系媒体中に添加し乳化乃至分散させて乳化乃至分散液を調製する工程である。前記トナー材料の溶解乃至分散液を前記水系媒体中で乳化乃至分散させる方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記溶解乃至分散液を前記水系媒体中で攪拌しながら分散させることが好ましい。前記分散の方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、公知の分散機などを用いて行うことができる。前記分散機としては、特に制限はなく、例えば、低速せん断式分散機、高速せん断式分散機などが挙げられる。前記乳化乃至分散の際、前記活性水素基含有化合物と、活性水素基含有化合物と反応可能な重合体プレポリマーと、を伸長反応乃至架橋反応させると、接着性基材結着樹脂が生成する。-水系媒体-前記水系媒体としては、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、水、水と混和可能な溶剤、これらの混合物などを用いることができるが、これらの中でも、水が好ましい。前記水と混和可能な溶剤としては、水と混和可能であれば特に制限はなく、例えば、アルコール類、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン、セルソルブ類、低級ケトン類、などを用いることができる。前記アルコール類としては、例えば、メタノール、イソプロパノール、エチレングリコール等が挙げられる。前記低級ケトン類としては、例えば、アセトン、メチルエチルケトン等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記乳化乃至分散液調製工程Bにおける水系媒体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、アニオン性樹脂微粒子と、アニオン性界面活性剤とを含むことが好ましい。この場合、前記水系媒体の調製方法としては、例えば、前記アニオン性界面活性剤の存在下で前記アニオン性樹脂微粒子を水系媒体に分散させることにより行うことが好ましい。前記アニオン性界面活性剤及び前記アニオン性樹脂微粒子の水系媒体に対する添加量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、それぞれ0.5質量~10質量が好ましい。--アニオン性樹脂微粒子--前記アニオン性樹脂微粒子は、トナー表面に付着して融着、融合し、比較的硬い表面を形成する。また、前記アニオン性樹脂微粒子は、アニオン性を有するため、トナー材料を含む液滴に吸着し、液滴同士の合一を抑える効果があり、トナーの粒度分布を制御するのに重要である。更に前記トナーの負帯電性を与えることもできる。これらの効果を発揮するために、アニオン性樹脂微粒子は平均粒子径としては、5nm~50nmが好ましく、10nm~25nmがより好ましい。前記平均粒子径としては、アニオン性樹脂微粒子の一次粒子の平均粒子径が該当し、該一次粒子の平均粒子径は、SEM、TEM、光散乱法などによって測定でき、例えばレーザ散乱測定法による堀場製作所製LA-920によって、測定レンジに入るように適切な濃度に希釈して測定することができる。前記一次粒子の平均粒子径は、体積平均径として求められる。前記アニオン性樹脂微粒子用の樹脂としては、前記水系媒体中で水性分散液を形成しうる樹脂であれば特に制限はなく、公知の樹脂の中から目的に応じて適宜選択することができる。前記樹脂としては、特に制限はなく、熱可塑性樹脂であっても熱硬化性樹脂でもよく、例えば、ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ケイ素樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ユリア樹脂、アニリン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリカーボネート樹脂などを用いることができる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、微細な球状の樹脂微粒子の水性分散液が得られ易い点で、ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂及びポリエステル樹脂から選択される少なくとも1種で形成されるのが好ましい。なお、前記ビニル樹脂は、ビニルモノマーを単独重合又は共重合したポリマーであり、例えば、スチレン-メタアクリル酸エステル樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体、メタアクリル酸-アクリル酸エステル重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸共重合体、などが挙げられる。前記アニオン性樹脂微粒子は、アニオン性であることが必要である。先に示したアニオン性界面活性剤とともに用いた際に凝集させないためである。前記アニオン性樹脂微粒子は、後に述べる製法でアニオン活性剤を用いたり、樹脂中にカルボン酸基、スルホン酸基などのアニオン性基を導入することによって作製することができる。前記アニオン性樹脂微粒子の作製方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、公知の重合法により重合させる方法、樹脂微粒子の水性分散液として得る方法が挙げられる。中でも、樹脂微粒子の水性分散液として得る方法が好ましい。前記樹脂微粒子の水性分散液の調製方法としては、例えば以下の方法が好ましい。即ち、1ビニル樹脂の場合、ビニルモノマーを出発原料として、懸濁重合法、乳化重合法、シード重合法及び分散重合法から選択されるいずれかの重合反応により、直接、樹脂微粒子Aの水性分散液を製造する方法である。2ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂等の重付加乃至縮合系樹脂の場合、前駆体モノマー、オリゴマー等又はその溶剤溶液を適当な分散剤の存在下、水性媒体中に分散させた後、加熱、又は硬化剤を添加して硬化させて、樹脂微粒子Aの水性分散液を製造する方法である。3ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂等の重付加乃至縮合系樹脂の場合、前駆体モノマー、オリゴマー等又はその溶剤溶液液体であることが好ましい。加熱により液状化してもよい中に適当な乳化剤を溶解させた後、水を加えて転相乳化する方法である。4予め重合反応付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよいにより調製した樹脂を機械回転式又はジェット式等の微粉砕機を用いて粉砕し、次いで、分級することによって樹脂微粒子を得た後、適当な分散剤の存在下、水中に分散させる方法である。5予め重合反応付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよいにより調製した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液を霧状に噴霧することにより樹脂微粒子を得た後、該樹脂微粒子を適当な分散剤の存在下、水中に分散させる方法である。6予め重合反応付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよいにより調製した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液に貧溶剤を添加するか、又は予め溶剤に加熱溶解した樹脂溶液を冷却することにより樹脂微粒子を析出させ、次に溶剤を除去して樹脂微粒子を得た後、樹脂微粒子を適当な分散剤存在下、水中に分散させる方法である。7予め重合反応付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよいにより調製した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液を、適当な分散剤存在下、水性媒体中に分散させた後、加熱又は減圧等によって溶剤を除去する方法である。8予め重合反応付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよいにより調製した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液中に適当な乳化剤を溶解させた後、水を加えて転相乳化する方法である。--アニオン性界面活性剤--前記アニオン性界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルキルベンゼンスルホン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、リン酸エステル等が挙げられ、フルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤が好適に挙げられる。フルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤としては、例えば、炭素数2~10のフルオロアルキルカルボン酸又はその金属塩、パーフルオロオクタンスルホニルグルタミン酸ジナトリウム、3-[ω-フルオロアルキル炭素数6~11オキシ]-1-アルキル炭素数3~4スルホン酸ナトリウム、3-[ω-フルオロアルカノイル炭素数6~8-N-エチルアミノ]-1-プロパンスルホン酸ナトリウム、フルオロアルキル炭素数11~20カルボン酸又はその金属塩、パーフルオロアルキルカルボン酸炭素数7~13又はその金属塩、パーフルオロアルキル炭素数4~12スルホン酸又はその金属塩、パーフルオロオクタンスルホン酸ジエタノールアミド、N-プロピル-N-2-ヒドロキシエチルパーフルオロオクタンスルホンアミド、パーフルオロアルキル炭素数6~10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩、パーフルオロアルキル炭素数6~10-N-エチルスルホニルグリシン塩、モノパーフルオロアルキル炭素数6~16エチルリン酸エステル、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウム等が挙げられる。前記フルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤の市販品としては、例えば、サーフロンS-111、S-112、S-113旭硝子社製;フロラードFC-93、FC-95、FC-98、FC-129住友3M社製;ユニダインDS-101、DS-102ダイキン工業社製;メガファックF-110、F-120、F-113、F-191、F-812、F-833大日本インキ社製;エクトップEF-102、103、104、105、112、123A、123B、306A、501、201、204ト-ケムプロダクツ社製;フタージェントF-100、F150ネオス社製、等が挙げられる。前記平均粒子径が5nm~50nmのアニオン性樹脂微粒子と、前記アニオン性界面活性剤とを含む水系媒体を用いて得られるトナーにおいては、前記着色剤及び前記結着樹脂を中心としたトナー材料を核としたトナー粒子本体の表面に、前記アニオン性樹脂微粒子が付着する。なお、前記トナーの平均粒子径は、乳化乃至分散液調製工程Bにおける水系媒体の攪拌等の乳化乃至分散条件により調製される。前記トナーの体積平均粒子径として測定される平均粒子径としては、特に制限はないが、1μm~6μmが好ましく、2μm~5μmがより好ましい。前記体積平均粒子径が1μm未満であると、一次転写及び二次転写においてトナーチリが発生しやすく、6μmを超えると、ドット再現性が不十分になり、ハーフトーン部分の粒状性も悪化して高精細な画像が得られなくなることがある。前記水系媒体には、前記アニオン性界面活性剤、前記樹脂微粒子に加えて、下記の無機化合物分散剤及び高分子系保護コロイドを併用することができる。難水溶性の無機化合物に対する分散剤としては、例えば、リン酸三カルシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン、コロイダルシリカ、ヒドロキシアパタイト等が挙げられる。