"多官能メタアクリル樹脂と、SiH基を有するケイ素化合物と、白金化合物と、を含むメタアクリル系樹脂組成物。前記多官能メタアクリル樹脂100質量部に対して、前記ケイ素化合物の含有量は3~300質量部であり、前記白金化合物の含有量は0.001~5質量部である、請求項1記載のメタアクリル系樹脂組成物。多官能メタアクリル樹脂と、SiH基を有するケイ素化合物と、白金化合物と、を配合する第1工程と、前記第1工程で得られるメタアクリル系樹脂組成物を加熱する第2工程と、を備えるメタアクリル系樹脂組成物の硬化方法。前記第1工程の配合量は、前記多官能メタアクリル樹脂100質量部を基準として、前記ケイ素化合物は3~300質量部であり、前記白金化合物は0.001~5質量部である、請求項3記載の硬化方法。請求項3又は4記載の硬化方法により得られる、硬化物。上述のように、酸素が存在する空気環境下においてメタアクリル系樹脂組成物を硬化させる際に、酸素の影響を軽減するような手法は種々提案されているが、十分ではない。本発明は上記事情に鑑みなされたもので、酸素が存在する空気環境下においても充分な硬化が可能で、硬化物表面にべとつき感の生じないメタアクリル系樹脂組成物、メタアクリル系樹脂組成物の硬化方法及びその硬化物を提供することを目的とする。本発明は、上記課題を解決するために検討を行った結果、多官能メタアクリル樹脂、SiH基を有するケイ素化合物及び白金化合物を含むメタアクリル系樹脂組成物を用いることで、酸素が存在する空気環境下においても充分な硬化が可能で、表面にべとつき感の生じない硬化物が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち本発明は、多官能メタアクリル樹脂と、SiH基を有するケイ素化合物と、白金化合物と、を含むメタアクリル系樹脂組成物を提供する。本発明のメタアクリル系樹脂組成物によれば、多官能メタアクリル樹脂を含むことによって、酸素が存在する空気環境下においても充分な硬化が可能で、硬化物にした際に表面にべとつき感の生じない組成物となる。本発明のメタアクリル系樹脂組成物においては、多官能メタアクリル樹脂100質量部に対して、ケイ素化合物の含有量は3~300質量部であり、白金化合物の含有量は0.001~5質量部であることが好ましい。ケイ素化合物及び白金化合物を多官能メタアクリル樹脂に対して上記割合で含有するメタアクリル系樹脂組成物は、酸素が存在する空気環境下においてより硬化性が向上し、硬化物表面にべとつき感が生じなくなる。また、本発明は、多官能メタアクリル樹脂と、SiH基を有するケイ素化合物と、白金化合物と、を配合する第1工程と、第1工程で得られるメタアクリル系樹脂組成物を加熱する第2工程と、を備えるメタアクリル系樹脂組成物の硬化方法を提供する。上記第1工程及び第2工程を備える硬化方法によれば、酸素が存在する空気環境下においてもメタアクリル系樹脂組成物を充分に硬化させることが可能となる。本発明のメタアクリル系樹脂組成物の硬化方法において、第1工程の配合量は、多官能メタアクリル樹脂100質量部を基準として、ケイ素化合物は3~300質量部であり、白金化合物は0.001~5質量部であることが好ましい。このような配合割合のメタアクリル系樹脂組成物を用いることにより、酸素が存在する空気環境下においてもメタアクリル系樹脂組成物をより充分に硬化させることが可能となる。また、本発明は、上記硬化方法により得られる、硬化物を提供する。本発明のメタアクリル系樹脂組成物、メタアクリル系樹脂組成物の硬化方法及びその硬化物によれば、酸素が存在する空気環境下でも表面にべとつき感の無い硬化物を提供することができる。以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。本発明のメタアクリル系樹脂組成物は、多官能メタアクリル樹脂と、SiH基を有するケイ素化合物と、白金化合物を含有する。多官能メタアクリル樹脂とは、官能基として分子中に2つ以上のメタアクリロイル基を有する、二官能以上のメタアクリル樹脂である。多官能メタアクリル樹脂としては、官能基としてメタアクリロイル基を分子中に二つ以上有しているものであれば特に限定することなく使用することができ、例えば、エチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、1,4-ブタンジオールジメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、1,9-ノナンジオールジメタクリレート、1,10-デカンジオールジメタクリレート、ネオペンチルジオールジメタクリレート、ジメチロール-トリシクロデカンジメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、1,9-ノナンジオールジアクリレート、1,10-デカンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、3-メチル-1,5-ペンタンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート2-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオールジアクリレート、1,9-ノナンジオールジアクリレート、ジメチロール-トリシクロデカンジアクリレート、エトキシ化イソシアヌル酸トリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート等が挙げられ、これらは単独で又は二種類以上を組み合わせて使用することができる。