"一様に帯電された感光体を画像データに応じて露光した結果として得られた静電潜像を現像してトナー画像とし、該トナー画像を転写材に転写して画像形成を行う画像形成装置において、同一の画像データに基づくトナー画像を連続して形成する枚数を判定する枚数判定手段と、前記枚数判定手段によって前記転写材の枚数が前記所定の枚数以上であると判定されると、前記画像データに応じて前記感光体に形成される静電潜像を所定の角度回転させる画像制御手段と、前記画像制御手段によって前記静電潜像を前記所定の角度回転すると、前記転写材を前記転写材の搬送方向に対して前記所定の角度回転させて搬送する給紙制御手段とを有することを特徴とする画像形成装置。前記所定の角度は90度又は180度であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記感光体は感光ドラムであり、前記転写材を回転させて搬送すると前記感光ドラムの軸方向の長さで規定される画像形成領域の幅よりも前記転写材の幅が大きくなる場合には、前記所定の角度を180度とすることを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記枚数判定手段によって前記転写材の枚数が前記所定の枚数以上であると判定されると、前記感光体に形成される静電潜像を前記所定の角度回転させるか否かを選択するための選択手段と、前記選択手段によって前記静電潜像の回転が選択されると、前記画像制御手段および前記給紙制御手段による制御を許可する許可手段とを有することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の画像形成装置。一様に帯電された感光体を画像データに応じて露光した結果として得られた静電潜像を現像してトナー画像とし、該トナー画像を転写材に転写して画像形成を行う画像形成装置の制御方法において、同一の画像データに基づくトナー画像を連続して形成する枚数を判定する枚数判定ステップと、前記枚数判定ステップで前記転写材の枚数が前記所定の枚数以上であると判定されると、前記画像データに応じて前記感光体に形成される静電潜像を所定の角度回転させる画像制御ステップと、前記画像制御ステップで前記静電潜像を前記所定の角度回転すると、前記転写材を前記転写材の搬送方向に対して前記所定の角度回転させて搬送する給紙制御ステップとを有することを特徴とする制御方法。上述のように、感光体の光疲労を防止するため、画像書き出し位置を感光体の移動方向又はスラスト方向にずらした場合には、次のような課題がある。例えば、スラスト方向におけるずらし幅よりも幅の広い画像例えば、縦帯のような画像に対処するためには、レーザによる書き込み可能幅、レジ調整可能幅、および感光体のスラスト幅を大きくする必要があり、その結果、画像形成装置自体が大型化してしまうことになる。従って、本発明の目的は、小型でしかも感光体の光疲労を低減することのできる画像形成装置およびその制御方法制御プログラムを提供することにある。上記の目的を達成するため、本発明による画像形成装置は、一様に帯電された感光体を画像データに応じて露光した結果として得られた静電潜像を現像してトナー画像とし、該トナー画像を転写材に転写して画像形成を行う画像形成装置において、同一の画像データに基づくトナー画像を連続して形成する枚数を判定する枚数判定手段と、前記枚数判定手段によって前記転写材の枚数が前記所定の枚数以上であると判定されると、前記画像データに応じて前記感光体に形成される静電潜像を所定の角度回転させる画像制御手段と、前記画像制御手段によって前記静電潜像を前記所定の角度回転すると、前記転写材を前記転写材の搬送方向に対して前記所定の角度回転させて搬送する給紙制御手段とを有することを特徴とする。本発明による制御方法は、一様に帯電された感光体を画像データに応じて露光した結果として得られた静電潜像を現像してトナー画像とし、該トナー画像を転写材に転写して画像形成を行う画像形成装置の制御方法において、同一の画像データに基づくトナー画像を連続して形成する枚数を判定する枚数判定ステップと、前記枚数判定ステップで前記転写材の枚数が前記所定の枚数以上であると判定されると、前記画像データに応じて前記感光体に形成される静電潜像を所定の角度回転させる画像制御ステップと、前記画像制御ステップで前記静電潜像を前記所定の角度回転すると、前記転写材を前記転写材の搬送方向に対して前記所定の角度回転させて搬送する給紙制御ステップとを有することを特徴とする。本発明によれば、同一の画像を大量に印刷する場合においても、感光体の局所的な光疲労を低減して、しかも画像形成装置自体が大型化することなく、感光体の光疲労による露光メモリを抑制することができる。