"水の存在下でイオン化誘因との接触時に塩に可逆的に転換する化合物、を含む水性混合物中の溶解塩の量を制御するための系であって、前記化合物が、一般式1:式中、R1、R2およびR3は、独立して、H;線状、分枝または環状であって、任意に、アルキル基の1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられ、8を含めて個までのCが8{-SiR102-O-}により置き換えられる置換または非置換C1~C8脂肪族基;置換または非置換CnSim基ここで、nおよびmは、独立して、0~8の数であり、そしてnmは1~8の数である;置換または非置換C4~C8アリール基ここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールであり、任意に1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;4~8個の環原子を有し、任意に1つ以上の{-SiR102-O-}を含む置換または非置換アリール基ここで、アリールは、任意にヘテロアリールである;-SiR102-Op-鎖ここで、pは1~8であるであって、Hにより終結されるか、あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族および/またはアリール基により終結されるもの;あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族-C4~C8アリール基ここで、アリールは任意にヘテロアリールであり、任意に、1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;であり;R10は、置換または非置換C1~C8脂肪族基、置換または非置換C1~C8アルコキシ、置換または非置換C4~C8アリールここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールである、置換または非置換脂肪族-アルコキシ、置換または非置換脂肪族-アリール、あるいは置換または非置換アルコキシ-アリール基であり;置換基は、独立して、アルキル;アルケニル;アルキニルアリールアリール-ハリドヘテロアリールシクロアルキルSiアルキル3Siアルコキシ3ハロアルコキシルアミノアルキルアミノ;アルケニルアミノアミドアミジンヒドロキシルチオエーテル;アルキルカルボニルアルキルカルボニルオキシアリールカルボニルオキシ;アルコキシカルボニルオキシ;アリールオキシカルボニルオキシ;カルボネート;アルコキシカルボニル;アミノカルボニル;アルキルチオカルボニル;アミジン;ホスフェート;リン酸エステルホスホナート;ホスフィナート;シアノ;アシルアミノ;イミノ;スルフヒドリル;アルキルチオ;アリールチオ;チオカルボキシレート;ジチオカルボキシレートスルフェート;スルファト;スルホネート;スルファモイル;スルホンアミド;ニトロ;ニトリル;アジド;ヘテロシクリル;エーテル;エステル;ケイ素含有部分;チオエステル;またはその組合せであって、置換基はさらに置換され得る;塩の量の増加が所望される場合、化合物は水の存在下でイオン化誘因に曝露されて、化合物のプロトン化を生じ;塩の量の減少が所望される場合、前記混合物中の任意のイオン化誘因は、化合物を転換するかまたは化合物をプロトン化型に保持するのに不十分であるレベルで存在するを有する系。切替可能イオン強度を有する添加物を含む水性液である切替可能水を提供するための手段;水の存在下でイオン化誘因に切替可能水を曝露し、それにより添加物をプロトン化して、水混和性または水溶性であるプロトン化添加物を生成し、したがって切替可能水のイオン強度が増大するための手段;i熱、ii洗浄用気体、iii真空または部分真空、iv撹拌、あるいはvその任意の組合せに増大イオン強度の切替可能水を曝露して、それによりイオン化誘因を追い出し、プロトン化添加物を脱プロトン化して、切替可能水のイオン強度を低減するための手段;ならびに任意に、イオン化誘因を追い出す前に、増大イオン強度の切替可能水から1つ以上の選択化合物を分離するための手段を包含する系。固体物質から少なくとも1つの選択化合物を除去するための系であって、固体物質および少なくとも1つの選択化合物の混合物を、切替可能水と接触させるための手段この場合、切替可能水は、水およびその非プロトン化形態の切替可能添加物の混合物を含み、したがって、少なくとも1つの選択化合物の少なくとも一部は切替可能水と会合して、水溶液を形成するようになる;任意に、残留固体物質から溶液を分離するための手段;前記水溶液をイオン化誘因と接触させて、実質量の切替可能添加物をその非プロトン化形態からそのプロトン化形態に転換し、それにより切替可能水のイオン強度を増大して、少なくとも1つの選択化合物を含む第一液相および増大イオン強度の切替水を含む第二液相を有する二相液混合物を形成するための手段;ならびに第一液相から少なくとも1つの選択化合物を分離するための手段を包含する系。少なくとも1つの選択化合物の全部または一部が、非プロトン化添加物を含有する切替可能水中で可溶性または混和性であり、増大イオン強度の切替可能水中で不溶性または不混和性である系で、そして固体粒子が非プロトン化添加物を含有する切替可能水中で不溶性である系であって、前記系がそれから固体粒子を単離するための手段を包含し、任意に、第一液相から少なくとも1つの選択化合物を収集するための手段を包含する、少なくとも1つの選択化合物が夾雑する固体粒子を清掃するための請求項3記載の系。単離固体粒子が少なくとも1つの選択化合物を実質的に含有しない請求項4記載の系。前記第一液相から収集される少なくとも1つの選択化合物が実質的に純粋である請求項4または5記載の系。さらに、前記化学反応の試薬を当該系に付加するための手段この場合、化学反応の少なくとも1つの構成成分は、非プロトン化添加物を含有する切替可能水中で可溶性または混和性である;ならびに前記第一液相から化学反応の1つ以上の構成成分を収集するための手段を包含する、化学反応の1つ以上の構成成分の単離に用いるための請求項3記載の系。膜を横断する浸透圧勾配を調整するための系であって、半透性膜;前記半透性膜の片面に切替可能なイオン強度を有する添加物を含む切替可能水;前記半透性膜を供給流と接触させるための手段;ならびに前記切替可能水をイオン化誘因と接触させて添加物をイオン化し、それにより切替可能水中の溶質濃度を増大し、浸透圧勾配を調整するための手段を包含する系。脱塩工程または廃水浄化工程に用いるための請求項8記載の系。水に対して選択的透過性である半透性膜;切替可能イオン強度を有する添加物および水を含むドロー溶液;ドロー溶液にイオン化誘因を導入して添加物をイオン化するための手段;半透性膜と塩水溶液の供給流とを接触させて、塩水溶液から半透性膜を通してイオン化添加物を含むドロー溶液に水を流させるための手段;ならびに任意に、水から添加物を分離するための手段を包含する脱塩系。希釈水溶液を濃縮するための系であって、水に対して選択的透過性である半透性膜;切替可能イオン強度を有する添加物を含むドロー溶液;ドロー溶液にイオン化誘因を導入して添加物をイオン化するための手段;半透性膜と希釈水溶液の供給流とを接触させて、希釈水溶液から半透性膜を通してイオン化添加物を含むドロー溶液に水を流させるための手段;ならびに任意に、水から添加物を分離するための手段を包含する系。前記希釈水溶液が廃水である請求項11記載の系。水から添加物を除去するための手段が逆浸透系を包含する請求項10~12のいずれか一項に記載の系。水から添加物を除去するための手段が、ドロー溶液および水の混合物からイオン化誘因を追い出して、添加物を脱プロトン化するための手段;ならびに前記混合物から脱プロトン化添加物を分離するための手段を包含する請求項10~12のいずれか一項に記載の系。前記混合物から前記脱プロトン化添加物を分離するための前記手段が、前記脱プロトン化添加物が水と不混和性である場合、デカントすることにより脱プロトン化添加物を分離するための手段;あるいは脱プロトン化添加物が水中で不溶性である場合、脱プロトン化添加物を濾過するための手段を包含する請求項14記載の系。デカンテーションまたは濾過後に残存する残留切替可能水添加物の除去のための手段をさらに包含する請求項15記載の系。残留切替可能水添加物の除去のための手段が逆浸透系またはナノ濾過系を包含する請求項16記載の系。前記イオン化誘因がCO2である請求項1~17のいずれか一項に記載の系。a水に対して選択的透過性であり、切替可能イオン強度を有する添加物を含むドロー溶液を片面に有する半透性膜を提供するステップ;b半透性膜との会合の前または後にドロー溶液をイオン化誘因と接触させて添加物をイオン化し、それによりドロー溶液のイオン強度を増大するステップ;c半透性膜を塩水溶液の供給流と接触させて、塩水溶液から半透性膜を通して増大イオン強度のドロー溶液に水を流動させるステップ;ならびにdその結果生じる希釈ドロー溶液から添加物を除去するステップを包含する塩水溶液の脱塩方法。a水に対して選択的透過性であり、切替可能イオン強度を有する添加物を含むドロー溶液を片面に有する半透性膜を提供するステップ;b半透性膜との会合の前または後にドロー溶液をイオン化誘因と接触させて添加物をイオン化し、それによりドロー溶液のイオン強度を増大するステップ;c半透性膜を希釈水溶液の供給流と接触させて、希釈水溶液から半透性膜を通して増大イオン強度のドロー溶液に水を流動させるステップ;ならびにd任意に、その結果生じる希釈ドロー溶液から添加物を除去するステップを包含する希釈水溶液の濃縮方法。ステップdが逆浸透を包含する請求項19または20記載の方法。前記添加物がイオン化誘因の除去後に水と不混和性である場合、ステップdが溶液から添加物をデカントすることを包含する請求項19または20記載の方法。前記添加物がイオン化誘因の除去後に水に不溶性である場合、ステップdが前記溶液から非イオン化添加物を濾過することを包含する請求項19または20記載の方法。水溶液から溶質を分離する方法であって、任意の順序で、水;溶質;CO2、COS、CS2またはその組合せ;ならびに炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素原子を含む添加物、を併合すること;2つの構成成分:窒素原子がプロトン化されるイオン化形態の添加物であって任意に水を含む第一構成成分;ならびに溶質を含む第二構成成分:の分離を可能にすることを包含する方法で、溶質が添加物;CO2、COS、CS2またはその組合せと反応性がない方法。前記添加物が、式1:式中、R1、R2およびR3は、独立して、H;線状、分枝または環状であって、任意に、アルキル基の1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられ、8を含めて個までのCが8{-SiR102-O-}により置き換えられる置換または非置換C1~C8脂肪族基;置換または非置換CnSim基ここで、nおよびmは、独立して、0~8の数であり、そしてnmは1~8の数である;置換または非置換C4~C8アリール基ここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールであり、任意に1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;4~8個の環原子を有し、任意に1つ以上の{-SiR102-O-}を含む置換または非置換アリール基ここで、アリールは、任意にヘテロアリールである;-SiR102-Op-鎖ここで、pは1~8であるであって、Hにより終結されるか、あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族および/またはアリール基により終結されるもの;あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族-C4~C8アリール基ここで、アリールは任意にヘテロアリールであり、任意に、1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;であり;R10は、置換または非置換C1~C8脂肪族基、置換または非置換C1~C8アルコキシ、置換または非置換C4~C8アリールここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールである、置換または非置換脂肪族-アルコキシ、置換または非置換脂肪族-アリール、あるいは置換または非置換アルコキシ-アリール基であり;置換基は、独立して、アルキル;アルケニル;アルキニルアリールアリール-ハリドヘテロアリールシクロアルキルSiアルキル3Siアルコキシ3ハロアルコキシルアミノアルキルアミノ;アルケニルアミノアミドアミジンヒドロキシルチオエーテル;アルキルカルボニルアルキルカルボニルオキシアリールカルボニルオキシ;アルコキシカルボニルオキシ;アリールオキシカルボニルオキシ;カルボネート;アルコキシカルボニル;アミノカルボニル;アルキルチオカルボニル;アミジン;ホスフェート;リン酸エステルホスホナート;ホスフィナート;シアノ;アシルアミノ;イミノ;スルフヒドリル;アルキルチオ;アリールチオ;チオカルボキシレート;ジチオカルボキシレートスルフェート;スルファト;スルホネート;スルファモイル;スルホンアミド;ニトロ;ニトリル;アジド;ヘテロシクリル;エーテル;エステル;ケイ素含有部分;チオエステル;またはその組合せであって、置換基はさらに置換され得るの化合物である請求項24記載の方法。任意の順序で併合することが、溶質を含む水溶液に添加物を付加することにより混合物を生成すること;前記混合物をCO2、COS、CS2またはその組合せと接触させることを包含する請求項24または25記載の方法。任意の順序で併合することが、水または水溶液に溶質を付加することにより混合物を生成すること;前記混合物をCO2、COS、CS2またはその組合せと接触させること;前記添加物を付加することを包含する請求項24または25記載の方法。任意の順序で併合することが、前記添加物を含む水溶液に前記溶質を付加することにより混合物を生成すること;前記混合物をCO2、COS、CS2またはその組合せと接触させることを包含する請求項24または25記載の方法。炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素が、約6~約14のpKa範囲を有する共役酸を有する少なくとも1つの窒素原子である請求項24~28のいずれか一項に記載の方法。pKaH範囲が約8~約10である請求項29記載の方法。任意の順序で併合することが、前記溶質および前記添加物を含む混合物を、CO2、COS、CS2またはその組合せを含む水溶液に付加することを包含する請求項24または25記載の方法。任意の順序で併合することが、CO2、COS、CS2またはその組合せを含む水溶液に前記溶質を付加し、そして前記添加物を付加することにより混合物を生成することを包含する請求項24または25記載の方法。水、前記溶質および前記添加物の混合物が均質液である請求項24~32のいずれか一項に記載の方法。水および前記イオン化形態の添加物の混合物が均質液である請求項24~32のいずれか一項に記載の方法。水および前記イオン形態の前記添加物の混合物が懸濁液である請求項24~32のいずれか一項に記載の方法。水および前記イオン形態の前記添加物の混合物が固体である請求項24~32のいずれか一項に記載の方法。前記溶質が低イオン強度の水溶液中で可溶性または混和性であり、高イオン強度の水溶液中で不溶性または不混和性である請求項24~36のいずれか一項に記載の方法。第一構成成分を単離すること、ならびにそれを非イオン化誘因に曝して、脱プロトン化添加物を含む水溶液を形成することこの場合、非イオン化誘因は、i熱、ii洗浄用気体、iii真空または部分真空、iv撹拌、あるいはvその任意の組合せであるをさらに包含する請求項24~37のいずれか一項に記載の方法。単離することが、遠心分離すること、デカントすること、濾過することまたはその組合せを包含する請求項38記載の方法。前記添加物が水溶性または水混和性である請求項24~39のいずれか一項に記載の方法。前記添加物が水不溶性または水不混和性である請求項24~39のいずれか一項に記載の方法。第一構成成分を単離すること、ならびにそれを非イオン化誘因に曝して2つの相を有する混合物を生成することをさらに包含し、前記添加物が主に第一相内に分配され、水が主に第二相内に分配され、ならびに非イオン化誘因がi熱、ii洗浄用気体、iii真空または部分真空、iv撹拌、あるいはvその任意の組合せである請求項41記載の方法。前記第一相が、遠心分離、デカント、濾過またはその組合せにより前記第二相から分離される請求項42記載の方法。ナノ濾過または逆浸透を用いて水から分離することにより前記第二相から残存添加物を除去することをさらに包含する請求項43記載の方法。前記イオン化形態の前記添加物が水溶性または水混和性である請求項24~39のいずれか一項に記載の方法。水溶液中の水のモル数および水溶液中の前記添加物中の塩基性窒素のモル数がほぼ等しい請求項24~45のいずれか一項に記載の方法。水溶液中の水のモル数が、水溶液中の前記添加物中の塩基性窒素のモル数を上回る請求項24~45のいずれか一項に記載の方法。イオン強度の調整方法であって、水、ならびに炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素を含む添加物を含む第一イオン強度を有する水溶液を提供すること;前記水溶液を、CO2、COS、CS2またはその組合せと接触させて、前記添加物をプロトン化し、前記水溶液のイオン強度を第二イオン強度に上げること;第二イオン強度を有する溶液を、i熱、ii洗浄用気体、iii真空または部分真空、iv撹拌、あるいはvその任意の組合せに曝すこと;第一イオン強度を有する前記水溶液を改質することを包含する方法。分散液を不安定化するかまたは分散液の生成を防止するための方法であって、混合物を生成するために、任意の順序で、水;水不混和性または水不溶性成分;炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素を含む添加物;ならびにCO2、COS、CS2またはその組合せを併合すること;混合物を、2つの構成成分、すなわち水不混和性成分を含む第一構成成分、ならびに水およびイオン形態の前記添加物を含む第二構成成分に分離させることを包含する方法。前記分散液が乳濁液であり、水不混和性成分が液体または超臨界流体である請求項49記載の方法。