"光源と、前記光源から出射された光束を偏向走査する偏向装置と、前記偏向装置で走査される光束を被走査面上に結像させる走査レンズと、少なくとも前記光源と前記偏向装置と前記走査レンズとを収容する光学箱と、前記光学箱に形成され、該光学箱自身で全周が囲まれると共に、前記走査レンズを通過した光束を出射する出射口と、前記光学箱を覆うカバーと、を備えた走査光学装置において、前記カバーは、前記光学箱に二箇所の固定点で固定され、該二箇所の固定点を結ぶ直線は、前記偏向装置で走査される主走査方向に対して所定の角度を有して配置されることを特徴とする走査光学装置。光源と、前記光源から出射された光束を偏向走査する偏向装置と、前記偏向装置で走査される光束を被走査面上に結像させる走査レンズと、少なくとも前記光源と前記偏向装置と前記走査レンズとを収容する光学箱と、前記光学箱に形成され、該光学箱自身で全周が囲まれると共に、前記走査レンズを通過した光束を出射する出射口と、前記光学箱を覆うカバーと、を備えた走査光学装置において、前記カバーは、前記光学箱に対して該カバーの対角線方向に配置された二箇所の固定点で固定され、該二箇所の固定点を結ぶ直線は、前記偏向装置で走査される主走査方向に対して所定の角度を有して配置されることを特徴とする走査光学装置。前記カバーは、該カバーの外形上の頂点のうちで、前記出射口側で且つ前記二箇所の固定点を結ぶ直線からの離間距離が最も離れた頂点の近傍位置を始点とし、前記二箇所の固定点を結ぶ直線と成す角度のうちの直角以下となる角度が70°以上且つ90°以下になる直線に沿って補強部を設けたことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の走査光学装置。請求項1~3のいずれか1項に記載の走査光学装置と、前記走査光学装置により像担持体を走査し、この走査された画像に基づいて記録材に画像形成を行う画像形成手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。しかしながら、上記従来例において、薄い平板状のカバーが光学箱に1個もしくは2個のビスで固定されている場合には以下のような課題があった。特許文献1では、結像レンズ近傍にある1個のビスでカバーが光学箱に固定されている。カバーの拘束状態を考えると、カバーと光学箱の当接面は平面になっていると考えられるため、カバーにおいて固定ビスから離れた箇所は、光学箱に当接しているものの無拘束の状態である。従って、カバーの固定箇所から離れた箇所は、画像形成装置の動作中にカバーの開閉方向に振動する。また、カバーの拘束箇所が1箇所であるため、複数箇所で固定されている場合よりも様々な振動の固有モードを有する。光学箱においては、反射ミラーで反射したレーザ光束を感光体ドラムに導光するために、反射ミラーの長手方向の長さと略同じ長さの開口部を有している。従って、光学箱はその開口部に対して偏向装置がある側と反対側は両端支持梁のような状態になっている。そのため、光学箱のこの梁部は、画像形成装置の動作中は両端支持梁の1次の固有モードのような状態でカバーの開閉方向に振動する。この固有モードは、固有振動数で振動量が最大となるが、それ以外の周波数でも一般的な画像形成装置の振動源の周波数帯域では同様な状態で振れる。また、光学箱の他の部位は、一般的には上記光学箱の梁部よりも剛性が高いため、該光学箱の梁部の振動と比べて振動量は小さい。このような状態において、画像形成装置を動作させると以下のような懸念がある。画像形成装置上でカバーや光学箱を振動させる原因は、記録紙等の記録材の搬送や像担持体の駆動に用いられるモータやギアの噛み合いで発生する振動や回転多面鏡の回転によって生じる振動等である。従って、カバーには様々な周波数の振動が加わるため、上記光学箱の梁部の長手方向中央付近と対向する部位で振動が大きくなる固有モードを生じる可能性がある。この場合、カバーの振動の位相が上記光学箱の梁部の振動の位相と逆位相になると、カバーと光学箱とが衝突して大きな衝突音を発生する。特許文献2では、カバーを2個のビスで固定しているが、以下の構成のため大きな騒音を発生する。尚、以下は、特許文献2に記載された符号を用いて説明する。反射ミラー24が固定されている光学箱29の部位は、開口部Uを有するため、特許文献1と同様に両端支持梁のような状態になっている。