"回転軸まわりに回転可能であり軸線方向に並設された環状の複数の第1プレートと、前記複数の第1プレートの間に対向して配設された第2プレートと、前記第1プレートにより前記第2プレートを押圧するための軸線方向の押圧力を付加する押圧部材と、を備え、前記押圧部材による押圧力によって前記第1プレートと前記第2プレートとがそれぞれの接触面を介して摩擦係合される多板摩擦係合装置において、前記接触面における前記押圧部材と接触する径方向位置での前記第1プレートの厚みが、径方向内側端面の位置での厚みより大きいことを特徴とする多板摩擦係合装置。前記第1プレートは、前記第2プレートとの前記接触面の軸線方向断面がテーパ状であることを特徴とする、請求項1に記載の多板摩擦係合装置。前記第1プレートは、前記第2プレートとの前記接触面の軸線方向断面が段差状であることを特徴とする、請求項1または2に記載の多板摩擦係合装置。当該多板摩擦係合装置がトルクリミッタであり、前記押圧部材が環状の皿バネであり、前記皿バネの径方向移動を係止する係止手段を備えることを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の多板摩擦係合装置。前記係止手段は、前記第1プレートの外周側に配置され前記第1プレートが並設されたドラムの側壁に設けられる、前記皿バネの内周端面と接触する突起であることを特徴とする、請求項4に記載の多板摩擦係合装置。前記係止手段は、前記第1プレートの外周側に配置され前記第1プレートが並設されたドラムの側壁に設けられる、前記皿バネの内周端面と係合する溝であることを特徴とする、請求項4に記載の多板摩擦係合装置。特許文献1に記載されるような従来の多板摩擦係合装置では、プレート同士の摩擦係合によって発生する熱を外部に逃がす放熱性を向上させるため、外歯プレートと内歯プレートとの接触面を軸線方向と直交したまま、外歯プレート全体の厚みが増大されている。また、外歯プレートを厚くした分、内歯プレートの厚みは縮小される。しかしながら、装置の耐久性を考慮すると内歯プレートを薄くすることには限界があるので、トルク容量を低下させずに放熱性を向上させるべく外歯プレートの厚みを増大させた場合、第1プレートと第2プレートとのなす軸線方向の全長が長くなる虞がある。第1プレートと第2プレートとのなす軸線方向の全長が長くなると、設置スペースなどで制約を受けやすくなる。本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであって、トルク容量を低下させることなく、全長が長くなることを抑制することができ、かつ、放熱性を向上させることができる多板摩擦係合装置を提供することを目的とする。本発明は、上記課題を解決するために、回転軸まわりに回転可能であり軸線方向に並設された環状の複数の第1プレートと、前記複数の第1プレートの間に対向して配設された第2プレートと、前記第1プレートにより前記第2プレートを押圧するための軸線方向の押圧力を付加する押圧部材と、を備え、前記押圧部材による押圧力によって前記第1プレートと前記第2プレートとがそれぞれの接触面を介して摩擦係合される多板摩擦係合装置において、前記接触面における前記押圧部材と接触する径方向位置での前記第1プレートの厚みが、径方向内側端面の位置での厚みより大きいことを特徴とする。また、上記の多板摩擦係合装置において、前記第1プレートは、前記第2プレートとの前記接触面の軸線方向断面がテーパ状であることが好ましい。同様に、上記の多板摩擦係合装置において、前記第1プレートは、前記第2プレートとの前記接触面の軸線方向断面が段差状であることが好ましい。また、上記の多板摩擦係合装置において、当該多板摩擦係合装置がトルクリミッタであり、前記押圧部材が環状の皿バネであり、前記皿バネの径方向移動を係止する係止手段を備えることが好ましい。また、上記の多板摩擦係合装置において、前記係止手段は、前記第1プレートの外周側に配置され前記第1プレートが並設されたドラムの側壁に設けられる、前記皿バネの内周端面と接触する突起であることが好ましい。同様に、上記の多板摩擦係合装置において、前記係止手段は、前記第1プレートの外周側に配置され前記第1プレートが並設されたドラムの側壁に設けられる、前記皿バネの内周端面と係合する溝であることが好ましい。