"互いに対向配置されたステータとロータとを有し、前記ステータは、複数のスロットが前記ロータの回転方向に間隔を空けて形成されたステータコアと、隣接する前記スロット間の各ティースに巻装された3相のステータ巻線とを有し、前記ステータ巻線は、各ティースの周囲に集中的に巻線を巻くと共に異なるティースに巻き回された巻線同士が前記回転方向に重複しない巻き方で巻装され、前記ロータは、前記ステータに向けて突出する複数の突部が前記回転方向に間隔を空けて形成されたロータコアと、それぞれの前記突部に巻装されたロータ巻線と、それぞれの前記ロータ巻線に流れる電流を所定の方向に整流する整流素子とを有し、前記ステータ巻線からの電機子磁束の高調波成分により前記ロータ巻線に誘導されて前記整流素子により一方向に流れる誘導電流によって、それぞれの前記突部が励磁されて固定された極性の磁極となる回転電機であって、前記ステータ及び前記ロータは、前記回転方向における前記スロットの数であるスロット数をs、前記回転方向における前記磁極の数である極数をpとして、sが3の倍数且つpが偶数であって、0.5≦2s/3p<1を満たすように構成されている回転電機。前記ロータに備えられる前記整流素子の数は、前記極数p、前記スロット数s、及び自然数mを用いて示される式、3m×p/sの値が最小の偶数となる数である請求項1に記載の回転電機。前記ステータ及び前記ロータは、前記ロータから提供される界磁磁束の前記ステータにおける有効利用率を1以下の値で示す巻線係数が0.9よりも大きくなるように、前記スロット数及び前記極数が設定されている請求項1又は2に記載の回転電機。上記背景に鑑みて、ステータのスロットの数とロータの磁極の数を最適化して、より大きなトルクを得ることができる高調波誘導式の同期式の回転電機の実現が望まれる。上記課題に鑑みた本発明に係る回転電機の特徴構成は、互いに対向配置されたステータとロータとを有し、前記ステータは、複数のスロットが前記ロータの回転方向に間隔を空けて形成されたステータコアと、隣接する前記スロット間の各ティースに巻装された3相のステータ巻線とを有し、前記ステータ巻線は、各ティースの周囲に集中的に巻線を巻くと共に異なるティースに巻き回された巻線同士が前記回転方向に重複しない巻き方で巻装され、前記ロータは、前記ステータに向けて突出する複数の突部が前記回転方向に間隔を空けて形成されたロータコアと、それぞれの前記突部に巻装されたロータ巻線と、それぞれの前記ロータ巻線に流れる電流を所定の方向に整流する整流素子とを有し、前記ステータ巻線からの電機子磁束の高調波成分により前記ロータ巻線に誘導されて前記整流素子により一方向に流れる誘導電流によって、それぞれの前記突部が励磁されて固定された極性の磁極となる回転電機であって、前記ステータ及び前記ロータは、前記回転方向における前記スロットの数であるスロット数をs、前記回転方向における前記磁極の数である極数をpとして、sが3の倍数且つpが偶数であって、0.5≦2s/3p<1を満たすように構成されている点にある。一般的に、ステータ巻線が、異なるティースに巻き回された巻線同士が回転方向に重複することなく、各ティースの周囲に集中的に巻き回される場合、ロータのN極及びS極の2極の磁極に対して、ステータのスロットは、3相それぞれに対応して3スロット設けられる。ここで、磁極の数である極数pとスロットの数であるスロット数sとの比率p:sが、2:3であると、ステータ巻線からの電機子磁束に含まれ、ノイズ成分となる高調波成分が少なくなり、回転電機の損失が低減される。しかし、本構成の回転電機は、ステータ巻線からの電機子磁束に含まれる高調波成分によりロータ巻線に誘導される誘導電流によって、電磁石による磁極が形成されるものである。従って、ステータ巻線からの電機子磁束には比較的多くの高調波成分が含まれる方が好ましく、極数p及びスロット数sも電機子磁束の高調波成分が多くなるように設定されることが好ましい。本特徴構成によれば、極数p及びスロット数sが、sが3の倍数且つpが偶数及び0.5≦2s/3p<1の条件を満たすように設定される。極数pとスロット数sとの比率p:sが2:3の場合には、2s/3pは1となる。また、p:sが2:3nnは自然数の場合には、2s/3pはnとなる。2s/3pが1やnなどの自然数とならないように設定されること、具体的には分数となるように設定されることによって、電機子磁束に含まれる高調波成分が増加することが発明者らによって確かめられた。また、nが大きくなると、ステータ巻線同士が回転方向に重複しない巻き方集中巻きであっても、重複する巻き方分布巻きの特性に近づくため、電機子磁束の高調波成分が抑制される。ここでは、電機子磁束の高調波成分が抑制されない方が好ましいので、nは1であることが好ましい。従って、本特徴構成では、2s/3pが、仮分数帯分数となることがないように、1未満に制限される。尚、2s/3pが0.5未満となると、回転磁界の中でロータを回転させることができなくなる。従って、本特徴構成では、2s/3pが、0.5以上となるように制限される。尚、3相交流により電機子磁束回転磁界を生成するためには、集中巻きのステータは、3の倍数のスロットティースが形成される必要がある。また、ロータの磁極は、N極とS極とがそれぞれ同数必要であるから、磁極は2の倍数、即ち偶数であることが必要である。