"下記式1:式1中、R1が硫黄原子または窒素原子であり、R2が下記式2:または下記式3:で表される置換基であり、R3が放射性ヨウ素である。で表される化合物またはその塩。前記式1中、R1が硫黄原子であり、R2が前記式2で表される置換基である、請求項1に記載の化合物またはその塩。前記式1中、R1が窒素原子であり、R2が前記式2で表される置換基である、請求項1に記載の化合物またはその塩。前記式1中、R1が窒素原子であり、R2が前記式3で表される置換基である、請求項1に記載の化合物またはその塩。前記放射性ヨウ素が、123I、124I、125Iおよび131Iよりなる群から選択されたものである、請求項1乃至4いずれか1項に記載の化合物またはその塩。請求項1乃至5いずれか1項に記載された化合物またはその塩を含み、タウタンパク質の画像化に用いられる、画像化剤。単光子放出コンピューター断層撮影SPECTに用いられる、請求項6に記載の画像化剤。タウオパチーの診断に用いられる、請求項6または7に記載の画像化剤。請求項1乃至5いずれか1項に記載された化合物またはその塩を含む、注射剤。下記式4:式4中、R1が硫黄原子または窒素原子であり、R2が下記式2:または下記式3:で表される置換基であり、R4が、アルキル鎖が炭素数1~4の長さであるトリアルキルスタニル置換基、アルキル鎖が炭素数1~4の長さであるトリアルキルアンモニウム置換基、または、トリフェニルスタニル置換基であるで表される化合物またはその塩からなる、放射性ヨウ素標識前駆体。請求項10に記載の放射性ヨウ素標識前駆体を放射性ヨウ素化し、請求項1乃至5いずれか1項に記載の化合物またはその塩を製造する方法。請求項10に記載の放射性ヨウ素標識前駆体を放射性ヨウ素化し、請求項1乃至5いずれか1項に記載の化合物またはその塩を製造するための装置。本発明は、上記式1で表される化合物またはその塩であり、好ましくは、下記式5で表されるローダニン誘導体、または、下記式6で表されるチオヒダントイン誘導体である。式5で表される化合物は、上記式1中、R1が硫黄原子であり、R2が上記式2で表される置換基である化合物に相当する。また、上記式6中、R2は2-4-イミダゾリルエチル基またはエトキシカルボニルエチル基である。上記式6で表される化合物において、R2がエトキシカルボニルエチル基である化合物は、上記式1中、R1が窒素原子であり、R2が上記式2で表される置換基である化合物に相当する。また、上記式6で表される化合物において、R2が2-4-イミダゾリルエチル基である化合物は、上記式1中、R1が窒素原子であり、R2が上記式3で表される置換基である化合物に相当する。上記式1、5および6中、R3は放射性ヨウ素である。放射性ヨウ素としては特に限定する必要は無いが、好ましくは123I、124I、125Iおよび131Iからなる群より選択される放射性ヨウ素を用いることができ、より好ましくは123Iを用いることができる。要は、単光子放出コンピューター断層撮影SPECT等の核医学画像診断に用いる事ができる核種であれば良い。式1で表される化合物は、塩を形成していてもよく、該塩としては酸付加塩、例えば無機酸塩例えば、塩酸塩、硫酸塩、臭化水素酸塩、リン酸塩など、有機酸塩例えば、酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、プロピオン酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、乳酸塩、シュウ酸塩、メタンスルホン酸塩、p-トルエンスルホン酸塩などなどが挙げられる。また、式1で表される化合物またはその塩は水和物であってもよい。続いて、式1で表される化合物またはその塩の製造方法について説明する。式1で表される化合物またはその塩は、上記式4で表される化合物またはその塩を放射性ヨウ素で標識して得ることができる。具体的には、式5で表される化合物は、下記式7で表される化合物またはその塩を放射性ヨウ素標識前駆体とすることができ、式6で表される化合物は、下記式8で表される化合物またはその塩を放射性ヨウ素標識前駆体とすることができる。上記式7で表される化合物は、上記式4中、R1が硫黄原子であり、R2が上記式2で表される置換基である化合物に相当する。また、上記式8中、R2は2-4-イミダゾリルエチル基またはエトキシカルボニルエチル基である。上記式8で表される化合物において、R2がエトキシカルボニルエチル基である化合物は、上記式4中、R1が窒素原子であり、R2が上記式2で表される置換基である化合物に相当する。また、上記式8で表される化合物において、R2が2-4-イミダゾリルエチル基である化合物は、上記式4中、R1が窒素原子であり、R2が上記式3で表される置換基である化合物に相当する。上記式7及び8中、R4は、アルキル鎖が炭素数1~4の長さであるトリアルキルスタニル置換基、アルキル鎖が炭素数1~4の長さであるトリアルキルアンモニウム置換基、または、トリフェニルスタニル置換基である。