記録材を搬送する搬送手段と、前記搬送手段と記録材が接触して発生する音を受信する受信手段と、前記受信手段により受信された音の受信信号の出力値の変動に基づいて、記録材の種類を判別する制御手段を有することを特徴とする記録材判別装置。前記制御手段は、前記受信信号の出力値をフーリエ変換し、算出した周波数スペクトルの強度の変動に基づいて、記録材の種類を判別することを特徴とする請求項1に記載の記録材判別装置。前記制御手段は、前記受信信号の出力値をウェーブレット変換し、算出した値の変動に基づいて、記録材の種類を判別することを特徴とする請求項1に記載の記録材判別装置。前記制御手段は、前記受信信号の出力値を変換した値の平均値に基づいて、記録材の表面性を判別することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の記録材判別装置。前記搬送手段は、記録材と接触して音を発生するための接触部材を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の記録材判別装置。記録材を搬送する搬送手段と、前記搬送手段と記録材が接触して発生する音を受信する受信手段と、前記受信手段により受信された音の受信信号の出力値と、前記搬送手段によって記録材が搬送されていないときの前記受信手段により受信された音の受信信号の出力値に基づいて、記録材の種類を判別する制御手段を有することを特徴とする記録材判別装置。記録材に画像形成を行う画像形成手段と、記録材を搬送する搬送手段と、前記搬送手段と記録材が接触して発生する音を受信する受信手段と、前記受信手段により受信された音の受信信号の出力値の変動に基づいて、前記画像形成手段の画像形成の条件を制御する制御手段を有することを特徴とする画像形成装置。前記制御手段は、前記受信信号の出力値をフーリエ変換し、算出した周波数スペクトルの強度の変動に基づいて、前記画像形成手段の画像形成の条件を制御することを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記制御手段は、前記受信信号の出力値をウェーブレット変換し、算出した値の変動に基づいて、前記画像形成手段の画像形成の条件を制御することを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記制御手段は、前記受信信号の出力値を変換した値の平均値に基づいて、前記画像形成手段の画像形成の条件を制御することを特徴とする請求項7乃至9のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記搬送手段は、記録材と接触して音を発生するための接触部材を有することを特徴とする請求項7乃至10のいずれか1項に記載の画像形成装置。記録材に画像形成を行う画像形成手段と、記録材を搬送する搬送手段と、前記搬送手段と記録材が接触して発生する音を受信する受信手段と、前記受信手段により受信された音の受信信号の出力値と、前記搬送手段によって記録材が搬送されていないときの前記受信手段により受信された音の受信信号の出力値に基づいて、前記画像形成手段の画像形成の条件を制御する制御手段を有することを特徴とする画像形成装置。しかしながら、特許文献1の方法では、超音波を照射するために超音波送信手段を設ける必要があり、超音波を発信する素子と超音波を発信するための駆動回路が必要になり、小型化の妨げやコストアップの要因になる可能性があるという課題があった。本出願に係る発明は、以上のような状況を鑑みてなされたものであり、超音波送信手段を設けることなく、記録材が搬送される際の音を検知して記録材の表面性を検知することにより、記録材判別装置の小型化に寄与するとともに、コストアップを抑制することを目的とする。上記目的を達成するために、記録材を搬送する搬送手段と、前記搬送手段と記録材が接触して発生する音を受信する受信手段と、前記受信手段により受信された音の受信信号の出力値の変動に基づいて、記録材の種類を判別する制御手段を有することを特徴とする。本発明の構成によれば、超音波送信手段を設けることなく、記録材が搬送される際の音を検知して記録材の表面性を検知することにより、記録材判別装置の小型化に寄与するとともに、コストアップを抑制することができる。以下、図面を用いて本発明の実施形態について説明する。