以下、本発明の実施の形態による画像形成装置の一例について図面を参照して説明する。第1の実施形態図1は、本発明の第1の実施形態による画像形成装置の一例についてその構成を概略的に示す図である。図示の画像形成装置401は電子写真プロセスを用いた画像形成装置であり、ここでは接触帯電および反転現像が用いられている。図1において、画像形成装置401は、2つの給紙トレイ403aおよび403bと2つの排紙トレイ404aおよび404bを備えている。画像形成装置401にはタッチパネルを有する操作部402が備えられており、ユーザーは操作部402を用いて、例えば、コピーなどの印刷条件画像形成条件ともいうを入力する。そして、画像形成装置401は画像形成条件に応じて画像形成を開始する。図2は、図1に示す画像形成装置401の画像形成部を詳細に示す図である。図1および図2を参照して、画像形成装置401には像担持体である回転ドラム型の電子写真感光体以下感光ドラムという1が備えられている。図示の例では、感光ドラム1は負帯電性の有機光導電体OPCであり、その外径80mmである。感光ドラム1は中心支軸を中心として250mm/seeのプロセススピード周速度で、実線矢印で示す方向反時計回りに回転駆動される。図示の感光ドラム1では、アルミニウム製シリンダ導電性ドラム基体の表面に、下引き層、光電荷発生層、および電荷輸送装置の3層が順次塗り重ねられている。下引き層は光の干渉を抑えて、上層の接着性を向上させるための層である。画像形成装置401は接触帯電装置を有しており、この接触帯電装置は感光ドラム1の表面に接触する接触帯電部材2を備えている。そして、この接触帯電部材2によって感光ドラム1の周面が一様に帯電処理される。図示の例では、接触帯電部材2として帯電ローラローラ帯電器が用いられている。帯電ローラ2において、その芯金2aの両端部がそれぞれ軸受け部材図示せずによって回転自在に保持され、さらに芯金2aが押し圧ばね図示せずによって感光ドラム方向に付勢されている。これによって、帯電ローラ2は感光ドラム1の表面に所定の押圧力をもって圧接しており、感光ドラム1の回転に従動して回転する。帯電ローラ2の芯金2aには電源S1から所定の条件の帯電電圧が印加され、感光ドラム1の表面が所定の極性電位に帯電処理される。図示の例では、帯電ローラ2に印加される帯電電圧は、直流電圧Vdcと交流電圧Vacとが重畳された振動電圧である。例えば、直流電圧=-500V、交流電圧として、周波数f=1kHzで、ピーク間電圧Vpp=1.5kVの正弦波を重畳した振動電圧であり、感光ドラム1の表面は-500V暗電位Vdに一様に帯電処理される。画像形成装置401は、レーザ光発生部13、レーザ駆動回路14、CPU15、およびビデオカウンター16を有しており、これらレーザ光発生部13、レーザ駆動回路14、CPU15、およびビデオカウンター16によって情報書き込み手段が構成される。CPU15は画像形成装置401全体の制御を司り、入力画像信号図示せずに応じてレーザ駆動回路14を制御して、レーザ光発生部13からレーザ光Lを感光ドラム1の表面に照射する。これによって、感光ドラム1の表面には、入力画像信号画像データに応じた静電潜像が形成される。なお、ビデオカウンター16は入力画像信号の濃度情報を検知して、この濃度情報をCPU15に与える。そして、CPU15は濃度情報に応じてレーザ駆動回路14を駆動制御する。レーザ光発生部13は、例えば、半導体レーザを用いたレーザビームスキャナである。レーザ光発生部13からは入力画像信号に応じて変調されたレーザ光レーザ走査露光ともいうLが出力される。そして、レーザ光Lによって、一様帯電処理された感光ドラム1が露光位置bにおいて走査される。これによって、レーザ光Lが照射された箇所位置の表面電位が低下し、感光ドラム1の表面には画像データに応じた静電潜像が形成される。図示の例では、レーザ光Lの解像度は600dpiであり、露光面積に応じて濃度階調が行われる。図示のレーザビームスキャナによる濃度階調は256階調であって、256階調が最大の濃度となる。画像形成装置401は現像装置現像器4を備えており、現像装置4は、2成分現像剤が収納された現像容器4aと現像容器4a内に回転可能に配置された非磁性の現像スリーブ4bとを有している。現像スリーブ4bはマグネットローラ4cを内包しており、現像スリーブ4bはその外周面の一部が外部に露呈している。なお、マグネットローラ4cは非回転状態に固定されている。現像装置4は二成分磁気ブラシ現像方式の反転現像装置であり、電源S2から現像バイアスが供給されて、現像装置4は感光ドラム1上の静電潜像に現像剤トナーを供給して静電潜像を可視化する。