前記分散液が逆相乳濁液であり、水不混和性成分が液体または超臨界流体である請求項49記載の方法。前記分散液が発泡体であり、水不混和性成分が気体である請求項49記載の方法。前記分散液が懸濁液であり、水不混和性成分が固体である請求項49記載の方法。前記混合物が界面活性剤をさらに含む請求項49~53のいずれか一項に記載の方法。前記添加物が、MDEAN-メチルジエタノール-アミン;TMDABN,N,N’,N’-テトラメチル-1,4-ジアミノブタン;TEDABN,N,N’,N’-テトラエチル-1,4-ジアミノブタンEPDABN,N’-ジエチル-N,N’-ジプロピル-1,4-ジアミノブタンTHEEDN,N,N’,N’-テトラキス2-ヒドロキシエチルエチレンジアミン;DMAPAP1-[ビス[3-ジメチルアミノ]プロピル]アミノ]-2-プロパノール;またはHMTETA1,1,4,7,10,10-ヘキサメチルトリエチレンテトラミンMeSpeN1,N1’-ブタン-1,4-ジイルビスN1,N3,N3-トリメチルプロパン-1,3-ジアミンメチル化ポリエチレンイミンCHTDMA1,1’,1’’-シクロヘキサン-1,3,5-トリイルトリスN,N,-ジメチルメタミンである請求項24~54のいずれか一項に記載の方法。イオン形態の前記添加物が、式2:式中、R1、R2およびR3は、請求項2における式1に関して定義されたものと同じであり、EはO、SまたはOおよびSの混合物であるの化合物である請求項24~55のいずれか一項に記載の方法。CO2、COSまたはCS2を感受するための請求項56記載の方法の使用。CO2、COSまたはCS2を検出するための請求項56記載の方法の使用。化学的切替のための請求項56記載の方法の使用。界面活性剤を非活性化するための請求項56記載の方法の使用。電気を通すための請求項56記載の方法の使用。疎水性液または溶媒から水を除去するための請求項24または48記載の方法の使用。前記溶質が化学反応の生成物を含む請求項24~47のいずれか一項に記載の方法の使用。前記第一構成成分が水溶性触媒をさらに含む請求項24~47または63のいずれか一項に記載の方法の使用。前記溶質が触媒を含む請求項24~47のいずれか一項に記載の方法の使用。併合することが、水、溶質、添加物およびCO2、COS、CS2またはその組合せを疎水性液と併合することをさらに包含し、分離ステップ後に、第二構成成分が疎水性液を含む請求項24~47のいずれか一項に記載の方法。水および疎水性液を含む混合物から水および疎水性液を分離する方法であって、任意の順序で、水;疎水性液;CO2、COS、CS2またはその組合せ;ならびに炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素を含む添加物、を併合すること;2つの構成成分、窒素原子がプロトン化されるイオン化形態の添加物であって任意に水を含む第一構成成分、ならびに疎水性液を含む第二構成成分を分離させることを包含する方法であって、疎水性液が前記添加物、CO2、COS、CS2またはその組合せと反応性がない方法。前記添加物が、式1:式中、R1、R2およびR3は、独立して、H;線状、分枝または環状であって、任意に、アルキル基の1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられ、8を含めて個までのCが8{-SiR102-O-}により置き換えられる置換または非置換C1~C8脂肪族基;置換または非置換CnSim基ここで、nおよびmは、独立して、0~8の数であり、そしてnmは1~8の数である;置換または非置換C4~C8アリール基ここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールであり、任意に1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;4~8個の環原子を有し、任意に1つ以上の{-SiR102-O-}を含む置換または非置換アリール基ここで、アリールは、任意にヘテロアリールである;-SiR102-Op-鎖ここで、pは1~8であるであって、Hにより終結されるか、あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族および/またはアリール基により終結されるもの;あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族-C4~C8アリール基ここで、アリールは任意にヘテロアリールであり、任意に、1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;であり;R10は、置換または非置換C1~C8脂肪族基、置換または非置換C1~C8アルコキシ、置換または非置換C4~C8アリールここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールである、置換または非置換脂肪族-アルコキシ、置換または非置換脂肪族-アリール、あるいは置換または非置換アルコキシ-アリール基であり;置換基は、独立して、アルキル;アルケニル;アルキニルアリールアリール-ハリドヘテロアリールシクロアルキルSiアルキル3Siアルコキシ3ハロアルコキシルアミノアルキルアミノ;アルケニルアミノアミドアミジンヒドロキシルチオエーテル;アルキルカルボニルアルキルカルボニルオキシアリールカルボニルオキシ;アルコキシカルボニルオキシ;アリールオキシカルボニルオキシ;カルボネート;アルコキシカルボニル;アミノカルボニル;アルキルチオカルボニル;アミジン;ホスフェート;リン酸エステルホスホナート;ホスフィナート;シアノ;アシルアミノ;イミノ;スルフヒドリル;アルキルチオ;アリールチオ;チオカルボキシレート;ジチオカルボキシレートスルフェート;スルファト;スルホネート;スルファモイル;スルホンアミド;ニトロ;ニトリル;アジド;ヘテロシクリル;エーテル;エステル;ケイ素含有部分;チオエステル;またはその組合せであって、置換基はさらに置換され得るの化合物である請求項67記載の方法。中等度に疎水性であるが、依然として水溶性である物質から水を分離するための一般方法は、塩析であって、これは、水性部分のイオン強度を大いに増大するのに十分な量で、溶解された中等度に疎水性の化合物を含む水溶液に塩が付加される方法である。高イオン強度は、水中のいくつかの化合物の溶解度を大いに低減する:したがって、選択される化合物または物質のほとんどが水性相から押出される。化合物または物質は、沈澱し新規の固相を形成する、クリーム状にし新規の液相を形成する、または存在する場合先在する疎水性液相に分配する。塩析法は、蒸留を必要としないが、しかし、非常に大量の塩を用いるという出費のため、さらに重要なのは、その後に水から塩を除去するという出費のために、選択されない。本発明の目的は、切替可能なイオン強度を有する水を提供することである。一態様において、水または水溶液のイオン強度を切り替えるための系であって、以下の:炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素を含む添加物を提供するための手段;水または水溶液に添加物を付加して、切替可能なイオン強度を有する水性混合物を生成するための手段;切替可能なイオン強度を有する混合物を、イオン化誘因、例えばCO2、COS、CS2またはその組合せに曝露して、混合物のイオン強度を上げるための手段;ならびに上昇イオン強度を有する混合物を、i熱、ii洗浄用気体、iii真空または部分真空、iv撹拌、あるいはvその任意の組合せに曝露して、切替可能なイオン強度を有する水性混合物を改質するための手段を含む系が提供される。具体的実施形態では、この系は、疎水性液または溶媒から、あるいは脱塩工程において、水を除去するために用いられる。別の態様では、水の存在下でイオン化誘因との接触時に塩に可逆的に転換する化合物を含む水性混合物中の溶解塩の量または存在および非存在を制御するための系であって、前記化合物が、一般式1:式中、R1、R2およびR3は、独立して、H;線状、分枝または環状であって、任意に、アルキル基の1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられ、8を含めて個までのCが8{-SiR102-O-}により置き換えられる置換または非置換C1~C8脂肪族基;置換または非置換CnSim基ここで、nおよびmは、独立して、0~8の数であり、そしてnmは1~8の数である;置換または非置換C4~C8アリール基ここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールであり、任意に1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;4~8個の環原子を有し、任意に1つ以上の{-SiR102-O-}を含む置換または非置換アリール基ここで、アリールは、任意にヘテロアリールである;-SiR102-Op-鎖ここで、pは1~8であるであって、Hにより終結されるか、あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族および/またはアリール基により終結されるもの;あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族-C4~C8アリール基ここで、アリールは任意にヘテロアリールであり、任意に、1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;であり;R10は、置換または非置換C1~C8脂肪族基、置換または非置換C1~C8アルコキシ、置換または非置換C4~C8アリールここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールである、置換または非置換脂肪族-アルコキシ、置換または非置換脂肪族-アリール、あるいは置換または非置換アルコキシ-アリール基であり;そして置換基は、独立して、アルキル;アルケニル;アルキニルアリールアリール-ハリドヘテロアリールシクロアルキルSiアルキル3Siアルコキシ3ハロアルコキシルアミノアルキルアミノ;アルケニルアミノアミドアミジンヒドロキシルチオエーテル;アルキルカルボニルアルキルカルボニルオキシアリールカルボニルオキシ;アルコキシカルボニルオキシ;アリールオキシカルボニルオキシ;カルボネート;アルコキシカルボニル;アミノカルボニル;アルキルチオカルボニル;アミジン;ホスフェート;リン酸エステルホスホナート;ホスフィナート;シアノ;アシルアミノ;イミノ;スルフヒドリル;アルキルチオ;アリールチオ;チオカルボキシレート;ジチオカルボキシレートスルフェート;スルファト;スルホネート;スルファモイル;スルホンアミド;ニトロ;ニトリル;アジド;ヘテロシクリル;エーテル;エステル;ケイ素含有部分;チオエステル;またはその組合せであって、置換基はさらに置換され得る;塩の量の増加または塩の存在が所望される場合、化合物は水の存在下でイオン化誘因に曝露されて、化合物のプロトン化を生じ;そして塩の量の減少または塩の非存在が所望される場合、前記混合物中の任意のイオン化誘因は、化合物を転換するかまたは化合物をプロトン化型に保持するのに不十分であるレベルで存在するを有する系が提供される。さらなる一態様では、以下の:切替可能イオン強度を有する添加物を含む水性液である切替可能水を提供するための手段;水の存在下でイオン化誘因に切替可能水を曝露し、それにより添加物をプロトン化して、水混和性または水溶性であるプロトン化添加物を生成し、したがって切替可能水のイオン強度が増大するための手段;i熱、ii洗浄用気体、iii真空または部分真空、iv撹拌、あるいはvその任意の組合せにイオン性水性液を曝露して、それによりイオン化誘因をイオン性水性液から追い出し、これが、プロトン化添加物の脱プロトン化をもたらして、したがって、切替可能水が非イオン性水性液を生成するための手段;ならびに任意に、非イオン性水性液の生成前に、イオン性水性液水から選択化合物を分離するための手段を包含する系が提供される。さらなる一態様では、固体物質から選択化合物を除去するための系であって、以下の:固体物質および選択化合物の混合物を切替可能水と接触させるための手段この場合、切替可能水は、水およびその非プロトン化非イオン形態の切替可能添加物の混合物を含み、したがって、選択化合物の少なくとも一部は切替可能水と会合して、水性非イオン性溶液を形成するようになる;任意に、残留固体物質から溶液を分離するための手段;前記溶液を水の存在下でイオン化誘因と接触させて、実質量の切替可能添加物をその非プロトン化形態からそのプロトン化形態に転換して、選択化合物を含む液相、ならびに水およびイオン性プロトン化添加物を含む水性イオン性液相を有する二相液体混合物を生じるための手段;ならびに液相から選択化合物を分離するための手段を包含する系が提供される。さらに別の態様は、膜を横断する浸透圧勾配を調整するための系であって、以下の:半透性膜;前記半透性膜の片面に切替可能なイオン強度を有する添加物を含む切替可能水;前記半透性膜を供給流と接触させるための手段;ならびに前記切替可能水をイオン化誘因と接触させて添加物をイオン化し、それにより切替可能水中の溶質濃度を増大し、浸透圧勾配を調整するための手段を包含する系を提供する。一態様は、以下の:水に対して選択的透過性である半透性膜;切替可能イオン強度を有する添加物および水を含むドロー溶液;ドロー溶液にイオン化誘因を導入して添加物をイオン化するための手段;半透性膜と塩水溶液の供給流とを接触させて、塩水溶液から半透性膜を通してイオン化添加物を含むドロー溶液に水を流させるための手段;ならびに水から添加物を分離するための手段を包含する脱塩系を提供する。別の態様は、希釈水溶液を濃縮するための系であって、以下の:水に対して選択的透過性である半透性膜;切替可能イオン強度を有する添加物を含むドロー溶液;ドロー溶液にイオン化誘因を導入して添加物をイオン化するための手段;半透性膜と希釈水溶液の供給流とを接触させて、希釈水溶液から半透性膜を通してイオン化添加物を含むドロー溶液に水を流させるための手段;ならびに任意に、水から添加物を分離するための手段を包含する系を提供する。別の態様は、水溶液から溶質を分離する方法であって、以下の:任意の順序で、水;溶質;CO2、COS、CS2またはその組合せ;ならびに炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素原子を含む添加物、を併合すること;そして2つの構成成分:すなわち、窒素原子がプロトン化されるイオン化形態の添加物、そして任意に水を含む第一構成成分;ならびに溶質を含む第二構成成分:の分離を可能にすることを包含する方法であり、溶質が添加物、CO2、COS、CS2またはその組合せと反応性がない方法を提供する。さらに別の態様では、イオン強度を調整するための方法であって、以下の:水、ならびに炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素を含む添加物を含む低イオン強度を有する水溶液を提供すること;低イオン強度の前記水溶液を、CO2、COS、CS2またはその組合せと接触させて、高イオン強度溶液を生成すること;高イオン強度溶液を熱に曝し、洗浄用気体と接触させるか、加熱し、洗浄用気体ト接触させて;そして低イオン強度を有する水溶液を改質することを包含する方法が提供される。一態様では、分散液を不安定化するかまたは分散液の生成を防止するための方法であって、以下の:混合物を生成するために、任意の順序で、水;水不混和性または水不溶性成分;炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素を含む添加物;ならびにCO2、COS、CS2またはその組合せを併合すること;そして混合物を、2つの構成成分、すなわち水不混和性成分を含む第一構成成分、ならびに水およびイオン形態の添加物を含む第二構成成分に分離させることを包含する方法が提供される。すべての態様およびその実施形態に関して、本明細書中に記載されるような添加物は1つより多い添加物の使用を包含する、と理解されるべきである。上記の態様の実施形態では、添加物は、式1の化合物である:式中、R1、R2およびR3は、独立して、H;線状、分枝または環状であって、任意に、アルキル基の1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられ、8を含めて個までのCが8{-SiR102-O-}により置き換えられる置換または非置換C1~C8脂肪族基;置換または非置換CnSim基ここで、nおよびmは、独立して、0~8の数であり、そしてnmは1~8の数である;置換または非置換C4~C8アリール基ここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールであり、任意に1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;4~8個の環原子を有し、任意に1つ以上の{-SiR102-O-}を含む置換または非置換アリール基ここで、アリールは、任意にヘテロアリールである;-SiR102-Op-鎖ここで、pは1~8であるであって、Hにより終結されるか、あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族および/またはアリール基により終結されるもの;あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族-C4~C8アリール基ここで、アリールは任意にヘテロアリールであり、任意に、1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;であり;R10は、置換または非置換C1~C8脂肪族基、置換または非置換C1~C8アルコキシ、置換または非置換C4~C8アリールここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールである、置換または非置換脂肪族-アルコキシ、置換または非置換脂肪族-アリール、あるいは置換または非置換アルコキシ-アリール基であり;そして置換基は、独立して、アルキル;アルケニル;アルキニルアリールアリール-ハリドヘテロアリールシクロアルキルSiアルキル3Siアルコキシ3ハロアルコキシルアミノアルキルアミノ;アルケニルアミノアミドアミジンヒドロキシルチオエーテル;アルキルカルボニルアルキルカルボニルオキシアリールカルボニルオキシ;アルコキシカルボニルオキシ;アリールオキシカルボニルオキシ;カルボネート;アルコキシカルボニル;アミノカルボニル;アルキルチオカルボニル;ホスフェート;リン酸エステルホスホナート;ホスフィナート;シアノ;アシルアミノ;イミノ;スルフヒドリル;アルキルチオ;アリールチオ;チオカルボキシレート;ジチオカルボキシレートスルフェート;スルファト;スルホネート;スルファモイル;スルホンアミド;ニトロ;ニトリル;アジド;ヘテロシクリル;エーテル;エステル;ケイ素含有部分;チオエステル;またはその組合せであって、置換基はさらに置換され得る。