複数の電線を束ねて構成されたワイヤーハーネスと、上記ワイヤーハーネスの表面に沿って配置される平板状の放射素子と、上記放射素子に接続された給電線であって、上記複数の電線と束ねられた当該給電線と、を備えていることを特徴とするアンテナ一体型ハーネス。複数の電線を束ねて構成されたワイヤーハーネスと、ワイヤーハーネスに連結された部材と、上記部材の表面に沿って配置される平板状の放射素子と、上記放射素子に接続する給電線であって、上記複数の電線と束ねられた当該給電線と、を備えていることを特徴とするアンテナ一体型ハーネス。上記放射素子は、一端から他端に連続する導電性経路を有しており、当該導電性経路の両端が給電部に配置されることによって当該導電性経路がループ状を構成しており、上記放射素子は、上記導電性経路の一端側である第1の根本部、上記導電性経路の他端側である第2の根本部、および、これら第1の根本部と第2の根本部との間の中間部を有し、上記給電部は、上記第1の根本部および上記第2の根本部に形成され、上記第1の根本部および上記第2の根本部は、上記給電部を取り囲むように配置され、且つ、上記導電性経路が形成されている領域のうちの一部の領域である第1の領域に形成され、上記第1の領域における、上記第1の根本部と上記第2の根本部との上記中間部と直接接続されている後端直線部は互いに反対方向に延びており、上記第1の根本部と上記第2の根本部との少なくとも一方には、上記給電部に接続される給電線と重畳する位置における幅が他の位置よりも広くなっている幅広部が形成されており、上記中間部は、折り返しパターンからなるメアンダ形状を有していることを特徴とする請求項1または2に記載のアンテナ一体型ハーネス。上記放射素子における上記表面の側には、誘電体部が設けられていることを特徴とする請求項1から3までの何れか1項に記載のアンテナ一体型ハーネス。上記表面が誘電体によって構成されており、上記放射素子は、上記誘電体の表面に沿って設けられていることを特徴とする請求項1から3までの何れか1項に記載のアンテナ一体型ハーネス。上記放射素子および上記ワイヤーハーネスの表面を覆う外装部材を更に備えており、上記放射素子は、上記外装部材の表面に形成されていることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ一体型ハーネス。上記表面は曲面であり、上記放射素子は、上記曲面に沿った形状となっていることを特徴とする請求項1から6までの何れか1項に記載のアンテナ一体型ハーネス。上記放射素子の上記曲面の曲率半径が5mm以上であることを特徴とする請求項7に記載のアンテナ一体型ハーネス。上記放射素子は、基材上に形成されており、上記基材上には、送信回路および受信回路の少なくとも一方の回路が形成されていることを特徴とする請求項1から8までの何れか1項に記載のアンテナ一体型ハーネス。請求項1から9までの何れか1項に記載のアンテナ一体型ハーネスが取り付けられていることを特徴とする移動体。上述した図27のヘリカルコイルアンテナ1100の場合は、設置するために車体パネルBPに車外から車内に貫通する貫通孔を設けてヘリカルコイルアンテナ1100を嵌合させる工程が必要となるなど設置工程が複雑である。またヘリカルアンテナ自体が、アンテナ構造が複雑で、且つ、突き出した構造であるが故に設置スペースが大型になってしまうという問題もある。ここで、アンテナは、携帯電話、カーナビ、専用ポータブルテレビ、パソコンなどの無線機器にとって必須の構成である。しかしながら、従来構成の場合は、その配置場所によって性能指向性、対応帯域にバラツキがみられる。特に、近くに導体無線機器なども含むが在ることでその性能が悪化する。そのため、従来構成は、無線機器とは離れた場所に設置しなければならない場合が多い。この場合、アンテナと無線機器との間をつなぐ複雑な配線作業が必要となってしまう。特に、上述のような車載用アンテナの場合、車体内部の狭スペースに多数の電子機器と、それらから延びる配線群が束になったハーネスとが設けられており、そこに更にアンテナ線を配線しなければならないことになる。そこで、本発明は、上記の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、無線機器などの導体の近傍の狭スペースであっても容易に取り付けができるアンテナ装置としてのアンテナ一体型ハーネスを提供することである。本発明に係る第1のアンテナ一体型ハーネスは、上記の課題を解決するために、複数の電線を束ねて構成されたワイヤーハーネスと、上記ワイヤーハーネスの表面に沿って配置される平板状の放射素子と、上記放射素子に接続された給電線であって、上記複数の電線と束ねられた当該給電線と、を備えていることを特徴としている。また、本発明に係る第2のアンテナ一体型ハーネスは、上記の課題を解決するために、複数の電線を束ねて構成されたワイヤーハーネスに連結することが可能な部材と、上記部材の表面に沿って配置される平板状の放射素子と、上記放射素子に接続する給電線であって、上記部材を上記ワイヤーハーネスに連結させたときに上記複数の電線と束ねることが可能なように構成された当該給電線と、を備えていることを特徴としている。なお、ワイヤーハーネスの表面に沿って配置された平板状の放射素子とは、平板状の放射素子が、1ワイヤーハーネスの表面に取り付けられているという状態のみならず、後述するように、2ワイヤーハーネスの表面に直接触れていない状態、すなわち、ワイヤーハーネスの表面に誘電体が取り付けられていて当該誘電体の外表面に放射素子が設けられている状態、3すなわち、ワイヤーハーネスの表面に沿った誘電体の内面に取り付けられている状態、および、4ワイヤーハーネスの表面に沿った誘電体の内部に埋設されている状態などを全て含む。なお、平板状の平面とは、二次元平面に限定されず、円筒面、球面、放物面、双曲面のような曲面の一部を切り取った三次元形状を持つ平面であってもよい。なお、上記アンテナ一体型ハーネスが取り付けられた移動体も、本発明の範疇に含まれる。本発明のアンテナ一体型ハーネスは、上記の構成により、無線機器などの導体の近傍に容易に取り付けができる。また、例えば車載用のアンテナとして用いたり、その他の小型機器のアンテナとして用いる場合において、アンテナの占有スペースが小さくて済み、僅かな隙間があれば、そこが導体の近傍であっても、放射素子を設置することができるという効果を奏する。実施形態1以下、本発明に係るアンテナ一体型ハーネスの一実施形態について、図1から図19に基づいて説明する。図1は、本実施形態におけるアンテナ一体型ハーネス1aの構成を示す斜視図である。本実施形態に係るアンテナ一体型ハーネスは、後述のようにワイヤーハーネスと一体となった形態であるため、例えばカーナビなどの無線機器を搭載した移動体例えば自動車に配設されるワイヤーハーネスとして好適に用いることが可能である。本実施形態におけるアンテナ一体型ハーネス1aは、図1に示すように、複数の電線11を束ねて構成されたワイヤーハーネス10と、放射素子215を有するアンテナ20とを備えている。なお、図1は説明の便宜上、アンテナ20が最外層に配設された構成となっているが、ワイヤーハーネス10およびアンテナ20を覆うように外装部材が配されていてもよい。ワイヤーハーネス図2は、図1に示したアンテナ一体型ハーネス1aを切断線A-A ́において切断した状態を示した矢視断面図である。ワイヤーハーネス10は、図2に示すように、複数の電線11と、これら電線11を束ねるためのテープ部材16と、シールド材17とを有している。複数の電線11は、それぞれが、導線部と、当該導線部を被覆して導線部同士を互いに絶縁させる絶縁部とを有している。テープ部材16は、電線11を束ねることができるものであれば、材質や厚みなどの他の条件については特に制限はないが、ワイヤーハーネスとして望ましい性能を発揮することができる材質を選択するとよい。例えば、磨耗性、耐熱性、密着性などに優れた材質を選択することが好ましい。また、テープ部材16は、絶縁材から構成されていることが好ましい。なぜなら、電線11の被覆が損傷した場合であっても、電線11の導線部とアンテナ20との間の絶縁を維持することができ、被覆の損傷した電線11がアンテナ性能に悪影響を与えることがないからである。なお、本実施形態では複数の電線11を束ねている手段としてテープ部材を用いているが、本発明はこれに限定されるものではなく、電線を束ねる従来周知の材料を用いることができる。