"水、有機酸性化合物の少なくとも1種、及び無機酸性化合物の少なくとも1種を含有し、25°CにおけるpHが0.5~2.0である処理液を、記録媒体に付与する処理液付与工程と、前記処理液を記録媒体に付与した後0.5秒から2秒までの間に乾燥を開始し、前記処理液を記録媒体に付与した後5秒以内に水分量1.0g/m2以下に前記記録媒体を乾燥させる乾燥工程と、前記乾燥工程後に、色材及びポリマー粒子の少なくとも1種を含むインク組成物を前記記録媒体に付与して画像を形成するインク付与工程と、を有する画像形成方法。前記処理液は、前記有機酸性化合物の含有量に対する前記無機酸性化合物の含有量が、5モル以上50モル以下である、請求項1に記載の画像形成方法。前記有機酸性化合物が2価以上の有機カルボン酸である、請求項1又は請求項2に記載の画像形成方法。前記無機酸性化合物がリン酸である、請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記処理液は、25°CにおけるpHが0.5~1.5である、請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記乾燥工程は、前記処理液を記録媒体に付与した後0.5秒から1.5秒までの間に乾燥を開始し、前記処理液を記録媒体に付与した後3秒以内に水分量1.0g/m2以下に前記記録媒体を乾燥させる工程である、請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記記録媒体が、炭酸カルシウムを含有するコート層を有する、請求項1~請求項6のいずれか1項に記載の画像形成方法。インクジェット記録方法において、処理液と該処理液によって凝集する成分を含むインク組成物とを用いて画像を形成した場合、画像の耐擦性が不十分なことがあった。特に、画像部の光沢ムラの発生を抑制する目的で無機酸性化合物を含有させた処理液を用いた場合に、画像の耐擦性が不十分なことがあった。この画像の耐擦性の不十分さは、処理液に含まれる酸性化合物が記録媒体にダメージを与えていることに起因していることが疑われた。したがって、高品位な画像を得るためには、処理液による記録媒体へのダメージを抑えつつ、インクの凝集に実効的な酸濃度を記録媒体上で実現する必要があった。本発明は、インクの凝集性に優れると共に、画像部の光沢ムラの発生が抑制され、処理液の記録媒体への悪影響が抑制された画像形成方法を提供することを課題とする。記録媒体への悪影響としては、記録媒体表面のザラツキや画像部の密着性悪化が挙げられる。<1>水、有機酸性化合物の少なくとも1種、及び無機酸性化合物の少なくとも1種を含有し、25°CにおけるpHが0.5~2.0である処理液を、記録媒体に付与する処理液付与工程と、前記処理液を記録媒体に付与した後0.5秒から2秒までの間に乾燥を開始し、前記処理液を記録媒体に付与した後5秒以内に水分量1.0g/m2以下に前記記録媒体を乾燥させる乾燥工程と、前記乾燥工程後に、色材及びポリマー粒子の少なくとも1種を含むインク組成物を前記記録媒体に付与して画像を形成するインク付与工程と、を有する画像形成方法。<2>前記処理液は、前記有機酸性化合物の含有量に対する前記無機酸性化合物の含有量が、5モル以上50モル以下である、<1>に記載の画像形成方法。<3>前記有機酸性化合物が2価以上の有機カルボン酸である、<1>又は<2>に記載の画像形成方法。<4>前記無機酸性化合物がリン酸である、<1>~<3>のいずれか1項に記載の画像形成方法。<5>前記処理液は、25°CにおけるpHが0.5~1.5である、<1>~<4>のいずれか1項に記載の画像形成方法。<6>前記乾燥工程は、前記処理液を記録媒体に付与した後0.5秒から1.5秒までの間に乾燥を開始し、前記処理液を記録媒体に付与した後3秒以内に水分量1.0g/m2以下に前記記録媒体を乾燥させる工程である、<1>~<5>のいずれか1項に記載の画像形成方法。<7>前記記録媒体が、炭酸カルシウムを含有するコート層を有する、<1>~<6>のいずれか1項に記載の画像形成方法。本発明によれば、インクの凝集性に優れると共に、画像部の光沢ムラの発生が抑制され、処理液の記録媒体への悪影響が抑制された画像形成方法を提供することができる。記録媒体への悪影響としては、記録媒体表面のザラツキや画像部の密着性悪化が挙げられる。以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではなく、その趣旨の範囲内で種々変形して実施することができる。本明細書において~を用いて表される数値範囲は、~の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。本発明の画像形成方法は、水、有機酸性化合物の少なくとも1種、及び無機酸性化合物の少なくとも1種を含有し、25°CにおけるpHが0.5~2.0である処理液を、記録媒体に付与する処理液付与工程と、前記処理液を記録媒体に付与した後0.5秒から2秒までの間に乾燥を開始し、前記処理液を記録媒体に付与した後5秒以内に水分量1.0g/m2以下に前記記録媒体を乾燥させる乾燥工程と、前記乾燥工程後に、色材及びポリマー粒子の少なくとも1種を含むインク組成物を前記記録媒体に付与して画像を形成するインク付与工程と、を有する。かかる構成により本発明の画像形成方法は、インクの凝集性に優れると共に、画像部の光沢ムラの発生が抑制され、処理液の記録媒体への悪影響が抑制される。本発明の画像形成方法は、処理液の記録媒体への悪影響が抑制されることにより、画像の耐擦性に優れる。≪処理液付与工程≫本発明において処理液付与工程は、水、有機酸性化合物の少なくとも1種、及び無機酸性化合物の少なくとも1種を含有し、25°CにおけるpHが0.5~2.0である処理液を、記録媒体に付与する。本発明において、処理液付与工程は、インク付与工程の前に設けられる。すなわち、記録媒体上に、インク組成物を付与する前に、予めインク組成物中の色材及び/又はポリマー粒子を凝集させるための処理液を付与しておき、記録媒体上に付与された処理液に接触するようにインク組成物を付与して画像を形成する。これにより、例えば、インクジェット方式による画像形成を高速化でき、高速記録しても濃度、解像度の高い画像が得られる。前記処理液付与工程において、処理液の付与は、塗布法、インクジェット法、浸漬法などの公知の方法を適用して行なうことができる。塗布法は、ローラー、バーコーター、エクストルージョンダイコーター、エアードクターコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、リバースロールコーター等を用いた公知の塗布方法でよい。インクジェット法は、本発明におけるインク付与工程に適用するインクジェット方法詳細は後述でよい。本発明においては、塗布の均一性の観点から、塗布ローラーを用いたローラー塗布が好ましい。塗布ローラーについては、特に限定されず、例えば、特開2009-61645号公報の図7に記載されている構造を有する液体塗布装置を用いて行うことができる。処理液を付与する領域は、記録媒体全体に付与する全面付与であっても、インク付与工程でインクジェット記録が行なわれる領域に部分的に付与する部分付与であってもよい。本発明においては、処理液の付与量を均一に調整し、細線や微細な画像部分等を均質に記録し、画像ムラ等の濃度ムラを抑える観点から、塗布ローラー等を用いた塗布によって記録媒体全体に付与する全面付与が好ましい。処理液の付与量を制御して塗布する方法としては、例えば、アニロックスローラーを用いた方法が挙げられる。アニロックスローラーとは、セラミックが溶射されたローラー表面をレーザーで加工しピラミッド型や斜線、亀甲型などの形状を付したローラーである。このローラー表面に付けられた凹みの部分に処理液が入り込み、記録媒体と接触すると転写されて、アニロックスローラーの凹みで制御された塗布量にて塗布される。処理液の付与量は、インク組成物の総打滴量に応じて適宜選択することができる。また逆に処理液の塗布量に応じてインク組成物の総打滴量を選択してもよい。本発明においては、インク組成物の凝集性の観点から、処理液が付与された記録媒体上の領域における酸性化合物の付与量として、平均0.1~1.0g/m2であることが好ましく、0.15~0.70g/m2であることがより好ましく、0.25~0.55g/m2であることがさらに好ましい。処理液の付与量が酸性化合物の付与量として0.1g/m2以上であると打滴されるインク組成物を効果的に凝集固定化することができ、より高解像度の画像を記録することができる。他方、処理液の付与量が酸性化合物の付与量として1.0g/m2以下であると記録媒体に対する悪影響を抑制することができ、耐擦性の低下を抑制できる。特に、炭酸カルシウムを含有するコート層を有する記録媒体を用いる場合には、該コート層への悪影響を抑制する観点から、処理液の付与量を酸性化合物の付与量として1.0g/m2以下とすることが好ましい。<処理液>本発明における処理液は、水、有機酸性化合物の少なくとも1種、及び無機酸性化合物の少なくとも1種を含有し、25°CにおけるpHが0.5~2.0である。かかる構成の処理液は、色材及びポリマー粒子の少なくとも1種を含むインク組成物と接触したときに、該インク組成物中の分散粒子を凝集させることが可能である。本発明は、有機酸性化合物の少なくとも1種と無機酸性化合物の少なくとも1種とを含む処理液を用いることで、インクの凝集性に優れると共に、画像部の光沢ムラの発生が抑制される。以下、有機酸性化合物と無機酸性化合物とを合わせて、酸性化合物ということがある。有機酸性化合物処理液に含まれる有機酸性化合物は、インク組成物中の成分を凝集させることができる。処理液に含まれる有機酸性化合物としては、少なくとも1種の酸性基を有する有機化合物であれば特に制限はない。前記酸性基としては、リン酸基、ホスホン酸基、ホスフィン酸基、硫酸基、スルホン酸基、スルフィン酸基、及びカルボキシ基等を挙げることができる。本発明において酸性基は、インク組成物の凝集速度の観点から、リン酸基又はカルボキシ基であることが好ましく、カルボキシ基であることがより好ましい。カルボキシ基を有する有機化合物有機カルボン酸は、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸好ましくは、DL-リンゴ酸、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、フタル酸、4-メチルフタル酸、乳酸、スルホン酸、オルトリン酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、若しくはこれらの化合物の誘導体、又はこれらの塩例えば多価金属塩等が好ましい。