"結着樹脂、離型剤及び着色剤を含む静電荷像現像用トナー粒子であって、前記トナー粒子が、下記数式1を満足するトナー粒子:前記数式1で、表面形状因子SMFは、下記数式2で得られる:前記数式2で、Dは、トナー粒子の平均半径μmを示し、RDは、トナー粒子の真密度g/cm3であり、Bは、BET法によって測定した比表面積m2/gを示し、Cは、円形度を示す。前記トナー粒子は、真密度が1.021ないし1.316g/cm3であることを特徴とする請求項1に記載のトナー粒子。前記トナー粒子は、円形度が0.962ないし0.975であることを特徴とする請求項1に記載のトナー粒子。前記トナー粒子は、BET比表面積が0.591ないし3.129m2/gであることを特徴とする請求項1に記載のトナー粒子。前記トナー粒子は、平均半径が2.35ないし5.75μmであることを特徴とする請求項1に記載のトナー粒子。前記トナー粒子は、流動性cohesivenessが6.50ないし15.1であることを特徴とする請求項1に記載のトナー粒子。請求項1ないし6のうち、いずれか1項に記載のトナー粒子を含む静電荷像現像剤。絶縁物質に被覆されたフェライト、絶縁物質に被覆されたマグネタイト、及び絶縁物質に被覆された鉄粉末からなる群から選択された1種以上のキャリアをさらに含むことを特徴とする請求項7に記載の静電荷像現像剤。静電潜像が形成された感光体表面にトナーを付着させてトナー画像を形成し、前記トナー画像を転写材に転写する工程を含む電子写真画像形成方法で、前記トナーとして、請求項1ないし6のうち、いずれか1項に記載のトナー粒子を使用することを特徴とする電子写真画像形成方法。本発明がなそうとする第1の技術的課題は、耐環境性、流動性及び帯電性にいずれもすぐれるトナー粒子を提供するところにある。本発明がなそうとする第2の技術的課題は、前記トナー粒子を含む静電荷像現像剤を提供するところにある。本発明がなそうとする第3の技術的課題は、前記トナー粒子を使用する電子写真画像形成方法を提供するところにある。前記第1の技術的課題を果たすために、本発明は、結着樹脂、離型剤及び着色剤を含む静電荷像現像用トナー粒子であって、前記トナー粒子が、下記数式1を満足するトナー粒子を提供する:前記数式1で、表面形状因子SMF:surfacemorphologyfactorは、下記数式2で求めることができる:前記数式2で、Dは、トナー粒子の平均半径μmを示し、RDは、トナー粒子の真密度g/cm3であり、Bは、BET法によって測定した比表面積m2/gを示し、Cは、円形度を示す。本発明の一具現例によれば、前記トナー粒子は、平均半径が2.35ないし5.75μmである。本発明の他の具現例によれば、前記トナー粒子は、真密度が1.021ないし1.316g/cm3である。本発明のさらに他の具現例によれば、前記トナー粒子は、BET法による比表面積が0.591ないし3.129m2/gである。本発明のさらに他の具現例によれば、前記トナー粒子は、円形度が0.962ないし0.975である。本発明のさらに他の具現例によれば、前記トナー粒子は、流動性cohesivenessが6.50ないし15.1であってもよい。前記第2の技術的課題を果たすために、本発明は、前記トナー粒子を含む静電荷像現像剤を提供する。前記第3の技術的課題を果たすために、本発明は、静電潜像が形成された感光体表面に、前記トナーを付着させてトナー画像を形成し、前記トナー画像を転写材に転写する工程を含む電子写真画像形成方法を提供する。本発明のトナー粒子は、耐環境性、流動性及び帯電性にすぐれ、使用環境に係わりなく、一定の画像品質を示す。以下、本発明の望ましい具現例によるトナー粒子について、さらに詳細に説明する。本発明の一側面による静電荷像現像用トナー粒子は、結着樹脂、離型剤及び着色剤を含むトナー粒子であって、前記トナー粒子が、下記数式1を満足する:前記数式1で、表面形状因子SMF:surfacemorphologyfactorは、下記数式2で示す:前記数式2で、Dは、トナー粒子の平均半径μmを示し、RDは、トナー粒子の真密度g/cm3であり、Bは、BET法によって測定した比表面積m2/gを示し、Cは、円形度を示す。前記SMFの単位m2/eaにおいてeaは、トナー粒子の単位個数を意味し、前記数式2に、D及びRDの具体的な値を代入するときには、SMF値の単位がm2/eaになるように、D及びRDの測定値を換算しなければならない。従来は、トナー粒子の表面特性を制御するために、BET法による比表面積が一定範囲に入るトナー粒子を使用してきたが、その値だけでは、トナー粒子の表面特性を綿密に制御し難かった。例えば、BET比表面積値が一定範囲にあっても、円形度が過度に小さければ、転写効率が落ちるという問題点が相変らず存在する。本発明では、BET法による比表面積以外に、トナーの平均半径、真密度及び円形度の相関関係を規定し、トナー粒子当たり平均表面積値に該当するSMFを、一定範囲内に入れることにより、トナー粒子の流動性、耐環境性及び帯電性をいずれも改善させることができる。