このように、本特徴構成によれば、極数pとスロット数sとの関係を工夫することによって、同じ体格の回転電機であっても電機子磁束に含まれる高調波成分を多くすることができる。その結果、電機子磁束の高調波成分によりロータ巻線に誘導される誘導電流が増加し、誘導電流により励磁される磁極の磁束界磁磁束も増加する。これにより、電機子磁束と界磁磁束とにより生じるトルクも増加する。また、大きなトルクを得る上では、ロータの界磁磁束がステータ巻線に有効に鎖交することが好ましい。ステータ巻線に鎖交する界磁磁束の有効性を示す指標として、界磁磁束のステータにおける有効利用率を1以下の値で示す巻線係数がある。この巻線係数が高いほど、ステータにおいて界磁磁束が有効に利用され、電機子磁束と界磁磁束とにより生じるトルクマグネットトルクも大きくなる。2s/3pが0.5以上1未満となる極数pとスロット数sとの組み合わせは、この巻線係数が比較的高くなる。従って、電機子磁束と界磁磁束とにより生じるトルクを大きくすることができる。このように、本特徴構成によれば、ステータのスロットの数とロータの磁極の数を最適化して、より大きなトルクを得ることができる高調波誘導式の同期式の回転電機を得ることができる。ところで、ロータ巻線は、回転方向に間隔を空けて形成され、ステータに向けて突出する複数の突部のそれぞれに巻装されている。また、ロータには、それぞれの前記ロータ巻線に流れる電流を所定の方向に整流する整流素子が備えられている。最も単純には、各突部における各ロータ巻線に対して、少なくとも1つの整流素子が備えられる。各突部における各ロータ巻線に対して1つの整流素子が備えられる場合、整流素子の総数は突部の数、つまり磁極の数である極数pと同じ値となる。しかし、電機子磁束の高調波成分により誘導される誘導電流が同一位相となるロータ巻線同士は、整流素子を兼用することが可能である。整流素子を兼用することができれば、整流素子の総数を抑制することができ、製品コストを抑制することができると共に、ロータを軽量化することができて回転電機の効率を向上させることができる。整流素子を兼用可能であるか否かは、スロットと磁極との回転方向における相対位置によって定まる。ステータ及びロータの回転方向の機械的な可変域は360度である。従って、スロット数sと極数pとによって、整流素子を兼用可能であるか否かが定まり、整流素子の数も定まる。1つの好適な態様として、前記ロータに備えられる前記整流素子の数は、前記極数p、前記スロット数s、及び自然数mを用いて示される式、3m×p/sの値が最小の偶数となる数とすることができる。この数は、極数p、スロット数sを用いて示される分数p/sを、分母が3の倍数且つ分子が偶数であって、分子が最も小さくなるように約分した際の分子の値と等価である。集中巻きによる3相励磁に対応するために、分母は3の倍数であることが必要であり、異なる極性の磁極は異なる方向に整流される必要があるので、分子は2の倍数偶数であることが必要である。約分が可能であっても、この条件を満たす約分ではない場合には、同じ極性の磁極同じ極性となる突部と、スロットティースとの、ロータの回転方向における相対位置が異なることになる。この場合、同じ極性となる突部に巻装されたロータ巻線に誘導される誘導電流の位相も異なることになる。この状態でロータ巻線を直列接続し、共通の整流素子を用いて整流すると、電流位相の違いにより誘導電流が相殺され、誘導電流の総量が減少し、突部を磁化するための磁束も減少する。このような場合は、整流素子を共通化することは適切ではない。以上より、上記条件を満たして分数p/sを約分可能な場合に、分子の数を極数pよりも小さい値にすることが可能となり、整流素子を共通化することが可能となる。上述したように、界磁磁束のステータにおける有効利用率を1以下の値で示す巻線係数が高いほど、ステータにおいて界磁磁束が有効に利用され、電機子磁束と界磁磁束とにより生じるトルクマグネットトルクも大きくなる。この巻線係数は、ティースに巻き回されたステータ巻線と、磁極との関係によって定まる。本発明において、ステータ巻線は、スロット数に拘わらず、異なるティースに巻き回された巻線同士が回転方向に重複することなく、各ティースの周囲に集中的に巻き回されるという共通の巻き方で巻装される。従って、巻線係数を条件として、スロット数及び極数が設定されていると好適である。1つの態様として、前記ステータ及び前記ロータは、前記ロータから提供される界磁磁束の前記ステータにおける有効利用率を1以下の値で示す巻線係数が0.9よりも大きくなるように、前記スロット数及び前記極数が設定されていると好適である。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。本実施形態の回転電機は、ステータ巻線からの電機子磁束の高調波成分により、ロータコアに形成された突部に巻き回されたロータ巻線に誘導電流が誘導され、この誘導電流によって突部が励磁されて磁極となる高調波誘導式の同期式の回転電機である。はじめに、高調波誘導式の同期式の回転電機の基本的な構造について説明する。図1に示すように、回転電機1は、互いに対向配置されたロータ2及びステータ3を備えており、不図示のケースの内部に収容されている。回転電機1は、ステータ3に供給される電力によりロータ2の動力回転駆動力を得るモータ電動機として機能するとともに、ロータ2の動力によりステータ3に電力を発生させるジェネレータ発電機としても機能する。