前記高分子系保護コロイドとしては、特に制限はなく、例えば、酸類、水酸基を含有するメタアクリル系単量体、ビニルアルコール又はビニルアルコールのエーテル化合物、ビニルアルコールとカルボキシル基とを含有する化合物のエステル類、アミド化合物又はこれらのメチロール化合物、クロライド類、窒素原子若しくはその複素環を有するもの等のホモポリマー又は共重合体、ポリオキシエチレン系、セルロース類、等が挙げられる。前記酸類としては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、α-シアノアクリル酸、α-シアノメタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、フマール酸、マレイン酸、無水マレイン酸等が挙げられる。前記水酸基を含有するメタアクリル系単量体としては、例えば、アクリル酸β-ヒドロキシエチル、メタクリル酸β-ヒドロキシエチル、アクリル酸β-ヒドロキシプロビル、メタクリル酸β-ヒドロキシプロピル、アクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、アクリル酸3-クロロ2-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸3-クロロ-2-ヒドロキシプロピル、ジエチレングリコールモノアクリル酸エステル、ジエチレングリコールモノメタクリル酸エステル、グリセリンモノアクリル酸エステル、グリセリンモノメタクリル酸エステル、N-メチロールアクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミド等が挙げられる。前記ビニルアルコール又はビニルアルコールのエーテル化合物としては、例えば、ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルプロピルエーテル等が挙げられる。前記ビニルアルコールとカルボキシル基とを含有する化合物のエステル類としては、例えば、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニル等が挙げられる。前記アミド化合物又はこれらのメチロール化合物としては、例えば、アクリルアミド、メタクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド酸、これらのメチロール化合物等が挙げられる。前記クロライド類としては、例えば、アクリル酸クロライド、メタクリル酸クロライド等が挙げられる。前記窒素原子若しくはその複素環を有するもの等ホモポリマー又は共重合体としては、例えば、ビニルビリジン、ビニルピロリドン、ビニルイミダゾール、エチレンイミン等が挙げられる。前記ポリオキシエチレン系としては、例えば、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシプロピレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシプロピレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルフェニルエステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエステル等が挙げられる。前記セルロース類としては、例えば、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等が挙げられる。リン酸カルシウム塩等の酸、アルカリに溶解可能な分散安定剤を用いた場合は、塩酸等の酸によりリン酸カルシウム塩を溶解した後、水洗する方法、酵素により分解する方法等によって、微粒子からリン酸カルシウム塩を除去することが可能となる。<有機溶媒除去工程C>前記有機溶媒除去工程Cは、前記乳化乃至分散液乳化スラリーから前記有機溶媒を除去する工程である。前記有機溶媒を除去する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、1反応系全体を徐々に昇温させて、油滴中の有機溶媒を完全に蒸発除去する方法、2乳化分散体を乾燥雰囲気中に噴霧して、油滴中の非水溶性有機溶媒を完全に除去してトナー微粒子を形成し、併せて水系分散剤を蒸発除去する方法等が挙げられる。前記有機溶媒の除去が行われるとトナー粒子が形成される。形成されたトナー粒子に対し、洗浄、乾燥等を行い、更にその後、所望により分級等を行う。該分級は、例えば、液中でサイクロン、デカンター、遠心分離等により、微粒子部分を取り除くことにより行う。なお、乾燥後に粉体として取得した後に分級操作を行ってもよい。こうして得られたトナー粒子を、着色剤、離型剤、帯電制御剤等の粒子と共に混合したり、更に機械的衝撃力を印加したりすることにより、トナー粒子の表面から離型剤等の粒子が脱離するのを防止することができる。前記機械的衝撃力を印加する方法としては、例えば、高速で回転する羽根によって混合物に衝撃力を加える方法、高速気流中に混合物を投入し加速させて粒子同士又は複合化した粒子を適当な衝突板に衝突させる方法等が挙げられる。この方法に用いる装置としては、例えば、オングミルホソカワミクロン株式会社製、I式ミル日本ニューマチック株式会社製を改造して粉砕エアー圧力を下げた装置、ハイブリダイゼイションシステム奈良機械製作所株式会社製、クリプトロンシステム川崎重工業株式会社製、自動乳鉢等が挙げられる。<トナー特性>前記各工程により製造されるトナーとしては、以下のトナー特性を有する。前記トナーの平均円形度としては、0.950~0.990であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記平均円形度が、0.950未満であると、現像時の画像均一性が悪化したり、電子写真感光体から中間転写体もしくは中間転写体から記録材へのトナー転写効率が低下し均一転写が得られなくなることがある。前記平均円形度が、0.990を超えると、トナーがクリーニングブレードを擦り抜け、クリーニング不良が起こる恐れがある。また、前記トナーは、水系媒体中で乳化処理をして製造されるものであり、このような製造方法は、特にカラートナーにおける小粒径化、及び前記平均円形度を有する形状を得るために効果的である。前記トナーの平均円形度は、平均円形度X=粒子投影面積と同じ面積の円の周囲長/粒子投影像の周囲長×100で定義される。前記平均円形度は、以下の方法で測定することができる。即ち、フロー式粒子像分析装置FPIA-2100;シスメックス社製を用いて計測し、解析ソフトFPIA-2100DataProcessingProgramForFPIAVersion00-10を用いて行うことができる。より具体的には、ガラス製100mLビーカーに10質量界面活性剤アルキルベンゼンスフォン酸塩ネオゲンSC-A;第一工業製薬性を0.1mL~0.5mL添加し、各トナー0.1g~0.5g添加しミクロスパーテルでかき混ぜ、次いでイオン交換水80mlを添加する。得られた分散液を超音波分散器本多電子社製で3分間分散処理する。前記分散液を、前記FPIA-2100を用いて濃度が5,000~15,000個/μLとしてトナーの形状及び分布を測定する。該測定法は、平均円形度の測定再現性の点から前記分散液濃度を5,000~15,000個/μLにすることが重要である。前記分散液濃度を得るための前記分散液の条件を添加する界面活性剤量、及びトナー量を変更して調製する必要がある。前記界面活性剤量としては、前記トナーの疎水性の程度により必要量が異なり、多く添加すると泡によるノイズが発生し、少ないとトナーを十分にぬらすことができないため、分散が不十分となる。また、前記トナーの添加量は、トナー粒径により異なり、小粒径の場合は少なく、また大粒径の場合は多くする必要がある。前記トナー粒径が、3μm~7μmの場合、トナーの添加量を0.1g~0.5gとすることで、前記分散液濃度を5,000~15,000個/μLに合わせることが可能となる。前記トナーの帯電量としては、本発明おいてはトナー濃度7質量でキャリア粒子と600秒間攪拌混合したときに得られる帯電量Qであり、-10μC/g~-80μC/gであることが好ましい。より好ましくは-60μC/g~-30μC/gである。前記帯電量Qの絶対値が、10μC/g未満であると、磁性キャリアとの吸着力が低く、低い現像電界でも現像されるトナー量が多くなるため、階調性のある高品位な画像が得られないことがある。また、逆帯電のトナー量が多くなり、白地背景部に現像されるトナー量が多く地かぶり等により画像品質が低下することがある。前記帯電量Qの絶対値が、80μC/gを超えると、磁性キャリアとの吸着力が大きくなり、現像されるトナー量が少なく画像濃度が低下するおそれがある。前記トナーの帯電量は、Vブローオフ装置リコー創造開発株式会社製を用いて測定することができる。前記トナー及びキャリアを、トナー濃度7質量の現像剤として、温度25°C、湿度40の環境下に2時間放置した後、前記現像剤を金属ゲージに入れ、回転数285rpmの攪拌装置で600秒攪拌混合した6gの初期剤から、1gの現像剤を計量し、Vブローオフ装置リコー創造開発株式会社製シングルモード法によるトナーの帯電量分布を測定する。ブロー時、目開き635メッシュを用いる。前記シングルモード法とは、前記記載のVブローオフ装置リコー創造開発株式会社製で、装置マニュアルに従い、シングルモードを選び、測定条件は高さ5mm、吸い込み100、2回ブローの条件で行う方法である。前記トナーにおける体積平均粒径Dvと個数平均粒径Dnとの比Dv/Dnとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1.25以下が好ましく、1.05~1.25がより好ましい。前記Dv/Dnが、1.05未満であると、二成分現像剤では現像装置における長期の撹拌においてキャリアの表面にトナーが融着し、キャリアの帯電能力の低下や、クリーニング性の悪化につながり易い。一成分現像剤では、現像ローラへのトナーのフィルミングや、トナーを薄層化するためブレード等の部材へのトナー融着が発生し易くなることがある。また、前記Dv/Dnが1.25を超えると、高解像で高画質の画像を得ることが難しくなり、現像剤中のトナーの収支が行われた場合にトナーの粒子径の変動が大きくなることがある。また、トナーの帯電量分布も広くなるために高品位な画像を得るのが困難になる。一方、前記Dv/Dnを1.25以下とすることで、帯電量分布が均一になり、地肌かぶりを少なくすることができる。また、前記Dv/Dn1.05~1.25であると、保存安定性、低温定着性、及び耐ホットオフセット性のいずれにも優れたトナーとなりやすい。特に、フルカラー複写機に使用した場合に画像の光沢性に優れる。二成分現像剤では長期にわたるトナーの収支が行われても、現像剤中のトナー粒子径の変動が少なく、現像装置における長期の攪拌においても良好で安定した現像性が得られ、一成分現像剤ではトナーの収支が行われてもトナーの粒子径の変動が少なくなるとともに、現像ローラへのトナーのフィルミングやトナーを薄層化するブレード等への部材へのトナーの融着がなく、現像装置の長期使用攪拌においても良好で安定した現像性が得られ、高画質の画像を得ることが可能となる。前記トナーの体積平均粒径Dv、及び個数平均粒径Dnは、以下の方法で測定することができる。即ち、粒度測定器マルチサイザーIII、ベックマンコールター社製を用い、アパーチャー径100μmで測定し、解析ソフトBeckmanCoulterMultisizer3Version3.51にて測定することができる。より具体的にはガラス製100mLビーカーに10質量界面活性剤アルキルベンゼンスフォン酸塩ネオゲンSC-A;第一工業製薬性を0.5mL添加し、トナー0.5g添加し、ミクロスパーテルでかき混ぜ、次いでイオン交換水80mLを添加する。得られた分散液を超音波分散器W-113MK-II本多電子社製で10分間分散処理する。前記分散液を、前記マルチサイザーIIIを用いて、測定用溶液としてアイソトンIIIベックマンコールター製を用いて測定を行う。測定は装置が示す濃度が8±2となるように前記トナーサンプル分散液を滴下して行う。本測定法は、トナー粒径の測定再現性の点から前記濃度を8±2にすることが重要である。