前記SMF値は、8.5m2/ea以上10.5m2/ea以下であり、望ましくは、9.4m2/ea以上9.6m2/ea以下である。前記SMF値が8.5m2/ea未満であるならば、比表面積値が高く、流動性にはすぐれるが、環境差がはなはだしく、10.5m2/eaを超えるならば、比表面積値が低く、流動性が不良であって環境差がはなはだしい。本発明の一具現例によるトナー粒子は、流動性cohesivenessが6.50ないし15.1であってもよい。前記数式2で、トナー粒子の真密度は、比重ビンpycnometerのような真密度測定装置を利用して測定することができる。例えば、ガス測定方式であるAccuPycII1340micromeritics社、米国比重ビンを利用して、サンプル当たり5回測定した後でその平均値を取る。本発明の一具現例によるトナー粒子の真密度は、1.021ないし1.316g/cm3である。トナー粒子の真密度が、前記範囲内にあれば、適正領域のSMF値を示すことができる。本発明の一具現例によるトナー粒子は、平均半径が2.35ないし5.75μmである。トナー粒子の平均半径が、前記範囲内にあれば、適正領域のSMF値を示すことができる。ここで、平均半径というのは、トナー粒子の体積平均粒径の1/2値に該当する。本発明の一具現例によるトナー粒子は、BET法による比表面積が0.591ないし3.129m2/gであってもよい。トナー粒子の前記比表面積が、前記範囲内にあれば、適正領域のSMF値を示すことができる。本発明の一具現例によるトナー粒子は、円形度が0.962ないし0.975である。トナー粒子の円形度が、前記範囲内にあれば、適正領域のSMF値を示すことができる。一般的に、トナー粒子のBET法による比表面積は、トナー粒子の製造時、気流式乾燥器の乾燥条件変更によって、調節することができる。また、トナー粒子の円形度は、トナー粒子の製造時、合一条件などを調節して制御することができる。本発明によるトナー粒子のSMFは、トナー製造時、乾燥条件、凝集条件、合一条件などを調節することにより、前記範囲内に入るように制御することができる。本発明のトナー粒子は、ポリエステル樹脂分散液、ワックス分散液及び着色剤分散液を混合した後、前記混合液に凝集剤を添加して均質化する段階、前記均質化された混合物を凝集させる段階、前記凝集されたトナー粒子を合一する段階を含む方法で製造される。界面活性剤及び分散安定剤を含んだ極性溶媒に、ポリエステル樹脂及び有機溶媒を撹拌しながら添加して混合物を得た後、前記混合物を加熱し、残留有機溶媒含量が10,000ppm未満であるポリエステル樹脂分散液を製造する。前記ポリエステル樹脂分散液は、単一反応器で製造することにより、工程が単純化され、所要時間が短縮される。それだけでなく、分散安定剤による分散液の中和が均一に起こり、分散液中で粒子サイズが均一になる。また、従来のポリエステル樹脂を有機溶媒に完全に溶解させた後、残りの成分と混合させてポリエステル樹脂分散液を製造するところとは異なり、ポリエステル樹脂を、前記順で順次に添加することにより、分散液製造時に、有機溶媒を容易に除去することができる。前記界面活性剤及び分散安定剤を含んだ極性溶媒は、極性溶媒に界面活性剤及び分散安定剤を順次に投入したり、同時に投入して製造することができる。前記極性溶媒に、界面活性剤、分散安定剤、ポリエステル樹脂及び有機溶媒を、前記順で順次に添加することが望ましい。前記ポリエステル樹脂分散液の製造時、加熱は、有機溶媒の沸点以上の温度で行われる。前記加熱は、3時間ないし15時間行われてもよい。前記ポリエステル樹脂の分散液において、粒子の大きさは、50ないし300nmであってもよい。前記極性溶媒としては、蒸溜水、メタノール、エタノール、ブタノール、アセトニトリル、アセトン、酢酸エチルなどがあり、蒸溜水が最も望ましい。前記極性溶媒の含量は、ポリエステル樹脂100重量部に対して、150ないし500重量部の量で含まれてもよい。本発明に使用するポリエステル樹脂の重量平均分子量は、5,000ないし50,000であることが望ましく、5,000未満である場合、トナーの保存性と定着性とに良好ではない影響を与えることがあり、50,000を超える場合、トナーの保存性は良好であるが、定着性には、良好ではない影響を与えることがある。また、前記ポリエステル樹脂のPDIpolydispersityindexは、2ないし10であることが望ましく、ゲル透過クロマトグラフィGPCで測定したピーク分子量Mp:maxpeakpositionは、1,000ないし10,000であることが望ましい。本発明で、ゲル透過クロマトグラフィでのピーク分子量Mpとは、GPC測定で得られた溶出曲線のピーク値から求めた分子量である。GPC測定条件は、以下の通りである。装置:東ソー株製、HLC8020カラム:東ソー株製、TSKgelGMHXLカラムサイズ:7.8mmID×30.0cmLを3つ直列に連結オーブン温度:40°C溶離液:テトラヒドロフランTHF得られた溶出曲線のピーク値に相当する維持時間から、標準ポリスチレンを利用して検量線を作成し、ピーク分子量Mpを求めた。