テープ部材16によって束ねられたワイヤーハーネス10の外面は、シールド材17で被覆されている。シールド材17は、束ねられている電線11群をシールドする役割を担っており、導電性材料からなる。シールド材17により、電線11群からのノイズを遮断することができ、シールド材17の外装側に取り付けられるアンテナ20への当該ノイズの影響を遮断することができる。なお、シールド材17はワイヤーハーネス10の外面全てを覆っている必要はなく、アンテナ20が取り付けられる領域およびその周辺のみを覆っていても良い。なお、テープ部材16およびシールド材17はともに、ワイヤーハーネス10の全長と等しい幅を有している必要はなく、全長よりも短い幅のテープを部分的に重畳させながら巻着させてもよい。また、図1に示すワイヤーハーネス10は、先端において複数の電線11が露出しているが、本発明はこれに限定されるものではなく、先端にコネクタなどの部品あるいは他の電子機器が連結していてもよい。また、本実施形態では、1本のワイヤーハーネス10にアンテナ20を設置した構成を説明するが、本発明はこれに限定されるものではなく、ワイヤーハーネス同士を束ねて、束ねた表面にアンテナ20を設置した構成であってもよい。アンテナアンテナ20は、図1に示すようにワイヤーハーネス10の表面、具体的には図2に示すようにシールド材17の表面に沿って、当該表面の一部を覆うように、配設されている。本実施形態で用いているワイヤーハーネス10の表面側面ともいう、すなわちシールド材17の表面は、曲面である。そのため、その表面の一部を覆うアンテナ20もまた図1に示すように湾曲しており、シールド材17の表面に巻き付けられた構成となっている。アンテナ20は、図2に示すように、誘電体部40と放射素子215とを有しており、誘電体部40がシールド材17と放射素子215との間に配置された構成となっている。誘電体部40は、誘電体材料から構成されており、シールド材17と放射素子215との間を絶縁するために設けられている。シールド材17と放射素子215とは、この誘電体部40によって、所定の間隔で離間されている。具体的には、後述するように、導電性材料であるシールド材17と、放射素子215との間が、少なくとも2mm離間されていればよい。誘電体部40は、シールド材17と放射素子215との間を所定の間隔で保持するスペーサーとして機能するものであれば、その構造に特に制限はない。例えば、放射素子215の全面を覆う二次元面状の誘電体層であってもよいが、放射素子215の一部分を覆うものであってもよい。あるいは、貫通孔や凹部が設けられてなるものであってもよく、所定の間隔と同じ突出高を有する複数の突起体から構成してもよい。ワイヤーハーネス10のシールド材17の表面に巻き付けられたアンテナ20は、放射素子215の両端部分が巻き付けによって互いに重畳しなければよい。例えば、ワイヤーハーネス10の外周円周が120mmの場合、これに巻き付けられたアンテナ20の放射素子215における、ワイヤーハーネス10の外周に沿った長さは120mm未満であればよい。また、このように湾曲した放射素子215の場合、その曲率半径Rが5mm以上であることが好ましい。曲率半径Rが5mm以上の曲面に沿って取り付けられるなら、良好なアンテナ特性を維持することができる。ワイヤーハーネス10シールド材17へのアンテナ20の取り付け方法には特に制限はないが、接着剤を用いた貼着や、固定用ツメを用いた固定などを挙げることができる。なお、ワイヤーハーネス10のシールド材17の更に外装に絶縁材が少なくとも2mmの厚さで設けられている場合には、アンテナ20は、誘電体部40を設けず、当該絶縁材の表面に放射素子215を形成してもよい。以下、アンテナ20の放射素子215について図3から図16を用いて詳述する。図3は、アンテナ20の放射素子215の構造を示す平面図である。放射素子215は、例えば薄い樹脂のような基材上に形成されており、例えば導体ワイヤーや導体フィルム、あるいはプリント配線を用いることができる。放射素子215は、一端から他端に連続する導電性経路を持ち、1本の線路である。一端から他端に連続する導電性経路を持っている点から、ループ形状に形成されているともいえる。ループ形状は、アンテナの利得を向上させることができる。放射素子215は、図3に示すように、その一端から所定の長さの部分下記の巻込部211に相当する部分と、その他端から所定の長さの部分下記の巻込部211に相当する部分とが、それぞれ、第1および第2の根本部225、226を構成している。そして、第1および第2の根本部225、226を放射素子215から除いた残りの部分が中間部として構成されている。すなわち、中間部は、第1の根本部225と第2の根本部226とを中継する部分である。上記中間部は、その一部がメアンダ形状メアンダライン形状、メアンダ形状部を有する放射部212を構成している。また、上記中間部の残りの一部が第1の幅広部213および第2の幅広部214を構成する。一方、第1および第2の根本部225、226が巻込部211を構成している。第1の幅広部213と第2の幅広部214とは互いに各々の一部分を共有しあっている。以上の構成をまとめると、放射素子215の一端から他端に向かって、導電性経路は、第1の根本部225から始まり、第1の幅広部213、第2の幅広部214、放射部212、第2の根本部226の順に連続し、第2の根本部226は、第1の根本部225と隣接する位置に戻っている。第1の根本部225において、一端から他端へ向かう取り出しの向きは、図3における左向きX軸の負の向きであり、第2の根本部226において、他端から一端へ向かう取り出しの向きは、図3における右向きX軸の正の向きである。すなわち、これら2つの取り出しの向きは互いに反対向きとなっている。すなわち、2つの根本部225および226のいずれにおいても、それらの延びる向きが、給電部222を取り囲むようにして、互いに反対向き180°回転している。このため、低周波帯域側の電波及び高周波帯域側の電波のいずれを送受信する場合であっても、それぞれの電波に関する高い放射利得を得ることができる。さらに、放射素子215の第1および第2の根本部225、226の各取り出しの向きは、第1の根本部225の場合、給電線221が延在する向き、つまり、図3における左向きX軸の負の向きと同じ向きになり、第2の根本部226の場合、給電線221が後述する給電部222から電源側へ延在する向きと反対の向きとなっている具体的には、巻込部211においては、図3において、第1の根本部225の延在する向きが、放射素子215の一方の端から、上向きZ軸の正の向き、左向きX軸の負の向き、取り出しの向きとなっている。すなわち、第1の根本部225は、上向きに延びる第1の直線部225o1、およびこの第1の直線部225o1の端部から左向きに延びる第1の屈曲部225o2後端直線部を有する。また、第2の根本部226の延在する向きが、放射素子215の他方の端から、下向きZ軸の負の向き、右向きX軸の正の向き、取り出しの向きとなっている。すなわち、第2の根本部226は、下向きに延びる第2の直線部226o1、およびこの第2の直線部226o1の端部から右向きに延びる第2の屈曲部226o2後端直線部を有する。このように、巻込部211においては、第1および第2の根本部225、226のいずれにおいても、それらの延在する向きが、給電部222を取り囲むようにして、90°回転している。また、放射素子215の中間部の一部は、放射部212において、少なくとも1回、より好ましくは2回以上の折り返しパターンからなるメアンダ形状を有している。そして、このメアンダ形状の折り返しパターンの折り返し方向Z軸方向は、巻込部211における放射素子215の第2の根本部226の取り出しの向きX軸の正の向き、すなわち第2の屈曲部226o2後端直線部の向きと垂直である。ところで、上記巻込部211において、2つの根本部225、226のそれぞれには、上述した給電部222が形成されている。2つの根本部225、226のそれぞれは、給電部222に接続された給電線221から給電されている。具体的には、給電線221を構成する同軸ケーブルの外部導体が上記第1の根本部225に給電し、その同軸ケーブルの内部導体が上記第2の根本部226に給電する。