上記態様のある実施形態では、イオン形態の添加物は、式2の化合物である:式中、R1、R2およびR3は、上記の式1に関して定義されたものと同じであり、そしてEはO、SまたはOおよびSの混合物である。式1および2の化合物のある実施形態では、R1、R2およびR3のうちの1つ以上が、炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である1つ以上の窒素を含む。当業者に容易に理解されるように、炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である1つ以上の窒素の各々は、式2の化合物中の対応する対イオンE3CH-と会合される。式1および2の化合物のある実施形態では、R1、R2およびR3のうちの2つは、それらが結合される窒素と一緒になって連結されて、複素環式環を形成する。いくつかの実施形態では、複素環式環は、環中に4~8個の原子を有する。式1のある実施形態では、R1、R2およびR3はHであり得る。R1、R2およびR3は、線状、分枝または環状であって、任意に、1~8個の{-SiR102-O-}を含有する置換または非置換C1~C8アルキル基であり得る。R1、R2およびR3は、線状、分枝または環状であって、任意に、1~8個の{-SiR102-O-}を含有する置換または非置換C2~C8アルケニル基であり得る。R1、R2およびR3は、置換または非置換CnSim基ここで、nおよびmは、独立して、0~8の数であり、そしてnmは1~8の数であるであり得る。R1、R2およびR3は、任意に、1~8個の{-SiR102-O-}を含有する置換または非置換C5~C8アリール基であり得る。R1、R2およびR3は、芳香族環中に4~8個の原子を有し、任意に1~8個の{-SiR102-O-}を含有する置換または非置換へテロアリール基であり得る。R1、R2およびR3は、-SiR102-Op-鎖ここで、pは1~8であるであって、これは、Hにより終結されるか、あるいは線状、分枝または環状である置換または非置換C1~C8アルキル基により終結され得る。R1、R2およびR3は、置換または非置換C1~C8アルキレン-C5~C8アリール基であり、任意に、1~8個の{-SiR102-O-}を含有し得る。R1、R2およびR3は、置換または非置換C2~C8アルキレン-C5~C8アリール基であり、任意に、1~8個の{-SiR102-O-}を含有し得る。R1、R2およびR3は、芳香族環中に4~8個の原子を有し、任意に1~8個の{-SiR102-O-}を含有する置換または非置換C1~C8アルキレン-へテロアリール基であり得る。R1、R2およびR3は、芳香族環中に4~8個の原子を有し、任意に1~8個の{-SiR102-O-}を含有する置換または非置換C2~C8アルケニレン-へテロアリール基であり得る。R10は、置換または非置換C1~C8アルキル、置換または非置換C5~C8アリール、置換または非置換へテロアリール芳香族環中に4~8個の炭素原子を有する、あるいは置換または非置換C1~C8アルコキシ部分であり得る。上記の態様の実施形態では、添加物は、式6の化合物である:式中、R1、R2およびR3は、独立して、H;線状、分枝または環状であって、任意に、アルキル基の1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられ、8を含めて個までのCが8{-SiR102-O-}により置き換えられる置換または非置換C1~C8脂肪族基;置換または非置換CnSim基ここで、nおよびmは、独立して、0~8の数であり、そしてnmは1~8の数である;置換または非置換C4~C8アリール基ここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールであり、任意に1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;4~8個の環原子を有し、任意に1つ以上の{-SiR102-O-}を含む置換または非置換アリール基ここで、アリールは、任意にヘテロアリールである;-SiR102-Op-鎖ここで、pは1~8であるであって、Hにより終結されるか、あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族および/またはアリール基により終結されるもの;あるいは置換または非置換C1~C8脂肪族-C4~C8アリール基ここで、アリールは任意にヘテロアリールであり、任意に、1つ以上のCが{-SiR102-O-}により置き換えられる;であり;R10は、置換または非置換C1~C8脂肪族基、置換または非置換C1~C8アルコキシ、置換または非置換C4~C8アリールここで、アリールは、任意に、ヘテロアリールである、置換または非置換脂肪族-アルコキシ、置換または非置換脂肪族-アリール、あるいは置換または非置換アルコキシ-アリール基であり;そして置換基は、独立して、アルキル;アルケニル;アルキニルアリールアリール-ハリドヘテロアリールシクロアルキルSiアルキル3Siアルコキシ3ハロアルコキシルアミノアルキルアミノ;アルケニルアミノアミドアミジンヒドロキシルチオエーテル;アルキルカルボニルアルキルカルボニルオキシアリールカルボニルオキシ;アルコキシカルボニルオキシ;アリールオキシカルボニルオキシ;カルボネート;アルコキシカルボニル;アミノカルボニル;アルキルチオカルボニル;アミジン;ホスフェート;リン酸エステルホスホナート;ホスフィナート;シアノ;アシルアミノ;イミノ;スルフヒドリル;アルキルチオ;アリールチオ;チオカルボキシレート;ジチオカルボキシレートスルフェート;スルファト;スルホネート;スルファモイル;スルホンアミド;ニトロ;ニトリル;アジド;ヘテロシクリル;エーテル;エステル;ケイ素含有部分;チオエステル;またはその組合せであって、置換基はさらに置換され得る。上記態様のある実施形態では、イオン形態の添加物は、式6’の化合物である:式中、R1、R2、R3およびR4は、上記の式6に関して定義されたものと同じであり、そしてEはO、SまたはOおよびSの混合物である。上記態様の実施形態では、炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である少なくとも1つの窒素は、約6~約14、または約8~約10のpKa範囲を有する共役酸を有する少なくとも1つの窒素である。上記態様のある実施形態では、添加物は、MDEAN-メチルジエタノール-アミン;TMDABN,N,N’,N’-テトラメチル-1,4-ジアミノブタン;THEEDN,N,N’,N’-テトラキス2-ヒドロキシエチルエチレンジアミン;DMAPAP1-[ビス[3-ジメチルアミノ]プロピル]アミノ]-2-プロパノール;HMTETA1,1,4,7,10,10-ヘキサメチルトリエチレンテトラミンまたはDIACN‘,N-ブタン-1,4-ジイルビスN,N-ジメチルアセトイミダミドである。ある態様の一実施形態では、希釈水溶液は廃水である。分散液を不安定化するかまたは分散液の生成を防止するための方法のある実施形態では、任意の順序で併合することは、溶質を含む水溶液に添加物を付加することにより混合物を生成すること;そして混合物を、CO2、COS、CS2またはその組合せと接触させることを包含する。別の実施形態では、任意の順序で併合することは、溶質を水または水溶液に付加することにより混合物を生成すること;混合物を、CO2、COS、CS2またはその組合せと接触させること;そして添加物を付加することを包含する。さらに別の実施形態では、任意の順序で併合することは、添加物を含む水溶液に溶質を付加することにより混合物を生成すること;そして混合物を、CO2、COS、CS2またはその組合せと接触させることを包含する。別の実施形態では、任意の順序で併合することは、溶質および添加物を含む混合物を、CO2、COS、CS2またはその組合せを含む水溶液に付加することを包含する。別の実施形態では、任意の順序で併合することは、CO2、COS、CS2またはその組合せを含む水溶液に溶質を付加することにより混合物を生成すること、そして添加物を付加することを包含する。この態様のある実施形態では、溶質は、化学反応の生成物を含む。第一構成成分は、水溶性触媒をさらに含む。溶質は、触媒を含み得る。ある態様の別の実施形態では、併合することは、水、溶質、添加物およびCO2、COS、CS2またはその組合せを疎水性液と併合することをさらに包含するが、この場合、分離ステップ後に、第二構成成分は疎水性液を含む。ある実施形態では、水、溶質および添加物の混合物は、均質液である。他の実施形態では、水およびイオン形態の添加物の混合物は、均質液である。さらに別の実施形態では、水およびイオン形態の添加物は懸濁液である。別の実施形態では、水およびイオン形態の添加物の混合物は固体である。ある実施形態では、溶質は、低イオン強度の水溶液中で可溶性または混和性であり、そして高イオン強度の水溶液中で不溶性または不混和性である。いくつかの実施形態は、第一構成成分を単離すること、そしてそれを誘因に曝して添加物を含む水溶液を生成することをさらに包含するが、この場合、誘因は、熱、洗浄用気体の通気、あるいは熱と洗浄用気体の通気である。ある実施形態では、単離することは、遠心分離すること、デカントすること、濾過することまたはその組合せを包含する。ある実施形態では、添加物は、そのイオン化形態およびその非イオン化形態の両方で、水溶性または水混和性である。ある実施形態では、イオン化形態の添加物だけが水溶性または水混和性であり、非イオン化形態は水不溶性または水不混和性である。上記態様のある実施形態では、水溶液中の水のモル数および水溶液中の添加物中の塩基性窒素のモル数は、ほぼ等しい。上記態様の他の実施形態では、水溶液中の水のモル数は、水溶液中の添加物中の塩基性窒素のモル数を上回る。分散液の不安定化または分散液の形成の防止のための方法に関する態様の一実施形態では、分散液は乳濁液であり、そして水不混和性成分か液体または超臨界流体である。他の実施形態では、分散液は逆相乳濁液であり、そして水不混和性成分は液体または超臨界流体である。この態様のさらに別の実施形態では、分散液は発泡体であり、そして水不混和性成分は気体である。この態様の他の実施形態では、分散液は懸濁液であり、そして水不混和性成分は固体である。本明細書中に記載される態様の実施形態では、混合物は界面活性剤をさらに含む。イオン強度を調整するための方法に関する態様の一実施形態では、当該方法は、CO2、COS、CS2のセンサー;CO2、COS、CS2の検出器;化学スイッチ;界面活性剤不活性化剤として、あるいは電気を通すために用いられる。水溶液から溶質を分離する方法に関する態様のさらなる実施形態では、イオン強度を調整することに関する態様、ならびに分散液の不安定化またはその生成の防止のための方法に関する態様は、疎水性液または溶媒から水を除去するために用いられる。さらなる実施形態では、これらの態様の方法は、脱塩工程に、または廃水処理工程に用いられる。本発明の実施形態を、例として、添付の図面を参照しながら、ここで記述する。定義別記しない限り、本明細書中で用いられる技術用語および科学用語はすべて、本発明が属する当該技術分野の当業者に一般に理解されるものと同じ意味を有する。当該明細書および特許請求の範囲で用いる場合、単数形1つのa、1つのanおよびそのtheは、別記しない限り、複数言及を包含する。~からなるという用語は、本明細書中で用いる場合、後述する一覧が非網羅的であり、任意の他の付加的な適切な項目、例えば1つ以上のさらなる特徴単数または複数、構成成分単数または複数および/または成分単数または複数を適宜に含むことも含まないこともある、ということを意味すると理解される。本明細書中で用いる場合、脂肪族は、線状、分枝または環状である炭化水素部分を指し、アルキル、アルケニルまたはアルキニルであり得るし、そして置換され得るかまたは非置換であり得る。アルケニルは、線状、分枝または環状である炭化水素部分を意味し、少なくとも1つの炭素-炭素二重結合を含有する。アリールは、置換または非置換芳香族環を含む部分、例えばへテロアリール部分、ならびに1つより多い共役化芳香族環を有する部分を意味する;任意に、それは、1つ以上の非芳香族環も含む。C5~C8アリールは、1つ以上の共役化芳香族環中に5~8個の炭素原子を有する置換または非置換芳香族環を含む部分を意味する。ヘテロアリールは、1つ以上の共役芳香族環中に4~8個の炭素原子および少なくとも1つの異種原子を有する置換または非置換芳香族環を含む部分を意味する。本明細書中で用いる場合、異種原子は、非炭素および非水素原子、例えばO、SおよびNを指す。ヘテロアリール部分の例としては、ピリジルテトラヒドロフラニルおよびチエニルが挙げられる。アルキレンは、二価アルキル基、例えば-CfH2f-式中、fは整数であるを意味する。アルケニレンは、二価アルケニル基、例えば-CHCH-を意味する。アリーレンは、二価アリール基、例えば-C6H4-を意味する。ヘテロアリーレンは、二価へテロアリール基、例えば-C5H3N-を意味する。アルキレン-アリールは、その2つの自由原子価のうちの1つでアリール基に結合される二価アルキレン基、例えば-CH2-C6H5を意味する。アルケニレン-アリールは、その2つの自由原子価のうちの1つでアリール基に結合される二価アルケニレン基、例えば-CHCH-C6H5を意味する。アルキレン-へテロアリールは、その2つの自由原子価のうちの1つでヘテロアリール基に結合される二価アルキレン基、例えば-CH2-C5H4Nを意味する。アルケニレン-へテロアリールは、その2つの自由原子価のうちの1つでヘテロアリール基に結合される二価アルケニレン基、例えば-CHCH-C5H4N-を意味する。アルキレン-アリーレンは、その2つの自由原子価のうちの1つで、二価アリーレン基の2つの自由原子化のうちの1つに結合される二価アルキレン基、例えば-CH2-C6H4-を意味する。アルケニレン-アリーレンは、その2つの自由原子価のうちの1つで、二価アリーレン基の2つの自由原子化のうちの1つに結合される二価アルケニレン基、例えば-CHCH-C6H4-を意味する。アルキレン-へテロアリーレンは、その2つの自由原子価のうちの1つで、二価へテロアリーレン基の2つの自由原子化のうちの1つに結合される二価アルキレン基、例えば-CH2-C5H3N-を意味する。アルケニレン-へテロアリーレンは、その2つの自由原子価のうちの1つで、二価へテロアリーレン基の2つの自由原子化のうちの1つに結合される二価アルケニレン基、例えば-CHCH-C5H3N-を意味する。置換されたは、その存在が所望の反応を妨げない1つ以上の置換基部分を有することを意味する。置換基の例としては、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、アリール-ハリド、ヘテロアリール、シクロアルキル非芳香族環、Siアルキル3、Siアルコキシ3、ハロ、アルコキシル、アミノ、アルキルアミノ、アルケニルアミノ、アミド、アミジン、ヒドロキシル、チオエーテル、アルキルカルボニル、アルキルカルボニルオキシ、アリールカルボニルオキシ、アルコキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、カルボネート、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルチオカルボニル、ホスフェート、リン酸エステル、ホスホナート、ホスフィナート、シアノ、アシルアミノ、イミノ、スルフヒドリル、アルキルチオ、アリールチオ、チオカルボキシレート、ジチオカルボキシレート、スルフェート、スルファト、スルホネート、スルファモイル、スルホンアミド、ニトロ、ニトリル、アジド、ヘテロシクリル、エーテル、エステル、ケイ素含有部分、チオエステル、またはその組合せが挙げられる。好ましい置換基は、アルキル、アリール、ヘテロアリールおよびエーテルである。アリールハリドは許容可能な置換基である、ということが注目される。アルキルハリドは、かなり反応性であることが知られており、それらが所望の反応を妨げない限り、許容可能である。置換基は、それ自体置換され得る。例えばアミノ置換基は、それ自体、上記のさらなる置換基、例えばアルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、アリール-ハリドおよびヘテロアリールシクロアルキル非芳香族環により一置換されるかまたは独立して二置換され得る。短鎖脂肪族または低級脂肪族は、C1~C4脂肪族を指す。長鎖脂肪族または高級脂肪族は、C5~C8脂肪族を指す。本明細書中で用いる場合、非置換という用語は、水素により占められている原子の任意の開放原子価を指す。さらにまた、原子上の開放原子価位置の占有者が特定されない場合には、それは水素である。本明細書中で用いる場合、ポリマーという用語は、高相対分子量を有する分子を意味し、その構造は、本質的には、低相対分子量の分子に由来する単位の多重反復からなる。本明細書中で用いる場合、オリゴマーという用語は、中間相対分子量を有する分子を意味し、その構造は、本質的には、低相対分子量の分子に由来する単位の小規模の複数からなる。1つまたは少数の単位の付加または除去が分子特性にほとんど影響を及ぼさない場合、分子は、高相対分子量を有するとみなされ得る。1つまたは少数の単位の除去に伴って有意に変わる分子特性を有する場合、分子は、中間相対分子量を有するとみなされ得るIUPACRecommendations1996inPureandAppliedChemistry6822872311参照。切り替えられるという用語は、物理学的特性、特にイオン強度が改質されている、ということを意味する。切替可能なは、第一組の物理学的特性を有する第一状態、例えば所定のイオン強度の第一状態から、第二組の物理学的特性を有する第二状態、例えばより高いイオン強度の状態に転換され得ることを意味する。誘因は、物理学的特性、例えばイオン強度に変化を引き起こす状態の変化例えば基体の導入または除去、温度の変化である。可逆的なという用語は、反応条件によってどちら化の方向に後方または前方反応が進行し得る、ということを意味する。