感光ドラム1に対向して転写装置5aが配置されている。図示の例では、転写装置5aとして転写ローラが用いられている。転写ローラ5aは感光ドラム1に所定の押圧力をもって圧接しており、感光ドラム1と転写ローラ5aとの圧接ニップ部が転写部dとして規定される。転写部dには給紙機構部図示せずから所定の制御タイミングで転写材記録材Pが給送される。転写部dに給送された転写材Pは、感光ドラム1と転写ローラ5aとの間に挟持されて搬送される。そして、転写ローラ5aに電源S3からトナーの正規帯電極性である負極性とは逆極性である正極性の転写バイアス例えば、2kVが印加される。これによって、転写部dを挟持搬送される転写材Pに感光ドラム1上のトナー画像が転写される。転写部dを通過した転写材Pは感光ドラム1から分離されて、定着装置6例えば、熱ローラ定着装置に搬送される。そして、転写材P上のトナー画像は定着装置6において定着処理を受けた後、画像形成物プリント又はコピーとして出力される。画像形成装置401はクリーニングユニット7を有している。このクリーニングユニット7は、例えば、板金にウレタンブレードが貼り付けられたクリーニングブレードである。クリーニングブレード7は感光ドラム1の表面に当接され、転写の後感光ドラム1に残留する転写残トナーを除去する。なお、ウレタンブレードのゴム硬度は75°JISAであり、クリーニングブレード7の当接圧力は、例えば、30gf/cmである。続いて、図1および図2で説明した画像形成装置の画像形成動作について説明する。画像形成の際には、感光ドラム1は、前述のように、250mm/secのプロセススピードで反時計周り方向に回転駆動される。そして、帯電バイアスが印加された帯電ローラ2によって、感光ドラム1の表面は所定の極性および電位に均一に帯電される。帯電した感光ドラム1に対してレーザ光発生部13からレーザ光Lが照射されて、画像データに応じた静電潜像が感光ドラム1上に形成される。続いて、現像装置4によって、感光ドラム1上の静電潜像が現像されて、トナー画像とされる。給紙カセット図示せずから転写材Pがレジストローラおよび転写前ガイドともに図示せずを介して転写ニップ部dに給送される。転写バイアス電源S13から転写ローラ5aに転写バイアス直流電圧が印加されて、感光ドラム1から転写材Pにトナー画像が転写される。続いて、トナー画像が転写された転写材Pは、転写ベルト図示せずによって定着装置6に搬送され、定着装置6による加熱加圧によってトナー画像が転写材Pに定着される。感光ドラム1上に残留する転写残トナーは、クリーニングユニット7によって除去されて回収される。上述の画像形成装置401について、感光体ドラム1における露光メモリの特性を耐久試験によって検討した。その評価方法は次の通りである。図3は図2に示す感光ドラム1における露光メモリを評価する際に用いられる耐久チャートを示す図である。図3において、通紙方向をA4横方向とし、トナー画像耐久画像を画像形成可能最大長さつまり、感光ドラム1の軸方向の長さで規定される画像形成領域の幅の100、50、25、および12.5の4つ4水準とした。また、画像濃度を最大濃度の256階調256Hと最大濃度の1/2の128階調,最大濃度の1/4の64階調の3水準として、合計12本の縦帯画像を形成した。そして、感光ドラム1における光疲労の発生の有無を次のようにして評価した。同一パターンの黒トナー単色画像を転写材Pに連続してプリントした後、濃度64階調のハーフトーン画像を1枚転写材Pにプリントする。そして、同一パターンを何枚転写すると、プリント画像に光疲労によるメモリ効果露光メモリが発生するか否かを確認した。確認の際には、X-RITE社製のX-RITE500シリーズを用いて、縦帯を形成した部分と形成していない部分とにおける濃度差が0.1以上であると、露光メモリが発生したと判定した。この際、画像形成装置401における耐久評価の条件は、次のようにした。感光ドラム1:OPC感光ドラム、表面電位:暗電位1次帯電による非画像部電位Vd=-500V、明電位画像露光による画像部電位Vl=-150V。また、トナーとして、ブラックトナーを用い、現像バイアスをVdc=-400V、Vmax固定=-1400V、デューティー比=55:45、周波数=2300Hzとした。さらに、1次転写バイアスを1000Vとして、プロセススピードを250mm/secとした。さらに、環境温度は23°Cであり、湿度5の固定環境で、A4転写材を横送りして、耐久枚数を3万枚とした。その耐久結果を表1に示す。