"少なくとも一部が開口するとともに、電線が内側に収容されるプロテクタ本体と、前記プロテクタ本体の開口部を覆うように該プロテクタ本体に組み付けられるプロテクタ蓋と、を備え、前記プロテクタ本体における前記電線が引き込まれる少なくとも一方側の端部には、前記電線を覆う蛇腹形状のコルゲートチューブの蛇腹を形成する谷部の箇所が嵌め込まれる突条が、径の異なるコルゲートチューブ毎に形成され、前記プロテクタ本体の端縁側から順に、大径のコルゲートチューブの谷部の箇所が嵌め込み可能な大径用の前記突条及び小径のコルゲートチューブの谷部の箇所が嵌め込み可能な小径用の前記突条が形成されていることを特徴とするプロテクタ。小径用の前記突条は、前記プロテクタ本体における前記電線を挟むように底壁の両側部から起立した側壁に形成されている、ことを特徴とする請求項1に記載のプロテクタ。前記プロテクタ蓋には、前記コルゲートチューブの谷部に係合可能な突条が形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載のプロテクタ。前記プロテクタ蓋に形成された前記突条は、大径のコルゲートチューブの谷部の箇所が嵌め込み可能な形状である、ことを特徴とする請求項3に記載のプロテクタ。上記プロテクタでは、カバーを交換することにより、径の異なるコルゲートチューブに対応することができるが、ベース側は、大径のコルゲートチューブのサイズに合わせて形成されているため、小径のコルゲートチューブを係止する際に、カバーを交換しても、小径のコルゲートチューブの係止が不十分となるおそれがあった。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、径の異なるコルゲートチューブを確実に係止することが可能なプロテクタを提供することにある。前述した目的を達成するために、本発明に係るプロテクタは、下記1~4を特徴としている。1少なくとも一部が開口するとともに、電線が内側に収容されるプロテクタ本体と、前記プロテクタ本体の開口部を覆うように該プロテクタ本体に組み付けられるプロテクタ蓋と、を備え、前記プロテクタ本体における前記電線が引き込まれる少なくとも一方側の端部には、前記電線を覆う蛇腹形状のコルゲートチューブの蛇腹を形成する谷部の箇所が嵌め込まれる突条が、径の異なるコルゲートチューブ毎に形成され、前記プロテクタ本体の端縁側から順に、大径のコルゲートチューブの谷部の箇所が嵌め込み可能な大径用の前記突条及び小径のコルゲートチューブの谷部の箇所が嵌め込み可能な小径用の前記突条が形成されていること。2上記1の構成のプロテクタにおいて、小径用の前記突条は、前記プロテクタ本体における前記電線を挟むように底壁の両側部から起立した側壁に形成されていること。3上記1または2の構成のプロテクタにおいて、前記プロテクタ蓋には、前記コルゲートチューブの谷部に係合可能な突条が形成されていること。4上記3の構成のプロテクタにおいて、前記プロテクタ蓋に形成された前記突条は、大径のコルゲートチューブの谷部の箇所が嵌め込み可能な形状であること。上記1の構成のプロテクタによれば、電線を覆うコルゲートチューブが大径の場合、プロテクタ本体の大径用の突条に大径のコルゲートチューブの谷部の箇所を嵌め込むことで、大径のコルゲートチューブをプロテクタ本体に確実に係止させることができる。このとき、小径用の突条は、大径用の突条よりもプロテクタ本体の端縁側から視て奥側に形成されているので、小径用の突条に大径のコルゲートチューブが干渉するような不具合なく、円滑に大径のコルゲートチューブをプロテクタ本体に係止させることができる。また、電線を覆うコルゲートチューブが小径の場合、小径用の突条よりもプロテクタ本体の端縁側に設けられた大径用の突条箇所を通過させて、プロテクタ本体の小径用の突条に小径のコルゲートチューブの谷部の箇所を嵌め込むことで、小径のコルゲートチューブをプロテクタ本体に確実に係止させることができる。上記2の構成のプロテクタによれば、プロテクタ本体に大径のコルゲートチューブを載置した際に、プロテクタ本体の内部においてコルゲートチューブから露出する電線が小径用の突条に接触することを抑えることができる。この結果、電線の損傷を抑えることができる。上記3の構成のプロテクタによれば、プロテクタ蓋に形成された突条によってコルゲートチューブをさらに確実に係止することができる。上記4の構成のプロテクタによれば、大径コルゲートチューブは、その端部が、プロテクタ本体の大径用の突条及びプロテクタ蓋に形成された突条によって確実に係止され、軸方向への移動が規制される。