この濃度範囲であれば粒径に誤差は生じない。前記トナーのBET比表面積としては、0.5m2/g~4.0m2/gであることが好ましく、0.5m2/g~2.0m2/gであることがより好ましい。BET比表面積が、0.5m2/g未満であると、トナー表面全体を密に覆う状態となり、前記樹脂微粒子がトナー内部の結着樹脂成分と定着紙との接着性を阻害し、定着下限温度の上昇が見られる。また、樹脂微粒子がワックスの染み出しを阻害し、ワックスの離型性効果が得られず、オフセットの発生がおこることがあり、BET比表面積が、4.0m2/gを超えると、トナー表面上に残存する有機微粒子が凸部として大きく突出したり、粗状態の多重層として樹脂微粒子が残存し、樹脂微粒子がトナー内部の結着樹脂成分と定着紙との接着性を阻害し、定着下限温度の上昇が見られる。また、樹脂微粒子がワックスの染み出しを阻害し、ワックスの離型性効果が得られず、オフセットの発生が見られることがある。また、添加剤が浮出し、表面の凹凸により画質に影響が現れやすい。前記トナーの電気抵抗率RΩcmの常用対数値LogRとしては、10.9LogΩcm~11.4LogΩcmが好ましい。前記トナーの電気抵抗率RΩcmの常用対数値LogRが、10.9LogΩcm未満であると、導電性が高くなり、これにより帯電不良が生じ、地汚れやトナー飛散等が増加する傾向が見られることがあり、11.4LogΩcmを超えると、抵抗が高くなるため帯電量が上昇し、画像濃度が低下することがある。トナーの電気抵抗率Rの常用対数値LogRの測定は、まず、3gのトナーを約2mm厚のペレット状に成型した測定用サンプルを作成し、これをSE-70形固体用電極安藤電気株製にセットし、そして上記電極間に1kHzの交流を印加したときのLogRをTR-10C形誘電体損測定器、WBG-9発振器、BDA-9平衡点検出器いずれも安藤電気株製から構成される測定器によって測定し、これによりトナーのLogRを求めることができる。図1に本発明のトナー構造の概略を示す。該図1に示すように、トナー1は、アザカリックスカレン誘導体を含有するトナー材料からなる母体粒子2と、着色トナー粒子の流動性や現像性、帯電性を補助する外添剤3とからなり、外添剤3は、母体粒子2の最表面に形成されている。なお、前記トナーの構造としては、図1に記載の構造に限定されず、例えば、異形化剤を使用してトナーの構造を異形化するようにしてもよい。<現像剤>前記トナーとしては、キャリアと共に用いて二成分現像剤とすることができる。前記キャリアの重量平均粒径としては、特に制限はないが、15μm~40μmであることが好ましい。前記重量平均粒径が、15μm未満であると、転写工程においてキャリアも一緒に転写されてしまうキャリア付着が起こりやすくなり、40μmを超えると、キャリア付着は起こりにくいものの、高画像濃度を得るためにトナー濃度を高くした場合、地汚れが発生しやすくなるおそれがある。また、潜像のドット径が小さい場合、ドット再現性のバラツキが大きくなり、ハイライト部の粒状性が悪くなるおそれもある。前記現像剤は、前記トナーを有する限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、キャリア成分を更に有してもよく、例えば、前記トナーからなる一成分現像剤、前記トナー及びキャリアからなる二成分現像剤等が挙げられる。近年の情報処理速度の向上に対応した高速プリンタなどには、寿命向上等の点で、二成分現像剤を用いることが好ましい。このような現像剤は、磁性一成分現像法、非磁性一成分現像法、二成分現像法、などの公知の各種電子写真法に用いることができる。前記現像剤を一成分現像剤として用いると、トナーの収支が行われても、トナーの粒径の変動が少なく、現像ローラへのトナーのフィルミングやトナーを薄層化するためのブレード等の部材へのトナーの融着を抑制することができ、現像装置の長期の使用撹拌においても、良好で安定した現像性が得られる。また、前記現像剤を二成分現像剤として用いると、長期に亘るトナーの収支が行われても、トナーの粒径の変動が少なく、現像装置における長期の攪拌においても、良好で安定した現像性が得られる。前記二成分現像剤中のキャリアの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、90質量~98質量であることが好ましく、93質量~97質量がより好ましい。前記キャリアの含有量が、前記より好ましい範囲であると、現像安定性の点で有利である。前記キャリアとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、芯材と、該芯材を被覆する樹脂層を有するものが好ましい。前記芯材の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、50emu/g~90emu/gのマンガン-ストロンチウムMn-Sr系材料、マンガン-マグネシウムMn-Mg系材料等が挙げられ、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。なお、前記芯材としては、画像濃度の確保の点で、鉄粉100emu/g以上、マグネタイト75~120emu/g等の高磁化材料が好ましい。また、芯材としては、トナーが穂立ち状態となっている感光体への当りを弱くでき、高画質化に有利である点で、銅-亜鉛Cu-Zn系30emu/g~80emu/g等の弱磁化材料が好ましい。前記芯材の体積平均粒径D50としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、10μm~150μmが好ましく、20μm~80μmがより好ましい。前記D50が、10μm未満であると、キャリアの粒径分布において、微粉が多くなるため、1粒子当たりの磁化が低下して、キャリアの飛散が生じることがあり、150μmを超えると、キャリアの比表面積が低下して、トナーの飛散が生じることがある。その結果、ベタ部分の多いフルカラーでは、特にベタ部の再現性が低下することがある。前記キャリアの含有量が、前記より好ましい範囲であると、現像安定性の点で有利である。前記樹脂層の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アミノ系樹脂、ポリビニル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ハロゲン化オレフィン樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリフッ化ビニル樹脂、ポリフッ化ビニリデン樹脂、ポリトリフルオロエチレン樹脂、ポリヘキサフルオロプロピレン樹脂、フッ化ビニリデンとアクリル単量体の共重合体、フッ化ビニリデンとフッ化ビニルの共重合体、テトラフルオロエチレンとフッ化ビニリデンと非フッ化単量体のターポリマー等のフルオロターポリマー、シリコーン樹脂等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記アミノ系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、尿素-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。前記ポリビニル系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アクリル樹脂、ポリメタクリル酸メチル、ポリアクリロニトリル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール等が挙げられる。前記ポリスチレン系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン、スチレン-アクリル共重合体、などが挙げられる。前記ハロゲン化オレフィン樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリ塩化ビニル、などが挙げられる。前記ポリエステル系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等が挙げられる。前記樹脂層は、必要に応じて、導電粉等を含有してもよい。前記導電粉の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属、カーボンブラック、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、などが挙げられる。前記導電粉の平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1μm以下が好ましい。前記平均粒径が1μmを超えると、電気抵抗の制御が困難になることがある。前記樹脂層は、例えば、シリコーン樹脂等を溶剤に溶解させて塗布液を調製した後、公知の塗布方法により、芯材の表面に塗布液を塗布して、乾燥及び焼付を行なうことにより形成することができる。前記塗布方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬法、スプレー法、ハケ塗り法等が挙げられる。また、前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、セルソルブチルアセテート等が挙げられる。更に、前記焼付の方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、外部加熱方式及び内部加熱方式のいずれであってもよく、例えば、固定式電気炉、流動式電気炉、ロータリー式電気炉、バーナー炉、マイクロ波を用いる方法等が挙げられる。前記キャリア中の樹脂層の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、0.01質量~5.0質量が好ましい。前記含有量が0.01質量未満であると、芯材の表面に均一な樹脂層を形成できないことがあり、5.0質量を超えると、樹脂層が厚くなり過ぎてキャリア同士の合体造粒が発生して、均一なキャリアが得られないことがある。前記キャリアの特性としては、以下の方法により測定することができる。<重量平均粒径>前記キャリアの重量平均粒径Dwは、個数基準で測定された粒子の粒径分布個数頻度と粒径との関係に基づいて算出されたものである。この場合の重量平均粒径Dwは、式1で表わされる。Dw={1/ΣnD3}×{ΣnD4}1式1中、Dは、各チャネルに存在する粒子の代表粒径μmを示し、nは、各チャネルに存在する粒子の総数を示す。なお、チャネルとは、粒径分布図における粒径範囲を等分に分割するための長さを示すもので、本発明においては、2μmを採用した。また、各チャネルに存在する粒子の代表粒径としては、各チャネルに保存する粒子の粒径の下限値を採用した。また、前記キャリア及びキャリアの芯材粒子における個数平均粒径Dpは、個数基準で測定された粒子の粒径分布に基づいて算出されたものである。この場合の個数平均粒径Dpは、式2で表わされる。Dp=1/ΣN×ΣnD...2式2中、Nは、計測した全粒子数を示し、nは、各チャネルに存在する粒子の総数を示し、Dは、各チャネル2μmに保存する粒子の粒径の下限値を示す。粒径分布を測定するための粒度分析計としては、マイクロトラック粒度分析計モデルHRA9320-X100Honewell社製を用いることができる。その測定条件は以下の通りである。[1]粒径範囲:8~100μm[2]チャネル長さチャネル幅:2μm[3]チャネル数:46[4]屈折率:2.42画像形成方法本発明の画像形成方法は、電子写真感光体を帯電させる帯電工程と、前記帯電された電子写真感光体上に静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像を形成された電子写真感光体上に本発明の前記トナーを用いて現像しトナー像を形成する現像工程と、前記電子写真感光体上に形成されたトナー像を中間転写体上に一次転写する一次転写工程と、前記中間転写体上に転写されたトナー像を記録材上に二次転写する二次転写工程と、前記記録材上に転写されたトナー像を熱及び圧力定着部材を含む定着手段により記録材上に定着させる定着工程と、前記一次転写手段によりトナー像を中間転写体上に転写した電子写真感光体の表面に付着している転写残トナーをクリーニングするクリーニング工程とを含む。