検量線作成用の標準ポリスチレン試料としては、東ソー株製TSKstandard、A-500分子量5.0×102、A-2500分子量2.74×103、F-2分子量1.96×104、F-20分子量1.9×105、F-40分子量3.55×105、F-80分子量7.06×105、F-128分子量1.09×106、F-288分子量2.89×106、F-700分子量6.77×106、F-2000分子量2.0×107を利用した。また、溶出曲線のピーク値とは、溶出曲線が極大を示す点であり、極大値が2点以上ある場合は、溶出曲線が最大値を付与する点である。溶離液については、特別に制限されるものではなく、THF以外にも、ポリエステル樹脂を溶解させる溶媒、例えば、クロロホルムなどを使用することも可能である。また、前記ポリエステル樹脂のガラス転移温度は、40~80°Cであることが望ましく、さらに望ましくは、50~75°Cである。前記ガラス転移温度が40°Cより低い場合には、ポリエステル樹脂粒子を利用して形成したトナーは、保存安定性に問題が起こることもある。一方、ガラス転移温度が80°Cを超えれば、オフセットが発生しやすく、特に、カラー印刷時には、その問題が深刻になることがある。前記ポリエステル樹脂は、スルホン酸基を含まないことが望ましい。前記ポリエステル樹脂は、酸成分とアルコール成分とを重縮合して製造され、酸成分に、主に多価カルボン酸を利用して、アルコール成分に、主に多価アルコール類を利用して、ポリエステル樹脂を製造する。多価アルコール成分としては、具体的には、ポリオキシエチレン-2,0-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン-2,0-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン-2,2-ポリオキシエチレン-2,0-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシエチレン-2,3-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン-6-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン-2,3-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン-2,4-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン-3,3-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシエチレン-6-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、エチレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,4-ブチレングリコール、1,3-ブチレングリコール、グリセロール及びポリオキシプロピレンなどがある。多価カルボン酸成分としては、具体的には、ポリエステル樹脂の製造に、一般的に使用される芳香族多価酸及び/またはそのアルキルエステルを含む。かような芳香族多価酸としては、テレフタル酸、イソフタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、1,2,4-シクロヘキサントリカルボン酸、2,5,7-ナフタレントリカルボン酸、1,2,4-ナフタレントリカルボン酸、1,2,5-ヘキサントリカルボン酸、1,2,7,8-オクタンテトラカルボン酸、またはそれらのアルキルエステルがあり、このとき、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などを挙げることができる。前記芳香族多価酸及びそのアルキルエステルは、単独でまたは2以上が配合された形態で使用されてもよい。前記ポリエステル樹脂の酸価は、5ないし50であることが望ましく、10ないし20であることがさらに望ましい。前記ポリエステル樹脂分散液に使用される有機溶媒としては、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸イソプロピル、メチルエチルケトン、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、1,1-ジクロロエタン、1,2-ジクロロエタン、ジクロロメタン及びクロロホルムからなる群から選択された1種以上を使用することができるが、必ずしもそれらに限定されるものではない。前記有機溶媒は、ポリエステル樹脂100重量部に対して、150ないし500重量部の量で使用することが望ましい。