本発明に係る多板摩擦係合装置では、押圧部材と接触する径方向位置での第1プレートの厚みが、径方向内側端面の位置での厚みより大きいため、低面圧部径方向内側端面の位置など第2プレートとの接触面の面圧が低くなる領域に比べて高面圧部押圧部材と接触する径方向位置の近傍で第2プレートとの接触面の面圧が高くなる領域の熱容量を増大させ、高面圧部においてより多く発生した発熱量を第1プレートに十分に吸収させることが可能となり、放熱性を向上させることができる。また、第1プレートの径方向内側端面の位置での厚みが薄いため、上記のように高面圧部の厚みを増やしても、第1プレート及び第2プレートによる軸線方向の全長が長くなるのを抑制することができる。さらに、第1プレートの厚みが径方向位置によって変化しているため、従来のように第1プレートと第2プレートの接触面を軸線方向と直交させた場合と比べて、第1プレートと第2プレートとの接触面積は増大し、これにより、トルク容量の低下を回避することができる。この結果、本発明に係る多板摩擦係合装置は、トルク容量を低下させることなく、全長が長くなることを抑制することができ、かつ、放熱性を向上させることができるという効果を奏する。以下に、本発明に係る多板摩擦係合装置の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の図面において、同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰り返さない。[第1実施形態]まず、図1を参照して、本発明の第1実施形態について説明する。図1は、本発明の第1実施形態に係る多板摩擦係合装置の一例としてのトルクリミッタ1の概略構成を示す図である。図1に示すトルクリミッタ1は、例えばハイブリッド車両のトランアスクル内に内蔵される、湿式または乾式の摩擦材を使用するタイプのトルクリミッタである。図1に示すように、トルクリミッタ1は、ドラム2とハブ3とを備える。ドラム2及びハブ3は、図1では図示しない下方にある同一の回転軸まわりに配置されている。また、ドラム2は、入力軸図示せずと一体回転可能に連結されて、ハブ3は、出力軸図示せずと一体回転可能に連結されている。つまり、入力軸、ドラム2、ハブ3、及び出力軸は、同一の回転軸上で回転することができるよう構成されている。ドラム2は、回転軸まわりに配置される円盤部2aと、円盤部2aの外周側から立設させた筒部2bとを有する。入力軸は円盤部2aの内周側にスプライン嵌合や溶接により連結される。ハブ3は、筒状の部材であって、ドラム2の筒部2bより回転軸に近い位置に、その外周面3aがドラム2の筒部2bの内周面と対向するよう配置されている。ドラム2には、その筒部2bの内周面2cよりも径方向の内側で且つハブ3の外周面3aに向けて延在する、複数の環状の係合プレート第1プレート4が、回転軸の軸線方向に並設されている。図1に示す例では、3つの係合プレート4a,4b,4cが図1の左方から順に配設されている。それぞれの係合プレート4a,4b,4cは、筒部2bの内周面2cに連結された環状のフランジの如きものであり、ドラム2と一体になって回転軸まわりに回転可能である。一方、ハブ3には、その外周面3aよりも径方向の外側で且つドラム2の筒部2bの内周面2cに向けて延在させた環状の摩擦体第2プレート5が、係合プレート4の間に係合プレート4と対向するよう配設される。図1に示す例では、3つの係合プレート4a,4b,4cに合わせて2つの摩擦体5a,5bが、回転軸の軸線方向に沿って図1の左方から順に並設され、摩擦体5aが係合プレート4a,4bの間に、また摩擦体5bが係合プレート4b,4cの間に配置されている。それぞれの摩擦体5a,5bは、ハブ3と一体になって回転軸まわりに回転可能である。回転軸の軸線方向でドラム2側に位置するつまり円盤部2a側に配設された摩擦体5aは、ハブ3に連結された環状プレート6aと、この環状プレート6aの両面に固設された環状の摩擦材7a,8aとを有する。これと同様に、摩擦体5bについても、ハブ3に連結された環状プレート6bと、この環状プレート6bの両面に固設された環状の摩擦材7b,8bとを有する。