なお、以下の実施形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものでなく、また実施形態で説明されている特徴の組み合わせのすべてが発明の解決手段に必須のものとは限らない。第1の実施形態本実施形態の記録材判別装置は、例えば複写機やプリンタ等の画像形成装置で用いることが可能である。図1は、その一例として記録材判別装置を搭載している画像形成装置として、中間転写ベルトを採用し複数の画像形成部を並列にして構成した画像形成装置の概略構成図である。図1における画像形成装置1の各構成は以下のとおりである。2は、記録材Pを収納する給紙カセット2である。3は、記録材Pが積載される給紙トレイである。4aは、給紙カセット2から記録材Pを給紙する給紙ローラである。4bは、給紙トレイ3から記録材Pを給紙する給紙ローラである。5は、給紙された記録材Pを搬送する搬送ローラであり、6は搬送ローラ5に対向する搬送対向ローラである。11Y、11M、11C、11Kは、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色の現像剤を担持する夫々の感光ドラムである。12Y、12M、12C、12Kは、感光ドラム11Y、11M、11C、11Kを一様に所定の電位に帯電するための各色用の一次帯電手段としての帯電ローラである。13Y、13M、13C、13Kは、一次帯電手段によって帯電された感光ドラム11Y、11M、11C、11K上に各色の画像データに対応したレーザ光を照射し、静電潜像を形成するための光学ユニットである。14Y、14M、14C、14Kは、感光ドラム11Y、11M、11C、11K上に形成された静電潜像を可視化するための現像器である。15Y、15M、15C、15Kは、現像器14Y、14M、14C、14K内の現像剤を感光ドラム11Y、11M、11C、11Kと対向する部分に送り出すための現像剤搬送ローラである。16Y、16M、16C、16Kは、感光ドラム11Y、11M、11C、11K上に形成した画像を一次転写する各色用の一次転写ローラである。17は、一次転写された画像を担持する中間転写ベルトである。18は、中間転写ベルト17を駆動する駆動ローラである。19は、中間転写ベルト17上に形成された画像を記録材Pに転写するための二次転写ローラであり、20は、二次転写ローラ19に対向する二次転写対向ローラである。21は、記録材Pを搬送させながら、記録材Pに転写された現像剤像を溶融定着させる定着ユニットである。22は、定着ユニット21によって、定着が行われた記録材Pを排紙する排紙ローラである。なお、感光ドラム11Y、11M、11C、11K、及び帯電ローラ12Y、12M、12C、12K及び、現像器14Y、14M、14C、14K及び、現像剤搬送ローラ15Y、15M、15C、15Kは夫々色毎に一体化されている。このように、感光ドラムと帯電ローラと現像器とを一体化したものをカートリッジといい、各色のカートリッジは画像形成装置本体に対して簡易に脱着できるように構成されている。次に、画像形成装置1の画像形成動作について説明する。不図示のホストコンピュータ等から画像形成装置1に、印刷命令や画像情報等を含んだ印刷データが入力される。すると、画像形成装置1は印刷動作を開始し記録材Pは給紙ローラ4a又は給紙ローラ4bによって、給紙カセット2又は給紙トレイ3から給紙され搬送路に送り出される。記録材Pは、中間転写ベルト17上に形成する画像の形成動作と搬送のタイミングとの同期を取るため、搬送ローラ5及び搬送対向ローラ6に一旦停止して画像形成が行われるまで待機する。記録材Pが給紙される動作と共に、画像形成動作として、感光ドラム11Y、11M、11C、11Kは帯電ローラ12Y、12M、12C、12Kによって、一定の電位に帯電される。入力された印刷データにあわせて光学ユニット13Y、13M、13C、13Kは、帯電された感光ドラム11Y、11M、11C、11Kの表面をレーザビームによって露光走査して静電潜像を形成する。形成した静電潜像を可視化するために現像器14Y、14M、14C、14K及び現像剤搬送ローラ15Y、15M、15C、15Kによって現像を行う。感光ドラム11Y、11M、11C、11Kの表面に形成された静電潜像は、現像器14Y、14M、14C、14Kにより夫々の色で画像として現像される。