前記画像形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択されるが、フルカラー画像の画像形成方法として好適である。前記二次転写工程におけるトナー像の記録材への転写の線速度、所謂印字速度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、300mm/sec~1,000mm/secが好ましく、該二次転写工程における転写時間としては、0.5msec~20msecであることが好ましい。なお、前記転写時間は、二次転写に用いられる転写ローラのニップ部における転写時間を示す。前記画像形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1回の画像形成に対し、前記帯電工程、露光工程、現像工程、一次転写工程、二次転写工程、定着工程、及びクリーニング工程を含む画像形成工程をタンデム方式で複数同時に行うことが好ましい。前記タンデム方式においては、前記電子写真感光体を複数個配備して、各々の回転時に1色ずつ現像する。前記タンデム方式による画像形成工程によると、前記帯電工程及び前記露光工程と、前記現像工程及び前記転写工程とが各色毎に行なわれて各色のトナー像が形成されるため、単色の画像形成速度とフルカラーの画像形成速度との差が小さく、高速印字に対応できる利点を有している。一般にタンデム方式の画像形成方法においては、各色のトナー像を別々の電子写真感光体に形成し、各色トナー層の積層色重ねを行うことによりフルカラー画像を形成するため、各色のトナー粒子間での帯電性等が異なるなど、特性にばらつきがあると各色のトナー粒子による現像トナー量に差が生じ、色重ねによる二次色の色相の変化が大きくなり、色再現性が低下することがある。各色のバランスを制御するための現像トナー量を安定化すること各色のトナー粒子間でばらつきがないこと、各色のトナー粒子間で電子写真感光体及び記録材に対する付着性が均一であることが必要である。この点に関し、本発明の前記トナーを現像工程に用いる前記画像形成方法によると、帯電特性が均一で、各色のトナー粒子間でばらつきがなく、各色のトナー粒子間で電子写真感光体及び記録材に対する付着性が均一であることから、タンデム方式の画像形成方法の前記利点を充分に発揮させることができる。前記帯電工程においては、特に制限はないが、少なくとも交番電圧を重畳した直流電圧を印加するのが好ましい。前記交番電圧を重畳した直流電圧を印加することにより、直流電圧のみを印加する場合に比べて前記電子写真感光体の表面電圧を所望の値に安定化させることができるため、より均一帯電させることが可能となる。また、前記帯電工程においては、特に制限はないが、前記電子写真感光体に帯電部材を接触させ、該帯電部材に電圧を印加することによって帯電を行うのが好ましい。前記電子写真感光体に帯電部材を接触させ、前記帯電部材に電圧を印加して帯電を行うことによって、前記交番電圧を重畳した直流電圧を印加することで得られる均一帯電性の効果を特に向上させることが可能となる。前記定着工程としては、特に制限はないが、磁性金属から構成されて電磁誘導により加熱される加熱ローラと、該加熱ローラと平行に配置された定着ローラと、前記加熱ローラと該定着ローラとに張り渡され、前記加熱ローラにより加熱されるとともに、前記加熱ローラ及び前記定着ローラによって回転される無端帯状のトナー加熱媒体としての加熱ベルトと、前記加熱ベルトを介して前記定着ローラに圧接されるとともに、前記加熱ベルトに対して順方向に回転して定着ニップ部を形成する加圧ローラとを有する定着手段により行われることが好ましい。前記定着工程によると、前記定着ベルトの温度が短時間で上昇し、かつ安定した温度制御が可能となる。また、表面の粗い記録材を使用した場合にも、定着時にある程度転写紙の表面に応じた状態で前記定着ベルトが作用するため、十分な定着性が得られるようになる。前記定着手段としては、特に制限はないが、オイルレス乃至オイルを微量塗布するタイプの定着手段であることが好ましい。これを達成するために、離型剤WAXを含有し、該離型剤が前記トナー粒子中に微分散されているトナーを定着することが好ましい。前記離型剤がトナー粒子中に微量分散されているトナーにより、定着時に離型剤が浸み出しやすく、オイルレス定着装置を用いる場合、又は微量オイル塗布定着装置でオイル塗布効果が少なくなってきた場合においても、前記トナーのベルト側への転移を抑制することができる。前記離型剤がトナー粒子中に分散した状態で存在するためには、前記離型剤と前記結着樹脂とは相溶しないことが好ましい。また、前記離型剤がトナー粒子中に微分散するためには、例えばトナー製造時の水系媒体中におけるトナー造粒時の剪断力を利用する方法がある。前記離型剤の分散状態は、トナー粒子の薄膜切片をTEMで観察することにより判断できる。前記離型剤の分散径としては、特に制限はなく、小さい方が好ましいが、小さすぎると定着時の染み出しが不十分な場合がある。従って、倍率1万倍で離型剤が確認できれば、離型剤が分散した状態で存在していると判断する。1万倍で離型剤が確認できない大きさでは、微分散していたとしても、定着時の染み出しが不十分な場合がある。前記画像形成方法における各工程を、各工程を実施する手段とともに図を参照しながら、より詳細に説明する。前記帯電工程に用いられる帯電装置としては、例えば図2に示すローラ式帯電装置及び図3に示すファーブラシ式帯電装置等の接触式の帯電装置を用いることができる。図2は、接触式帯電装置の一種であるローラ式帯電装置500の一例の概略構成を示したものである。被帯電体である像担持体としての感光体505は矢印の方向に所定の速度プロセススピードで回転駆動される。この感光体505に接触させた帯電部材である帯電ローラ501は芯金502とこの芯金502の外周に同心一体にローラ上に形成した導電ゴム層503を基本構成とし、芯金の両端を不図示の軸受け部材などで回転自由に保持させるとともに、不図示の加圧手段によって感光ドラムに所定の加圧力で押圧させており、本図の場合はこの帯電ローラ501は感光体505の回転駆動に従動して回転する。帯電ローラ501は、直径9mmの芯金上に100,000Ωcm程度の中抵抗の導電ゴム層503を被膜して直径16mmに形成されている。帯電ローラ501の芯金502と図示の電源504とは電気的に接続されており、電源504により帯電ローラ501に対して所定のバイアスが印加される。これにより感光体505の周面が所定の極性、電位に一様に帯電処理される。前記帯電装置としては、ローラ式帯電装置のほかにも、磁気ブラシ式帯電装置、ファーブラシ式帯電装置など、どのような形態をとってもよく、電子写真装置の仕様や形態にあわせて選択可能である。磁気ブラシ式帯電装置を用いる場合、磁気ブラシは例えばZn-Cuフェライト等、各種フェライト粒子を帯電部材として用い、これを支持させるための非磁性の導電スリーブ、これに内包されるマグネットロールによって構成される。また、ファーブラシ式帯電装置を用いる場合、例えばファーブラシの材質としては、カーボン、硫化銅、金属、及び金属酸化物により導電処理されたファーを用い、これを金属や他の導電処理された芯金に巻き付けたり張り付けたりすることで帯電装置とする。図3は、接触式のブラシ式帯電装置510の一例の概略構成を示すものである。被帯電体としての像担持体としての感光体515は矢印の方向に所定の速度プロセススピードで回転駆動される。この感光体515に対して、ファーブラシによって構成されるファーブラシローラ511が、ブラシ部513の弾性に抗して所定の押圧力をもって所定のニップ幅で接触させてある。接触式帯電装置としてのファーブラシローラ511は、電極を兼ねる直径6mmの金属製の芯金512に、ブラシ部513としてユニチカ株製の導電性レーヨン繊維REC-Bをパイル地にしたテープをスパイラル状に巻き付けて、外径14mm、長手方向長さ250mmのロールブラシとしたものである。ブラシ部513のブラシは300デニール/50フィラメント、1平方ミリメートル当たり155本の密度である。このロールブラシを内径が12mmのパイプ内に一方向に回転させながらさし込み、ブラシと、パイプが同心となるように設定し、高温多湿雰囲気中に放置してクセ付けで斜毛させる。ファーブラシローラ511の抵抗値は、印加電圧100Vにおいて1×105Ωである。この抵抗値は、金属製の直径φ30mmのドラムにファーブラシローラをニップ幅3mmで当接させ、100Vの電圧を印加したときに流れる電流から換算する。このブラシ式帯電装置510の抵抗値は、被帯電体である感光体515上にピンホール等の低耐圧欠陥部が生じた場合にもこの部分に過大なリーク電流が流れ込んで帯電ニップ部が帯電不良になる画像不良を防止するために104Ω以上必要であり、感光体515表面に十分に電荷を注入させるために107Ω以下である必要がある。ブラシの材質としては、ユニチカ株製のREC-B以外にも、REC-C、REC-M1、REC-M10、更に東レ株製のSA-7、日本蚕毛株製のサンダーロン、カネボウ製のベルトロン、クラレ株のクラカーボ、レーヨンにカーボンを分散したもの、三菱レーヨン株製のローバル等が考えられる。ブラシは一本が3~10デニールで、10~100フィラメント/束、80~600本/mmの密度が好ましい。毛足は1~10mmが好ましい。このファーブラシローラ511は感光体515の回転方向と逆方向カウンターに所定の周速度表面の速度をもって回転駆動され、感光体面に対して速度差を持って接触する。そしてこのブラシローラ511に電源514から所定の帯電電圧が印加されることで、回転感光体面が所定の極性電位に一様に接触帯電処理される。ファーブラシローラ511による感光体515の接触帯電は直接注入帯電が支配的となって行なわれ、回転感光体表面はファーブラシローラ511に対する印加帯電電圧とほぼ等しい電位に帯電される。帯電部材の形状としてはファーブラシローラ511の他にも、帯電ローラ、ファーブラシなど、どのような形態をとってもよく、電子写真装置の仕様や形態にあわせて選択可能である。帯電ローラを用いる場合、芯金上に100,000Ωcm程度の中抵抗ゴム層を被膜して用いるのが一般的である。磁気ブラシを用いる場合、磁気ブラシは例えばZn-Cuフェライト等、各種フェライト粒子を帯電部材として用い、これを支持させるための非磁性の導電スリーブ、これに内包されるマグネットロールによって構成される。図4に、磁気ブラシ式帯電装置の一例の概略構成を示す。被帯電体、像担持体としての感光体525は矢印の方向に所定の速度プロセススピードで回転駆動される。この感光体525に対して、磁気ブラシによって構成されるブラシローラ521が、ブラシ部523の弾性に抗して所定の押圧力をもって所定のニップ幅で接触させてある。接触帯電部材としての磁気ブラシとしては、例えば、平均粒径:25μmのZn-Cuフェライト粒子と、平均粒径10μmのZn-Cuフェライト粒子を、質量比1:0.05で混合して、それぞれの平均粒径の位置にピークを有する、平均粒径25μmのフェライト粒子を、中抵抗樹脂層でコートした磁性粒子を用いる。前記接触帯電部材は、例えば、前記被覆磁性粒子、及び、これを支持させるための非磁性の導電スリーブ、これに内包されるマグネットロールによって構成され、前記被覆磁性粒子をスリーブ上に、厚さ1mmでコートして、感光体との間に幅約5mmの帯電ニップを形成する。また、該磁性粒子保持スリーブと感光体との間隙は、例えば、約500μmとする。更に、マグネットロールは、例えば、スリーブ表面が、感光体表面の周速に対して、その2倍の速さで逆方向に摺擦するように、回転され、感光体と磁気ブラシとが均一に接触するようにする。前記現像工程においては、交互電界を印加することが好ましい。図5に交互電界を印加する現像器の一例を示す。該図5に示した現像器600において、現像時、現像スリーブ601には、電源602により現像バイアスとして、直流電圧に交流電圧を重畳した振動バイアス電圧が印加される。背景部電位と画像部電位は、前記振動バイアス電位の最大値と最小値の間に位置している。これによって現像部603に向きが交互に変化する交互電界が形成される。この交互電界中で現像剤のトナーとキャリアが激しく振動し、トナー605が現像スリーブ601及びキャリアへの静電的拘束力を振り切って感光体604に飛翔し、感光体の潜像に対応して付着する。