また、外部導体が露出した部分と隣り合う、絶縁性外皮にて覆われている部分外部導体が露出していない部分は、第1の幅広部213b上に配置されている。給電線221からの給電に関し、具体的には、給電部222において、同軸ケーブルの内部導体を介して、所定の周波数帯の信号が第2の根本部226に印加され、外部導体を介して、アース電位が第1の根本部225に印加される。また、給電線221の下方に位置し、給電線221と重畳する、第1の幅広部213の線幅X軸方向の長さは、放射素子215の巻込部211および放射部212を構成する部分の線幅よりも広くなっている。このため、給電部222において、給電線221との間のインピーダンス整合を実現することができる。第2の幅広部214も、第1の幅広部213と同様、放射素子215の巻込部211および放射部212を構成する部分の線幅よりも広くなっている。一方、図3とは異なり、給電線221が給電部222からZ軸の負の向きに延在する場合であれば、この第2の幅広部214が第1の幅広部213の役割を果たすことになる。すなわち、この場合、給電線221の下方に位置し、給電線221と重畳する、第2の幅広部214の線幅X軸方向の長さが、放射素子215の巻込部211および放射部212を構成する部分の線幅よりも広くなっている、といえる。また、放射素子215の給電部222に接続された給電線221は、図1に示すように、給電部222の近傍において、ワイヤーハーネス10の複数の電線11とともに束ねられて、ワイヤーハーネス10の内部を、複数の電線11とともに配されている。図1では、テープ部材16およびシールド材17の給電部222近傍に孔18が設けられており、当該孔18から給電線221がワイヤーハーネス10内部に引き込まれて、複数の電線11と束ねられている。なお、給電線221のワイヤーハーネス10内部への引き込み方法はこれに限定されるものではない。また、図1では、給電線221が放射素子215から離れる方向にワイヤーハーネス10内部を延伸しているが、延伸方向は反対方向であってもよい。アンテナ20放射素子215のサイズの一例は、図3における左右方向X軸方向の長さが125mm、上下方向Z軸方向の長さが25mmである。また、放射素子215の厚さの一例は、1mmである。そして、このアンテナ20は、上下方向Z軸方向の長さが、ワイヤーハーネス10の周方向に沿うようにワイヤーハーネス10に取り付けられる。更に、放射部212が有するメアンダ形状内に短絡部材231が配置されている。短絡部材231は、独立した部材として設けられる場合に限らず、例えば導電性経路を形成する放射素子と同じ材料により、放射素子とともに一体形成されるものであってもよい。ここで、図4を用いて、この短絡部材231の役割について、以下、説明する。●短絡部材231の役割図4は、メアンダ形状を有する放射素子315内に短絡部材331を配置して、放射素子315内に複数の導電性経路を生じさせた状態を示す模式図である。図4に示すアンテナ301は1本の線路である放射素子315を有し、この放射素子315はメアンダ形状を有する。すなわち、放射素子315はメアンダ化されている。放射素子315には給電部322において給電線が接続される。短絡部材331は、メアンダ化された放射素子315の例えば異なる2点以上を複数の点を短絡させる。図4の例では、短絡部材331の両端部に位置する上下方向に延びる2本の直線部間が短絡されている。これにより、放射素子315には、第1の波長λ1に対応した実線にて示す第1のパス第1の導電性経路と、第2の波長λ2に対応した破線にて示す第2のパス第2の導電性経路とが形成される。なお、図4では、同一平面上の隣り合う複数の点を短絡した構成を説明しているが、隣り合っていない複数の点を短絡させてもよい。例えば直線ではないショートバーで短絡したり、2層構造としてショートバーをアンテナとは異なる面に配置して層間導通により離れた2点以上の点を短絡しても良い。このように、アンテナ301では、メアンダ化された放射素子315において、複数の異なる点同士を短絡させるように短絡部材331を設けて、長さの異なる導電性経路の数を増やすことにより、アンテナ301の共振周波数共振点の数を増加させることができる。これにより、使用帯域におけるアンテナ301のVSWR特性を向上させることができる。ここで、アンテナは、導体部材に搭載された場合、導体部材の影響を受けて、使用帯域例えば、日本向け地上デジタル放送用アンテナであれば470MHz~770MHz、北米向け地上デジタル放送用アンテナであれば470MHz~860MH、欧州向け地上デジタル放送用アンテナであれば470~890MHzにおけるVSWR特性が悪化するVSWR値が上昇する場合がある。このような場合には、図4のアンテナ301において示したように、メアンダ化された放射素子315において、複数の異なる点同士を短絡させるように短絡部材331を設けることによって、使用帯域におけるVSWR特性の悪化VSWR値の上昇を抑制することができる。すなわち、導体部材からの影響を考慮し、放射素子315の近傍にダミーの導電部材を配置した状態で、放射素子315において短絡部材331により短絡させる位置を決定して短絡部材331を配置する。これにより、長さの異なる導電性経路の数が増加してアンテナ301の共振周波数が増加する。結果、アンテナ301を導体部材に搭載した場合でも、導体部材の影響による使用帯域におけるVSWR特性の悪化VSWR値の上昇を抑制することができる。図3に示したアンテナ20では、上で述べたような短絡部材331として、短絡部材231が、メアンダ化された放射部212に配置されている。短絡部材231を配置する位置および箇所の決定は、例えば、次のようにして行われる。短絡部材231の配置は、放射素子215が誘電体を介して金属板上に配置された状態で、使用帯域内の各周波数におけるVSWR値が、短絡部材231を配置していない場合よりも小さくなるように決める。より好ましくは、放射素子215が誘電体を介して金属板上に配置された状態で、使用帯域内の各周波数におけるVSWR値が、35以下になるように決める。より具体的に言えば、ダミー金属板上に誘電体を介して配置された放射素子215上に短絡部材231を仮置きした上で、使用帯域におけるVSWR値をモニタしながら短絡部材231を移動する。そして、使用帯域内の各周波数においてVSWR値が短絡部材を配置していない場合よりも小さくなる位置が見出された場合、その短絡部材231をその位置に固定する。一方、使用帯域内の各周波数においてVSWR値が短絡部材を配置していない場合よりも小さくなる位置を見出せなかった場合、使用する短絡部材231を形状またはサイズの異なるものに取り替えながら、上記の試行を繰り返す。短絡部材231は、放射素子215の所定の位置同士を短絡させるものであり、例えば、金属材料などの導電材料を用いることができる。短絡部材231は、例えば放射素子215に直接接触し、放射素子215を短絡させる。ここで、短絡部材231の有無とVSWR特性との関係について調べた実験結果について、以下に説明する。●短絡部材の有無による効果この実験においては、図5に示すように、350mm×250mmの導体部材としての金属板403上に、誘電体層402を介してアンテナ装置401放射素子を搭載した。誘電体層402については後述する。アンテナ装置401には、図3に示したアンテナ20、および図6に示すアンテナ501を使用し、それぞれについてVSWR特性を測定した。なお、図6のアンテナ501は、図3のアンテナ20に設けられている短絡部材231が設けられていない点を除き、図3のアンテナ20と同一の構成を有する。図7は、アンテナ20およびアンテナ501の各VSWR特性の測定結果を示すグラフである。図7において、短絡部材有りのグラフがアンテナ20の測定結果であり、短絡部材無しのグラフがアンテナ501の測定結果である。なお、この測定時においては、誘電体層402の厚さdは5mm、比誘電率εrは1であった。図7に示す実験結果からは、アンテナ20において短絡部材231を配置し、短絡を生じさせることにより、地上波デジタルテレビ帯域470MHz~770MHzのうち、800MHz以下の帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。一方、短絡部材の無いアンテナ501の場合、650MHz~750MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。