"軌道系車両に設けられた一対の案内輪を転動させることにより、前記軌道系車両を所定の走行経路に沿うように案内する軌道系車両の案内軌条であって、上方に開口し、一対の前記案内輪が挿入され、前記走行経路の幅方向両側に、一対の前記案内輪のそれぞれを転動させるための一対の案内面が形成された案内溝を有する軌条本体と、前記案内溝に対して前記走行経路の幅方向外側の少なくとも一方側に配置され、前記軌道系車両の集電装置の集電シューを押付けて接触給電するための電車線と、絶縁材で形成され、該電車線を前記軌条本体部に対して支持する支持部と、前記電車線の前記幅方向両側または前記上下方向の上側に少なくとも設けられ、前記幅方向または前記上下方向からの前記電車線に対する接触による短絡防止のために、前記電車線に平行、且つ前記集電シューの押付け方向に平行に設けられ、絶縁材である保護部材とを備えることを特徴とする軌道系車両の案内軌条。前記支持部は、前記電車線を収容可能な収容凹部を有し、前記保護部材を兼ねることを特徴とする請求項1に記載の軌道系車両の案内軌条。前記電車線は、前記走行経路に沿う前後方向に延設された互いに係合する凹溝または凸部の一方を有し、前記支持部は、前記収容凹部を形成する内面に設けられた凹溝または凸部の他方を有することを特徴とする請求項2に記載の軌道系車両の案内軌条。請求項1乃至3のいずれか1項に記載の軌道系車両の案内軌条と、該案内軌条に案内されて走行する軌道系車両と、を備えることを特徴とする交通システム。前記案内軌条の一対の前記案内面の離間間隔が、一対の前記案内輪の直径の和よりも小さく設定され、前記軌道系車両の一対の前記案内輪は、前記走行経路に沿う前後方向に位置を異なるようにして設けられていることを特徴とする請求項4に記載の交通システム。しかしながら、従来のセンターガイド方式による案内軌条では、以下のような問題があった。すなわち、特許文献1では、H型鋼からなる案内ガイド内で電車線を配置する構成であり、正電車線と負電車線との絶縁距離が短くなることから、短絡が生じ易いという問題があり、その点で改良の余地があった。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、必要な絶縁距離を確保するとともに、充電部を保護することで、電車線充電部どうしの短絡や、充電部に対する車両や他構造部材との短絡を防止することができる軌道系車両の案内軌条および交通システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係る軌道系車両の案内軌条では、軌道系車両に設けられた一対の案内輪を転動させることにより、前記軌道系車両を所定の走行経路に沿うように案内する軌道系車両の案内軌条であって、上方に開口し、一対の前記案内輪が挿入され、前記走行経路の幅方向両側に、一対の前記案内輪のそれぞれを転動させるための一対の案内面が形成された案内溝を有する軌条本体と、前記案内溝に対して前記走行経路の幅方向外側の少なくとも一方側に配置され、前記軌道系車両の集電装置の集電シューを押付けて接触給電するための電車線と、絶縁材で形成され、該電車線を前記軌条本体部に対して支持する支持部と、前記電車線の前記幅方向両側または前記上下方向の上側に少なくとも設けられ、前記幅方向または前記上下方向からの前記電車線に対する接触による短絡防止のために、前記電車線に平行、且つ前記集電シューの押付け方向に平行に設けられ、絶縁材である保護部材とを備えることを特徴としている。本発明では、軌条本体の案内溝に案内輪が配置され、軌条本体の幅方向両側に支持部を介して電車線を設ける構造であり、正電車線と負電車線とが軌条本体を挟んで両側に設けられる構成となるので、正電車線と負電車線との離間を大きくすることができる。そのため、従来のガイドレールの案内溝内に正負両電車線を配置する場合に比べて絶縁距離を大きく確保することができ、層間短絡を防止することができる。また、電車線充電部の絶縁離隔範囲において、絶縁材である保護部材を電車線の幅方向両側または上下方向の上側に少なくとも設け、しかも電車線に平行、且つ集電シューの押付け方向に平行に設けることで、前記絶縁離隔範囲を小さくすることができ、電車線と軌道系車両との適正な絶縁離隔を確保することができる。そのうえ、軌道外からの飛来物等に対して必要な絶縁距離を確保して充電部を保護することが可能となるため、充電部をなす電車線に対する車両や他構造部材による短絡を防止することができる。そして、保護部材を電車線の上方に設ける場合には、雨水が電車線にかかることを防止することができ、降雨時の集電シューの早期摩耗を防げるため、集電シューの点検や交換期間を延ばすことが可能となり、保守費用の低減を図ることができる。