高周波磁場の発生かつ被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出、又は、被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う可撓性を有する平面コイルの面に接着する接着部と、前記接着部が形成される接着面を有し、前記接着面から離れる方向に隆起した弾性部材とを備えたことを特徴とするコイルパッド。前記弾性部材は、前記平面コイルの面と略同一の形状の面である接着面を有し、前記接着面と反対側の面の一部分が前記接着面から離れる方向に隆起することを特徴とする請求項1に記載のコイルパッド。高周波磁場の発生かつ被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出、又は、被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う可撓性を有する平面コイルと、前記平面コイルの一方の面から離れる方向に隆起した弾性部材とを備えたことを特徴とする平面コイル装置。前記平面コイルは、前記一方の面と反対側の面に可撓性を有さない領域を有し、前記弾性部材は、前記一方の面を対称面とした際に、前記可撓性を有さない領域と略面対称の位置に配置されることを特徴とする請求項3に記載の平面コイル装置。前記平面コイルに接着されるとともに、前記弾性部材が前記被検体に押し付けられた状態で前記平面コイルを前記被検体に装着する保持部材をさらに備えたことを特徴とする請求項3又は4に記載の平面コイル装置。本発明が解決しようとする課題は、被検体に安定して固定することができるコイルパッド及び平面コイル装置を提供することである。実施形態のコイルパッドは、接着部と、弾性部材とを備える。接着部は、高周波磁場の発生かつ被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出、又は、被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う可撓性を有する平面コイルの面に接着する。弾性部材は、前記接着部が形成される接着面を有し、前記接着面から離れる方向に隆起する。第1の実施形態図1は、第1の実施形態に係るMRI装置の構成を示す図である。同図に示すように、第1の実施形態に係るMRI装置1は、静磁場磁石11、傾斜磁場コイル12、傾斜磁場電源13、寝台14、寝台制御部15、送信コイル16、送信部17、受信コイル100、受信部19、計算機システム20を有する。静磁場磁石11は、中空の円筒形状に形成されており、内部の空間に一様な静磁場を発生する。例えば、静磁場磁石11は、永久磁石や超伝導磁石等である。傾斜磁場コイル12は、中空の円筒形状に形成され、内部の空間に傾斜磁場を発生する。具体的には、傾斜磁場コイル12は、静磁場磁石11の内側に配置され、後述する傾斜磁場電源13から電流の供給を受けて傾斜磁場を発生する。傾斜磁場電源13は、計算機システム20から送られるパルスシーケンス実行データに基づいて、傾斜磁場コイル12に電流を供給する。寝台14は、被検体Pが載置される寝台天板14aを備えており、後述する寝台制御部15による制御のもと、寝台天板14aを、被検体Pが載置された状態で傾斜磁場コイル12の空洞撮像口内へ挿入する。通常、この寝台14は、長手方向が静磁場磁石11の中心軸と平行になるように設置される。寝台制御部15は、後述する制御部27による制御のもと、寝台14を制御する装置であり、寝台14を駆動して、寝台天板14aを長手方向及び上下方向に移動させる。送信コイル16は、傾斜磁場コイル12の内側に配置されており、送信部17から高周波パルスの供給を受けて、高周波磁場を発生する。送信部17は、計算機システム20から送られるパルスシーケンス実行データに基づいて、ラーモア周波数に対応する高周波パルスを送信コイル16に送信する。この送信部17は、発振部、位相選択部、周波数変換部、振幅変調部、高周波電力増幅部などを有する。かかる発振部は、静磁場中における対象原子核に固有の共鳴周波数の高周波信号を発生する。位相選択部は、上記高周波信号の位相を選択する。周波数変換部は、位相選択部から出力された高周波信号の周波数を変換する。振幅変調部は、周波数変調部から出力された高周波信号の振幅を例えばsinc関数に従って変調する。高周波電力増幅部は、振幅変調部から出力された高周波信号を増幅する。これらの各部の動作の結果として、送信部17は、ラーモア周波数に対応する高周波パルスを送信コイル16に送信する。