摩擦体5aの両面の摩擦材7a,8aは、係合プレート4a,4bに挟まれており、摩擦体5bの両面の摩擦材7b,8bは、係合プレート4b,4cに挟まれている。なお、係合プレート4a,4b,4cと、摩擦体5a,5bの環状プレート6a,6bは、熱伝導性の高い鉄系材料等の金属により形成されることが好ましい。また、このトルクリミッタ1は、係合プレート4aを摩擦材7aに押し付け、係合プレート4bを摩擦材8a,7bに押し付け、係合プレート4cを摩擦材8bに押し付けるべく、これらに対して回転軸の軸線方向へ押圧力を付加する環状の皿バネ押圧部材9と、その押圧力を受け止める環状のスナップリング10とを備える。皿バネ9は、ドラム2の円盤部2aと、この円盤部2aに対向する係合プレート4aとの間に配置され、係合プレート4aに対して円盤部2a側から軸線方向の押圧力を付加するものである。組み付け後のトルクリミッタ1においては、停止中静的状態であると動作中動的状態であるとに拘わらず、皿バネ9の外周端面9bの一方の角部が係合プレート4aと当接し、皿バネ9の弾発力を係合プレート4aと円盤部2aとに作用させる。なお、軸線方向の押圧力を付加することができる押圧部材として、皿バネ9は安価のため好適であるが、押圧力を付加できさえすれば皿バネ9以外のものを用いてもよい。一方、スナップリング10は、係合プレート4a,4b,4cからみて皿バネ9とは軸線方向の反対側図1では係号プレートの右方から、係合プレート4a,4b,4c及び摩擦体5a,5bを皿バネ9と挟み込むよう配置され、係合プレート4cが押圧力の方向へ移動するのを係止するものである。組み付け後のトルクリミッタ1においては、停止中静的状態であると動作中動的状態であるとに拘わらず、そのスナップリング10の一方の環状の平面を係合プレート4cの環状の平面に当接させる。このトルクリミッタ1には、過負荷の際に入力軸側と出力軸側との連結を切り離す限界トルクトルク容量ともいうが設定されている。この限界トルクは、摩擦材7a,8a,7b,8bの摩擦係数、摩擦材7a,8a,7b,8bと係合プレート4a,4b,4cとの接触面積、皿バネ9による摩擦材7a,8a,7b,8bと係合プレート4a,4b,4cとの間の押圧力等により決まる。例えば入力軸からトルクが入力されると、ドラム2が係合プレート4a,4b,4cと共に回転する。その際、入力トルクが限界トルク以下であれば、係合プレート4a,4b,4cと摩擦体5a,5bとがそれぞれとの接触面を介して皿バネ9による押圧力によって摩擦係合され、このように摩擦係合された摩擦体5a,5bと係合プレート4a,4b,4cとが一体となって回転する。従って、その際には、入力軸と出力軸とが連結され、一体になって回転する。一方、入力トルクが限界トルクを超えていれば、摩擦体5a,5bと係合プレート4a,4b,4cとが滑りながら回転するので、入力軸と出力軸とは、その連結が切り離されて滑りながら回転する。そして、特に本実施形態のトルクリミッタ1では、図1に示すように、係合プレート4a,4b,4cと摩擦体5a,5bとの接触面において、皿バネ9と接触する径方向位置R1での係合プレート4a,4b,4cの厚みが、径方向内側端面の位置R2での厚みより大きくなるよう構成されている。より詳細には、係合プレート4a,4b,4cは、摩擦体5a,5bとの接触面の軸方向断面がテーパ状であるよう構成されている。図1に示すように、係合プレート4a,4b,4cの軸方向断面をみると、係合プレート4a,4b,4cは、径方向内側の端面の位置R2において、軸線方向の厚みが最小となり、径方向外側にすすむにつれて連続的に厚みが増大し、皿バネ9と接触する径方向位置R1を経て、径方向外側の端面の位置R3において厚みが最大となる。図1に示す例では、左方から摩擦体5aのみと接触可能な係合プレート4aは、摩擦体5aと対向し接触する一面のみが、径方向外側に向けて厚みが増大するテーパ状とされ、同様に、右方から摩擦体5bのみと接触可能な係合プレート4cは、摩擦体5bと対向し接触する一面のみが、径方向外側に向けて厚みが増大するテーパ状とされる。摩擦体5a,5bの間に配置される係合プレート4bは、摩擦体5a,5bとそれぞれ対向し接触する両面が、径方向外側に向けて厚みが増大するテーパ状とされる。