また、保護部材を電車線の幅方向両側に設ける場合には、電車線と車両各部との絶縁離隔を適正に確保することができる。そして、集電装置の集電シューは上から下へ押し付ける構造となるので、自重による作用とも相まって電車線に対する追従性が良好となり、離線しにくくなるという利点がある。さらに、軌条本体の幅方向両側に電車線が配置されるので、その軌条本体と電車線とを走行路面上に配置することができ、走行路面下のスペースが不要となることから、大幅なコスト低減を図ることができる。さらに、軌道内は車両故障時の避難通路ともなり得るが、避難時において電源をOFFにした場合であっても保護部材により電車線が保護されているので、間違って電車線充電部に電源が入っても安全である。また、本発明に係る軌道系車両の案内軌条では、前記支持部は、前記電車線を収容可能な収容凹部を有し、前記保護部材を兼ねることが好ましい。本発明では、収容凹部が電車線と軌条本体とを支持する支持部をなすとともに、保護部材としても機能することから、別体の保護部材を設ける必要がなくなるので、部品数を削減することができ、コストの低減を図ることができる。また、本発明に係る軌道系車両の案内軌条では、前記電車線は、前記走行経路に沿う前後方向に延設された互いに係合する凹溝または凸部の一方を有し、前記支持部は、前記収容凹部を形成する内面に設けられた前記凹溝または前記凸部の他方を有することが好ましい。この場合には、電車線の凹溝または凸部の一方に収容凹部の凹溝または凸部の他方を係合させることで、電車線を収容凹部内で固定することができる。また、本発明に係る交通システムでは、上述した軌道系車両の案内軌条と、該案内軌条に案内されて走行する軌道系車両と、を備えることを特徴としている。本発明では、上述した案内軌条を軌道系車両に設けていることから、電車線に対する車両や他構造部材との短絡を防止することができ、必要な絶縁距離を確保して電車線から保護することを可能とした優れた交通システムを提供することができる。また、本発明に係る交通システムでは、前記案内軌条の一対の前記案内面の離間間隔が、一対の前記案内輪の直径の和よりも小さく設定され、前記軌道系車両の一対の前記案内輪は、前記走行経路に沿う前後方向に位置を異なるようにして設けられていてもよい。この場合、一対の案内輪が配置される軌条本体の案内溝の幅方向の距離を小さくすることができるので、案内軌条の設置スペースを小さくすることができ、車両と走行路面との間のスペースを有効利用できる利点がある。本発明の軌道系車両の案内軌条および交通システムによれば、軌条本体の案内溝に案内輪を配置させ、その外側に支持部を介して電車線を設ける構成とすることで、正電車線と負電車線との離間を大きくすることができるため、電車線同士の短絡を防止できる。また、電車線充電部に保護部材を設けることで、電車線の絶縁離隔範囲を小さくして必要な絶縁距離が確保できるとともに、電車線が保護されるため、電車線どうしの短絡や、電車線に対する車両や他構造部材との短絡を防止することができる。以下、本発明の実施の形態による軌道系車両の案内軌条および交通システムについて、図面に基づいて説明する。第1の実施の形態図1に示すように、本第1の実施の形態による交通システム1は、センターガイド方式が採用されており、軌道系車両10と、この軌道系車両10をこれに設けられた一対の案内輪2323A、23Bを転動させることで所定の走行経路に沿うように案内するための案内軌条3Aとを備えている。ここで、図1及び図2において、紙面左右方向を車幅方向Xといい、紙面に対して直交する方向を前後方向Zといい、紙面上下方向を上下方向Yという。軌道系車両10は、車体11と、車体11の幅方向両側に設けられた走行輪12、12と、車体11を走行経路に沿って案内する案内装置2と、走行経路に沿って設けられる案内軌条3Aの電車線32後述するに対して接触給電する集電装置4とを備えて概略構成されている。ここで、走行輪12が走行する走行路面Rは、全面にわたって平坦面をなしている。そして、走行路面R上の幅方向X中央の位置、すなわち幅方向両側の走行輪12、12どうしの間には、案内軌条3Aが走行経路の前後方向Zに沿って敷設されている。なお、案内軌条3Aは、本実施の形態では幅方向X中央の位置としているが、この位置であることに制限されることはなく、左右の走行輪12、12の間であれば中央から左右いずれかにずれた位置であってもかまわない。図1及び図2に示すように、車体11側に設けられていて案内輪23A、23Bを備えた案内装置2は、車体11の下面側に幅方向X中央位置に案内枠21が設けられており、この案内枠21の下面に中心軸線を上下方向Yに向けた回転軸22が前後方向Zに沿って幅方向Xに交互に配置されている。