ただし、アンテナ501においても、約650MHz~750MHzの周波数帯では、VSWRが3.5以下に抑えられているので、この周波数帯では良好な送受信を行うことができる。これは、アンテナ501がメアンダ形状の導電性経路を持つ放射素子215を備えていることによる効果であると考えられる。アンテナ501の場合には、良好な周波数帯が約650MHz~750MHzという結果になっているが、これは単なる一例に過ぎない。すなわち、メアンダ形状の設計によって、VSWRを3.5以下とする周波数の値と範囲とを様々に変えることができる。したがって、使用周波数帯によっては、短絡部材は無くてもよい。●誘電体の厚さによる効果本願発明者等は、図5に示すように、アンテナ装置401と導体部材としての金属板403との間に誘電体層402を設けることにより、アンテナ装置401と導体部材金属板403との間の距離を数mm程度に小さくしても実用に耐えるVSWR特性を有するアンテナを実現できることを見出した。この際、誘電体層402の比誘電率εrは1以上10以下に設定することが望ましい。これは、比誘電率εrを10よりも大きくすると、放射効率の低下が無視できなくなるためである。図8に、誘電体層402の厚さdを変化させ、各厚さdにおけるアンテナ装置401のVSWR特性の測定結果を示す。ここでは、図3のアンテナ20をアンテナ装置401として用いている。また、厚さdとして、d=無限大∞、d=5mm、d=2mm、d=0mm、の4条件を用意した。なお、d=無限大とは、アンテナ20と金属板403との距離が無限大、つまり、金属板403が存在しない状況を意味する条件である。また、d=0mmは、アンテナ20が金属板403に対して可能な限り薄い絶縁膜等の絶縁部材を介して接触するように搭載されている状況を意味する条件である。つまり、d=0mmは、アンテナ20の導体部分と金属板403とが直接接触しないで、可能な限りアンテナ20と金属板403とが接近している状態の距離を示している。図8に示すように、d=無限大、d=5mmの2つ条件において、470MHz~770MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。また、d=2mmとした場合でも、670MHz近傍の帯域を除けば、470MHz~770MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。このことから次のようなことがいえる。d=無限大、すなわち、アンテナ20が金属板403に搭載されていなければ、アンテナ20は金属板403からの影響を受けることは無い。言い換えると、アンテナ20が金属板403に無限遠から徐々に金属板403に近づくとすれば、金属板403に近づけば近づくほど、金属板403からの影響を強く受けるはずである。したがって、図8の結果からいえることは、アンテナ20と金属板403との間の誘電体層402の厚さd、すなわち、アンテナ20と金属板403との間の距離を5mm以上とすれば、470MHz~770MHzの帯域において、VSWRを3.5以下に抑えることができるといえる。また、アンテナ20と金属板403との間の距離を2mm以上とすれば、一部の例外的な帯域を除けば、470MHz~770MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられるといえる。なお、図8は、比誘電率εrが約2~3の厚さ1mm以下のアンテナ基材を使用した場合で、基材以外の隔離、すなわち誘電体層402の厚さを、比誘電率εr=約1の材料発泡スチロールなどで設けた場合の特性を示している。従って、図8に示す特性では、厚さd=2mmの時670MH近傍でVSWRが劣化するが、本発明では必ずしも670MHz帯域のVSWRが劣化するわけではない。これは、図8に示す特性が、短絡部材やメアンダ形状、アンテナ基材の比誘電率εrおよび厚さ、誘電体層402の比誘電率εr等を最適化することにより調整することが可能だからである。図9は、図3に示したアンテナ20の550MHz帯域における放射パターンを示すグラフである。図9のaは、xy面における放射パターン、図9のbは、yz面における放射パターン、図9のcは、zx面における放射パターンをそれぞれ示している。このときの誘電体層402の厚さdは5mm、比誘電率εrは1であった。また、図9中に示すEθは、垂直偏波Vに対するアンテナの放射パワーを表わし、Eφは、水平偏波Hに対するアンテナの放射パワーを表わし、Etotalはアンテナの全放射パワーを表している。図9によれば、xy面における放射パターン、yz面における放射パターン、zx面における放射パターンのいずれにおいても、放射無指向性が実現されていることが分かる。<アンテナの変形例[1]>図10は、アンテナ20の変形例であるアンテナ20aを示している。以下、アンテナ20と異なる部分について、その詳細な説明を行うものとし、同様の部分については、説明を省略する。アンテナ20aのサイズは、図10における左右方向X軸方向の長さが83mm、上下方向Z軸方向の長さが56mmである。巻込部211aにおいて、放射素子215aの2つの根本部225a、226aのそれぞれに、給電部222aが形成されている。2つの根本部225a、226aのそれぞれは、給電部222aに接続された給電線221aから給電されている。なお、第1の根本部225aは、図3に示した第1の根本部225の第1の直線部225o1および第1の屈曲部225o2に対応する第1の直線部225a1および第1の屈曲部225a2後端直線部を有する。同様に、第2の根本部226aは、図3に示した第2の根本部226の第2の直線部226o1および第2の屈曲部226o2に対応する第2の直線部226a1および第2の屈曲部226a2後端直線部を有する。給電線221aは、その延在する向きが、上記の実施の形態1の給電線221とは異なり、図10のZ軸の負の向きとなっている。このため、放射素子215aの2つの根本部225a、226aの取り出しの向きは、いずれも、給電線221が延在する向きと直交している。また、第1の幅広部213aは、給電線221aの下方に位置し、給電線221aと重畳する部分の線幅X軸方向の長さが、放射素子215aの巻込部211aおよび放射部212aを構成する部分の線幅よりも広くなっている。図10とは異なり、給電線221aは給電部222aからX軸の負の向きに延在していてもよい。第2の幅広部214aは、上述の第2の幅広部214と同様、放射素子215の巻込部211aおよび放射部212aを構成する部分の線幅よりも広くなっている。更に、放射部212aが有するメアンダ形状内に短絡部材231aおよび短絡部材232aが配置されている。この短絡部材231aおよび短絡部材232aの役割については、上記と同じである。次に、短絡部材231aおよび232aの有無によるVSWR特性の違いについて、以下に説明する。●変形例[1]の短絡部材の有無による効果上記と同様、図5に示すように、350mm×250mmの金属板403上に、誘電体層402を介してアンテナ装置401放射素子を搭載した。アンテナ装置401には、図10に示したアンテナ20a、図11に示すアンテナ502、および図12に示すアンテナ503を使用し、それぞれについてVSWR特性を測定した。図11のアンテナ502は、図10の短絡部材232aが放射部212aのメアンダ形状部内に配置されていないことを除き、図10のアンテナ20aと同一の構成を有する。また、図12のアンテナ503は、図10の短絡部材231aおよび232aが放射部212aのメアンダ形状部内に配置されていないことを除き、図10のアンテナ20aと同一の構成を有する。図13に、アンテナ20a、アンテナ502およびアンテナ503の各VSWR特性の測定結果を示す。図13において、短絡部材有りのグラフがアンテナ20aの測定結果であり、短絡部材無しのグラフがアンテナ503の測定結果であり、第2の短絡部材無しのグラフがアンテナ502の測定結果である。なお、この測定時においては、誘電体層402の厚さdは5mm、比誘電率εrは1であった。図13に示すように、先ず、第2の短絡部材無しのグラフから、短絡部材231aを配置し、短絡を生じさせることにより、地上波デジタルテレビ帯域470MHz~770MHzのうち、低周波帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。