受信コイル100は、傾斜磁場コイル12の内側に配置されており、上記の高周波磁場の影響によって被検体Pから放射されるMR信号を受信する。具体的には、受信コイル100は、MR信号を受信するためのコイルを複数有しており、各コイルによってMR信号が受信されると、受信されたMR信号を受信部19へ出力する。受信部19は、計算機システム20から送られるパルスシーケンス実行データに基づいて、受信コイル100から出力されるMR信号に基づいてMR信号データを生成する。この受信部19は、MR信号データを生成すると、そのMR信号データを計算機システム20に送信する。なお、受信部19は、静磁場磁石11や傾斜磁場コイル12などを備える架台装置側に備えられてもよい。計算機システム20は、MRI装置1の全体制御や、データ収集、画像再構成などを行う。この計算機システム20は、インタフェース部21、データ収集部22、データ処理部23、記憶部24、表示部25、入力部26及び制御部27を有する。インタフェース部21は、傾斜磁場電源13、寝台制御部15、送信部17及び受信部19に接続されており、これらの接続された各部と計算機システム20との間で授受される信号の入出力を制御する。データ収集部22は、インタフェース部21を介して、受信部19から送信されるMR信号データを収集する。データ収集部22は、MR信号データを収集すると、収集したMR信号データを記憶部24に記憶させる。データ処理部23は、記憶部24に記憶されているMR信号データに対して、後処理、すなわちフーリエ変換等の再構成処理を施すことによって、被検体P内における所望核スピンのスペクトラムデータあるいはMR画像を生成する。記憶部24は、データ収集部22によって収集されたMR信号データと、データ処理部23によって生成されたMR画像などを、被検体Pごとに記憶する。表示部25は、データ処理部23によって生成されたスペクトラムデータあるいはMR画像等の各種の情報を表示する。この表示部25としては、液晶表示器などの表示デバイスを利用可能である。入力部26は、操作者から各種操作や情報入力を受け付ける。この入力部26としては、マウスやトラックボールなどのポインティングデバイス、モード切替スイッチ等の選択デバイス、あるいはキーボード等の入力デバイスを適宜に利用可能である。制御部27は、図示していないCPUやメモリ等を有し、上述した各機能部を制御することによってMRI装置1を総括的に制御する。以上、第1の実施形態に係るMRI装置1の全体構成について説明したが、第1の実施形態における受信コイル100は、可撓性を有する湾曲可能な平面コイルであるものとする。図2に、第1の実施形態に係る受信コイル100が適用される例を示す。図2に示した例では、受信コイル100は、平面コイル部110に後述する基板部111を備え、かかる平面コイル部110が湾曲することで被検体Pの右肩を覆うように被検体Pに装着される。この受信コイル100は、弾性力を有する保持部材112によって被検体Pに固定される。具体的には、保持部材112の両端は、面ファスナー等の接着部例えば、マジックテープ登録商標等によって受信コイル100の両端に接着される。そして、保持部材112は、受信コイル100に接着された状態で被検体Pに巻きつけられることにより、被検体Pの右肩を包み込んで覆うように受信コイル100を被検体Pに固定する。ここで、上記例のような可撓性を有する受信コイルは、被検体Pに安定して固定されないとも考えられる。この点について、図3を用いて説明する。図3は、可撓性を有する受信コイル900の一例を示す図である。図3に示した例において、可撓性を有する受信コイル900は、図2に示した受信コイル100と同様に、被検体Pの右肩に装着される。このとき、受信コイル900は、保持部材912によって被検体Pに固定された場合であっても、図3に示した方向B1に動く可能性がある。具体的には、基板部911と被検体Pの肩との接触領域A1を支点とする天秤のように、基板部911の両端は方向B1に容易に動く可能性がある。この結果、図3に例示した受信コイル900は、被検体Pに安定して固定されないこととなる。このように、受信コイル900が被検体Pに安定して固定されない場合には、被検体Pに対する受信コイル900の位置が変動するので、MRI装置によって生成されるMR画像の画質劣化等の要因となる可能性がある。受信コイル900を被検体Pに装着した後に、受信コイル900と被検体Pとの間に形成される隙間にパッドを挿入することも考えられるが、かかるパッドを挿入する過程において被検体Pに対する受信コイル900の位置がずれる問題や、パッド自体が隙間から落ちる問題等が残る。