R4において、トリアルキルスタニル置換基としては、トリメチルスタニル置換基またはトリブチルスタニル置換基を好ましく用いる事ができる。要は、放射性ヨウ素標識化合物の前駆体化合物に用いる事ができる基であれば良い。本化合物は、R4で示される官能基を有しているので、本発明に係る放射性ヨウ素標識化合物の前駆体として、好適に用いることができる。放射性ヨウ素標識有機化合物の前駆体化合物の合成方法以下Z-エチル-2-5-オキソ-2-チオキソ-4-5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-イルメチレンイミダゾリジン-1-イルアセテート図1中のprecursor2を合成する場合を例にとり、本発明の一つの実施形態に係る、放射性ヨウ素標識有機化合物の前駆体化合物の合成法について、図面を参照しつつ説明する。Z-エチル-2-5-オキソ-2-チオキソ-4-5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-イルメチレンイミダゾリジン-1-イルアセテートの合成は、公知の方法、例えば、非特許文献2に記載の方法に準じて行う事ができる。まず、5-ホルミル-2-フランボロン酸とほぼ等量の3-ブロモヨードベンゼンを、1,2-ジメトキシエタンに溶解させ、炭酸ナトリウムと触媒量のテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムを添加する。この液を、攪拌下で加熱還流させて反応させ、反応終了後に溶媒を留去し、精製して5-3-ブロモフェニルフラン-2-カルバルデヒドを得る図1、工程1。次に、5-3-ブロモフェニルフラン-2-カルバルデヒドを1,4-ジオキサンに溶解し、ビストリブチルスズを加え、トリエチルアミンと触媒量のテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムを添加する。この反応液を攪拌下加熱還流して反応させ、反応後、溶媒を減圧留去して5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-カルバルデヒドを得る図1、工程2。この工程において、ビストリブチルスズは、5-3-ブロモフェニルフラン-2-カルバルデヒドに対して等量以上加えればよい。別に、グリシンエチルエステルと、ほぼ等量のイソチオシアナト酢酸エチルとをアセトニトリルに溶解させ、トリエチルアミンを加えて室温25°C下で攪拌しながら反応させる。反応終了後、溶媒を留去して精製し、エチル-2-5-オキソ-2-チオキソイミダゾリジン-1-イルアセテートを得る図1、工程3。このエチル-2-5-オキソ-2-チオキソイミダゾリジン-1-イルアセテートと上記工程2で合成した5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-カルバルデヒドとをジクロロメタンに溶解し、ピペリジンを加えてよく攪拌しながら室温下で反応させる。反応終了後に溶媒を留去して残渣を精製することにより、目的物であるZ-エチル-2-5-オキソ-2-チオキソ-4-5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-イルメチレンイミダゾリジン-1-イルアセテートを、得ることができる図1、工程4。なお、フェニルにおける3位の置換基をトリブチルスタニル置換基以外のトリアルキルスタニル置換基とした化合物を得る場合は、図1の工程2でビストリブチルスズを用いる代わりに、目的に応じた種々のビストリアルキルスズを用いればよい。例えば、当該置換基をトリメチルスタニル置換基とした化合物を合成する場合は、図1の工程2においてビストリメチルスズを用いて上記と同様の反応を行えばよい。また、イミダゾール環の3位の窒素が硫黄である化合物を得るためには、図1の工程3において、イソチオシアナト酢酸エチルの代わりにビスカルボキシメチルトリチオカーボネートを用い、溶媒をアセトニトリルの代わりにイソプロパノールを用いて、同様に反応させ、得られた反応生成物を用いて図1の工程4を行えばよい。放射性ヨウ素標識有機化合物の合成方法次に、本発明の別の一側面に係る、放射性ヨウ素標識有機化合物の製造方法について説明する。本発明に係る放射性ヨウ素標識有機化合物は、少なくとも反応場となる反応容器を備えた製造装置を用いて製造することができ、該装置は、反応容器から放出される放射線を遮蔽できる部材をさらに備えることが好ましい。本発明に係る放射性ヨウ素標識有機化合物の合成は、上記の要領にて合成した標識前駆体化合物を不活性有機溶媒に溶解し、これに公知の方法にて得られた放射性ヨウ素標識ヨウ化ナトリウム溶液等を加え、酸および酸化剤を加えて反応させることによって行うことができる。標識前駆体化合物を溶解させる不活性有機溶媒としては標識前駆体およびヨウ化ナトリウム等との間で反応性を有さない種々の溶媒を用いることができ、好ましくはメタノールを用いることができる。