これらの化合物は、1種類で使用されてもよく、2種類以上併用されてもよい。有機カルボン酸としては、インク組成物の凝集速度の観点から、2価以上のカルボン酸以下、多価カルボン酸ともいう。であることが好ましく、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、酒石酸、4-メチルフタル酸、及びクエン酸から選ばれる少なくとも1種であることがより好ましく、マロン酸、リンゴ酸、酒石酸、及びクエン酸が特に好ましい。処理液に含まれる有機酸性化合物は、pKaが低いことが好ましい。カルボキシ基等の弱酸性の官能基で分散安定化しているインク組成物中の顔料やポリマー粒子などの粒子の表面電荷を、よりpKaの低い有機酸性化合物と接触させることにより減じ、分散安定性を低下させることができる。処理液に含まれる有機酸性化合物は、pKaが低く、水に対する溶解度が高く、価数が2価以上であることが好ましく、インク組成物中の粒子を分散安定化させている官能基例えば、カルボキシ基等のpKaよりも低いpH領域に高い緩衝能を有する2価または3価の酸性物質であることがより好ましい。無機酸性化合物処理液に含まれる無機酸性化合物は、インク組成物中の成分を凝集させることができる。処理液に含まれる無機酸性化合物としては、リン酸、硝酸、亜硝酸、硫酸、塩酸などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。無機酸性化合物としては、画像部の光沢ムラの発生抑制とインクの凝集速度の観点から、リン酸が最も好ましい。リン酸は、カルシウム塩リン酸カルシウムとしたときの水への溶解度25°Cが0.0018g/水100gと小さい。したがって、処理液に含まれる無機酸性化合物がリン酸であると、カルシウム塩が溶解せず固定化され、画像部表面に発生する光沢ムラの発生を抑制する効果が高い。特に、記録媒体として炭酸カルシウムを含有するコート層を有する記録媒体を使用したとき、処理液に含まれる無機酸性化合物としてはリン酸が有利である。処理液に含まれる酸性化合物の総量は、特に制限はないが、インク組成物の凝集速度の観点から、5~40質量であることが好ましく、10~30質量であることがより好ましい。有機酸性化合物と無機酸性化合物との含有比は、凝集速度と光沢ムラ抑制の観点から、有機酸性化合物の含有量に対する無機酸性化合物の含有量が、5~50モルであることが好ましく、10~40モルであることがより好ましく、15~35モルであることが更に好ましい。水処理液は水を含有する。水の含有量は、処理液の全質量に対して、好ましくは50~90質量であり、より好ましくは60~80質量である。水溶性有機溶剤処理液は、水溶性有機溶剤の少なくとも1種を含むことが好ましい。水溶性有機溶剤としては、20°Cで100gの水に5g以上溶解する有機溶剤であれば特に制限はない。具体的には、後述するインク組成物が含むことができる水溶性有機溶剤を、処理液においても同様に用いることができる。中でも、カール抑制の観点から、ポリアルキレングリコール又はその誘導体であることが好ましく、ジエチレングリコールモノアルキルエーテル、トリエチレングリコールモノアルキルエーテル、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコールモノアルキルエーテル、ポリオキシプロピレングリセリルエーテル、及びポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコールから選ばれる少なくとも1種であることがより好ましい。水溶性有機溶剤の処理液における含有量としては、塗布性などの観点から、処理液全体に対して3~20質量であることが好ましく、5~15質量であることがより好ましい。界面活性剤処理液は、界面活性剤の少なくとも1種を含んでもよい。界面活性剤は、表面張力調整剤として用いることができる。表面張力調整剤としては、ノニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、ベタイン界面活性剤等が挙げられる。中でも、インク組成物の凝集速度の観点から、ノニオン性界面活性剤またはアニオン性界面活性剤が好ましい。界面活性剤としては、特開昭59-157636号公報の第37~38頁およびリサーチディスクロージャーNo.3081191989年に界面活性剤として挙げた化合物も挙げられる。また、特開2003-322926号、特開2004-325707号、特開2004-309806号の各公報に記載のフッ素フッ化アルキル系系界面活性剤やシリコーン系界面活性剤等も挙げられる。処理液における界面活性剤の含有量としては特に制限はないが、処理液の表面張力が50mN/m以下となるような含有量であることが好ましく、20~50mN/mとなるような含有量であることがより好ましく、30~45mN/mとなるような含有量であることが更に好ましい。その他の添加剤処理液は、酸性化合物及び水溶性有機溶剤に加えて、その他の添加剤を含んで構成することができる。処理液におけるその他の添加剤としては、後述するインク組成物におけるその他の添加剤と同様である。処理液の物性処理液は、インク組成物の凝集速度の観点から、25°C±1°CにおけるpHが0.5~2.0である。処理液のpHが0.5未満であると記録媒体への悪影響、例えば紙表面のザラツキが大きくなり、また画像部の密着性が悪化する。また、処理液のpHが2.0を超えると凝集速度が遅すぎて、ドットの合一が発生し粒状性が悪化する。処理液のpH25°C±1°Cは、0.5~1.5がより好ましい。処理液の粘度としては、インク組成物の凝集速度の観点から、0.5~10mPasの範囲が好ましく、1~5mPasの範囲がより好ましい。粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用いて25°Cの条件下で測定されるものである。処理液の25°C±1°Cにおける表面張力としては、60mN/m以下であることが好ましく、20~50mN/mであることがより好ましく、30~45mN/mであることが更に好ましい。処理液の表面張力が前記範囲内であると、記録媒体におけるカールの発生が抑えられ有利である。処理液の表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVPZ協和界面科学株製を用い、プレート法により25°Cの条件下で測定されるものである。≪乾燥工程≫本発明において乾燥工程は、処理液を記録媒体に付与した後0.5秒から2秒までの間に乾燥を開始し、処理液を記録媒体に付与した後5秒以内に水分量1.0g/m2以下に記録媒体を乾燥させる。記録媒体の水分量gは、用紙を3cm×3cmのサイズに打ち抜き、微量水分測定装置CA-200株式会社三菱化学アナリテック製のカールフィッシャー水分計を用い、該水分計の仕様に従って測定されるものである。測定された水分量gを打ち抜いた面積で除算し、単位面積当りの水分量g/m2を算出する。本発明の画像形成方法は、かかる乾燥工程を処理液付与工程とインク付与工程との間に有することにより、インクの凝集性に優れると共に、処理液による記録媒体への悪影響が抑制され画像の耐擦性に優れる。前記乾燥工程は、記録媒体上の処理液の付与が終了した箇所において、当該箇所への処理液の付与終了後0.5秒から2秒までの間に乾燥を開始する。処理液を記録媒体に付与後0.5秒経たない内に処理液付与箇所の乾燥を開始すると、該処理液付与箇所の近くに配置されている処理液付与手段例えば塗布ローラーなどに供給されている処理液も乾燥する場合がある。この場合、処理液塗布手段において処理液が濃縮したり、処理液の成分が析出したりすることがあり、記録媒体に処理液中の酸性化合物を所望量付与することが困難になる。他方、処理液を記録媒体に付与後2秒を超えてから乾燥を開始すると、処理液に含まれる酸性化合物と記録媒体に含まれる成分例えば炭酸カルシウムとの中和反応が進み、インク組成物に凝集を起こさせる実行酸濃度が低くなり過ぎ、後から付与されるインクの凝集性が悪化し好ましくない。前記乾燥工程は、記録媒体上の処理液の付与が終了した箇所において、当該箇所への処理液の付与終了から5秒以内に水分量1.0g/m2以下に記録媒体を乾燥させる。水分量が1.0g/m2を超えると処理液に含まれる酸性化合物と記録媒体に含まれる成分例えば炭酸カルシウムとの中和反応が進み、1.0g/m2以下にすると中和反応を抑制することが可能となる。中和反応をより抑制するためには、水分量を0.7g/m2以下にすることが好ましく、0.3g/m2以下にすることが最も好ましい。処理液を記録媒体に付与した後、水分量1.0g/m2以下に記録媒体を乾燥させるのに要する時間が5秒超であると、処理液に含まれる酸性化合物と記録媒体に含まれる成分例えば炭酸カルシウムとの中和反応が進み、インク組成物に凝集を起こさせる実行酸濃度が低くなり過ぎ、後から付与されるインクの凝集性が悪化し好ましくない。前記乾燥工程は、処理液を記録媒体に付与した後2秒までの間に乾燥を開始することと、処理液を記録媒体に付与した後5秒以内に水分量1.0g/m2以下に記録媒体を乾燥させることにより、前記中和反応を抑制し、前記実行酸濃度が低くなり過ぎることを抑える。そのため、前記実行酸濃度を確保するために記録媒体に多量の酸性化合物を付与する必要がなく、記録媒体への悪影響が少ない。前記乾燥工程は、インクの凝集性に優れる観点と、処理液による記録媒体への悪影響が抑制され画像の耐擦性に優れる観点とから、処理液を記録媒体に付与した後0.5秒から1.5秒までの間に乾燥を開始し、処理液を記録媒体に付与した後3秒以内に水分量1.0g/m2以下に記録媒体を乾燥させることが好ましい。前記乾燥工程の乾燥方法は、処理液中の水の少なくとも一部を除去し、処理液を記録媒体に付与した後5秒以内に水分量1.0g/m2以下に記録媒体を乾燥させることができれば特に制限はないが、加熱乾燥により溶媒を除去する方法が好ましい。加熱乾燥は、ヒーター等の公知の加熱手段やドライヤー等の送風を利用した送風手段、あるいはこれらを組み合わせた手段により行なえる。加熱方法としては、例えば、記録媒体の処理液の付与面と反対側からヒーター等で熱を与える方法や、記録媒体の処理液の付与面に温風又は熱風をあてる方法、赤外線ヒーターを用いた加熱法などが挙げられ、これらの複数を組み合わせて加熱してもよい。≪インク付与工程≫インク付与工程は、色材及びポリマー粒子の少なくとも1種を含むインク組成物を、処理液が付与された記録媒体に付与して画像を形成する。記録媒体にインク組成物を付与する方法としては、特に限定されないが、中でも、印字機構が簡単で、騒音が発生しない等の利点を有する点で、インクジェット法が好ましい。インクジェット法は、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェットバブルジェット登録商標方式等のいずれであってもよい。