従って、上記光学箱29の梁部は特許文献1と同様な振動状態となっている。また、カバー19は締結部19a,19bの箇所で光学箱29に締結されている。カバー19は、締結部19a,19bを結ぶ直線を境に両側が突き出しており、その突出部はカバー19の開閉方向に振動する。図13は同様な形状のカバー19の振動状態を把握するために周波数応答解析数値シミュレーションを行った結果であり、低次の固有モードを表した図である。図13に示すメッシュ部がカバー19の振動状態を表しており、メッシュ部以外の実線部は振動前の状態を表している。尚、振幅の倍率は振動の状態を分かり易くするため実際の状態より高く設定している。図13に示すように、締結部19a,19bを結ぶ直線を基準として、反射ミラー24側の突出部のV部がカバー19の開閉方向に最も振動していることが分かる。仮にカバー19がこのような固有モードで振動した場合、光学箱29の梁部もカバー19のV部と対向する位置が最も振動しているため、振動位相が逆位相になるとカバー19と光学箱29とが衝突し合って大きな衝突音を発生する。特許文献3では、カバーの共振を防ぐために合計で8個のねじ穴の内、6個のねじ穴に締結されたビスによってカバーを光学箱に固定している。しかし、カバーの固定ビスが多いと、ビス締め工数が増加し、また部品点数も増えるためコストの面からは好ましくない。本発明の目的は、より安価な走査光学装置にて、カバーの固有モードを所望の固有モードにし、且つ、カバーの固有振動数を効率的に上げて、カバーと光学箱との衝突音を極力低減し、低騒音の走査光学装置を提供する。前記目的を達成するための本発明に係る走査光学装置の代表的な構成は、光源と、前記光源から出射された光束を偏向走査する偏向装置と、前記偏向装置で走査される光束を被走査面上に結像させる走査レンズと、少なくとも前記光源と前記偏向装置と前記走査レンズとを収容する光学箱と、前記光学箱に形成され、該光学箱自身で全周が囲まれると共に、前記走査レンズを通過した光束を出射する出射口と、前記光学箱を覆うカバーと、を備えた走査光学装置において、前記カバーは、前記光学箱に二箇所の固定点で固定され、該二箇所の固定点を結ぶ直線は、前記偏向装置で走査される主走査方向に対して所定の角度を有して配置されることを特徴とする。上記構成によれば、二箇所の固定点でカバーが光学箱に固定され、該二箇所の固定点を結ぶ直線は主走査方向と所定の角度を有して配置される。これにより、光学箱の出射口周りの梁部の中央付近においてカバーの振動が生じ難い。また、カバーの固定点から離れた部位の振動量を抑えることが出来る。このため、光学箱とカバーとの衝突音を低減出来る。また、カバーの固定ビスが2本のため、カバーの共振を防ぐために複数本を使用していたものと比較して、ビスの組み付け工数や部品点数を削減出来、安価な走査光学装置を提供出来る。図により本発明に係る走査光学装置を備えた画像形成装置の一実施形態を具体的に説明する。先ず、図1~図8を用いて本発明に係る走査光学装置を備えた画像形成装置の第1実施形態について説明する。尚、以下の説明では、本発明に係る走査光学装置を備えた画像形成装置を例示して説明し、次いで画像形成装置における走査光学装置について詳しく説明する。[画像形成装置]図1は本発明に係る走査光学装置を備えた画像形成装置を示す模式断面図である。図1に示す画像形成装置は、後述する走査光学装置101を具備する。そして、該走査光学装置101により感光体ドラム103等の像担持体を走査し、この走査された画像に基づいて記録紙等の記録材12に画像形成を行う画像形成手段となるプロセスカートリッジ102を備える。ここでは、画像形成装置の一例としてプリンタに適用した場合の実施例について説明する。図1に示すように、画像形成装置となるプリンタは、得られた画像情報に基づいたレーザ光束を、露光手段としての走査光学装置101によって出射し、プロセスカートリッジ102に内蔵された像担持体としての感光体ドラム103上に照射する。すると感光体ドラム103上に静電潜像が形成され、プロセスカートリッジ102によってこの静電潜像が現像剤としてのトナーによりトナー像として顕像化される。尚、プロセスカートリッジ102とは、感光体ドラム103と、該感光体ドラム103に作用するプロセス手段として、帯電手段や現像手段等を一体的に有するものである。