尚、以下の説明で参照する各図面は、本発明の理解に必要な構成を模式的に示したものである。部材取り付け用のボルトなどの締結部材や、締結部材が通る取り付け孔などの一部の構成は適宜省略している。図1及び図2に示すように、回転電機1は、ロータ2がステータ3の径方向内側に配置されたインナーロータ型の回転電機である。ステータ3は、例えば、ボルトなどを用いて不図示のケースの内面に締結固定されている。ステータ3は、ステータコア31と、ステータコア31に巻装された3相のステータ巻線32とを備えて、回転電機1の電機子を構成する。本実施形態では、ステータコア31は複数枚の電磁鋼板をロータ2の回転軸方向に積層して構成され、図2に示すように、全体として円筒状に形成されている。ステータコア31の内周面側、即ち、ロータ2との対向面側には、周方向ロータ2の回転方向に一定間隔で複数のティース31aが形成されている。これにより、周方向に隣接するティース31aの間に間隔を空けてスロット31bが形成される。回転磁界となる電機子磁束を発生させるためのステータ巻線32は、スロット31b内に収まるように、各ティース31aの周囲に巻装される。図2に示す例では、スロット31bの数であるスロット数ティース31aの数であるティース数は、12である。ステータ巻線32は、3相各相U,V,W相の巻線同士が互いに周方向に重ならないように、各ティース31aに対して各相の巻線が集中的に巻き回された巻き方狭義の集中巻き。以下、適宜集中巻きと略称する。により巻装されている。また、後述するロータ2の磁極の間隔磁極ピッチと、ステータ巻線32が巻装される間隔巻線ピッチとが同一である全節巻きではない巻き方非全節巻きで巻装されている。図2に示す例では、U相用のステータ巻線32と、V相用のステータ巻線32と、W相用のステータ巻線32とが、周方向に沿って図示反時計回りに順番に現れるように配置されている。図2に示す例では、スロット数ティース数が12である。即ち、ステータ3の機械的な1周において電気角4周期分の3相励磁が可能なようにステータ巻線32が巻装される。尚、本明細書及び図面においては、ステータ巻線32を流れる電流の向き電流位相の違いを区別するため、適宜、各相の名称に、-の表記を付して、U,V,W、U-,V-,W-相と称する。ロータ2は、ステータ3の径方向内側に、ステータ3に対して相対回転可能に配置されている。ロータ2は、ロータコア21と、ロータコア21に巻装されたロータ巻線22とを備えて、回転電機1の界磁を構成する。ロータコア21は、ステータコア31と同様に、複数枚の電磁鋼板を回転軸方向に積層して構成され、全体として円筒状に形成されている。図2及び図3に示すように、ロータコア21には回転軸となるロータ軸41を挿通するための挿通孔23が形成されている。ロータ軸41は、例えば、圧入や焼き嵌め、或いはキー結合等により、挿通孔23に挿通された状態でロータコア21に固定され、ロータコア21と一体回転する。ロータ軸41は、軸方向の両端において、不図示のケースに回転可能に支持される。ロータコア21は、ステータ3に向けて突出し、回転方向に一定の間隔を空けて形成された複数の突部21aを備えている。本実施形態では、突部21aの周方向の幅は、後述するロータ2の磁極を基準とした電気角で180度に相当する幅よりも小さい幅、例えば90度程度の幅に設定されている。突部21aは、ロータ2及びステータ3が不図示のケースに取り付けられた状態において、突部21aの径方向外側ステータ3と対向する側の端面と、ステータコア31に形成されたティース31aの径方向内側ロータ2の対向する側の端面との間に微小な径方向の間隔が形成されるように設けられている。周方向に隣接する突部21aの間には、間隔を空けてロータスロット21bが形成される。それぞれの突部21aの周囲には、ロータスロット21b内に収まるように、電機子磁束の高調波成分により誘導される誘導電流を通流させるためのロータ巻線22が巻き回されている。つまり、ロータ巻線22は、突部21aを挟んで周方向に隣接する一対のロータスロット21bを通って巻き回される。後述するように、ロータ巻線22を流れる電流誘導電流により、各突部21aは電磁石となり、ロータ2の磁極となる。図2に示す例では、磁極の数である極数突部21aの数は、8である。ロータ巻線22は、ステータ巻線32と同様に、突部21aに対して、各突部21aの周囲に集中的に巻線を巻くと共に異なる突部21aに巻き回された巻線同士が回転方向に重複しない巻き方狭義の集中巻きで巻装されている。つまり、各突部21aに巻き回されるロータ巻線22は、互いに周方向に重複しないように1つの突部21aに集中的に巻装される。尚、本実施形態では、図2に示すように、突部21aの径方向外側の端部には、突部21aからロータスロット21bの側に、周方向に沿って突出する突出部が形成されている。そして、この突出部に保持されるように非磁性体からなる板状部材24が配置されている。これにより、遠心力が発生するロータ2の回転時においても、ロータ巻線22が径方向外側に外れないように適切に保持される。図1~図3に示すように、ロータ巻線22には、絶縁皮膜により被覆された導線などの接続導体101を介してダイオード整流素子100が接続されている。このダイオード100により、ロータ巻線22に流れる電流が所定の一方向に規制される。本実施形態において、このダイオード100は、ロータコア21の内周面を含む内周部に設けられた凹部50に配置され、固定されている。