また、本発明のメタアクリル系樹脂組成物においては、硬化物表面にべとつき感が生じないなど特性を阻害しない範囲で、官能基としてメタアクリロイル基を分子中に一つ有している単官能メタアクリル樹脂を含有してもよい。このような単官能メタアクリル樹脂は特に限定されないが、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、n-プロピルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、エチルヘキシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、トリデシルメタアクリレート、エトキシエチルメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-メトキシエトキシメタアクリレート、2-エトキシエトキシメタアクリレート、メトキシジエチレングリコールメタアクリレート、エトキシジエチレングリコールメタアクリレート、メトキシトリエチレングリコールメタアクリレート、ブトキシトリエチレングリコールメタアクリレート、メトキシプロピレングリコールメタアクリレート、ピレノキシド付加物メタアクリレート、オクタフルオロペンチルメタアクリレート、N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリレート、N,N-ジエチルアミノエチルメタアクリレート、シクロヘキシルモノメタアクリレート及びトリシクロデカンを有するモノメタアクリレート、シロキサン構造を有するメタアクリレート等が挙げられ、これらは単独で又は二種類以上を組み合わせて使用することができる。本発明におけるケイ素化合物は、官能基としてSiH基を有するケイ素化合物であれば特に限定することなく、使用することができる。このようなケイ素化合物としては例えば、一般式1で示される化合物が挙げられる。Hm―Si―R4-m1上記一般式1中、Rは同種もしくは異種の、置換あるいは非置換の一価の炭化水素基、アルコキシ基、アシロキシ基、シリル基、シロキシ基、水酸基、チオ水酸基、アミノ基、シリルアミノ基、および/またはハロゲンであり、mは1から4までの整数を示す。一般式1で示される化合物としては、例えば、トリメトキシシラン、ジメトキシシラン、メトキシシラン、トリエトキシシラン、ジエトキシシラン、エトキシシラン、トリクロロシラン、ジクロロシラン、クロロシラン、メチルジクロロシラン、フェニルジクロロシラン、メチルジメトキシシラン、フェニルジエトキシシラン、メチルジエトキシシラン、フェニルジエトキシシラン、トリメチルシラン、ジメチルシラン、メチルシラン、トリエチルシラン、ジエチルシラン、エチルシラン、トリフェニルシラン、ジフェニルシラン、フェニルシラン、トリアセトキシシラン、ジアセトキシシラン、アセトキシシランなどが挙げられるが、これらに限定されるわけではない。また、1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン、1,1,3,3-テトラエチルジシロキサン、1,1,3,3-テトラフェニルジシロキサン、1,3-ジメチル-1,3-ジフェニルジシロキサン、1,1,3,3-テトラメトキシジシロキサン、1,1,3,3-テトラクロロジシロキサン、1,1,2,2-テトラメチルジシラン、1,1,2,2-テトラエチルジシラン、1,1,2,2-テトラフェニルジシラン、1,1,3,3-テトラメチルジシラザン、1,3,5-トリメチルシクロトリシロキサン、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサンなどのように、ケイ素原子を2個以上含むケイ素化合物も使用することが可能である。さらに、ハイドロジェンポリメチルシロキサン、末端SiHポリジメチルシロキサンなどのように、官能基として分子内に1つ以上のSiH基を有するポリシロキサン、分子内に1個以上官能基としてSiH基を有するポリシルセスキオキサン、分子内に1個以上官能基としてSiH基を有するポリカルボシラン、分子内に1個以上官能基としてSiH基を有するポリシラザン、特開平3-200807号公報、および特開平3-95266号公報に記載されているような有機骨格をもつ官能基としてSiH基を含有するケイ素化合物を使用することも可能である。これらのケイ素化合物は単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。