表1から、露光メモリが最も発生しやすいのは、画像濃度が256Hで、かつ帯長さが100の場合であった。露光メモリの発生頻度は画像帯の長さと画像濃度との双方に起因し、帯の長さが長いほど、そして、画像濃度が濃いほど露光メモリが発生しやすいことが分かる。さらに、帯の長さが12.5の場合には画像濃度に関係なく露光メモリは発生しないことが分かる。上述の点から、露光メモリの発生を防止するためには、同一の画像、例えば、縦帯チャートのように露光メモリが発生しやすい場合であっても、露光メモリが発生するプリント枚数に到達する前に、感光ドラム1における露光位置を変えるようにすればよい。ここでは、感光ドラム1における露光位置の変更するため、感光ドラム1における画像形成方向を自動的に変えて露光メモリの発生を防止するようにする。続いて、画像形成条件および画像情報画像データに応じた通紙方向の変更について説明する。上記の表1に示すように、露光メモリの発生は、画像の長さと画像の濃度の両方に起因する感度がある。ここでは、画像濃度は露光する面積の階調によって制御されており、露光メモリの発生は縦帯画像における露光部と疲労部との露光面積比率に感度がある。なお、この露光面積比率は、画像データに応じて決定される。図2に示すビデオカウンター16には、ビデオ処理ユニット図示せずによって処理された画像信号画像データが与えられる。一方、CPU15はビデオ処理ユニットから出力される画像信号に基づいて画像面積比率を求め、画像面積比率をカウント計数して、そのカウント値を後述するRAM31に格納する。図4は、図2に示す感光ドラム1における露光部と疲労部との露光面積比率を求める際に用いられる微少エリア画像形成領域を示す図である。図4において、画像形成領域を通紙方向に対して幅3mmの微小領域に分けて、当該微小領域における露光面積比率をカウントした。A4の転写材を横送りした場合には、微小領域はS1~S97まであり、当該微小領域S1~S97ごとに露光面積比率をカウントする。そして、画像情報画像データを微小領域S1~S97に分割して、これら微小領域S1~S97のうち最も露光面積比率が大きい微小領域において、カウント値が露光メモリの発生の閾値を超える前に通紙方向を変更する。ところで、露光メモリの発生は画像形成装置の使用環境によって影響される。一般的に、露光メモリの発生は、使用環境の絶対水分量と相関性があることが知られている。トナーのトリボ帯電摩擦帯電は絶対水分量が少ない環境ほど高くなる傾向がある。そして、絶対水分量が少ないと、現像コントラストが大きく必要となって、帯電時と露光時との電位差が大きくなり、露光メモリが発生しやすくなる。一方、絶対水分量が多いとトリボ帯電は低下する傾向があり、現像コントラストが小さくなって、帯電時と露光時との電位差が小さくなる。よって、露光メモリが発生しにくくなる。従って、画像形成の際には、環境センサによって使用環境における絶対水分量を測定して、絶対水分量に応じて通紙方向を変更する。表2は、図1に示す画像形成装置401に備えられた露光メモリの制御テーブルを示す表である。表2において、使用環境は、絶対水分量に応じて5つのブロックに分けられ、これらブロックごとに通紙方向を変える回転する通紙枚数が設定される。露光面積比率は6つのブロックに分けられ、これらブロックごとに通紙枚数が設定される。図5は、図1に示す画像形成装置401で用いられる制御系の一例を示すブロック図である。図5において、CPU15には、前述のビデオカウンター16が接続されるとともに、紙サイズ設定部21、環境センサ22、枚数カウンタ23、RAM31、ROM32、および画像出力部34が接続されている。いま、ユーザーが画像形成条件を設定すると、CPU15は環境センサ22から使用環境情報例えば、絶対湿度環境湿度ともいう、つまり、絶対水分量を得る。画像形成が開始されると、CPU15は枚数カウンタ23から枚数カウント値とビデオカウンター24から前述のカウント値を得て、CPU15はこれらカウント値に基づいて画像形成方向を変える枚数を算出する。画像形成の際に、CPU15はROM31に格納されている画像形成方向制御テーブル表2:露光メモリ制御テーブルともいうを参照して、使用環境情報が示す絶対水分量および露光面積比率によって規定される印刷枚数所定の印刷枚数を得る。そして、CPU15は枚数カウント値が示す枚数が所定の印刷枚数以上であると、画像形成方向を変更すると判定する。つまり、CPU15は、感光ドラム1に形成される静電潜像を後述するように所定の角度回転させる。続いて、CPU15は画像出力部34に対して画像形成方向を変更した画像データに応じた駆動制御信号を出力する。