なお、トナー605は、本発明の前記トナーである。振動バイアス電圧の最大値と最小値の差ピーク間電圧は、0.5~5kVが好ましく、周波数は1~10kHzが好ましい。振動バイアス電圧の波形は、矩形波、サイン波、三角波等が使用できる。振動バイアスの直流電圧成分は、前記したように背景部電位と画像部電位の間の値であるが、画像部電位よりも背景部電位に近い値である方が、背景部電位領域へのかぶりトナーの付着を防止する上で好ましい。振動バイアス電圧の波形が矩形波の場合、デューティ比を50以下とすることが好ましい。ここでデューティ比とは、振動バイアスの1周期中でトナーが感光体に向かおうとする時間の割合である。このようにすることにより、トナーが感光体に向かおうとするピーク値とバイアスの時間平均値との差を大きくすることができるので、トナーの運動が更に活発化し、トナーが潜像面の電位分布に忠実に付着してざらつき感や解像力を向上させることができる。またトナーとは逆極性の電荷を有するキャリアが感光体に向かおうとするピーク値とバイアスの時間平均値との差を小さくすることができるので、キャリアの運動を沈静化し、潜像の背景部にキャリアが付着する確率を大幅に低減することができる。前記定着工程に用いられる定着装置としては、例えば、図6に示した定着装置を用いることができる。図6に示す定着装置は、誘導加熱手段760の電磁誘導により加熱される加熱ローラ710と、加熱ローラ710と平行に配置された定着ローラ720対向回転体と、加熱ローラ710と定着ローラ720とに張り渡され、加熱ローラ710により加熱されるとともに少なくともこれらの何れかのローラの回転により矢印A方向に回転する無端帯状の定着ベルト耐熱性ベルト、トナー加熱媒体730と、定着ベルト730を介して定着ローラ720に圧接されるとともに定着ベルト730に対して順方向に回転する加圧ローラ740加圧回転体とから構成されている。加熱ローラ710は例えば鉄、コバルト、ニッケルまたはこれら金属の合金等の中空円筒状の磁性金属部材からなり、外径を例えば20~40mm、肉厚を例えば0.3~1.0mmとして、低熱容量で昇温の早い構成となっている。定着ローラ720対向回転体は、例えばステンレススチール等の金属製の芯金721と、耐熱性を有するシリコーンゴムをソリッド状または発泡状にして芯金721を被覆した弾性部材722とからなる。そして、加圧ローラ740からの押圧力でこの加圧ローラ740と定着ローラ720との間に所定幅の接触部を形成するために外形を20~40mm程度として加熱ローラ710より大きくしている。弾性部材722は、その肉厚を4~6mm程度としている。この構成により、加熱ローラ710の熱容量は定着ローラ720の熱容量より小さくなるので、加熱ローラ710が急激に加熱されてウォームアップ時間が短縮される。加熱ローラ710と定着ローラ720とに張り渡された定着ベルト730は、誘導加熱手段760により加熱される加熱ローラ710との接触部位W1で加熱される。そして、加熱ローラ710と定着ローラ720の回転によって定着ベルト730の内面が連続的に加熱され、結果としてベルト全体に渡って加熱される。図7に定着ベルト730の層構成を示す。ベルト730の構成は、内層から表層に向かって下記4層であり、以下のようにすることができる。基体731:ポリイミドPI樹脂などの樹脂層発熱層732:Ni,Ag,SUS等の導電材料層中間層733:均一定着のための弾性層離型層734:離型効果とオイルレス化のための弗素樹脂材料等の樹脂層離型層734の厚さとしては、10μm~300μmが好ましく、200μm程度が特に好ましい。このようにすれば、図6に示すような定着装置700において、記録材770上に形成されたトナー像Tを定着ベルト730の表層部が十分に包み込むため、トナー像Tを均一に加熱溶融することが可能になる。離型層734の厚さ、即ち表面離型層は経時耐磨耗性を確保するためには最低10μmは必要である。また、離型層734の厚さが300μmよりも大きい場合には、定着ベルト730の熱容量が大きくなってウォームアップにかかる時間が長くなる。更に、トナー像定着工程において定着ベルト730の表面温度が低下しにくくなって、定着部出口における融解したトナーの凝集効果が得られず、定着ベルト730の離型性が低下してトナー像Tのトナーが定着ベルト730に付着し、いわゆるホットオフセットが発生する。なお、定着ベルト730の基体として、前記金属からなる発熱層732としてもよいが、フッ素系樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、PEEK樹脂、PES樹脂、PPS樹脂などの耐熱性を有する樹脂層を用いてもよい。加圧ローラ740は、たとえば銅またはアルミ等の熱伝導性の高い金属製の円筒部材からなる芯金741と、この芯金741の表面に設けられた耐熱性及びトナー離型性の高い弾性部材742とから構成されている。芯金741には前記金属以外にSUSを使用してもよい。加圧ローラ740は定着ベルト730を介して定着ローラ720を押圧して定着ニップ部Nを形成しているが、本実施の形態では、加圧ローラ740の硬度を定着ローラ720に比べて硬くすることによって、加圧ローラ740が定着ローラ720及び定着ベルト730へ食い込む形となり、この食い込みにより、記録材770は加圧ローラ740表面の円周形状に沿うため、記録材770が定着ベルト730表面から離れやすくなる効果を持たせている。この加圧ローラ740の外径は定着ローラ720と同じ20mm~40mm程度であるが、肉圧は0.5mm~2.0mm程度で定着ローラ720より薄く構成されている。電磁誘導により加熱ローラ710を加熱する誘導加熱手段760は、図6に示すように、磁界発生手段である励磁コイル761と、この励磁コイル761が巻き回されたコイルガイド板762とを有している。コイルガイド板762は加熱ローラ710の外周面に近接配置された半円筒形状をしており、励磁コイル761は長い一本の励磁コイル線材をこのコイルガイド板762に沿って加熱ローラ710の軸方向に交互に巻き付けたものである。なお、励磁コイル761は、発振回路が周波数可変の駆動電源図示せずに接続されている。励磁コイル761の外側には、フェライト等の強磁性体よりなる半円筒形状の励磁コイルコア763が、励磁コイルコア支持部材764に固定されて励磁コイル761に近接配置されている。プロセスカートリッジ前記プロセスカートリッジは、電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、前記帯電された電子写真感光体上に静電潜像を形成する露光手段と、前記電子写真感光体上に形成された静電潜像を前記トナーを用いてトナー像とする現像手段と、前記電子写真感光体上に形成されたトナー像を中間転写体上に一次転写する一次転写手段と、前記中間転写体上に一次転写されたトナー像を記録材上に二次転写する二次転写手段と、前記記録材上に二次転写されたトナー像に対して熱及び圧力を加えて該記録材上に定着させる定着手段と、前記一次転写後及び前記二次転写後のいずれかにおいて電子写真感光体の表面に付着している転写残トナーをクリーニングするクリーニング手段とにおける各手段のうち、少なくとも前記電子写真感光体と、前記現像手段とを、一体に支持して画像形成装置本体に着脱自在としたものである。現像手段及び帯電手段としては、前記現像装置及び前記帯電装置が好適に使用できる。前記プロセスカートリッジの例を図8に示す。図8に示したプロセスカートリッジ800は、感光体801、帯電手段802、現像手段803、クリーニング手段806を備えている。このプロセスカートリッジ800の動作を説明すると、感光体801が所定の周速度で回転駆動される。感光体801は回転過程において、帯電手段802によりその周面に正または負の所定電位の均一帯電を受け、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光等の不図示の像露光手段からの画像露光光を受け、こうして感光体801の周面に静電潜像が順次形成され、形成された静電潜像は、次いで現像手段805と本発明の前記トナーを含む現像剤804とによりトナー像化され、現像されたトナー像は、給紙部から感光体801と不図示の転写手段との間に感光体801の回転と同期されて給送された記録材に、転写手段により順次転写されていく。像転写を受けた記録材は、感光体面から分離されて不図示の像定着手段へ導入されて像定着され、複写物コピーとして装置外へプリントアウトされる。像転写後の感光体801の表面は、クリーニング手段806によって転写残りトナーの除去を受けて清浄面化され、更除電された後、繰り返し画像形成に使用される。画像形成装置前記画像形成方法において使用されるフルカラー画像形成装置としては、例えば図9、図10に示したタンデム方式の画像形成装置100を用いることができる。図9において、画像形成装置100は電子写真方式によるカラー画像形成を行なうための画像書込部120Bk,120C,120M,120Y、画像形成部130Bk,130C,130M,130Y、給紙部140から主に構成されている。画像信号を元に、画像処理部図示せずで画像処理を行い、画像形成用の黒Bk,シアンC,マゼンタM,イエローYの各色信号に変換し、画像書込部120Bk,120C,120M,120Yに送信する。画像書込部120Bk,120C,120M,120Yは、例えば、レーザ光源、回転多面鏡等の偏向器、走査結像光学系及びミラー群いずれも図示せずからなるレーザ走査光学系であり、前記の各色信号に対応した4つの書込光路を有し、画像形成部130Bk,130C,130M,130Yに各色信号に応じた画像書込を行なう。画像形成部130Bk,130C,130M,130Yは、黒,シアン,マゼンタ,イエロー用の各感光体210Bk,210C,210M,210Yを備え、これらの各色用の感光体210Bk,210C,210M,210Yには通常OPC感光体が用いられる。各感光体210Bk,210C,210M,210Yの周囲には、帯電装置215Bk,215C,215M,215Y、前記画像書込部120Bk,120C,120M,120Yからのレーザ光の露光部、各色用の現像装置200Bk,200C,200M,200Y、1次転写装置230Bk,230C,230M,230Y、クリーニング装置300Bk,300C,300M,300Y、除電装置図示せず等が配設されている。なお、前記現像装置200Bk,200C,200M,200Yには、2成分磁気ブラシ現像方式を用いている。また、中間転写ベルト220が各感光体210Bk,210C,210M,210Yと1次転写装置230Bk,230C,230M,230Yとの間に介在し、この中間転写ベルト220に各感光体から各色のトナー像が順次重ね合わせて転写され、各感光体上のトナー像を担持する。場合によっては、この中間転写ベルト220の外側で、最終色の1次転写位置通過後で2次転写位置通過前の位置に転写前帯電手段としてのプレ転写チャージャが配設されるのが好ましい。このプレ転写チャージャは、前記1次転写部で感光体210に転写された中間転写ベルト220上のトナー像を記録材としての転写紙に転写する前に、トナー像をトナー像と同極性に均一に帯電するものである。各感光体210Bk,210C,210M,210Yから転写された中間転写ベルト220上のトナー像は、ハーフトーン部及びベタ部を含んでいたりトナーの重ね合せ量が異なる部分を含んでいたりするため、帯電量がばらついている場合がある。また、中間転写ベルト移動方向における1次転写部の隣接下流側の空隙に発生する剥離放電により、1次転写後の中間転写ベルト220上のトナー像内に帯電量のばらつきが発生する場合もある。このような同一トナー像内の帯電量のばらつきは中間転写ベルト220上のトナー像を転写紙に転写する2次転写部における転写余裕度を低下させてしまう。そこで、プレ転写チャージャで転写紙へ転写する前のトナー像をトナー像と同極性に均一に帯電することにより、同一トナー像内の帯電量のばらつきを解消し、2次転写部における転写余裕度を向上させている。以上、この画像形成方法によれば、各感光体210Bk,210C,210M,210Yから転写した中間転写ベルト220上のトナー像をプレ転写チャージャで均一に帯電することにより、中間転写ベルト220上のトナー像内に帯電量のばらつきがあっても、2次転写部における転写特性を、中間転写ベルト220上のトナー像の各部に渡ってほぼ一定にすることができる。