インクジェット法としては、特に、特開昭54-59936号公報に記載の方法で、熱エネルギーの作用を受けたインクが急激な体積変化を生じ、この状態変化による作用力によって、インクをノズルから吐出させるインクジェット法を有効に利用することができる。なお、前記インクジェット法には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式、無色透明のインクを用いる方式が含まれる。インクジェット法で用いるインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。また、吐出方式としては、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等、静電吸引方式例えば、電界制御型、スリットジェット型等及び放電方式例えば、スパークジェット型等などを具体的な例として挙げることができるが、いずれの吐出方式を用いても構わない。インクノズル等については特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。インクジェット法としては、短尺のシリアルヘッドを用い、ヘッドを記録媒体の幅方向に走査させながら記録を行なうシャトル方式と、記録媒体の1辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式とがある。ライン方式では、記録素子の配列方向と直交する方向に記録媒体を走査させることで記録媒体の全面に画像記録を行なうことができ、短尺ヘッドを走査するキャリッジ等の搬送系が不要となる。また、キャリッジの移動と記録媒体との複雑な走査制御が不要になり、記録媒体だけが移動するので、シャトル方式に比べて記録速度の高速化が実現できる。本発明の画像形成方法は、これらのいずれにも適用可能であるが、一般にダミージェットを行なわないライン方式に適用した場合に、吐出精度及び画像の耐擦過性の向上効果が大きい。前記インク付与工程は、画像形成の高速化の観点から、前記乾燥工程の後、3.0秒以内に開始されることが好ましい。ここで前記乾燥工程の後、3.0秒以内に開始とは、前記乾燥工程終了から、最初のインク滴が記録媒体に着滴するまでの時間が3.0秒以内であることを意味する。<インク組成物>本発明おけるインク組成物は、色材及びポリマー粒子の少なくとも1種を含み、必要に応じて、水溶性有機溶剤、界面活性剤およびその他の添加剤を含んでよい。色材インク組成物は、有色の場合、色材の少なくとも1種を含有する。色材は水不溶性色材であることが好ましい。水不溶性色材を含有することで、インクの着色性が良好になり、色濃度及び色相の良好な可視画像を記録できる。水不溶性色材とは、水に殆ど不溶であるか、又は難溶である色材をいい、具体的には、25°Cの水に溶解する量が0.5質量以下であることをいう。水不溶性色材を構成する色材成分としては、公知の染料、顔料等を特に制限なく用いることができる。中でも、インクの着色性の観点から、水に殆ど不溶であるか、又は難溶である色材が好ましい。具体的には、例えば、各種顔料、分散染料、油溶性染料、J会合体を形成する色素等を挙げることができ、耐光性の観点から顔料がより好ましい。本発明においてインク組成物は、水不溶性の顔料自体、又は分散剤で表面処理された水不溶性の顔料を、水不溶性色材として含有することができる。顔料としては、その種類に特に制限はなく、従来公知の有機及び無機顔料を用いることができる。前記有機顔料としては、例えば、アゾ顔料、多環式顔料、染料キレート、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、アゾ顔料、多環式顔料などがより好ましい。前記アゾ顔料としては、例えば、アゾレーキ、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、キレートアゾ顔料、などが挙げられる。前記多環式顔料としては、例えば、フタロシアニン顔料、ぺリレン顔料、ぺリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、インジゴ顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料、などが挙げられる。前記染料キレートとしては、例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレート、などが挙げられる。本発明に用いることができる有機顔料として具体的には、例えば特開2007-100071号公報の段落番号0142~0145に記載の顔料などが挙げられる。前記無機顔料としては、例えば、酸化チタン、酸化鉄、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウム、バリウムイエロー、カドミウムレッド、クロムイエロー、カーボンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、カーボンブラックが特に好ましい。なお、前記カーボンブラックとしては、例えば、コンタクト法、ファーネス法、サーマル法などの公知の方法によって製造されたものが挙げられる。-分散剤-色材として顔料を含有する場合、分散剤によって水系溶媒に分散されていることが好ましい。分散剤としては、ポリマー分散剤でも低分子の界面活性剤型分散剤でもよい。また、ポリマー分散剤としては、水溶性の分散剤でも非水溶性の分散剤のいずれでもよい。前記低分子の界面活性剤型分散剤以下、低分子分散剤ということがある。は、インクを低粘度に保ちつつ、有機顔料を水溶媒に安定に分散させることができる。ここでいう低分子分散剤は、分子量2000以下の低分子分散剤である。また、低分子分散剤の分子量は、100~2000が好ましく、200~2000がより好ましい。前記低分子分散剤は、親水性基と疎水性基とを含む構造を有している。親水性基と疎水性基は、それぞれ独立に1分子に1以上含まれていればよく、また、複数種類の親水性基と疎水性基をそれぞれ有していてもよい。また、親水性基と疎水性基を連結するための連結基も適宜有することができる。親水性基としては、アニオン性、カチオン性、ノニオン性、あるいはこれらを組み合わせたベタイン型等を挙げることができる。アニオン性基は、マイナスの電荷を有するものであれば特に制限はないが、リン酸基、ホスホン酸基、ホスフィン酸基、硫酸基、スルホン酸基、スルフィン酸基又はカルボン酸基であることが好ましく、リン酸基又はカルボン酸基であることがより好ましく、カルボン酸基であることが更に好ましい。カチオン性基は、プラスの電荷を有するものであれば特に制限はないが、有機のカチオン性置換基が好ましく、窒素又はリンを含むカチオン性基がより好ましく、窒素を含むカチオン性基が更に好ましい。中でも、ピリジニウムカチオン又はアンモニウムカチオンが特に好ましい。ノニオン性基は、マイナス又はプラスの電荷を有しないものであれば特に制限はなく、例えば、ポリアルキレンオキシド、ポリグリセリン、糖ユニットの一部等が挙げられる。本発明においては、顔料の分散安定性と凝集性の観点から、親水性基がアニオン性基であることが好ましい。また、低分子分散剤がアニオン性の親水性基を有する場合、酸性の処理液と接触させて凝集反応を促進させる観点から、そのpKaは3以上であることが好ましい。本発明における低分子分散剤のpKaは、テトラヒドロフラン-水=3:2V/V溶液に低分子分散剤1mmol/Lに溶解した液を酸あるいはアルカリ水溶液で滴定し、滴定曲線より実験的に求めた値のことである。理論上、低分子分散剤のpKaが3以上であれば、pH3程度の処理液と接したときに、アニオン性基の50以上が非解離状態になる。したがって、低分子分散剤の水溶性が著しく低下し、凝集反応が起こる。すなわち、凝集反応性が向上する。この観点から、低分子分散剤が、アニオン性基としてカルボン酸基を有していることが好ましい。一方、疎水性基は、炭化水素系、フッ化炭素系、シリコーン系等のいずれの構造を有するものであってもよいが、特に炭化水素系であることが好ましい。また、疎水性基は、直鎖状構造又は分岐状構造のいずれであってもよい。また、疎水性基は、1本鎖状構造、又は2本以上の鎖状構造でもよく、2本鎖状以上の構造である場合は、複数種類の疎水性基を有していてもよい。疎水性基は、炭素数2~24の炭化水素基が好ましく、炭素数4~24の炭化水素基がより好ましく、炭素数6~20の炭化水素基が更に好ましい。ポリマー分散剤のうち水溶性分散剤としては、親水性高分子化合物を用いることができ、天然の親水性高分子化合物、天然物を原料として化学修飾した親水性高分子化合物、及び合成系の水溶性高分子化合物のいずれであってもよい。天然の親水性高分子化合物としては、例えば、アラビアガム、トラガンガム、グアーガム、カラヤガム、ローカストビーンガム、アラビノガラクトン、ペクチン、クインスシードデンプン等の植物性高分子、アルギン酸、カラギーナン、寒天等の海藻系高分子、ゼラチン、カゼイン、アルブミン、コラーゲン等の動物系高分子、キサンテンガム、デキストラン等の微生物系高分子などが挙げられる。天然物を原料として化学修飾した親水性高分子化合物としては、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース等の繊維素系高分子、デンプングリコール酸ナトリウム、デンプンリン酸エステルナトリウム等のデンプン系高分子、アルギン酸プロピレングリコールエステル等の海藻系高分子などが挙げられる。合成系の親水性高分子化合物としては、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルメチルエーテル等のビニル系高分子、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸又はそのアルカリ金属塩、水溶性スチレンアクリル樹脂等のアクリル系樹脂、水溶性スチレンマレイン酸樹脂、水溶性ビニルナフタレンアクリル樹脂、水溶性ビニルナフタレンマレイン酸樹脂、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、β-ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物のアルカリ金属塩、四級アンモニウムやアミノ基等のカチオン性官能基の塩を側鎖に有する高分子化合物等が挙げられる。これらの中でも、顔料の分散安定性と凝集性の観点から、カルボキシ基を含む高分子化合物が好ましく、例えば、水溶性スチレンアクリル樹脂等のアクリル系樹脂、水溶性スチレンマレイン酸樹脂、水溶性ビニルナフタレンアクリル樹脂、水溶性ビニルナフタレンマレイン酸樹脂等のようなカルボキシ基を含む高分子化合物が特に好ましい。