そして、各回転軸22の下端には、前記案内輪2323A、23Bが同軸に、且つ回転軸22周りに回転可能に設けられている。案内枠21の幅方向両外側には、それぞれ後述する集電装置4正集電装置4A、負集電装置4Bが設けられている。図2に示すように。案内軌条3Aは、上方に開口し、左右一対の案内輪23A、23Bが挿入される案内溝31aを有するガイドレール31軌条本体と、案内溝31aに対して走行経路の幅方向X外側の両側に所定の間隔をもって配置されるとともに、軌道系車両10の集電装置4によって接触給電するための電車線32正電車線32A、負電車線32Bと、絶縁材で形成され、電車線32A、32Bをガイドレール31に対して支持する第1碍子33支持部と、電車線32A、32Bの上下方向の上側に設けられた平板状の絶縁板34保護部材とを備えて概略構成されている。ガイドレール31は、走行路面Rにおける幅方向中央の位置で上向きに開口する断面視で略コ字状をなし、前後方向Zに沿って延びている。そして、案内溝31aの幅方向両側には、一対の案内輪23A、23Bのそれぞれを転動させるための一対の案内面31b、31bが互いに対向する位置に設けられている。ガイドレール31の両外側には、一対の電車線32A、32Bを支持する第1碍子33を介して固定するためのブラケット35が設けられている。そして、一対の案内面31b、31bの離間間隔が、一対の案内輪23A、23Bの直径の和よりも小さく設定され、軌道系車両10の一対の案内輪23A,23Bは、走行経路に沿う前後方向Zに位置を異なるようにして設けられている。これにより、一対の案内輪23A、23Bが配置されるガイドレール31の案内溝31aの幅方向Xの距離を小さくすることができるので、案内軌条3Aの設置スペースを小さくすることができ、軌道系車両10と走行路面Rとの間のスペースを有効に利用することができる。ブラケット35は、第1碍子33を横向きにして取り付けるものであって、ガイドレール31の外側面31dから幅方向外側に向けて突出する水平材35aと、この水平材35aの上面に立設された縦材35bとからなり、その縦材35bに第1碍子33の軸方向一端の基端33aがボルトナット等の固定手段により固定されている。電車線32は、図2に示す紙面左側を正電流用の正電車線32Aとし、紙面右側を負電流用の負電車線32Bとする。この電車線32A、32Bは、第1碍子33の他端の電車線支持端33bによって横向きに支持されている。このとき、一対の電車線32A、32Bはそれぞれ幅方向外側に向けて配置されている。なお、正電車線32Aと負電車線32Bとの幅方向Xの間隔は、ガイドレール31、ブラケット35、35、第1碍子33、33が配置される幅方向の寸法分の距離となる。絶縁板34は、上下方向Yから電車線32A、32Bに対する接触による短絡を防止するために設けられ、ガイドレール31の両側の上端31cからそれぞれ幅方向外方に向けて張り出し、正電車線32A及び負電車線32Bのそれぞれの上方を覆うようにして配置されている。つまり、絶縁板34の面方向は、電車線32に対して平行であり、且つ後述する集電シュー43の押付け方向幅方向Xに相当に平行に設けられている。そして、絶縁板34の張出し端34aの位置は、各電車線32A、32Bよりも幅方向外側に位置している。集電装置4は、上述した案内装置2の案内枠21に取り付けられている。ここで、図1の紙面左側が正電車線32Aに対して接触給電する正集電装置4Aであり、同じく紙面右側が負電車線32Bに対して接触給電する負集電装置4Bである。正集電装置4A及び負集電装置4Bは、それぞれ面方向を幅方向Xに直交する方向に向けた取付板41が設けられており、その取付板41には案内装置2の案内枠21に固定される装置支持部42と、電車線32に対してばね付リンク機構47の付勢力により押付けて接触給電する集電シュー43とを備えている。なお、電車線32のエンドアプローチ等において集電シュー43の首振りに対応するため、ピン部44を介して取付板41に取り付けられている。装置支持部42は、案内装置2の案内枠21の側面21aに固定するための第2碍子46と絶縁部材45と、取付板41に中央向きの付勢力を与えるための前記ばね付リンク機構47とから構成されている。次に、上述したように構成された軌道系車両10の案内軌条3Aおよび交通システム1の作用について、図面に基づいて説明する。図2に示すように、ガイドレール31の案内溝31aに案内輪32A、32Bが配置され、ガイドレール31の幅方向両側に第1碍子33を介して電車線32A、32Bを設ける構造であり、正電車線32Aと負電車線32Bとがガイドレール31を挟んで両側に設けられる構成となるので、正電車線32Aと負電車線32Bとの離間を大きくすることができる。