冷媒循環用のパイプと伝熱用のフィンとを備えた蒸発器と、前記蒸発器のパイプに熱的に当接する少なくとも一つ以上の着霜検知部を備え、前記着霜検知部は前記パイプに近い側から順に、第一の温度センサを有する第一の高熱伝導部と、断熱部と、第二の温度センサを有する第二の高熱伝導部とを有した冷蔵庫。前記着霜検知部は、前記蒸発器のフィン間に配置され、前記着霜検知部と近接する前記フィンまでの距離が、前記フィン間距離よりも短いことを特徴とした請求項1に記載の冷蔵庫。前記着霜検知部を装着する箇所の前記フィンを少なくとも一つ以上取り除いたことを特徴とした請求項1または2に記載の冷蔵庫。前記着霜検知部の外形で前記パイプ中心から最も離れた距離が、前記パイプ間距離よりも短いことを特徴とした請求項1から3のいずれか一項に記載の冷蔵庫。前記着霜検知部と当接させる前記パイプの間に、熱伝導性の良い圧接部材を介在させることを特徴とした請求項1から4のいずれか一項に記載の冷蔵庫。しかしながら、前記従来の構成では、光の発光や受光を検出しており、各素子部の光を透過させるレンズ等が汚れてくると透過率が低下するので、霜量の検知精度が悪くなってくる。特に、蒸発器の設置場所は埃、ゴミ、油等が多いため、光学式の場合は顕著に精度が低下する。また、発光部と受光部との位置関係や距離は、高精度な設置が要求されるので、センサ取付け時の作業ばらつきも大きな誤検知要因になるという課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、汚れやノイズ等の光学的あるいは電気的な外乱要因、センサの取付け精度によるばらつき要因を排除し、精度の良い着霜状態検知ができる冷蔵庫を提供することを目的とする。上記従来の課題を解決するために、本発明の冷蔵庫は、蒸発器のパイプに熱的に当接する少なくとも一つ以上の着霜検知部を備え、前記着霜検知部は前記パイプに近い側から順に、第一の温度センサを有する第一の高熱伝導部と、断熱部と、第二の温度センサを有する第二の高熱伝導部とを備えたものである。本構成によって、パイプ側温度と周囲温度との温度差で着霜状態を直接検知するので、埃、ゴミ、ノイズ等による外乱要因や、取付け精度ばらつきによる誤検知を排除することになる。本発明の冷蔵庫は、設置環境等の外乱要因を排除した高精度の着霜状態検知が可能になるので、最適な冷却及び除霜運転が行なえ、信頼性の高い省エネ制御を実現することができる。第1の発明は、冷媒循環用のパイプと伝熱用のフィンとを備えた蒸発器と、前記蒸発器のパイプに熱的に当接する少なくとも一つ以上の着霜検知部を備え、前記着霜検知部は前記パイプに近い側から順に内部を、第一の温度センサを有する第一の高熱伝導部と、断熱部と、第二の温度センサを有する第二の高熱伝導部とで構成することにより、パイプ側温度を第一の温度センサ、蒸発器周囲温度を第二の温度センサで検出することになり、着霜検知部の着霜状態によるその温度差の違いにより着霜量を直接検知することができる。第2の発明は、特に第1の発明の着霜検知部を、前記蒸発器のフィン間に配置し、前記着霜検知部と近接する前記フィンまでの距離を、前記フィン間距離よりも短くすることにより、フィンから成長してきた霜が近接する他のフィンとつながるよりも先に、着霜検知部に着霜することになるので、フィン間が霜で目詰まりする前の着霜状態を検知することができる。第3の発明は、特に第1または第2の発明の着霜検知部を装着する箇所の前記フィンを、少なくとも一つ以上取り除いたことにより、着霜検知部を取付けるスペースが確保できるので、正確な位置に着霜検知部が装着でき、確実な着霜状態の検知を行なうことができる。第4の発明は、特に第1~3のいずれか1つの発明の着霜検知部の外形で、前記パイプ中心から最も離れた距離を、前記パイプ間距離よりも短くすることにより、着霜検知部が装着後に仮に位置ずれを起こしたとしても、先端が他のパイプに触れることはないので、第二の温度センサが誤ってパイプ温度を検出することはなく、誤検知要因を排除することができる。第5の発明は、特に第1~4のいずれか1つの発明の着霜検知部と当接させる前記パイプの間に、熱伝導性の良い圧接部材を介在させることにより、パイプと着霜検知部間のばらつき要因による熱伝導の悪い空気層の隙間をなくせるので、パイプ温度を正確に第一の温度センサに熱伝導することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明するが、従来例または先に説明した実施の形態と同一構成については同一符号を付して、その詳細な説明は省略する。尚、この実施の形態によってこの発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は本発明の実施の形態1における冷蔵庫の冷凍サイクル図、図2は本発明の実施の形態1における冷蔵庫の蒸発器の斜視図、図3は本発明の実施の形態1における冷蔵庫の着霜検知部の取付け図、図4は本発明の実施の形態1における冷蔵庫の図3のA-A断面図、図5は本発明の実施の形態1における冷蔵庫の着霜検知部の着霜状態図、図6は本発明の実施の形態1における冷蔵庫の着霜検知部の出力特性と着霜量と冷却性能の関係図をそれぞれ示すものである。