これにより、ロータ2の回転バランスの低下を抑制しつつダイオード100を配置することや、ロータ2の強度を適切に確保することができる。この際、ロータコア21内を通過する磁束に与える影響が少ない位置にダイオード100を配置すると好適である。ここで、ロータ巻線22の整流、及びロータ巻線22を流れる誘導電流による突部21aの磁化について説明する。図3に示すように、周方向に隣接する突部21aに巻き回されたロータ巻線22は、互いに逆方向の誘導電流の通流を許容するようにダイオード100によって整流される。ロータ巻線22は、誘導電流が第1方向に通流する第1ロータ巻線22a実線と、誘導電流が第1方向とは逆方向の第2方向に通流する第2ロータ巻線22b破線とに分類される。図3に示すように、第1ロータ巻線22aと第2ロータ巻線22bとは、ロータ2の回転方向に沿って交互に突部21aに巻装される。第1ロータ巻線22a及び第2ロータ巻線22bを流れる誘導電流は、ダイオード100により一方向に規制されているので、隣接する突部21aは、互いに異なる極性に固定された電磁石となる。具体的には、第1ロータ巻線22aが巻装される突部21aの径方向外側ステータ3側にS極が形成され、第2ロータ巻線22bが巻装される突部21aの径方向外側にN極が形成される。即ち、N極とS極とがロータ2の回転方向に交互に並ぶように、各突部21aが磁化され、磁極となる。突部21aの数は8であるから、磁極の数である極数は8である。詳細は、後述するが、ロータ2の回転角度に拘わらず、2つ以上の第1ロータ巻線22aが鎖交する電機子磁束の位相が常に同一であり、2つ以上の第2ロータ巻線22bが鎖交する電機子磁束の位相が常に同一である場合がある。この場合には、当該2つ以上の第1ロータ巻線22aに生じる誘導電流の位相が互いに同一となり、当該2つ以上の第2ロータ巻線22bに生じる誘導電流の位相も互いに同一となる。このため、これらの第1ロータ巻線22aは、一括して整流されることが可能であり、これらの第2ロータ巻線22bも、一括して整流されることが可能である。具体的には、当該第1ロータ巻線22a同士、当該第2ロータ巻線22b同士を直列接続し、当該直列接続された回路に1つのダイオード100を接続することで、2つ以上のロータ巻線22を1つのダイオード100で整流することが可能である。つまり、ダイオード100を兼用することによって、ロータ2に設置されるダイオード100の数を少なくすることが可能である。図1~図3に例示した回転電機1は、ダイオード100を兼用可能であり、兼用した例を図4に示す。図4に示す形態では、4回線分の第1ロータ巻線22aが直列接続され、この直列回路に1つのダイオード100が備えられ、4回線分の第2ロータ巻線22bが直列接続され、この直列回路に1つのダイオード100が備えられる。尚、図4に示す形態では、複数のロータ巻線22に流れる誘導電流を合算することによる電流容量の増加に鑑みて、ダイオード100の電流容量を大きくできるように、凹部50を拡大して2箇所とした場合を例示している。ところで、ロータコア21に突部21aが形成されることで、ステータ3からの電機子磁束がロータコア21を通過する際の磁気抵抗が、周方向の位置によって変化することになる。具体的には、周方向における突部21aの配設位置では磁気抵抗が低くなり、周方向におけるロータスロット21bの配設位置ではエアギャップにより磁気抵抗が高くなる。ステータ巻線32に3相の交流電流を供給してステータ3に回転磁界電機子磁束を発生させると、ロータコア21を通過する磁束の磁気抵抗が小さくなるように突部21aが回転磁界に吸引される。つまり、ロータ2は、ステータ3により形成された回転磁界、より正確には、回転磁界の基本波成分に同期して回転する。即ち、ロータ2にリラクタンストルクが発生して、ロータ2が回転駆動される。ロータ2は、このリラクタンストルクに加えてマグネットトルクに相当するトルクも発生するように構成されている。上述したように、ロータ2の突部21aは、ステータ巻線32からの電機子磁束に含まれる高調波成分により、固定された極性を持った電磁石となる。この電磁石からの界磁磁束と、ステータ巻線32からの回転磁界電機子磁束との吸引力及び反発力がマグネットトルクとなる。具体的には、ステータ巻線32に3相の交流電流を供給して回転磁界電機子磁束を発生させると、電機子磁束に含まれる高調波成分により、ロータ巻線22に誘導電流が流れ、各突部21aが固定された極性の磁極となる。そして、突部21a磁極と、回転磁界との間で吸引力及び反発力が生じ、ロータ2がステータ3により形成された回転磁界の基本波成分に同期して回転する。このように、回転電機1は、マグネットトルク及びリラクタンストルクの双方を利用して、ロータ2を回転駆動することが可能である。ここで、突部21aが強い電磁石となれば、マグネットトルクの増加に有効である。突部21aを強い電磁石とするためには、突部21aに巻装されたロータ巻線22に流れる誘導電流を増加させればよい。誘導電流は、ステータ巻線32からの電機子磁束に含まれる高調波成分によって誘導されるから、この高調波成分を増加させることによって突部21aを強い電磁石にすることができる。永久磁石型の回転電機など、一般的には、電機子磁束に高調波成分が含まれることは、鉄損や銅損などの損失を増加させるため、好ましいことではない。