感光ドラム11Y、11M、11C、11Kは、中間転写ベルト17と接触しており、中間転写ベルト17の回転と同期して回転する。現像された各画像は、一次転写ローラ16Y、16M、16C、16Kにより中間転写ベルト17上に順次多重転写される。そして、二次転写ローラ19及び二次転写対向ローラ20により記録材P上に二次転写される。その後、画像形成動作に同期して、記録材P上に二次転写を行うため、記録材Pは二次転写部へと搬送される。記録材Pは、二次転写ローラ19及び二次転写対向ローラ20により、中間転写ベルト17上に形成された画像は転写される。記録材Pに転写された現像剤像は、定着ローラ等から構成される定着ユニット21によって定着される。定着された記録材Pは排紙ローラ22によって不図示の排紙トレイに排出され、画像形成動作を終了する。図1の画像形成装置において、記録材判別装置50は搬送ローラ5及び搬送対向ローラ6よりも上流側に配置されており、給紙カセット2等から搬送された記録材Pの種類を反映した情報を検知することが可能である。本実施形態において記録材判別装置50による判別は、記録材Pが給紙カセット2等から画像形成装置内に送り出され、搬送ローラ5及び搬送対向ローラ6に挟持される前に搬送されているときに行われる。又は、搬送ローラ5及び搬送対向ローラ6に挟持されて搬送されているときに行われる。次に、本願発明の一実施形態による記録材判別装置50について、動作を制御するハードウェア構成及びその機能からなる制御システムを示したブロック図である図2を用いて説明する。51は、記録材Pが搬送路に接触するときに発生される音を受信する音波受信手段である。本実施形態では、音波受信手段51は、30kHzから60kHzの周波数特性を持つ超音波を受信するように設定される。なお、ここでは一例として30kHzから60kHzと周波数を設定したが、音波受信手段51の構成、検知精度等の条件に応じて適切な範囲の周波数を選択すればよく、これに限定されるものではない。52は、音波受信手段51で受信した音波を電圧値として検知し、信号を処理する機能を持った受信制御部である。ここでは電圧を検知することとしたが、電流等でも可能である。これら各部と制御部10をあわせて記録材判別装置となる。また、制御部10で判別した結果は、例えばモータ駆動制御や定着搬送速度や定着温調温度等、画像形成条件の制御に使用可能である。次に、一連の動作について説明する。制御部10より測定開始を示す信号が受信信号制御部521に入力される。入力信号を受け取ると、タイマ525をリセットし、カウンタをスタートさせる。タイマ525は、測定時間を管理するものである。予め設定した時間までデータを受信するため、タイマ525が終了時間になったとき、データの取得は終了となる。音波受信手段51は、記録材Pから発生される摺擦音、又は画像形成装置内の動作音を受信して、受信制御部52の検知回路522に出力する。検知回路522は、受信した信号を増幅する。本実施形態においては、受信した信号を100倍に増幅するように設定されている。しかしながら、搬送路の構成や音波受信手段51の特性、配置等の条件で増幅の倍率は適宜設定でき、これに限定されるものではない。検知回路522で生成された信号は、A-D変換523でアナログ信号からデジタル信号へ変換される。本実施形態では、検知回路522の出力に対応する12bitのデジタル信号に変換しているが、これに限定されるものではなく、適宜複数bitのデジタル信号に変換してもよい。A-D変換523で変換されたデジタル信号は、時系列順に記憶手段524に保存される。タイマ525が終了となるまでデータを取得する。データの取得が終わったのち、演算手段526では、得られたデータに基づいて、周波数スペクトルの算出を行う。演算手段526で算出された周波数スペクトルに基づいて、制御部10は、記録材Pの種類を判別し、その結果によって、画像形成装置の動作を制御する。なお、算出された周波数スペクトルに基づいて、画像形成装置の動作を制御することも可能である。図3は、音波受信手段51と搬送路54との位置を示した図である。搬送路54は、記録材Pを搬送するためのガイドの役割を果たすものである。搬送路54は、一部分に空間が設けられており、その空間部分の付近に音波受信手段51を配置する。記録材Pは搬送路54に沿うように搬送され、その際に記録材Pと搬送路54が接触することにより発生される音を音波受信手段51で受信する。