酸は種々のものを用いることができ、好ましくは塩酸を用いることができる。酸化剤は、反応液中のヨウ素を酸化させることができるものであれば特に限定する必要はなく、好ましくは過酸化水素または過酢酸を用いることができる。酸化剤の添加量は、反応溶液中のヨウ素を酸化させるのに十分な量であれば良い。本発明に係るタウタンパク質の画像化剤の調製方法および使用方法本発明に係るタウタンパク質の画像化剤は、他の一般に知られている放射性診断剤と同様、本発明に係る放射性ヨウ素標識有機化合物を所望により適当なpHに調整された水または生理食塩水、あるいはリンゲル液等に配合させた液として調製することができる。この場合における本化合物の濃度は、配合された本化合物の安定性が得られる濃度以下とする必要がある。本化合物の投与形態は、注射剤が好ましく、投与量は、投与された化合物の分布を画像化するために十分な濃度であれば特に限定する必要はない。例えば、123I標識化合物の場合は、体重60kgの成人一人当り50~600MBq程度、静脈投与または局所投与して使用することができる。投与された本化合物の分布は、公知の方法にて画像化することができ、例えば123I標識化合物の場合はSPECT装置を用いて画像化することができる。このようにして得られた画像により、タウオパチータウタンパク質の脳内蓄積に起因する疾病を診断することができ、例えば、アルツハイマー病、前頭側頭様型痴呆症、ピック病、大脳皮質基底核変性症、進行性核上麻痺等を非浸襲的に診断することが可能になる。以上、本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。以下、実施例を記載して本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの内容に限定されるものではない。なお、下記実施例において、実験に供する各化合物の名称を、表1の様に定義した。実施例1Z-エチル-2-5-5-3-ヨードフェニルフラン-2-イルメチレン-4-オキソ-2-チオキソチアゾリジン-3-イルアセテート非放射性ヨウ素体化合物1の合成5-ホルミル-2-フランボロン酸280mg,2mmol、1,3-ジヨードベンゼン660mg,2mmolを1,2-ジメトキシエタン15mLに溶解させ、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム114mg,0.1mmolを加えた後、2mol/L炭酸ナトリウム4.6mLを加え、撹拌下3時間加熱還流させた。反応終了後、水20mLを加え、酢酸エチル20mL×2で抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで脱水後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン3/7体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、5-3-ヨードフェニルフラン-2-カルバルデヒドを収量155mg収率25.9で得た。別に、グリシンエチルエステル塩酸塩140mg,1mmolとビスカルボキシメチルトリチオカーボネート224mg,1mmolを2-プロパノール6mLに溶解し、トリエチルアミン0.6mLを加え、撹拌下1時間加熱還流させた。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン1/1体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、エチル-2-4-オキソ-2-チオキソチアゾリジン-3-イルアセテートを収量177mg収率80.8で得た。5-3-ヨードフェニルフラン-2-カルバルデヒド30mg,0.1mmolとエチル-2-4-オキソ-2-チオキソチアゾリジン-3-イルアセテート22mg,0.1mmolをジクロロメタン7mLに溶解し、ピペリジン20μLを加え、室温25°Cで3時間撹拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン3/7体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、目的物である化合物1を収量38mg収率76.2で得た。得られた化合物1のNMR分析および質量分析の結果は、下記の通りであった。なお、本明細書において、NMR分析及び質量分析の結果は、日本電子社製、JNM400のNMR装置、島津製作所社製、LCMS-2010の質量分析計を用いて測定した結果を示すものである。