ポリマー分散剤のうち非水溶性分散剤としては、疎水性部と親水性部の両方を有するポリマーを用いることができる。例えば、スチレン-メタアクリル酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸-メタアクリル酸エステル共重合体、メタアクリル酸エステル-メタアクリル酸共重合体、ポリエチレングリコールメタアクリレート-メタアクリル酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体等が挙げられる。ポリマー分散剤の重量平均分子量としては、3,000~200,000が好ましく、より好ましくは5,000~100,000、更に好ましくは5,000~80,000、特に好ましくは10,000~60,000である。重量平均分子量は、例えば、ゲル透過クロマトグラフGPCによって測定できる。また、顔料と分散剤との混合質量比顔料:分散剤としては、1:0.06~1:3の範囲が好ましく、1:0.125~1:2の範囲がより好ましく、更に好ましくは1:0.125~1:1.5である。色材として染料を用いる場合には、染料を水不溶性の担体に保持したものを水不溶性色材として用いることができる。染料としては公知の染料を特に制限なく用いることができ、例えば、特開2001-115066号公報、特開2001-335714号公報、特開2002-249677号公報等に記載の染料を本発明においても好適に用いることができる。また、担体としては、水に不溶又は水に難溶であれば特に制限なく、無機材料、有機材料及びこれらの複合材料を用いることができる。具体的には、特開2001-181549号公報、特開2007-169418号公報等に記載の担体を本発明においても好適に用いることができる。染料を保持した担体水不溶性色材は、分散剤を用いて水系分散物として用いることができる。分散剤としては上述した分散剤を好適に用いることができる。色材は、画像の耐光性や品質などの観点から、顔料と分散剤とを含むことが好ましく、有機顔料とポリマー分散剤とを含むことがより好ましく、有機顔料とカルボキシ基を含むポリマー分散剤とを含むことが特に好ましい。中でも、水不溶性色材としては、凝集性、ひいてはインク定着性の観点から、色材好ましくは顔料が好ましくはカルボキシ基を有するポリマー分散剤で被覆された水不溶性のものが好ましく、更には、顔料がアクリル系ポリマーで被覆された水不溶性のものが好ましい。アクリル系ポリマーとしては、例えば、水溶性スチレンアクリル樹脂等のアクリル系樹脂、水溶性スチレンマレイン酸樹脂、水溶性ビニルナフタレンアクリル樹脂、水溶性ビニルナフタレンマレイン酸樹脂等が好ましい。更に、凝集性の観点から、後述するポリマー粒子好ましくは自己分散性ポリマー粒子の酸価に対して、ポリマー分散剤の酸価が大きいことが好ましい。色材の体積平均粒径としては、10~200nmが好ましく、10~150nmがより好ましく、10~100nmが更に好ましい。体積平均粒径が200nm以下であることで色再現性が良好になり、インクジェット方式の場合には打滴特性が良好になる。また、体積平均粒径が10nm以上であることで、耐光性が良好になる。色材の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布又は単分散性の粒径分布のいずれであってもよい。また、単分散性の粒径分布を持つ色材を2種以上混合して使用してもよい。なお、色材の体積平均粒径は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて、動的光散乱法により粒径分布を測定することにより求められるものである。色材のインク組成物における含有量としては、画像濃度の観点から、インク組成物に対して、1~25質量であることが好ましく、2~20質量がより好ましく、5~20質量が更に好ましく、5~15質量が特に好ましい。色材は、1種単独で使用してもよく、2種以上を組み合わせて使用してもよい。ポリマー粒子本発明におけるインク組成物は、ポリマー粒子の少なくとも1種を含むことが好ましい。ポリマー粒子を含むことにより、形成される画像の定着性、耐傷性が向上する。ポリマー粒子としては、例えば、熱可塑性、熱硬化性あるいは変性のアクリル系、エポキシ系、ポリウレタン系、ポリエーテル系、ポリアミド系、不飽和ポリエステル系、フェノール系、シリコーン系、又はフッ素系の樹脂、塩化ビニル、酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、又はポリビニルブチラール等のポリビニル系樹脂、アルキド樹脂、フタル酸樹脂等のポリエステル系樹脂、メラミン樹脂、メラミンホルムアルデヒド樹脂、アミノアルキド共縮合樹脂、尿素樹脂等のアミノ系材料、あるいはそれらの共重合体又は混合物などのアニオン性基を有する樹脂の粒子が挙げられる。これらのうち、アニオン性のアクリル系樹脂は、例えば、アニオン性基を有するアクリルモノマーアニオン性基含有アクリルモノマー及び必要に応じて該アニオン性基含有アクリルモノマーと共重合可能な他のモノマーを溶媒中で重合して得られる。前記アニオン性基含有アクリルモノマーとしては、例えば、カルボキシ基、スルホン酸基、及びホスホン基からなる群より選ばれる1以上を有するアクリルモノマーが挙げられ、中でもカルボキシ基を有するアクリルモノマー例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、エタアクリル酸、プロピルアクリル酸、イソプロピルアクリル酸、イタコン酸、フマル酸等が好ましく、特にはアクリル酸又はメタクリル酸が好ましい。ポリマー粒子としては、インクの吐出安定性及び既述の色材特に顔料を用いた場合の液安定性特に分散安定性の観点から、自己分散性ポリマー粒子が好ましく、カルボキシ基を有する自己分散性ポリマー粒子がより好ましい。自己分散性ポリマー粒子とは、他の界面活性剤の不存在下に、ポリマー自体が有する官能基特に酸性基又はその塩によって、水性媒体中で分散状態となり得る水不溶性ポリマーであって、遊離の乳化剤を含有しない水不溶性ポリマーの粒子を意味する。分散状態とは、水性媒体中に水不溶性ポリマーが液体状態で分散された乳化状態エマルション、及び、水性媒体中に水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態サスペンジョンの両方の状態を含むものである。本発明における水不溶性ポリマーにおいては、インク組成物としたときの凝集速度と定着性の観点から、水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態となりうる水不溶性ポリマーであることが好ましい。自己分散性ポリマー粒子の分散状態とは、水不溶性ポリマー30gを70gの有機溶媒例えば、メチルエチルケトンに溶解した溶液、該水不溶性ポリマーの塩生成基を100中和できる中和剤塩生成基がアニオン性であれば水酸化ナトリウム、カチオン性であれば酢酸、及び水200gを混合、攪拌装置:攪拌羽根付き攪拌装置、回転数200rpm、30分間、25°Cした後、該混合液から該有機溶媒を除去した後でも、乳化状態または分散状態が25°Cで少なくとも1週間安定に存在し、沈殿の発生が目視で確認できない状態であることをいう。また、水不溶性ポリマーとは、ポリマーを105°Cで2時間乾燥させた後、25°Cの水100g中に溶解させたときに、その溶解量が10g以下であるポリマーをいい、その溶解量が好ましくは5g以下、更に好ましくは1g以下である。前記溶解量は、水不溶性ポリマーの塩生成基の種類に応じて、水酸化ナトリウム又は酢酸で100中和したときの溶解量である。前記水性媒体は、水を含んで構成され、必要に応じて親水性有機溶媒を含んでいてもよい。本発明においては、水と水に対して0.2質量以下の親水性有機溶媒とから構成されることが好ましく、水から構成されることがより好ましい。前記水不溶性ポリマーの主鎖骨格としては、特に制限は無く、例えば、ビニルポリマー、縮合系ポリマーエポキシ樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、セルロース、ポリエーテル、ポリウレア、ポリイミド、ポリカーボネート等を用いることができる。その中で、特にビニルポリマーが好ましい。ビニルポリマー及びビニルポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001-181549号公報及び特開2002-88294号公報に記載されているものを挙げることができる。また、解離性基あるいは解離性基に誘導できる置換基を有する連鎖移動剤や重合開始剤、イニファーターを用いたビニルモノマーのラジカル重合や、開始剤あるいは停止剤のどちらかに解離性基あるいは解離性基に誘導できる置換基を有する化合物を用いたイオン重合によって高分子鎖の末端に解離性基を導入したビニルポリマーも使用できる。また、縮合系ポリマーと縮合系ポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001-247787号公報に記載されているものを挙げることができる。自己分散性ポリマー粒子は、自己分散性の観点から、親水性の構成単位と、芳香族基含有モノマーに由来する構成単位とを含む水不溶性ポリマーから構成されることが好ましい。前記親水性の構成単位は、親水性基含有モノマーに由来するものであれば特に制限はなく、1種の親水性基含有モノマーに由来するものであっても、2種以上の親水性基含有モノマーに由来するものであってもよい。前記親水性基としては、特に制限はなく、解離性基であってもノニオン性親水性基であってもよい。本発明において前記親水性基は、自己分散促進の観点、形成された乳化又は分散状態の安定性の観点から、解離性基であることが好ましく、アニオン性の解離基であることがより好ましい。前記解離性基としては、カルボキシ基、リン酸基、スルホン酸基などが挙げられ、中でも、インク組成物を構成した場合の定着性の観点から、カルボキシ基が好ましい。親水性基含有モノマーは、自己分散性と凝集性の観点から、解離性基含有モノマーであることが好ましく、解離性基とエチレン性不飽和結合とを有する解離性基含有モノマーであることが好ましい。解離性基含有モノマーとしては、例えば、不飽和カルボン酸モノマー、不飽和スルホン酸モノマー、不飽和リン酸モノマー等が挙げられる。不飽和カルボン酸モノマーとして具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、2-メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。