炭酸水は、CO2が溶解された水の溶液を意味する。CO2飽和水は、COがその温度で最大度に溶解される水の溶液を意味する。本明細書中で用いる場合、二酸化炭素を実質的に有さない気体は、溶液からのCO2の除去を妨げるのには不十分なCO2含量を気体が有する、ということを意味する。いくつかの用途に関しては、空気が、CO2を実質的に含まない気体である。非処理空気、すなわち、CO2含量が変更されない空気が、首尾よく用いられ得る;これは、経費節約を提供する。例えば、いくつかの状況では、空気中に存在する約0.04容積のCO2は切替形態に化合物を保持するには不十分であるため、空気が、溶液からCO2を除去して、切替を生じるために用いられる誘因でたり得るよう、空気はCO2を実質的に含まない気体であり得る。同様に、CO2、CS2またはCOSを実質的に含有しない気体は、溶液からのCO2、CS2またはCOSの除去を妨げるには不十分なCO2、CS2またはCOS含量を有する。本明細書中で用いる場合、添加物は、それが水およびCO2の存在下である場合に化合物がプロトン化されるようになる十分に塩基性である少なくとも1つのアミンまたはアミジン窒素を含む化合物を指す。このような切替可能な添加物を含む水溶液が誘因に曝される場合、添加物は、2つの状態、すなわち、窒素が三価であり、荷電されない非イオン化状態と、窒素がプロトン化されて、それを4-配位正荷電窒素原子にするイオン化状態との間で可逆的に切り替わる。本明細書中での便宜のために、非荷電または非イオン形態の添加物は一般的に特定されないが、一方、イオン形態は一般的に明記される。イオン化またはイオン性のという用語は、添加物の形態を同定するのに本明細書中で用いる場合、単に、アミンまたはアミジン窒素のプロトン化または荷電状態を指す。当業者に容易に理解されるように、完了まで進行するプロトン化反応はほとんどないため、化合物がプロトン化されていると本明細書中で言及される場合、それは、化合物の分子のすべてまたは単に大多数がプロトン化される、ということを意味する。例えば、添加物が単一N原子を有する場合、約90より多く、または約95より多く、または約95の分子が、炭酸によりプロトン化される。本明細書中で用いる場合、アミン添加物以下の式1の化合物を参照は、構造式R1R2R3N式中、R1~R3は、独立して、水素または脂肪族またはアリールヘテロアリールを含むである以下で考察を有する分子を指す。イオン形態のアミン以下の式2の化合物を参照は、アンモニウム塩と呼ばれる。アミンの重炭酸塩以下の式3の化合物を参照は、重炭酸アンモニウムと呼ばれる。本明細書中で用いる場合、アミジン添加物は、構造式R1N=CR2-NR3R4式中、R1~R4は、独立して、水素または脂肪族またはアリールヘテロアリールを含むまたはシロキシルである以下で考察を有する分子を指す。イオン形態のアミジン以下の式6’の化合物を参照は、アミジニウム塩と呼ばれる。本明細書中で用いる場合、塩基性窒素または炭酸によりプロトン化されるのに十分に塩基性である窒素という用語は、プロトン化に利用可能な且つプロトン化を受け易い孤立電子対を有する窒素原子を意味する。炭酸水中CO2が言及されるが、しかしこのような窒素は、水中CS2および水中COSによってもプロトン化される。この用語は、窒素の塩基性を意味するよう意図され、そして3つの誘因気体CO2、CSまたはCOSのうちのどれが用いられるかを意味するものではない。イオン性のは、正または負に荷電されたイオン、すなわち荷電部分の形態で含有するかまたは包含するかまたは生じることを意味する。非イオン性のは、形式電荷を有さない分子を実質的に含むことを意味する。非イオン性は、如何なる種類のイオンも存在しないということを意味せず、しかしむしろ、実質量の塩基性窒素が非プロトン化状態で存在するということを意味しない。塩は、本明細書中で用いる場合、正および負荷電イオンから生成される実効電荷を有さない化合物である。この開示の目的のために、イオン性液体は、100°Cより低い液体である塩である;このような液体は、典型的には、非揮発性、極性および粘性である。非イオン性液体は、イオンのような形式電荷を有する分子で主に構成されない液体を意味する。非イオン性液体は、広範囲の極性で利用可能であり、極性または非極性であり得る;それらは、典型的には、イオン性液体より揮発性が高く、それより低粘性である。溶液のイオン強度は、溶液中のイオンの濃度の測定値である。水に溶解するイオン性化合物すなわち塩は、イオンに解離して、溶液のイオン強度を増大する。溶液中の溶解イオンの総濃度は、溶液の重要な特性、例えば異なる化合物の解離または溶解度に影響を及ぼす。溶液のイオン強度Iは、溶液中に存在するすべてのイオンの濃度の一関数であり、典型的には、方程式A:式中、ciは、mol/dm3でのイオンのモル濃度であり、ziは、そのイオンの電荷数であり、そして合計は、溶液中に溶解されたすべてのイオン全体で得られるで示される。非理想溶液では、容積は累積的ではなく、したがって、モル数に換算してイオン強度を算定するのが好ましくmol/kgH2O、したがって、イオン強度は、方程式B:式中、miは、mol/kgH2Oでのイオンiのモル数であり、ziは、前段落で定義されたものと同じであるにより示され得る。極性分子は、分子内の正および負電荷のまたは部分的正および部分的負電荷の中心の何らかの分離が起きる分子である。極性溶媒は、典型的には、双極子モーメントを特徴とする。イオン性液体は、双極子が存在しない場合でも、それらが、極性溶質を可溶化するその能力、他の極性液体との混和性、ならびにソルバトクロミック色素に及ぼすその作用に関して極性液体と同様に振舞うため、極性溶媒であると考えられる。極性溶媒は、一般的に、極性または荷電分子の溶解では、非極性または低極性溶媒より良好である。非極性は、極性または荷電分子の弱溶媒力を有することを意味する。非極性溶媒は、電荷の分離をほとんどまたは全く有さないことと関連しており、したがって、正または負極が形成されず、あるいは小双極子モーメントを有する。非極性溶媒は、一般的に、非極性、蝋性または油性分子の溶解時に極性溶媒より良好である。疎水性は、それを多量の水から排斥されるようにする分子の一特性である。疎水性分子は、通常は、非極性および非水素結合である。このような分子は、他の中性および非極性分子と会合する傾向がある。分子の疎水性特質の程度、または疎水性度は、logP値により定量され得る.logPは、分子の脂質-水分配係数Pの対数である。脂質-水分配係数は、脂質環境および親水性水性環境中の分子の溶解度の比を決定するために求める。脂質-水分配係数は、脂質相中の分子の濃度を水性相中の分子の濃度で割った比として算定される平衡定数である。中等度に疎水性のは、低イオン強度の水溶液中では中等度に、または完全に可溶性であるが、しかし高イオン強度の水溶液中では低可溶性であるかまたは本質的に不溶性である化合物に言及するために、本明細書中で用いられる。このような化合物は、液体または固体であり得る;それらは有機性または無機性であり得る。中等度に疎水性の化合物の一例は、テトラヒドロフランである。分配係数は、脂質相のモデルとしてn-オクタノールを、そして水相のモデルとして/は7.4の水性リン酸塩緩衝液を用いて、決定され得る。分配係数は比率であるため、それは無次元である。各官能基は分子の疎水性または親水性特質を決定する手助けをするため、分配係数は分子の付加的特性である。logP値が小さい場合、分子は水と混和性または水に可溶性であり、したがって水および分子は、大部分で単一相を形成する。logP値が大きい場合、化合物は水と不混和性または水に不溶性であり、したがって、大部分で別個の層として存在する水および分子を有する二相混合物が形成される。一分子の個々の官能基から生じる分配係数の付加的性質のため、多数の有機化合物に関するlogP値を理論的に算定することができる。多数のコンピュータープログラムが、logP値を算定するために利用可能である。本明細書中に記載されるlogP値は、ALOGPS2.1ソフトウェア9つの異なるアルゴリズムを用いて所定の分子に関するlogPを算定し、次いでその値を平均するを用いて予測される。このコンピューター計算方法は、TetkoIVandTanchukVYinJChemInfComputSci20024211361145andinJComputAidMolDes200519453463これらの記載内容はともに、参照により本明細書中で援用されるに詳細に記載されている。疎水性度に対比して、親水性度は、典型的には、分子は水素結合により水と一時的に結合し得るため、大量の水に溶解させるかまたは混和性にさせる分子の一特質である。したがってこのような分子は、他の極性分子と相溶性であり得る。親水性分子は、水素結合により水と一時的に結合し得る少なくとも1つの親水性置換基を含み得る。親水性置換基としては、アミノ、ヒドロキシル、カルボニル、カルボキシル、エステル、エーテルおよびホスフェート部分が挙げられる。不溶性のは、特定液体中に不十分に可溶化された固体を指し、したがって、固体および液体が併合されると、不均質混合物が生じる。特定液体中の不溶性固体の溶解度は、ゼロではなく、むしろそれは実行に有用である値より小さい、と理解される。可溶性の、不溶性の、溶解度等の用語の使用は、固体/液体混合物だけが意図されることを意味するものではない。例えば、添加物が水中で可溶性であるという記述は、添加物が固体でなければならないということを意味するものではない;液体であり得るという可能性が排除されない。混和性は、混合された場合に、均質溶液を提供する2つの液体の一特性である。これに対して、不混和性は、混合された場合に、例えば2つの別個の相すなわち層を有する不均質混合物を提供する2つの液体の一特性である。本明細書中で用いる場合、不混和性のは、単一相に溶け合うことができないことを意味する。したがって、2つの液体は、一比率で併合された時にそれらが2つの相を形成する場合、不混和性と記載される。これは、2つの液体の併合が、すべての比率で、またはすべての条件下で、二層混合物である、ということを意味するものではない。2つの液体の不混和性は、2つの相が存在する場合、例えば可視的検査により、検出され得る。2つの相は、液体の2つの層として、または他の相中に配分される1つの相の小滴として示され得る。不混和性の、混和性の、混和性等の用語の使用は、液体/液体混合物だけが意図されるということを意味するものではない。例えば、添加物が水と混和性であるという記述は、添加物が液体でなければならないということを意味するものではない;添加物が固体であり得るという可能性は排除されない。本明細書中で用いる場合、夾雑物という用語は、混合物柄除去されるよう意図される1つ以上の化合物を指し、そして夾雑物が全く価値がないということを意味するものではない。本明細書中で用いる場合、乳濁液という用語は、別の液体中のある液体のコロイド懸濁液を意味する。典型的には、乳濁液は、水中の疎水性液体例えば油の懸濁液を指し、一方、逆相乳濁液という用語は、疎水性液体中の水の懸濁液を指す。本明細書中で用いる場合、懸濁液という用語は、液体中に懸濁される微細固体粒子の不均質混合物を意味する。本明細書中で用いる場合、発泡体という用語は、液体中の気体のコロイド懸濁液を意味する。本明細書中で用いる場合、分散液という用語は、一方の構成成分が粒子、小滴または気泡として他方の構成成分中に配分される2つの構成成分の混合物を意味し、そして、乳濁液すなわち、液体中液体、超臨界流体中液体、または液体中超臨界流体、懸濁液すなわち、液体中固体および発泡体すなわち、液体中気体を包含するよう意図される。NMRは、核磁気共鳴を意味する。IR分光法は、赤外線分光法を意味する。UV分光法は、紫外線分光法を意味する。DBUという用語は、1,8-ジアザビシクロ-[5.4.0]-ウンデク-7-エンを意味する。DMAEという用語は、N,N-ジメチルアミノエタノールを意味する。MDEAという用語は、N-メチルジエタノール-アミンを意味する。TMDABという用語は、N,N,N’,N’-テトラメチル-1,4-ジアミノブタンを意味する。TEDABという用語は、N,N,N’,N’-テトラエチル-1,4-ジアミノブタンを意味する。THEEDという用語は、N,N,N’,N’-テトラキス2-ヒドロキシエチルエチレンジアミンを意味する。DMAPAPという用語は、1-[ビス[3-ジメチルアミノ]プロピル]アミノ]-2-プロパノールを意味する。HMTETAという用語は、1,1,4,7,10,10-ヘキサメチルトリエチレンテトラミンを意味する。これらの化合物に関する構造式は、図2に示されている。廃水という用語は、家庭または工業活動により用いられた水を意味し、したがってここでは廃棄物を含む。米国特許出願公開第2008/0058549号は、選択誘因、例えばCO2との接触時に、非イオン性液体混合物からイオン性液体に可逆的に転換する溶媒を開示する。非イオン性液体混合物は、アミジンまたはグアニジンまたは両方、ならびに水、アルコールあるいはその組合せを含む。ZhouK等ReexaminationofDynamicsofPolyeletrolytesinSaltFreeDilutesolutionsbyDesigningandUsingaNovelNeutralChargedNeutralReversiblePolymerMacromolecules4271467154は、5水を含むDMF中で、中性-荷電-中性転移を受け得る。中性および荷電状態間の転移は、ポリマーを含有する混合物を通してCO2およびN2を交互に通気することにより達成される。切替可能水混合物を誘因に曝すことにより、イオン強度が低イオン強度から高イオン強度に可逆的に変えられ得る水性構成成分を含む液体混合物が、本明細書中で提供される。要するに、このような態様は、塩を実質的に伴わない水と塩水との間で、何度も、エネルギーをほとんどまたは実質的に全く投入せずに、可逆的に切り替えられうる水を提供する。切替可能水という用語は、添加物と混合された純水あるいは添加物と混合された水溶液である水性構成成分に言及するために本明細書中で用いられるが、この場合、それぞれ水または水溶液のイオン強度を増大するかまたは低減するために、添加物はイオン形態と非イオン形態の間で切り替わり得る。伝統的には、一旦塩が水に付加されると、水を回復するためには高エネルギー投入が必要とされた例えば、塩化水はその沸点に加熱されなければならなかったため。したがって、この用途のある態様は、第一イオン強度の水溶液切替可能水中で化合物を可溶化し、次いで、媒質を第二イオン強度の溶液に切り替えることにより化合物を単離することによって、混合物から化合物を分離する方法を提供する。このような方法は、非イオン性水溶液をおよびイオン性液体を用いる。切替可能水は、所望のまたは選択される化合物の抽出において、繰り返し再利用され得る。本明細書中に記載されるような切替可能水を含む水性混合物は、混合物、溶液またはマトリックスから溶質の抽出のために有用である。例えばその低イオン強度形態での使用後、水溶性溶質の抽出のために、切替可能水は、そのより高いイオン強度形態に切り替わるよう誘発されて、溶質の沈降または分離を生じる。次いで、切替可能水は、それを低イオン強度形態に切替し戻すことにより、再利用され得る。抽出のための溶質は、純化合物または化合物の混合物である。それらは、夾雑物および所望の物質の両方を含む。このような溶質は、種々の組成物、例えば土壌、衣類、岩、生物学的物質例えば、木材、パルプ、紙、豆、種子、肉、脂肪、樹皮、草、穀物、毛皮、天然繊維、トウモロコシの茎、油、水、設備、あるいは製造物質例えば、機械部品、成型部品、押出物質、化学製品、精油、精製燃料、織物、繊維、シート、ならびに金属、鉱物、プラスチック、無機、有機または天然物質製の同様の物質、あるいはその組合せこれらに限定されないから抽出され得る。抽出されるべき所望の溶質としては、医薬化合物、有機化合物、中間体化合物、ミネラル、合成試薬、油、糖、食品、風味剤、芳香剤、染料、殺虫剤、殺真菌剤、燃料、香辛料等が挙げられるが、これらに限定されない。選択される溶質の他の非限定例としては、以下のものが挙げられる:植物抽出物例えば、リグニン、セルロース、ヘミセルロース、熱分解生成物、葉抽出物、茶抽出物、花弁抽出物、ロースヒップ抽出物、ニコチン、タバコ抽出物、根抽出物、ショウガ抽出物、サッサフラス抽出物、豆抽出物、カフェイン、ゴム、タンニン、炭水化物、糖、スクロース、グルコース、デキストロース、マルトース、デキストリン;その他の生物由来物質例えば、タンパク質、クレアチン、アミノ酸、代謝産物、DNA、RNA、酵素;アルコール、メタノール、エタノール、1-プロパノール、1-ブタノール、2-プロパノール、2-ブタノール、2-ブタノール、t-ブタノール、1,2-プロパンジオール、グリセロール等;有機合成の生成物例えば、エチレングリコール、1,3-プロパンジオール、ポリマー、ポリビニルアルコール、ポリアクリルアミド、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール;工業的に有用な化学物質例えば、可塑剤、フェノール、ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒド、界面活性剤、石鹸、洗剤、解乳化剤、消泡剤;溶媒例えば、THF、エーテル、酢酸エチル、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、スルホレン、スルホラン、ジメチルホルムアミド、ホルムアミド、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、ジメチルアセトアミド、ヘキサメチルホスホルアミド;化石燃料生成物例えば、クレオソート、コールタール、石炭熱分解油成分、粗製油、粗製油の水溶性成分;着色剤例えば、色素、顔料、有機顔料、染料、媒染剤;望ましくない化合物および混合物例えば、衣類または設備上の汚れまたは染み。本明細書中に記載される抽出方法に適合され得る選択化合物としては、低イオン強度の水および高イオン強度の水中で異なる程度に可溶性である化合物が挙げられる。ある種の選択溶質は、それらが純水中に存在するよりも、低イオン強度を有し、アミン添加物を含む本明細書中に記載されるような水溶液中でより可溶性である。以下の記述は、低イオン強度から高イオン強度にそして再び逆にと繰り返し進行する可逆反応についてであるため、工程を進行するためには、これら2つの状態のうちの1つを選択しなければならない。しかしながら、この選択は随意であり、そして以下で記載されるように、具体的用途によってどちらかの状態で開始し得る。