従って、高調波成分を抑制することができるように、ステータ巻線32が1つのティース31aに集中して巻き回す集中巻きではなく、複数のティース31aにまたがって巻き回す分布巻きで巻装されることが多い。しかし、図1~図3などを用いて例示したように、高調波誘導式の回転電機1は、高調波成分を積極的に利用してロータ2の突部21aを磁化するために、ステータ巻線32が集中巻きで巻き回されている。さらに、図1~図3に例示した基本構造から電機子磁束の高調波成分を増加させることが可能であり、以下に説明する。具体的には、ステータ3のスロット31bの数であるスロット数と、ロータ2の磁極の数である極数との関係を適切に設定することで、さらに電機子磁束の高調波成分を増加させることが可能である。以下、図5~図9を参照して説明する。まず、ロータ2の回転方向におけるスロット31bの数であるスロット数をs、ロータ2の回転方向における磁極の数である極数をp、集中巻きにおける磁極の1極対及び交流の回転磁界の1相あたりの巻線数をqと定義する以下、適宜1極対1相当たりの巻線数qと称する。。1極対1相当たりの巻線数qは、2s/3pで表される。図1~図3に例示した基本構造の回転電機1の場合、スロット数s=12、極数p=8であるから、qは、1となる。つまり、1極対1相当たりの巻線数qは整数自然数となる。図5は、異なる構造の3種類の回転電機1の電機子磁束の高調波成分を比較したものである。図5aは、図1~図3に例示した基本構造であり、スロット数s=12、極数p=8の回転電機1である。上述したように、qは1の整数となる。図5bは、スロット数s=9、極数p=8の回転電機1であり、qは3/4の分数となる。図5cは、スロット数s=6、極数p=8の回転電機1であり、qは1/2の分数となる。即ち、図5a~cは、極数pが全て8の同じ構造であるが、スロット数sがそれぞれ異なる回転電機1を例示している。図5の棒グラフは、ロータ巻線22に鎖交する電機子磁束の高調波成分の次数横軸と、磁束の振幅縦軸とを示している。この棒グラフに示すように、1極対1相当たりの巻線数qが分数となる構造の回転電機1では、qが整数の回転電機1に比べて電機子磁束の高調波成分が多くなっている。具体的には、図5a及びbに示すように、q=3/4の回転電機1における最大の高調波成分である2.25次高調波成分は、q=1の回転電機1における最大の高調波成分である6次高調波成分の約5倍の振幅となっている。また、図5a及びcに示すように、q=1/2の回転電機1における最大の高調波成分である1.50次高調波成分は、q=1の回転電機1における最大の高調波成分である6次高調波成分の約6倍の振幅となっている。図6は、回転電機1の構造ごとにシミュレーションを行った、トルク-回転数特性の一例を示すグラフである。図6においてmは、目標トルクであり、dはステータ巻線が分布巻きにより巻装された埋め込み磁石型の同期式の回転電機IPMSMのトルク特性である。nは、図1~図3及び図5aに示す基本構造の回転電機1において、ロータ2にロータ巻線22を巻装することなく、リラクタンストルクのみを発生させた場合のトルク特性である。aは、図1~図3及び図5aに示す基本構造の回転電機1のトルク特性であり、リラクタンストルクとマグネットトルクとの双方の合成トルクのトルク特性である。bは、図5bに示す構造の回転電機1のトルク特性であり、同様にリラクタンストルクとマグネットトルクとの双方の合成トルクのトルク特性である。図6に示すように、1極対1相当たりの巻線数qが整数である回転電機1のトルク特性aは、低回転域においてリラクタンストルクnに上積みされるマグネットトルクが観測されるが、中回転域以上では、ほとんどリラクタンストルクnと差がない。つまり、基本構造の回転電機1のトルク特性aは、目標トルクmに対して大きく届かない大きさである。これに対して、1極対1相当たりの巻線数qが分数である回転電機1のトルク特性bは大きく改善され、特に中回転域においては、目標トルクm及びIPMSMのトルク特性dを上回っている。このように、1極対1相当たりの巻線数qを整数自然数ではなく、分数とすることによって、電機子磁束の高調波成分を増加させ、ロータ2の界磁磁束を増加させて出力トルクを増大させることが可能である。ここで、1極対1相当たりの巻線数qを分数とする場合には、仮分数帯分数を含むこともできるが、qが1を超えるということは分布巻きに近づくこととなり、高調波成分の増加には寄与しないことになる。従って、高調波成分の増加させる上では、1極対1相当たりの巻線数qが真分数となるようにスロット数sと極数pとが設定されると好適である。尚、qが1/2=0.5を下回ると、回転磁界に対して磁極対の吸引力及び反発力を作用させることができなくなり、ロータ2を回転させることができなくなる。従って、1極対1相当たりの巻線数qが1/2以上となるように、スロット数sと極数pとが設定される必要がある。以上、まとめると、電機子磁束の高調波成分を増加させて、より大きなマグネットトルクを得ることができる高調波誘導式の同期式の回転電機1を構成するに際しては、下記式を満足するように、スロット数sと極数pとが最適化されるとよい。尚、当然ながら、極数pは、極対数の2倍であるから偶数であり、スロット数sは、3相のステータ巻線32を集中巻きにより巻装するので3の倍数である。0.5≦q<1,0.5≦2s/3p<1ところで、極対数が4の場合には、ステータ3の機械的な1周において、電気角で4周期分の回転磁界電機子磁束が発生されるように、ステータ巻線32が巻装される必要がある。