不飽和スルホン酸モノマーとして具体的には、スチレンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、3-スルホプロピルメタアクリレート、ビス-3-スルホプロピル-イタコン酸エステル等が挙げられる。不飽和リン酸モノマーとして具体的には、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-メタクリロイロキシエチルホスフェート、ジブチル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート等が挙げられる。上記解離性基含有モノマーの中では、分散安定性、吐出安定性の観点から、不飽和カルボン酸モノマーが好ましく、アクリル酸及びメタクリル酸がより好ましい。前記水不溶性ポリマーは、自己分散性の観点、及び、処理液と接触したときの凝集速度の観点から、カルボキシ基を有するポリマーであることが好ましく、カルボキシ基を有し、酸価が25~100mgKOH/gのポリマーであることがより好ましい。更に、前記酸価は、自己分散性と処理液と接触したときの凝集速度の観点から、25~80mgKOH/gであることがより好ましく、30~65mgKOH/gであることが更に好ましい。酸価は、25mgKOH/g以上であると、自己分散性の安定性が良好になり、100mgKOH/g以下であると、処理液と接触したときの凝集性が向上する。前記芳香族基含有モノマーは、芳香族基と重合性基とを含む化合物であれば特に制限はない。前記芳香族基は、芳香族炭化水素に由来する基であっても、芳香族複素環に由来する基であってもよい。本発明においては、水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、芳香族炭化水素に由来する芳香族基であることが好ましい。また、前記重合性基は、縮重合性の重合性基であっても、付加重合性の重合性基であってもよい。本発明においては、水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、付加重合性の重合性基であることが好ましく、エチレン性不飽和結合を含む基であることがより好ましい。前記芳香族基含有モノマーは、芳香族炭化水素に由来する芳香族基とエチレン性不飽和結合とを有するモノマーであることが好ましい。芳香族基含有モノマーは、1種単独で用いても2種以上を組み合わせて用いてもよい。前記芳香族基含有モノマーとしては、例えば、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、スチレン系モノマー等が挙げられる。中でも、ポリマー鎖の親水性と疎水性のバランスとインク定着性の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、及びフェニルメタアクリレートから選ばれる少なくとも1種がより好ましく、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレートが更に好ましい。なお、メタアクリレートは、アクリレート又はメタクリレートを意味する。自己分散性ポリマー粒子に含まれる芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構成単位の含有量としては、10~95質量であることが好ましい。芳香族基含有メタアクリレートモノマーの含有量が10~95質量であることで、自己乳化又は分散状態の安定性が向上し、更にインク粘度の上昇を抑制することができる。本発明においては、自己分散状態の安定性、芳香環同士の疎水性相互作用による水性媒体中での粒子形状の安定化、粒子の適度な疎水化による水溶性成分量の低下の観点から、15~90質量であることがより好ましく、15~80質量であることがより好ましく、25~70質量であることが更に好ましい。前記水不溶性ポリマーは、例えば、芳香族基含有モノマーに由来する構成単位と、解離性基含有モノマーに由来する構成単位とを用いて構成することができる。更に、必要に応じて、その他の構成単位を更に含んでもよい。前記その他の構成単位を形成するモノマーとしては、前記芳香族基含有モノマー及び解離性基含有モノマーと共重合可能なモノマーであれば特に制限はない。中でも、ポリマー骨格の柔軟性やガラス転移温度Tg制御の容易さの観点から、アルキル基含有モノマーであることが好ましい。前記アルキル基含有モノマーとしては、例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、n-プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、エチルヘキシルメタアクリレート等のアルキルメタアクリレート;ヒドロキシメチルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、ヒドロキシペンチルメタアクリレート、ヒドロキシヘキシルメタアクリレート等の水酸基を有するエチレン性不飽和モノマー;ジメチルアミノエチルメタアクリレート等のジアルキルアミノアルキルメタアクリレート;N-ヒドロキシメチルメタアクリルアミド、Nーヒドロキシエチルメタアクリルアミド、N-ヒドロキシブチルメタアクリルアミド等のN-ヒドロキシアルキルメタアクリルアミド;N-メトキシメチルメタアクリルアミド、N-エトキシメチルメタアクリルアミド、N-n-,イソブトキシメチルメタアクリルアミド、N-メトキシエチルメタアクリルアミド、N-エトキシエチルメタアクリルアミド、N-n-、イソブトキシエチルメタアクリルアミド等のN-アルコキシアルキルメタアクリルアミド等のメタアクリルアミド等が挙げられる。前記水不溶性ポリマーの分子量は、重量平均分子量で3000~20万の範囲が好ましく、5000~15万の範囲がより好ましく、10000~10万の範囲が更に好ましい。重量平均分子量は、3000以上であると、水溶性成分量を効果的に抑えることができ、20万以下であると、自己分散性の安定化を高めることができる。重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定される。GPCは、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムとしてTSKgel、SuperMultiporeHZ-H東ソー株製、4.6mmID×15cmを用いて3本直列につなぎ、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いる。また、条件としては、試料濃度を0.35質量、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、IR検出器を用いて行なう。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製する。前記水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構成単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシ基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくはメタアクリル酸のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシ基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくはメタアクリル酸の炭素数1~4のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことがより好ましく、更には加えて、酸価が25~100mgKOH/gであって重量平均分子量が3000~20万であることが好ましく、酸価が25~95mgKOH/gであって重量平均分子量が5000~15万であることがより好ましい。以下に、前記水不溶性ポリマーの具体例例示化合物B-01~B-19を挙げる。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、括弧内は共重合成分の質量比を表す。B-01:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体50/45/5B-02:フェノキシエチルアクリレート/ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体30/35/29/6B-03:フェノキシエチルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体50/44/6B-04:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/エチルアクリレート/アクリル酸共重合体30/55/10/5B-05:ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体35/59/6B-06:スチレン/フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体10/50/35/5B-07:ベンジルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体55/40/5B-08:フェノキシエチルメタクリレート/ベンジルアクリレート/メタクリル酸共重合体45/47/8B-09:スチレン/フェノキシエチルアクリレート/ブチルメタクリレート/アクリル酸共重合体5/48/40/7B-10:ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/シクロヘキシルメタクリレート/メタクリル酸共重合体35/30/30/5B-11:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/ブチルアクリレート/メタクリル酸共重合体12/50/30/8B-12:ベンジルアクリレート/イソブチルメタクリレート/アクリル酸共重合体93/2/5B-13:スチレン/フェノキシエチルメタクリレート/ブチルアクリレート/アクリル酸共重合体50/5/20/25B-14:スチレン/ブチルアクリレート/アクリル酸共重合体62/35/3B-15:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/51/4B-16:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/49/6B-17:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/48/7B-18:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/47/8B-19:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/45/10自己分散性ポリマー粒子を構成する水不溶性ポリマーの製造方法に特に制限はなく、例えば、重合性界面活性剤の存在下に、乳化重合を行い、界面活性剤と水不溶性ポリマーとを共有結合させる方法、上記親水性基含有モノマーと芳香族基含有モノマーとを含むモノマー混合物を溶液重合法、塊状重合法等の公知の重合法により、共重合させる方法を挙げることができる。