上記ケイ素化合物の含有量は特に制限はないが、メタアクリル系樹脂組成物の硬化特性の向上の観点から、多官能メタアクリル樹脂100質量部に対して3~300質量部であることが好ましい。ケイ素化合物が3質量部未満では硬化が不十分になりやすい傾向にあり、300質量部より多いと硬化物が得られにくい傾向にある。上記ケイ素化合物の含有量は、より好ましくは5~100質量部である。本発明における白金化合物は、一般的にはヒドロシリル化用触媒として知られているものであり、上記ケイ素化合物と作用し重合触媒として用いられる。このような白金化合物の例としては、白金の錯体、アルミナ、シリカ、カーボンブラックなどの単体に固体白金を担持させたもの、塩化白金酸、塩化白金酸とアルコール、アルデヒド、ケトンなどとの錯体、白金アセチルアセトナート、白金-オレフィン錯体例えば、PtCH2=CH22PPh32、PtCH2=CH22Cl2;白金-ビニルシロキサン錯体例えば、PtnCH2=CH-Me2SiOSiMe2-CH=CH2m、Pt[MeCH2=CH-SiO4]m、白金-ホスフィン錯体例えば、PtPPh34、PtPBu4、白金-ホスファイト錯体例えば、Pt[POPh3]4式中、Meはメチル基、Buはブチル基、Phはフェニル基を表し、m、nは整数を表す、ジカルボニルジクロロ白金、また、アシュビーAshbyの米国特許第3159601号公報および、米国特許3159662号公報中に記載された白金-炭化水素複合体、ならびに、ラモローLamoreauxの米国特許第3220972号公報中に記載された白金アルコラート触媒も挙げられる。さらに、モディックModicの米国特許第3516946号公報中に記載された塩化白金-オレフィン複合体も本発明において有用である。これらの触媒は単独で使用してもよく、2種以上を併用しても構わない。触媒活性の点から、塩化白金酸、白金-オレフィン錯体、白金-ビニルシロキサン錯体、白金アセチルアセトナートが好ましく、白金-ビニルシロキサン錯体が特に好ましい。これら白金化合物の含有量については特に制限はないが、メタアクリル系樹脂組成物の硬化特性の向上の観点から、多官能メタアクリル樹脂100質量部に対して、0.001~5質量部であることが好ましい。白金化合物が0.001質量部未満では硬化が不十分になりやすい傾向にあり、5質量部より多いと反応が急激に進行し、発泡などにより硬化物が得られにくい傾向にある。上記白金化合物の含有量は、より好ましくは0.01~1質量部であり、さらに好ましくは0.05~0.2質量部である。メタアクリル系樹脂組成物には、上記必須成分以外に、硬化遅延剤、ヒンダードアミン系の光安定剤、フェノール系やリン系の酸化防止剤、紫外線吸収剤、無機充填剤、有機充填剤、カップリング剤、接着性付与剤、重合禁止剤、可塑剤、離型剤、帯電防止剤、難燃剤等を、硬化物表面にべとつき感が生じないなど特性を阻害しない範囲で含有してもよい。次に、本発明のメタアクリル系樹脂組成物の硬化方法について説明する。本硬化方法は、多官能メタアクリル樹脂、SiH基を有するケイ素化合物及び白金化合物を配合する第1工程を備える。多官能メタアクリル樹脂、SiH基を有するケイ素化合物及び白金化合物を配合することにより、メタアクリル系樹脂組成物を得ることができる。上記第1工程においては、多官能メタアクリル樹脂、SiH基を有するケイ素化合物及び白金化合物はどのような順序で配合してもよい。また、メタアクリル系樹脂組成物としての均一性を高めるために、配合時に混合することが好ましい。また、第1工程における配合量は、硬化特性を向上させる観点から、多官能メタアクリル樹脂100質量部を基準として、ケイ素化合物は3~300質量部であることが好ましく、白金化合物は0.001~5質量部であることが好ましい。より好ましくは、ケイ素化合物は5~100質量部、白金化合物は0.01~1質量部であり、さらに好ましくは、白金化合物は0.05~0.2質量部である。本硬化方法は、上記第1工程で得られるメタアクリル系樹脂組成物を加熱する第2工程を備える。第2工程において、加熱の温度は特に制限されないが、メタアクリル系樹脂組成物の重合反応を促進させ、より硬化特性を向上させる観点から、好ましくは50~150°Cである。加熱温度が50°Cより低くなると、メタアクリル系樹脂組成物の重合反応が促進されにくい傾向があり、150°Cより高くなると反応が急激に進行し発泡しやすい傾向にある。加熱温度は、より好ましくは90~150°Cである。上記第1工程及び第2工程を経ることにより、表面にべとつき感の生じない硬化物を得ることができる。なお、本硬化方法は、酸素の存在する空気環境下以外に、窒素などの不活性ガス環境下においても用いることができる。以上のとおり、本発明のメタアクリル系樹脂組成物、メタアクリル系樹脂組成物の硬化方法及びその硬化物によれば、酸素が存在する空気環境下でも表面にべとつき感の無い硬化物を提供することができる。