そのため、従来のガイドレールの案内溝内に正負両電車線を配置する場合に比べて絶縁距離を大きく確保することができ、層間短絡を防止することができる。また、電車線32A、32Bの絶縁離隔範囲T図2に示す二点鎖線において、絶縁材である絶縁板34を電車線32A、32Bの上下方向の上側に設け、しかも電車線32A、32Bに平行、且つ集電シュー43の押付け方向に平行に設けることで、前記絶縁離隔範囲Tを小さくすることができ、電車線32A、32Bと軌道系車両10図1との適正な絶縁離隔を確保することができる。そのうえ、軌道外からの飛来物等に対して必要な絶縁距離を確保して充電部を保護することが可能となるため、充電部をなす電車線32A、32Bに対する軌道系車両10や他構造部材による短絡を防止することができる。そして、絶縁板34を電車線32A、32Bの上方に設けているので、雨水が電車線32A、32Bにかかることを防止することができ、降雨時の集電シュー43の早期摩耗を防げるため、集電シュー43の点検や交換期間を延ばすことが可能となり、保守費用の低減を図ることができる。さらに、ガイドレール31の幅方向両側に電車線32A、32Bが配置されるので、そのガイドレール31と電車線32A、32Bとを走行路面R上に配置することができ、走行路面R下のスペースが不要となることから、大幅なコスト低減を図ることができる。さらに、軌道内は車両故障時の避難通路ともなり得るが、避難時において電源をOFFにした場合であっても絶縁板34により電車線32A、32Bが保護されているので、間違って電車線32A、32Bに電源が入っても安全である。上述した本第1の実施の形態による軌道系車両の案内軌条および交通システムでは、ガイドレール31の案内溝31aに案内輪23A、23Bを配置させ、そのガイドレール31の幅方向両側に第1碍子33を介して電車線32A、32Bを設ける構成とすることで、正電車線32Aと負電車線32Bとの離間を大きくすることができるため、電車線32A、32B同士の短絡を防止できる。また、電車線32に絶縁板34を設けることで、電車線32の絶縁離隔範囲Tを小さくして必要な絶縁距離が確保できるとともに、電車線32が保護されるため、電車線32A、32Bどうしの短絡や、電車線32に対する軌道系車両10や他構造部材との短絡を防止することができる。次に、本発明の軌道系車両の案内軌条および交通システムによる他の実施の形態及び変形例について、添付図面に基づいて説明するが、上述の第1の実施の形態と同一又は同様な部材、部分には同一の符号を用いて説明を省略し、第1の実施の形態と異なる構成について説明する。第2の実施の形態図4に示すように、第2の実施の形態による軌道系車両の案内軌条3Bは、ガイドレール31の両側面に電車線32A、32Bを支持するためのブラケット36を設け、このブラケット36に第1碍子33を垂直に取り付け、その第1碍子33の電車線支持端33bに電車線32A、32Bを支持させた構成となっている。ここで、ガイドレール31、第1碍子33、正電車線32A、負電車線32Bの構成は、上述した第1の実施の形態と同様であるので、ここでは詳しい説明を省略する。なお、図4は、集電装置を省略するとともに、案内装置の案内輪2323A、23Bのみを記載した図となっている。ブラケット36は、第1碍子33を垂直縦置きにして取り付けるものであって、ガイドレール31の外側面31dから幅方向外側に向けて突出させたものである。このブラケット36上に第1碍子33の軸方向一端の基端33aがボルトナット等の固定手段により固定されている。さらに、本案内軌条3Bでは、正電車線32A、負電車線32Bのそれぞれの幅方向両側に絶縁板3737A、37B保護部材を垂直に立てて、その絶縁板37の上端37aの位置が各電車線32よりも上に位置するように構成されている。幅方向で案内輪12側に配置される一方の内側絶縁板37Aはガイドレール31の上端31cに立設され、他方の外側絶縁板37Bはブラケット36の突出縁端36aに立設されている。このように構成される第2の実施の形態による案内軌条3Bでは、上述した第1の実施の形態と同様に正電車線32Aと負電車線32Bとがガイドレール31を挟んだ両側に設けられているので、層間短絡等の発生を抑制することができるという利点がある。また、絶縁材37A、37Bを電車線32A,32Bの幅方向両側に設けているので、これら電車線32A、32Bと車両各部との絶縁離隔を適正に確保することができる。そして、図示しない集電装置の集電シューは上から下へ押し付ける構造となるので、自重による作用とも相まって電車線32A,32Bに対する追従性が良好となり、離線しにくくなるという利点がある。