一方、記録材積載板104上に積載された記録材12は、給送ローラ105及び分離パッド106によって1枚ずつ分離されながら給送され、次に中間ローラ107と搬送ローラ108によって、さらに下流側に搬送される。搬送された記録材12上には、感光体ドラム103上に形成されたトナー像が転写ローラ109によって転写される。この未定着のトナー像が形成された記録材12は、さらに下流側に搬送され、内部に加熱体を有する定着装置110により、トナー像が記録材12に定着される。その後、記録材12は、排出ローラ111によって機外に排出される。尚、本実施形態では感光体ドラム103に作用するプロセス手段としての帯電手段及び現像手段をプロセスカートリッジ102中に感光体ドラム103と一体的に有する構成としたが、各プロセス手段を感光体ドラム103とは別体で構成することでも良い。[走査光学装置]次に走査光学装置について説明する。図2は本実施形態による走査光学装置の斜視図であり、図3は図2の走査光学装置のカバー19を取り外して光学箱29内の部材配置を示した斜視図である。図3において、1は光源としてレーザ光束13を出射する半導体レーザユニットである。2は複合アナモフィックコリメータレンズである。複合アナモフィックコリメータレンズ2は、コリメータレンズとシリンドリカルレンズとを一体にしたアナモコリメータレンズと、信号検知レンズ或いはBDBeamDetectレンズとを一体に成形したレンズである。3は開口絞り、4は回転多面鏡、5は回転多面鏡4を回転駆動させて半導体レーザユニット1から出射されたレーザ光束13を偏向走査する偏向装置である。6は信号検知センサ、7は偏向装置5で走査されるレーザ光束13を感光体ドラム103の表面の被走査面上に結像させる走査レンズとなるfθレンズである。fθレンズ7は回転多面鏡4で等角度走査されたレーザ光束13を結像面上で等速走査させる機能を有する。24は反射ミラーである。29は少なくとも半導体レーザユニット1、偏向装置5、fθレンズ7を収容する光学箱である。本実施形態の光学箱29内には、レーザ光束13の径路上でfθレンズ7と出射口29aとの間に反射ミラー24が設けられている。本実施形態の出射口29aは光学箱29の底面側に該光学箱29自身光学箱自身で全周が囲まれた状態で形成され、fθレンズ7を通過して反射ミラー24で反射したレーザ光束13を感光体ドラム103の表面の被走査面上に向けて出射する。図2において、19は光学箱29の上部開口部を覆うカバーである。11a,11bはカバー19の対角線方向に配置された二箇所の固定点で該カバー19を光学箱29に対して固定するビスである。ビス11a,11bが固定される二箇所の固定点を結ぶ直線s1は偏向装置5で走査される主走査方向出射口29aの長手方向、感光体ドラム103の軸方向に対して所定の角度を有して配置される。上記構成において、半導体レーザユニット1から出射したレーザ光束13は、複合アナモフィックコリメータレンズ2によって主走査方向では略平行光または収束光とされる。そして、主走査方向と直交する副走査方向感光体ドラム103の周方向、記録材12の搬送方向では収束光とされる。次にレーザ光束13は、開口絞り3を通って光束幅が制限されて、回転多面鏡4の反射面上において主走査方向に長く伸びる焦線状に結像する。そして、このレーザ光束13は回転多面鏡4を回転させることによって偏向走査され、複合アナモフィックコリメータレンズ2のBDレンズに入射する。BDレンズを通過したレーザ光束13は、信号検知センサ6に入射する。このとき、信号検知センサ6で信号を検知し、このタイミングを主走査方向書き出し位置の同期検知タイミングとする。次にレーザ光束13は、fθレンズ7に入射する。fθレンズ7は、レーザ光束13を感光体ドラム103上にスポットを形成するように集光し、且つスポットの走査速度が等速に保たれるように設計されている。このようなfθレンズ7の特性を得るために、fθレンズ7は非球面レンズで形成されている。fθレンズ7を通過したレーザ光束13は、反射ミラー24で反射され、光学箱29の底部に設けられた出射口29aから出射し、感光体ドラム103上に結像走査される。