1HNMR400MHz,DMSOδ8.25s,1H,7.88d,J=8.0Hz,1H,7.81d,J=8.0Hz,1H,7.80s,1H,7.48d,J=4.0Hz,1H,7.43d,J=4.0Hz,1H,7.39t,J=8.0Hz,1H,4.84s,2H,4.17q,J=7.2Hz,2H,1.21t,J=7.2Hz,3HMSAPCIm/z500[MH]実施例2Z-エチル-2-4-5-3-ヨードフェニルフラン-2-イルメチレン-5-オキソ-2-チオキソイミダゾリジン-1-イルアセテート非放射性ヨウ素体化合物2の合成グリシンエチルエステル塩酸塩140mg,1mmolとイソチオシアナト酢酸エチル145mg,1mmolをアセトニトリル6mLに溶解し、トリエチルアミン0.6mLを加え、室温25°Cで10分間撹拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン1/1体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、エチル-2-5-オキソ-2-チオキソイミダゾリジン-1-イルアセテートを収量170mg収率84.2で得た。実施例1と同様の方法にて合成した5-3-ヨードフェニルフラン-2-カルバルデヒド30mg,0.1mmolと、エチル-2-5-オキソ-2-チオキソイミダゾリジン-1-イルアセテート20mg,0.1mmolをジクロロメタン7mLに溶解し、ピペリジン20μLを加え、室温25°Cで一晩撹拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン3/7体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、化合物2を収量21mg収率43.6で得た。得られた化合物2のNMR分析および質量分析の結果は、下記の通りであった。1HNMR400MHz,DMSO-d6δ8.34s,1H,7.99d,J=8.0Hz,1H,7.73d,J=8.0Hz,1H,7.38d,J=4.0Hz,1H,7.33d,J=4.0Hz,1H,7.28t,J=8.0Hz,1H,6.68s,1H,4.61s,2H,4.17q,J=7.2Hz,2H,1.21t,J=7.2Hz,3HMSAPCIm/z483[MH]実施例3Z-3-2-1H-イミダゾール-4-イルエチル-5-5-3-ヨードフェニルフラン-2-イルメチレン-2-チオキソイミダゾリジン-4-オン非放射性ヨウ素体化合物3の合成ヒスタミン111mg,1mmolとイソチオシアナト酢酸エチル145mg,1mmolをアセトニトリル6mLに溶解し、室温25°Cで10分撹拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣をクロロホルム/メタノール4/1体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、3-2-1H-イミダゾール-4-イルエチル-2-チオキソイミダゾリジン-4-オンを収量167mg収率79.5で得た。実施例1と同様の方法にて合成した5-3-ヨードフェニルフラン-2-カルバルデヒド30mg,0.1mmolと3-2-1H-イミダゾール-4-イルエチル-2-チオキソイミダゾリジン-4-オン21mg,0.1mmolをジクロロメタン7mLに溶解し、ピペリジン20μLを加え、室温25°Cで3時間撹拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣をクロロホルム/メタノール9/1体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、化合物3を収量25mg収率51.0で得た。得られた化合物3のNMR分析および質量分析の結果は、下記の通りであった。1HNMR400MHz,DMSO-d6δ12.1br,s,1H,8.32s,1H,7.98d,J=8.0Hz,1H,7.72d,J=8.0Hz,1H,7.58s,1H,7.35d,J=4.0Hz,1H,7.31d,J=4.0Hz,1H,7.28t,J=8.0Hz,1H,6.86s,1H,6.55s,1H,4.02t,J=7.6Hz,2H,2.87t,J=7.6Hz,2HMSAPCIm/z491[MH]実施例4Z-エチル-2-4-オキソ-2-チオキソ-5-5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-イルメチレンチアゾリジン-3-イルアセテートの合成標識前駆体15-ホルミル-2-フランボロン酸676mg,4.8mmol、3-ブロモヨードベンゼン1132mg,4mmolを1,2-ジメトキシエタン30mLに溶解させ、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム228mg,0.2mmolを加え、さらに2mol/L炭酸ナトリウム9.6mLを加え、撹拌下2時間加熱還流させた。