前記重合法の中でも、凝集速度とインク組成物としたときの打滴安定性の観点から、溶液重合法が好ましく、有機溶媒を用いた溶液重合法がより好ましい。自己分散性ポリマー粒子は、凝集速度の観点から、有機溶媒中で合成されたポリマーを含み、該ポリマーはカルボキシ基を有し、好ましくは酸価が20~100mgKOH/gであって該ポリマーのカルボキシ基の一部又は全部は中和され、水を連続相とするポリマー分散物として調製されたものであることが好ましい。すなわち、本発明における自己分散性ポリマー粒子の製造は、有機溶媒中でポリマーを合成する工程と、前記ポリマーのカルボキシ基の少なくとも一部が中和された水性分散物とする分散工程とを設けて行なうことが好ましい。前記分散工程は、次の工程1及び工程2を含むことが好ましい。工程1:ポリマー水不溶性ポリマー、有機溶媒、中和剤、及び水性媒体を含有する混合物を、攪拌する工程工程2:前記混合物から前記有機溶媒を除去する工程前記工程1は、まずポリマー水不溶性ポリマーを有機溶媒に溶解させ、次に中和剤と水性媒体を徐々に加えて混合、攪拌して分散体を得る処理であることが好ましい。このように、有機溶媒中に溶解した水不溶性ポリマー溶液中に中和剤と水性媒体を添加することで、強いせん断力を必要とせずに、より保存安定性の高い粒径の自己分散性ポリマー粒子を得ることができる。該混合物の攪拌方法に特に制限はなく、一般に用いられる混合攪拌装置や、必要に応じて超音波分散機や高圧ホモジナイザー等の分散機を用いることができる。有機溶媒としては、アルコール系溶媒、ケトン系溶媒及びエーテル系溶媒が好ましく挙げられる。アルコール系溶媒としては、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、エタノール等が挙げられる。ケトン系溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン等が挙げられる。エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、ジオキサン等が挙げられる。これらの溶媒の中では、メチルエチルケトン等のケトン系溶媒とイソプロピルアルコール等のアルコール系溶媒が好ましい。また、油系から水系への転相時への極性変化を穏和にする目的で、イソプロピルアルコールとメチルエチルケトンを併用することも好ましい。該溶剤を併用することで、凝集沈降や粒子同士の融着がなく、分散安定性の高い微粒径の自己分散性ポリマー粒子を得ることができる。中和剤は、解離性基の一部又は全部が中和され、自己分散性ポリマーが水中で安定した乳化又は分散状態を形成するために用いられる。自己分散性ポリマーが解離性基としてアニオン性の解離基例えば、カルボキシ基を有する場合、用いられる中和剤としては有機アミン化合物、アンモニア、アルカリ金属の水酸化物等の塩基性化合物が挙げられる。有機アミン化合物の例としては、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン、ジプロピルアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N,N-ジメチル-エタノールアミン、N,N-ジエチル-エタノールアミン、2-ジメチルアミノ-2-メチル-1-プロパノール、2-アミノ-2-メチル-1-プロパノール、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアニン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン等が挙げられる。アルカリ金属の水酸化物としては、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等が挙げられる。中でも、自己分散性ポリマー粒子の水中への分散安定化の観点から、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、トリエチルアミン、トリエタノールアミンが好ましい。これら塩基性化合物は、解離性基100モルに対して、5~120モル使用することが好ましく、10~110モルであることがより好ましく、15~100モルであることが更に好ましい。5モル以上とすることで、水中での粒子の分散を安定化する効果が発現し、120モル以下とすることで、水溶性成分を低下させる効果がある。前記工程2においては、前記工程1で得られた分散体から、減圧蒸留等の常法により有機溶剤を留去して水系へと転相することで自己分散性ポリマー粒子の水性分散物を得ることができる。得られた水性分散物中の有機溶媒は実質的に除去されており、有機溶媒の量は、好ましくは0.2質量以下、更に好ましくは0.1質量以下である。ポリマー粒子特に自己分散性ポリマー粒子の平均粒子径は、体積平均粒子径で10~400nmの範囲が好ましく、10~200nmの範囲がより好ましく、10~100nmの範囲が更に好ましく、特に好ましくは10~50nmの範囲である。10nm以上の平均粒子径であることで製造適性が向上する。また、400nm以下の平均粒径であることで保存安定性が向上する。また、ポリマー粒子の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布を持つもの又は単分散の粒径分布を持つもののいずれでもよい。また、水不溶性粒子を2種以上混合して使用してもよい。ポリマー粒子の平均粒子径及び粒径分布は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて、動的光散乱法により体積平均粒径を測定することにより求められるものである。ポリマー粒子特に自己分散性ポリマー粒子のインク組成物中における含有量としては、画像の光沢性などの観点から、インク組成物の全質量に対して、1~30質量であることが好ましく、5~15質量であることがより好ましい。ポリマー粒子特に自己分散性ポリマー粒子は、1種単独又は2種以上を混合して用いることができる。水インク組成物は、水を含有することが好ましい。含有する水の量には特に制限はない。インク組成物中の水の好ましい含有量は、10~99質量であり、より好ましくは30~80質量であり、更に好ましくは50~70質量である。水溶性有機溶剤インク組成物は、水溶性有機溶媒の少なくとも1種を含有することが好ましい。水溶性有機溶剤を含有することで、乾燥防止、浸透促進を図ることができる。水溶性有機溶剤を乾燥防止剤として用いる場合、インク組成物をインクジェット法で吐出して画像記録する際に、インク吐出口でのインクの乾燥によって発生し得るノズルの目詰まりを効果的に防止することができる。乾燥防止のためには、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶剤が好ましい。乾燥防止に好適な水溶性有機溶剤の具体的な例としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、チオジグリコール、ジチオジグリコール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、1,2,6-ヘキサントリオール、アセチレングリコール誘導体、グリセリン、トリメチロールプロパン等に代表される多価アルコール類、エチレングリコールモノメチル又はエチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチル又はエチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチル又はブチルエーテル等の多価アルコールの低級アルキルエーテル類、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、N-エチルモルホリン等の複素環類、スルホラン、ジメチルスルホキシド、3-スルホレン等の含硫黄化合物、ジアセトンアルコール、ジエタノールアミン等の多官能化合物、尿素誘導体等が挙げられる。中でも、グリセリン、ジエチレングリコール等の多価アルコールが好ましい。また、これらは、1種単独で用いても、2種以上を併用してもよい。これらの水溶性有機溶剤は、インク組成物中に10~50質量含有されることが好ましい。また、浸透促進のためには、インク組成物を記録媒体により良く浸透させる観点から水溶性有機溶剤が好適に用いられる。浸透促進に好適な水溶性有機溶剤の具体的な例としては、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、ジトリエチレングリコールモノブチルエーテル、1,2-ヘキサンジオール等のアルコール類やラウリル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウムやノニオン性界面活性剤等が挙げられる。これらは、インク組成物中に5~30質量含有されることで良好な効果が得られる。また、これらの水溶性有機溶剤は、印字画像の滲み、紙抜けプリントスルーを起こさない添加量の範囲内で用いられるのが好ましい。また、水溶性有機溶剤は、上記以外にも粘度の調整に用いることができる。粘度の調整に用いることができる水溶性有機溶剤の具体的な例としては、アルコール例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、sec-ブタノール、t-ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール、多価アルコール類例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、グリセリン、ヘキサントリオール、チオジグリコール、グリコール誘導体例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングルコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、アミン例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアミン、モルホリン、N-エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、テトラメチルプロピレンジアミン及びその他の極性溶媒例えば、ホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、N-ビニル-2-ピロリドン、2-オキサゾリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、アセトニトリル、アセトンが含まれる。