切替可能な添加物以下で提供される例示的説明は、水と水に実質的に可溶性である非イオン形態の切替可能添加物を含む低イオン強度の切替可能水で開始する。非イオン形態の添加物を有する切替可能水は、イオン強度をほとんどまたは全く有さない。この切替可能水は、添加物と反応しない化合物を溶解するための溶媒として用いられ得る。非イオン性切り替え可能水から溶解化合物を分離することが望ましい場合、誘因が適用され、添加物はそのイオン形態に転換される。その結果生じるイオン性切り替え可能水は、より高いイオン強度を有する。一例によれば、この可逆反応に用いられる非イオンおよびイオン形態の切替可能添加物はともに水に可溶性であり、したがって、液体混合物が2つの相、すなわち疎水性相および水性相に分離する場合、添加物のうちの実質的にすべてが、非イオン形態であろうが、イオン形態であろうが、水性層中に残存する。この例では、添加物に対比して、ある種の化合物はより高いイオン強度溶液中でもはや可溶性でなく、それらは、イオン性水性相とは異なる相に分離する。この別個の相は、先在疎水性液相非水性溶媒であり得る。代替例によれば、イオン形態の切替可能添加物だけが水に可溶性であり、したがって、添加物がその非イオン形態に転換されると、2つの相が形成され、非水性相中に非イオン形態の添加物を有する。非水性相は、非イオン形態の切替可能添加物だけを含み得るし、あるいはそれは、先在疎水性液相非水性溶媒のような水に可溶性でないかまたは水と混和性でない溶媒を含み得る。切替可能な添加物本明細書中では添加物としても言及されるは、例えば水およびCO2炭酸を生成するの存在下にある場合に、プロトン化されるようになる十分に塩基性のアミン窒素を含む化合物である。このような切替可能添加物を含む水溶液が誘因に曝されると、添加物は2つの状態すなわち、アミン窒素が三価で、非荷電である非イオン状態と、アミン窒素がプロトン化されて、それを4-配位正荷電窒素原子にするイオン状態の間で可逆的に切り替わる。したがって、荷電アミン部分は、溶液中でそれと会合される負荷電対イオンを有する。対イオンの性質は、用いられる誘引によって決まり、それは以下で記載される。そのイオン状態での添加物を含む水溶液は、イオン強度を比較することにより、その非イオン状態の化合物を含む水溶液と区別可能である。ある実施形態では、切替可能水は、水と、ペルアルキル化されるアミン添加物を含む。ペルアルキル化されるという用語は、本明細書中で用いる場合、アミンが、それらが炭酸によりプロトン化される十分に塩基性である窒素原子と結合されるアルキルまたは他の基を有し、したがって、その分子はN-H結合を含有しない、ということを意味する。ほとんどの第一および第二級アミンがCO2を用いた切替中にカルバメートを生成し得るため、如何なるN-H結合も有さない式1および4のアミン化合物が選択される。アミン形態に戻す塩の切替のための加熱および洗浄用気体の通気による水中のカルバメートイオンの除去は、困難であり得る。これは比較例2からも明らかで、この場合、低エネルギー投入誘因を用いて、イオン形態のある種の第一および第二級アミン添加物を対応する非イオン性アミン形態に戻すよう切り替えることはできない、ということが確定された。したがって、カルバメート生成は、それがアミンのイオン溶液を水溶液非イオン形態に逆戻りする効率を低減し得るため、望ましくない。カルバメートイオンの生成についてのこの問題は、アミンがアニリンであるすなわち、アリールまたはへテロアリール基が窒素原子と直接結合される場合は関係がない;このような分子では、N-H結合は好ましくないと考えられる。立体障害を提供するために第一および第二級アミン上の嵩高い置換基を用いることにより、安定カルバメート生成が大いに低減され得るを通してパイプ輸送されたキングストンOntarioCanadaからの都市水道水であった。DBUAldrichOakvilleOntarioCanada、98等級を、CaH2上で還流することにより乾燥し、4Å分子篩上に減圧下で蒸留し、次いで、反復凍結/真空/解凍サイクルにより、またはCO2で通気した後、濾過してあらゆる重炭酸塩沈澱物を除去することにより、脱酸素化した。それぞれ400.3および100.7MHzで、BrukerAV-400分光計で、300Kで、1HNMRおよび13CNMRスペクトルを収集した。比較例1:アミジンおよび水系以下の構造を有する二環式アミジンDBU1,8-ジアザビシクロ-[5.4.0]-ウンデク-7-エンを、切替可能イオン強度水溶液を提供するための添加物として検査した。非イオン性アミジン形態でのDBUは水中で可溶性で、単一相水溶液を提供した。水およびCO2誘因の存在下で、水溶性重炭酸アミジニウムエン形態に切替可能である、ということが判明した。水中のDBUの溶液を用いた初期実験は、化合物THFおよび1,4-ジオキサンが、CO2の非存在下でDBU非イオン形態の水溶液と混和性であり、CO2の存在下で水溶液と不混和性であったが、この場合、アミジンはその重炭酸アミジニウムイオン形態に切り替えられていた、ということを確証した。しかしながら、中等度に加熱しながらイオン溶液からCO2を遊離することはできない、ということが判明した。CO2への曝露から生成されていた非水性THFおよび水性重炭酸アミジニウムの二相混合物は、DBU非イオン形態およびTHFの単一相水溶液に転換され得なかった。具体的には、DBU、水および化合物の1:1:1v/v/v混合物を、磁気撹拌器を含入し、ゴム隔壁を備えた6ドラムバイアルに付加した。溶液に気体を導入するために、単一狭巾スチール針を挿入し、それを通して気体を通気した。第二狭巾スチール針を挿入して、気相の抜け口を作った。化合物がTHFであった場合、単一相混和性液体混合物が観察された。CO2を15分間溶液に通気後、混合物は、2つの相、すなわちDBUの重炭酸アミジニウムの溶液を含む水性相およびTHFを含む非水性相に分離した。50°Cで数時間、混合物にN2を通気したが、相を再併合できなかった。同様に、DBU、水および1,4-ジオキサンの1:1:1v/v/v混合物は、単一相混和性液体混合物であることが観察された。溶液にCO2を60分間通気後、混合物は、2つの相、すなわちDBUの重炭酸アミジニウムの溶液を含む水性相および1,4-ジオキサンを含む非水性相に分離した。50°Cで数時間、混合物にN2を通気したが、相を再併合できなかった。したがって、溶液からTHFまたは1,4-ジオキサンを追出すために、アミジンDBUの水溶液は低イオン強度形態から高イオン強度形態に切り替えられ得るが、しかし所定の実験条件では切替が可逆的であることは判明しなかった。高エネルギー投入、例えば高温を用いれば、可逆的切替が可能であると思われる。比較例2:第一級および第二級アミンおよび水系第一級アミンエタノールアミンおよび第二級アミン2-メチルアミノエタノールを、切替可能イオン強度水溶液を提供するための添加物として検査した。H2O、アミンおよび化合物の3:3:1v/v/v混合物を含む6ドラムバイアルを、比較例1に関して記載したように調製した。H2O、エタノールアミンおよびTHFの3:3:1v/v/v混合物は、単一相溶液であることが観察された。この溶液は、CO2を液体混合物に30分間通気後、2つの相、すなわち水性相およびTHFを含む非水性相に分離した。しかしながら、2つの別個の相は、50°Cで90分間、液体混合物にN2を通気した後でも、1つの混和性層に再併合しなかった。H2O、エタノールアミンおよびDMSOの3:3:1v/v/v混合物は、単一相溶液であることが観察された。この溶液は、CO2を液体混合物に120分間通気後、2つの相に分離しなかったが、しかしながら混濁が観察された。H2O、2-メチルアミノエタノールおよびTHFの3:3:1v/v/v混合物は、単一相溶液であることが観察された。この溶液は、CO2を液体混合物に10分間通気後、2つの相、すなわち水性相およびTHFを含む非水性相に分離した。しかしながら、2つの別個の相は、50°Cで90分間、液体混合物にN2を通気した後でも、1つの混和性層に再併合しなかった。したがって、予備試験では、ある種の第一級および第二級アミン添加物はイオン強度特質の可逆的切替可能性を示さなかった。それらは低イオン強度から高イオン強度に切り替わったが、しかしそれらは、50°Cで90分間、液体混合物にN2を通気すると言う低エネルギー投入条件を用いて、高イオン強度形態から低イオン強度形態に首尾よく切り替えられなかった。THFの沸点が66°Cであるという制限を有するため、高温は用いられなかった、ということが注目される。高温でのN2通気は、逆反応を生じ得る;しかしながら、THF蒸発が問題であった。理論に縛られずに考えると、この非可逆性は、第一および第二級アミン中の利用可能なN-H基とCO2との反応から生じるカルバメート生成の結果である得る。加熱および非反応性気体の通気により、水中のカルバメートイオンを除去して、非イオン性アミンを得ることは、困難であり得る。実施例1:第三級アミン/水系における可逆的溶媒切替え第三級アミンDMAE、MDEAおよびTHEEDを、切替可能イオン強度溶液のための添加物として調べた。DMAEおよびMDEAはモノアミンであり、THEEDはジアミンである。水、THFおよび式1の第三級アミン化合物の1:1:1w/w/w溶液を用いて、磁気撹拌器を含入し、ゴム隔壁を備えた6ドラムバイアルを調製した。溶液に気体を導入するために、単一狭巾スチール針を挿入し、それを通して気体を通気した。第二狭巾スチール針を挿入して、気相の抜け口を作った。混合物にCO2を通気することにより、切替可能イオン強度特質に関して溶液を試験下。イオン性重炭酸塩の水溶液からのTHFの分離を観察するために必要な時間を記録した。それを表1に示す。水性相からTHFを分離するためには、典型的には30分のCO2通気を要するということが確定された。別個の非水性相へのTHFの分離が観察された後、水性相からCO2を除去して、イオン性重炭酸塩形態の少なくとも一部を非イオン性第三級アミン形態に切替戻すために、次に、50°Cの温度で二相溶液に窒素を通気した。切替反応が、水性相のイオン強度をTHFとの混和性を可能にするレベルに低減するのに十分に可逆的であった場合、二相混合物の単一水性相への転換が観察された。表1に示すように、試験した第三級アミン添加物のすべてが、そのイオン形態から切替戻されて、二相混合物の単一相への再併合を可能にする。実施例2:切替時の化合物および添加物の分離の定量的確定1HNMR分光法により、実施例1の3つの切替可能水溶液系をさらに検査して、その高イオン強度重炭酸アンモニウム形態への添加物の切替時に水性相から分離されるTHFの量を定量し、そして切替え後の水性相中に保持される添加物の量を定量した。イオン強度の増大により水性相から追い出されているTHFの程度、ならびに水性相中に残存したアミンの量を測定するために、水、THFおよびアミン添加物の1:1:1w/w/w溶液をメスシリンダー中に調製して、シリンダーにゴム隔壁で蓋をした。単一狭巾スチール針から、3~5ml/分の流量でJWScientificADM2000Intelligent流量計で測定、CO2を液相に30分間通気後、可視的相分離を観察した。各相の容積を記録した。非水性および水性層のアリコートを採取し、NMR管中のd3-アセトニトリルに溶解した。既知量の酢酸エチルを、内部標準として各NMR管に付加した。各混合物のいくつかの反復試験溶液に関して、400.3MHzでBrukerAV-400NMR分光計で、1HNMRスペクトルを得て、酢酸エチル標準の積分により、THFまたは添加物の濃度を算定し、水性または非水性相の総容積を反映するよう拡大して、押出されているまたは保持された化合物のパーセンテージを得た。結果を、表2に示す。第三級アミン添加物の選択は、表2に示すように、CO2を用いた切替時に水性相から分離されるTHFの量を確定することが判明した。第三級アミンがMDEAであった場合、THFの74モルが、溶液にCO2を通気後に水性相から分離され、一方、添加物イオン形態の90.7モルが水性相中に保持された。いくつかの実施形態では、添加物のうちの実質的にすべてが、非水性相に向かうというよりむしろ、水性相中に残存するのが好ましい。これは、水性相からの添加物の損失が最小限にされ得る場合、再利用可能な溶媒系としてのこのような溶液の有用性が増大されるためである。MDEAの場合、MDEAの90.7モルが水性相中に残存した。したがって、MDEAの9.3モルが、THFを含む非水性相に移された。興味深いことに、THEEDは、溶液から約67.7モルのTHFしか追出していない場合でも、約98.6モルで水性相中に最良に保持された。その後、混合物にN2を通気すると、イオン強度が低下し、THFおよび水性相が混和性になって、最併合するようになる。50°Cで、これは、MDEA/THF/水混合物に関しては約30分を要した表1。再併合速度は高温で増大するが、しかしTHFの低沸点沸点66°Cのため、これはこの場合には試みられなかった。水溶液からCO2を駆出して、添加物の少なくとも一部をイオン形態から非イオン形態に切り替えるための非反応性気体として、窒素よりむしろ空気を用いて、さらにまた、これらの実験を実行した。水性および非水性相の再併合に要する時間は、各添加物に関して、N2の場合と空気とはほぼ同じであった。実施例3:異なる添加物負荷量での切替時の化合物および添加物の分離の定量的確定アミン/水系における可逆的溶媒切替えを、THF:水の比を1:1w/wで一定に保持しながら、異なる負荷量の5つの添加物に関して検査した。添加物は、モノアミンDMAEおよびMDEA、ジアミンTMDAB、トリアミンDMAPAPおよびテトラアミンHMTETAから選択されるすべての第三級アミンであった。イオン強度の増大により水性相から追い出されているTHFの程度、ならびに水性相中に残存したアミンの量を測定するために、水、THFの1:1w/w溶液をメスシリンダー中に調製して、適量のアミン添加物を付加した。メスシリンダーにゴム隔壁で蓋をした。この比較は、単一狭巾スチール針から、3~5ml/分の流量でJWScientificADM2000Intelligent流量計で測定、CO2を30分間通気して、THFを有する水溶液中の第三級アミンをイオン形態に切替えることを包含した。気相を排出するために、第二狭巾スチール針管を提供した。2つの液相への可視的相分離が起こり、非水星および水性相を生じた。非水性および水性層のアリコートを採取して、既知量の酢酸エチルでスパイクして内部標準として作用させて、実施例2で考察したように、THFおよび添加物の量を1HNMR積分により定量した。結果を表3に示す。添加物の負荷量の増大が一般的に、予期されるように、切替え後に水溶液から分離されるTHFの増大を生じた、ということは明らかである。9重量負荷量すなわち、5:5:1THF:H2O:アミンのジアミン化合物TMDABは、切替後に水性相からTHFの87を追出したが、一方、添加物の99.6が水性相中に保持された、ということも認められ得る。TMDABの負荷量が3重量15:15:1THF:H2O:アミンでも、THFの74が切替後に追出された。比較した場合、モノプロトン化添加物DMAEおよびMDEAは高負荷量で有効であっただけで、THF相への添加物のより大きな損失を示した表3。全実験において、CO2を用いた切替時のイオン強度の増大の作用は逆転され得た;したがって、混合物を加熱し、N2または空気を散布してCO2を除去した場合、THF相は水性相と再併合して、一相系を再生した。実施例4A:等価添加物負荷量での切替時の選択化合物THFおよび添加物アミンの分離の定量的確定実施例3の5つのアミン/水系における可逆的溶媒切替の定量的比較を等価添加物負荷量で着手して、1HNMR分光法により、非イオン性アミンからイオン性重炭酸アンモニウムに添加物を切替得、そして非イオン性アミン形態に逆切替することの相対的有効性を測定した。DMAE、MDEA、TMDAB、THEED、DMAPAP、HMTETA添加物のアリコート溶液0.80molalを、NMR管中のTHF:D2Oの1:1w/w溶液に付加し、これをゴム隔壁で密封した。任意の気体処理前に各試料に関する1HNMRスペクトルを得た。これを、DMAE、TMDAB、HMTETAおよびDMAPAPに関してそれぞれ、図4、5、6および7においてAスペクトルとして示す。2つの狭巾スチール針を挿入し、4~5泡/秒の速度で溶液中に針のうちの1つを通して誘因気体を静かに通気した。第二針は、気相のための抜け口として役立てたが、これは、通気により大気圧より上の陽圧で保持された。アミンをその非イオン形態からイオン形態に切り替えるための誘因として、CO2を用いた。CO2を用いた切替え後に、各試料に関して1HNMRスペクトルを得た。CO2誘因を用いて25°Cで20分間通気してDMAEを切り替えた後に得たスペクトルを、図4でスペクトルBとして示す。その後、75°CCで300分間、溶液を窒素ガス誘因で通気することにより、添加物を非イオン形態に切替し戻した。そのスペクトルを、図4でスペクトルCとして示す。CO2誘因を用いて25°Cで30分間通気してTMDABを切り替えた後に得たスペクトルを、図5でスペクトルBとして示す。その後、75°CCで240分間、溶液を窒素ガス誘因で通気することにより、添加物を非イオン形態に切替し戻した。そのスペクトルを、図5でスペクトルCとして示す。CO2誘因を用いて25°Cで20分間通気してHMTETAを切り替えた後に得たスペクトルを、図6でスペクトルBとして示す。その後、75°CCで240分間、溶液を窒素ガス誘因で通気することにより、添加物を非イオン形態に切替し戻した。そのスペクトルを、図6でスペクトルCとして示す。CO2誘因を用いて25°Cで20分間通気してDMAPAPを切り替えた後に得たスペクトルを、図7でスペクトルBとして示す。その後、75°CCで120分間、溶液を窒素ガス誘因で通気することにより、添加物を非イオン形態に切替し戻した。そのスペクトルを、図7でスペクトルCとして示す。実施例4B:等価添加物負荷量での切替時の選択化合物THFおよび添加物アミンの分離の定量的確定イオン強度の増大により水性相から分離されているTHFの程度、ならびに水性相中に残存したアミンの量を測定するために、THFおよび水の1:1w/w溶液をメスシリンダー中に調製した。0.80molal溶液を生じるための適量のアミン添加物を付加し、シリンダーにゴム隔壁で蓋をした。単一狭巾スチール針からCO2を液相に30分間通気後、可視的相分離を観察した。2つの相は、THFこれは、増大イオン強度水溶液から追い出されたを含む非水性相と、イオン形態の添加物を含む水性層であった。各相の容積を記録した。非水性および水性層のアリコートを採取し、NMR管中のd3-アセトニトリルに溶解した。既知量の酢酸エチルを、内部標準として各NMR管に付加した。