そこで、第1の実施形態に係る受信コイル100は、被検体Pの突出した部位に装着される位置に、弾性体の凸部を有することにより、被検体Pに安定して固定されることを可能にする。以下に、このような第1の実施形態に係る受信コイル100について詳細に説明する。図4は、第1の実施形態に係る受信コイル100を示す外観図である。図4に示した例のように、第1の実施形態に係る受信コイル100は、平面コイル部110と、コイルパッド120とを有する。平面コイル部110及びコイルパッド120は、互いに対向する面に面ファスナー等の接着部を有し、かかる接着部によって脱着可能に接着される。平面コイル部110は、内部にMR信号を受信するためのコイルを備え、面110a上に基板部111を備える。図4に示した例では、平面コイル部110は、面110aの長手方向における中心部に基板部111を備える。基板部111は、プリアンプ又はデカップル用の回路等が備えられ、図4に示した例では湾曲不可能な部位である。すなわち、平面コイル部110は、基板部111が備えられた領域以外の領域においては湾曲可能であるが、基板部111が備えられた領域において湾曲不可能である。また、基板部111は、基板部111と受信部19とを電気的に接続するケーブル113を有する。また、平面コイル部110は、面110a上に接着部114を有する。接着部114は、例えばマジックテープ登録商標等の面ファスナーであり、図2に例示した保持部材112が接着される。また、図4では、図示することを省略するが、平面コイル部110は、面110aと反対側の面110b上に、コイルパッド120と接着するための接着部を有する。かかる接着部についても、例えばマジックテープ登録商標等の面ファスナーである。コイルパッド120は、ウレタンフォーム等により形成されるスポンジ等の弾性部材である。かかるコイルパッド120は、平面コイル部110の面110bと略同一の形状である面120b上に、接着部122を有する。接着部122は、例えばマジックテープ登録商標等の面ファスナーであり、平面コイル部110の面110b上に形成される接着部と接着する。すなわち、コイルパッド120の面120b上に形成される接着部122と、平面コイル部110の面110b上に形成される接着部とが接着することにより、コイルパッド120は平面コイル部110に接着される。また、図4に示すように、コイルパッド120は、面120bと反対側の面120a上に、面120aや面120bから離れる方向に隆起した凸部121を有する。図4に示した例では、コイルパッド120は、面120aの長手方向における中心部に凸部121を有する。すなわち、コイルパッド120は、平面コイル部110との接着面である面120bを対称面とした際に、基板部111と略面対称の位置に凸部121を有する。これにより、平面コイル部110とコイルパッド120とが接着された場合には、基板部111と凸部121とは略面対称の位置に配置される。なお、ここでは、対称面が面120bであるものとしたが、対称面は、面120aや、平面コイル部110の面110a又は110bであってもよい。図5は、図4のコイルパッドを示す上面図及び断面図である。なお、図5の上図は、図4に示したX1矢視によるコイルパッドを示す上面図であり、図5の下図は、図4のI1-I1線におけるコイルパッドを示す断面図である。図5に示すように、第1の実施形態における凸部121は、面120aの長手方向における中心部に形成され、面120aの短手方向と略同一の長さを有する。図6は、湾曲した状態における図4の受信コイル100を示す側面図である。図6に示した例において、第1の実施形態に係る受信コイル100は、平面コイル部110にコイルパッド120が接着された状態において、平面コイル部110及びコイルパッド120の双方が湾曲する。言い換えれば、コイルパッド120は、平面コイル部110とともに湾曲する。このとき、受信コイル100は、基板部111が備えられた領域以外の領域において湾曲する。図6に示した例では、平面コイル部110は、基板部111近傍の領域が、コイルパッド120が装着されている面の方向に湾曲している。このように、平面コイル部110及びコイルパッド120の双方が湾曲するので、受信コイル100が湾曲した場合であっても、受信コイル100の基板部111とコイルパッド120の凸部121とは、略面対称の位置に配置される。なお、図6に示した例において、凸部121の幅短手方向の長さは、基板部111の幅短手方向の長さよりも狭いことが望ましい。この点について説明すると、平面コイル部110のうち基板部111が備えられた領域は、可撓性を有さないので湾曲不可能な領域である。言い換えれば、平面コイル部110は、基板部111が備えられた領域以外の領域においては湾曲可能である。