なお、水溶性有機溶剤は、1種単独で又は2種以上を混合して用いてもよい。界面活性剤インク組成物は、界面活性剤の少なくとも1種を含有することが好ましい。界面活性剤は、表面張力調整剤として用いられる。表面張力調整剤としては、ノニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、アニオン界面活性剤、ベタイン界面活性剤等が挙げられる。本発明においては、凝集速度の観点から、アニオン性界面活性剤またはノニオン性界面活性剤であることが好ましく、アニオン性界面活性剤であることがより好ましい。界面活性剤は、インクジェット法で良好に打滴するために、インク組成物の表面張力を25mN/m以上40mN/m未満に調整できる量を含有するのが好ましい。中でも、界面活性剤の含有量は、表面張力を27~37mN/mに調整できる量が好ましい。インク組成物の表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVP-Z協和界面科学株製を用い、プレート法により25°Cの条件下で測定されるものである。界面活性剤の具体的な例としては、炭化水素系では脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルリン酸エステル塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル硫酸エステル塩等のアニオン系界面活性剤や、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、グリセリン脂肪酸エステル、オキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー等のノニオン系界面活性剤が好ましい。また、アセチレン系ポリオキシエチレンオキシド界面活性剤であるオルフィン日信化学工業株、SURFYNOLSAirProductsChemicaLs社も好ましく用いられる。また、N,N-ジメチル-N-アルキルアミンオキシドのようなアミンオキシド型の両性界面活性剤等も好ましい。更に、特開昭59-157636号公報の第37~38頁およびリサーチディスクロージャーNo.3081191989年記載の界面活性剤として挙げたものも用いることができる。また、特開2003-322926号、特開2004-325707号、特開2004-309806号の各公報に記載のフッ素フッ化アルキル系系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤等も挙げられ、耐擦過性を良化することもできる。これら表面張力調整剤は、消泡剤としても使用することができ、フッ素系化合物、シリコーン系化合物、及びEDTAに代表されるキレート剤等、も使用することができる。その他の添加剤インク組成物は、上記成分以外にその他の添加剤を更に含有することができる。その他の添加剤としては、例えば、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。これらの各種添加剤は、インク組成物を調製後に直接添加してもよく、インク組成物の調製時に添加してもよい。紫外線吸収剤を含有することにより、画像の保存性を向上させることができる。紫外線吸収剤としては、特開昭58-185677号公報、同61-190537号公報、特開平2-782号公報、同5-197075号公報、同9-34057号公報等に記載のベンゾトリアゾール系化合物、特開昭46-2784号公報、特開平5-194483号公報、米国特許第3214463号等に記載のベンゾフェノン系化合物、特公昭48-30492号公報、同56-21141号公報、特開平10-88106号公報等に記載の桂皮酸系化合物、特開平4-298503号公報、同8-53427号公報、同8-239368号公報、同10-182621号公報、特表平8-501291号公報等に記載のトリアジン系化合物、リサーチディスクロージャーNo.24239号に記載の化合物やスチルベン系、ベンズオキサゾール系化合物に代表される紫外線を吸収して蛍光を発する化合物、いわゆる蛍光増白剤も用いることができる。褪色防止剤を含有することにより、画像の保存性を向上させることができる。褪色防止剤としては、各種の有機系及び金属錯体系の褪色防止剤を使用することができる。有機の褪色防止剤としては、ハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、ヘテロ環類などがあり、金属錯体としてはニッケル錯体、亜鉛錯体などがある。より具体的には、リサーチディスクロージャーNo.17643の第VIIのIないしJ項、同No.15162、同No.18716の650頁左欄、同No.36544の527頁、同No.307105の872頁、同No.15162に引用された特許に記載の化合物や特開昭62-215272号公報の127頁~137頁に記載の代表的化合物の一般式及び化合物例に含まれる化合物を用いることができる。防黴剤としては、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ナトリウムピリジンチオン-1-オキシド、p-ヒドロキシ安息香酸エチルエステル、1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オン及びその塩等が挙げられる。これらはインク組成物中に0.02~1.00質量使用するのが好ましい。pH調整剤としては、中和剤有機塩基、無機アルカリを用いることができる。pH調整剤は、インク組成物の保存安定性を向上させる観点から、インク組成物のpHが6~10となるように添加するのが好ましく、pH7~10となるように添加するのがより好ましい。pHは25°C±1°Cの条件下で測定されるものである。インク組成物の物性インク組成物は、保存安定性の観点から、25°C±1°CにおけるpHが6~10が好ましく、pH7~10がより好ましい。インク組成物の粘度は、インクジェット法で吐出する場合の吐出安定性、及び処理液を用いた際の凝集速度の観点から、1~30mPasの範囲が好ましく、1~20mPasの範囲がより好ましく、2~15mPasの範囲が更に好ましく、2~10mPasの範囲が特に好ましい。粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用い、インク組成物を温度が25°Cの条件下で測定されるものである。<記録媒体>本発明の画像形成方法は、記録媒体上に画像を形成するものである。用いる記録媒体には、特に制限はないが、一般のオフセット印刷などに用いられる、いわゆる塗工紙が好適である。塗工紙は、支持体となるセルロースを主体とした一般に表面処理されていない上質紙や中性紙等の表面に、無機顔料などを含有するコート層塗工層ともいう。を設けたものである。塗工紙は画像部の光沢ムラが発生しやすいが、本発明の画像形成方法によれば、画像部の光沢ムラの発生を効果的に抑制することができる。具体的には、アート紙、コート紙、軽量コート紙、又は微塗工紙が好ましい。前記コート層に含有される無機顔料としては、特に制限はないが、画像部の光沢ムラの発生を抑制する効果がより顕著に発揮される観点から、シリカ、カリオン、クレー、焼成クレー、酸化亜鉛、酸化錫、硫酸マグネシウム、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウム、擬ベーマイト、炭酸カルシウム、サチンホワイト、珪酸アルミニウム、スメクタイト、ゼオライト、珪酸マグネシウム、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、及び珪藻土から選ばれる少なくとも1種であることが好ましく、炭酸カルシウム、シリカ、及びカリオンがより好ましい。特にコート層に炭酸カルシウムが含まれる場合、本発明の画像形成方法で画像を形成すると、画像部の光沢ムラの発生抑制と、処理液の記録媒体への悪影響の抑制とが顕著である。記録媒体としては、一般に市販されているものを使用することができ、例えば、王子製紙株製のOKプリンス上質、日本製紙株製のしらおい、及び日本製紙株製のニューNPI上質等の上質紙A、王子製紙株製のOKエバーライトコート及び日本製紙株製のオーロラS等の微塗工紙、王子製紙株製のOKコートL及び日本製紙株製のオーロラL等の軽量コート紙A3、王子製紙株製のOKトップコート及び日本製紙株製のオーロラコート等のコート紙A2、B2、王子製紙株製のOK金藤及び三菱製紙株製の特菱アート等のアート紙A1等が挙げられる。また、インクジェット記録用の各種写真専用紙を用いることも可能である。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、特に断りがない限り、部及びは質量基準を表す。重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定した。GPCは、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムとしてTSKgelSuperMultiporeHZ-H東ソー株製、4.6mmID×15cmを3本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いた。また、条件としては、試料濃度を0.35、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、IR検出器を用いて行なった。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製した。<インク組成物の作製>ポリマー分散剤P-1の合成攪拌機、冷却管を備えた1000mlの三口フラスコにメチルエチルケトン88gを加えて窒素雰囲気下で72°Cに加熱し、ここにメチルエチルケトン50gにジメチル2,2’-アゾビスイソブチレート0.85g、ベンジルメタクリレート60g、メタクリル酸10g、及びメチルメタクリレート30gを溶解した溶液を3時間かけて滴下した。滴下終了後、さらに1時間反応した後、メチルエチルケトン2gにジメチル2,2’-アゾビスイソブチレート0.42gを溶解した溶液を加え、78°Cに昇温して4時間加熱した。