完全プロトン化添加物に関して、1HNMRスペクトルを得て、酢酸エチル標準の積分により、THFまたは添加物の濃度を算定し、水性または非水性相の総容積を反映するよう拡大して、押出されているまたは保持された化合物のパーセンテージを得た。結果を、表4に示す。ジアミンTMDAB、トリアミンDMAPAPおよびテトラアミンHMTETA添加物は、モノアミン添加物DMAEおよびMDEAに比して、優れたTHF分離を示した。この観察は、ジアミン、トリアミンおよびテトラアミンにおける多重塩基性窒素中心のプロトン化に起因する第四級アンモニウム陽イオンにおける電荷増大の結果としてのイオン強度の増大のため、説明され得る。等molal濃度の添加物に関して、1から2への塩の陽イオンの電荷の増大は、イオン強度の三倍化を生じるはずであることが、方程式Cから明らかである。TMDABおよびDMPAPは2つより多い第三級アミン中心を含有するが、しかし各分子中の塩基部位のうちの2つだけがCO2による切替えの結果としてのプロトン化が可能である、ということに留意すべきである。これは、TMDAB、DMAPAPおよびHMTETAのプロトン化塩の等molal溶液が、各々、同様のイオン強度を示し、したがって、表4から明らかなように、同様のTHF分離を示す、ということを意味する。実施例5:伝導度によりモニタリングした場合のH2O中のアミン添加物の可逆的プロトン化CO2誘因の付加に応答する3つの第三級アミン添加物DMAE、MDEAおよびTHEEDの水溶液のプロトン化を実施し、伝導率計でモニタリングした。蒸留脱イオン水を用いた添加物の水溶液を、試料ビーカー中に調製した1:1v/vH2OおよびDMAE、1:1v/vH2OおよびMDEA、ならびに1:1w/wH2OおよびTHEED。1:1w/wH2OおよびTHEEDを用いたが、これは、1:1v/v溶液が粘度が高すぎて正確に注げないためであった。CO2、空気または窒素から選択される誘因気体を、同一流量で、狭巾スチール管により溶液に通気して、溶液の伝導度を、1.02cm-1のセル定数を有するJenway470伝導率計を用いて定期的に測定した。室温で水中の添加物の溶液にCO2ガス誘因を通気した結果を、図7に示す。この図に示したように、CO2誘因と接触された場合、アミンがそのイオン形態に転換されると、添加物溶液の各々の伝導度は上がった。DMAEの水溶液は、伝導殿最大上昇を示した。伝導度は、単に塩濃度の一関数であるというわけではない、ということが注目される;伝導度は、溶液の粘度によっても強く影響される。したがって、2つの別個の添加物溶液が、完全にプロトン化され得る同一数の塩基性部位を有し、水中での同一濃度を有する場合でさえ、それらは異なる伝導度レベルを有し得る。水中の添加物のイオン溶液の脱プロトン化反応を同様の方法でモニタリングした。その伝導度プロットを、図8に示す。80°Cで窒素ガスを溶液に通気して、塩をその非イオン性第三級アミン形態に切替し戻した。示された伝導度の残留レベルは、6時間以内にこの処理により完全に脱プロトン化された添加物はなかった、ということを示す。実施例6:1HNMR分光法によりモニタリングした場合のD2O中のアミン添加物の可逆的プロトン化CO2誘因との接触時の第三級アミン添加物のプロトン化の程度を、1HNMR分光法により検査した。2つのモノアミンDMAEおよびMDEA、ならびにジアミンTHEEDを、試験のために選択した。プロトン化塩基の化学シフトを確立するために、モル当量のいくつかの強酸、例えばHClおよびHNO3を付加して、D2O中に溶解されたアミンの溶液を分離した。各アミンの3つの反復実験溶液に関して、400.3MHzでBrukerAV-400NMR分光計で、1HNMRスペクトルを得た。各プロトン化塩基に関する各化学シフトの平均値を、標準偏差とともに算定した。イオン形態への誘因と反応した場合に塩基がこの誤差範囲内で化学シフトを示した場合、それらは実験的誤差内で100プロトン化されるとみなされた。非プロトン化アミンの1HNMR化学シフトも測定した。D2O中0.5M但し、THEEDは0.1Mであったで室温での各添加物のCO2によるプロトン化の程度を、1HNMRによりモニタリングした。アミンを、NMR管中のD2O中に溶解し、ゴム隔壁で密封した。次いで、スペクトルを得た。その後、2つの狭巾スチール針を挿入し、約4~5泡/秒で溶液中に針のうちの1つを通して誘因気体を静かに通気した。第二針は、気相のための抜け口として役立てた。最初に、CO2を必要な時間を掛けて溶液に通気して、次に、スペクトルを再び得た。この過程を反復した。完全プロトン化アミンに関して予測される位置に向かう非プロトン化アミンに関する正常位置からのピークの動きの量を確定することにより、観察される化学シフトから、アミンのプロトン化を確定した。図9に示した結果は、CO2を溶液に通気して20分以内に、DMAEおよびMDEAが完全にプロトン化されるピークは、HClおよびHNO3塩の標準偏差内にある、ということを示す。THEEDは、10分で半分プロトン化された49が、これは、このジアミンの2つの窒素原子の一方だけがプロトン化されたことを意味する。同様の方法で、逆反応をモニタリングした。結果を図10に示す。窒素ガスを、75°CCで溶液に通気した。スペクトルは、5時間以内にこの処理により完全に脱プロトン化された添加物はなく、イオン形態のTHEEDは3つのうち最も速く反応し、DMAEは最も遅かった、ということを示した。THEEDは、N2通気の2時間後に、98脱プロトン化されたすなわち、溶液のイオン強度は25分の1に下がった。観察された切替速度は、プロトン化および脱プロトン化過程で表した場合、CO2または散布気体が導入された方法例えば、その導入速度ならびに溶液を含有する容器の形状により影響される。例えば、図7と図9を比較すると、1HNMR実験における反応速度は、伝導度実験の場合より速かった。この速度差は、設備の差によるものである。高く且つ狭いNMR管で1HNMR実験を実施したが、これは、伝導度試験に用いたビーカーより効率的にCO2を通気させる。さらに、N2散布が狭巾管を通して単に通気されるよりも効率的方法で実行された場合、脱プロトン化の速度、したがって、溶液のイオン強度の低減は増大され得る、ということは大いに考えられる。したがって、MDEAおよび水の1:1v/v混合物を得て、100プロトン化して、N2を通気/散布することにより約4.5プロトン化に戻し得る。アミン添加物のプロトン化の100および4.5という程度のおよそのイオン強度を算定することができる。MDEAの密度は1.038g/mlで、そこで、この混合物の1L試料は、500gの水および519g4.4molのMDEAを含有する。したがって、MDEAの濃度は4.4Mである。イオン強度理想溶液を想定し、溶液にCO2を通気しても容積が変わらないと想定するは、100プロトン化で4.4M、4.5プロトン化で0.198Mである上記の方程式Aを使用。実施例7:伝導度によりモニタリングした場合のH2O中のアミン添加物の可逆的プロトン化切替可能イオン強度水溶液に関する添加物のさらなる検査のために、3つの第三級ポリアミン添加物を選択した。TMDABはジアミンであり、DMAPAPはトリアミンであり、そしてHMTEAはテトラアミンである。種々の添加物および蒸留脱イオン水の1:1v/v溶液を、6ドラムガラスバイアル中に調製し、焼結ガラス装置これは反応容器として作動したに移した。焼結ガラス装置は、先が直径約4cmの微細なガラスフリットとなる細長いガラス管で構成された。ガラスフリットの他端は、誘因気体と接触中に添加物の溶液を保持する円筒形ガラス管と連結された。この装置は、実施例5の単一点供給源と比較して、誘因気体泡の多重供給源を溶液と接触させた。110ml/分の流量でJWScientificADM2000IntelligentCAUSA流量計で測定、ガラスフリットを介して、CO2、空気または窒素から選択される誘因気体を溶液に通気した。各伝導度測定のために、溶液を6ドラムバイアルに戻して、298Kに冷却し、三重反復実験で測定した。伝導度測定は、1.02cm-1のセル定数を有するJenway470伝導率計を用いて実施した。図11は、25°CでCO2を3つの溶液に通気した場合の伝導度変化のプロットを示す。HMTETA■およびDMAPAP▲それぞれ、テトラアミンおよびトリアミンは、TMDAB◆ジアミンより低い伝導度を示す。さらに、TMDABは最高速度の伝導度増大を示す。同様の方法で、逆反応をモニタリングした。結果を図12に示す。窒素ガスを、80°Cで溶液に通気した。イオン形態のHMTETA■の溶液の伝導度が20分後にゼロ近くまで戻ることは明らかであるが、これは、溶液からのCO2の実質的除去、ならびにその非イオン形態への添加物の転換を示す。伝導度低減速度はTMDAB◆ジアミンに関して最高であるが、これは、HMTETAおよびDMAPAP▲より高速で非イオンおよびイオン形態間で可逆的に切り替えられ得ることを示している。観察された切替速度は、伝導度の変化で表した場合、CO2または散布気体が導入された方法例えば、その導入速度ならびに溶液を含有する容器の形状により影響されると思われる。例えば、図11と図7とを比較すると、焼結ガラス装置を利用する反応速度は、狭巾スチール管を介して誘因を送達する場合より速いと思われるが、しかし異なる添加物が比較されるべきである。これは、焼結ガラス装置が、伝導度試験に用いたビーカーより効率的にCO2を通気させるためであり得る。実施例8:界面活性剤および切替可能アミン添加物を含む溶液の乳濁液形成および崩壊各々が、50重量負荷量で、4ml水中の0.462gのN,N,NNテトラメチル-1,4-ジアミノブタンTMDAB0.80molal溶液を生じるおよび20mgのSDSドデシル硫酸ナトリウム、非切替可能界面活性剤を含有する3つのバイアルを調製した。各バイアルに、n-デカノール0.25mlを付加し、バイアルにゴム隔壁で蓋をした。図13、写真Aは、実験のこの段階出の3つのバイアルを示す。各バイアルにおいて、2つの液相が認められた。低い方の液相は、容積が大きく、透明且つ無色である。上方の液体n-デカノール相は、容積が小さく、これも無色であるが、透明ではない。n-デカノールは純水と混和性でない。次に、3つのバイアルを30秒間手で振盪させた。図13、写真Bは、振盪後の外観を示す。3つのバイアルすべてが、乳濁液の典型である濁りと発泡を有する不透明液体混合物を示すが、これは、既知の界面活性剤SDSの存在のためで、予測どおりである。次いで、隔壁を通して挿入され、液体混合物中に下がる狭巾スチール針を介して30分間、気体を溶液に通気した。各バイアルに関して、気体を、隔壁に挿入されるが液相には届かない短い第二針を介してバイアルから抜き出した。気体は、左バイアルに関してはCO2、中央および右バイアルに関してはN2であった。図13、写真Cは、気体で処理後の外観を示す。右の2つのバイアルだけが、乳濁液の典型である濁りを示した。左バイアル中の液体は、ここでは透明で、発泡を含有せず、その高イオン強度形態への水溶液の転換が、乳濁液および発泡体を安定化するSDSの能力を非常に弱めたことを示している。中央および右バイアルの液体内容物は、乳濁液の典型である濁りおよび発泡性を依然として示しており、これは、溶液へのN2の通気が、乳濁液および発泡体を安定化するSDSの能力を弱めるという作用を有さないことを示している。これは、N2が水性相のイオン強度に影響を及ぼさなかったためである。左バイアルをさらに処理せずに30分間置く間に、中央バイアルの液相に30分間、CO2ガスを通気し、そしてN2を右バイアルに通気した。図13、写真Dは、この時点後の3つのバイアルの外観を示す。左および中央バイアル中の液体は、ここでは非常に透明で且つ発泡体を有さないが、これは、その高イオン強度形態への水溶液の転換が、乳濁液および発泡体を安定化するSDSの能力を非常に弱めたことを示す。乳濁液および発泡体は、右バイアル中では依然として存続している。系からCO2を除去し、それにより水溶液のイオン強度を下げるために、N2ガスを、90分間、左および中央バイアルの液相に通気した。次いで、2つのバイアルを30分間振盪した。この気体処理および振盪中、右バイアルは放置した。図13、写真Eは、この時点後の3つのバイアルの外観を示す。3つすべてが、乳濁液の典型である濁りを示したが、左2つのバイアルにおける発泡性は明らかでなく、これは、低イオン強度に戻る水溶液の転換が完全でないためである。実際、低イオン強度への実質的転換は難しくはない。しかしながら、完全転換を達成することはより困難であり得る。実施例9:イオン強度の説明塩の水溶液のイオン強度は、塩の濃度、ならびにアンモニウムイオンにおける電荷によって変わる。例えば、炭酸によりプロトン化されて、式:の第四級アンモニウム陽イオンを提供するn部位を有するアミンBは、反応1:で示される切替反応を有し得る。水溶液中のアミンのモル数がmである場合、切替え後のイオン溶液のイオン強度Iは、方程式Cから算定され得る:したがって、所定のモル数mに関して、ジプロトン化ジアミンn=2のイオン強度は、モノプロトン化モノアミンn=1の場合の3倍である。同様に、トリプロトン化トリアミンn=3のイオン強度は、モノプロトン化モノアミンの6倍であり、そしてテトラプロトン化テトラアミンn=4のイオン強度はモノプロトン化モノアミンの10倍である。したがって、誘因によりプロトン化され得る式1の化合物中の第三級アミン部位の数を増大することにより、式2の対応する塩を含む溶液のイオン強度は、所定濃度に関して、増大され得る。式1の化合物上の塩基性部位のすべてが、水との接触に際して水素イオンを生成する気体によるプロトン化が可能であるというわけではない。例えば、気体がCO2である場合、CO2および水および解離炭酸、H2CO3間の平衡は、反応2では示されていない:この酸解離に関する平衡定数Kaは、平衡時の比:から算定される;希釈溶液中では、水の濃度は本質的に一定であり、そこで、算定から省かれ得る。平衡定数Kaは、慣用的には、方程式D:により対応するpKa値に変換される。式2に関するpKaは、6.36である。プロトン化アミン塩基BHすなわち、共役酸の解離に関する対応する平衡は、反応3により提供される:共役酸BH解離に関する平衡定数KaHは、以下の比:により算定される。平衡定数KaHは、慣用的には、方程式Dと同様に対応するpKaH値に変換される。前記から、n=1である上記の式1で示される切替反応に関する平衡定数は、以下の比:から算定され得ることが明らかであって、これは、以下の:と等価である。比:は、以下の:として対応するpK値に換算しても表され得る。したがって、水中のCO2の解離の場合、共役酸BHのpK値が6.36を超える場合、比:は1より大きく、重炭酸アンモニウムの産生を容易にする。したがって、本明細書中で用いられるような塩は、6より大きく14未満であるpKaHを有する少なくとも1つの第四級アンモニウム部位を含むのが好ましい。いくつかの実施形態は、約7~約13の範囲のpKaHを有する少なくとも1つの第四級アンモニウム部位を有する。いくつかの実施形態では、塩は、約7~約11の範囲のpKaHを有する少なくとも1つの第四級アンモニウム部位を含む。他の実施形態では、塩は、約7.8~約10.5の範囲のpKaHを有する少なくとも1つの第四級アンモニウム部位を含む。実施例10:ジアミンおよびトリアミン切替可能添加物の合成実施例10A:N,N,N’,N’-テトラエチル-1,4-ジアミノブタンTEDABの合成4.658g63.4mmolのジエチルアミンを、100mlのジクロロメタン中に溶解し、0°Cに冷却した。2.339g15.1mmolの塩化スクシニルを溶液に滴下した。溶液を室温に温めて、18時間撹拌した。0.80mlの濃HClおよび25mlのH2Oの水溶液を、混合物に付加して、有機層を洗浄した。次に、有機層を取り出し、MgSO4で乾燥した。溶媒を真空除去して、3.443gのN,N,N’,N’-テトラエチルスクシンアミドを収率99で得た。1HNMRδ337269120111。3.443g15.1mmolのN,N,N’,N’-テトラエチルスクシンアミドを、100mlのTHF中に溶解し、N2で脱気して、0°Cに冷却した。THF溶液122mmol中の61.0mlの2.0MLiAlH4を溶液に滴下した。次いで、溶液を6時間還流した。次に、溶液を0°Cに冷却し、4.6mlのH2O、4.6mlの15NaOHおよび13.8mlのH2Oを付加することにより、余分量のLiAlH4をクエンチした。溶液を室温に温めて、12時間撹拌した。沈殿物を濾し取り、THFで洗浄した。洗液を元のTHF溶液と併合して、MgSO4で乾燥した。溶媒を真空除去して、N,N,N’,N’-テトラエチル-1,4-ジアミノブタンの褐色液2.558gを、収率84.6で得た。1HNMRδ255241143102すべての他の直鎖ジアミン、N,N,N’,N’-テトラプロピル-1,4-ジアミノブタンおよびN,N’-ジエチル-N,N’-ジプロピル-1,4-ジアミノブタンを、適切な出発物質を用いて、同様に合成した。塩化スクシニル、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、水素化アルミニウムリチウム溶液はすべて、SigmaAldrichから購入し、受け取った状態で用いた。N-エチルプロピルアミンは、AlfaAesarから購入し、そして溶媒およびMgSO4はFisherから購入して、受け取った状態で用いた。実施例10B:1,1’,1’’-シクロヘキサン-1,3,5-トリイルトリスN,N,-ジメチルメタンアミンCHTDMAの合成1.997g9.2mmolの1,3,5-シクロヘキサン-トリカルボン酸を40mlのジクロロメタン中に取って、懸濁液を作製した。3.84g29.8mmolの塩化オキサリルおよび1滴のDMFを溶液に付加した。溶液を3時間還流して、白色沈殿物を伴う黄色溶液を得た。混合物を室温に冷却し、溶媒を真空除去して、2.509gの固体所望の1,3,5-シクロヘキサントリカルボニルトリクロリドおよび望ましくない塩の両方を含有を得た。1HNMRδ2882691432.509gの固体混合物を50mlのTHF中に取り、0°Cに冷却した。THF中の2.0Mジメチルアミン溶液69mmol34.5mlを付加した。溶液を室温に温めて、18時間撹拌した。次に、溶媒を真空除去すると、黄色固体が残った。固体を、20mlのH2O中の2.081g37.1mmolのKOHの溶液中に取った。次に、有機内容物を3x40mlのクロロホルム洗液で抽出した。有機洗液を収集し、溶媒を真空除去して、1.930gの黄色液体、N,N,N’,N’,N’’,N’’-ヘキサメチルシクロヘキサン-1,3,5-トリカルボキサミドを収率70.2で得た。