以下、実施例によって本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例150mLのスクリュー管に、まず多官能メタアクリル樹脂としてエチレングリコールジメタクリレート4.5gを入れ、次にケイ素化合物として下記一般式2で表されるハイドロジェンポリジメチルシロキサン0.5gを加えた。上記一般式2におけるnは、平均値で25であった。さらに、白金化合物として、白金0-2,4,6,8-テトラメチル-2,4,6,8-テトラビニルシクロテトラシロキサン錯体0.005gを上記スクリュー管に加え、これらを均一になるまで混合した。次いで、容器内の混合液の高さが3mmとなるように、底が平らなガラス容器に混合液を入れ、空気雰囲気下オーブンにより100°Cで30分、さらに150°Cで30分加熱し硬化物を得た。得られた硬化物表面を指で押圧後、指紋の付着の有無により表面硬化性の評価をした結果、指紋の付着やべとつき感は無かった。実施例250mLのスクリュー管に、多官能メタアクリル樹脂として1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート2.5g、ケイ素化合物としてハイドロジェンポリジメチルシロキサン2.5g、白金化合物として白金0-2,4,6,8-テトラメチル-2,4,6,8-テトラビニルシクロテトラシロキサン錯体0.005gを加えて、これらを均一になるまで混合した。次いで、容器内の混合液の高さが3mmとなるように、底が平らなガラス容器に混合液を入れ、空気雰囲気下オーブンにより100°Cで30分、さらに150°Cで30分加熱し硬化物を得た。得られた硬化物表面を指で押圧後、指紋の付着の有無により表面硬化性の評価をした結果、指紋の付着やべとつき感は無かった。実施例350mLのスクリュー管に、多官能メタアクリル樹脂としてネオペンチルジオールジメタクリレート4.7g、ケイ素化合物としてハイドロジェンポリジメチルシロキサン0.3g、白金化合物として白金0-2,4,6,8-テトラメチル-2,4,6,8-テトラビニルシクロテトラシロキサン錯体0.005gを加えて、これらを均一になるまで混合した。次いで、容器内の混合液の高さが3mmとなるように、底が平らなガラス容器に混合液を入れ、空気雰囲気下オーブンにより100°Cで30分、さらに150°Cで30分加熱し硬化物を得た。得られた硬化物表面を指で押圧後、指紋の付着の有無により表面硬化性の評価をした結果、指紋の付着やべとつき感は無かった。実施例450mLのスクリュー管に、多官能メタアクリル樹脂としてネオペンチルジオールジメタクリレート2.25g、エチレングリコールジメタクリレート2.25g、ケイ素化合物としてハイドロジェンポリジメチルシロキサン2.5g、白金化合物として白金0-2,4,6,8-テトラメチル-2,4,6,8-テトラビニルシクロテトラシロキサン錯体0.005gを加えて、これらを均一になるまで混合した。次いで、容器内の混合液の高さが3mmとなるように、底が平らなガラス容器に混合液を入れ、空気雰囲気下オーブンにより100°Cで30分、さらに150°Cで30分加熱し硬化物を得た。得られた硬化物表面を指で押圧後、指紋の付着の有無により表面硬化性の評価をした結果、指紋の付着やべとつき感は無かった。実施例550mLのスクリュー管に、多官能メタアクリル樹脂としてネオペンチルジオールジメタクリレート2.25g、単官能メタアクリル樹脂であるメチルメタクリレート2.25g、ケイ素化合物としてハイドロジェンポリジメチルシロキサン0.5g、白金化合物として白金0-2,4,6,8-テトラメチル-2,4,6,8-テトラビニルシクロテトラシロキサン錯体0.005gを加えて、これらを均一になるまで混合した。次いで、容器内の混合液の高さが厚さ3mmとなるように、底が平らなガラス容器に混合液を入れ、空気雰囲気下オーブンにより100°Cで30分、さらに150°Cで30分加熱し硬化物を得た。得られた硬化物表面を指で押圧後、指紋の付着の有無により表面硬化性の評価をした結果、指紋の付着やべとつき感は無かった。比較例1ケイ素化合物であるハイドロジェンポリジメチルシロキサンを添加しなかったこと以外は実施例1と同様の条件で、化合物を配合し、硬化反応を行った。しかし、配合液は液状のままで硬化物は得られなかった。比較例2白金化合物である白金0-2,4,6,8-テトラメチル-2,4,6,8-テトラビニルシクロテトラシロキサン錯体を添加しなかったこと以外は実施例1と同様の条件で、化合物を配合し、硬化反応を行った。しかし、配合液は液状のままで硬化物は得られなかった。比較例350mLのスクリュー管に、単官能アクリル樹脂であるメチルメタクリレート4.5g、ケイ素化合物としてハイドロジェンポリジメチルシロキサン0.5g、白金化合物として白金0-2,4,6,8-テトラメチル-2,4,6,8-テトラビニルシクロテトラシロキサン錯体0.005gを加えて、これらを均一になるまで混合した。次いで、容器内の混合液の高さが3mmとなるように、底が平らなガラス容器に混合液を入れ、空気雰囲気下オーブンにより100°Cで30分、さらに150°Cで30分加熱した。しかし、配合液の粘度が向上したが、硬化物は得られなかった。"