なお、図1に示すように、摩擦体5a,5bの摩擦材7a,8a,7b,8bも、係合プレート4a,4b,4cに対応して、係合プレート4a,4b,4cとの接触面の軸線方向断面が、係合プレート4a,4b,4cとは反対に径方向外側に向けて厚みが減少するテーパ状とされている。また、本実施形態のトルクリミッタ1は、皿バネ9の径方向移動を係止する係止手段を備える。具体的には、係合プレート4a,4b,4cの外周側に配置され係合プレート4a,4b,4cが並設されたドラム2の円盤部2a側壁に突起11が設けられ、この突起11が、皿バネ9の内周端面9aと径方向内側から接触して、皿バネ9の径方向移動を係止する係止手段として機能する。なお、突起11は、皿バネ9の径方向移動を係止することができればよく、回転軸からの径方向の所定位置における円弧軌道上に等間隔に複数個配設してもよいし、この軌道上に円環形状で設けてもよい。なお、突起11の設置位置は、この突起11とドラム2の筒部2bの内周面2cとなす隙間に皿バネ9が配置されたときに、皿バネ9が潰された状態でこじらない程度にこの隙間が十分な広さをもつよう設定される。次に、本実施形態に係るトルクリミッタ1の作用効果について説明する。一般に、トルクリミッタ1においては、係合プレート4a,4b,4cや摩擦体5a,5bは、皿バネ9により軸線方向の押圧力を付加されるため、この皿バネ9と係合プレート4aとが接触し押圧力を付加される径方向位置の近傍において局所的に面圧が高くなる以下このように面圧が高くなる領域を高面圧部という。一方、皿バネ9と係合プレート4aとの接触位置から離れた位置例えば径方向の接触位置より軸心側では、面圧が低くなる以下このように面圧が低くなる領域を低面圧部という。このように、係合プレート4a,4b,4cと摩擦体5a,5bとの接触面上での面圧分布は一定ではない。このため、トルクリミッタ1が作動する際には、係合プレート4a,4b,4cと摩擦体5a,5bの間で摺動抵抗による発熱が生じるが、その発熱量も、面圧と同様に一定とはならず、高面圧部において大きく、低面圧部において小さくなる。そこで、本実施形態のトルクリミッタ1では、係合プレート4a,4b,4cと摩擦体5a,5bとの接触面において、皿バネ9と接触する径方向位置R1での係合プレート4a,4b,4cの厚みが、径方向内側端面の径方向位置R2での厚みより大きくなるよう構成されている。すなわち、係合プレート4a,4b,4cの厚みを、低面圧部に比べて高面圧部でより厚くしている。このような構成により、低面圧部に比べて高面圧部の熱容量を増大させることができ、高面圧部においてより多く発生した発熱量を係合プレート4a,4b,4cに十分に吸収させることが可能となる。これにより、本実施形態のトルクリミッタ1は、放熱性を向上させることができる。一方、高面圧部に比べて発熱量の低い低面圧部では、高面圧部ほどの熱容量は不要であるので、係合プレート4a,4b,4cの厚みを高面圧部に比べて薄くしている。また、このような係合プレート4a,4b,4cの形状に合わせて、摩擦体5a,5bの形状も、係合プレート4a,4b,4cとは反対に径方向外側に向けて厚みが減少するよう構成されている。このような構成により、係合プレート4a,4b,4cの高面圧部の厚みを増やしても、係合プレート4a,4b,4cと摩擦体5a,5bとが交互に摩擦係合される際の、係合プレート4a,4b,4c及び摩擦体5a,5bによる軸線方向の全長が長くなるのを抑制することができる。さらに、係合プレート4a,4b,4cおよび摩擦体5a,5bの厚みが径方向位置によって変化しているため、従来のように係合プレートと摩擦体の接触面を軸線方向と直交させた場合と比べて、係合プレート4a,4b,4cや摩擦体5a,5bの径方向の長さが同一であっても、係合プレート4a,4b,4cと摩擦体5a,5bとの接触面積を増大させることができる。これにより、トルクリミッタ1の限界トルクトルク容量の低下を回避することができる。この結果、本実施形態のトルクリミッタ1は、トルク容量を低下させることなく、全長が長くなることを抑制することができ、かつ、放熱性を向上させることができる。