回転多面鏡4の回転によってレーザ光束13を偏向走査し、感光体ドラム103上でレーザ光束13による主走査が行われ、また感光体ドラム103がその円筒の軸線まわりに回転駆動することによって副走査が行われる。このようにして感光体ドラム103の表面には静電潜像が形成される。図2及び図3において、カバー19は、2つのビス11a,11bにより光学箱29に固定して組付けられており、カバー19と光学箱29とは該光学箱29の天面29cとカバー19の裏面とが当接している。ビス11a,11bは、方形状のカバー19の略対角線上に配置されており、ビス11a,11bを結ぶ直線s1は図2に示すX軸主走査方向に対して所定の傾斜角度を有している。また、カバー19の固有振動数は、画像形成装置の様々な振動が該カバー19の共振点や共振点に近い共振峰に合致しないように、出来るだけ高周波数側へシフトさせるのが良い。本実施形態のカバー19は肉厚2mm程度の熱可塑性樹脂で出来ているので、カバー19の固有振動数を出来るだけ高周波数側へシフトさせるにはカバー19にリブ等の補強部を設けて全体的に剛性を上げる必要がある。そのため、カバー19にはリブ19c,19dのように図2に示すX軸方向やY軸方向にそれぞれ平行なリブを設けている。図4はカバー19の裏側の形状を表した斜視図である。図2及び図4に示すように、本実施形態のカバー19には図2に示すX軸方向やY軸方向にそれぞれ平行なリブ19c,19d以外にも、補強部として図2に示すX軸方向やY軸方向に対して斜めに延びるリブ19e1をカバー19の表裏側にそれぞれ設けている。尚、リブ19e1はカバー19の表裏両面側にそれぞれ設けたが、表面側もしくは裏面側にのみ設けて構成しても良い。カバー19は、直線s1からの離間距離が最も離れた頂点19fの近傍位置を始点とする直線a1に沿って補強部となるリブ19e1を該カバー19の表裏側にそれぞれ設けている。直線s1は該方形状のカバー19の外形上の4つの頂点のうちで出射口29a側出射口側で且つビス11a,11bのそれぞれの軸中心からなる二箇所の固定点を結ぶ直線である。尚、直線s1からの離間距離が最も離れた頂点19fとは、その頂点19fから直線s1に下ろした垂線の長さが最大となる頂点19fをいう。前記直線a1と前記直線s1とが成す角度のうちの直角以下となる角度αが70°以上かつ90°以下になる。このように、カバー19を光学箱29に固定するビス11a,11bの固定点を、図2に示すX軸方向主走査方向に対して所定角度傾斜した方向となる方形状のカバー19の略対角線上に配置する。これによって、図2に示すカバー19の領域AのZ軸方向に振動する固有モードが、より高次の固有モードで現れるようにしている。振動の主要な挙動を決めるのは低次の固有モードであるため、高次の固有モードにシフトさせた領域Aの固有モードはカバー19の固有モードとして現れ難くなる。カバー19の材料は、ポリカーボネートPC;PolycarbonateとABS樹脂{アクリロニトリルAcrylonitrile、ブタジエンButadiene、スチレンStyreneの共重合合成樹脂}との合成樹脂で構成する。その合成樹脂の縦弾性係数は2.6GPa、密度は1180kg/m3とする。その場合、周波数0Hz~800Hzの領域では図2に示すカバー19の領域AがZ軸方向へ大きく振動する固有モードは発生しない。図5は、カバー19の振動状態を、PlassoTechInc製の3Gauthorの解析ソフトウェアを使用した周波数応答解析数値シミュレーションで解析した結果であり、光学箱29の出射口29a側が振動している固有モードを表した図である。尚、振幅の倍率は振動の状態を分かり易くするため実際の状態より高く設定している。図5において、領域B付近が最も振動しており、領域A付近は殆んど振動していないことが分かる。この固有モードはカバー19のリブ配置に因るものは少なく、殆んどがビス11a,11bの配置に因るものである。ビス11a,11bを結ぶ直線s1がX軸方向主走査方向に対して所定の角度傾くことによって、このような固有モードが発生する。特に、ビス11a,11bを結ぶ直線s1がX軸方向に対して10度以上傾くと図5のような固有モードに近付いてくる。光学箱29の底部に設けられる出射口29aは反射ミラー24の長手方向の長さと略同程度の開口長さを有しており、光学箱29の出射口29aの周りには両端支持梁となる梁部29bが形成される。