鉄:50質量以上、炭素:0.20~0.33質量、銅:0.28~1.2質量を含有することを特徴とする溶射材。鉄合金からなる母材と、該母材上に形成された銅合金からなる被膜とを有し、上記被膜の導電率が上記母材の導電率より高いことを特徴とする請求項1に記載の溶射材。上記溶射材が、線材であることを特徴とする請求項1又は2に記載の溶射材。請求項1~3のいずれか1つの項に記載の溶射材を用いて形成されたことを特徴とする溶射皮膜。基材と、該基材上に形成された請求項4に記載された溶射皮膜とを備えることを特徴とする構造体。上記構造体が、シリンダブロックであることを特徴とする請求項5に記載の構造体。上記基材がアルミニウム又はアルミニウム合金であることを特徴とする請求項5又は6に記載の構造体。しかしながら、上記特許文献1に記載のシリンダブロックにあっては、皮膜硬度にバラツキがあり、耐剥離性が十分なものとは言えず、改善の余地があった。本発明は、このような従来技術の有する課題に鑑みてなされたものである。そして、本発明の目的とするところは、溶射皮膜の皮膜硬度のバラツキを少なくして、皮膜硬度を向上させ、優れた耐剥離性を実現し得る溶射材、溶射材を用いて形成した溶射皮膜、及び溶射皮膜を備えた構造体を提供することにある。本発明らは、上記目的を達成するため鋭意検討を重ねた。そして、その結果、鉄:50質量以上、炭素:0.20~0.33質量、銅:0.28~1.2質量を含有する溶射材を用いることにより、上記目的が達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の溶射材は、鉄:50質量以上、炭素:0.20~0.33質量、銅:0.28~1.2質量を含有するものである。また、本発明の溶射皮膜は、上記本発明の溶射材を用いて形成されたものである。更に、本発明の構造体は、基材と、該基材上に形成された上記本発明の溶射皮膜とを備えるものである。本発明によれば、鉄:50質量以上、炭素:0.20~0.33質量、銅:0.28~1.2質量を含有する溶射材を用いることとした。そのため、溶射皮膜の皮膜硬度のバラツキを少なくして、皮膜硬度を向上させ、優れた耐剥離性を実現し得る溶射材、溶射材を用いて形成した溶射皮膜、及び溶射皮膜を備えた構造体を提供することができる。以下、本発明の一実施形態に係る溶射材、溶射皮膜及び構造体について詳細に説明する。まず、本発明の一実施形態に係る溶射材について詳細に説明する。本実施形態の溶射材は、鉄:50質量以上、炭素:0.20~0.33質量、銅:0.28~1.2質量を含有するものである。このような構成とすることにより、これを用いて形成された溶射皮膜の皮膜硬度のバラツキを少なくして、皮膜硬度を向上させ、優れた耐剥離性を実現し得る溶射材となる。また、これを用いて形成した溶射皮膜や溶射皮膜を備える構造体は、皮膜硬度が向上し、優れた耐剥離性を実現する溶射皮膜や構造体となる。ここで、溶射材の各組成について詳細に説明する。炭素C:Cは、溶射皮膜の硬度の向上に有効な元素である。溶射皮膜の硬度を向上させるためには0.20質量以上含有することを要し、0.33質量を超えると、溶射被膜を形成した際に、相手攻撃性が高くなるという理由から、0.33質量以下であることを要する。銅Cu:Cuは、耐剥離性耐摩耗性の向上に有効であり、更に、Cu自体の微細析出は遅れ破壊の向上にも寄与するため、0.28質量以上含有することを要し、1.2質量を超えると溶射被膜を形成した際に、溶射皮膜の皮膜硬度に著しいバラツキが生じるという理由から、1.2質量以下であることを要する。また、耐剥離性耐摩耗性をより向上させるという観点からは、0.43~0.72質量であることが好ましい。また、溶射材には、ケイ素SiやマンガンMn、クロムCr、モリブデンMoを含んでいることが好ましく、リンPや硫黄S、その他の不可避不純物の含有量は少なければ少ないほど好ましい。ケイ素Si:Siは、脱酸及び耐剥離性耐摩耗性の向上に有効な元素である。従って、脱酸材として含有するもので鋼中に残るものも含め、含有量を0.15質量以上とすることが好ましい。