記録材Pが搬送路に接触して発生される音の周波数特性は、可聴域から超音波帯域にわたっている。搬送路で発生した音波は、空気中を伝搬して、音波受信手段51で受信される。このとき、周波数の低い可聴域の音は、記録材Pと搬送路54が接触することにより発生される音以外にも、周辺の他の部材の動作音等の雑音も受信してしまい、記録材Pから発生される音を抽出することは困難になってしまう。そこで、本実施形態では、一例として記録材Pと搬送路54が接触することにより発生される音のうち30kHzから60kHzの周波数を選択することで、他の部材の音の影響を受けることなく、記録材Pの表面性を判別することができる。図4は、表面性の異なる記録材Pと搬送路54が接触することにより発生される音を受信した受信波形である。図4aは、表面平滑性が粗い記録材P以下、ボンド紙とも呼ぶが搬送路54に接触して発生した音を受信した時間領域波形のデータである。図4bは、ボンド紙よりも表面平滑性が滑らかな記録材P以下、普通紙とも呼ぶが搬送路54に接触して発生した音を受信した時間領域波形のデータである。図4cは、普通紙よりも表面平滑性が滑らかな記録材P以下、グロス紙とも呼ぶが搬送路54に接触して発生した音を受信した時間領域波形のデータである。図4dは、記録材Pを搬送していないときの音を受信した時間領域波形のデータである。それぞれのグラフの横軸は時間であり、縦軸は電圧である。ボンド紙の場合、受信波形の出力電圧は大きく変動していることがわかる。普通紙の場合、時間領域波形の出力電圧はボンド紙の場合と比べると変動が小さくなっていることがわかる。グロス紙の場合、時間領域波形の出力電圧は普通紙の場合と比べるとさらに変動が小さくなっていることがわかる。また、記録材Pを搬送していない場合、時間領域波形の出力電圧は記録材Pを搬送している場合と比較してかなり変動が小さくなっていることがわかり、ほとんど変動していないことがわかる。図5は、図4で示した受信波形を周波数解析した周波数スペクトルを示した図である。図5aは、ボンド紙と搬送路54が接触することにより発生される音を受信した時間領域波形と、記録材Pを搬送していないときの音を受信した時間領域波形に基づいて、それぞれ周波数解析したグラフである。図5bは、普通紙と搬送路54が接触することにより発生される音を受信した時間領域波形と、記録材Pを搬送していないときの音を受信した時間領域波形に基づいて、それぞれ周波数解析したグラフである。図5cは、グロス紙と搬送路54が接触することにより発生される音を受信した時間領域波形と、記録材Pを搬送していないときの音を受信した時間領域波形を、それぞれ周波数解析したグラフである。これらのグラフは、それぞれの時間領域波形に対してフーリエ変換を行い、変換したデータから振幅を求めたデータである。横軸は、周波数であり、縦軸は振幅の大きさである。ボンド紙の場合、30kHzから60kHzの周波数範囲において、出力である振幅の変動が大きくなっていることがわかる。普通紙の場合、出力である振幅の変動がボンド紙の出力と比べると変動が小さくなっていることがわかる。グロス紙の場合、普通紙の場合と比べるとさらに変動が小さくなっていることがわかる。記録材Pを搬送していない場合、記録材Pを搬送している場合と比べて変動がほとんどないことがわかる。これは、画像形成装置を稼働した際に発生される音の周波数特性は、本実施形態の一例として設定した周波数範囲である30kHzから60kHzにおいて、非常に低い特性となることを表している。よって、30kHzから60kHzの周波数範囲を用いることで、画像形成装置を動作した際の稼働音の影響を低減して、記録材Pの表面性を判別することができる。このように、30kHzから60kHzの周波数範囲を用いることで、表面平滑性の異なる記録材Pの振幅の変動による差を検知することができる。この差に基づいて、記録材Pの表面性を判別することができる。なお、具体的な記録材Pの表面性の判別方法については後述する。図6は、周波数スペクトルの強度に基づいた記録材Pの表面性を判別する方法について示したフローチャートである。S101において、制御部10は記録材判別装置50の音波受信手段51まで記録材Pを搬送させる。S102において、制御部10は受信信号制御部521に対して、データ取得の開始を通知する。