本発明によれば、径の異なるコルゲートチューブを確実に係止することが可能なプロテクタを提供できる。以上、本発明について簡潔に説明した。更に、以下に説明される発明を実施するための形態以下、実施形態という。を添付の図面を参照して通読することにより、本発明の詳細は更に明確化されるであろう。以下、本発明に係る実施形態の例を、図面を参照して説明する。図1は実施形態に係るプロテクタにおけるプロテクタ蓋を開いた状態の斜視図、図2は実施形態に係るプロテクタにおけるプロテクタ蓋を開いた状態の平面図、図3は実施形態に係るプロテクタにおけるプロテクタ蓋を開いた状態を示す図であって、図3aは正面図、図3bは一端側における端縁から視た側面図、図4は実施形態に係るプロテクタにおけるプロテクタ蓋を開いた状態の一端側の正面図である。図1から図4に示すように、本実施形態に係るプロテクタ11は、車両等のフレーム被配索材にワイヤハーネスWを支持させるもので、プロテクタ本体12と、このプロテクタ本体12に組み付けられたプロテクタ蓋13とを有している。これらのプロテクタ本体12及びプロテクタ蓋13から構成されたプロテクタ11は、合成樹脂によって形成されている。プロテクタ本体12は、底壁21と、この底壁21の両側部に起立して設けられた側壁22,23とを有する一側が開放された断面視凹状に形成されている。そして、このプロテクタ本体12の底壁21と側壁22,23とから形成された凹状部分が、ワイヤハーネスWの収容部Sとされている。プロテクタ蓋13は、プロテクタ本体12の収容部Sの開口部分を覆う蓋本体24を備えており、この蓋本体24は、プロテクタ本体12の他方側の側壁23に対して連結されている。そして、このプロテクタ蓋13は、蓋本体24と側壁23との連結箇所からなるヒンジ部25で回動可能とされている。プロテクタ本体12の一方側の側壁22とプロテクタ蓋13の蓋本体24のヒンジ部25側と反対側の端部との間には、複数の係止機構31が設けられている。また、プロテクタ本体12の他方側の側壁23とプロテクタ蓋13の蓋本体24のヒンジ部25側の端部との間にも、複数の係止機構31が設けられている。これらの係止機構31は、プロテクタ本体12の側壁22,23に形成された本体側係止部32と、プロテクタ蓋13の蓋本体24に形成された蓋側係止部33とを有している。本体側係止部32は、上下に沿って形成された挿通孔34を有している。また、挿通孔34を形成する外壁部35には、窓部35aが形成されている。蓋側係止部33は、プロテクタ本体12側へ突出する係止片41を有しており、この係止片41には、その外面側に、係止爪42が形成されている。そして、この蓋側係止部33の係止片41を本体側係止部32の挿通孔34へ挿し込むと、係止片41の係止爪42が、本体側係止部32の窓部35aの縁部に係止し、よって、プロテクタ本体12とプロテクタ蓋13とが係止機構31で係止される。ワイヤハーネスWは、電線束電線50が、例えば、難燃性ポリプロピレンなどから形成された可撓性を有するコルゲートチューブ51によって覆われて保護されている。そして、このコルゲートチューブ51から露出された電線束50がプロテクタ本体12の収容部Sに収容される。そして、ワイヤハーネスWのコルゲートチューブ51は、その端部がプロテクタ11の一端部で係止されて軸方向への移動が規制される。このコルゲートチューブ51は、複数の谷部52及び山部53が軸方向へ交互に配置された蛇腹状に形成されている。ここで、ワイヤハーネスWの電線束50は、車種等によって電線の本数が異なる場合があり、このような場合、電線束50を覆うコルゲートチューブ51は、電線束50の本数等に応じて径が異なることとなる。例えば、電線束50の電線の本数が多い場合、電線束50を覆うコルゲートチューブ51として、径の大きい大径コルゲートチューブ51Lが用いられ、電線束50の電線の本数が少ない場合、電線束50を覆うコルゲートチューブ51として、径の小さい小径コルゲートチューブ51Sが用いられる。本実施形態のプロテクタ11は、その一端側に、大径コルゲートチューブ保持部61と小径コルゲートチューブ保持部71とを有しており、これらの大径コルゲートチューブ保持部61及び小径コルゲートチューブ保持部71で、径の異なる大径コルゲートチューブ51L及び小径コルゲートチューブ51Sのいずれも係止可能とされている。大径コルゲートチューブ保持部61は、プロテクタ本体12における小径コルゲートチューブ保持部71よりもプロテクタ本体12における端縁側に設けられている。