従って、転写紙へ転写する時の転写余裕度の低下を抑え、トナー像を安定して転写できる。なお、この画像形成方法において、プレ転写チャージャで帯電される帯電量は、帯電対象物である中間転写ベルト220の移動速度に依存して変化する。例えば、中間転写ベルト220の移動速度が遅ければ、中間転写ベルト220上のトナー像の同一部分がプレ転写チャージャによる帯電領域を通過する時間が長くなるので、帯電量が大きくなる。逆に、中間転写ベルト220の移動速度が速いと、中間転写ベルト220上のトナー像の帯電量が小さくなる。従って、中間転写ベルト220上のトナー像がプレ転写チャージャによる帯電位置を通過している途中に中間転写ベルト220の移動速度が変化するような場合には、その中間転写ベルト220の移動速度に応じて、トナー像に対する帯電量が途中で変化しないようにプレ転写チャージャを制御することが望ましい。1次転写装置230Bk,230C,230M,230Yの間に導電性ローラ241,242,243が設けられている。転写紙は、給紙部140から給紙された後、レジストローラ対160を介して転写ベルト180に担持され、中間転写ベルト220と転写ベルト180が接触するところで2次転写ローラ170により中間転写ベルト220上のトナー像が転写紙に転写され、カラー画像形成が行なわれる。画像形成後の転写紙は、2次転写ベルト180で定着装置150に搬送され、画像が定着されてカラー画像が得られる。転写されずに残った中間転写ベルト220上のトナーは、中間転写ベルトクリーニング装置261、262によってベルトから除去される。転写紙への転写前の中間転写ベルト220上のトナー極性は、現像時と同じマイナス極性であるため、2次転写ローラ170にはプラスの転写バイアス電圧が印加され、トナーは転写紙上に転写される。この部分でのニップ圧が転写性に影響し、定着性に大きく影響する。また、転写されずに残った中間転写ベルト220上のトナーは、転写紙と中間転写ベルト220とが離れる瞬間にプラス極性側に放電帯電され、0~プラス側に帯電される。なお、転写紙のジャム時や非画像域に形成されたトナー像は、2次転写の影響を受けないため、マイナス極性のままである。感光体層の厚みを30μmとし、光学系のビームスポット径を50×60μm、光量を0.47mWとしている。感光体黒210Bkの帯電露光側電位V0を-700V、露光後電位VLを-120Vとして現像バイアス電圧を-470Vすなわち現像ポテンシャル350Vとして現像工程が行なわれるものである。感光体黒210Bk上に形成されたトナー黒の顕像はその後、転写中間転写ベルト及び転写紙、定着工程を経て画像として完成される。転写は最初、1次転写装置230Bk,230C,230M,230Yから中間転写ベルト220へ全色転写された後、更に別の2次転写ローラ170へのバイアス印加により転写紙へ転写される。次に、感光体クリーニング装置について詳細に説明する。図9において、各現像装置200Bk,200C,200M,200Yと各クリーニング装置300Bk,300C,300M,300Yとは、各々トナー移送管250Bk,250C,250M,250Yで接続されている図9中の破線。そして、各トナー移送管250Bk,250C,250M,250Yの内部には、スクリュー図示せずが入っており、各クリーニング装置300Bk,300C,300M,300Yで回収されたトナーが、各現像装置200Bk,200C,200M,200Yへ移送されるようになっている。なお、4つの感光体ドラムとベルト搬送との組合わせによる直接転写方式では、感光体と転写紙が当接することにより紙粉が付着しトナーを回収すると紙粉が含有しているので、画像形成時にトナー抜け等の画像劣化をきたし使用することができない。更に、一つの感光体ドラムと中間転写とを組合わせたシステムでは、中間転写体の採用で転写紙転写時の感光体への紙粉付着はなくなったが、感光体への残トナーのリサイクルを行おうした場合、混色したトナーを分離することは実用上不可能である。また、混色トナーを黒トナーとして使用する画像形成方法があるが、全色混合しても黒にならず、プリントモードにより色が変化するため1つの感光体の構成ではトナーリサイクルは不可能である。これに対して、このフルカラー画像形成装置では、中間転写ベルト220を使用するので紙粉の混入が少なく、かつ、紙転写時の中間転写ベルト220への紙粉の付着も防止される。各感光体210Bk,210C,210M,210Yが独立した色のトナーを使用するので各感光体クリーニング装置300Bk,300C,300M,300Yを接離する必要もなく、確実にトナーのみを回収することができる。前記中間転写ベルト220上に残ったプラス帯電されたトナーは、マイナス電圧が印加された導電性ファーブラシ262でクリーニングされる。導電性ファーブラシ262への電圧印加方法は、導電性ファーブラシ261と極性が異なるだけで全く同一である。転写されずに残ったトナーも2つの導電性ファーブラシ261,262でほとんどクリーニングされる。ここで、導電性ファーブラシ262でクリーニングされずに残ったトナー、紙粉、タルク等は、導電性ファーブラシ262のマイナス電圧により、マイナス帯電される。次の黒色の1次転写は、プラス電圧による転写であり、マイナス帯電したトナー等は中間転写ベルト220側に引き寄せられるため、感光体黒210Bk側への移行は防止できる。次に、この画像形成装置に使用される中間転写ベルト220について説明する。中間転写ベルトは前述のとおり、単層の樹脂層であることが好ましいが、必要に応じて、弾性層や、表層を保有してもよい。前記樹脂層を構成する樹脂材料としては、特に制限はなく、例えば、ポリカーボネート、フッ素系樹脂ETFE,PVDF、ポリスチレン、クロロポリスチレン、ポリ-α-メチルスチレン、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-塩化ビニル共重合体、スチレン-酢酸ビニル共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-アクリル酸エステル共重合体スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-アクリル酸ブチル共重合体、スチレン-アクリル酸オクチル共重合体及びスチレン-アクリル酸フェニル共重合体等、スチレン-メタクリル酸エステル共重合体スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸フェニル共重合体等、スチレン-α-クロルアクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル-アクリル酸エステル共重合体等のスチレン系樹脂スチレンまたはスチレン置換体を含む単重合体または共重合体、メタクリル酸メチル樹脂、メタクリル酸ブチル樹脂、アクリル酸エチル樹脂、アクリル酸ブチル樹脂、変性アクリル樹脂シリコーン変性アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂変性アクリル樹脂、アクリルウレタン樹脂等、塩化ビニル樹脂、スチレン-酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルポリウレタン樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブタジエン、ポリ塩化ビニリデン、アイオノマー樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、エチレン-エチルアクリレート共重合体、キシレン樹脂及びポリビニルブチラール樹脂、ポリアミド樹脂、変性ポリフェニレンオキサイド樹脂等からなる群より選ばれ、これらは1種類単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。また、前記弾性層を構成する弾性材料弾性材ゴム、エラストマーとしては、特に制限はなく、例えば、ブチルゴム、フッ素系ゴム、アクリルゴム、EPDM、NBR、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレンゴム天然ゴム、イソプレンゴム、スチレン-ブタジエンゴム、ブタジエンゴム、エチレン-プロピレンゴム、エチレン-プロピレンターポリマー、クロロプレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、塩素化ポリエチレン、ウレタンゴム、シンジオタクチック1,2-ポリブタジエン、エピクロロヒドリン系ゴム、リコーンゴム、フッ素ゴム、多硫化ゴム、ポリノルボルネンゴム、水素化ニトリルゴム、熱可塑性エラストマー例えばポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリ塩化ビニル系、ポリウレタン系、ポリアミド系、ポリウレア、ポリエステル系、フッ素樹脂系等からなる群より選ばれ、これらは1種類単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。また、前記表層の材料としては、特に制限は無いが、中間転写ベルト表面へのトナーの付着力を小さくして2次転写性を高めるものが要求される。例えば、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂等の1種類あるいは2種類以上を使用し表面エネルギーを小さくし潤滑性を高める材料、例えばフッ素樹脂、フッ素化合物、フッ化炭素、二酸化チタン、シリコンカーバイト等の粉体、粒子を1種類あるいは2種類以上または粒径を異ならしたものを分散させ使用することができる。また、フッ素系ゴム材料のように熱処理を行なうことで表面にフッ素リッチな層を形成させ表面エネルギーを小さくさせたものを使用することもできる。前記樹脂層及び弾性層としては、抵抗値調節用導電剤が添加されることが好ましい。前記抵抗値調節用導電剤としては、特に制限はなく、例えば、カーボンブラック、グラファイト、アルミニウムやニッケル等の金属粉末、酸化錫,酸化チタン、酸化アンチモン、酸化インジウム、チタン酸カリウム、酸化アンチモン-酸化錫複合酸化物ATO、酸化インジウム-酸化錫複合酸化物ITO等の導電性金属酸化物が挙げられる。前記導電性金属酸化物としては、硫酸バリウム、ケイ酸マグネシウム、炭酸カルシウム等の絶縁性微粒子を被覆したものでもよい。図10は、本発明のフルカラー画像形成方法において使用される画像形成装置の他の例を示すもので、タンデム型間接転写方式の電子写真式の画像形成装置を備えた複写装置100である。図10中、110は複写装置本体、200はそれを載せる給紙テーブル、300は複写装置本体110上に取り付けるスキャナ、400はさらにその上に取り付ける原稿自動搬送装置ADFである。複写装置本体110には、中央に、無端ベルト状の中間転写体50を設ける。そして、図10に示すとおり、この例では3つの支持ローラ14、15、16に掛け回して図中時計回りに回転搬送可能とする。この図示例では、3つのなかで第2の支持ローラ15の左に、画像転写後に中間転写体50上に残留する残留トナーを除去する中間転写体クリーニング装置17を設ける。また、3つのなかで第1の支持ローラ14と第2の支持ローラ15間に張り渡した中間転写体50上には、その搬送方向に沿って、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの4つの画像形成手段18を横に並べて配置してタンデム画像形成装置120を構成する。このタンデム画像形成装置120の上には、図10に示すように、さらに露光装置21を設ける。一方、中間転写体50を挟んでタンデム画像形成装置120と反対の側には、2次転写装置22を備える。2次転写装置22は、図示例では、2つのローラ23間に、無端ベルトである2次転写ベルト24を掛け渡して構成し、中間転写体50を介して第3の支持ローラ16に押し当てて配置し、中間転写体50上の画像をシートに転写する。2次転写装置22の横には、シート上の転写画像を定着する定着装置25を設ける。定着装置25は、無端ベルトである定着ベルト26に加圧ローラ27を押し当てて構成する。