また、本実施形態のトルクリミッタ1では、係合プレート4a,4b,4cは、摩擦体5a,5bとの接触面の軸方向断面がテーパ状であるよう構成されているので、係合プレート4a,4b,4cと摩擦体5a,5bとの接触面積を増やして、放熱性やトルク容量を向上させることができる。また、従来のトルクリミッタでは、皿バネ9が径方向にずれて、係合プレート4aとの接触位置が変わる場合があった。これに対し、本実施形態のトルクリミッタ1では、係合プレート4a,4b,4cの外周側に配置され係合プレート4a,4b,4cが並設されたドラム2の円盤部2a側壁に突起11が設けられ、この突起11が、皿バネ9の内周端面9aと径方向内側から接触して、皿バネ9の径方向移動を係止する係止手段として機能する。この構成により、皿バネ9の径方向のズレが抑制されるので、係合プレート4aと皿バネ9との接触位置を径方向位置R1で一定に保持することができる。これにより、厚みが小さくなる径方向内側で皿バネ9が係合プレート4aと接触するのを回避して、係合プレート4a,4b,4cの厚みが大きい径方向位置にて常に皿バネ9を係合プレート4aと接触させ高面圧部とすることができる。[第2実施形態]次に、図2を参照して、本発明の第2実施形態について説明する。図2は、本発明の第2実施形態に係る多板摩擦係合装置の一例としてのトルクリミッタ1aの概略構成を示す図である。本実施形態のトルクリミッタ1aは、図2に示すように、係合プレート12a,12b,12cの摩擦体13a,13bとの接触面の軸方向断面を段差状とされている点において、軸方向断面がテーパ状であった上記第1実施形態のトルクリミッタ1と異なるものである。このトルクリミッタ1aでは、係合プレート12a,12b,12cは、径方向内側領域L1と径方向外側領域L2の2つの領域に区分され、径方向外側領域L2において係合プレート12aが皿バネ9と接触するよう、突起11により皿バネ9の径方向位置が固定されている。また、係合プレート12a,12b,12cの軸線方向の厚みは、径方向内側領域L1に比べて径方向外側領域L2を厚くするよう構成されている。そして、このような径方向内側領域L1と径方向外側領域L2の厚みの較差を実現するために、図2に示すように、左方から摩擦体13aのみと接触可能な係合プレート12aでは、摩擦体13aと対向する一面のみが、径方向内側領域L1と径方向外側領域L2との境界において、径方向外側領域L2側の厚みがステップ状に増大する段差状とされ、同様に、右方から摩擦体13bのみと接触可能な係合プレート12cでは、摩擦体13bと対向する一面のみが、径方向内側領域L1と径方向外側領域L2との境界において、径方向外側領域L2側の厚みがステップ状に増大する段差状とされる。摩擦体13a,13bの間に配置される係合プレート12bは、摩擦体13a,13bと対向する両面が、それぞれ径方向内側領域L1と径方向外側領域L2との境界において径方向外側領域L2側の厚みがステップ状に増大する段差状とされる。なお、図2に示すように、摩擦体13a,13bの摩擦材14a,15a,14b,15bも、係合プレート12a,12b,12cと対応して、係合プレート12a,12b,12cとの接触面の軸線方向断面が、係合プレート12a,12b,12cとは反対に径方向内側領域L1と径方向外側領域L2との境界において径方向外側領域L2側の厚みがステップ状に減少する段差状とされている。次に、第2実施形態に係るトルクリミッタ1aの作用効果について説明する。このようなトルクリミッタ1aにおいては、係合プレート12a,12b,12cが、摩擦体13a,13bとの接触面において、皿バネ9と接触する径方向外側領域L2の高面圧部の厚みを、径方向内側領域L1の底面圧部に比べて厚くされている。このため、係合プレート12a,12b,12cも、図1に示す係合プレート4a,4b,4cと同様に、低面圧部に比べて高面圧部の熱容量を増大させることができ、高面圧部においてより多く発生した発熱量を係合プレート12a,12b,12cに十分に吸収させることが可能となる。また、係合プレート12a,12b,12cは、径方向内側領域L1の底面圧部の厚みを高面圧部に比べて薄くされているため、図1に示す係合プレート4a,4b,4cと同様に、係合プレート12a,12b,12c及び摩擦体13a,13bによる軸線方向の全長が長くなるのを抑制することができる。