この大径コルゲートチューブ保持部61は、プロテクタ本体12を構成する側壁22,23及び底壁21の収容部S側の面に形成された複数の大径コルゲートチューブ用リブ突条62を有している。これらの大径コルゲートチューブ用リブ62は、その縁部が円弧状に形成されている。隣り合う大径コルゲートチューブ用リブ62の間隔は、大径コルゲートチューブ51Lの谷部52同士の間隔と等しくされている。また、大径コルゲートチューブ保持部61は、プロテクタ蓋13を構成する蓋本体24の収容部S側の面に形成された複数の蓋側リブ突条63を有している。これらの蓋側リブ63も、その縁部が円弧状に形成されており、隣り合う蓋側リブ63の間隔も、大径コルゲートチューブ51Lの谷部52同士の間隔と等しくされている。これらの蓋側リブ63は、ワイヤハーネスWの配線方向の位置が、大径コルゲートチューブ用リブ62に対応する位置とされている。これにより、プロテクタ本体12に対してプロテクタ蓋13を閉じると、大径コルゲートチューブ用リブ62と蓋側リブ63とが同一面内で合わさり、それぞれの縁部が円形となる。このときの大径コルゲートチューブ用リブ62の縁部と蓋側リブ63の縁部とから形成される円は、大径コルゲートチューブ51Lにおける谷部52での径よりも僅かに大きく、かつ大径コルゲートチューブ51Lにおける山部53での径よりも小さなものとなる。また、大径コルゲートチューブ用リブ62の縁部と蓋側リブ63の縁部とから形成される円は、小径コルゲートチューブ51Sにおける山部53での径よりも大きなものとなる。これにより、大径コルゲートチューブ用リブ62の縁部と蓋側リブ63の縁部とから形成される円に対して小径コルゲートチューブ51Sが挿通可能となる。小径コルゲートチューブ保持部71は、プロテクタ本体12における大径コルゲートチューブ保持部61よりもプロテクタ本体12の端縁から視て奥側に設けられている。小径コルゲートチューブ保持部71は、プロテクタ本体12を構成する側壁22,23の収容部S側の面に、互いに対向するように形成された複数の小径コルゲートチューブ用リブ突条72を有している。それぞれの側壁22,23における隣り合う小径コルゲートチューブ用リブ72の間隔は、小径コルゲートチューブ51Sの谷部52同士の間隔と等しくされている。また、側壁22,23で対向する小径コルゲートチューブ用リブ72の縁部の間の寸法は、小径コルゲートチューブ51Sにおける谷部52での径よりも僅かに大きく、かつ小径コルゲートチューブ51Sにおける山部53での径よりも小さくされている。このように、本実施形態では、プロテクタ本体12の端縁側から順に、大径コルゲートチューブ51Lの谷部52の箇所が嵌め込み可能な大径コルゲートチューブ用リブ62及び小径コルゲートチューブ51Sの谷部52の箇所が嵌め込み可能な小径コルゲートチューブ用リブ72が形成されている。また、プロテクタ11は、プロテクタ本体12の一方の側壁22の外面に、クランプ80を有している。クランプ80は、支柱部81と、この支柱部81の両側に形成された一対の係止羽根82とを有している。係止羽根82は、支柱部81の先端近傍で連結され、支柱部81の根元側へ向かって次第に支柱部81から離間されている。このように、クランプ80は、一対の係止羽根82を備えた両羽根クランプである。また、プロテクタ本体12の下面には、クランプ80のそれぞれの係止羽根82に対向する位置に、凸部83が形成されている。これらの凸部83は、クランプ80を挟んで互いに平行に形成された凸条形状とされている。クランプ80を有するプロテクタ本体12は、車両等のフレーム図示略に固定される。このフレームは、係止孔を有しており、この係止孔に、クランプ80が係止される。具体的には、クランプ80をフレームの係止孔へ挿し込む。すると、クランプ80の係止羽根82が係止孔によって一旦窄められ、その後、フレームの裏面側で係止羽根82が開くこととなる。これにより、フレームの裏面側にそれぞれの係止羽根82が係止することとなり、よって、クランプ80が係止孔に係止し、フレームにプロテクタ本体12が固定される。このとき、フレームは、クランプ80の係止羽根82とプロテクタ本体12の下面の凸部83とによって挟持され、よって、プロテクタ11は、フレームに対してがたつきなく固定される。上記のプロテクタ11にワイヤハーネスWを保持させる場合について説明する。図5は実施形態に係るプロテクタのプロテクタ本体へのコルゲートチューブの係止状態を示す図であって、図5aは大径コルゲートチューブを装着した状態の正面図、図5bは小径コルゲートチューブを装着した状態の正面図である。