1HNMRδ3062922651861.930g6.5mmolのN,N,N’,N’,N’’,N’’-ヘキサメチルシクロヘキサン-1,3,5-トリカルボキサミドを80mlのTHF中に溶解し、0°Cに冷却した。THF溶液中の2.0MLiAlH484mmol42.0mlを溶液に滴下した。次いで、溶液を6時間還流した。次に、溶液を0°Cに冷却し、3.2mlのH2O、3.2mlの15NaOHおよび9.6mlのH2Oを付加することにより、余分量のLiAlH4をクエンチした。溶液を室温に温めて、12時間撹拌した。沈殿物を濾し取り、THFで洗浄した。洗液を元の溶液と併合して、MgSO4で乾燥した。溶媒を真空除去して、1,1’,1’’-シクロヘキサン-1,3,5-トリイルトリスN,N,-ジメチルメタンアミンの黄色液1.285gを、収率54.4で得た。1HNMRδ218207189152048M2552678Expected2552674他の環状トリアミン、N,N,N’,N’,N’’,N’’-1,3,5-ベンゼントリメタンアミンを、適切な出発物質を用いて同様に合成した。1,3,5-ベンゼントリカルボニルトリクロリドは、SigmaAldrichから購入し、受け取った状態で用いた。1,3,5-シクロヘキサントリカルボン酸は、TCIから購入し、受け取った状態で用いた。実施例11:水中の懸濁粘土粒子のゼータ電位の制御液体中の固体粒子の懸濁液では、ゼロに近いゼータ電位は、粒子が有効な表面電荷をほとんど有さず、したがって粒子は互いに排斥されない、ということを示す。次いで、粒子は互いに自然に接着して、凝固を生じ、粒子サイズを増大し、そして容器の底に沈澱するかまたは液体の上部に浮遊する。したがって、ゼータ電位がゼロに近い場合、懸濁液は普通は安定ではない。したがって、ゼロに近いゼータ電位をもたらす能力を有することは、水中粘土懸濁液のような懸濁液を不安定化するために有用である。しかしながら、カルシウム塩または他の塩の付加といったような戦略は、これらの戦略が懸濁液の不安定化を引き起こす間、水化学における変化は本質的に恒久的であるため、時として望ましくない;付加塩の存在が本来の用途を妨げるため、水は本来の用途のために再利用され得ない。したがって、可逆的である懸濁液を不安定化するための方法が必要とされている。実験方法:粘土細粒を計量し、個々のバイアルに入れた0.025g、Ward’sNaturalScienceEstablishment。カオリナイトおよびモンモリロナイトは、受け取った状態で用いたが、しかしイライト粘土は乳鉢と乳棒を用いて粉砕して粉末にした。添加物を含有する溶液を脱イオン水18.2MΩ/cm、Milliporeを用いて作って、10mlを粘土細粒に付加した。ボルテックスミキサーを用いて懸濁液を作製して、その後、折畳み毛管セル中に分配した。MalvernZetasizer計器を用いて、ゼータ電位を測定した。ゼータ電位値で報告された誤差は、測定されたゼータ電位ピークの標準偏差であった。特定されない限り、二酸化炭素処理はすべて、粘土細粒への付加前に、水溶液を用いて実行した。適用可能な測定のために、超純二酸化炭素超臨界CO2クロマトグラフィー等級、Paxairを、注射器を用いて溶液に通気した。結果:イライトカオリナイトモンモリロナイト試験した粘土のうちの3つに関して、切替可能水添加物TMDABおよびBDMAPAPは粘土ゼータ電位を変えるための有効な添加物である、ということが判明した。CO2の付加時に、粘土ゼータ電位の絶対値は低減された。この作用は、低濃度の切替可能水添加物1mMでも観察された。上記のデータは、粘土懸濁液のゼータ電位に影響を及ぼす切替可能水の能力を実証するが、しかしながら、粘土細粒を付加する前に、TMDABの水溶液でCO2処理を実行した外部切替として言及される方法。粘土細粒を既に含有するTMDABの1mM水溶液にCO2を通気する別の実験を実施したinsitu切替として言及される方法。カオリナイト粘土を用いた結果を、以下の表に要約する。カオリナイト粘土粘土表面のゼータ電位の大きさは、外部切替法を用いるか、insitu切替法かにかかわらず減少する、ということが観察された。さらに、ゼータ電位は、70°Cで窒素ガスでの処理時に、その元の値に戻され得た。実施例12:水中粘土懸濁液の可逆的不安定化粘土沈澱実験の3つの変法を、1mMTMDABTCIAmericaバッチFIB01を用いて実行して、粘土懸濁液の安定性に影響を及ぼすこの切替可能イオン強度添加物の能力を解明した。実験1図14Aに示したように、カオリナイト粘土細粒5gを、脱イオン水中の1mMTMDAB100mlに付加した。100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。カセトメーターを用いて、時間の一関数として粘土細粒の沈澱をモニタリングした。分散管を用いて、1時間、CO2を100mlの1mMTMDABに通気した。カオリナイト細粒5gを水溶液に付加し、100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。粘土細粒の沈澱をモニタリングした。分散管を用いて、1時間、CO2を100mlの1mMTMDABに通気した。溶液を70°Cに加熱し、N2を1時間通気した。室温に冷却後、カオリナイト細粒5gを付加し、100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。粘土細粒の沈澱をモニタリングした。実験2図14Bに示したように、カオリナイト粘土細粒5g、Ward’sNaturalScienceEstablishmentを、脱イオン水中の1mMTMDAB100mlに付加した。100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。時間の一関数として粘土細粒の沈澱をモニタリングした。CO2を、上記の懸濁液に通気した。100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。粘土細粒の沈澱をモニタリングした。上記の粘土細粒を溶液中に再懸濁し、混合物を70°Cに加熱した。N2を1時間通気した。室温に冷却後、100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。粘土細粒の沈澱をモニタリングした。実験3図14Cに示したように、カオリナイト粘土細粒5g、Ward’sNaturalScienceEstablishmentを、脱イオン水中の1mMTMDAB100mlに付加した。100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。時間の一関数として、粘土細粒の沈澱をモニタリングした。上記の懸濁液を濾過した。CO2を、1時間、濾液に通気した。100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。粘土細粒の沈澱をモニタリングした。対照実験CO2を、脱イオン水100mlに1時間通気した。カオリナイト粘土5gを付加し、100mlメスシリンダーに移す前に、混合物を900rpmで15分間撹拌し、その後、シリンダーをゴム隔壁で密封した。粘土細粒の沈澱をモニタリングした。結果実験1を実行して、粘土の沈澱行動に及ぼす切替可能水添加物の作用を調べた。切替を粘土の非存在下で実行して、粘土からの如何なるインピーダンスも伴わずに切替が十分に起きることを保証した。結果を、図15A~Cにプロットする。カオリナイト粘土および1mMTMDABを用いて、安定懸濁液を生成した。しかしながら、1mMのCO2処理TMDABを有するカオリナイト粘土は、透明上清および明瞭な沈殿物線を伴う粘土の沈澱を生じた。安定懸濁液は、カオリナイト粘土およびCOで1時間、その後N2で1時間処理された1mMのTMDABを用いても形成された。各1時間処理後に写真撮影した。それを図15Dに示す。実験2を実行して、切替可能水添加物が、カオリナイト粘土の存在下でCO2の付加時に依然として切り替わるかを調べた。カオリナイト粘土および1mMTMDABを最初に混合して、安定懸濁液を得た。この懸濁液をCO2で処理すると、透明上清および明瞭な沈殿物線を有する粘土細粒の沈澱を生じた。図16A~Bに示したように、観察された行動は、実験1に関して観察されたものと正確に同じであった。沈澱粘土を撹拌して、懸濁液を再形成して、これをN2で処理すると、その後、懸濁液は安定であった。実験3を実行して、切替可能イオン強度添加物が粘土表面に接着し、したがって粘土の除去時に失われるか否かを確定した。CO2処理濾液で作製した懸濁液は、先の2つの実験と非常によく似て沈澱した。透明沈殿物線を観察したが、しかしながら沈殿物線より上の液体は混濁しており、依然として粘土細粒を含有した図17AおよびC参照。この行動は、任意の切替可能水添加物の非存在下でCO2で処理した脱イオン水でも観察された図17BおよびC参照。実施例13:有機液からの水の除去2.710gのTHF3.76×10-2molおよび0.342gのH2O1.90×10-2molを、メスシリンダー中で一緒に混合して、約8:1のTHF:H2Ow/wの単一相溶液を作製した。0.109g7.56×10-4molのN,N,N’N’-テトラメチル-1,4-ジアミノブタンTMDABを溶液に付加して、単一相溶液を再び生成した。THF:TMDAB比は、約25:1w/wであった。3つの構成成分を含有するこの溶液は、以下のような組成モルを有した:65.6molTHF、33.1molH2Oおよび1.3molTMDAB。撹拌棒をメスシリンダー中の溶液に加え、シリンダーをゴム隔壁で蓋をした。細長スチール針を、隔壁を通して溶液中に挿入した。第二針は、隔壁を通して押し込んだが、溶液には届かなかった。5ml/分の流量で第一スチール針を通して溶液中にCO2を通気し、~300rpmで30分間撹拌した。通気終了時に、シリンダーの底に透明、無色の水性相が元の有機相から泡立った。デカントすることにより、有機相を水性相から分離した。76.1mgの上部有機相を抽出し、NMR管に入れた。試料を重水素化アセトニトリルで希釈し、32.3gの酢酸エチルを付加して、内部標準として作用させた。1HNMRスペクトルを得た。付加された既知量の酢酸エチルと比較されるH2OおよびTMDABのNMRシグナルの積分を用いて、H2OおよびTMDABの4.58mgおよび0.46mgという算定質量を、それぞれ得た。71.06mgという残りの質量は、試料中のTHFに対応する。乾燥有機THF相は、以下の組成molを有した:79.3molのTHF、20.5molのH2Oおよび0.3molのTMDAB。実施例14:水から有機化合物を追出し、次いで水性相から添加物の多くを除去するための切替可能添加物の使用いくつかの実施形態では、非イオン化形態の添加物は水不混和性である。これにより、例えば水性相からの有機化合物の排除といったいくつかの目的を達成し、次いで、COを除去することにより、水から添加物の大多数を回収するために、CO2が存在する間、水中に高イオン強度が生じ得る。ここで、水/THF混合物からのTHFの排除とその後の水からの添加物の多くの回収を記載する。1.50gのH2O、1.50gのTHFおよび0.30gのN,N,N’N’-テトラエチル-1,4-ジアミノブタンTEDABをメスシリンダー中で一緒に混合して、単一相溶液を生成した。溶液は、3.54mlの総容積を有した。小撹拌棒を溶液に加え、シリンダーにゴム隔壁で蓋をした。上記と同一含量の新規の試料を用いて、三重反復実験で、毎回、以下の手順を実行した。細長針を隔壁を通して溶液中に挿入した。第二小針は、隔壁に挿入したが、溶液には届かなかった。水性相の上部に第二相が泡立ち分離するまで、撹拌しながら、5ml/分の流量で45分間、溶液中にCO2を通気した。CO2通気を停止し、針を引抜いた。シリンダーを温水浴中に数秒間浸漬して、液相の分離を促した。両方の相が、透明で黄色であった。上部有機相は1.50mlの容積を有し、残りの水性層は2.04mlの容積を有した。有機相をデカントして1.253gの質量を得た密度=0.84g/ml。水性相は、1.94gの質量を有し密度=0.98g/ml、溶液の移動または吹出しのために0.12gの損失を生じた。有機相の試料39.1mgを、重水素化アセトニトリルおよび50.2mgの酢酸エチル内部標準として働くを有するNMR管中に入れた。水性相の試料66.2mgを、重水素化アセトニトリルを、22.3mgの酢酸エチル内部標準として働くとともに有する第二NMR管中に入れた。1HNMRスペクトルを得て、各試料中の酢酸エチルの対応量が分かれば、その結果、水性試料中のTHFの量、そして有機試料中の添加物の量を算定し得る。各層の質量、容積および密度が分かれば、それぞれの層中のTHFまたは添加物の総量を算定し得る。平均77.2±3.5のTHFが水性相から除去されると、91.1±3.7のTEDABが水性相中に残存することが判明した。1.943g1.90mlの水性相を、同一メスシリンダーに戻した。針および隔壁をシリンダー中に戻し入れ、シリンダーを60°C水浴中に浸漬した。N2を、先に実施したCO2と同様の方法で導入して、N2を溶液に90分間通気したが、この場合、濃黄色有機相が水性相から泡立ち分離する。新規の有機相は0.17mlの容積を有し、1.57mlの水性相が後に残った。有機層をデカントして、0.09gの質量を得たが、残存水性相は1.507gの質量を有した密度=0.96g/ml。水性相の試料37.9gを、重水素化アセトニトリルおよび41.5mgの酢酸エチル内部標準として働くを有するNMR管中に取った。1HNMRスペクトルを得て、上記で実施したように積分を比較する同一手順を用いて、49.3±6.3のTEDABが水性相から除去されたことが判明した。全体で層THFの90.0±2.1が、手順の終了時に水性相から除去されていたことも判明した。N,N’-ジエチル-N,N’-ジプロピル-1,4-ジアミノブタンを、上記の手順におけるN,N,N’N’-テトラエチル-1,4-ジアミノブタンTEDABの代わりに用いて、CO2処理後に、水性相からTHFの68を排除した。分離水性相のN2処理後、81のN,N’-ジエチル-N,N’-ジプロピル-1,4-ジアミノブタンを水性相から除去した。実施例15:CO2の存在下および非存在下でのいくつかのジアミンおよびトリアミンの水との混和性の確定いくつかの実施形態では、非イオン化形態の添加物は水不混和性であるが、一方、荷電形態は水混和性または水溶性である。ある種のジアミンおよびトリアミンがこの相行動を有するか否かを同定するために、以下の実験を実施した。水および液体添加物の5:1w/w溶液総容積5mlを、室温で、ガラスバイアル中で一緒に混合した。混合物が1または2つの液相を形成するか否かを、視覚的に観察した。次に、~5ml/分の流量で90分間、単一狭巾スチール針を介して混合物にCO2を通気した。混合物が1または2つの液相を形成するか否かを、視覚的に観察した。結果は、以下の通りであった:実施例16:水からのアセトニトリルの排除のためのポリアミンの調製および使用実施例16A:ポリアミンの調製:3つの異なる分子量M.W.600、99;M.W.1800、99;およびM.W.10,000、99を有するポリエチレンイミン試料を、AlfaAesarから購入した。ホルムアルデヒドH2O中37および蟻酸は、SigmaAldrichから購入した。試薬はすべて、さらに精製せずに用いた。Amberlite商標IRA-400OHイオン交換樹脂は、Supelcoから購入した。ポリエチレンイミンM.W.600および1800を用いる試料に関しては:250ml丸底フラスコは、2cmテフロン撹拌棒を装備し、磁気撹拌プレート上に置かれた。1.8gM.W.600:3.0mmol、1当量、M.W.1800:1.0mmol、1当量のポリエチレンイミンをフラスコ中に入れて、9.73ml120mmol:M.W.600:40当量およびM.W.1800:120当量ホルムアルデヒド溶液および4.53ml120mmol:M.W.600:40当量およびM.W.1800:120当量蟻酸を付加した。フラスコは冷却器を装備し、反応混合物を、油浴で、60°Cで16時間、加熱した。16時間後、混合物を室温に冷まして、溶媒を減圧下で除去した。次に、粗生成物を20mlの無水EtOH中に溶解し、4gのアンバーライト樹脂を溶液に付加した。その結果生じた混合物を、室温で4時間または16時間、撹拌した後、樹脂を濾過し、EtOHを減圧下で除去した。メチル化ポリマーを、暗黄色油として得たM.W.600試料から1.8g、およびM.W.1800試料から1.7g。ポリエチレンイミンM.W.10,000を用いる試料に関しては:250ml丸底フラスコに2cmテフロン撹拌棒を装備し、磁気撹拌プレート上に載せた。1.8g1.0mmol、1当量のポリエチレンイミンをフラスコに入れて、9.73ml120mmol、120当量のホルムアルデヒド溶液および4.53ml120mmol、120当量の蟻酸を付加した。フラスコは冷却器を装備し、反応混合物を油浴で、60°Cで16時間、加熱した。16時間後、混合物を室温に冷まして、溶媒を減圧下で除去した。次いで、粗生成物を20mlの無水EtOH中に溶解し、4gのアンバーライト樹脂を溶液に付加した。その結果生じた混合物を、室温で16時間撹拌した後、樹脂を濾過し、EtOHを減圧下で除去した。その結果生じた粗生成物10mlのCH2Cl2および水中のNaOHの2M水溶液10ml中に溶解した。相を分離して、水性層を10mlのCH2Cl2で3回抽出した。有機相をMgSO4上で乾燥し、CH2Cl2を減圧下で除去して、メチル化ポリエチレンイミンを黄色油として得た。メチル化ポリエチレンイミンメチル化前M.W.600:1HNMRdppm218291、NHシグナルはスペクトルに出現しない13CNMRdppm422441444505560メチル化ポリエチレンイミンメチル化前M.W.18001HNMRdppm216223244264、NHシグナルはスペクトルに出現しない13CNMRdppm415440508511537550メチル化ポリエチレンイミンメチル化前M.W.18001HNMRdppm218221228262、NHシグナルはスペクトルに出現しない13CNMRdppm429430459460528540558569572578実施例16B:水からアセトニトリルを追出すためのポリアミンの使用メチル化ポリアミンを、切替可能イオン強度溶液のための添加物として調べた。イオン強度の増大により水性相から追い出されているアセトニトリルの程度、ならびに水性相中に残存したアミンの量を測定するために、アセトニトリルおよび水各々1.5gの1:1w/w溶液をメスシリンダー中に調製した。