非全節巻き且つ集中巻きでステータ巻線32を巻装する場合、図2に示したように、例えば、12個のティース31aスロット31bが備えられる。即ち、図7に示すように、周方向に隣接する相間の電気角の位相差が120度となるように12個のステータ巻線32が巻装される。これにより、ステータ3の1周で1440度=360×4となり、3相で4周期分の回転磁界を発生させることが可能となる。しかし、図5bや図5cに例示したステータ3のスロット数sは、12未満である。そこで、少ないスロット数sで、3相4周期分の回転磁界電機子磁束を発生させるためにステータ巻線32の巻き回し方や周方向の配置が工夫されている。図8は、図5bに示すq=3/4の構造の回転電機1のステータ巻線32の巻装形態と、電気角とを示している。図8に示すように、隣接するティース31aにU相とU-相、V相とV-相、W相とW-相が巻き回される。つまり、電流の通流方向が逆向きとなるように、ステータ巻線32が巻き回される。通常、U相とV相が隣接する場合には、それらの間の電気角は120度であるが、U相とU-相とが隣接する場合には、それらの間の電気角は180度となる。従って、図8に示すように、反時計回りに、U相、U-相、U相、V相、V-相、V相、W相、W-相、W相と配接された場合には、相間の電気角は180度、180度、120度と繰り返され、ステータ3を機械的に1周すると1440度=360×4となる。これは、電気角で4周期分に相当するから、ステータ3の機械的な1周において、電気角で4周期分の回転磁界電機子磁束を発生させることが可能となる。図9は、図5cに示すq=1/2の構造の回転電機1のステータ巻線32の巻装形態と、電気角とを示している。この場合には、反時計回りにU相、V相、W相と配接されるのではなく、1相ずつ飛ばして各相のステータ巻線32が巻装される。即ち、U相の次にV相を飛ばしてW相、W相の次にU相を飛ばしてV相、V相の次にW相を飛ばしてU相というように、隣接する相間における電気角が240度となるように、各相のステータ巻線32が巻装される。これにより、ステータ3を1周すると1440度=360×4となる。従って、ステータ3の1周において、電気角で4周期分の回転磁界電機子磁束を発生させることが可能となる。このように、1極対1相当たりの巻線数qが0.5以上1未満の分数となるように、スロット数sと極数pとを適切に設定して電機子磁束の高調波成分を確保しつつ、ステータ3における電気角も適切に設定することが可能である。図5等を参照した上記説明では、ロータ2の極数pが全て8の場合を例示したが、当然ながら、極数pは他の値を採ることもできる。下記表1にスロット数sと極数pとの組み合わせと、1極対1相当たりの巻線数qとの関係の一例を示す。スロット数sと極数pとが一致し、ステータ巻線32が全節巻きとなる組み合わせについて除外している。尚、表1には、qが0.5以上1未満の分数となる組み合わせにおけるqの値を記載しているが、境界値となるので、q=1となる組み合わせについても括弧付きで記載している。図10及び図11には、ロータ2の極数pが8以外の回転電機1の例を示している。図10に示す回転電機1は、極数p=10、スロット数s=12である。この構造の場合には、表1にも示しているように1極対1相当たりの巻線数qが4/5=0.80となる。この回転電機1のロータ2は、極対数が5=10/2であるから、ステータ3の機械的な1周において、電気角で5周期分の回転磁界電機子磁束を発生させることができるようにステータ巻線32が巻装される。即ち、図10に示すように、反時計回りに、U相、U-相、V-相、V相、W相、W-相、U-相となるように、ステータ巻線32が巻装される。相間の電気角は、反時計回りに、180度、120度、180度、120度と繰り返される。即ち、ステータ3を1周すると電気角が1800度=360×5となり、電気角で5周期分の回転磁界電機子磁束を発生させることができるようにステータ巻線32が巻装される。尚、後述する巻線係数Kwは、0.93である。図11に示す回転電機1は、極数p=14、スロット数s=15である。この構造の場合には、表1にも示しているように1極対1相当たりの巻線数qが5/7=0.71となる。この回転電機1のロータ2は、極対数が7=14/2であるから、ステータ3の機械的な1周において、電気角で7周期分の回転磁界電機子磁束を発生させることができるようにステータ巻線32が巻装される。即ち、図11に示すように、反時計回りに、U相、U-相、U相、U-相、U相、V相、V-相、V相となるように、ステータ巻線32が巻装される。相間の電気角は、反時計回りに、180度、180度、180度、180度、120度、180度と繰り返される。即ち、ステータ3を1周すると電気角が2520度=360×7となり、電気角で7周期分の回転磁界電機子磁束を発生させることができるようにステータ巻線32が巻装される。尚、後述する巻線係数Kwは、0.95である。ところで、大きなマグネットトルクを得る上では、ロータ2からの界磁磁束がステータ巻線32に効率よく鎖交することが好ましい。ステータ巻線32に鎖交する界磁磁束の有効性を示す指標として、界磁磁束のステータにおける有効利用率を1以下の値で示す巻線係数Kwというものがある。