"所定の屈折率を有する固体材料からなるファイバ本体よりも小さい屈折率の固体材料からなる低屈折率体が当該ファイバ本体の中心部を包囲する周辺部に当該中心部を取り囲むように複数埋設されることにより、当該ファイバ本体の上記中心部がコア領域を構成し、当該ファイバ本体の上記周辺部がクラッド領域を構成し、上記クラッド領域における上記コア領域を取り囲む内側領域の実効的な屈折率がその外側を取り囲む外側領域の実効的な屈折率より低くされることにより、当該クラッド領域の上記内側領域が第1クラッド領域を構成し、当該クラッド領域の上記外側領域が第2クラッド領域を構成していることを特徴とする光ファイバ。請求項1に記載の光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域における前記低屈折率体の直径は前記第2クラッド領域における前記低屈折率体の直径よりも大きいことを特徴とする光ファイバ。請求項1に記載の光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域における前記低屈折率体の屈折率は前記第2クラッド領域における前記低屈折率体の屈折率よりも小さいことを特徴とする光ファイバ。請求項1に記載の光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域および前記第2クラッド領域における低屈折率体の配置形状が異なり、前記第1クラッド領域における前記低屈折率体の占有率は前記第2クラッド領域における前記低屈折率体の占有率よりも大きいことを特徴とする光ファイバ。請求項1乃至請求項4の何れか一項に記載の光ファイバにおいて、遮断波長が1450nm以下であり、かつ波長1450~1625nmで曲げ半径30mmにおける曲げ損失が0.5dB/100turns以下であることを特徴とする光ファイバ。請求項5に記載の光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域、前記第2クラッド領域における隣り合う低屈折率体間の間隔が14μm以上であることを特徴とする光ファイバ。請求項5に記載の光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域における低屈折率体の直径d1と前記第2クラッド領域における低屈折率体の直径dとの比率d1/dが1.1~1.2であることを特徴とする光ファイバ。請求項1乃至請求項7の何れか一項に記載の光ファイバにおいて、前記低屈折率体は、前記ファイバ本体の中心部を正多角形状または円環状に取り囲むように当該ファイバ本体の上記周辺部に配置されることを特徴とする光ファイバ。請求項1乃至請求項8の何れか一項に記載の光ファイバにおいて、前記ファイバ本体が純石英からなり、前記低屈折率体が屈折率を低減させる不純物を添加された石英からなることを特徴とする光ファイバ。請求項1乃至請求項8の何れか一項に記載の光ファイバにおいて、前記ファイバ本体が屈折率を増加させる不純物を添加された石英からなり、前記低屈折率体が純石英からなることを特徴とする光ファイバ。請求項1乃至請求項8の何れか一項に記載の光ファイバにおいて、前記ファイバ本体が屈折率を増加させる不純物を添加された石英からなり、前記低屈折率体が屈折率を低減させる不純物を添加された石英からなることを特徴とする光ファイバ。しかしながら、前述したような従来の空孔構造型の光ファイバにおいては、以下のような課題があった。1空孔構造型の光ファイバにおいても、曲げ損失低減、単一モード動作領域の拡大、実効断面積の拡大等の特性に、互いにトレードオフの関係があることから、所定の条件下における実効断面積の拡大量に限界があった。2空孔構造型の光ファイバは、製造するにあたって、空孔構造を制御するための工程が必要であることから、製造歩留まりが低くなると共に製造コストが大きくなってしまう。3空孔構造型の光ファイバは、接続するにあたって、端面における空孔封止や融着時の放電条件の調整等のような特殊な工程を要することから、接続コストが高くなってしまう。4空孔構造型の光ファイバは、空孔構造による導波路分散が正の値になる傾向が強いため、通信波長帯における波長分散が、従来の充実型の光ファイバと比べて大きくなってしまう。前述した課題を解決するための、本発明に係る光ファイバは、所定の屈折率を有する固体材料からなるファイバ本体よりも小さい屈折率の固体材料からなる低屈折率体が当該ファイバ本体の中心部を包囲する周辺部に当該中心部を取り囲むように複数埋設されることにより、当該ファイバ本体の上記中心部がコア領域を構成し、当該ファイバ本体の上記周辺部がクラッド領域を構成し、上記クラッド領域における上記コア領域を取り囲む内側領域の実効的な屈折率がその外側を取り囲む外側領域の実効的な屈折率より低くされることにより、当該クラッド領域の上記内側領域が第1クラッド領域を構成し、当該クラッド領域の上記外側領域が第2クラッド領域を構成していることを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域における前記低屈折率体の直径は前記第2クラッド領域における前記低屈折率体の直径よりも大きいことを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域における前記低屈折率体の屈折率は前記第2クラッド領