図1において、冷蔵庫の冷凍サイクルは、圧縮機21、凝縮器22、キャピラリチューブ23、蒸発器24の順に冷媒が循環するように構成され、蒸発器24では周囲空気がその熱交換によって冷却される。蒸発器24周辺には熱交換を促進させ、冷気を冷蔵庫庫内へ送風する冷却ファン25が設置されている。また、蒸発器24の熱交換が進んでいくと蒸発器24が着霜するため、その霜を除霜するための除霜ヒータ26も、蒸発器24周囲に設置されている。この蒸発器24、冷却ファン25、除霜ヒータ26で冷却部27を構成し、冷蔵庫庫内の冷気循環経路に配置され庫内の冷却運転が行なわれる。図2において、蒸発器24はフィンチューブ熱交換器で構成され、冷媒を循環させるパイプ29には、パイプ29の温度を伝熱する複数のフィン30を備えている。パイプ29の一部には、着霜検知部28が装着されている。尚、本実施の形態では着霜検知部28を1個装着した例を説明するが、着霜検知が容易にできる場所のパイプ29に複数個装着しても構わない。次に、図3において、蒸発器24のフィン間距離をd1とし、パイプ29に装着された着霜検知部28と、近接するフィン30までの距離をd2およびd3としている。このとき各距離の関係は、d1>d2、d1>d3を満たすように、着霜検知部28がフィン30の間に装着されている。また、d2=d3の関係となる配置が可能であれば、さらに良好である。図4において、着霜検知部28はパイプ29に熱的に当接して、密着装着されている。着霜検知部28の内部は、パイプ29に近い側図面の左側から順に、第一の高熱伝導部31、断熱部33、第二の高熱伝導部34で構成され、第一の高熱伝導部31と第二の高熱伝導部34は、着霜検知部28の内部で熱的に分離されている。第一の高熱伝導部31には内部にパイプ29の温度を検出する第一の温度センサ32が、第二の高熱伝導部34には蒸発器24の周囲温度を検出する第二の温度センサ35が実装されている。ここで、第一の温度センサ32、第二の温度センサ35としては、サーミスタ、熱電対、白金測温体等、着霜検知部28内部に実装できるものであればいずれを選んでもよい。また、本実施の形態では温度センサ間の熱的分離のための高熱伝導部と断熱部の三層構造としたが、各温度センサを限りなくパイプ側とその反対端側に近づけ、一つの断熱部例えば低熱伝導率のプリント配線板に実装した簡易構造にしても構わない。以上のように構成された冷蔵庫について、以下その動作、作用を、図5の着霜状態図、図6の出力特性と着霜量と冷却性能の関係図を用いて説明する。まず、冷凍サイクルにより冷却運転が開始されると、冷却部27から冷気が庫内に送られ、蒸発器24での熱交換が十分に行なわれる。このとき蒸発器24には徐々に着霜が始まるが、着霜検知部28への着霜量も少なく、蒸発器24の冷却能力も十分あり冷却運転が継続できる図5aの着霜状態で、図6のt1時間後。この時の第一の温度センサ32パイプ側温度をT1、第二の温度センサ35蒸発器周囲温度をT2とすると、その温度差ΔTT2-T1は本実施の形態の場合は、実験的に約10°C程度である。なぜなら、着霜量が少ないので第一の温度センサ32と第二の温度センサ35は熱分離され、温度T1は冷媒温度の約-35°C程度、温度T2は蒸発器周囲温度の約-25°C程度を検出しているからである。次に、冷却運転が継続されると、蒸発器24の着霜が多くなり、着霜検知部28への着霜量も中ぐらいになり、一部の霜が着霜検知部28の外形を覆うように着霜をし始め、蒸発器24の冷却能力は限界となる図5bの着霜状態で、図6のt2時間後。この時の温度差ΔTは実験的に約2°C程度になり、着霜量霜厚みも3mm程度まで成長して冷却運転の効率は限界を迎える。この状態で温度差ΔTが初期よりも小さくなってくるのは、パイプ温度の一部を成長した霜を伝わって第二の温度センサ35が検出しているからである。さらに、強制的に冷却運転が行なわれると、蒸発器24の着霜は激しくなり、着霜検知部28への着霜量は多くなり、ついには霜が着霜検知部28の外形を完全に覆うまで着霜して、さらにはフィン30間が霜で埋まってしまういわゆる目詰まり状態となり、蒸発器24の冷却能力は完全に低下し、消費電力量が増加するばかりでなく、庫内温度も上昇して品質低下に陥ってしまう図5cの着霜状態で、図6のt3時間後。この時、蒸発器24のフィン30間距離d1よりも、着霜検知部28と近接するフィン30までの距離d2およびd3を短くしているので、フィン30間が着霜で目詰まりするよりも早く、着霜検知部28が霜で覆われるので正確な検出ができる。すなわち、上記のように、温度差ΔTが予め規定されて判定閾値本実施の形態では2°Cとしており、運転開始からt2時間後にあたるよりも、小さくなれば蒸発器24の冷却能力は着霜によって低下を始めていると判断して、除霜運転に切換えるようにすればよい。