このとき、タイマ525の値をリセットし、カウントを開始する。S103において、音波受信手段51により記録材Pから発生される音を受信する。受信した音波は、上述したようにデジタル信号として測定され、記憶手段524に保存される。S104において、制御部10はタイマ525の値と予め定められたデータ取得時間と比較する。比較した結果、データ取得時間に満たない場合は、S103に戻り音波の受信を継続する。なお、本実施形態では一例として、データ取得時間を10msecとする。この時間は、周波数解析を行うために、一定量のデータを取得するために定められたものであり、一定量のデータを取得できれば10msecに限られるものではなく、記録材Pの搬送速度や搬送状態等から適宜設定することが可能である。S105において、制御部10は取得した音波のデータに基づいて、周波数スペクトルを算出する。S106において、制御部10は算出した周波数スペクトルに基づいて、記録材Pの表面性の判別を行う。本実施形態では、算出した周波数領域のデータから、30kHzから60kHzの範囲の周波数スペクトルを抽出し、平均値を算出する。算出した平均値に基づいて、記録材Pの表面性を判別する。なお、ここでは一例として平均値を用いて記録材Pの表面性を判別する方法を示したが、これに限定されるものではなく、例えばピーク値の差分を用いるなど、記録材Pの表面性を判別できる値であれば、どのような算出方法を用いてもよい。図7は、図6に示したフローチャートに基づいて算出した平均値の結果を示したグラフである。それぞれ、ボンド紙、普通紙、グロス紙を搬送した際の周波数スペクトルと、記録材Pを搬送していないときの周波数スペクトルの平均値をプロットしたグラフである。本実施形態においては、記録材Pの表面性を判別するための閾値として、ボンド紙と普通紙を判別する閾値を5、普通紙とグロス紙を判別する閾値を3、グロス紙と記録材Pを搬送していないときを判別する閾値を0.5とした。なお、この閾値は本実施形態における一例であり、A-D変換の分解能やデータ取得タイミングによって、適宜設定可能である。ボンド紙の周波数スペクトルの平均値は6.1、普通紙の周波数スペクトルの平均値は4.3、グロス紙の周波数スペクトルの平均値は1.7、記録材Pを搬送していないときの周波数スペクトルの平均値は0.2である。先ほど閾値と平均値を比較すると、ボンド紙の平均値6.1は閾値5より大きいため、ボンド紙と判別することができる。普通紙の平均値4.3は閾値3より大きく閾値5より小さいため、普通紙と判別することができる。グロス紙の平均値1.7は閾値0.5より大きく閾値3より小さいため、グロス紙と判別することができる。このように、記録材Pを搬送するときに発生する音を受信し、受信した音波の周波数スペクトルを算出することより、記録材Pの表面性を判別することができる。これにより、記録材Pを判別するために超音波送信手段を設けることなく、記録材Pが搬送される際の音を検知して記録材Pの表面性を検知することにより、記録材判別装置の小型化に寄与するとともに、コストアップを抑制することが可能となる。なお、本実施形態においては、搬送路54の構成として、記録材Pを搬送する方向と並行した構成を説明した。しかし、図8に示すように、搬送路が屈曲した形状になっていてもよい。このような構成においては、記録材Pが搬送路54に接触する位置に音波受信手段51を配置する。音波受信手段51の上流側は、搬送ローラ対56a、56bが配置され、音波受信手段51の下流側は、搬送ローラ対57a、57bが配置される。搬送ローラ対56a、56bによって記録材Pが搬送路54接触するように搬送されるため、音波受信手段51で記録材Pの音を受信することが可能である。また、本実施形態において、周波数スペクトルを算出する方法として、得られた時間領域データに対して、フーリエ変換を用いる方法を示したが、この方法に限定されるものではない。例えば、得られた時間領域データに対して、ウェーブレット変換を用いた方法も可能である。図4で示した波形に基づいてウェーブレット変換を行った結果を図9に示す。図9aは、ボンド紙と搬送路54が接触することにより発生される音を受信した時間領域波形と、記録材Pを搬送していないときの音を受信した時間領域波形に基づいて、それぞれ解析を行った結果のグラフである。