反応終了後、水20mLを加え、酢酸エチル20mL×2で抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで脱水後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン3/7体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、5-3-ブロモフェニルフラン-2-カルバルデヒドを収量306mg収率25.9で得た。5-3-ブロモフェニルフラン-2-カルバルデヒド50mg,0.2mmolを1,4-ジオキサン5mLに溶解し、ビストリブチルスズ0.4mL、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム50mg,0.04mmol、トリエチルアミン4mLを加えて、撹拌下3時間加熱還流させた。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン1/9体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-カルバルデヒドを収量37mg収率40で得た。5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-カルバルデヒド7mg,0.015mmolと実施例1と同様の方法にて合成したエチル-2-4-オキソ-2-チオキソチアノリジン-3-イルアセテート3.5mg,0.016mmolをジクロロメタン2mLに溶解し、ピペリジン5μLを加え、室温25°Cで一晩撹拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン3/7体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、標識前駆体1を収量6mg収率56.6で得た。実施例5Z-エチル-2-5-オキソ-2-チオキソ-4-5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-イルメチレンイミダゾリジン-1-イルアセテートの合成標識前駆体2実施例4と同様の方法にて合成した5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-カルバルデヒド10mg,0.022mmolと実施例2と同様の方法にて合成したエチル-2-5-オキソ-2-チオキソイミダゾリジン-1-イルアセテート4.4mg,0.022mmolをジクロロメタン3mLに溶解し、ピペリジン5μL加え、室温25°Cで一晩撹拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチル/へキサン3/7体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、標識前駆体2を収量11mg74.0で得た。実施例6Z-3-2-1H-イミダゾール-4-イルエチル-2-チオキソ-5-5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-イルメチレンイミダゾリジン-4-オンの合成標識前駆体3実施例4と同様の方法にて合成した5-3-トリブチルスタニルフェニルフラン-2-カルバルデヒド65mg,0.14mmolと実施例3と同様の方法にて合成した3-2-1H-イミダゾール-4-イルエチル-2-チオキソイミダゾリジン-4-オン32mg,0.15mmolをジクロロメタン7mLに溶解し、ピペリジン20μLを加え、室温25°Cで一晩撹拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣をクロロホルム/メタノール9/1体積比を溶出溶媒とするシリカゲルカラムクロマトグラフィに付し、標識前駆体3を収量42mg収率45.9で得た。実施例7125I標識体の合成実施例4~6にて合成した標識前駆体1~3のエタノール溶液1mg/mL50μLをそれぞれ調製し、Na[125I]3.7-7.4MBq0.1-0.2mCiを添加して1mol/L塩酸50μL、3体積H2O2水溶液50μLを加えた。室温25°Cで5分間反応させた後、還元剤として飽和亜硫酸水素ナトリウム水溶液100μLを加え、反応を停止させた。飽和炭酸水素ナトリウム水溶液100μLを加え、反応液を中和した後、酢酸エチルで目的物を抽出した。無水硫酸ナトリウムを充填したカラムを通し脱水した後、窒素ガスにより溶媒を留去した。125I標識したリガンドは、それぞれ対応する非放射性化合物を標品として、逆相HPLC移動相体積比;放射性ヨウ素標識体1,水:アセトニトリル=3:7、放射性ヨウ素標識体2,水:アセトニトリル=4:6、放射性ヨウ素標識体3,水:メタノール=25:75を用いて精製した。放射性ヨウ素標識体1、2および3を放射化学的収率8~22、放射化学的純度90以上で得た。実施例8正常マウス体内放射能分布実験放射性ヨウ素標識体1~3を、それぞれ10のエタノール含む生理食塩水で希釈し、試料溶液とした。