更に、短絡部材有りのグラフから、短絡部材232aを配置し、短絡を生じさせることにより、地上波デジタルテレビ帯域470MHz~770MHzのうち、高周波帯域においてもVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。ただし、短絡部材無しのグラフから、前述したように、アンテナ503においても、約550MHz~620MHzの周波数帯および約680MHz~770MHzの周波数帯では、VSWRが3.5以下に抑えられているので、この周波数帯では良好な送受信を行うことができる。これは、アンテナ503がメアンダ形状の導電性経路を持つ放射素子215aを備えていることによる効果であると考えられる。したがって、使用周波数帯によって、短絡部材の設置数は0も含んで変更可能である。●変形例[1]の誘電体の厚さによる効果図14に、誘電体層402の厚さdを変化させ、各厚さdにおけるアンテナ装置401のVSWR特性の測定結果を示す。ここでは、図10のアンテナ20aをアンテナ装置401として用いている。また、厚さdとして、d=無限大∞、d=5mm、d=2mm、d=0mm、の4条件を用意した。図14に示すように、d=無限大、d=5mmの2つ条件において、420MHz~920MHzの帯域においてVSWRを3.1以下に抑えられることが分かる。また、d=無限大、d=5mm、d=2mmの3つ条件において、420MHz~870MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。このことから、アンテナ20aと金属板403との間の距離を2mm以上とすれば、420MHz~870MHzの帯域において、VSWRを3.5以下に抑えられるといえる。ここで、図14は、比誘電率εrが約2~3の厚さ1mm以下のアンテナ基材を使用した場合で、基材以外の離隔、すなわち誘電体層402の厚さdを、比誘電率εr=約1の材料発泡スチロールなどで設けた場合の特性を示している。なお、d=0mmの場合でも、例えば、450MHz近傍の周波数帯、約520MHz~690MHzおよび約750MHz~830MHzなどの周波数帯では、VSWRを3.5以下に抑えられ、良好な送受信を行うことができる。したがって、使用周波数帯が特性の周波数に限定して構わない場合には、本発明のメアンダ形状の放射素子215を備えたアンテナ20aを、導体面とは絶縁した状態が保った状態で、できるだけ接近させることができる。図15は、図10に示したアンテナ20aの550MHz帯域における放射パターンを示すグラフである。図15のaは、xy面における放射パターン、図15のbは、yz面における放射パターン、図15のcは、zx面における放射パターンをそれぞれ示している。このときの誘電体層402の厚さdは5mm、比誘電率εrは1であった。図15によれば、xy面における放射パターン、yz面における放射パターン、zx面における放射パターンのいずれにおいても、放射無指向性が実現されていることが分かる。<アンテナの変形例[2]>本実施形態のアンテナ一体型ハーネスに実装したアンテナの更なる変形例について説明する。図16は、アンテナ20bの平面図である。図3に示したアンテナ20と図7のアンテナ20bとの相違点は、図7のアンテナ20bには、メアンダ形状を有する放射部212の、給電部222から離れた側に、短絡部材231 ́を設けている点にある。その他については、図3のアンテナ20と同じである。本変形例のアンテナ20も、図10に示した変形例[1]のアンテナ20aと同様に、アンテナ20aと金属板403との間の距離を2mm以上とすれば、420MHz~870MHzの帯域において、VSWRを3.5以下に抑えられ、また、xy面における放射パターン、yz面における放射パターン、zx面における放射パターンのいずれにおいても、放射無指向性が実現される。外装部材本実施形態の冒頭で説明したように、図1ではアンテナ20が最外層に配設された構成となっているが、ワイヤーハーネス10およびアンテナ20を覆うように外装部材が配されていてもよい。この点について説明する。図17は、図2と同じく、本実施形態のアンテナ一体型ハーネスの断面図である。図17に示すアンテナ一体型ハーネス1aには、ワイヤーハーネス10およびアンテナ20を覆うように外装部材30が配されている。外装部材30は、ワイヤーハーネス10およびアンテナ20を外部衝撃から保護するのに加えて、アンテナ20に不都合に導体が接近することを防ぐ。具体的には、外装部材30としては、プラスチック材などから構成することができる。外装部材30の取り付け方法としては、例えば、プラスチック材などからなる外装部材の長手方向に沿って開裂部を設け、アンテナ20を実装した後に、外装部材の開裂部を開裂させてワイヤーハーネス10およびアンテナ20を覆えばよい。また、図17では、ワイヤーハーネス10およびアンテナ20の全周を外装部材30が覆っているが、本発明はこれに限定されるものではなく、少なくとも、アンテナ20を覆うような構成であってもよい。本実施形態の作用効果以上のように、本実施形態のアンテナ一体型ハーネス1aは、ワイヤーハーネス10の表面側面と称することもできるに沿った二次元面状平板状の放射素子215が設けられた、無線機器用のアンテナ20を備えており、放射素子215に接続する給電線221は、給電部222の近傍においてワイヤーハーネス10の複数の電線11と束ねられている。これにより、ワイヤーハーネスの表面において放射素子により電波の送受信を行うことが可能である。したがって、無線機器近傍に配されるワイヤーハーネスに放射素子215を配設することが可能であり、このようにすれば、アンテナ20と無線機器との間のアンテナ配線の長さを、従来のアンテナ配線と比較して短くすることができる。図18は、この点を説明する図である。図18の無線機器95の一例としては、自動車に搭載したカーナビがある。無線機器95には、外部から無線機器95に電源を供給するための電線を含む電線群が束になってワイヤーハーネス10として接続されている。本発明に係るアンテナ一体型ハーネスは、このワイヤーハーネス10の表面に、図18に示すようにアンテナ20を取り付けている。このアンテナ20の給電線は上記電線群と束になって無線機器95に接続されている。このように無線機器95から延びるワイヤーハーネス10にアンテナ20を取り付ければ、無線機器95とアンテナ20との間の配線を非常に短く構成することができる。また、放射素子215が、ワイヤーハーネス10の側面に沿った二次元面状平板状であることから、設置するためのスペースは極わずかである。例えば、上述のように放射素子が厚さ1mmの導体だとすればワイヤーハーネスの直径が2mmほど太くなるだけで済む。たとえ厚さ2mmの上記誘電体部40を挟んでも、ワイヤーハーネスの直径が6mmほど太くなるだけで済む。よって、アンテナの設置スペースが小さく、従来構成ならば設置することができなかったような狭スペースでも設置することができる。また、上記の構成によれば、給電線221が、給電部222の近傍において複数の電線11と束ねられていてワイヤーハーネス10を構成している。これにより、ワイヤーハーネス10を例えば自動車のワイヤーハーネスとして用いれば、従来のように給電線を車体に設けた貫通孔を通す必要がない。よって、従来よりも取り付けが容易である。また、地上波デジタル放送用のアンテナが実用化されれば、その放送の受信端末となる、携帯電話、パーソナルコンピュータ、カーナビゲーションシステム、車載用テレビジョン受像機など多種多様な受信機に搭載されることになる。ところで、アンテナが金属板等からなる導体部材上に搭載される場合、導体部材からの影響が避けられない。つまり、アンテナが導体部材に搭載される場合、アンテナ単体が真空の自由空間にある場合とは異なり、その導体部材からの影響を考慮しつつ、アンテナ一体型ハーネスの設計が必要となる。そこで、本実施形態では、アンテナが導体部材に搭載される場合において、導体部材から受ける影響を考慮した構成としている。このために、短絡部材短絡部を使用し、短絡部材を配置する位置および箇所を決定することによって、放射素子の共振点を増加させ、VSWR値を低下させる。これにより、アンテナアンテナ一体型ハーネスが導体部材に搭載される場合でも、使用可能帯域の拡大を図ることができる。