前記ポリエステル樹脂分散液に使用される界面活性剤は、陰イオン性界面活性剤であることが望ましく、ポリエステル樹脂100重量部に対して、1ないし4重量部の量で使用されてもよい。前記ポリエステル樹脂分散液に使用される分散安定剤としては、一価陽イオン基含有塩基を使用することができ、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、重炭酸ナトリウム、水酸化リチウム、炭酸カリウム、アンモニア、トリエチルアミン、トリエタノールアミン、ピリジン、水酸化アンモニウム、ジフェニルアミン及びその誘導体、並びにポリエチレンアミン及びその誘導体を1種以上使用することができ、望ましくは、水酸化ナトリウムまたは水酸化カリウムである。使用する分散安定剤の量は、ポリエステル樹脂の酸価と関連性があり、酸価が高いほど、分散安定剤の含量を高め、狭い粒度分布を有する分散液の製造が可能である。前記分散安定剤は、ポリエステル樹脂の酸価対比で、2ないし3当量の量で使用することが望ましい。前記着色剤分散液は、着色剤を、界面活性剤などの分散剤を利用して、水に分散して製造することができる。水に分散する場合、分散剤としては、陰イオン系界面活性剤及び非イオン性界面活性剤が望ましく、陰イオン系界面活性剤がさらに望ましい。分散剤を利用することにより、顔料を水に分散させることが容易になり、トナー中の顔料の分散粒径を小さくすることができ、さらに優秀な特性を有したトナーを製造することができる。不要な分散剤は、後続する洗浄工程によって除去することができる。着色剤としては、商業的に汎用される顔料であるブラック顔料、シアン顔料、マゼンタ顔料、イエロー顔料及びそれらの混合物のうちから適切に選択されて使用される。前記着色剤の含量は、トナーを着色し、現像によって可視画像を形成するのに十分な程度であればよく、例えば、ポリエステル樹脂100重量部を基準にして、3ないし15重量部であることが望ましい。前記含量が3重量部未満であるならば、着色効果が不十分であり、15重量部を超えれば、トナーの電気抵抗が低くなるから、十分な摩擦帯電量を得ることができず、汚染を発生させることがある。ワックス分散液は、分散媒にワックス及びシリカを添加して分散させることにより、製造することができる。前記分散媒は、水及び水溶性有機溶媒のうち少なくとも一つを含んでもよい。水としては、精製水の使用が望ましい。かような水溶性有機溶媒の比誘電率は、望ましくは、5以上であり、さらに望ましくは、10以上である。前記比誘電率が5未満であるならば、ワックス分散液の比誘電率も小さくなるから、ワックス粒子間の静電反発力が弱くなり、分散安定性が低下する。前記比誘電率範囲を充足する水溶性有機溶媒としては、エーテル類、アルコール類、エーテルアルコール類、エステル類、ケトン類、酸類、アミン類、酸アミン類などの有機溶媒がある。さらに具体的には、前記水溶性有機溶媒は、ジエチレングリコールモノブチルエーテルdiethyleneglycolmonobutylether、トリエチレングリコールモノブチルエーテルtriethyleneglycolmonobutylether、プロピレングリコールモノブチルエーテルpropyleneglycolmonobutylether、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジメチルスルホキシド、炭酸エチレン、炭酸プロピレンなどを含んでもよい。前記ワックス分散液に含まれるワックスとしては、パラフィン系ワックス及びポリエステルワックスのうち少なくとも一つを含んでもよい。前記パラフィン系ワックスは、20ないし36個の炭素原子を有する直鎖型飽和炭化水素を主体にしており、重量平均分子量が30~500ほどであり、融点が40~80°Cほどである。かようなパラフィン系ワックスをトナーに添加する場合、非常にすぐれた離型性を示すが、浸入度が大きいから、定着ローラの表面などを汚染させる問題を起こすことがある。ここで、浸入度とは、物質の粘稠度、固さなどを示す尺度である。かような問題点を克服するために、合成ワックスの一種であるポリエステルワックスをトナーに添加したりする。パラフィン系ワックスとポリエステルワックスとの混合ワックス、例えば、HNP-9及びHNP-11ワックスを使用することができる。前記ワックスの使用量は、望ましくは、ワックス分散液の10~40重量範囲であり、さらに望ましくは、25~35重量範囲である。前記使用量が、前記範囲内に入れば、分散安定性にすぐれ、離型剤としての役割を十分に行うことができる。前記ワックス分散液は、界面活性剤をさらに含んでもよい。かような界面活性剤としては、非イオン性界面活性剤、陰イオン性界面活性剤、陽イオン性界面活性剤及び両性界面活性剤のうち選択された1種以上が使用される。