1群5匹の5週齢ddYマウス雄26-28gに、放射性ヨウ素標識体1~3を含む各試料溶液を、尾静脈より1匹あたり6.66-18.5kBq0.18-0.5μCi100μLを投与し、2,10,30,60分後に断頭、採血後、各臓器を取り出し、γカウンターで放射能カウントを測定した。なお、本明細書において、γカウンターによる測定は、パーキンエルマー社製WIZARD31480を使用して行ったものである。結果を、表2~4に示す。表2は、放射性ヨウ素標識体1の結果を示す。表3は、放射性ヨウ素標識体2の結果を示す。表4は、放射性ヨウ素標識体3の結果を示す。表2~4に示す様に、各放射性ヨウ素標識体は、投与後速やかに脳内に移行することが確認された。実施例9チオフラビンSThSをリガンドとした競合阻害実験Tau-441発現ベクター大阪市立大学大学院医学研究科より供与を大腸菌BL21に導入後、培養し、タウタンパク質を抽出、精製した。精製したタウタンパク質1mg/mLにヘパリン0.1mg/mLを加え、50mmol/LMES緩衝液pH6.8,100mmol/L塩化ナトリウム,0.5mmol/LEGTA中37°Cで3日間インキュベートし、凝集体を作製した。タウタンパク質凝集体の生成はSDS-PAGEおよびチオフラビンSによる蛍光アッセイにより確認した。作製したタウタンパク質凝集体最終濃度0.2μmol/Lと、チオフラビンSシグマアルドリッチ社、最終濃度1.5μmol/Lと、種々の濃度の化合物1、化合物2または化合物3溶液それぞれ、最終濃度0~2.7μmol/Lとの混合溶液550μLを、30分間インキュベートした後、蛍光光度計島津製作所社製、RF-5300PCを用いて、励起波長440nmにおける蛍光スペクトルを測定した。結果を、図3~図5に示す。図3~図5中、aがチオフラビンSのみを1.5μmol/L含有させた試料試料Iの蛍光スペクトルであり、bが試料Aにタウタンパク質凝集体を0.2μmol/Lを含有させた試料試料IIの蛍光スペクトルである。図3中、cが、試料IIに化合物1を0.1μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、dが、試料IIに化合物1を0.3μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、eが、試料IIに化合物1を0.9μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、fが、試料IIに化合物1を2.7μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルである。また、図4中、cが、試料IIに化合物2を0.1μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、dが、試料IIに化合物2を0.3μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、eが、試料IIに化合物2を0.9μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、fが、試料IIに化合物2を2.7μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルである。図5中、cが、試料IIに化合物3を0.1μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、dが、試料IIに化合物3を0.3μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、eが、試料IIに化合物3を0.9μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルであり、fが、試料IIに化合物3を2.7μmol/L含有させた試料の蛍光スペクトルである。図3~図5から明らかなように、各試料において、化合物1、化合物2および化合物3の濃度の増加に伴うチオフラビンSへのタウタンパク質凝集体の結合阻害が確認された。この結果から、化合物1、化合物2および化合物3がタウタンパク質凝集体への結合性を有する事が示唆された。実施例10サイズ排除クロマトグラフィーを用いたタウタンパク質結合性実験タウタンパク質凝集体最終濃度0.37μmol/L、実施例9にて調製したものまたは非凝集タウタンパク質最終濃度0.37μmol/Lと放射性ヨウ素標識体12.0kBq0.055μCi、放射性ヨウ素標識体220kBq0.55μCiまたは放射性ヨウ素標識体32.0kBq0.055μCiの混合溶液をそれぞれ1時間~1.5時間インキュベート後、サイズ排除クロマトグラフィーPD-10カラムGEヘルスケアジャパン株式会社製、溶離液:phosphatebuffered-salinePBSに付し、タウタンパク質凝集体または非凝集タウタンパク質の溶出画分の放射能をγカウンターで測定した。