但し、過剰に含有させると、溶射皮膜を形成する際の酸化鉄の生成が阻害されるおそれがあることから、含有量を0.35質量以下とすることが好ましい。マンガンMn:Mnは、耐剥離性耐摩耗性の向上に有効な元素である。含有量が0.40質量未満では所望の効果が得られにくいことがある。一方、含有量が0.60質量を超えると、リンP、硫黄Sの共偏析を助長することがあるだけでなく、溶射皮膜を形成する際の酸化鉄の生成が阻害されるおそれがあることから、含有量を0.60質量以下とすることが好ましい。リンP:Pは、粒界強度を低下させるため、極力取り除きたい元素であり、含有量が0.035質量以下とすることが好ましい。硫黄S:Sも、粒界強度を低下させるため、極力取り除きたい元素であり、含有量が0.04質量以下とすることが好ましい。クロムCr:Crは、溶射皮膜の硬度の向上に有効な元素であり、セメンタイト中に固溶して溶射皮膜の耐剥離性耐摩耗性の向上に有効な元素である。従って、少なくとも0.80質量以上含有することが好適である。一方、過剰に含有させるとその効果が飽和するとともに、溶射皮膜を形成する際の酸化鉄の生成が阻害されるおそれがあることから、含有量を1.10質量以下とすることが好ましい。モリブデンMo:Moは、溶射皮膜の硬度の向上や耐剥離性耐摩耗性の向上に有効な元素である。例えば、合金炭化物を形成することで微細粒化に有効である。含有量が0.15質量未満では、合金炭化物の形成が困難になり易いことがあるため、0.15質量以上であることが好ましい。一方、Moは高価な合金元素であるため、含有量が0.25質量以下であることが好ましい。また、本実施形態の溶射材は、例えば、鉄合金からなる母材基材と、その母材基材状に形成された銅合金からなる被膜とを有し、被膜の導電率が母材基材の導電率より高いものであることが好ましい。なお、本発明において、鉄合金は、鉄を50質量以上含むものを意味し、典型例としては鋼を挙げることができる。また、本発明において、銅合金は、銅を50質量以上含むものを意味し、その合金元素については特に限定されるものではない。更に、本発明において銅合金には、不可避不純物を含む純銅をも含む意味に解釈しなければならない。このような構成とすることにより、これを用いて形成された溶射皮膜の皮膜硬度のバラツキをより少なくして、皮膜硬度をより向上させ、より優れた耐剥離性を実現し得る溶射材となる。また、これを用いて形成した溶射皮膜や溶射皮膜を備える構造体は、皮膜硬度がより向上し、より優れた耐剥離性を実現する溶射皮膜や構造体となる。なお、このような構造体の一例であるシリンダブロックにおいては、例えば、厚みを銅合金からなる被膜に含まれる銅の含有量を0.28~1.2質量溶射材基準とした被膜を有する溶射材を用いてシリンダブロックのボア内に溶射皮膜を形成した場合、そのシリンダブロックは汎用エンジンに適用することができる。また、厚みを銅合金からなる被膜に含まれる銅の含有量を0.43~0.72質量溶射材基準とした被膜を有する溶射材を用いてシリンダブロックのボア内に溶射皮膜を形成した場合、そのシリンダブロックは高出力エンジンに適用することが好適である。銅の含有量が0.28質量未満となる被膜メッキ被膜の厚みであると、溶射皮膜を形成する際に電気式溶射法例えばプラズマ溶射法など。を適用する場合、線材である溶射材の導電性が安定化しない場合がある。そして、これを用いて形成された溶射皮膜における銅の含有量固溶量が減り、皮膜硬度のバラツキが発生しやすくなるおそれがある。更に、耐剥離性耐摩耗性のより顕著な向上が得られない可能性がある。一方、銅の含有量が1.2質量を超える被膜メッキ被膜の厚みであると、これを用いて形成された溶射皮膜において粗大な銅粒子が生じ、皮膜硬度のバラツキが発生しやすくなるおそれがある。更に、耐剥離性耐摩耗性のより顕著な向上が得られない可能性がある。更に、皮膜硬度がより向上し、より優れた耐剥離性を実現するという観点からは、溶射材における銅合金からなるメッキ被膜における銅の含有量が0.43~0.72質量であることが好ましい。