非イオン性界面活性剤としては、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸、ポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンノリルフェニルエーテル、エトキシレート、ホスフェートノリルフェノール系、トリトン、ジアルキルフェノキシポリエチレンオキシエタノールなどがあり、陰イオン性界面活性剤としては、硫酸ドデシルナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、硫酸ドデシルナフタレンナトリウム、ジアルキルベンゼンアルキルスルフェート、スルホン酸塩などがあり、陽イオン性界面活性剤としては、アルキルベンゼンジメチルアンモニウムクロリド、アルキルトリメチルアンモニウムクロリド、ジステアリルアンモニウムクロリドなどがあり、両性界面活性剤としては、アミノ酸型両性界面活性剤、ベタインbetaine系両性界面活性剤、レシチン、タウリンなどがある。前述の界面活性剤は、単独でまたは2種以上が組み合わされて使用されてもよい。前記ワックス分散液は、0.5ないし2重量のシリカを含んでもよい。前記シリカが、前記範囲内に入る場合、帯電量や帯電速度のようなトナー物性に影響を及ぼさずに、脱臭効果を上げることが可能である。前記シリカは脱臭作用を行うことができるものであるならば、特別に制限されるものではない。一般的には、平均粒径が、5ないし50nmであるものを使用することができる。シリカは、市販中のものを購入して使用することができ、例えば、Aerosil社のRY300を挙げることができる。前記分散は、前記ワックスの融点以上に反応物を加熱した状態でなされる。このとき、分散のための分散器としては、高速回転ミル、分級器内蔵型高速回転ミル、ボールミル、媒体撹拌式ミル、圧密剪断ミル、コロイドミル、ロールミルなどがある。また、その場合、粉砕媒体としては、ミルの材質によって、ステンレス鋼、スチールなどの鋼球ビーズ;またはアルミナ、エンスタタイト、酸化ジルコニウム、ジルコン、シリカ、炭化ケイ素、窒化ケイ素などのセラミックスビーズなどが使用されてもよい。また、アルティマイザーシステムUltimaizersystemAmstec.,ModelHJP-25030を使用して、ナノサイズ粒子のワックス分散液を得ることもできる。前記分散液製造工程で製造した各分散液を混合した後、撹拌しながら、凝集剤と酸とを添加して均質化した後、トナー粒子を凝集させる。凝集工程は、常温で行われることが望ましいが、ポリエステル樹脂のガラス転移温度Tg近辺まで加熱してもよく、撹拌器を利用して、機械的な剪断力によって、各分散液の混合液を撹拌することにより、粒径及び形状が均一な粒子状態で凝集物を形成することができる。前記凝集剤としては、公知の物を使用することができ、例えば、電解質または顔料と反対極性のイオンを含んだ有機物などを利用することができる。また、純水によって洗浄しやすく、水に対する溶解度が高い塩化ナトリウムNaClがさらに望ましい。凝集剤の使用量は、全固形分に対して、0.3~6重量、望ましくは、1.0~5重量である。凝集剤の使用量が0.3重量より少なければ、凝集が良好に行われず、6重量より多くなれば、凝集粒子が過度に大きくなることがある。凝集剤量は、凝集時に投入する原料の固形分対比で、0.3~6重量を使用しているが、ポリエステル樹脂分散液の製造時に使用した分散安定剤が、凝集過程中に凝集補助の役割を行うので、それを加えて酸を添加してpHを調節する。凝集工程で酸を添加してpHを調節することができ、望ましいpHは、4.5ないし6.5である。前記凝集段階は、40ないし60°Cの温度で、反応液を1.0ないし7.0m/secで撹拌して行われる。凝集を固定freezingさせるため、前記反応液の温度は維持し、pHを10に上昇させる。このとき、pHを上昇させるため、NaOH、KOHまたはLiOHのような無機塩基を添加する。その後、トナー粒子を含む混合液を加熱し、凝集されたトナー粒子の粒径及び形状を均一化する。ポリエステル樹脂のガラス転移温度Tg以上の温度に加熱し、粒径が1~20μmになるように調節することが望ましく、これによって、粒径及び形状がほぼ均一なトナー粒子を得ることができる。ポリエステル樹脂のガラス転移温度Tg以上の温度に加熱し、粒子の表面性などを改善することができるが、ポリエステル樹脂のガラス転移温度Tg以上の温度に加熱する前に、ポリエステル樹脂分散液やポリスチレンブチルアクリレートラテックスを投入して、凝集工程で生成されたトナー粒子を覆い包み、内部に入っている顔料やワックスが漏れることを防止し、トナーを強固に作ることができる。このとき、追加して入れるポリエステル樹脂分散液や、ポリスチレンブチルアクリレートラテックスは、前の段階で使用するポリエステル樹脂分散液のような物性Tg、分子量を有する樹脂分散液を使用してもよく、Tg及び分子量がさらに高い樹脂分散液を使用してもよい。Tg及び分子量がさらに高い樹脂分散液を使用するとき、Tgは、60~85°Cであり、分子量は、10,000から300,000であることが望ましい。