上述した2次転写装置22には、画像転写後のシートをこの定着装置25へと搬送するシート搬送機能も備えてなる。もちろん、2次転写装置22として、転写ローラや非接触のチャージャを配置してもよく、そのような場合はこのシート搬送機能を併せて備えることは難しくなる。なお、図示例では、このような2次転写装置22および定着装置25の下に、上述したタンデム画像形成装置120と平行に、シートの両面に画像を記録すべくシートを反転するシート反転装置28を備える。さて、いまこのカラー電子写真装置を用いてコピーをとるときは、原稿自動搬送装置400の原稿台130上に原稿をセットする。または、原稿自動搬送装置400を開いてスキャナ300のコンタクトガラス32上に原稿をセットし、原稿自動搬送装置400を閉じてそれで押さえる。そして、不図示のスタートスイッチを押すと、原稿自動搬送装置400に原稿をセットしたときは、原稿を搬送してコンタクトガラス32上へと移動して後、他方コンタクトガラス32上に原稿をセットしたときは、直ちにスキャナ300を駆動し、第1走行体33および第2走行体34を走行する。そして、第1走行体33で光源から光を発射するとともに原稿面からの反射光をさらに反射して第2走行体34に向け、第2走行体34のミラーで反射して結像レンズ35を通して読取りセンサ36に入れ、原稿内容を読み取る。また、不図示のスタートスイッチを押すと、不図示の駆動モータで支持ローラ14、15、16の1つを回転駆動して他の2つの支持ローラを従動回転し、中間転写体50を回転搬送する。同時に、個々の画像形成手段18でその感光体10を回転して各感光体10Y、10C、10M、10K上にそれぞれ、ブラックイエローマゼンタシアンの単色画像を形成する。そして、中間転写体50の搬送とともに、それらの単色画像を順次転写して中間転写体50上に合成カラー画像を形成する。一方、不図示のスタートスイッチを押すと、給紙テーブル200の給紙ローラ142の1つを選択回転し、ペーパーバンク143に多段に備える給紙カセット144の1つからシートを繰り出し、分離ローラ145で1枚ずつ分離して給紙路146に入れ、搬送ローラ147で搬送して複写機本体100内の給紙路148に導き、レジストローラ49に突き当てて止める。または、給紙ローラ67を回転して手差しトレイ51上のシートを繰り出し、分離ローラ58で1枚ずつ分離して手差し給紙路53に入れ、同じくレジストローラ49に突き当てて止める。そして、中間転写体50上の合成カラー画像にタイミングを合わせてレジストローラ49を回転し、中間転写体50と2次転写装置22との間にシートを送り込み、2次転写装置22で転写してシート上にカラー画像を記録する。画像転写後のシートは、2次転写装置22で搬送して定着装置25へと送り込み、定着装置25で熱と圧力とを加えて転写画像を定着して後、切換爪55で切り換えて排出ローラ56で排出し、排紙トレイ57上にスタックする。または、切換爪55で切り換えてシート反転装置28に入れ、そこで反転して再び転写位置へと導き、裏面にも画像を記録して後、排出ローラ56で排紙トレイ57上に排出する。一方、画像転写後の中間転写体50は、中間転写体クリーニング装置17で、画像転写後に中間転写体50上に残留する残留トナーを除去し、タンデム画像形成装置120による再度の画像形成に備える。ここで、レジストローラ49は一般的には接地されて使用されることが多いが、シートの紙粉除去のためにバイアスを印加することも可能である。以下、本発明を実施例及び比較例にて更に詳細に説明するが、本発明は、ここに例示される実施例及び比較例に限定されるものではない。なお、実施例中の部は、特に記載がなければ質量部を表わす。<トナー材料の溶解液乃至分散液の調製>-アザカリックスアレン誘導体の合成-一般式Iを有するアザカリックスアレン誘導体のうち、mが8、nが0、R1、R3、R4が水素原子、R2がtert-ブチル基で置換されたアザカリックスアレン誘導体A1を合成した。-未変性ポリエステル低分子量ポリエステルの合成-冷却管、攪拌機及び窒素導入管の付いた反応槽中に、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物67質量部、ビスフェノールAプロピオンオキサイド3モル付加物84質量部、テレフタル酸274質量部、及びジブチルチンオキサイド2質量部を投入し、常圧下、230°Cにて8時間反応させた。次いで、該反応液を10~15mmHgの減圧下にて5時間反応させて、未変性ポリエステルを合成した。得られた未変性ポリエステルは、数平均分子量Mnが2100、重量平均分子量Mwが5600、ガラス転移温度Tgが55°Cであった。-マスターバッチMBの調製-水1000質量部、及びカーボンブラックPrintex35;デグサ社製、DBP吸油量=42ml/100g、pH=9.5540質量部、及び前記未変性ポリエステル1,200質量部を、ヘンシェルミキサー三井鉱山社製を用いて混合した。該混合物を二本ロールで150°Cにて30分混練した後、圧延冷却し、パルペライザーホソカワミクロン社製で粉砕して、マスターバッチを調製した。-プレポリマーの合成-冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物682質量部、ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物81質量部、テレフタル酸283質量部、無水トリメリット酸22質量部、及びジブチルチンオキサイド2質量部を仕込み、常圧下で、230°Cにて8時間反応させた。次いで、10~15mHgの減圧下で、5時間反応させて、中間体ポリエステルを合成した。得られた中間体ポリエステルは、数平均分子量Mnが2100、重量平均分子量Mwが9600、ガラス転移温度Tgが55°C、酸価が0.5、水酸基価が49であった。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、前記中間体ポリエステル411質量部、イソホロンジイソシアネート89質量部、及び酢酸エチル500質量部を仕込み、100°Cにて5時間反応させて、プレポリマー前記活性水素基含有化合物と反応可能な重合体を合成した。得られたプレポリマーの遊離イソシアネート含有量は、1.60質量であり、プレポリマーの固形分濃度150°C、45分間放置後は50質量であった。<樹脂微粒子の調製>撹拌棒および温度計をセットした反応容器に、水683部、メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩エレミノールRS-30、三洋化成工業製16質量部、スチレン83質量部、メタクリル酸83質量部、アクリル酸ブチル110質量部、過硫酸アンモニウム1質量部を仕込み、400回転/分で15分間撹拌したところ、白色の乳濁液が得られた。前記乳濁液を加熱して、系内温度75°Cまで昇温し5時間反応させた。さらに、1過硫酸アンモニウム水溶液30質量部を前記乳濁液に加え、75°Cで5時間熟成してビニル系樹脂スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の水性分散液[樹脂微粒子分散液A]を得た。前記[樹脂微粒子分散液A]の分散粒子の体積平均粒径堀場製作所製LA-920で測定は、42nmであった。実施例1<トナーaの製造><<溶解乃至分散工程A>>-アザカリックスアレン誘導体A1分散液の調製-アザカリックスアレン誘導体A1をビーカー内に5質量部、前記未変性ポリエステル15質量部、酢酸エチル30質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で3パスしてアザカリックスアレン誘導体A1分散液を調製した。分散液中のアザカリックスアレン誘導体A1の平均粒子径分散径は140nmであった。-トナー材料相の調製-ビーカー内に前記未変性ポリエステル100質量部、酢酸エチル130質量部を攪拌し溶解させた。次いで、カルナウバワックス分子量=1,800、酸価=2.5、針入度=1.5mm40°C10質量部、前記マスターバッチ10質量部、及び前記アザカリックスアレン誘導体A1分散液1質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で3パスして原料溶解液を調製し、前記プレポリマーを40質量部添加し、攪拌した後、トナー材料の溶解乃至分散液を調製した。<<乳化乃至分散液調製工程B>>-水系媒体相の調製-水660質量部、樹脂微粒子分散液1.25質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5質量の水溶液エレミノールMON-7;三洋化成工業製25質量部、及び酢酸エチル60質量部を混合撹拌し、乳白色の液体水相を得た。-乳化乃至分散液Aの調製-前記水系媒体相150質量部を容器に入れ、TK式ホモミキサー特殊機化工業社製を用い、回転数12,000rpmで攪拌し、これに前記トナー材料の溶解乃至分散液100質量部を添加し、10分間混合して乳化乃至分散液A乳化スラリーを調製した。<<有機溶剤除去工程C>>-有機溶媒の除去-脱気用配管、攪拌機及び温度計をセットしたフラスコに、前記乳化乃至分散液A100質量部を仕込み、攪拌周速20m/分で攪拌しながら30°Cにて12時間減圧下、脱溶剤し脱溶剤スラリーAとした。-洗浄乾燥-前記脱溶剤スラリーA全量を減圧濾過した後、濾過ケーキにイオン交換水300質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合、再分散回転数12,000rpmにて10分間した後濾過した。得られた濾過ケーキにイオン交換水300質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合回転数12,000rpmにて10分間した後濾過する操作を3回行った。得られた濾過ケーキを順風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥し、目開き75μmメッシュで篩い、トナー母体粒子aを得た。-外添処理-トナー母体粒子aを100質量部に対して、平均粒径100nmの疎水性シリカ0.6質量部と、平均粒径20nmの酸化チタン1.0質量部と、平均粒径15nmの疎水性シリカ微粉体を0.8質量部とをヘンシェルミキサーにて混合し、トナーaを得た。実施例2<トナーbの製造>実施例1において、アザカリックスアレン誘導体A1の分散径140nmに変えて、76nmのアザカリックスアレン誘導体A1を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーbを作製した。トナーbに用いたアザカリックスアレン誘導体A1の平均分散径は以下のように調製した。-アザカリックスアレン誘導体A1分散液の調製-アザカリックスアレン誘導体A1をビーカー内に5質量部、前記未変性ポリエステル15質量部、酢酸エチル30質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で5パスしてアザカリックスアレン誘導体A1分散液を調製した。[実施例3]<トナーcの製造>実施例1において、アザカリックスアレン誘導体A1の分散径140nmに変えて、288nmのアザカリックスアレン誘導体A1を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーcを作製した。トナーcに用いたアザカリックスアレン誘導体A1の平均分散径は以下のように調製した。-アザカリックスアレン誘導体A1分散液の調製-アザカリックスアレン誘導体A1をビーカー内に5質量部、前記未変性ポリエステル15質量部、酢酸エチル30質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で2パスしてアザカリックスアレン誘導体A1分散液を調製した。[実施例4]-アザカリックスアレン誘導体A2の合成-前記一般式Iにおいて、mが8、nが0、R1、R3、R4が水素原子、R2がフェニル基で置換されたアザカリックスアレン誘導体A2を合成した。