域における前記低屈折率体の屈折率よりも小さいことを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域および前記第2クラッド領域における低屈折率体の配置形状が異なり、前記第1クラッド領域における前記低屈折率体の占有率は前記第2クラッド領域における前記低屈折率体の占有率よりも大きいことを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、遮断波長が1450nm以下であり、曲げ半径30mmにおける波長1450~1625nmの曲げ損失が0.5dB/100turns以下であることを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域、前記第2クラッド領域における隣り合う低屈折率体間の間隔が14μm以上であることを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記第1クラッド領域における低屈折率体の直径d1と前記第2クラッド領域における低屈折率体の直径dとの比率d1/dが1.1~1.2であることを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記低屈折率体が、前記ファイバ本体の中心部を正多角形状または円環状に取り囲むように当該ファイバ本体の上記周辺部に配置されることを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記ファイバ本体が純石英からなり、前記低屈折率体が屈折率を低減させる不純物を添加された石英からなることを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記ファイバ本体が屈折率を増加させる不純物を添加された石英からなり、前記低屈折率体が純石英からなることを特徴とする。また、本発明に係る光ファイバは、上述した光ファイバにおいて、前記ファイバ本体が屈折率を増加させる不純物を添加された石英からなり、前記低屈折率体が屈折率を低減させる不純物を添加された石英からなることを特徴とする。本発明に係る光ファイバによれば、固体材料からなるファイバ本体の中心部を包囲する周辺部に固体材料からなる低屈折率体が複数埋設され、前記周辺部における前記中心部を取り囲む内側領域の実効的な屈折率がその外側を取り囲む外側領域の実効的な屈折率より低くされることから、従来の空孔構造の光ファイバと同等以上の光学特性を実現できると共に、製造時の空孔制御や特殊な接続工程が不要となり、歩留まりの向上やコストの低減を図ることができる。本発明に係る光ファイバの実施形態を図1~図8に基づいて以下に説明するが、本発明は、図面に基づいて説明する以下の実施形態のみに限定されるものではない。[主な実施形態]図1aに示すように、本実施形態に係る光ファイバ10は、屈折率n1を有する固体材料からなるファイバ本体バックグランド11よりも小さい屈折率n2n1>n2の固体材料からなる低屈折率体ロッド12,13が当該ファイバ本体11の中心部Ec図1a中、最も内側の点線の内側の範囲を包囲する周辺部Ea図1a中、最も外側の点線の内側と最も内側の点線の外側との間の範囲に、径方向に複数層段本実施形態では3層段で正多角形状本実施形態では正六角形状に当該中心部Ecを取り囲むように複数埋設されることにより、当該ファイバ本体11の上記中心部Ecがコア領域を構成し、当該ファイバ本体11の上記周辺部Eaがクラッド領域を構成している。上記クラッド領域における上記コア領域を取り囲む内側領域Ea1図1a中、径方向にて中央の点線の内側と最も内側の点線の外側との間の範囲の実効的な屈折率がその外側を取り囲む外側領域Ea2図1a中、最も外側の点線の内側と径方向にて中央の点線の外側との間の範囲の実効的な屈折率よりも低くされることにより、当該クラッド領域の上記内側領域Ea1が第1クラッドを構成し、当該クラッド領域の上記外側領域Ea2が第2クラッド領域を構成している。なお、隣り合う前記低屈折率体12ロッドの中心間距離ピッチがΛであり、隣り合う前記低屈折率体13ロッドの中心間距離ピッチもΛである。ここで、上記固体材料は、上記ファイバ本体11を純石英としたとき、上記低屈折率体12,13を、屈折率を低減させる不純物例えば、フッ素F、ホウ素B等を添加した石英とし、上記低屈折率体12,13を純石英としたとき、上記ファイバ本体11を、屈折率を増加させる不純物例えば、ゲルマニウムGe、アルミニウムAl等を添加した石英とする。また、上記ファイバ本体11を、上記屈折率増加不純物を添加した石英とすると共に、上記低屈折率体12,13を、上記屈折率低減不純物を添加した石英とすることも可能である。第1クラッド領域における低屈折率体12は、ファイバ本体11の直径Dよりも小さい直径d1D>d1の断面円形状をなしている。第2クラッド領域における低屈折率体13は、低屈折率体12の直径d1よりも小さい直径dd1>dの断面円形状をなしている。また、第1クラッド領域における低屈折率体12は1層段で構成される。第2クラッド領域における低屈折率体13は2層段で構成される。これにより、図1aに示すように、コア領域における屈折率が第1クラッド領域および第2クラッド領域の実効的な屈折率よりも高く、第1クラッド領域の実効的な屈折率が第2クラッド領域の実効的な屈折率よりも低いW型の実効的な屈折率分布を有する構造W型構造:Wtypeの光ファイバとなっている。