対照として、PBS緩衝液と放射性ヨウ素標識体12.0kBq0.055μCi、放射性ヨウ素標識体22.0kBq0.055μCiまたは放射性ヨウ素標識体32.0kBq0.055μCiの混合溶液を用いて同様の実験を行い、上記実験でタウタンパク質凝集体画分が溶出されたのと同様のフラクションにおける放射能をγカウンターで測定した。結果を、図6~図8に示す。図6が放射性ヨウ素標識体1を用いた結果を示す図である。図7が放射性ヨウ素標識体2を用いた結果を示す図である。図8が放射性ヨウ素標識体3を用いた結果を示す図である。図6~8中、aggregatedtauがタウタンパク質凝集体の画分の放射能を示し、nonaggregatedtauが非凝集タウタンパク質の溶出画分の放射能を示し、bufferが対照の放射能を示す。この図に示すように、放射性ヨウ素標識体1、放射性ヨウ素標識体2および放射性ヨウ素標識体3は、タウタンパク質凝集体に特異的に結合する性質を有する事が示された。実施例8において、放射性ヨウ素標識体1~3は、いずれも静脈投与後速やかに脳内に移行する性質を有する事が示されている。この結果を合わせて考えると、本発明に係る放射性ヨウ素標識有機化合物は、静脈投与後早期に脳内に移行してタウタンパク質凝集体に結合する性質を有するものと考えられる。従って、本発明に係る放射性ヨウ素標識有機化合物は、脳内に蓄積したリン酸化タウタンパク質の凝集体を核医学画像として描出し得ることが示唆される。実施例11アミロイドβへの結合性の評価実験Aβ1-42ペプチド株ペプチド研究所より購入0.5mgを、2mLの1mmol/LEDTAを含むPBS緩衝液に溶解し、37°Cで42時間インキュベートし、Aβ42凝集体を調製した。ガラスチューブに、10体積エタノール水溶液900μLと、Aβ42凝集体50μL,最終濃度30nmol/Lと、放射性ヨウ素標識体1、放射性ヨウ素標識体2または放射性ヨウ素標識体3各50μL,0.018-0.097μCiとを加え、3時間インキュベートした。セルハーベスターブランデル社製、M-24を用いてB/F分離を行い、フィルター上の放射能をγカウンターにて計測した。用いた各試料における放射能カウントに対する上記フィルター上の放射能カウントの割合を求め、Aβ42凝集体への各化合物の結合性を評価した。対照として、4-ジメチルアミノ-4-ヨードカルコン以下、カルコン誘導体というを、文献OnoetalBioorgMedChem15680268092007記載の方法に従って調製し、同様の実験を行った試料中放射能量:0.85-0.37kBq0.023-0.01μCi。結果を、図9に示す。この図に示すように、対象として用いたカルコン誘導体はAβ42凝集体への結合性を示したものの、放射性ヨウ素標識体1、放射性ヨウ素標識体2および放射性ヨウ素標識体3のAβ42凝集体への結合性は有意に低かった。この結果は、上記実施例9および10と合せ、本発明に係る化合物が、タウタンパク質凝集体への特異的な結合性を有する事を示唆する結果である。実施例12アルツハイマー病患者由来脳切片を用いたinvitroオートラジオグラフィー実験アルツハイマー病患者の海馬の死後脳切片パラフィン包埋切片は、BioChain社より購入した。脳切片を脱パラフィン処理し、放射性ヨウ素標識体3の10エタノール含有PBS溶液3.07kBq/mL0.083μCi/mLを添加し、1時間反応させた。その後飽和炭酸リチウム50体積エタノール水溶液2分×2、50体積エタノール水溶液2分×2、精製水30秒×2で順次洗浄した。イメージングプレート上で48時間露光させた後、バイオイメージングアナライザー形式:BAS-5000、富士写真フィルム株式会社製を用い分析を行った。さらに隣接切片を用い、抗リン酸化タウタンパク質抗体AT8、Thermoによる染色を行った。結果を図10に示す。放射性ヨウ素標識体3の放射能分布図10aは、抗体染色切片において確認されたリン酸化タウタンパク質の分布図10bと一致していた。この結果より、放射性ヨウ素標識体3は、脳内におけるリン酸化タウタンパク質に結合する性質を有することが示された。実施例8において、放射性ヨウ素標識体1~3は、いずれも静脈投与後速やかに脳内に移行する性質を有する事が示されている。この結果を合わせて考えると、本発明に係る化合物は、静脈投与後早期に脳内に移行してリン酸化タウタンパク質凝集体に結合する性質を有するものと考えられる。従って、本発明に係る放射性ヨウ素標識有機化合物は、脳内に蓄積したリン酸化タウタンパク質の凝集体を核医学画像として描出し得ることが示唆される。実施例13タウタンパク質、および、βアミロイドへの阻害定数化合物1~3の阻害定数を算出するため、まず競合リガンドとして用いるチオフラビンSの解離定数Kdを飽和実験により求めた。