かように追加して投入する樹脂分散液で、凝集段階で生成されたトナー粒子を覆い包んでいる最中に、粒子サイズが大きくなることがあるが、それを防止するために、界面活性剤を添加したり、あるいはpHを調節し、混合物をポリエステル樹脂のガラス転移温度以上の温度に加熱し、合一工程を進めることができる。前記合一工程で得たトナー粒子を水で洗浄して乾燥させる段階である。この工程では、トナーを含む混合液を室温まで冷却し、混合液を濾過し、濾過液を除去してトナーを水で洗浄する。洗浄には、伝導度が10μS/cm以下である純水を利用することが望ましく、トナーを洗浄した濾過液が、伝導度が50μS/cm以下になるまで、トナーを洗浄することが望ましい。純水を利用したトナーの洗浄は、バッチ式でもよく、連続的に進めてもよい。純水を利用したトナーの洗浄は、トナーの帯電性に影響を与える不純物、及び凝集に関与しない不要な凝集剤など、トナー成分以外の不要な成分を除去するために行われる。一価金属の無機塩を凝集剤として使用する場合、洗浄工程で、pH変化による無機塩の再活性化によって、トナー粒子が再凝集される余地がなく、一価金属の無機塩は、多価金属の無機塩と比較し水に対する溶解度がはるかに大きいから、洗浄時に除去が容易であり、トナー内部に残っている無機塩の量も、顕著に低くなり、トナー粒子の溶融粘度が高くならずに、定着特性にも望ましい。前記洗浄段階後に得られたトナーを、流動層乾燥器、フラッシュジェット乾燥器などを利用して乾燥させる。また、乾燥して得られたトナーに、所望の外添剤を追加してもよい。本発明の他の側面によれば、前記トナー粒子を含む静電荷像現像剤が提供される。前記静電荷像現像剤は、絶縁物質で被覆されたフェライト、絶縁物質で被覆されたマグネタイト、及び絶縁物質で被覆された鉄粉末からなる群から選択された1種以上のキャリアをさらに含んでもよい。絶縁物質で被覆されたフェライトまたはマグネタイトが、特に望ましい。本発明のさらに他の側面によれば、前記トナー粒子を使用する電子写真画像形成方法が提供される。具体的には、静電潜像が形成された感光体表面に、前記トナーまたは前記静電荷像現像剤を付着させてトナー画像を形成し、前記トナー画像を転写材に転写する工程を含む画像形成方法が提供される。本発明によるトナーまたは静電荷像現像剤は、電子写真画像形成装置に使用され、ここで、電子写真方式の画像形成装置とは、レーザプリンタ、コピー機、ファクシミリなどを意味する。以下、望ましい実施例を挙げて、本発明についてさらに詳細に説明するが、本発明がかような実施例に限定されるものではない。平均粒径測定クールターマルチサイザMultisizer3CoulterCounterで測定した。前記クールターマルチサイザにおいて、アパーチャapertureは、100μmを利用し、電解液であるISOTON-IIBeckmanCoulter社50~100mlに、界面活性剤を適量添加し、ここに、測定試料10~15mgを添加した後、超音波分散器で5分間分散処理することにより、試料を製造した。粒子個数は、3万個を測定した後、その平均値を記録した。円形度測定FPIA-3000SYSMEX社製を利用して測定した。試料の前処理は、20mlのバイアルvialに、蒸溜水15mlをあらかじめ満たした後、外添後にトナーサンプル5~10mgを添加した。そして、中性界面活性剤の3~5滴を滴下させた後、超音波処理器sonicatorで、30分間超音波を実施して粒子を分散させた。前処理されたサンプルは、FPIA-3000のサンプル投入口に7~10ml添加した後で測定を実施し、粒子個数は、3,000個を測定した。測定された3000個粒子の円形度平均値を記録した。真密度測定サンプル2.7372gを添加し、非活性ガスであるヘリウムガスを利用して、ガス比重ビンAccuPycII1340、micromeritics社製で測定した。測定サンプルの温度は、28.6°Cを維持し、全5回測定後にその平均値を記録した。BET法による比表面積測定サンプル1.4gをサンプルチューブに添加し、40°Cの状態で、4時間の間、前処理を実施する。前処理後、ASAP2020Micromeritics社製、米国を利用して、比表面積を測定する。小数点4桁まで測定を実施し、全3回測定してその平均値を記録した。[製造例1:ポリエステル樹脂の合成]撹拌器、窒素ガス導入口、温度計及び冷却器が設置された3L反応器を、熱媒体であるオイル槽内に設置した。かように設置された反応器内に、テレフタル酸45g、イソフタル酸39g、1,2-プロピレングリコール75g、トリメリット酸3gを投入し、触媒として、ジブチルスズオキシドを、単量体全体重量に対して、500ppm投入した。反応器を150rpmで撹拌しながら温度を150°Cまで昇温させた。6時間反応を進めて220°Cまで昇温させ、副反応物の除去のために、反応器を0.1torrまで減圧させ、同一圧力条件で、15時間反応を進めてポリエステル樹脂を得た。