このような本実施形態に係る光ファイバ10では、周辺部クラッド領域Eaにおける実効的な屈折率が中心部コア領域Ecよりも低いため、中心部コア領域Ecに入射した光波が全反射して内部を伝搬するようになる。このため、本実施形態に係る光ファイバ10においては、空孔構造とすることなく充実型構造で導波路が形成されていることから、製造時に空孔制御等の工程が不要となると共に、接続時の特殊な接続工程も不要となる。ここで、本実施形態に係る光ファイバ10は、図1bに示す、低屈折率体52が全て同じ直径dおよび屈折率を有する光ファイバ50一様構造:uniformtypeuniform型構造に対しても実効断面積の拡大かつ損失の低減が可能であることを図2~7を用いて示す。なお、光ファイバ50は、所定の屈折率を有する固体材料からなるファイバ本体バックグラウンド51よりも小さい屈折率の固体材料からなると共に当該ファイバ本体51の直径Dよりも小さい直径dD>dをなす低屈折率体ロッド52が、当該ファイバ本体51の中心部Ec図1b中、内側の点線の内側の範囲を包囲する周辺部Ea図1b中、外側の点線の内側と内側の点線の外側との間の範囲に、径方向に3層段で正六角形状に当該中心部Ecを取り囲むように複数埋設されることにより、当該ファイバ本体51の上記中心部Ecがコア領域を構成し、当該ファイバ本体51の上記周辺部Eaがクラッド領域を構成している。図1b中、Λは、隣り合う前記低屈折率体ロッド52の中心間距離ピッチである。図2は、本発明に係る光ファイバにおける、隣り合う低屈折率体の中心間距離Λピッチに対して得られる最大の実効的なコア半径Λ-d1/2の変化および実効断面積の変化を示したグラフである。図2において、光ファイバは、クラッド領域の低屈折率体が3層構造であり、内側1層目の低屈折率体の直径が2,3層目の低屈折率体の直径より大きく、ファイバ本体バックグラウンドに対する低屈折率体の比屈折率差Δが-0.6である構造としている。なお、図2において、光ファイバは、ITU-T勧告G656で推奨される曲げ損失および遮断波長の条件を満たしている。つまり、遮断波長を1450nm以下とし、基本モードの曲げ損失を、曲げ半径30mmにおいて0.5dB100turns以下としている。また、半径140mmの曲げ半径に対して第一高次モードの損失が1dB/m以上でシングルモード動作すると仮定している。まず、図1bに示す、一様構造の光ファイバ50では、隣り合う低屈折率体の中心間距離ピッチΛが13μmであるときに、このΛに対して得られる最大の実効的なコア半径Λ-d1/2が8.5μmとなり、この値が最大となることがわかった。また、一様構造の光ファイバの最適構造は、Λ=13.0μmであり、d/Λ=0.747であり、その時の実効断面積Aeff=185μm2となることが分かった。他方、本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバでは、図2に示すように、隣り合う低屈折率体の中心間距離ピッチΛが13.5μm以上15.2μm以下であるときに、このΛに対して得られる最大の実効的なコア半径Λ-d1/2が8.6μm以上となることがわかった。また、本発明に係る光ファイバの最適な構造は、Λ=14.4μmであり、d/Λ=0.744であり、d1/d=1.08であり、その時に実効断面積Aeff=197.5μm2となることが分かった。よって、本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバは、隣り合う低屈折率体の中心間距離ピッチΛを適切な値に設定することにより、一様構造の光ファイバよりも大きな実効断面積を実現できることが認められた。また、空孔構造フォトニック結晶ファイバ空孔構造の光ファイバで得られる最大の実効断面積は157μm2であり例えば、非特許文献1参照、W型構造の光ファイバは、空孔構造の光ファイバと比較しても大きな実効断面積が得られることが認められた。図3は、本発明に係る光ファイバにおける、波長と基本モードFMの曲げ損失および第一高次モードHOMの曲げ損失との関係を示すグラフである。なお、図3において、光ファイバは、Λ=14.6μmとし、d/Λ=0.745とし、d1/d=1.1としている。図3からわかるように、本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバは、使用波長帯1450nm~1625nmにおいて、ITU-T勧告G656で推奨される曲げ損失曲げ半径30mmにおいて0.5dB100turn以下および遮断波長の条件1450nm以下を満たしていることが認められた。図4は、本発明に係る光ファイバにおける、波長と実効断面積との関係を表すグラフである。図4において、実線が本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバの場合を示し、点線が一様型構造の光ファイバの場合を示す。なお、図4において、光ファイバは、Λ=14.5μmとし、d/Λ=0.745とし、d1/d=1.09としている。図4から分かるように、本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバでは、波長1.450μm~1.625μmの範囲に亘って、一様型の光ファイバと比べて、実効断面積が約10μm2程度大きくなることが分かった。