また、係合プレート12a,12b,12cの厚みが、径方向内側領域L1と径方向外側領域L2との境界において変化しているため、図1に示す係合プレート4a,4b,4cと同様に、係合プレート12a,12b,12cと摩擦体13a,13bとの接触面積を増大させることができ、トルクリミッタ1aのトルク容量の低下を回避することができる。このように、第2実施形態に係るトルクリミッタ1aも、上記第1実施形態のトルクリミッタ1と同様に、トルク容量を低下させることなく、全長が長くなることを抑制することができ、かつ、放熱性を向上させることができる。また、このトルクリミッタ1aでは、係合プレート12a,12b,12cは、摩擦体13a,13bとの接触面の軸方向断面が段差状であるよう構成されているので、図1に示す係合プレート4a,4b,4cと同様に、係合プレート12a,12b,12cと摩擦体13a,13bとの接触面積を増やして、放熱性やトルク容量を向上させることができる。[変形例]次に、図3を参照して、上記第1実施形態及び第2実施形態の変形例について説明する。図3は、第1実施形態及び第2実施形態の変形例に係る多板摩擦係合装置の一例としてのトルクリミッタ1bの概略構成を示す図である。なお、図3に示すトルクリミッタ1bは、第1実施形態のトルクリミッタ1をベースとして構成を例示しているが、第2実施形態のトルクリミッタ1aをベースとして構成してもよい。上記第1、第2実施形態では、皿バネ9の径方向移動を係止する係止手段としてドラム2の円盤部2aに突起11を設けたが、この代わりに、図3に示すように、係合プレート4a,4b,4cの外周側に配置され係合プレート4a,4b,4cが並設されたドラム2の円盤部2a側壁に溝16を設けてもよい。この溝16は、皿バネ9の内周端面9aの円環形状と対応するようドラム2の円盤部2a上に円環状に形成され、皿バネ9の内周端面9aの一方の角部と係合して、皿バネ9の径方向移動を係止する係止手段として機能する。また、この溝16の他に、さらに皿バネ9の外周端面9bの一方の角部を係合させるための溝17を、係合プレート4aのドラム2の円盤部2aと対向する面に設けてもよい。なお、溝16,17の設置位置は、皿バネ9が配置されたときに、皿バネ9が潰された状態でこじらない程度に、溝16,17の径方向位置の間隔が設定される。このトルクリミッタ1bでは、溝16,17が、上記実施形態の突起11と同様に、皿バネ9の径方向移動を係止する係止手段として機能することができるので、係合プレート4aと皿バネ9との接触位置を一定に保持することが可能となり、係合プレート4a,4b,4cの厚みが大きい径方向位置にて常に皿バネ9を係合プレート4aと接触させ高面圧部とすることができる。以上、本発明について好適な実施形態を示して説明したが、本発明はこれらの実施形態により限定されるものではない。例えば、上記実施形態では、多板摩擦係合装置の一例としてトルクリミッタ1,1a,1bを挙げて説明したが、本発明は、トルクリミッタ1,1a,1bに限らず、摩擦クラッチなど他のタイプの多板摩擦係合装置にも同様に適用することができる。本発明を摩擦クラッチに適用する場合、上記実施形態では係合プレート4,12に軸方向の押圧力を付加する押圧手段として皿バネ9を適用したが、この代わりにピストンなどを適用することができる。ピストンは、係合プレート4,12への押圧力の付加の有無を適宜切り替えることができ、ピストンが係合プレート4,12へ押圧力を付加したときに係合プレート4,12は摩擦体5,13と摩擦係合され、ピストンが押圧力の付加を止めたときに係合が解除される。また、上記実施形態では、摩擦体5a,5b,13a,13bが、係合プレート4,12と接触する2面に摩擦材7a,8a,7b,8b,14a,15a,14b,15bを備えて構成されていたが、係合プレート4,12と摩擦体5,13との接触面に摩擦材が配置されていればよく、係合プレート4,12の表面に摩擦材を備える構成としてもよいし、係合プレート4,12と摩擦体5,13のそれぞれ一面ずつに摩擦材を備える構成としてもよい。"