ガラス転移温度Tg、°Cの測定示差走査熱量計Netzsch社製を使用して、試料を10°C/分の加熱速度で、20°Cから200°Cまで昇温させた後、20°C/分の冷却速度で10°Cまで急冷させた後、さらに10°C/分の加熱速度で昇温させて測定した。酸価測定酸価mgKOH/gは、樹脂をジクロロメタンに溶解させた後、冷却させ、0.1NKOHメチルアルコール溶液で滴定して測定した。重量平均分子量、Mp測定ポリスチレン基準試料を使用した検量線を利用して、GPCgelpermeationchromatographyによって、結着樹脂の重量平均分子量を測定した。GPC法によって、得られた溶出曲線のピーク値に相当する維持時間から、ピーク分子量Mpを、標準ポリスチレン換算によって求めた。また、溶出曲線のピーク値とは、溶出曲線が極大値を示す点であり、極大値が2点以上ある場合は、溶出曲線の最大値を付与する点である。また、ピーク分子量の位置におけるGPC曲線の信号強度IMp、分子量10万の位置におけるGPC曲線の信号強度IM100000とは、それぞれ、ピーク分子量の位置における信号強度と、ベースラインの信号強度との差、分子量10万の位置における信号強度と、ベースラインの信号強度の差であり、電位mVで示したのである。装置:東ソー株製、HLC8020カラム:東ソー株製、TSKgelGMHXLカラムサイズ:7.8mmID×30.0cmLを3つ直列で連結オーブン温度:40°C溶離液:THF試料濃度:4mg/10ml濾過条件:0.45μmテフロン登録商標メンブレンフィルタで試料溶液を濾過流速:1ml/分注入量:0.1ml検出器:RI検量線作成用標準ポリスチレン試料:東ソー株製TSKstandard、A-500分子量5.0×102、A-2500分子量2.74×103、F-2分子量1.96×104、F-20分子量1.9×105、F-40分子量3.55×105、F-80分子量7.06×105、F-128分子量1.09×106、F-288分子量2.89×106、F-700分子量6.77×106、F-2000分子量2.0×107得たポリエステル樹脂のガラス転移温度Tgは、66°Cであり、酸価は、11mgKOH/g、重量平均分子量は、18,000、Mpは、5,100、T1/2は、125°Cであった。[製造例2:ポリエステル樹脂分散液の製造]温度計及びインペラ型撹拌器を装着した3L反応器に、分散安定剤である4重量水酸化ナトリウム溶液を46gポリエステル樹脂酸価対比で、2.5当量投入し、界面活性剤dowfax、ダウコーニング社、ポリエステル樹脂量対比で、1重量6.67g、及び水958gを入れた。ここに、ポリエステル樹脂300gを固体状態で投入し、メチルエチルケトン500gを投入した後、70°Cで1時間還流した後、80°Cで4時間以上窒素パージしながら有機溶媒を除去した。最終的には、ポリエステル樹脂分散液を得た。[製造例3:シアン顔料分散液の製造]シアン顔料ECB303、大日精化工業社製3kgを20L反応器に入れ、精製水11.5kgとヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートフタルレートAnyCoat-P、三星精密化学株式会社製0.6kgとを、前記反応器に追加して投入し、50rpmの速度で撹拌した。次に、前記反応器の内容物をボールミルタイプ反応器に移し、予備分散を行った。予備分散の結果、体積平均粒径D50vが3.4μmBeckmanCoulter社のクールターマルチサイザを使用して測定である分散されたシアン顔料粒子を得た。その後、反応器内容物を、アルティマイザーシステムUltimaizersystemAmstecLtd.,ModelHJP25030を使用して、1,500barの圧力で、本分散を行った。本分散の結果、体積平均粒径D50vが150nmMicrotracIncのMicrotrac252を使用して測定である、ナノサイズに分散されたシアン顔料粒子を得た。[製造例4:ワックス分散液の製造]撹拌器、温度計及びコンデンサが設置された5L反応器に、陰イオン系界面活性剤アルキルジフェニルオキシドジスルホネート45Dowfax2A165g、蒸溜水1.935kg、ワックス日本NOF社、WE-51,000g及び平均粒径が7nmであるシリカトナー固形分基準0.5重量を投入した。前記混合液をホモゲナイザHomogenizer、IKA社を使用して、30分間分散した。結果として、ワックス分散液を得た。分散完了後、マルチサイザー2000Malvern社製を使用して、分散した粒子の粒度を測定した結果、D50vが320nmであった。[実施例1]前記製造例2で製造したポリエステル樹脂分散液を100重量と仮定したとき、前記製造例3で製造したシアン顔料分散液を樹脂分散液対比で、4.5重量、前記製造例4で製造したワックス分散液5.8重量を混合して混合液を得た。前記含量は、固形分含量基準である。このとき、全固形分濃度が13重量になるように、純水で調整した。前記反応器の温度を25°Cに昇温させ、120rpmで撹拌して混合した。