なお、現時点において、このような効果が得られるメカニズムは明確ではないが、溶射皮膜が形成される際に生じる酸化鉄などの酸化物の量が適切な範囲になるためと考えられる。但し、上記のメカニズムはあくまでも推測に基づくものである。従って、上記のメカニズム以外のメカニズムにより上述のような効果が得られていたとしても、本発明の範囲に含まれることは言うまでもない。また、以下に記載のメカニズムについても同様である。更に、本実施形態の溶射材としては、例えば、粉末状、ロッド状、ワイヤ状のものを適用することができるが、その中でも、ワイヤ状のもの線材を適用することが好ましい。このような構成とすることにより、これを用いて形成された溶射皮膜の皮膜硬度のバラツキをより少なくして、皮膜硬度をより向上させ、より優れた耐剥離性を実現し得る溶射材となる。また、これを用いて形成した溶射皮膜や溶射皮膜を備える構造体は、皮膜硬度がより向上し、より優れた耐剥離性を実現する溶射皮膜や構造体となる。また、コスト面においても有利であるという利点がある。なお、現時点において、このような効果が得られるメカニズムは明確ではないが、溶射皮膜を形成する際に電気式溶射法例えばプラズマ溶射法など。を適用する場合、線材である溶射材の導電性が安定化して、安定した皮膜形成が行われるためと考えられる。但し、上記のメカニズムはあくまでも推測に基づくものである。従って、上記のメカニズム以外のメカニズムにより上述のような効果が得られていたとしても、本発明の範囲に含まれることは言うまでもない。次に、本発明の一実施形態に係る溶射皮膜について詳細に説明する。本実施形態の溶射皮膜は、上述した本発明の一実施形態に係る溶射材を用いて形成されたものである。本実施形態の溶射皮膜を得るための溶射方法、すなわち粉末状、ロッド状、ワイヤ状の溶射材を溶融するための熱源については、特に限定されるものではなく、今までに実用化されている種々の方法を採用することができる。例えば、燃料ガスと酸素の反応熱を利用するフレーム溶射、酸素とアセチレンの混合ガスの爆発力を利用する爆発溶射、レーザを利用したレーザ溶射、アークの熱で溶融させた材料を高速ガスで微粒子化して噴き付けるアーク溶射、プラズマジェット中に送給して溶融させた材料をプラズマの圧力で加速して噴き付けるプラズマ溶射、更には、レーザプラズマ複合溶射などを適用することができる。その中でも、上述したワイヤ状の溶射材を電気式溶射法のプラズマ溶射法を適用することが上述した理由から好ましい。また、その製造工程であるが、例えば、基材としてアルミニウムやアルミニウム合金を適用し、シリンダブロックなどの種々の構造体を鋳造成型した後、溶射皮膜の密着性を高めるために、シリンダボア内表面を下地加工し、下地加工後のシリンダボア内面に、上述した溶射材を液滴として噴き付け、溶射皮膜を形成する。溶射皮膜の形成方法一例としては、円筒状をなすシリンダボア内に挿入した溶射ガンを一端側から他端側へと移動させながら、燃焼炎などによって溶融させた溶射ワイヤーや溶射粉末の溶滴を溶射ガンの先端から内面に噴き付けて溶射皮膜を形成する方法を挙げることができる。図1は、このようにして得られた溶射皮膜の断面写真を示すものである。図1に示すように、本実施形態の溶射皮膜1は、溶射粒子2の他に、気孔4や酸化物主として酸化鉄である。6を含んでいる。なお、溶射粒子に比して小さな気孔は、オイル溜まりの機能を発揮し、耐剥離性を損ねることなく、溶射皮膜の耐スカッフ性を向上させるという副次的効果を得ることができる。また、溶射粒子に比して少量の酸化物は、固体潤滑剤として機能し、耐剥離性を損ねることなく、溶射皮膜の耐スカッフ性を向上させるという副次的効果を得ることができる。更に、溶射皮膜の厚さとしては、適用する基材の種類に応じて調製することも必要ではあるが、アルミニウムやアルミニウム合金製の部品であれば、概ね、数μm~数百μmの範囲内とすることが好ましい。次に、本発明の一実施形態に係る構造体について詳細に説明する。本実施形態の構造体は、基材と、基材上に形成された上記本発明の一実施形態に係る溶射皮膜とを備えるものである。