このとき、凸部121の幅が基板部111の幅よりも広い場合には、平面コイル部110の湾曲可能範囲を制限する可能性がある。したがって、凸部121の幅が基板部111の幅よりも狭い場合には、平面コイル部110の湾曲可能範囲を制限することを防止することができ、利便性の高い受信コイル100を実現できる。このようなことから、凸部121は、平面コイル部110の可撓性を有さない領域と略面対称の位置に、かかる可撓性を有さない領域よりも狭い領域において隆起する形状であることが望ましい。図7は、被検体Pに装着された図4の受信コイル100の一例を示す図である。図7に示した例では、第1の実施形態に係る受信コイル100が湾曲することで被検体Pの右肩を覆うように被検体Pに装着される。また、受信コイル100は、保持部材112が被検体Pに巻きつけられることにより、被検体Pの右肩を包み込んで覆うように装着される。具体的には、保持部材112は、平面コイル部110に接着されるとともに、コイルパッド120が被検体Pに押し付けられた状態で平面コイル110を被検体Pに装着する。ここで、受信コイル100は、保持部材112によって被検体Pに装着されることにより、被検体Pに近づく方向に引き寄せられる。言い換えれば、受信コイル100は、保持部材112によって被検体Pに近づく方向に引っ張られる。これにより、図7に示すように、受信コイル100のコイルパッド120に形成された凸部121は、被検体Pの突出した部位である肩に押し付けられる。コイルパッド120の凸部121は、ウレタンフォーム等により形成される弾性体であるので、被検体Pの肩を包み込むように変形する。このように、第1の実施形態に係る受信コイル100は、被検体Pの突出部位に装着される場合に、かかる突出部位をコイルパッド120の凸部121により包み込む。この結果、第1の実施形態に係る受信コイル100は、被検体Pに安定して固定されることを可能にする。上述したように、第1の実施形態によれば、被検体に受信コイル100を安定して固定することができる。第2の実施形態上記第1の実施形態において説明したコイルパッド及び平面コイル装置は、上記例に限られるものではなく、種々の異なる形態にて実施されてよい。第2の実施形態では、上記第1の実施形態において説明したコイルパッド及び平面コイル装置の他の実施形態について説明する。[凸部の位置]上記第1の実施形態では、図4に示した例のように、平面コイル部110の中心部に基板部111が備えられ、コイルパッド120の中心部に凸部121が設けられる例を示した。しかし、基板部111や凸部121の位置は、この例に限られない。この点について、図8及び図9に一例を示して説明する。図8は、第1の実施形態の変形例を示す図である。また、図9は、図8のコイルパッドを示す上面図及び断面図である。なお、図9の上図は、図8に示したX2矢視によるコイルパッドを示す上面図であり、図9の下図は、図8のI2-I2線におけるコイルパッドを示す断面図である。図8に示した例において、変形例に係る受信コイル200は、平面コイル部210と、コイルパッド220とを有する。平面コイル部210は、基板部211を備える。ここで、図8に例示した平面コイル部210は、図4に示した平面コイル部110と異なり、平面コイル部210の長手方向における中心部でない位置に基板部211を備える。図8に示した例では、平面コイル部210は、平面コイル部210の長手方向における中心部と平面コイル部210の一端との中央近傍に基板部211を備える。そして、図8及び図9に示すように、コイルパッド220は、平面コイル部210との接着面を対称面とした際に、かかる平面コイル部210の基板部211と略面対称の位置に凸部221を有する。図10は、湾曲した状態における図8の受信コイル200を示す側面図である。図10に示した例において、受信コイル200は、平面コイル部210にコイルパッド220が接着された状態において、平面コイル部210及びコイルパッド220の双方が湾曲する。言い換えれば、コイルパッド220は、平面コイル部210とともに湾曲する。このように、平面コイル部210及びコイルパッド220の双方が湾曲するので、受信コイル200が湾曲した場合であっても、受信コイル200の基板部211とコイルパッド220の凸部221とは、略面対称の位置に配置される。[凸部の形状]また、上記第1の実施形態では、図4に示した例のように、コイルパッド120の短手方向の長さと略同一の長さを有する凸部121がコイルパッド120に形成される例を示した。しかし、凸部121の形状は、この例に限られない。この点について、図11に一例を示して説明する。