なお、本実施形態では、1本のワイヤーハーネス10にアンテナ20を設置した構成を説明するが、本発明はこれに限定されるものではなく、ワイヤーハーネス同士を束ねて、束ねた表面にアンテナ20を設置した構成であってもよい。<本実施形態の変形例[1]>本実施形態では、図2に示すようにワイヤーハーネス10の断面が円形であるが、この形状に限定されるものではなく、テープ部材16の巻着の方法に応じて円形とは異なる断面形状のワイヤーハーネスを形成してもよい。例えば、図19に示すように電線11を平行に並べたようなワイヤーハーネス10aであってもよい。図19に示すワイヤーハーネス10aの場合は表面に平坦な部分を有することになるので、その部分に平坦なアンテナ20を配設すればよい。さらに、本実施形態のアンテナ20には、放射素子215に加えて、図19に示すようにチューナー部4送受信回路を備えてもよい。チューナー部4は、放射素子215とともに、誘電体の基材上上面同一面に併設することができる。放射素子215とチューナー部4とを、同一面上に併設した構成により、放射素子215とチューナー部4とを接続する導電路を短くすることができる。したがって、導電路による損失を抑制することができ、導電路を細く形成することも可能になる。一例として車載機器における受信システムおよび送信システムの一部を放射素子215と同一面上に併設した場合が挙げられる。具体的には、受信システムとしては、主に、地上デジタル放送を受信するシステムを想定し、送信システムとしては、主に、ETC等の通信方式であるITSIntelligentTransportSystemsを想定している。なお、このほかに、WiMAX通信用のシステムであってもよい。上記受信システムは、アンテナ、受信回路、復調回路、AVデコーダ、カーナビ装置を含んでいる。上記受信システムでは、給電線221を介してアンテナ20に接続された受信回路が受信した信号受信信号を、後段の復調回路に送信する。復調回路は、受け取った受信信号を復調して、後段のAVデコーダに送信する。AVデコーダは、受け取った復調信号をデコードして、後段のカーナビ装置に送信する。カーナビ装置では、AVデコーダによってデコードされた信号に基づいた映像を表示する。一方、上記送信システムは、アンテナ、送信回路、変調回路、制御部、カーナビ装置を含んでいる。上記送信システムでは、カーナビ装置から送信された信号に基づいて、制御部が制御信号を、変調回路に出力する。変調回路は、受け取った制御信号を変調して、後段の送信回路に送信する。送信回路は、受け取った制御信号を給電線を介してアンテナから送信する。ここで、受信システムおよび/または送信システムの一部を放射素子215と同一面上に併設するとは、受信システムであれば、受信回路を、あるいは、受信回路および復調回路を、放射素子215と同一面上に併設する形態を採用することをいう。また、送信システムであれば、送信回路を、あるいは、送信回路および変調回路を、放射素子215と同一面上に併設する形態を採用することをいう。放射素子215とともに誘電体の基材上上面同一面にこれらの構成を併設することによって、無線装置をさらに小型あるいは薄型にできるという効果、あるいは送受信回路をアンテナに隣接させられるのでアンテナと送受信回路間の伝送路のインピーダンスを考慮する必要がないという効果を奏する。なお、アンテナは、導体によって周囲を覆われると送受信が不可能になり、周囲を覆われないまでも、アンテナと外界との間にアンテナに沿って導体板が存在しても、送受信特性が劣化する。したがって、アンテナ20と無線機器とを一体化する場合には、無線機器の最外側に位置する導体板の表面、あるいはその導体板を覆う樹脂等の誘電体板の表面にアンテナ20を配置することが好ましい。<本実施形態の変形例[2]>本実施形態では、ワイヤーハーネス10シールド材17の表面にアンテナ20を取り付けた態様について説明したが、アンテナ20は、外装部材30の内面に取り付けられてもよい。また、図17ではアンテナ20は外装部材30に近い側に放射素子215を配置してシールド材17に近い側に誘電体部40を配置した構成であるが、シールド材17の外層が絶縁性材料によって被覆されている場合には、外装部材30に近い側に誘電体部40を配置してシールド材17に近い側に放射素子215を配置した構成であってもよい。<本実施形態の変形例[3]>本実施形態では、テープ部材16の表面に1つのアンテナ20を取り付けた態様について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、複数のアンテナ20を取り付けてもよい。そして、その場合に、2つのアンテナ20は、ダイバシティ方式の受信を行なうために使用することができる。つまり、受信状況の良いアンテナ20の受信信号を優先的に使用することができるので、無線装置における受信感度を向上させることができる。なお、ダイバシティ方式を採用する場合は、アンテナ同士、あるいは、アンテナ一体型ハーネス同士は、受信感度を考慮して、互いにある程度距離を置いて配置されることが望ましい。実施形態2次に、本発明に係るアンテナ一体型ハーネスの別の実施形態について説明する。図20は、本実施形態のアンテナ一体型ハーネス1bの構成を示す斜視図である。また、図21は、図20に示す切断線B-B ́においてアンテナ一体型ハーネス1bを切断した状態を示した矢視断面図である。上記実施形態1では、図1に示したようにワイヤーハーネス10にアンテナ20が取り付けられた構成であった。これに対して、本実施形態では、ワイヤーハーネスに、直接、アンテナを取り付けるのではなく、ワイヤーハーネス10に連結させることが可能な部材にアンテナ20を取り付けている。本実施形態では、当該部材の一例として、ワイヤーハーネスの経路規制および外傷保護を目的としたプロテクタ50を挙げて説明する。プロテクタ50は、例えば樹脂で構成することができ、図20に示すように、その内部に、複数の電線11を束ねて構成したワイヤーハーネス10を配置することができる。図20に示すプロテクタ50には、3箇所に開口領域51図示されているのは2箇所に開口領域51のみが設けられており、各開口領域51からワイヤーハーネス10を外部に引き出すことができる。図20に示すプロテクタ50を用いることによって、例えば図20の紙面左側に設けた開口領域から全ての電線11を挿入し、プロテクタ50内部で電線11群を2つに分けて、その一方を紙面手前の開口領域51から引き出し、他方を紙面右側に設けた開口領域51から引き出すことによって、ワイヤーハーネスの経路を規制することができる。なお、経路規制方法はこれに限られるものではない。本実施形態では、このようなプロテクタ50の表面にアンテナ20を取り付けている。アンテナ20の放射素子215の構成については、上記実施形態1に詳述しているため、ここでは説明は省略する。放射素子215の給電部222に接続された給電線221は、プロテクタ50における給電部222の近傍に設けられた貫通孔52を貫通して、プロテクタ50の開口領域51の何れかから引き出されて、同じ開口領域51から引き出された複数の電線11と束ねられてワイヤーハーネス10を構成する。図21では、紙面左側の開口領域51から引き出されて、電線11と束ねられている。ここで、給電線221と電線11とを束ねる方法には特に制限はないが、例えば、給電部222から所定の長さで延伸した給電線221を用いればよく、長さが足りない場合には、電線の端部で別の電線と電気的に接続して延長し、電線11とともに束ねることができる。またプロテクタ50には、給電線221を開口領域51まで導くガイド手段が設けられていてもよい。例えばガイド溝などが挙げられる。なお、貫通孔52もこのガイド手段の一種である。プロテクタ50の表面へのアンテナ20の取り付け方法は、上記実施形態1で説明した方法を用いることができる。更に、プロテクタ50にアンテナ20を埋設してもよい。ところで、上記実施形態1において放射素子215と電線11導体部材との間が所定の長さ離隔している必要があると説明した。本実施形態のアンテナ一体型ハーネス1bについてもこの点は考慮する必要がある。そこで、アンテナ20の取り付けた部分のプロテクタ50が誘電体で構成し、当該部分の厚さを2mm以上とすれば、プロテクタ50の表面に、直接、放射素子215を形成することも可能である。