図9bは、普通紙と搬送路54が接触することにより発生される音を受信した時間領域波形と、記録材Pを搬送していないときの音を受信した時間領域波形に基づいて、それぞれ解析を行った結果のグラフである。図9cは、グロス紙と搬送路54が接触することにより発生される音を受信した時間領域波形と、記録材Pを搬送していないときの音を受信した時間領域波形に基づいて、それぞれ解析を行った結果のグラフである。これらのグラフはそれぞれの時間領域波形に対してウェーブレット変換を行い、変換したデータから40kHzのパワーの変化を示したものである。横軸は、時間であり、縦軸はパワーとしての振幅の大きさである。ボンド紙の場合、出力値が大きく表れていることがわかる。普通紙の場合、出力値がボンド紙と比べると小さくなっていることがわかる。グロス紙の場合、普通紙の場合と比べるとさらに出力値が小さくなっていることがわかる。記録材Pを搬送していない場合、記録材Pを搬送している場合と比べて、出力値がほとんど表れていないことがわかる。上記の周波数範囲を用いることで、表面平滑性の異なる記録材Pによる特性の差を検知することができる。この差に基づいて、記録材Pの表面性を判別することができる。図10は、図9のグラフに基づき0.01秒間の平均値の結果を示したグラフである。それぞれ、ボンド紙、普通紙、グロス紙を搬送した際の出力値と、記録材Pを搬送していないときの出力値の平均値をプロットしたグラフである。本実施形態においては、記録材Pの表面性を判別するための閾値として、ボンド紙と普通紙を判別する閾値を0.12、普通紙とグロス紙を判別する閾値を0.08、グロス紙と記録材Pを搬送していないときを判別する閾値を0.04とした。なお、この閾値は本実施形態における一例であり、A-D変換の分解能やデータ取得タイミングによって、適宜設定可能である。ボンド紙の平均値は0.18、普通紙の平均値は0.1、グロス紙の平均値は0.06、記録材Pを搬送していないときの平均値は0.03である。先ほどの閾値と平均値を比較すると、ボンド紙の平均値0.18は閾値0.12より大きいため、ボンド紙と判別することができる。普通紙の平均値0.1は閾値0.08より大きく閾値0.12より小さいため、普通紙と判別することができる。グロス紙の平均値0.06は閾値0.04より大きく閾値0.08より小さいためグロス紙と判別することができる。このように、記録材Pを搬送するときに発生する音を受信し、受信した音波の周波数スペクトルを算出することより、記録材Pの表面性を判別することができる。これにより、記録材Pを判別するために超音波送信手段を設けることなく、記録材Pが搬送される際の音を検知して記録材Pの表面性を検知することにより、記録材判別装置の小型化に寄与するとともに、コストアップを抑制することが可能となる。なお、本実施形態において、特定の範囲の平均値によって判別する方法を示したが、これに限定されるものではない。例えば、特定の範囲における最大値や最大値と最小値の差、差分積算等でも同様に判別することが可能である。また、40kHzのデータについて示したが、上述した周波数範囲であれば同様の結果を得ることができる。第2の実施形態第1の実施形態では、記録材Pが搬送路に接触したときに発生される音を受信して、記録材Pの表面性を判別する方法について説明した。本実施形態においては、搬送されている記録材Pに接触する部材を搬送路以外に用意する。そして、その部材と記録材Pが接触して発生した音を受信して、記録材Pの表面性を判別する方法について説明する。なお、記録材判別装置等、先の第1の実施形態と同様の構成についてはここでの詳細な説明は省略する。図11は、接触部材55を有する搬送路54を示した図である。搬送路54は、記録材Pを搬送するためのガイドの役割を果たすものである。搬送路54は、一部分に空間が設けられており、その空間部分の付近に音波受信手段51を配置する。接触部材55は、搬送路54の一部として設けられており、記録材Pに対して接触するように配置される。記録材Pが搬送されると、接触部材55に接触し、その時発生される音を音波受信手段51で受信する。接触部材55が記録材Pに接触するような構成にすることにより、記録材Pを搬送した際に発生する音を音波受信手段51で安定して受信することが可能である。受信した音から記録材Pの表面性を判別する方法は第1の実施形態と同様であるため、ここでの説明は省略する。