従って、図6に示すように、梁部29bはカバー19の領域Aに対向する箇所でZ軸方向へ最も振動量が大きくなる固有モードを有する。図6はその固有モードを説明するために、光学箱29の振動状態を周波数応答解析数値シミュレーションで解析した結果である。図6に示す光学箱29の周波数応答解析条件は以下の通りである。光学箱29の材料は、熱可塑性樹脂のポリカーボネートPC;Polycarbonateと、スチレンアクリロニトリル共重合樹脂SAN;StyreneAcrylonitrileCopolymerとの合成樹脂とする。そして、その合成樹脂に更にガラスフィラー等を混ぜ合わせたものとする。そして、光学箱29が画像形成装置に組み付けられた状態としている。図6に示す領域A付近でZ軸方向へ最も振動量が大きくなる固有モードを有することが分かる。尚、振幅の倍率は振動の状態を分かり易くするため実際の状態より高く設定している。光学箱29の固有モードは、周波数0Hz~800Hzの領域では図6に示すモードのみである。以上より、光学箱29の梁部29bの領域A付近は図6に示す固有モードで振動している。しかし、カバー19の領域A付近は図5に示すように、殆んど振動しない。このため光学箱29の梁部29bとカバー19との衝突があっても従来よりは衝突力が低く、衝突音を低減することが可能である。図2に示すように、カバー19の固定ビス11a,11bを方形状のカバー19の略対角線上に配置する。これにより、カバー19の領域A付近の固有モードを高次側高周波数側へシフトした。その代わりに領域B付近の固有モードは、より低次側低周波数側にシフトしてくる。図5に示すカバー19の周波数応答解析結果からも領域B付近が図5のZ軸方向に振動していることが分かる。しかし、図6に示す光学箱29の周波数応答解析結果から該光学箱29の領域B付近の振動量は領域A付近の振動量よりも少ない。このため、仮に光学箱29の領域B付近の振動の位相とカバー19の領域B付近の振動の位相とが逆位相となって衝突し合っても、従来の領域A付近での衝突力よりは低く、従来よりは衝突音を低減することが出来る。また、図5において、カバー19は領域C付近でも図5のZ軸方向に振動する固有モードを生じている。しかし、図6に示すように、光学箱29の領域C付近は殆んど振動していないため、仮にカバー19の領域C付近と光学箱29の領域C付近とが衝突し合っても、領域Aや領域Bでの衝突音よりは低く、騒音に悪影響を与えることはない。更に、カバー19には図2のX軸方向に対して所定角度で斜行するリブ19e1を設けている。リブ19e1を設けた目的は、カバー19の領域B付近の固有モードを高周波数側へシフトさせることである。カバー19の領域B付近の固有モードは、以下の理由から、より高周波数側へシフトさせるのが好ましい。即ち、画像形成装置の動作中は、記録紙等の記録材12の搬送や感光体ドラム103の駆動に用いられるモータやギアの噛み合いで発生する振動や回転多面鏡4の回転によって生じる振動等によって、カバー19は様々な周波数の振動の影響を受ける。カバー19の固有振動数が低周波数側にあると、隣り合う固有振動数の多くが互いに近付き、上記の様々な振動源に対してカバー19の共振点や共振点付近の共振峰を外すことが難しくなる。これに対し、カバー19の固有振動数が高周波数側にあると、隣り合う固有振動数の多くが互いに遠ざかり、カバー19の共振点を振動源の周波数から、より遠ざける設計が容易になる。従って、カバー19の固有振動数は、より高周波数側へシフトさせるのが好ましい。これによりカバー19の振動量を更に低減することが出来る。部材の固有振動数を高周波数側へシフトさせるには、振動の振幅が大きい箇所の重量を軽くし、断面二次モーメント曲げモーメントに対する部材の変形のし難さを大きくする必要がある。図2及び図5に示されるように、カバー19は光学箱29に固定する2つのビス11a,11bによる二箇所の固定点を結ぶ直線s1を基準として、そこから最も離れた領域Bの頂点19fに向けて図5のZ軸方向の振動量が増加している。ここで、ビス11a,11bによる二箇所の固定点とは各ビス11a,11bのそれぞれの軸中心とし、その軸中心を直線s1が通るものとする。