まず、プロテクタ蓋13を開いた状態で、プロテクタ本体12の収容部SにワイヤハーネスWを収容する。ここで、プロテクタ11に保持させるワイヤハーネスWの電線束50が、大径コルゲートチューブ51Lによって覆われている場合、このワイヤハーネスWの大径コルゲートチューブ51Lの端部を、プロテクタ本体12の大径コルゲートチューブ保持部61を構成する大径コルゲートチューブ用リブ62が形成された箇所へ、開口側から押し込む。このようにすると、図5aに示すように、大径コルゲートチューブ用リブ62が、大径コルゲートチューブ51Lの谷部52内に入り込むとともに、大径コルゲートチューブ51Lの山部53が大径コルゲートチューブ用リブ62同士の間に入り込む。これにより、大径コルゲートチューブ51Lは、その端部がプロテクタ本体12の大径コルゲートチューブ用リブ62に係止された状態となる。このように、ワイヤハーネスWをプロテクタ本体12の収容部Sに収容し、大径コルゲートチューブ51Lを大径コルゲートチューブ保持部61に係止させたら、プロテクタ本体12の開口部を覆うようにプロテクタ蓋13を回動させ、プロテクタ蓋13をプロテクタ本体12に係止機構31で係止させる。このようにすると、ワイヤハーネスWの電線束50がプロテクタ11に確実に保持される。また、プロテクタ蓋13に形成された蓋側リブ63が、大径コルゲートチューブ51Lの谷部52内に入り込むとともに、大径コルゲートチューブ51Lの山部53が蓋側リブ63同士の間に入り込む。これにより、大径コルゲートチューブ51Lは、その端部がプロテクタ蓋13の蓋側リブ63に係止された状態となる。つまり、大径コルゲートチューブ51Lは、その端部が、大径コルゲートチューブ用リブ62及び蓋側リブ63からなる大径コルゲートチューブ保持部61によって確実に係止され、軸方向への移動が規制される。また、プロテクタ11に保持させるワイヤハーネスWの電線束50が、小径コルゲートチューブ51Sによって覆われている場合、このワイヤハーネスWの小径コルゲートチューブ51Sの端部を、プロテクタ本体12の小径コルゲートチューブ保持部71を構成する小径コルゲートチューブ用リブ72が形成された箇所へ、開口側から押し込む。このようにすると、図5bに示すように、小径コルゲートチューブ用リブ72が、小径コルゲートチューブ51Sの谷部52内に入り込むとともに、小径コルゲートチューブ51Sの山部53が小径コルゲートチューブ用リブ72同士の間に入り込む。これにより、小径コルゲートチューブ51Sは、その端部がプロテクタ本体12の小径コルゲートチューブ用リブ72に係止された状態となる。このように、ワイヤハーネスWをプロテクタ本体12の収容部Sに収容し、小径コルゲートチューブ51Sを小径コルゲートチューブ保持部71に係止させたら、プロテクタ本体12の開口部を覆うようにプロテクタ蓋13を回動させ、プロテクタ蓋13をプロテクタ本体12に係止機構31で係止させる。このようにすると、ワイヤハーネスWの電線束50がプロテクタ11に確実に保持される。なお、プロテクタ蓋13を閉じてプロテクタ本体12の開口部を覆った状態で、小径コルゲートチューブ保持部71に係止された小径コルゲートチューブ51Sは、小径コルゲートチューブ用リブ72に沿って僅かに変位する。しかし、プロテクタ蓋13によってプロテクタ本体12の開口部が閉ざされているので、小径コルゲートチューブ51Sがプロテクタ11の小径コルゲートチューブ保持部71から外れることはない。つまり、小径コルゲートチューブ51Sは、その端部が、小径コルゲートチューブ用リブ72からなる小径コルゲートチューブ保持部71によって確実に係止され、軸方向への移動が規制される。なお、プロテクタ蓋13を閉じた際に形成される大径コルゲートチューブ用リブ62の縁部と蓋側リブ63の縁部とからなる円は、小径コルゲートチューブ51Sにおける山部53での径よりも大きなものとなる。したがって、小径コルゲートチューブ51Sは、大径コルゲートチューブ保持部61の大径コルゲートチューブ用リブ62及び蓋側リブ63の縁部に干渉してプロテクタ11への保持に不具合が生じることはない。以上、説明したように、本実施形態に係るプロテクタによれば、電線束50を覆うコルゲートチューブ51が大径コルゲートチューブ51Lの場合、プロテクタ本体12の大径コルゲートチューブ用リブ62に大径コルゲートチューブ51Lの谷部52の箇所を嵌め込むことで、大径コルゲートチューブ51Lをプロテクタ本体12に確実に係止させることができる。