得られた反応溶液は大過剰量のヘキサンに2回再沈殿し、析出した樹脂を乾燥し、ポリマー分散剤P-1を96g得た。得た樹脂の組成は1H-NMRで確認した。GPCによりポリスチレン換算で求めた重量平均分子量Mwは44600であった。JIS規格JISK0070:1992記載の方法により求めた酸価は65.2mgKOH/gであった。シアン顔料分散液の調製ピグメントブルー15:3フタロシアニンブルーA220、大日精化株製10部と、前記ポリマー分散剤P-1を5部と、メチルエチルケトン42部と、1規定NaOH水溶液5.5部と、イオン交換水87.2部とを混合し、ビーズミルにより0.1mmφジルコニアビーズを用いて2~6時間分散した。得た分散物を減圧下、55°Cでメチルエチルケトンを除去し、更に一部の水を除去した後、更に、高速遠心冷却機7550久保田製作所製を用いて、50mL遠心菅を使用し、8000rpmで30分間遠心処理を行ない、沈殿物以外の上澄み液を回収した。その後、吸光度スペクトルから顔料濃度を求め、顔料濃度が10.2の樹脂被覆顔料粒子ポリマー分散剤で被覆された顔料の分散物シアン顔料分散液を得た。マゼンタ顔料分散液の調製シアン顔料分散物の調製において、ピグメントブルー15:3の代わりに、ピグメントレッド122を用いた以外はシアン顔料分散液の調製と同様にして、樹脂被覆顔料粒子ポリマー分散剤で被覆された顔料の分散物マゼンタ顔料分散液を調製した。イエロー顔料分散液の調製シアン顔料分散液の調製において、ピグメントブルー15:3の代わりに、ピグメントイエロー74を用いた以外はシアン顔料分散液の調製と同様にして、樹脂被覆顔料粒子ポリマー分散剤で被覆された顔料の分散物イエロー顔料分散液を調製した。ブラック顔料分散液の調製シアン顔料分散液の調製において、ピグメントブルー15:3の代わりに、カーボンブラックデグッサ社製NIPEX160-IQを用いた以外はシアン顔料分散液の調製と同様にして、樹脂被覆顔料粒子ポリマー分散剤で被覆された顔料の分散物ブラック顔料分散液を調製した。自己分散性ポリマー粒子B-01の調製攪拌機、温度計、還流冷却管、及び窒素ガス導入管を備えた2リットル三口フラスコに、メチルエチルケトン360.0gを仕込んで、窒素雰囲気下で75°Cまで昇温した。反応容器内温度を75°Cに保ちながら、フェノキシエチルアクリレート180.0g、メチルメタクリレート162.0g、アクリル酸18.0g、メチルエチルケトン72g、及びV-601和光純薬株製1.44gからなる混合溶液を、2時間で滴下が完了するように等速で滴下した。滴下完了後、V-6010.72g、メチルエチルケトン36.0gからなる溶液を加え、75°Cで2時間攪拌後、さらにV-6010.72g、イソプロパノール36.0gからなる溶液を加え、75°Cで2時間攪拌した後、85°Cに昇温して、さらに2時間攪拌を続けた。得た共重合体について、GPCによりポリスチレン換算で求めた重量平均分子量Mwは64000であった。JIS規格JISK0070:1992記載の方法により求めた酸価は38.9mgKOH/gであった。次に、重合溶液668.3gを秤量し、イソプロパノール388.3g、及び1mol/LNaOH水溶液145.7mlを加え、反応容器内温度を80°Cに昇温した。次に蒸留水720.1gを20ml/minの速度で滴下し、水分散化せしめた。その後、大気圧下にて反応容器内温度80°Cで2時間、85°Cで2時間、90°Cで2時間保った後、反応容器内を減圧にし、イソプロパノール、メチルエチルケトン、蒸留水を合計で913.7g留去し、固形分濃度28.0の自己分散性ポリマー粒子B-01の水分散物エマルジョンを得た。インク組成物の調製上記で得た各色の顔料分散液、及び自己分散性ポリマー粒子B-01の水分散物を用いて、下記表1に示した組成になるように各成分を混合し、プラスチック製ディスポーサブルシリンジにてPVDF5μmフィルターミリポア社製MillexSV、直径25mmで濾過し、インク組成物C、M、Y及びKとした。各色のインク組成物について、東亜DKK株製pHメーターWM-50EGを用いてpH25°Cを測定した。また、協和界面科学株製AutomaticSurfaceTensionmeterCBVP-Zにて、25°Cにおける表面張力を測定した。結果を下記表1に示す。<処理液の作製>下記表2に示す組成にて材料を混合して、処理液1~11を作製した。各処理液について、東亜DKK株製pHメーターWM-50EGを用いてpH25°Cを測定した。また、協和界面科学株製AutomaticSurfaceTensionmeterCBVP-Zにて、25°Cにおける表面張力を測定した。結果を下記表2に示す。≪実施例1≫<画像記録>GELJETGX5000プリンターヘッドリコー社製のフルラインヘッドを備えた評価用プリンタを用意し、これに繋がる貯留タンクを上記で得たインクC、M、Y、Kにそれぞれ詰め替えた。記録媒体としては、OKトップコート王子製紙株製を準備し、下記の処理液付与工程、乾燥工程、インク付与工程を順次行い、記録媒体上に画像を形成した。処理液付与工程OKトップコートを、記録時の副走査方向となる所定の直線方向に500mm/秒で移動可能なステージ上に固定し、これに上記で得た処理液のそれぞれをワイヤーバーコーターで約1.7g/m2となるように塗布した。乾燥工程処理液の付与が終了した箇所において、当該箇所への処理液の付与終了時から1.5秒後に、ドライヤーを用いて50°Cの条件で記録媒体の乾燥を開始し、当該箇所への処理液の付与終了時から3.5秒後に乾燥を終了した。このときの乾燥時間は2秒である。-記録媒体の水分量の測定-水分量の測定用として記録媒体を抜き出し、下記の方法で記録媒体の水分量を測定した。用紙を3cm×3cmのサイズに打ち抜きサンプルとし、微量水分測定装置CA-200株式会社三菱化学アナリテック製のカールフィッシャー水分計を用い、該水分計の仕様に従って水分量gを測定した。測定された水分量gをサンプルの面積で除算し、単位面積当りの水分量g/m2を算出した。測定を1サンプルについて3回行い、水分量の平均値を求めたところ、0.2g/m2であった。インク付与工程上記乾燥工程と同じ条件で行った乾燥工程の後、2秒以内に、下記の方式でインク打滴を開始した。-打滴方式-GELJETGX5000プリンターヘッドを、前記ステージの移動方向副走査方向と同一平面上で直交する方向に対して、ノズルが並ぶラインヘッドの方向主走査方向が75.7°傾斜するように固定配置し、記録媒体を副走査方向に定速移動させながらインク液滴量2.8pL、吐出周波数24kHz、解像度1200dpi×1200dpi、ステージ速度50mm/sの吐出条件にてライン方式で吐出し、ベタ画像を印画した。印画直後、60°Cで3秒間乾燥させ、更に60°Cに加熱された一対の定着ローラ間を通過させ、ニップ圧0.25MPa、ニップ幅4mmにて定着処理を実施し、評価サンプルを得た。<評価>下記の評価項目について評価を行った。結果を下記表3に示す。インクの凝集性インク組成物Cを網点状ドットとして描画し、シアン単色ドット画像を得た。また別に、インク組成物Mを均一ベタ画像として描画した上にインク組成物Cを上記単色ドットと同じ条件で網点状ドットとして描画し、マゼンタベタ上のシアンドット2次色ドット画像を得た。シアン単色ドット100個、及び2次色ドット100個について、王子計測機器株製のドットアナライザーDA-6000を用いて円相当径を計測し、100個の平均値をドット径とした。シアン単色ドット径と2次色ドット径の差Δドット径を算出し、下記の評価基準にしたがってインクの凝集性を評価した。前記Δドット径が小さいほど、各色のドット径が揃い均質な画像が描けて好ましい。~評価基準~A:Δドット径が0μm以上0.5μm未満B:Δドット径が0.5μm以上1μm未満C:Δドット径が1μm以上2μm未満D:Δドット径が2μm以上3μm未満E:Δドット径が3μm以上光沢ムラインク組成物Mを均一ベタ画像として描画した印画サンプルについて、ベタ画像部を30秒間指で触った後、室温にて5分間静置した。指で触った周辺の画像部において光沢ムラを目視で観察し、下記の評価基準にしたがって評価した。~評価基準~A:光沢ムラは見られない。B:指触した周辺部分にやや光沢ムラが見られる。C:指触した周辺部分の光沢ムラが目立ち、実用上問題となる。用紙表面のザラツキ印画サンプルの非画像部処理液は塗布されている。の表面について、ザラツキを目視で観察し、下記の評価基準にしたがって評価した。A:全くザラツキが見られない。B:顕微鏡で見ると表面の形状変化が見られるが目視上ザラツキは見られない。C:目視上、ザラツキが見られる。画像の密着性インク組成物Mとインク組成物Kを用いてマゼンタとブラックの2次色ベタ画像を2cm×10cmに描画した。印画直後に、画像部の一部にセロハンテープを貼って5秒後に剥がし、画像部を目視で観察した。更に、印画サンプルを25°C、50RHの環境下に24時間放置し、放置後の印画サンプルに上記と同様の手技を施し、画像部の観察を行った。観察結果から、下記の評価基準にしたがって画像の密着性を評価した。~評価基準~A:印画直後、24時間放置後のいずれも全く画像の剥がれが見られず、密着性に優れる。B:印画直後で僅かに画像の剥がれが見られるが、24時間放置後では全く画像の剥がれが見られない。C:印画直後、24時間放置後のいずれも画像の剥がれが僅かに見られる。D:印画直後、24時間放置後のいずれも画像の剥がれが見られ、実用上問題となるレベル。≪実施例2≫実施例1と同様にして、ただし、処理液7を使用し、ドライヤーの温度、風量、記録媒体までの距離などを適宜調整することにより下記表4記載のとおりに乾燥工程の条件を変更して、画像を形成した。そして、実施例1と同様に評価した。結果を下記表4に示す。≪実施例3≫下記の組成比で材料を混合して、処理液A1~A5を作製した。処理液A1~A5を用いて、実施例1と同様にして画像を形成し、実施例1と同様に評価した。結果を下記表5に示す。処理液A1~A5の組成比マロン酸有機酸性化合物......下記表5に示す含有量リン酸無機酸性化合物......下記表5に示す含有量ジエチレングリコールモノエチルエーテル......4トリプロピレングリコールモノメチルエーテル......4イオン交換水......合計で100となる残量各処理液について、東亜DKK株製pHメーターWM-50EGを用いてpH25°Cを測定した。また、協和界面科学株製AutomaticSurfaceTensionmeterCBVP-Zにて、25°Cにおける表面張力を測定した。結果を下記表5に示す。≪実施例4≫インクジェット記録装置として、特開2009-61645号公報の図1に記載されている構造の装置を用いて、本発明の乾燥工程条件になるように設定し実験を実施し、本発明の効果が得られることを確認した。"