本実施形態では、カバー19の領域Bにおける頂点19fから、該カバー19を光学箱29に固定するビス11a,11bのそれぞれの軸中心を結ぶ直線s1に向かう直線a1に沿ってリブ19e1を設けている。このように振動の振幅が大きい領域Bの頂点19fから、カバー19のビス11a,11bによる二箇所の固定点を結ぶ直線s1に向かう直線a1と垂直な断面にて断面二次モーメントを大きくする。これにより、カバー19の領域Bの重量を極力増やさずに断面二次モーメントを大きくすることが出来る。つまり、カバー19の領域Bが振れる固有モードは、このようなリブ19e1の配置によって効果的に高周波数側へシフトさせることが出来る。カバー19の材料はポリカーボネートPC;PolycarbonateとABS樹脂{アクリロニトリルAcrylonitrile、ブタジエンButadiene、スチレンStyreneの共重合合成樹脂}との合成樹脂で構成する。そして、その合成樹脂の縦弾性係数が2.6GPa、密度が1180kg/m3とする。その場合、図5に示すカバー19の固有モードの固有振動数は、およそ646Hzである。リブ19e1がない場合の固有振動数は、およそ630Hzであり、一本のリブ19e1を追加することでカバー19の固有振動数が16Hz程度、高周波数側へシフト出来ている。固有振動数の周波数を10Hz以上高周波数側へシフトさせることは、共振点に近い共振峰の周辺では大幅に振動量を低減出来るため有効である。次にリブ19e1の配置方向について説明する。図7は、カバー19を真上から見た図である。図7において、本実施形態のリブ19e1の方向は、カバー19を光学箱29に固定するビス11a,11bのそれぞれの軸中心からなる固定点を結ぶ直線s1に対して直角になる直線a1に沿って形成している。ここで、リブ19e1の方向である直線a1と直線s1との成す角度のうちの小さい方或いは直角の角度をαとすると、角度αとカバー19の固有振動数との関係は図8に示すグラフのようになる。従って、カバー19の振動量低減の効果を得るためにはカバー19の固有振動数の周波数を少なくとも10Hzは高周波数側にシフトさせるのが好ましい。このため、カバー19の固有振動数が640Hz以上になるように、リブ19e1の方向である直線a1と直線s1との成す角度αは70°以上、且つ90°以下にするのが良い。上記構成によれば、方形状のカバー19の対角線方向に配置された二箇所の固定点で該カバー19が光学箱29に固定され、該二箇所の固定点を結ぶ直線s1は、偏向装置5で走査される主走査方向に対して所定の角度を有して配置されるように設定される。これにより、光学箱29の出射口29a周りの梁部29bの中央付近においてカバー19の振動が生じ難い。また、カバー19の固定点から離れた部位の振動量を抑えることが出来る。このため、光学箱29とカバー19との衝突音を低減出来る。また、カバー19を光学箱29に固定するビス11a,11bが2本のため、カバー19の共振を防ぐために複数本を使用していたものと比較して、ビスの組み付け工数や部品点数を削減出来、安価な走査光学装置101を提供出来る。次に図9を用いて本発明に係る走査光学装置及びそれを備えた画像形成装置の第2実施形態の構成について説明する。尚、前記第1実施形態と同様に構成したものは同一の符号を付して説明を省略する。前記第1実施形態では、振動の振幅が大きい領域Bの頂点19fから、カバー19のビス11a,11bによる二箇所の固定点を結ぶ直線s1に向かう直線a1に沿って補強部となる一本のリブ19e1を設けた。更にカバー19の固有振動数を高周波数側に上げる必要がある場合は、図9に示すように、リブ19e1を設けた方向である直線a1と平行な直線a2に沿って更に別の補強部となるリブ19e2を設けることが出来る。図9はカバー19のリブ19e1の近傍に並行してリブ19e2をカバー19の表裏面側に設けた様子を示す。この構成においてカバー19の固有振動数はおよそ655Hzとなり、リブ19e1,19e2がない場合よりも25Hz程度、高周波数側へシフト可能である。尚、リブ19e1,19e2は図示した形状に限らず、断面二次モーメントが大きくなる補強形状であれば良い。また、前述したビス11a,11bの配置と、リブ19e1,19e2との配置はこの限りではない。