図5は、本発明に係る光ファイバにおける、波長と基本モードの閉じ込め損失との関係を示すグラフである。図5において、実線が本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバの場合を示し、点線が一様型構造の光ファイバの場合を示す。なお、図5において、光ファイバは、Λ=14.5μmとし、d/Λ=0.745とし、d1/d=1.09としている。図5から分かるように、本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバでは、波長1.450μm~1.625μmの範囲に亘って、一様型の光ファイバと比べて、基本モードの閉じ込め損失が10~102程度、すなわち、1桁~2桁程度小さくなることが分かった。図6は、本発明に係る光ファイバにおける波長分散特性を示したグラフである。図6において、実線が本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバの場合を示し、点線が一様型構造の光ファイバの場合を示す。なお、図6において、光ファイバは、Λ=14.5μmとし、d/Λ=0.745とし、d1/d=1.09としている。図6から分かるように、本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバでは、波長分散が、波長1.450μm~1.625μmの範囲に亘って、一様型の光ファイバとほぼ同じ値が得られ、1.550μm1550nmにて25ps/nm/kmよりも小さい値となることが分かった。他方、従来の空孔構造の光ファイバは、前記非特許文献1より、波長分散が27ps/nm/kmである。このことから、本発明に係る光ファイバは、従来の空孔構造の光ファイバよりも小さな波長分散が得られるといえる。図7は、本発明に係る光ファイバW型構造の光ファイバにおけるd/Λとd1/dの関係を示すグラフである。図7において、光ファイバは、Λ=14.5μmとしたときに、ITU-T勧告G656で推奨される曲げ損失および遮断波長の条件を満たしている。図7からわかるように、本発明に係る光ファイバは、d1/d=1.1~1.2とすることで、空孔構造フォトニック結晶ファイバより大きな実効断面積が実現できることが分かった。したがって、本実施形態に係る光ファイバによれば、従来の空孔構造の光ファイバと同等以上の光学特性を実現できると共に、製造時の空孔制御や特殊な接続工程が不要となり、歩留まりの向上やコストの低減を図ることができる。[他の実施形態]なお、前述した実施形態においては、ファイバ本体11の中心部Ecを取り囲む周辺部Eaに低屈折率体12,13が複数埋設され、周辺部Eaにおける内側領域Ea1に配置される低屈折率体12の直径d1が周辺部における内側領域を取り囲む外側領域Ea2に配置される低屈折率体13の直径dよりも大きい光ファイバ10の場合について説明したが、本発明はこれに限らず、図8に示すように、固体材料からなるファイバ本体21よりも小さい屈折率を有する固体材料からなる低屈折率体22が、ファイバ本体21の中心部Ec図8中、最も内側の点線の内側の範囲を取り囲む周辺部Ea図8中、外側の点線の内側と最も内側の点線の外側との間の範囲に、径方向に複数層段図8では3層段で多角形状図8では六角形状に当該中心部Ecを取り囲むように複数埋設され、複数の低屈折率体22が全て同一の直径dおよび屈折率を有し、周辺部Eaの内側領域Ea1および外側領域Ea2における低屈折率体22の配置形状が異なり、内側1層目に配置される複数の低屈折率体22の占有率を内側2層目および内側3層目に配置される複数の低屈折率体22の占有率よりも増加させることで、実効的な屈折率が、ファイバ本体21の中心部Ecにて周辺部Eaより高く、周辺部Eaの内側領域Ea1にて中心部Ecより低くなり、周辺部Eaの外側領域Ea2にて内側領域Ea1よりも高く中心部Ecより低い、すなわち、W型の実効的な屈折率分布をなす構造の光ファイバ20とすることも可能である。このような光ファイバ20であっても、前述した光ファイバ10の構造と同等の効果を得ることができる。また、低屈折率体がすべて同一直径である構造の光ファイバであっても、内側一層目の低屈折率体の屈折率を、内側二層目以降の低屈折率体の屈折率より低くした光ファイバとすることも可能である。このような光ファイバであっても、前述した光ファイバ10の構造と同等の効果を得ることができる。また、周辺部の内側領域における複数の低屈折率体を2層以上とした第1クラッド領域を有する光ファイバとすることも可能である。このような光ファイバであっても、前述した光ファイバ10の構造と同じ効果を得ることができる。なお、前述した実施形態においては、低屈折率体ロッド12が、ファイバ本体11の周辺部Eaに、径方向に3層段で正六角形状に当該中心部Ecを取り囲むように複数埋設された光ファイバ10の場合について説明したが、本発明はこれに限らず、低屈折率体12が、ファイバ本体11の周辺部Eaに、径方向に3層よりも少ない、または3層よりも多く、且つ正三角形状以上の正多角形状又は円環状に当該中心部Ecを取り囲むように複数埋設された光ファイバとすることも可能である。このような光ファイバであっても、前述した光ファイバ10と同様な作用効果を得ることができる。"