このように、接触部材55を設けることで、記録材Pを搬送するときに音を発生させる。この音を受信し、受信した音波の周波数スペクトルを算出することより、記録材Pの表面性を判別することができる。これにより、記録材Pを判別するために超音波送信手段を設けることなく、記録材Pが搬送される際の音を検知して記録材Pの表面性を検知することにより、記録材判別装置の小型化に寄与するとともに、コストアップを抑制することが可能となる。また、記録材Pを搬送する上で、記録材Pと接触している部材は、接触部材55以外にも複数存在する。例えば、画像形成装置1に示した搬送ローラ5及び搬送対向ローラ6も記録材Pと接触する。図12は、搬送ローラ5及び搬送対向ローラ6と搬送路54を示した図である。図12に示す構成のように、搬送ローラ5及び搬送対向ローラ6の付近に音波受信手段51を配置することで、搬送ローラ5及び搬送対向ローラ6と記録材Pが接触しているときに発生する音を受信することも可能である。第3の実施形態第1乃至第2の実施形態においては、記録材Pが搬送路54又は搬送中に接触する部材に接触したときに発生される音を受信して、記録材Pの表面性を判別する方法について説明した。本実施形態においては、記録材Pを搬送していないときに受信した値と、記録材Pを搬送して搬送路54と接触した時に発生される音を受信した値とに基づいて、記録材Pの表面性を判別する方法について説明する。なお、記録材判別装置等、先の第1の実施形態と同様の構成についてはここでの詳細な説明は省略する。図13は、記録材Pを搬送していないときに受信した値と、記録材Pを搬送して搬送路54と接触した時に発生される音を受信した値に基づいて記録材Pの表面性を判別する方法について示したフローチャートである。S201において、制御部10は受信信号制御部521に対して、データ取得の開始を通知する。このとき、タイマ525の値をリセットし、カウントを開始する。S202において、記録材Pを搬送していないときの音を音波受信手段51で受信する。受信した音波は、上述したようにデジタル信号として測定され、記憶手段524に保存される。S203において、制御部10はタイマ525の値と予め定められたデータ取得時間と比較する。比較した結果、データ取得時間に満たない場合は、S202に戻り音波の受信を継続する。なお、本実施形態では一例として、データ取得時間を10msecとする。この時間は、周波数解析を行うために、一定量のデータを取得するために定められたものであり、一定量のデータを取得できれば10msecに限られるものではなく、記録材Pの搬送速度や搬送状態等から適宜設定することが可能である。S204において、制御部10は記録材判別装置50の音波受信手段51まで記録材Pを搬送させる。S205において、制御部10は受信信号制御部521に対して、データ取得の開始を通知する。このとき、タイマ525の値をリセットし、カウントを開始する。S206において、音波受信手段51により記録材Pから発生される音を受信する。受信した音波は、上述したようにデジタル信号として測定され、記憶手段524に保存される。S207において、制御部10はタイマ525の値と予め定められたデータ取得時間と比較する。比較した結果、データ取得時間に満たない場合は、S206に戻り音波の受信を継続する。S208において、制御部10はS202で取得した記録材Pを搬送していないときのデータとS206で取得した記録材Pを搬送しているときのデータに基づいて、周波数スペクトルを算出する。本実施形態では、受信したそれぞれの時間領域データを元に、時間毎に差分の算出を行う。差分を算出したデータに基づいて、周波数スペクトルを算出する。S209において、制御部10は算出した周波数スペクトルに基づいて、記録材Pの表面性の判別を行う。このように、記録材Pを搬送していないときのデータと記録材Pを搬送しているときのデータの差分を算出する。そして、算出した差分データに基づき周波数スペクトルを算出し、記録材Pの表面性の判別を行った。このように、時間領域波形において差分を算出することで、記録材Pの搬送以外で発生される音の影響を低減することができる。これにより、記録材Pを判別するために超音波送信手段を設けることなく、記録材Pが搬送される際の音を検知して記録材Pの表面性を検知することにより、記録材判別装置の小型化に寄与するとともに、コストアップを抑制することが可能となる。