例えば、リブ19e1,19e2の方向となる直線a1,a2方向に沿ってカバー19を光学箱29に固定するビスが配置され、ビス11a,11bの固定点を結ぶ直線s1方向に沿って補強部となるリブが配置される構成でも良い。このように、カバー19の領域Bの固有モードを、より高周波数側へシフトすることにより、図9に示すカバー19の領域BのZ軸方向の振動量を低減することが出来、カバー19と光学箱29との衝突音を更に低減することが出来る。他の構成は前記第1実施形態と同様に構成され、同様の効果を得ることが出来る。次に図10を用いて本発明に係る走査光学装置及びそれを備えた画像形成装置の第3実施形態の構成について説明する。尚、前記各実施形態と同様に構成したものは同一の符号を付して説明を省略する。図10は第3実施形態においてカバー19を光学箱29に固定するビス11c,11dの固定点の配置を示した斜視図である。本実施形態のビス11c,11dの固定点を結ぶ直線s2は図10のX軸方向で示す主走査方向と直交するY軸方向に配置されており、ビス11dは光学箱29の最も振動の大きい領域A付近に配置している。そのため、領域A付近にて光学箱29とカバー19とが衝突し合って衝突音を発生することはない。尚、領域A付近における衝突音は回避出来るが、領域A付近においてカバー19は光学箱29とともに振動するため、その他の領域にて光学箱29とカバー19とが衝突する可能性がある。しかしながら、その他の領域では光学箱29は殆んど振動していないため、従来よりは衝撃音を低減することが出来る。本実施形態においてもカバー19は、直線s2からの離間距離が最も離れた頂点19f1,19f2の近傍位置を始点とする直線a1,a3に沿って補強部となるリブ19e1,19e3を該カバー19の表裏側にそれぞれ設けることが出来る。直線s2は該方形状のカバー19の外形上の4つの頂点のうちで出射口29a側で且つビス11c,11dのそれぞれの軸中心からなる二箇所の固定点を結ぶ直線である。ここで、直線s2からの離間距離が最も離れた頂点19f1,19f2とは、その頂点19f1,19f2から直線s2に下ろした垂線の長さが最大となる頂点19f1,19f2である。そして、前記直線a1,a3と前記直線s2とが成す角度のうちの直角以下となる角度α1,α3が70°以上かつ90°以下に設定される。尚、図10では、ビス11c,11dがカバー19のX軸方向における略中央部に設けられる。この場合には、方形状のカバー19の外形上の4つの頂点のうちで出射口29a側の2つの頂点19f1,19f2の近傍位置をそれぞれ始点とする直線a1,a3に沿って補強部となるリブ19e1,19e3を該カバー19の表裏側にそれぞれ設けることが出来る。そして、前記直線a1,a3と、前記直線s2とが成す角度のうちのそれぞれの直角以下となる角度α1,α3がそれぞれ70°以上かつ90°以下になるように設定される。他の構成は前記各実施形態と同様に構成され、同様の効果を得ることが出来る。次に図11を用いて本発明に係る走査光学装置及びそれを備えた画像形成装置の第4実施形態の構成について説明する。尚、前記各実施形態と同様に構成したものは同一の符号を付して説明を省略する。前記各実施形態では光学箱29内部に反射ミラー24を有し、出射口29aが光学箱29の底部に設けられた場合の構成について説明した。本実施形態では反射ミラー24を有さない走査光学装置101の構成の一例である。図11は反射ミラー24がない走査光学装置101の斜視図であり出射口29aが光学箱29の側面部に設けられたものである。本実施形態では光学箱29の側面部に設けられる出射口29aはfθレンズ7の長手方向の長さと略同程度の開口長さを有しており、光学箱29の出射口29aの周りには両端支持梁となる梁部29bが形成される。図11に示す走査光学装置101の構成においても、光学箱29は図6に示して前述した第1実施形態と同様に梁部29bの中央付近が図11に示すZ軸方向において最も振動量が大きくなる固有モードを有する。ただし、出射口29aは光学箱29の側面部に開口しているため、梁部29bの剛性は、図3に示して前述した第1実施形態のように、出射口29aが光学箱29の底部にある場合の梁部29bの剛性と比べて低くなり、梁部29bの固有振動数は低周波数側で現れる。つまり、画像形成装置の動作に用いられる駆動モータやギアの噛み合いで発生する振動、また回転多面鏡4の回転によって生じる振動等の周波数が、梁部29bの共振峰の領域に入る場合がある。