尚、第一の温度センサ32はパイプ29に流れる冷媒温度、第二の温度センサ35は蒸発器24の周囲温度をそれぞれ検出するので、着霜検知部28での検知するタイミングは、冷媒が循環する圧縮機21の運転中でかつ、冷気が送風される冷却ファン25の運転中に行うことで精度よく着霜量が検知できる。以上のように、本実施の形態においては、蒸発器24のパイプ29側の温度を検出する第一の温度センサ32と、蒸発器24の周囲温度を検出する第二の温度センサ35との間を断熱部33で構成して、着霜検知部28をパイプ29に熱的に当接したので、蒸発器24の冷却能力が低下する着霜状態を、二つの温度センサの温度差ΔTが規定の閾値より小さくなったことで判断でき、除霜運転開始のタイミングや除霜運転時間を直接的な霜量検知で最適化できるので、無駄な除霜運転が削減でき、確実な省エネ制御が行える。また、着霜検知部28をフィン30間に設置して、着霜検知部28と近接するフィン30までの距離をフィン30間距離よりも短くしたので、フィン30から成長してきた霜がフィン30間を目詰まらすよりも先に、着霜検知部28が霜で覆われることになり、蒸発器24の冷却能力の低下前を確実に判断することができる。実施の形態2図7は本発明の実施の形態2における冷蔵庫の着霜検知部の取付け図である。図7において、第一のフィン30a、第二のフィン30b、第三のフィン30cは順に、それぞれ等間隔で蒸発器24のパイプ29に装着されている。着霜検知部28が装着されるパイプ29の最上部には第二のフィン30bは延長されず、パイプ29の中段部までの装着としている。こうすることで着霜検知部28を取付けるスペースが確保できる。尚、この時のフィン間距離第一のフィン30aと第二のフィン30b間、および第二のフィン30bと第三のフィン30c間と、着霜検知部28と近接するファン間第一のフィン30aおよび第三のフィン30c距離の関係は、実施の形態1で説明した寸法を満足するようにしている。以上のように、本実施の形態においては、着霜検知部28を装着する箇所の第二のフィン30bを取り除くことにより、作業者が着霜検知部28を取付ける作業箇所スペースが十分確保されることになり、正確な位置に取付けることができ、取付けばらつきによる誤検知要因が排除できる。実施の形態3図8は本発明の実施の形態2における冷蔵庫の着霜検知部の取付け図である。図8において、着霜検知部28は上段にある第一のパイプ29aに装着され、第一のパイプ29aの中心から着霜検知部28外形の最も離れた箇所までの距離はr1で規定されている。第一のパイプ29aの下段には第二のパイプ29bが配置され、第一のパイプ29aの中心から第二のパイプ29b外形の最も近い箇所までの距離はr2で規定されている。この距離r1と距離r2の関係は、r1<r2を満たすように設定されている。この時、着霜検知部28が例えば固定不足等で回転してしまった場合、着霜検知部28が90度回転して第二のパイプ29bに接近したとしても、r1<r2で距離を規制しているので接触することはなく、第二の温度センサ35が誤って第二のパイプ29bの温度を検知することはない。以上のように、本実施の形態においては、着霜検知部28外形で第一のパイプ29a中心からの最も離れた距離を、第一のパイプ29aと第二のパイプ29b間距離よりも短くすることにより、着霜検知部28が装着後に仮に位置ずれを起こしたとしても、先端が第二のパイプ29bに触れることはないので、第二の温度センサ35が誤ってパイプ温度すなわち冷媒温度を検出することはなく、誤検知要因を排除した実装信頼性の高い着霜検知を行なうことができる。実施の形態4図9は本発明の実施の形態3における冷蔵庫の着霜検知部の取付け図である。図9において、パイプ29に装着される着霜検知部28とパイプ29の間には、熱伝導性の良い圧接部材36を介在させ、パイプ29の温度を精度良く着霜検知部28に伝熱させている。圧接部材36としては、パイプ29や着霜検知部28の表面粗さを吸収できる柔軟性のある、例えばシリコンシート、グラファイシート等のシート材や、コンパウンドやグリス等の樹脂材が望ましい。また、着霜検知部28には固定部材37が装着され、パイプ29と着霜検知部28が密着するように固定している。固定部材37としてはチューブバンディングやクリップ等のような、着霜検知部28が回転しないある程度の応力をかける部材が望ましい。さらに、固定部材37の応力が緩んだ場合も考慮し、パイプ29やフィン30に突起部図示せずを設けて、着霜検知部28の回転を物理的に防止することも有効である。以上のように、本実施の形態においては、着霜検知部28と当接させるパイプ29の間に、熱伝導性の良い圧接部材36を介在させることにより、着霜検知部28とパイプ29の表面粗さ等による空気層を含んでしまうばらつき要因が排除できるので、正確に第一の温度センサ32にパイプ29の温度を熱伝導することができる。