図11は、第1の実施形態の変形例を示す図である。図11に示した例のように、変形例に係る受信コイル300は、コイルパッド320の短手方向の長さよりも短い略楕円状の凸部321を有する。[コイルパッドの形状]また、上記第1の実施形態では、図4に示した例のように、凸部121を有するコイルパッド120が平面コイル部110に脱着可能に接着される例を示した。しかし、凸部121の形状は、この例に限られない。この点について、図12に一例を示して説明する。図12は、第1の実施形態の変形例を示す図である。図12に示した例のように、変形例に係る受信コイル400は、平面コイル部110と、コイルパッド421とを有する。平面コイル部110及びコイルパッド421は、互いに対向する面にマジックテープ登録商標等の面ファスナーを有し、双方の面ファスナーが押し付けられることによって脱着可能に接着される。ここで、コイルパッド421は、図4に示した凸部121に相当する。すなわち、図12に示した例では、平面コイル部110には、図4に示したコイルパッド120の凸部121に相当するコイルパッド421のみが接着される。また、図12に示した例において、受信コイル400は、コイルパッド421を有するのではなく、コイルパッド421と同様の形状の部位を外装として有してもよい。すなわち、受信コイル400は、脱着可能に接着されるコイルパッド421を有するのではなく、受信コイル400の形状として図12に例示したコイルパッド421と同様の凸部を有してもよい。[基板部と凸部との位置関係]また、上述してきたコイルパッド120、220、320、412は、基板部と略面対称の位置に凸部が配置されなくてもよい。例えば、図4に示した例において、平面コイル部110は、基板部111が備えられた領域以外の領域において湾曲するので、コイルパッド120は、基板部111と略面対称の位置に凸部121が配置されるように平面コイル部110に接着されなくてもよい。例えば、コイルパッド120は、平面コイル部110が湾曲させられる領域と略面対称の位置に凸部121が配置されるように平面コイル部110に接着されてもよい。[コイルパッドの部材]また、上述してきたコイルパッド120、220、320、412は、人体の磁化率と空気の磁化率との間の磁化率を有する部材以下、中間部材と表記するが含まれてもよい。例えば、これらのコイルパッド120等は、中間部材として米等が内部に含まれてもよい。これにより、コイルパッド120等は、高周波磁場の分が不均一になることを防止することができる。また、このような中間部材をコイルパッド120に含める場合には、コイルパッド120に所定の厚みを設けることを要する。そこで、所定の厚みを有する各コイルパッドのうち凸部のみに中間部材を含めてもよい。このように、凸部に中間部材を含め、凸部以外の領域には中間部材を含めないことで、被検体Pに安定して固定するために所定の厚みを有する凸部以外の領域の厚くすることを要しない。[接着部]また、上述してきたコイルパッド120、220、320、412は、面ファスナー等の接着部によって脱着可能に平面コイル部に接着されなくてもよい。具体的には、コイルパッド120、220、320、412は、接着剤等が塗布された接着部によって平面コイル部に固定されてもよい。例えば、図4に示した例において、コイルパッド120の面120b上に形成される接着部122に接着剤等が塗布されるとともに、平面コイル部110の面110b上に形成される接着部に接着剤等が塗布され、双方の接着部が接着することにより、コイルパッド120が平面コイル部110に固定されてもよい。[送信コイル]また、上述してきたコイルパッド120、220、320、412は、受信コイルである平面コイル部に装着されなくてもよく、被検体から発せられる磁気共鳴信号の検出を行う平面型の送信コイルや、高周波磁場の発生及び磁気共鳴信号の検出の双方を行う送受信兼用の平面コイルに装着されてもよい。すなわち、上述してきたコイルパッド120、220、320、412は、平面型のコイルによって形成される受信コイルや送信コイルや送受信コイル等の平面コイル装置に適用することができる。以上説明したとおり、第1及び第2の実施形態によれば、平面コイル装置を被検体に安定して固定することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の技術的範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の技術的範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。