この巻線係数Kwが高いほど、ステータ巻線32に界磁磁束が効果的に鎖交し、回転磁界電機子磁束と界磁磁束とにより生じるマグネットトルクも大きくなる。この巻線係数Kwは、ティース31aに巻き回されたステータ巻線32と、磁極との関係によって定まる。好適には、ロータ2から提供される界磁磁束のステータ3における有効利用率を1以下の値で示す巻線係数Kwが0.9よりも大きくなるように、スロット数s及び極数pが設定されているとよい。下記表2は、上記表1において1極対1相当たりの巻線数qが0.5以上1未満の分数となるスロット数s及び極数pの組み合わせに対応する巻線係数Kwを示している。また、表2においては、0.9よりも大きい巻線係数Kwは太字で示している。尚、表2には、参考値として、q=1となる組み合わせについての巻線係数Kwも括弧付きで記載されている。尚、表2への記載は省略しているが、1極対1相当たりの巻線数qが1以上となるスロット数s及び極数pの組み合わせの場合には、巻線係数Kwが概ね0.8よりも小さい値となる。つまり、1極対1相当たりの巻線数qが0.5以上1未満となるスロット数s及び極数pの組み合わせの場合には、巻線係数Kwを比較的高い値とすることができる。その結果、電機子磁束と界磁磁束とにより生じるマグネットトルクを大きくすることができる。表1及び表2を参照した以上の説明より、0.5≦q<1を満足すると共にKw>0.9を満足するスロット数s及び極数pの組み合わせが、より大きなトルクを得るための回転電機1の構造において非常に好適であることがわかる。これを整理すると、下記表3となる。表3において、1つので示す欄は、1極対1相当たりの巻線数qの条件のみを満足する組み合わせである。2つので示す欄は、1極対1相当たりの巻線数qと巻線係数Kwとの双方の条件を満たす組み合わせであり、最適な組み合わせであることを示している。ここで、巻線係数Kwについて補足する。巻線係数Kwは、短節巻き係数Ksと分布巻き係数Kdとの積で表されるKw=KsKd。まず、短節巻き係数Ksについて説明する。ステータ3においてステータ巻線32が巻装される間隔巻線ピッチと、ロータ2における磁極の間隔磁極ピッチとが同一の場合、全節巻きと称される。全節巻きの場合、ロータ2の回転によって隣接する2つのステータ巻線32に発生する電圧の位相差は180度となる。一方、スロット数sが9、極数pが8の場合などでは、巻線ピッチが磁極ピッチよりも小さくなる。また、スロット数sが6、極数pが8の場合などでは、巻線ピッチが磁極ピッチよりも大きくなる。これらを、ここでは非全節巻きと称する。特に、巻線ピッチが磁極ピッチよりも小さくなる場合は、短節巻きと称される。非全節巻きの場合には、ロータ2の回転によって隣接する2つのステータ巻線32に発生する電圧の位相差は180度からずれた位相となる。非全節巻きの場合には、界磁磁束によってステータ巻線32に誘導される電圧に上述したような位相差が生じる。このため、隣接するステータ巻線32に生じる電圧は、それぞれお方向が異なるベクトルとなり、発生電圧はそれぞれの電圧のベクトル和となる。一方、全節巻きの場合は、方向が同じベクトル同士の和となるので、それぞれの電圧の代数和で足りる。このため、同じ界磁磁束に対する発生電圧は、全節巻きに比べて非全節巻きの方が小さくなる。全節巻きにおける誘導起電力に対する非全節巻きにおける誘導起電力の割合が、係数として与えられる。一般的には、非全節巻きのほとんどが短節巻きであるので、この係数は、短節巻き係数Ksと称される。即ち、短節巻き係数Ksは、以下に示すように、全節巻きにおける誘導起電力に対する短節巻きにおける誘導起電力の割合を示す係数である。Ks=短節巻き誘導起電力/全節巻き誘導起電力=誘導起電力のベクトル和/誘導起電力の代数和巻線ピッチは、集中巻きの場合にはティース31aスロット31bのピッチと同一である。従って、巻線ピッチは、スロット数sを用いて表すことができる。ここで、巻線ピッチをWs=2π/sとし、ロータ2における磁極ピッチをWp=2π/pとすると、短節巻き係数Ksは、下記式で表される。下記表4は、上記表1において0.5≦q<1を満足するスロット数s及び極数pの組み合わせについての短節巻き係数Ksを示している。尚、参考値として、q=1となる組み合わせについての短節巻き係数Ksも括弧付きで記載している。尚、当業者であれば、上記式より容易に値を求めることが可能であるから表4への記載は省略しているが、1極対1相当たりの巻線数qが1以上となるスロット数s及び極数pの組み合わせの場合には、短節巻き係数Ksが概ね0.85よりも小さい値となる。その結果、短節巻き係数Ksと分布巻き係数Kdとの積で示される巻線係数Kwの値が、上述したように、概ね0.8よりも小さい値となる。次に、分布巻き係数Kdについて説明する。各相に対し、ステータ巻線32が巻き回されるティース31aの数スロット数sが1つとなる巻き方を集中巻きという。つまり、ステータ巻線32は、各ティース31aの周囲に集中的に巻き回され、異なるティース31aに巻き回された巻線同士は回転方向に重複しない。これに対し、各相に対し、ステータ巻線32が巻き回されるティース31aの数スロット数sが2つ以上となる巻き方を分布巻きという。分布巻きの場合には、異なるティース31aに巻き回された巻線同士は回転方向に重複する。分布巻きの場合には、ロータ2の回転によってステータ巻線32に誘導される電圧の波形が丸みを帯び、高調波成分が抑制されることが知られている。