このとき、小径コルゲートチューブ用リブ72は、大径コルゲートチューブ用リブ62よりもプロテクタ本体12の端縁側から視て奥側に形成されているので、小径コルゲートチューブ用リブ72に大径コルゲートチューブ51Lが干渉するような不具合なく、円滑に大径コルゲートチューブ51Lをプロテクタ本体12に係止させることができる。また、電線束50を覆うコルゲートチューブ51が小径コルゲートチューブ51Sの場合、小径コルゲートチューブ用リブ72よりもプロテクタ本体12の端縁側に設けられた大径コルゲートチューブ用リブ62を通過させて、プロテクタ本体12の小径コルゲートチューブ用リブ72に小径コルゲートチューブ51Sの谷部52の箇所を嵌め込むことで、小径コルゲートチューブ51Sをプロテクタ本体12に確実に係止させることができる。また、電線束50を覆うコルゲートチューブ51が大径コルゲートチューブ51Lの場合、プロテクタ本体12に大径のコルゲートチューブ51Lを載置した際に、小径コルゲートチューブ用リブ72が底壁21に設けられていないことによって、プロテクタ本体12の内部においてコルゲートチューブ51Lから露出する電線束50が小径コルゲートチューブ用リブに接触することを抑えることができる。この結果、電線の損傷を抑えることができる。なお、上記実施形態では、プロテクタ本体12に対してプロテクタ蓋13をヒンジ部25で連結した構造を例示したが、プロテクタ本体12の開口部を覆うように別体のプロテクタ蓋13を着脱する構造であっても良い。次に、別体のプロテクタ蓋13を備えたプロテクタ11について説明する。図6は別体の大径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋が装着されたプロテクタの一端側から視た斜視図、図7は別体の小径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋が装着されたプロテクタの一端側から視た斜視図である。図6及び図7に示すように、プロテクタ本体12には、大径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋13Lまたは小径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋13Sのいずれかが装着される。図6に示すように、大径コルゲートチューブ51Lを係止させる場合は、大径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋13Lをプロテクタ本体12に装着し、図7に示すように、小径コルゲートチューブ51Sを係止させる場合は、小径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋13Sをプロテクタ本体12に装着する。図6に示すように、大径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋13Lには、蓋側リブ突条63が形成されている。そして、プロテクタ本体12の大径コルゲートチューブ用リブ62に大径コルゲートチューブ51Lを係止させて大径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋13Lをプロテクタ本体12に装着すると、蓋側リブ63が大径コルゲートチューブ51Lの谷部52へ入り込み、よって、大径コルゲートチューブ51Lがプロテクタ11に確実に係止される。また、図7に示すように、小径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋13Sには、蓋側リブ突条73が形成されている。そして、プロテクタ本体12の小径コルゲートチューブ用リブ72に小径コルゲートチューブ51Sを係止させて小径コルゲートチューブ用プロテクタ蓋13Sをプロテクタ本体12に装着すると、蓋側リブ73が小径コルゲートチューブ51Sの谷部52へ入り込み、小径コルゲートチューブ51Sがプロテクタ11に確実に係止される。なお、このとき、小径コルゲートチューブ51Sが蓋側リブ73によってプロテクタ本体12の底壁21側に押し付けられる。これにより、小径コルゲートチューブ51Sは、ガタつきなくプロテクタ11に係止される。尚、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。その他、上述した実施形態における各構成要素の材質、形状、寸法、数、配置箇所、等は本発明を達成できるものであれば任意であり、限定されない。"