第3の実施の形態次に、図5に示す第3の実施の形態による軌道系車両の案内軌条3Cは、正電車線32A及び負電車線32Bのそれぞれの支持部が絶縁板保護部材を兼ねる構成となっている。すなわち、案内軌条3Cは、ガイドレール31軌条本体の幅方向Xで両外側面31dに沿って電車線32を収容可能な絶縁材からなる収容凹部38支持部、保護部材が設けられている。この収容凹部38は、断面視でコ字型をなし、開口部38a側が幅方向外側に向けて配置され、ガイドレール31の外側面31dにおける上端31cと下方寄りの上下二箇所から幅方向外側に向けて突出させた一対のブラケット39A、39B間に嵌合された状態で固定されている。ここで、図6に示すように、収容凹部38内に収容される電車線32は、上述した第1、第2の実施の形態とは異なる形状であり、走行経路に沿う前後方向Zに延設された互いに係合する上下一対の凹溝32a、32aを有し、収容凹部38の開口部38a側の端面にシュー接触面32bが設けられている。そして、収容凹部38には、電車線32の一対の凹溝32a、32aに対応する位置で収容凹部38を形成する内面側に突出する絶縁材からなる凸ボルト38b、38b凸部が設けられている。つまり、電車線32の凹溝32a、32aに収容凹部38の凸ボルト38b、38bを係合させることで、電車線32を収容凹部38内で固定することができる。なお、凸ボルト38bによる固定は、凹溝32aに対して軽く締め付ける程度とし、電車線32の温度による伸びを規制しないようにする。また、収容凹部38の開口部38aの位置は、電車線32のシュー接触面32bよりも幅方向Xで外側に位置している。また、図5に示すように、本第3の実施の形態による集電装置66A、6Bは、取付板61と、この取付板61に碍子62を介して固定された板状の絶縁体63と、その絶縁体63に設けられたパンタグラフ64とを備えた構成となっている。この場合、パンタグラフ64の先端には集電シュー65が設けられており、パンタグラフ64のばね力により電車線32に集電シュー65を押付けて接触給電する構成となっている。このように構成される第3の実施の形態による案内軌条3Cでは、上述した実施の形態と同様に正電車線32Aと負電車線32Bとがガイドレール31を挟んだ両側に設けられているので、層間短絡等の発生を抑制することができるという利点がある。そのうえ、電車線32及び収容凹部38を一体的に設けて小型化できるので、スペースが小さくすることができる。また、収容凹部38が電車線32とガイドレール31とを支持する支持部をなすとともに、保護部材としても機能することから、別体の保護部材を設ける必要がなくなるので、部品数を削減することができ、コストの低減を図ることができる。第1変形例次に、図7に示す第1変形例による案内軌条3Dは、上述した第3の実施の形態において電車線32を収容した収容凹部38の取付け構造を変更したものである。つまり、本第1変形例では、第3の実施の形態の上側のブラケット39A図5参照を省略するとともに、下側のブラケット39B上に第3碍子50、50を介して固定した構成となっている。この場合の収容凹部38は、第3碍子50用の係止部38dを有し、その他の構成は第3の実施の形態と同様である。第2変形例次に、図8に示す第2変形例による案内軌条3Eは、上述した第3の実施の形態において電車線32を収容した収容凹部38の開口部38aを上に向けた構成のものである。つまり、収容凹部38の互いに対向して配置される二面が幅方向Xに向き合う側面38c、38cをなし、内部の電車線32のシュー接触面32bが上向きで収容凹部38の開口部38a側に位置している。そして、このシュー接触面32bの位置は、開口部38aよりも低い位置となっている。第3変形例次に、図9に示す第3変形例による案内軌条3Fは、上述した第2変形例の電車線32が収容された収容凹部38を第1変形例による下側のブラケット39B上に第3碍子50、50を介して固定した構成となっている。以上、本発明による軌道系車両の案内軌条および交通システムの実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、案内輪23A、23Bの形状、大きさ、電車線32A、32Bの位置、集電装置4の構成、各碍子の種類、大きさ、構成は、適宜設定することができる。また、絶縁体34、37の寸法、位置電車線32との離間、部材、取り付け位置などの構成についても、電車線32の位置、形状、絶縁離隔範囲Tなどの条件に応じて任意に設定することができる。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上記した実施の形態を適宜組み合わせてもよい。"