但し、その分、誘導起電力は集中巻きに比べて減少することになる。分布巻き係数Kdは、以下に示すように、集中巻きにおける誘導起電力に対する分布巻きにおける誘導起電力の割合を示す係数である。Kd=分布巻き誘導起電力/集中巻き誘導起電力上述したように、分布巻きと集中巻きとは、ステータ3における各相当たりのスロット数sに違いがある。従って、分布巻き係数Kdは、ロータ2の極対数あるいは極数pとスロット数sにより求められる単位当たりの巻線数q2を用いて下記式で表することができる。単位当たりの巻線数q2は、1極対1相当たりの巻線数qに自然数cを乗じた結果が最小の整数自然数となる値、つまり、q2=cqで示される最小の整数自然数である。qが整数自然数の場合にはq2=qであり、qが分数の場合には、q2はqの分子となる。尚、分布巻きの場合には、qは1極1相当たりの巻線数:s/3pであり、その値は整数に限定される。下記表4は、上記表1において0.5≦q<1を満足するスロット数s及び極数pの組み合わせについての分布巻き係数Kdを示している。尚、参考値として、q=1となる組み合わせについての分布巻き係数Kdも括弧付きで記載している。巻線係数Kwは、このようにして求められる短節巻き係数Ksと分布巻き係数Kdとの積で表されるKw=KsKd。次に、各突部21aを固定された極性の電磁石として磁化するためにロータ巻線22に配接される整流素子ダイオード100について説明する。各突部21aを独立して、固定された極性に磁化するためには、図3に例示したように、各突部21aに巻き回されたロータ巻線22にそれぞれダイオード100を接続する必要がある。この場合、ダイオード100の総数は突部21aの数、つまり磁極の数である極数pと同じ値となる。しかし、図4を参照して説明したように、複数のロータ巻線22のダイオード100を兼用することも可能である。具体的には、ロータ2の回転角度に拘わらず、電機子磁束の高調波成分により誘導される誘導電流が同一位相となるロータ巻線22は、整流素子を兼用することが可能である。ダイオード100を兼用可能であるか否かは、ティース31aスロット31bと磁極突部21aとの相対関係によって定まる。ティース31a及び磁極は、等間隔で配置されているので、ティース31aの数スロット数sと磁極の数極数pとの関係により、兼用が可能であるか否かが定まる。即ち、必要となるダイオード100の数素子数ndを規定することができる。具体的には、素子数ndは、極数p、スロット数s、自然数mを用いて示される式、3m×p/sの値が最小の偶数となる数とすることができる。この数は、極数p、スロット数sを用いて示される分数p/sを、分母が3の倍数且つ分子が偶数であって、分子が最も小さくなるように約分した際の当該分子の値と等価である。集中巻きによる3相励磁に対応するために、分母は3の倍数であることが必要であり、異なる極性の磁極は異なる方向に整流される必要があるので、分子は2の倍数偶数であることが必要である。約分が可能であっても、この条件を満たす約分ではない場合には、同じ極性の磁極同じ極性となる突部21aと、スロット31bティース31aとの、ロータ2の回転方向における相対位置が異なることになる。この場合、同じ極性となる突部21aに巻装されたロータ巻線22に誘導される誘導電流の位相も異なることになる。この状態でロータ巻線22を直列接続し、共通のダイオード100を用いて整流すると、電流位相の違いにより誘導電流が相殺され、誘導電流の総量が減少し、突部21aを磁化するための磁束も減少する。このような場合は、ダイオード100を共通化することは適切ではない。以上より、上記条件を満たして分数p/sを約分可能な場合に、分子の数を極数pよりも小さい値にすることが可能となり、ダイオード100を共通化することが可能となる。従って、上記条件を満たすように、ダイオード100の数が設定されると好適である。尚、この条件によって規定されるダイオード100の数は、最小値であるから、兼用が可能であっても、兼用することなく各突部21aに巻装されたロータ巻線22ごとに、ダイオード100が接続されてもよい。下記表6は、上記表1において0.5≦q<1を満足するスロット数s及び極数pの組み合わせについての素子数ndを示している。さらに、Kw>0.9を満足するスロット数s及び極数pの組み合わせについては、を付している。尚、参考値として、q=1となる組み合わせについての素子数ndも括弧付きで記載している。表6を参照すれば、より大きなトルクを得るために非常に好適である回転電機1の構造である、0.5≦q<1を満足すると共にKw>0.9を満足するスロット数s及び極数pの組み合わせでは、各ロータ巻線22に個別にダイオード100を接続する必要がある場合が多い。つまり、極数pと素子数ndとが同じ値の場合が多い。しかし、部分的には、そのような最適な構造においても、ダイオード100を抑制可能な組み合わせが存在する。そのような組み合わせを採用することによって、より大きなトルクを得ると共に、製造コストが抑制された回転電機1を得ることができる。以上説明したように、本発明によれば、非全節集中巻きによりステータ巻線32が巻装されるステータ3のスロット数sと、電機子磁束の高調波成分によりロータ巻線22を流れる誘導電流により励磁される磁極を備えたロータ2の極数pとを最適化して、より大きなトルクを得ることができる高調波誘導式の同期式の回転電機を実現することが可能となる。"