なお、アンテナ20の取り付け位置は、図20に示した位置に限定されるものではなく、例えば図22に示すようにプロテクタ50の上面と側面との境界部分に、放射素子215を当該部分に沿わせて湾曲させて取り付けることも可能である。このように放射素子215を湾曲させて取り付ける場合、湾曲部分の曲率半径Rが5mm以上であることが好ましい。曲率半径Rが5mm以上の曲面に沿って取り付けられるなら、良好な特性を維持することができる。<本実施形態の別例[1]>本実施形態では、図20から図22に示したようにプロテクタ50にアンテナ20を取り付けた構成としたが、本発明に係るアンテナ一体型ハーネスは、プロテクタに限定されず、ワイヤーハーネスに連結することが可能な部材であれば、アンテナを実装することができる。例えば、グロメット、防水キャップなどがある。図23は、本実施形態の別例として、グロメット60にアンテナ20を取り付けたアンテナ一体型ハーネス1b ́を示す。図23に示すグロメット60は、例えば自動車のエンジンルームと車内との間の車体の貫通部分に設置され、ワイヤーハーネスを保持することができる。グロメットは、通常、ワイヤーハーネス保持部分に例えばゴムが充填されていて密閉されており、遮水性を実現させることによって、グロメットのワイヤーハーネス保持部分を介してエンジンルームから車内に水が滲みこむことを防止することができる防水部品である。その他のグロメットの役割としては、防塵、遮音、防臭、ハーネスの固定と保護などがある。本発明によれば、図23のグロメット60の表面にアンテナ20を張り付けることも可能である。グロメット60の表面に、図23に示すようにアンテナ20を張り付け、給電線221をグロメット60の貫通孔61から、ワイヤーハーネス10が保持されている部分に引き込んでワイヤーハーネス10の一部として構成されるようにする。給電線221をワイヤーハーネスとして構成した後で、上述したように、ワイヤーハーネス保持部分を例えばゴムで充填して密閉すれば、一般的なグロメットと同様に遮水性を実現させることができる。なお、本発明は、ハーネスに付属される部材であって、当該部材の表面に沿った、もしくは当該部材に埋設されたアンテナが設けられた当該部材についても含むものである。すなわち、複数の電線を束ねて構成されたワイヤーハーネスに連結することが可能な部材であって、当該部材の表面に沿った二次元面状平板状の放射素子と、放射素子に接続する給電線であって、上記部材をワイヤーハーネスに連結させたときに当該複数の電線と束ねることが可能なように構成された当該給電線と、を備えている、ハーネスに付属される部材も本発明に含まれる。<本実施形態の別例[2]>図24は、ワイヤーハーネスに連結する部材の別例として示すコネクタである。コネクタ70の表面にも、上記と同様に、アンテナ20の放射素子215を張り付けて、図24に示すアンテナ一体型ハーネス1b ́ ́とすることができる。給電線221は、コネクタ70に設けた穴71からコネクタ内部に引き込まれて、ワイヤーハーネス10の一部として構成させることができる。なお、給電線221は、穴71からコネクタ内部に引き込まれてコネクタ側面に設けられた接続端子群72の一つとして構成されてもよい。また、放射素子215はコネクタ70に埋設されて形成されてもよい。本実施形態の作用効果以上のように、本実施形態のアンテナ一体型ハーネス1b、1b ́、および1b ́ ́は、ワイヤーハーネス10に連結する部材の表面に張り付けられた二次元面状の放射素子215が設けられた、無線機器用のアンテナ20を備えており、放射素子215に接続する給電線221は、給電部222の近傍においてワイヤーハーネス10の複数の電線11と束ねられている。これにより、当該部材の表面において放射素子により電波の送受信を行うことが可能である。したがって、ワイヤーハーネス10に連結する部材のうち、無線機器近傍に位置する当該部材の表面に放射素子215を配設することが可能であり、このようにすれば、アンテナ20と無線機器との間のアンテナ配線の長さを従来のアンテナ配線と比較して格段に短くすることができる。また、放射素子215が、当該部材の表面に沿った二次元面状であることから、設置するためのスペースは極わずかである。例えば、上述のように放射素子が厚さ1mmの導体だとすれば、厚さ2mmの上記誘電体部40を挟んでも、当該部材が僅かに大きくなるだけで済む。よって、アンテナの設置スペースが小さく、従来構成のアンテナならば設置することができなかったような狭スペースでも設置することができる。実施形態3次に、本発明に係るアンテナ一体型ハーネスの別の実施形態について説明する。図25は、本実施形態のアンテナ一体型ハーネス1cの構成を示す斜視図である。また、図26は、図25に示すアンテナ一体型ハーネス1cの一部分を示した部分透視図である。上記実施形態1では、図1に示したようにワイヤーハーネス10にアンテナ20が取り付けられた構成であった。これに対して、図25に示す本実施形態のアンテナ一体型ハーネス1cは、ワイヤーハーネスではなく、ワイヤーハーネス10を連結させることが可能な部品であるヒューズボックス80の表面にアンテナ20を取り付けている。ヒューズボックス80は、例えば自動車の電気分配を行う装置であり、一例としては、エンジンルームに設置される。ヒューズボックス80には、外部接続端子81が設けられている。外部接続端子81は、図26に示すようにコネクタ90を介してワイヤーハーネス10の電線と電気的に連結している。アンテナ20は、ヒューズボックス80の表面に沿って張り付けられた二次元面状の放射素子215を有している。放射素子215の給電部222に接続された給電線221は、ヒューズボックス80における給電部222の近傍に設けられた貫通孔82を貫通して、ヒューズボックス80の内部に引き込まれている。ヒューズボックス80の上記外部接続端子81の近傍には、給電線221に接続されたアンテナ端子83が設けられている。例えば、外部接続端子81とアンテナ端子83とを近い位置に配置する一方、コネクタ90側でも上記アンテナ端子83に対応する端子を設けることができる。これにより、当該端子に接続された電線を他の電線と束ねてワイヤーハーネス10として構成することが可能である。なお、アンテナ20は、ヒューズボックス80の表面に沿って張り付けられた構成に限らず、ヒューズボックス80の筐体に埋設した構成であってもよい。本実施形態の作用効果以上のように、本実施形態のアンテナ一体型ハーネス1cは、ヒューズボックスの表面に張り付けられた二次元面状の放射素子215が設けられたアンテナ20を備えており、ヒューズボックス80の側面に、放射素子215に接続する給電線221に電気的に連結した外部接続端子アンテナ端子83を設けている。これにより、ヒューズボックスの表面において放射素子215により電波の送受信を行うことが可能である。また、別の端子を介してアンテナ端子83と電気的に接続される外部電線を、ワイヤーハーネス10の電線として束ねることが可能である。また、放射素子215が、当該部材の表面に沿った二次元面状であることから、設置するためのスペースは極わずかである。よって、従来構成ならば設置することができなかったような狭スペースでも設置することができる。本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。まとめ本発明に係る第1のアンテナ一体型ハーネスは、以上のように、複数の電線を束ねて構成されたワイヤーハーネスと、上記ワイヤーハーネスの表面に沿って配置される平板状の放射素子と、上記放射素子に接続された給電線であって、上記複数の電線と束ねられた当該給電線と、を備えていることを特徴としている。上記の構成によれば、ワイヤーハーネスの表面すなわちワイヤーハーネスにおける長さ方向に沿った表面に沿った平板状二次元面状の放射素子が具備されている。すなわち、ワイヤーハーネスの表面において放射素子により電波の送受信を行うことが可能である。また、上記放射素子が、ワイヤーハーネスの表面に沿った平板状であることから、設置するためのスペースは極わずかである。例えば、後述のように放射素子が厚さ1mmの導体だとすれば、ワイヤーハーネスの直径が2mmほど太くなるだけで済む。よって、従来構成のアンテナ装置ならば設置することができなかったような狭スペースでも本発明の場合は設置可能である。また、上記の構成によれば、給電線が、上記複数の電線と束ねられている。