さらに、CPU15は給紙トレイを制御して、画像形成方向つまり、画像を回転した方向と同一方向に転写材が格納された給紙トレイ図示せずから給紙を行う。ここで、画像形成部34とは、図2に示すレーザ駆動回路14以下の構成要素をいう。この際、画像の向きが変更された画像がプリントされた転写材が同一の排紙トレイに排紙されるとユーザーにとっては扱いにくいので、CPU15は画像出力の方向が変更されたタイミングに合わせて、排紙トレイ設定部図示せずを制御して、転写材を別の排紙トレイに排紙するようにする。ところで、ユーザーは紙サイズ設定部21から転写材のサイズを設定するが、ユーザーによって設定された転写材サイズが、転写材が横方向に通紙が可能なサイズA4、A5、B5、LTR等であれば、CPU15は画像形成方向を90°90度変更して90°回転させて、露光メモリの発生を抑止する。また、縦方向送りのみ画像形成が可能なA3以上のラージサイズにおいては、画像形成方向を90°回転させることができないために、CPU15は画像形成方向を180°180度回転させて、露光メモリの発生を抑止する。図6は、本発明の第1の実施形態による画像形成装置における制御を説明するためのフローチャートである。図5および図6を参照して、画像形成が開始されるとステップS101、CPU15は、前述のようにして、転写紙の通紙枚数、露光面積比率、および使用環境情報を得て、画像形成方向を回転するか否かを判定するステップS102。画像形成方向を回転する必要はないと判定するとステップS102において、NO、CPU15は待機する。一方、画像形成方向を回転する必要があると判定するとステップS102において、YES、CPU15は、使用中の転写材について画像形成方向が90°回転可能なサイズか否かについて判定するステップS103。画像形成方向が90°回転可能なサイズであるとステップS103において、YES、CPU15は前述のようにして画像形成方向を90°回転する制御を実行するステップS104。続いて、CPU15は画像形成が終了したか否かについて判定してステップS105、画像形成が終了していないと判定するとステップS105において、NO、CPU15はステップS102の処理に戻る。一方、画像形成が終了したと判定するとステップS105において、YES、CPU15は処理を終了する。画像形成方向が90°回転可能なサイズでないとステップS103において、NO、CPU15は使用中の転写材について画像形成方向が180°回転可能なサイズか否かについて判定するステップS106。画像形成方向が180°回転可能なサイズであるとステップS106において、YES、CPU15は前述のようにして画像形成方向を180°回転する制御を実行するステップS107。そして、CPU15はステップS105の処理に移行する。ところで、画像形成方向が180°回転可能なサイズであるか否かを判定する際には、画像情報に応じて次のように判定が行われる。転写材の通紙方向搬送方向に対して、転写材幅の中心線を対称線として双方の露光面積比率が略同一の画像であれば、画像形成方向を180°回転させても、感光ドラム1の露光条件は同じである。よって、画像形成方向を180°回転させても露光メモリの抑制は期待できないので、CPU15は画像形成方向が180°回転可能なサイズではないと判定する。画像形成方向が180°回転可能なサイズでないと判定するとステップS106において、NO、CPU15は露光メモリ回復モードを実行するステップS108。ここで、露光メモリ回復モードとは、画像形成を一旦停止して、感光ドラム1の空回転動作を行うモードである。この際、感光ドラム1の帯電電位はベタ白画像印刷の際と同一の電位設定とされ、露光は行われない。図示の例では、空回転時間を2分程度として、露光メモリを消失させる。露光メモリ回復モードを実行した後、CPU15はステップS105の処理に移行する。このようにして、第1の実施形態では、表2に示す露光メモリ制御テーブルに基づいて通紙方向搬送方向、画像形成方向ともいうを変更回転するようにしたので、感光ドラム1に生じる露光メモリを抑制することができ、安定的に画像形成を行うことができるばかりでなく、画像形成装置の大型化を抑制することができる。第2の実施形態第1の実施形態では、露光メモリの発生を抑止するため、画像形成方向を変更するようにしたが、画像形成方向の変更に伴って、通紙方向、つまり、排紙方向も変更となる。大量の印刷ジョブを行って後処理を行う場合、排紙された転写材がフィニッシャーに大量に重ねられることになる。この際、フィニッシャーに重ねられた転写材において途中で画像の向きが変わってしまうことになって、後工程に支障をきたす懸念がある。そこで、第2の実施形態では、ユーザーによって画像の回転を選択できるようにする。