凝集剤として、4.5重量NaCl水溶液5.18重量トナー固形分基準を投入し、140rpmで撹拌しながらホモゲナイザT-50、IKA社で均質化工程を進めた。その後、反応器の温度を51.2°Cまで昇温させ、D50vが6.9μmになるまで凝集を続けた後、1N水酸化ナトリウム水溶液3.63重量トナー固形分基準を反応器に入れ、粒子の成長を中断させ、80rpmに撹拌速度を下げた後、反応器の温度を97.2°Cに昇温させ、トナー粒子が合一されるようにし、合一時間は、3.5時間かかった。円形度が0.970になるまで合一を続けた。反応器の温度を40°Cに下げ、濾過装置装置名:filterpressを使用して、トナーを分離させた後、分離されたトナーを1N硝酸水溶液で洗浄し、蒸溜水で再洗浄して界面活性剤などをいずれも除去した。その後、洗浄が完了したトナー粒子を、気流式乾燥器を使用して乾燥を進めた。このとき、気流式乾燥器の出口温度は、51°Cであり、原料の投入速度は、9kg/hrであった。[実施例2]凝集温度を51.5°Cに変更し、合一時間を4.0時間に変更することを除き、前記実施例1と同一の方法でトナー粒子を得た。[実施例3]凝集温度を51.0°Cに変更することを除き、前記実施例1と同一の方法でトナー粒子を得た。[実施例4]合一時間を4.0時間に変更し、円形度を0.971にし、乾燥工程の進行時、気流式乾燥器の原料投入速度を20kg/hr、本体出口温度を55°Cに変更することを除き、前記実施例1と同一の方法でトナー粒子を得た。[実施例5]合一時間を5.5時間に変更し、乾燥工程の進行時、気流式乾燥器の原料投入速度を6.5kg/hrに変更することを除き、前記実施例1と同一の方法でトナー粒子を得た。[実施例6]合一時間を6.5時間に変更することを除き、前記実施例1と同一の方法でトナー粒子を得た。[実施例7]合一時間を3.0時間に変更することを除き、前記実施例1と同一の方法でトナー粒子を得た。[比較例1SMF値が8.5未満である場合]製造工程中、凝集温度を52.9°Cにし、合一を7.0時間進め、気流式乾燥器を使用して、乾燥工程時に、気流式乾燥器の原料投入速度を30kg/hrに設定することを除き、前記実施例1と同一の方法でトナー粒子を得た。[比較例2SMF値が10.5を超える場合]製造工程中、凝集温度を50.1°Cにし、合一を2.0時間進め、気流式乾燥器を使用して、乾燥工程時に、気流式乾燥器の原料投入速度を4.5kg/hrに設定することを除き、前記実施例1と同一の方法でトナー粒子を得た。前記実施例1ないし7、及び比較例1,2で実施した実験条件を下記表1に示した。前記実施例1ないし7及び比較例1,2で製造したトナー粒子に対する評価は、次のように実施した。流動性cohesiveness外添後、トナーの流動性測定は、パウダーテスターpowdertesterHosokawamicron社製を利用して測定した。流動性測定時にメッシュは、3種を使用したが、それぞれの網目の大きさは、53μm、45μm、38μmであるメッシュを使用した。最初の測定時、トナー2gを計量し、53μmメッシュ上に置き、ダイヤル1の震動を与えながら40秒間測定した。40秒間の振動が完了すれば、3つのメッシュの重量を測定し、メッシュ上に残留するトナー量を測定した。測定後、下記数式によって流動性を計算した:流動性={上部シーブ上に残っている粉末の重量/2}×100×1/5{中間シーブ上に残っている粉末の重量/2}×100×3/5{下部シーブ上に残っている粉末の重量/2}×100×1/5。耐環境性環境差測定高温高湿での摩擦帯電量TVHH及び低温低湿の摩擦帯電量TVLLを測定し、TVHH/TVLL値として決める。この値が高いほど、環境差が少ないということを示す。高温高湿条件:40°C/85低温低湿条件:15°C/15摩擦帯電量の測定は、EppingQ/Mmeterドイツを使用して、キャリア:トナーの比率を93:7にして混合した後、ターブラーミキサーturbulamixerを使用して、前処理を2時間した。前処理されたサンプルは、前記高温高湿及び低温低湿の条件下で、8時間放置した後で測定を実施した。測定は、3回行い、その平均値を記録した。帯電性外添後、トナーの帯電性測定は、q/mメーターEpping社、ドイツを使用して測定を実施した。まず、測定サンプルの前処理のために、キャリア:トナーの比率を97:3にして計量した後、10ml容器に混合した後、ターブラーミキサーWAB社、スイスを使用して、90分間混合を実施した。このとき、ターブラーミキサーの速度は、96rpmを維持した。混合が終われば、サンプル1gを、q/mメーターの測定セルcellに添加して測定を始めた。測定時間は、120秒間実施した。前記の過程を、2回追加して反復し、全3回測定後、その平均値のデータを記録した。実施例及び比較例の帯電量データは、表2に表示した。前記評価結果は、下記表2に示した。前記表2から分かるように、本発明の一具現例による実施例1ないし7のトナー粒子は、耐環境性、流動性及び帯電性にすぐれる。"