そのとき、図11に示す梁部29bの振動量は、図3に示す梁部29bの振動量よりも大きくなる場合がある。この時、図11に示す梁部29bとカバー19の振動時の衝突による衝突音は、図3に示す梁部29bの構成のときよりも大きくなる。しかし、本実施形態においても図2に示して前述した第1実施形態と同様に、ビス11a,11bを方形状のカバー19の略対角線上に配置し、ビス11a,11bの軸中心を結ぶ直線s1を図2に示すX軸主走査方向に対して所定の傾斜角度を有して配置する。また、カバー19は、直線s1からの離間距離が最も離れた頂点19fの近傍位置を始点とする直線a1に沿って補強部となるリブ19e1を該カバー19の表裏側にそれぞれ設ける。直線s1は該方形状のカバー19の外形上の4つの頂点のうちで出射口29a側で且つビス11c,11dのそれぞれの軸中心からなる二箇所の固定点を結ぶ直線である。ここで、直線s1からの離間距離が最も離れた頂点19fとは、その頂点19fから直線s1に下ろした垂線の長さが最大となる頂点19fである。そして、前記直線a1と前記直線s1とが成す角度のうちの直角以下となる角度αが70°以上かつ90°以下に設定される。これにより、十分な騒音低減効果を得ることが出来る。他の構成は前記各実施形態と同様に構成され、同様の効果を得ることが出来る。次に図12を用いて本発明に係る走査光学装置及びそれを備えた画像形成装置の第5実施形態の構成について説明する。尚、前記各実施形態と同様に構成したものは同一の符号を付して説明を省略する。前記各実施形態では、カバー19において、光学箱29の梁部29bに対向する部位の振動量を低減する構成について述べてきたが、カバー19の振動量をゼロにすることは困難である。そこで、振動の観点からはカバー19と光学箱29とが非接触になることが好ましい。図12は本実施形態の走査光学装置101の構成を示す。図12aはカバー19と光学箱29との非接触部を斜線部で示す。図12bは走査光学装置101の図12aに示すX軸方向の矢線と反対側から見た断面図である。図12aにおいて斜線部で示す梁部29bの天面29c1がカバー19との非接触部を表している。図12bに示すように、斜線部で示す梁部29bの天面29c1に対向するカバー19の下面19gは、その部分だけ図12bの上方に段差がついている。尚、図12ではカバー19側に段差を設けて光学箱29とカバー19とを非接触に構成したが、光学箱29側に下方に段差を設けてカバー19と光学箱29とを非接触にする構成でも良い。ここで、カバー19と光学箱29との間に隙間8を設けると、走査光学装置101の防塵性能が低下する可能性がある。しかし、本実施形態では隙間8を設ける箇所が、光学箱29とfθレンズ7とで形成された空間に限定され、回転多面鏡4が設置された空間とは異なる空間であるため問題となるような防塵性能の低下は生じない。このように、光学箱29において図12aに示すZ軸方向に最も振動する梁部29bと、該梁部29bと対向するカバー19の部位とが非接触であるため光学箱29とカバー19の振動の位相が逆位相であっても両者が衝突することはない。従って、衝突音が生じなくなり騒音を更に低減することが出来る。尚、本実施形態においても図2に示して前述した第1実施形態と同様に、ビス11a,11bを方形状のカバー19の略対角線上に配置し、ビス11a,11bの軸中心を結ぶ直線s1を図2に示すX軸主走査方向に対して所定の傾斜角度を有して配置する。また、カバー19は、直線s1からの離間距離が最も離れた頂点19fの近傍位置を始点とする直線a1に沿って補強部となるリブ19e1を該カバー19の表裏側にそれぞれ設ける。直線a1は該方形状のカバー19の外形上の4つの頂点のうちで出射口29a側で且つビス11c,11dのそれぞれの軸中心からなる二箇所の固定点を結ぶ直線である。ここで、直線s1からの離間距離が最も離れた頂点19fとは、その頂点19fから直線s1に下ろした垂線の長さが最大となる頂点19fである。そして、前記直線a1と、前記直線s1とが成す角度のうちの直角以下となる角度α1が70°以上かつ90°以下に設定される。これにより、十分な騒音低減効果を得ることが出来る。他の構成は前記各実施形態と同様に構成され、同様の効果を得ることが出来る。"