なお、第2の実施形態による画像形成装置の構成は、図1、図2、および図5で説明した画像形成装置と同様である。図7は図1に示す操作部402に表示される画像形成回転許可画面の一例を示す図である。ここで、CPU15は、所定の通紙枚数印刷枚数が設定されると、操作部402に図7に示す画像形成回転許可画面101を表示する。図示の例では、ユーザーが1000枚以上の大量印刷ジョブを設定すると、操作部402に画像形成回転許可画面101が表示される。画像形成回転許可画面101には、画像の向きが変わって出力されます。許可しますかという文言が表示されるとともに、はいおよびいいえのボタンが表示される。画像形成方向の回転を許可する場合には、ユーザーははいのボタンを押す。これによって、CPU15は、前述のようにして、画像回転を実行する。一方、ユーザーがいいえのボタンを押した場合には、CPU15は画像回転を実行せずに、画像形成を行う。図8は、本発明の第2の実施形態による画像形成装置における制御を説明するためのフローチャートである。なお、図8において、図6で説明したステップと同一のステップについては同一の参照符号を付し、説明を省略する。図5および図8を参照して、いま、ユーザーが画像形成条件を入力すると、CPU15は画像形成枚数ジョブ枚数が所定の枚数ここでは、1000枚以上であるか否かについて判定するステップS201、画像形成枚数が1000枚未満である場合にはステップS201において、NO、露光メモリは発生しないので、CPU15は画像形成方向を回転させることなく、画像形成を実行してステップS202、画像形成を終了する。画像形成枚数が1000枚以上であるとステップS201において、YES、CPU15は、前述の画像形成回転許可画面を操作部402図1に表示するステップS203。続いて、CPU15はユーザーが画像回転を許可したか否かについて判定するステップS204。ユーザーが画像回転を許可した場合にはステップS204において、YES、CPU15は、図6で説明したステップS101に移行して、画像形成を実行する。一方、ユーザーが画像回転を許可しない場合にはステップS204において、NO、CPU15は露光メモリ縮退モードで画像形成を開始するステップS205。ここで、露光メモリ縮退モードとは、露光メモリは発生するが、予め規定されたユーザーの許容範囲内レベルという認識で画像形成を継続する。なお、露光メモリ縮退モードにおいて露光メモリのレベルがユーザーの許容範囲内レベルを超える場合には、CPU15は画像形成を一旦停止して、前述の画像形成許可画面を表示する。この際には、CPU15はユーザーに画像回転の許可を設定するように促す。続いて、CPU15は画像形成が終了したか否かについては判定してステップS206、画像形成が終了するとステップS206において、YES、CPU15は処理を終了する。一方、画像形成が終了しないとステップS206において、NO、CPU15はステップS205の処理に戻る。このように、第2の実施形態では、画像形成枚数が所定の枚数以上である場合に、ユーザーに画像形成方向を回転させるか否かの許可を得るようにしたので、ユーザーの希望に応じた処理を行うことができる。上述の説明から明らかなように、図5において、CPU15、ビデオカウンター16、および枚数カウンタ23が枚数判定手段として機能する。また、CPU15および画像出力部34が画像制御手段として機能し、CPU15および給紙トレイを含む給紙機構が給紙制御手段として機能する。さらに、CPU15および操作部402図1が選択手段および許可手段として機能する。以上、本発明について実施の形態に基づいて説明したが、本発明は、これらの実施の形態に限定されるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の様々な形態も本発明に含まれる。例えば、上記の実施の形態の機能を制御方法として、この制御方法を、画像形成装置に実行させるようにすればよい。この際、制御方法は、少なくとも枚数判定ステップ、画像制御ステップ、および給紙制御ステップを有することになる。本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアプログラムをネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ又はCPUやMPU等がプログラムコードを読み出して実行する処理である。この場合、そのプログラム、及び該プログラムを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。"