これにより、例えば自動車のワイヤーハーネスとして用いれば、従来のように車外から車内に貫通する貫通孔を設けてアンテナを設置するという煩雑な工程を行うことなく設置することができる。なお、ワイヤーハーネスの表面に沿って配置された平板状の放射素子とは、平板状の放射素子が、1ワイヤーハーネスの表面に取り付けられているという状態のみならず、後述するように、2ワイヤーハーネスの表面に直接触れていない状態、すなわち、ワイヤーハーネスの表面に誘電体が取り付けられていて当該誘電体の外表面に放射素子が設けられている状態、3すなわち、ワイヤーハーネスの表面に沿った誘電体の内面に取り付けられている状態、および、4ワイヤーハーネスの表面に沿った誘電体の内部に埋設されている状態などを全て含む。なお、平板状の平面とは、二次元平面に限定されず、円筒面、球面、放物面、双曲面のような曲面の一部を切り取った三次元形状を持つ平面であってもよい。また、本発明に係る第2のアンテナ一体型ハーネスは、以上のように、複数の電線を束ねて構成されたワイヤーハーネスに連結することが可能な部材と、上記部材の表面に沿って配置される平板状の放射素子と、上記放射素子に接続する給電線であって、上記部材を上記ワイヤーハーネスに連結させたときに上記複数の電線と束ねることが可能なように構成された当該給電線と、を備えていることを特徴としている。上記の構成によれば、ワイヤーハーネスに連結することが可能な部材の表面に沿って配置される平板状二次元面状の放射素子が設けられている。すなわち、当該部材の表面において放射素子により電波の送受信を行うことが可能である。また、上記放射素子は、上記部材の表面に沿った平板状であることから、設置するためのスペースは極わずかである。例えば、後述のように放射素子が厚さ1mmの導体だとすれば、部材の大きさはほぼ変わらない。よって、従来構成のアンテナ装置ならば設置することができなかったような狭スペースでも本発明の場合は設置可能である。また、上記部材に放射素子を張り付けているので、従来のように車外から車内に貫通する貫通孔を設けてアンテナを設置するという煩雑な工程を行う必要がない。また本発明に係る第1および第2のアンテナ一体型ハーネスは何れも、一形態として、上記の構成に加えて、上記放射素子は、一端から他端に連続する導電性経路を有しており、当該導電性経路の両端が給電部に配置されることによって当該導電性経路がループ状を構成しており、上記放射素子は、上記導電性経路の一端側である第1の根本部、上記導電性経路の他端側である第2の根本部、および、これら第1の根本部と第2の根本部との間の中間部を有し、上記給電部は、上記第1の根本部および上記第2の根本部に形成され、上記第1の根本部および上記第2の根本部は、上記給電部を取り囲むように配置され、且つ、上記導電性経路が形成されている領域のうちの一部の領域である第1の領域に形成され、上記第1の領域における、上記第1の根本部と上記第2の根本部との上記中間部と直接接続されている後端直線部は互いに反対方向に延びており、上記第1の根本部と上記第2の根本部との少なくとも一方には、上記給電部に接続される給電線と重畳する位置における幅が他の位置よりも広くなっている幅広部が形成されており、上記中間部は、折り返しパターンからなるメアンダ形状を有していることが好ましい。上記の構成によれば、一端から他端に連続する導電性経路を持つ放射素子が、その両端側に給電部を形成することによりループ形状を有している。これにより、従来周知のループアンテナと同様、高い放射利得を実現することができる。また、一形態として、上記放射素子は、上記導電性経路の一端側である第1の根本部、上記導電性経路の他端側である第2の根本部、およびこれら第1の根本部と第2の根本部との間の中間部を有し、上記給電部は、上記第1の根本部および上記第2の根本部に形成され、上記第1の根本部および上記第2の根本部は、上記給電部を取り囲むように配置され、かつ上記導電性経路が形成されている領域のうちの一部の領域である第1の領域に形成されている構成とすることができる。さらに、一形態として、上記第1の領域における、上記第1の根本部と上記第2の根本部との上記中間部と直接接続されている後端直線部は互いに反対方向に延びており、上記第1の根本部と上記第2の根本部との少なくとも一方には、上記給電部に接続される給電線と重畳する位置における幅が他の位置よりも広くなっている幅広部が形成されている構成とすることができる。これにより、給電部における放射素子と給電線とのインピーダンス整合を実現し、そうすることにより、放射素子のVSWR値を低下させる、すなわち、VSWR特性を向上させることができる。また、上記中間部は、少なくとも2回の折り返しパターンからなるメアンダ形状を有していることから、ループ状の導電性経路であってもコンパクトに配設することができ、また、低周波帯域側の電波および高周波帯域側の電波のいずれを送受信する場合であっても、それぞれの電波に関する放射無指向性を向上させることができる。以上のことから、放射素子を上記の構成とすることにより、放射無指向性を向上させ、且つ、放射素子の高い放射利得を実現させながら、そのVSWR特性を向上させることができるので、放射素子の使用可能領域を拡大することができる。また本発明に係る第1および第2のアンテナ一体型ハーネスは何れも、一形態として、上記の構成に加えて、上記放射素子における上記表面の側には、誘電体部が設けられていることが好ましい。上記の構成によれば、例えばワイヤーハーネスと放射素子とを有したアンテナ一体型ハーネスの場合、放射素子のワイヤーハーネス対向側に誘電体部を設けることによって、放射素子とワイヤーハーネスの電線との間を絶縁する、もしくは絶縁に近い状態を実現することができる。これにより、ワイヤーハーネスの電線の近傍に放射素子を配置することができ、配置しても放射素子の特性が妨げられることがなく、良好なアンテナ特性を示すことが可能である。しかしながら、本発明に係る第1および第2のアンテナ一体型ハーネスは何れも、上記の構成に代えて、上記表面が誘電体によって構成されており、上記放射素子は、上記誘電体の表面に沿って設けられていてもよい。上記の構成によれば、例えばワイヤーハーネスと放射素子とを有したアンテナ一体型ハーネスの場合、ワイヤーハーネスの表面が誘電体によって構成されていれば、放射素子とワイヤーハーネスの電線との間を絶縁する、もしくは絶縁に近い状態を実現することができる。これにより、ワイヤーハーネスの電線によって放射素子の特性を妨げられることがなく、良好なアンテナ特性を示すことが可能である。また本発明に係る第1のアンテナ一体型ハーネスは、一形態として、上記の構成に加えて、上記放射素子および上記ワイヤーハーネスの表面を覆う外装部材を更に備えており、上記放射素子は、上記外装部材の表面に形成されていてもよい。上記の構成によれば、外装部材に放射素子を配設することにより、ワイヤーハーネスの導体と放射素子との間を十分にあけることができる。また本発明に係る第1および第2のアンテナ一体型ハーネスは何れも、一形態として、上記の構成に加えて、上記表面は曲面であり、上記放射素子は、上記曲面に沿った形状となっていることが好ましい。上記の構成によれば、上記表面の曲面形状に沿って放射素子を配設することができるので、放射素子が平坦な板上の構造に限定されている場合は上記表面に沿って放射素子を設けることができず、仮に配置しても広い設置スペースが必要となる。しかしながら、上記の構成によれば、曲面に沿って放射素子を設置することができるので、狭いスペースであってもアンテナを配設することができる。また本発明に係る第1および第2のアンテナ一体型ハーネスは何れも、一形態として、上記の構成に加えて、上記放射素子の上記曲面の曲率半径が5mm以上であることが好ましい。このように、曲率半径が5mm以上の曲面に沿って取り付けられるなら、アンテナ一体型ハーネスは良好な特性を維持することができる。また本発明に係る第1および第2のアンテナ一体型ハーネスは何れも、一形態として、上記の構成に加えて、上記放射素子は、基材上に形成されており、上記基材上には、送信回路および受信回路の少なくとも一方の回路が形成されていてもよい。上記の構成によれば、アンテナと送受信回路とを接続する導電路を短くすることができるので、導電路による損失を抑制することができ、導電路を細く形成することも可能になる。なお、上記アンテナ一体型ハーネスが取り付けられた移動体も、本発明の範疇に含まれる。