-アザカリックスアレン誘導体A2分散液の調製-アザカリックスアレン誘導体A2をビーカー内に5質量部、前記未変性ポリエステル15質量部、酢酸エチル30質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で6パスしてアザカリックスアレン誘導体A2分散液を調製した。アザカリックスアレン誘導体A2の平均分散径は63nmであった。<トナーdの製造>実施例1において、アザカリックスアレン誘導体A1に変えて、前記平均分散径63nmのアザカリックスアレン誘導体A2を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーdを作製した。[実施例5]-アザカリックスアレン誘導体A3の合成-前記一般式Iにおいて、mnが8、m:nが1:1、R1、R3、R4、R11、R13,R14が水素原子、R2がtert-ブチル基、R12がフェニル基で置換されたアザカリックスアレン誘導体A3を合成した。-アザカリックスアレン誘導体A3分散液の調製-アザカリックスアレン誘導体A3をビーカー内に5質量部、前記未変性ポリエステル15質量部、酢酸エチル30質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で6パスしてアザカリックスアレン誘導体A3分散液を調製した。アザカリックスアレン誘導体A3の平均分散径は55nmであった。<トナーeの製造>実施例1において、前記アザカリックスアレン誘導体A1に変えて、前記平均分散径55nmのアザカリックスアレン誘導体A3を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーeを作製した。[実施例6]-アザカリックスアレン誘導体A4の合成-前記一般式Iにおいて、mが8、nが0、R1、R3、R4が水素原子、R2がメトキシ基で置換されたアザカリックスアレン誘導体A4を合成した。-アザカリックスアレン誘導体A4分散液の調製-アザカリックスアレン誘導体A4をビーカー内に5質量部、前記未変性ポリエステル15質量部、酢酸エチル30質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で4パスしてアザカリックスアレン誘導体A4分散液を調製した。アザカリックスアレン誘導体A4の平均分散径は117nmであった。<トナーfの製造>実施例1において、前記アザカリックスアレン誘導体A1に変えて、前記平均分散径が117nmのアザカリックスアレン誘導体A4を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーfを作製した。[実施例7]-アザカリックスアレン誘導体A5の合成-前記一般式Iにおいて、mnが8、m:nが1:1、R1、R3、R4、R11、R13、R14が水素原子、R2がメトキシ基、R12がtert-ブチル基で置換されたアザカリックスアレン誘導体A5を合成した。-アザカリックスアレン誘導体A5分散液の調製-アザカリックスアレン誘導体A5をビーカー内に5質量部、前記未変性ポリエステル15質量部、酢酸エチル30質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で3パスしてアザカリックスアレン誘導体A5分散液を調製した。アザカリックスアレン誘導体A5の平均分散径は183nmであった。<トナーgの製造>実施例1において、前記アザカリックスアレン誘導体A1に変えて、前記平均分散径が183nmのアザカリックスアレン誘導体A5を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーgを作製した。[実施例8]-アザカリックスアレン誘導体A6の合成-前記一般式Iにおいて、mnが8、m:nが1:1、R1、R3、R4、R11、R13、R14が水素原子、R2がメトキシ基、R12がフェニル基で置換されたアザカリックスアレン誘導体A6を合成した。-アザカリックスアレン誘導体A6分散液の調製-アザカリックスアレン誘導体A6をビーカー内に5質量部、前記未変性ポリエステル15質量部、酢酸エチル30質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で5パスしてアザカリックスアレン誘導体A6分散液を調製した。アザカリックスアレン誘導体A6の平均分散径は101nmであった。<トナーhの製造>実施例1において、前記アザカリックスアレン誘導体A1に変えて、前記平均分散径が101nmのアザカリックスアレン誘導体A6を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーhを作製した。[比較例1]<トナーiの製造>実施例1において、前記アザカリックスアレン誘導体A1に変えて、保土谷化学社製TN-105サリチル酸ジルコニウム錯体構造を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーiを作製した。[比較例2]<トナーjの製造>実施例1において、前記アザカリックスアレン誘導体A1に変えて、オリエント化学工業社製E-84サリチル酸亜鉛錯体構造を用いた以外は、実施例1と同様にしてトナーjを作製した。[比較例3]<トナーkの製造>実施例1において、前記アザカリックスアレン誘導体A1に変えて、オリエント化学工業社製E-89メチレン基で繋いだカリックスアレン誘導体構造を用いた以外は、実施例1と同様にしてトナーkを作製した。実施例1~8、比較例1~3で得られたトナーの物性を表2に示す。物性の評価方法は、以下の通りである。体積平均粒径及び体積平均粒径/個数平均粒径体積平均粒径Dv及び体積平均粒径/個数平均粒径Dv/Dnを粒度測定器マルチサイザーIII、ベックマンコールター社製にて測定した。円形度ガラス製100mLビーカーに10質量界面活性剤アルキルベンゼンスフォン酸塩ネオゲンSC-A;第一工業製薬性を0.1mL~0.5mL添加し、各トナー0.1g~0.5g添加しミクロスパーテルでかき混ぜ、次いでイオン交換水80mlを添加する。得られた分散液を超音波分散器本多電子社製で3分間分散処理する。前記分散液を、フロー式粒子像分析装置FPIA-2100;シスメックス社製を用いて濃度が5,000~15,000個/μLとしてトナーの形状及び分布を測定した。電気抵抗率Rの常用対数値LogRトナーの電気抵抗率Rの常用対数値LogRの測定は、まず、3gのトナーを約2mm厚のペレット状に成型した測定用サンプルを作成し、これをSE-70形固体用電極安藤電気株製にセットし、そして上記電極間に1kHzの交流を印加したときのLogRをTR-10C形誘電体損測定器、WBG-9発振器、BDA-9平衡点検出器いずれも安藤電気株製から構成される測定器によって測定し、これによりトナーのLogRを求めた。[キャリアの作製]次に、トナーの実機評価に用いたキャリアの具体的な作製例について説明する。本発明で用いるキャリアは、これらの例に限定されるものではない。-キャリア-アクリル樹脂溶液固形分50質量21.0重量部グアナミン溶液固形分70質量6.4重量部アルミナ粒子[0.3μm、固有抵抗1014Ωcm]7.6重量部シリコーン樹脂溶液65.0重量部[固形分23質量SR2410:東レダウコーニングシリコーン社製]アミノシラン1.0重量部[固形分100質量SH6020:東レダウコーニングシリコーン社製]トルエン60重量部ブチルセロソルブ60重量部上記キャリア原料をホモミキサーで10分間分散し、アルミナ粒子を含むアクリル樹脂及びシリコーン樹脂の被覆膜形成溶液を得た。芯材として焼成フェライト粉[MgO18MnO495Fe2O3480:平均粒径;25μm]に上記被覆膜形成溶液を芯材表面に膜厚0.15μmになるようにスピラコーター岡田精工社製により塗布し乾燥し被覆フェライト粉を得た。得られた被覆フェライト粉を電気炉中にて150°Cで1時間放置して焼成した。冷却後フェライト粉バルクを目開き106μmの篩を用いて解砕し、キャリアを得た。結着樹脂膜厚測定は、透過型電子顕微鏡にてキャリア断面を観察することにより、キャリア表面を覆う被覆膜を観察することができるため、その膜厚の平均値をもって膜厚とした。こうして、重量平均粒径35μmのキャリアAを得た。[2成分系現像剤の作製]上記トナーa~kと上記キャリアAを用い、キャリア100質量部に対しトナー7質量部を容器が転動して攪拌される型式のターブラミキサーを用いて均一混合し帯電させて2成分系現像剤a~fを作製した。[トナーの評価]耐久性富士ゼロックス社製のDocuColor8000DigitalPressを改造して、線速及び転写時間を調整可能にチューニングした評価機を用い、各現像剤について、A4サイズ、トナー付着量0.6mg/cm2のベタパターンをテスト画像として常温常湿環境温度25°C、湿度40で100,000枚のランニング試験を実施した。初期と100,000枚ランニング後に現像剤を一部サンプリングしてブローオフ法により帯電量を測定し、初期値とランニング試験後のトナーの帯電量を比較することで耐久性を評価した。初期と100,000枚のランニング試験後の帯電量の値、評価結果を表2に示す。尚、前記初期値は、本発明におけるトナーの帯電量の測定方法と同様に測定したものである。評価基準は、◎帯電量の変化が3μc/g未満○帯電量の変化が3μc/g以上5μc/g未満△帯電量の変化が5μc/g以上10μc/g未満×帯電量の変化が10μc/g以上とした。帯電環境安定性リコー社製デジタルフルカラー複写機imagioColor2800を用いて、単色モードで7画像面積の画像チャートを100,000枚ランニング試験を実施した。初期と100,000枚ランニング後に現像剤を一部サンプリングしてブローオフ法により帯電量を測定して、帯電安定性を評価した。高温高湿環境帯電安定性評価は温度40°C、湿度90の環境にて、低温低湿環境帯電安定性評価は温度10°C、湿度15の環境にて実施した。評価結果を表2に示す。評価基準は、◎帯電量の変化が3μc/g未満○帯電量の変化が3μc/g以上5μc/g未満△帯電量の変化が5μc/g以上10μc/g未満×帯電量の変化が10μc/g以上とした。造粒性トナーa~sの体積平均粒径Dv及び体積平均粒径/個数平均粒径Dv/Dnを粒度測定器マルチサイザーIII、ベックマンコールター社製にて測定し、Dvが5.2±0.3μmに近づけられるか及びDv/Dnが得られるか評価した。結果を表2に示す。Dvの評価基準は、◎:5.2±0.3μmの±0.1μm未満○:5.2±0.3μmの±0.1μm以上0.3μm未満△:5.2±0.3μmの±0.3μm以上0.5μm未満×:5.2±0.3μmの±0.5μm以上とした。また、Dv/Dnの評価基準は、◎:1.15未満○:1.15以上1.17未満△:1.18以上1.25未満×:1.25以上とした。アザアリックスアレン誘導体分散径各トナー1gをクロロホルム100gに10時間浸漬し、遠心分離器株コクサン社製H-9R、LNアングルローター使用にて5,500rpm9,545gにてアザカリックスアレン誘導体分散液を遠心分離した。遠心分離した上澄みにアザカリックスアレン誘導体の粒子が存在し、その粒子をLA-920堀場製作所製を用いて粒径の測定を行った。LA-920の測定の際にLA-920専用アプリケーションVer3.32堀場製作所製を用いて解析を行った。結果を表2に示す。表2から、実施例1~8のトナーは、造粒性、耐久性、環境安定性及び造粒性に優れていることがわかる。一方、比較例1トナーiに用いたTN-105は、サリチル酸ジルコニウム錯体構造を有し、粉砕法トナーでは高い帯電付与効果を示すものであるが、造粒性が著しく悪く、トナーの表面性状も著しく悪い。また、比較例2トナーjに用いたE-84は、サリチル酸亜鉛錯体構造を有し、粉砕法トナーでは高い帯電付与効果を示すものであるが、造粒性が著しく悪く、トナー化することができず、比較例1~2は、実施例1~8のトナーと比較して耐久性、環境安定性及び造粒性が劣ることがわかる。また、比較例3トナーkに用いたE-89は、メチレン基で繋いだ通常のカリックスアレン誘導体構造を有し、重合法トナーでも高い帯電付与効果を示すものであるが、アミノ基で繋いだカリックスアレン誘導体の方が総じて高い帯電付与効果を示している。これらのことから、溶解乃至分散液調製工程Aにてアザカリックスアレン誘導体を添加することで、トナーの帯電性、帯電立ち上がり性、耐久性、及び環境安定性に優れたトナーを提供することができることがわかる。"