300mgの非イオン性ポリアミン添加物を付加し、シリンダーにゴム隔壁で蓋をした。単一狭巾スチール針から、二酸化炭素を液相に室温で30分間通気後、可視的相分離を観察した。各相の容積を記録した。非水性および水性層のアリコートを採取し、NMR管中のD2Oに溶解した。既知量の酢酸エチルまたはジメチルホルムアミドDMFを、内部標準として各NMR管に付加した。1HNMRスペクトルを得て、酢酸エチルまたはDMF標準の積分により、アセトニトリルまたは添加物の濃度を算定し、水性または非水性相の総容積を反映するよう拡大して、押出されている化合物のパーセンテージを得た。結果を、以下の表に示す。ポリアミンの99.9が、水性相中に保持された。次に、2つの相が単一相に再併合するまで典型的には30分、50°Cに加熱しながら、アルゴンを溶液に通気した。再びCO2を混合物に通気すると、液体混合物が2つの相に分かれて、その後、アルゴンを30分間通気すると、2つの相が再び合併したが、これは、その工程が完全に可逆的であることを示している。実施例17:水からのTHFの排除のためのテトラアミンの調製および使用実施例17A:テトラアミンの調製:スペルミン純度97を、AlfaAesarから購入し、ホルムアルデヒドH2O中37、Zn粉末はから、そして酢酸はFisherScientificから購入した。250ml丸底フラスコに2cmテフロン撹拌棒を装備し、磁気撹拌プレート上に載せた。2.02g10mmol、1.0当量のスペルミンをフラスコ中に入れて、40mlの水に溶解した。その後、9.72ml120mmol、12.0当量のホルムアミド溶液および13.7ml240mmol、24.0当量の酢酸を付加し、溶液を、室温で15分間、拡販した。その後、7.84g120mmol、12.0当量のZn粉末を少量ずつ付加すると、気体を生じた。冷水浴を用いて、フラスコ中の温度を40°Cより低く保持した。付加完了後、反応混合物を、室温で16時間、激しく撹拌した。20mlのNH3-溶液を付加し、分液漏斗中で水性相を酢酸エチルで抽出した3回、25ml。併合有機層をMgSO4上で乾燥し、濾紙を通して濾過して、減圧下で除去した。粗生成物を高真空蒸留により精製して、1.3g4.5mmol、42の黄色油を得たが、これは、公式には、N1,N1-ブタン-1,4-ジイルビスN1,N3,N3-トリメチルプロパン-1,3-ジアミンと呼ばれる。本明細書中で用いる場合、この化合物はMeSpeすなわち、メチル化スペルミンとして言及される。1HNMRdppm13614415516621821922122722823513CNMRdppm253257423456558578580MSmz2873228631M9808860885078407HRMSMに関する計算値:2863097、実測値:2863091実施例17B:テトラアミン/水系の可逆的溶媒切替えメチル化スペルミンを、切替可能イオン強度溶液のための添加物として調べた。イオン強度の増大により水性相から追い出されているTHFの程度、ならびに水性相中に残存したアミンの量を測定するために、THFおよび水の1:1w/w溶液をメスシリンダー中に調製した。0.80molal溶液を生じるために適量のアミン添加物を付加し、シリンダーにゴム隔壁で蓋をした。単一狭巾スチール針から、二酸化炭素を液相に30分間通気後、可視的相分離を観察した。各相の容積を記録した。非水性および水性層のアリコートを採取し、NMR管中のd3-アセトニトリルに溶解した。既知量の酢酸エチルを、内部標準として各NMR管に付加した。1HNMRスペクトルを得て、酢酸エチル標準の積分により、THFまたは添加物の濃度を算定し、水性または非水性相の総容積を反映するよう拡大して、押出されているかまたは保持された化合物のパーセンテージを得た。次いで、2つの相が再併合するまで15~60分、50°Cに加熱しながら、アルゴンを溶液に通気した。全切替工程30分CO2、試料採取、次いでさらに30分のArを反復した。結果を、以下の表に示す。メチル化スペルミンMeSpeを用いた塩析実験実施例17C:炭酸水によるメチル化スペルミンの保護の程度のNMR測定二酸化炭素誘因との接触時のテトラアミンメチル化スペルミンの保護の程度を、1HNMRにより調べた。プロトン化塩基の化学シフトを確立するために、モル当量のいくつかの強酸、例えばHClおよびHNO3を付加して、D2O中に溶解されたテトラアミンの溶液を分離した。アミンの3つの反復実験溶液に関して、400.3MHzでBrukerAV-400NMR分光計で、1HNMRスペクトルを得た。各プロトン化塩基に関する各化学シフトの平均値を、標準偏差とともに算定した。イオン塩形態への誘因と反応した場合に塩基がこの誤差範囲内で化学シフトを示した場合、それらは実験的誤差内で100プロトン化されるとみなされた。非プロトン化アミンの1HNMR化学シフトも測定した。D2O中0.1Mで室温での添加物のプロトン化の程度を、1HNMRによりモニタリングした。アミンを、NMR管中のD2O中に溶解し、ゴム隔壁で密封した。次いで、スペクトルを得た。その後、2つの狭巾スチール針を挿入し、約4~5泡/秒で溶液中に針のうちの1つを通して誘因気体を静かに通気した。第二針は、気相のための抜け口として役立てた。最初に、CO2を必要な時間を掛けて溶液に通気して、次に、スペクトルを再び得た。この過程を反復した。完全プロトン化アミンに関して予測される位置に向かう非プロトン化アミンに関する正常位置からのピークの動きの量を確定することにより、観察される化学シフトから、アミンのプロトン化を確定した。結果は、テトラアミンが93の程度にプロトン化されたことを示す。実施例18:浸透脱塩系逆浸透による水脱塩は、エネルギー的に経費が掛かる。文献で提唱されている代替法は、正浸透法であって図18、この場合、水は、海水から濃縮炭酸アンモニウム溶液ドロー溶液に膜を横断して流れる。一旦流れが完了すると、ドロー溶液は系から除去されて、加熱され、NH3およびCO3を排除する。当該工程の原則経費は、加熱ステップ中のエネルギー投入ならびに補給炭酸アンモニウムの供給である。技術に関する限定要因は、当該技術分野の2006年のレビューCathTYChildressAEElimelechMJMembraneSci20062817087によれば、高性能膜の欠如ならびに容易に分離可能なドロー溶液の必要性である。この実施例で記載されるのは、新規の容易に分離可能なドロー溶液であって、これは、切替可能水を低イオン強度から高イオン強度に可逆的に転換するという本発明の方法を利用する。切替可能水の浸透圧は、低イオン強度から高イオン強度への転換が起こると、劇的に上昇するはずである。CO2の前および後に溶液の浸透圧は測定されなかったが、文献データCathTYChildressAEElimelechMJMembraneSci20062817087は、天然有機物、例えばスクロースの4M溶液が、MgCl2のような二価陽イオンを含有する塩の浸透圧800atmより非常に低い約130atm、ということを示している。浸透圧におけるこの可逆的変化は、図19に示したような水の脱塩のための方法に用いられ得る。図19に示した工程は、ドロー溶液としてそのイオン形態の切替可能水溶液を用いる。正浸透後、海水は除去され、そしてCO2が切替可能水溶液から除去されて、浸透圧を劇的に下げる。逆浸透は、低浸透圧のため、小エネルギー要件で、切替可能水溶液から淡水を産生する。慣用的正浸透法を上回るこの方法の重要な利点は、加熱ステップに関して予測される低エネルギー要件以下の予測エネルギー要件の表を参照、ならびにアミンの容易な活完全なリサイクルである。慣用的逆浸透法を上回る提唱される方法の重要な利点は、逆浸透ステップ中の非常に低い圧力要件である。図20に示したこの方法の変法は、最終ステップのみが異なっており、この場合、溶液中の切替可能水添加物はオフに切り替えられるか、あるいはその非イオン形態に戻され、次に、逆浸透以外の方法により除去される。例えば、添加物の非イオン形態が水に不溶性または不混和性である場合には、素あれは濾過するかまたはデカントすることにより除去され、水中のあらゆる少量の残存添加物が、シリカに水を通すことにより除去される。結果は、このような分離工程がうまく使用されることを示した。実施例19:水からのTHFの排除のためのジアミジンの調製および使用実施例19A:ジアミジンの調製:1,4-ジアミノブタンをSigmaAldrichから購入し、そしてジメチルアセトアミドジメチルアセタルは、TCIから購入した。100mlフラスコに冷却器および1cm撹拌棒を装備して、次に、撹拌プレート上に置いた。1.14ml1.0g、11.3mmol、1当量の1,4-ジアミノブタンおよび3.64ml3.31g、24.9mmol、2.2当量のジメチルアセトアミドジメチルアセタルをフラスコに入れた。反応混合物を、600rpmで撹拌し、60°Cに加熱した。2時間後、反応混合物を室温に冷却して、その結果生じるメタノールを減圧下で除去して、黄色油を得た。この粗生成物を、次に、高真空蒸留により精製した。純生成物を、淡黄色油として得た2.32g、10.2mmol、91。化合物は、N,N-ブタン-1,4-ジイルビスN,N-ジメチルアセトイミドアミドと呼ばれ、本出願では、DIACすなわち、ジアセトアミジンとして言及された。1HNMRdppm145153180279230931913CNMRdppm12330237925001587MSmz2272222621198161821714114140131281112710114111131111209990970075605HRMSMに関する計算値:2262157、実測値2262161実施例17B:ジアミジン/水系の可逆的溶媒切替えジアミジンを、切替可能イオン強度溶液のための添加物として調べた。イオン強度の増大により水性相から追い出されているTHFの程度、ならびに水性相中に残存したアミンの量を測定するために、THFおよび水の1:1w/w溶液をメスシリンダー中に調製した。0.80molal溶液を生じるために適量のアミン添加物を付加し、シリンダーにゴム隔壁で蓋をした。単一狭巾スチール針から、二酸化炭素を液相に30分間通気後、可視的相分離を観察した。各相の容積を記録した。非水性および水性層のアリコートを採取し、NMR管中のd3-アセトニトリルに溶解した。既知量の酢酸エチルを、内部標準として各NMR管に付加した。1HNMRスペクトルを得て、酢酸エチル標準の積分により、THFまたは添加物の濃度を算定し、水性または非水性相の総容積を反映するよう拡大して、押出されているかまたは保持された化合物のパーセンテージを得た。結果は、水性相から追出されているTHFの量が54.5で、水性相中に保持される添加物の量が99.5であることを示した。次いで、2つの相が再併合するまで15~60分、50°Cに加熱しながら、アルゴンを溶液に通気した。実施例20:切替可能水を用いた有機固体の沈澱10ミリリットルの水を、2.038gのTMDAB~5:1w/w溶とともに、ガラス製遠心分離管中にピペット分取した。68.2mgの-樟脳SigmaAldrichからを、溶液に付加した。溶液を70°C水浴中で加熱して、樟脳の溶解を促進した。固体樟脳の完全溶解ならびに室温23°Cへの冷却後、固体は依然として水溶液中に溶解したままであった。遠心管にゴム隔壁で蓋をした。CO2を、単一狭巾スチール針を介して、約5mL/分の流量で、溶液中に導入した。第二針を管中に挿入したが、溶液までは届かず、気体出口として働いた。溶液にCO2を30分間通気後、水溶液全体に白色沈澱が現れた。FisherScientificCentrific228遠心機を3300RPMの速度で用いて、溶液を5分間遠心分離して、すべての白色固体を水溶液の上部に収集した。白色固体を真空濾過により収集し、MettlerToledoAG245分析天秤で計量した。質量は24.0mgで、回収率は元の溶解固体の35.2であった。実施例21:切替可能添加物としての第一級アミン第一級アミンを、切替可能水添加物として試験した。非イオン化形態の、荷電形態おそらくは重炭酸塩とカルバメート塩の混合物であるへの切替は、良好に進行した。有機液体の分離が観察された。しかしながら、イオン形態は、非イオン化形態に首尾よく転換し戻されなかった。したがって、第一級アミンは、イオン形態への単一切替が、非イオン化形態への逆転換を伴わずに、十分である用途における添加物として有用であるに過ぎない。したがって、第一級アミン添加物は、可逆的に切替可能ではない。実施例21A:エタノールアミン5:5:1ガラスバイアル中で、5.018gのH2O、1.006gのエタノールアミンおよび4.998gのTHFを混合して、単一相、透明、無色の溶液を生成した。撹拌棒をバイアルに加えて、バイアルにゴム隔壁で蓋をした。CO2を、単一狭巾スチール針を介して、約5mL/分の流量で、溶液中に導入した。第二針を隔壁を通して挿入したが、溶液までは届かず、気体出口として働いた。2つの液相水性および有機が観察されるまで、溶液にCO2を20分間通気した。THFの~62が水性相から新規の有機相に追出されることが、1HNMRにより判明した。次に、CO2の前記通気と同様に混合物にN2を通気しながら、二相混合物を60°C水浴中に入れた。これを、60分間実施した。多少のTHFが蒸発したが、しかし2つの相は再併合しなかった。温度を30分間75°Cに上げると、容積は水およびアミン混合物の容積に戻ったので、残りのTHFが蒸発したと思われた。この時点で、THFが蒸発したので、単一液相が観察されたが、しかしながら、相は混濁しており、白色沈殿物カルバメート塩と思われるを有すると思われた。次に、水浴の温度を85°Cに上げて、N2通気を90分間続けて、合計3時間のN2処理を得た。付加的な物理学的変化は観察されなかった。溶液は白色に濁ったままで、多少の白色沈殿物がバイアルの側面に集まっていた。実施例21B:エチレンジアミン18:18:1ガラスバイアル中で、5.004gのH2O、0.283gのエチレンジアミンおよび5.003gのTHFを混合して、単一相、透明、無色の溶液を生成した。撹拌棒をバイアルに加えて、バイアルにゴム隔壁で蓋をした。CO2を、単一狭巾スチール針を介して、約5mL/分の流量で、溶液中に導入した。第二針を隔壁を通して挿入したが、溶液までは届かず、気体出口として働いた。2つの液相水性および有機が観察されるまで、溶液にCO2を10分間通気した。THFの~67が水性相から新規の有機相に追出されることが、1HNMRにより判明した。次に、CO2の前記通気と同様に混合物にN2を通気しながら、二相混合物を60°C水浴中に入れた。これを、60分間実施した。この場合、多少のTHFが蒸発したが、しかし2つの相は再併合しなかった。次に、水浴の温度を85°Cに上げて、N2通気を120分間続けて、合計3時間のN2処理を得た。容積は水およびアミン混合物の容積に戻ったので、すべてのTHFが蒸発したと思われた。この時点で、溶液は単一黄色液相であったが、しかしながら、白色沈殿物カルバメート塩と思われるのため溶液は混濁しているように見えた。実施例22:第二級アミン切替可能添加物を用いた水からのTHFの塩析概して、第一級アミンを用いた観察から、第二級および第一級アミンはともに、ソノ水溶液がCO2と接触されると、重炭酸塩のほかにカルバメート塩を生成する傾向があるため、第二級アミンは逆転するのが難しいと予測された。しかしながら、以下の第二級アミンは、可逆的に切替可能であることが判明した。理論に縛られずに考えると、可逆性は、カルバメート塩より多くの重炭酸塩を生成する傾向に起因する、と言える。N-tert-ブチルエタノールアミンをTCIAMERICAから購入し、そしてN-tert-ブチメチルアミンはSigmaAldrichから購入した。両化合物を、さらに精製せずに用いた。N-tert-ブチルエタノールアミンおよびN-tert-ブチメチルアミンを、切替可能イオン強度溶液のための添加物として調べた。イオン強度の増大により水性相から追い出されているTHFの程度、ならびに水性相中に残存したアミンの量を測定するために、THFおよび水各々1.5gの1:1w/w溶液をメスシリンダー中に調製した。1.60molal溶液を生じるために適量のアミン添加物を付加し、シリンダーにゴム隔壁で蓋をした。単一狭巾スチール針から、二酸化炭素を液相に30分間通気後、可視的相分離を観察した。各相の容積を記録した。非水性および水性層のアリコートを採取し、NMR管中のd3-アセトニトリルに溶解した。既知量の酢酸エチルを、内部標準として各NMR管に付加した。1HNMRスペクトルを得て、酢酸エチル標準の積分により、THFまたは添加物の濃度を算定し、水性または非水性相の総容積を反映するよう拡大して、押出されているかまたは保持された化合物のパーセンテージを得た。次に、2つの相が再併合するまでN-tert-ブチルエタノールアミンに関しては30分、50°Cに加熱しながら、5mL/分でアルゴンを溶液に通気した。N-tert-ブチメチルアミンを添加物として用いた場合の相の再併合は30分でうまくいかなかったが、しかし15mL/分というより高いAr流量では、2時間で達成された。その後、THFを、手順中に蒸発した量に取って代わるよう、付加した。全切替工程30分CO2、試料採取、次いで別のAr処理を反復した。結果を、以下の表に示す。第二級アミン添加物を用いた塩析実験本明細書中で記述される出版物、特許および特許出願はすべて、本発明が関連する当該技術分野の当業者のレベルを示しており、それらの記載内容は、各々個々の出版物、特許または特許出願が具体的におよび独立して参照により組入れられることを示した場合と同様に、参照により本明細書中で援用される。この説明は、好ましい実施形態を参照しながらなされるし、添付の特許請求の範囲により定義されるようなその精神および範囲を逸脱しない限り、本発明の原理を他の実施形態が用い得ることは、当業者に理解される。当業者に明らかなこのような修正は、以下の特許請求の範囲の範囲内に含まれるよう意図される。表1添加物を含む水性相からTHFを分離するために要するCO2通気の継続時間ならびにTHFおよび水性相を再併合するために要するN2通気の継続時間表2添加物を含む水性相から分離されるTHFの量ならびに水性相中に保持される添加物の量表4THFおよびH2Oの1:1w/w溶液からTHFを分離するアミン添加物の0.80molal水溶液の能力、ならびにCO2と反応した場合の水性相中のアミン添加物の保持の比較a実施例1で考察したような1HNMR分光法により確定。表3THFおよびH2Oの11ww溶液からのTHFの分離に対するアミン添加物の相対量、ならびにCO2と反応した場合の水性相中のアミンの保持の比較a実施例2で考察したような1HNMR分光法により確定。"