このような構造体としては、例えばシリンダブロックを挙げることができる。シリンダブロックの中でも、軽量化が図れるといった観点から、基材としてアルミニウムやアルミニウム合金を適用したものを好適例として挙げることができる。このような溶射皮膜を備えたアルミニウム合金製のシリンダボアは、鉄製ライナを備えたアルミニウム合金製のシリンダボアと比較して、エンジンで発生する熱を外部に効率的に放出しやすく、特に高出力エンジンに好適に用いることができる。以下、本発明を実施例及び比較例により更に詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。実施例1~実施例11炭素:0.20質量、ケイ素:0.15質量、マンガン:0.40質量、リン:0.035質量、硫黄:0.04質量、クロム:0.80質量、モリブデン0.15質量、銅:0.12~1.26質量を含有し、残部が不可避不純物及び鉄であり、銅を含まない心材となる鉄合金からなる線材に銅合金からなる被膜を有する溶射材を用いた電気式溶射法のプラズマ溶射法によって、基材であるアルミニウム合金製板材に、溶射皮膜を厚さ約300μmで形成して、各例の構造体を得た。比較例1炭素:0.20質量、ケイ素:0.15質量、マンガン:0.40質量、リン:0.035質量、硫黄:0.04質量、クロム:0.80質量、モリブデン0.15質量を含有し、残部が不可避不純物及び鉄である線材からなる溶射材銅合金からなる被膜を有しないを用いた電気式溶射法のプラズマ溶射法によって、基材であるアルミニウム合金製板材に、溶射皮膜を厚さ約300μmで形成して、本例の構造体を得た。なお、上記実施例及び比較例のプラズマ溶射法の基本条件は、プラズマ電流:90A、プラズマ電圧:100V、ガス流量ArH2:100L/分、トーチ速度:120cm/分とした。[性能評価]硬さ試験上記各例の溶射皮膜について硬さビッカース硬度を測定した。得られた結果を図2に示す。図2より、本発明の範囲に属する実施例1~実施例11は、本発明外の比較例1と比較して、溶射皮膜の被膜硬度が向上していることが分かる。銅含有量が0.28~1.2質量である実施例3~実施例9は、溶射皮膜の被膜硬度がより向上しており、銅含有量が0.43~0.72質量である実施例5~実施例7は、溶射皮膜の被膜硬度が更に向上していることが分かる。溶射被膜の耐剥離性試験上記各例のうち、実施例4、6、7及び比較例1の溶射皮膜について対剥離性耐摩耗性を測定した。剥離評価として、各例により得られた下記サイズの評価試験片を図3に示すようなブラスト試験機を用いた試験を実施し、ブラスト試験前後の試験片の質量を測定し、質量減少量溶射被膜の剥離量を耐剥離性の指標とした。下記の試験条件のもとに得られた試験結果を図4に示す。試験機概要:図3試験片形状:50×50mm肉厚5mmブラスト材料:アブラックス54アルミナ粒子照射時間:4時間測定方法:アルミナ粒子を溶射面に照射し、試験前後の溶射試験片の質量差を測定図4より、本発明の範囲に属する実施例4、6及び7は、本発明外の比較例1と比較して、摩耗量が少ないことが分かる。このように、本発明の溶射材を用いて基材上に溶射皮膜を形成すると、溶射皮膜の皮膜硬度のバラツキを少なくして、皮膜硬度を向上させ、優れた耐剥離性を示す溶射皮膜及び構造体を得ることができる。なお、このような効果が得られたのは、鉄合金からなる母材基材と、その母材基材状に形成された銅合金からなる被膜とを有し、被膜の導電率が母材基材の導電率より高い溶射材を用いたためとも考えられる。また、このような効果が得られたのは、線材を用いたためとも考えられる。以上、本発明を若干の実施形態及び実施例によって説明したが、本発明はこれらに限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内で種々の変形が可能である。例えば、上述した各実施形態及び各実施例においては、構造体の一例としてシリンダブロックを例に挙げて説明したが、構造体はこれに限定されるものではなく、シリンダヘッド、ピストンなどに対しても本発明を適用することができる。