すなわち、タウタンパク質凝集体最終濃度0.2μmol/L、実施例9にて調製したもの、またはAβ42凝集体最終濃度2.2μmol/L、実施例11にて調製したものと、チオフラビンS0.1-12.8μmol/Lの10体積エタノール水溶液との混合溶液を30分間インキュベートし、蛍光プレートリーダーモレキュラーデバイス社製、FLEXSTATIONにて蛍光強度を測定した。タウタンパク質凝集体ではEx440nm、Em510nm、Aβ42凝集体ではEx440nm、Em490nmにおける蛍光強度を測定した。GraphPadPrismを用いて飽和曲線を作成し、チオフラビンSのKd値を算出した。次に、タウタンパク質凝集体最終濃度0.2μmol/L、実施例9にて調製したものまたはAβ42凝集体最終濃度10μg/ml、実施例11にて調製したものと、チオフラビンS1.5μmol/L、試験化合物0.6nmol/L-10μmol/Lの10体積エタノール水溶液との混合溶液を30分間インキュベートし、蛍光プレートリーダモレキュラーデバイス社製、FLEXSTATIONにて、タウタンパク質凝集体ではEx440nm、Em510nm、Aβ42凝集体ではEx440nm、Em490nmにおける蛍光強度を測定しGraphPadPrism阻害曲線を作成し、先に求めたチオフラビンSのKd値を用いて、化合物1~3のKi値を算出した。結果を表5に示す。合成したローダニンおよびチオヒダントイン誘導体のタウタンパク質凝集体への結合性を評価するため、βシート結合性蛍光剤であるチオフラビンSをリガンドとする競合阻害実験を行った。その結果、ローダニンおよびチオヒダントイン誘導体は、チオフラビンSのタウタンパク質凝集体への結合を阻害し、化合物1、2、3のKi値表5中、Tauは、それぞれ489、155、64nmol/Lを示し、これら誘導体がタウタンパク質凝集体へ高い結合性を有することが示唆された。次に、タウタンパク質凝集体と同様にβシート構造を持つAβ42凝集体を用いて、同様の阻害実験を行った結果、化合物1、2、3のKi値表5中、Aβ42は、それぞれ752、864、469nmol/Lを示し、いずれの誘導体においてもAβ42凝集体に比較し、タウタンパク質凝集体への高い結合性を示した。これらの結果は、本誘導体のタウタンパク質凝集体に特異的な結合性を示唆するものと考えられた。実施例14アルツハイマー病患者由来脳切片を用いたヒト脳内神経原変化の結合性評価ヒト脳内神経原線維変化への結合性を評価するため、アルツハイマー病患者脳切片を用いた化合物3による蛍光染色実験を行った。BioChain社より購入したアルツハイマー病患者の死後脳切片パラフィン包埋切片をキシレン5分間×2回、エタノール、エタノール、95体積エタノール水溶液、85体積エタノール水溶液、70体積エタノール水溶液1分間×1回で洗浄することで脱パラフィンした。次に、切片の自家蛍光を除去するため、0.3重量過マンガン酸カリウム水溶液20分間×1回、PBSリン酸緩衝生理食塩水2分間×2回、1重量二亜硫酸カリウム水溶液/1重量シュウ酸水溶液1分間×1回、PBS2分間×2回、1重量水素化ナトリウムホウ素水溶液5分間×1回、PBS2分間×2回の順で処理を行った。3重量BSA含有PBS-0.1重量tritonX100含有PBSによるブロッキングを3時間行った後、試験化合物200μmol/L/50体積エタノール水溶液と切片を1時間インキュベートし50体積エタノールで洗浄し、蛍光顕微鏡で観察した。さらに、同一切片をチオフラビンS0.125重量、50体積エタノール水溶液で10分間染色した。その後、抗リン酸化タウタンパク質抗体AT8を用いた免疫染色を行った。0.01mol/Lクエン酸緩衝液中オートクレーブ121°C、2気圧を15分間行うことで抗原の賦活化を行った。PBS-Tween20に2分間浸した後、3重量BSA含有PBS-0.1重量tritonX100含有PBSと室温25°Cで1時間反応させ、AT8抗体溶液サーモサイエンティフック社製と室温25°Cで一晩反応させた。PBS-Tween20で2分間×3回洗浄した後、抗マウスIgGHL、ウサギ、ビオチン結合溶液VECTORLaboratories社製と室温25°Cで1時間反応させた。その後PBS-Tween20で2分間×3回洗浄した、ストレプトアビジンビオチンペルオキシダーゼ複合体溶液VECTORLaboratories社製と室温25°Cで1時間反応させた。PBS-Tween20で2分間×3回洗浄後、ジアミノベンジン溶液トリス緩衝液と室温25°Cで1分間反応させた。蒸留水で1分間洗浄し反応を停止させ、封入後、顕微鏡で観察した。結果を図11に示す。脳切片の抗リン酸化タウタンパク質抗体AT8免疫染色陽性部位に、顕著な化合物3の蛍光集積が観察された。この結果より、化合物3がヒト脳内に蓄積したタウタンパク質凝集体へ結合性を有することが明らかとなった。なお、図11Aが化合物3による蛍光染色結果を示す図であり、図11Bが抗リン酸化タウタンパク質抗体による染色結果を示す図である。"