ワイヤーコンベアを構成するための折曲線材であって、ステンレス等の金属製線材を下向き縦方向、横方向、上向き縦方向、横方向の順に折曲してやや裾広がりの凹陥部を適宜数連設すると共に、両端部にフックを形成し、更に、両端部を若干上向きに湾折曲し、前記凹陥部を他の折曲線材の前記凹陥部に嵌め込むことによって前記他の折曲線材と連結可能にして成るワイヤーコンベア構成用折曲線材。前記両端部の湾折曲角度は10~45度の範囲である、請求項1に記載のワイヤーコンベア構成用折曲線材。請求項1又は2に記載のワイヤーコンベア構成用折曲線材を連結して構成したワイヤーコンベア。上述したように、従来のワイヤーコンベアにおいては、上側に押さえ用の補助ワイヤーコンベアを配して使用する場合や、複数のワイヤーコンベアを連設して使用する場合において、一方のワイヤーコンベアのフックが他方のワイヤーコンベアに引っ掛かり、故障の原因となることが少なくなかった。そこで、本発明はそのような問題のない、即ち、上側に押さえ用の補助ワイヤーコンベアを配して使用する場合や、複数のワイヤーコンベアを連設して使用する場合において、一方のワイヤーコンベアの線材両端部のフックが他方のワイヤーコンベアに引っ掛かって故障が誘発されるおそれのない、ワイヤーコンベアを構成するための折曲線材及びそれを用いて構成したワイヤーコンベアを提供することを課題とする。上記課題を解決するための請求項1に係る発明は、ワイヤーコンベアを構成するための折曲線材であって、ステンレス等の金属製線材を下向き縦方向、横方向、上向き縦方向、横方向の順に折曲してやや裾広がりの凹陥部を適宜数連設すると共に、両端部にフックを形成し、更に、両端部を若干上向きに湾折曲し、前記凹陥部を他の折曲線材の前記凹陥部に嵌め込むことによって前記他の折曲線材と連結可能にして成るワイヤーコンベア構成用折曲線材である。通例、前記両端部の湾折曲角度は5~30度の範囲とされる。上記課題を解決するための請求項3に係る発明は、上記構成のワイヤーコンベア構成用折曲線材を用いて構成したことを特徴とするワイヤーコンベアである。本発明に係るワイヤーコンベア構成用折曲線材は、上述したように両端部が若干上向きに湾折曲されているため、この折曲線材を用いて構成されたワイヤーコンベアは、進行方向両縁部が上がった、あるいは、下がったものとなる。従って、例えば、全体が平坦な搬送面の主ワイヤーコンベアの上側に配設される加工品押さえ用の補助ワイヤーコンベアを、本折曲線材を用いて、下側循環時において進行方向両縁部が上がるように構成すれば、その両縁部が下側の主ワイヤーコンベアの平坦な搬送面から離れることになり、補助ワイヤーコンベアの主ワイヤーコンベアからの離隔時において、その両側のフックが主ワイヤーコンベアに引っ掛かるおそれが皆無となり、以て、フックの引掛りに起因する故障の発生が確実に防止される効果がある。また、搬送路の長尺化のためにワイヤーコンベアが連設される場合において、上流側と下流側のワイヤーコンベアのうちの少なくとも一方を、本折曲線材を用いて搬送面の両縁部が下がるように構成すれば、上流側のワイヤーコンベアと下流側のワイヤーコンベアの対向部において各縁部同士が離隔し、互いに干渉することがなくなるため、やはり、一方のワイヤーコンベアのフックが他方のワイヤーコンベアに引っ掛かることに起因する故障の発生が確実に防止される効果がある。本発明を実施するための形態につき、添付図面を参照しつつ説明する。図中1、2は本発明に係る折曲線材で、ステンレス、鉄等の線状原材を折曲して形成される。その線径は、搬送物の重量、大きさに応じ、通例0.9~6mmの範囲で選定される。線状原材の折曲は、基本的には従来の折曲線材の場合と同様にして行われる。即ち、先ず線状原材を縦方向図3において下方に折曲して短尺縦辺4を形成し、次いで水平方向に折曲して長尺横辺5を形成し、続いて縦方向図1において上方に折曲して短尺縦辺6を形成し、更に水平方向に折曲して長尺横辺7を形成することにより、短尺縦辺4、6と長尺横辺5とで凹陥部8を形成し、その後同様にして複数の凹陥部8を並設する。そして、両端にフック9を形成して完成となる。しかるに、本発明に係る折曲線材1、2においては、上記加工工程の他に更に、両端部を若干上向きに湾折曲させて、湾折曲部10を設ける工程が加わる。その湾折曲角度は任意であるが、通例、10~45度の範囲とされる。図2には、湾折曲部10として折曲して形成したものが示されているが、湾曲させて形成することもある。なお、以上の説明は、必ずしも折曲加工の工程順を示すものではなく、例えば、最初にフック9を形成する等、任意の順にて折曲加工し得ることは言うまでもない。この折曲線材1、2を用いてのワイヤーコンベアの構成は、従来の場合と同様に、折曲線材1の凹陥部8を他の折曲線材2の凹陥部8に嵌め込むことによって行うが、この折曲線材1、2を用いて構成したワイヤーコンベアの場合は、進行方向両縁部が角度α分上がった、あるいは、下がったものとなる図2参照。従って、例えば、全体が平坦な搬送面の主ワイヤーコンベアの上側に配設される加工品押さえ用の補助ワイヤーコンベア図4、5参照を、本折曲線材1、2を用いて構成したものとすることで、下側の主ワイヤーコンベアに当接ないし近接するその下側循環時において、進行方向両縁部が上がるように構成すれば、その両縁部が下側の主ワイヤーコンベアの平坦な搬送面から角度α分離れることになる図2参照。従って、補助ワイヤーコンベアのフックが主ワイヤーコンベアに引っ掛かることがなくなる。また、搬送路の長尺化のためにワイヤーコンベアを連結する場合図6参照、上流側と下流側のワイヤーコンベアのうちの少なくとも一方を本折曲線材1、2を用いて構成し、搬送面の両縁部が下がるように構成すれば、上流側のワイヤーコンベアと下流側のワイヤーコンベアの対向部において各縁部同士が離隔することになるため、やはり、一方のワイヤーコンベアのフック9が他方のワイヤーコンベアに引っ掛かるおそれが皆無となり、フック9の引掛りに起因する故障の発生が確実に防止される。この発明をある程度詳細にその最も好ましい実施形態について説明してきたが、この発明の精神と範囲に反することなしに広範に異なる実施形態を構成することができることは明白である。従って、この発明は、請求の範囲において限定した以外はその特定の実施形態に制約されるものではない。