直線移動する検出対象のストロークを検出するストローク量検出装置であって、感磁面を有し、検出対象の直線移動に伴って直進軸上を相対移動する磁気検出手段と、前記直進軸に対して一方の側にストローク方向に互いに離間して且つ対向して配置され、対向する磁極同士が異なる極性となるように着磁される第1磁界発生手段および第2磁界発生手段と、を備え、前記第1磁界発生手段および第2磁界発生手段は、前記直進軸から遠い側の端部である空隙端同士の距離が前記直進軸に近い側の端部である開放端同士の距離よりも短くなるように配置され、前記磁気検出手段は、前記第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の前記開放端同士の間に発生する磁束によって前記検出対象のストローク量を検出することを特徴とするストローク量検出装置。直線移動する検出対象のストロークを検出するストローク量検出装置であって、感磁面を有し、検出対象の直線移動に伴って直進軸上を相対移動する磁気検出手段と、前記直進軸に対して一方の側にストローク方向に互いに離間して且つ対向して配置され、対向する磁極同士が異なる極性となるように着磁される第1磁界発生手段および第2磁界発生手段と、磁性材料で形成され、一方の端部である接続端が前記第1磁界発生手段の前記直進軸から遠い側の端部と接続される第1磁束伝達手段と、磁性材料で形成され、一方の端部である接続端が前記第2磁界発生手段の前記直進軸から遠い側の端部と接続される第2磁束伝達手段と、を備え、前記第1磁界発生手段および第2磁界発生手段、並びに第1磁束伝達手段および第2磁束伝達手段は、前記第1磁束伝達手段および第2磁束伝達手段の前記接続端と反対側の端部である空隙端同士の距離が前記第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の前記直進軸に近い側の端部である開放端同士の距離よりも短くなるように配置され、前記磁気検出手段は、前記第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の前記開放端同士の間に発生する磁束によって前記検出対象のストローク量を検出することを特徴とするストローク量検出装置。前記磁気検出手段は、磁気抵抗素子であることを特徴とする請求項1または2に記載のストローク量検出装置。特許文献1の装置に鉄粉等の磁性異物が混入すると、図6に示すように、対向する磁石間に鉄粉Feが付着すると考えられる。鉄粉Feが付着する過程では、まず、対向する磁石の表面に鉄粉Feが徐々に堆積する。このとき、鉄粉Feによって磁石間のギャップが狭くなるため、磁束が強くなる可能性がある。さらに鉄粉Feが堆積し、図中破線で示すように対向する磁石間を橋渡しすると、磁束は消失する。このように、特許文献1の装置は、鉄粉等の磁性異物の付着によって特性が変化し、検出精度が低下するおそれがある。本発明は、このような点に鑑みて創作されたものであり、その目的は、鉄粉等の磁性異物の付着による検出精度への影響を低減するストローク量検出装置を提供することにある。請求項1~3に記載の発明は、2つの磁界発生手段を備え、直線移動する検出対象のストローク量を検出するストローク量検出装置である。請求項1に記載の発明は、磁気検出手段、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段を備える。磁気検出手段は、感磁面を有し、検出対象の直線移動に伴って直進軸上を相対移動する。第1磁界発生手段および第2磁界発生手段は、直進軸に対して一方の側にストローク方向に互いに離間して且つ対向して配置され、対向する磁極同士が異なる極性となるように着磁される。第1磁界発生手段および第2磁界発生手段は、直進軸から遠い側の端部である空隙端同士の距離が直進軸に近い側の端部である開放端同士の距離よりも短くなるように配置される。磁気検出手段は、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の開放端同士の間に発生する磁束によって検出対象のストローク量を検出する。これにより、相対的に距離が短い空隙端同士の間には、小エアギャップが形成される。小エアギャップでは、N極とS極とが短い距離で対向するため、比較的強い磁束が発生する。ここで、ストローク量検出装置に磁性異物が混入した状況を想定すると、装置に混入した磁性異物は、小エアギャップの強い磁束に吸引されて空隙端に優先的に付着し、開放端への付着が防止される。したがって、開放端側の磁束ベクトルへの影響が低減され、ストローク量検出装置の検出精度が維持される。請求項2に記載の発明は、磁気検出手段、第1磁界発生手段、第2磁界発生手段、第1磁束伝達手段および第2磁束伝達手段を備える。磁気検出手段は、感磁面を有し、検出対象の直線移動に伴って直進軸上を相対移動する。第1磁界発生手段および第2磁界発生手段は、直進軸に対して一方の側にストローク方向に互いに離間して且つ対向して配置され、対向する磁極同士が異なる極性となるように着磁される。第1磁束伝達手段は、磁性材料で形成され、一方の端部である接続端が第1磁界発生手段の直進軸から遠い側の端部と接続される。第2磁束伝達手段は、磁性材料で形成され、一方の端部である接続端が第2磁界発生手段の直進軸から遠い側の端部と接続される。第1磁界発生手段および第2磁界発生手段、並びに第1磁束伝達手段および第2磁束伝達手段は、第1磁束伝達手段および第2磁束伝達手段の接続端と反対側の端部である空隙端同士の距離が第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の直進軸に近い側の端部である開放端同士の距離よりも短くなるように配置される。磁気検出手段は、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の開放端同士の間に発生する磁束によって検出対象のストローク量を検出する。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明に対し、磁界発生手段に接続した磁束伝達手段の空隙端同士の間に小エアギャップが形成され、請求項1に記載の発明と同様の効果を奏する。磁界発生手段と磁束伝達手段とを組み合わせることで、磁界発生手段を単純形状とすることができ、また、小エアギャップの距離の調整が容易となる。請求項3に記載の発明では、磁気検出手段は、磁気抵抗素子である。第1磁界発生手段の開放端から第2磁界発生手段の開放端に向かう磁束ベクトルの方向は、ストローク範囲の一方から他方へ連続的に変化する。磁気抵抗素子は、直進軸上を相対移動して感磁面によって、この磁束ベクトルの方向を検出する。例えば、磁気検出手段として、磁束ベクトルの磁束密度を検出するホール素子を用いる場合には、磁界発生手段または磁束伝達手段の空隙端に付着した磁性異物によって、開放端側に発生する磁束ベクトルの磁束密度も多少の影響を受ける可能性がある。そこで、検出精度を維持するために、補正手段等によって検出出力の補正を行う必要が生ずる。それに対し、磁気検出手段として磁気抵抗素子を用いる場合、空隙端への磁性異物の付着によって、開放端側の磁束ベクトル方向は変化しないため、磁気抵抗素子の出力に影響を及ぼすことなく、ストローク量検出装置の検出精度が維持される。以下、本発明の実施形態によるストローク量検出装置を図面に基づいて説明する。第1実施形態本発明のストローク量検出装置は、例えば、自動車のトランスミッション、アクセル、ブレーキ等のストローク部に適用されて検出対象のストローク量を検出する装置である。ストローク量検出装置1は、図2に示すように、第1磁界発生手段としての第1磁石21、第2磁界発生手段としての第2磁石22、及び磁気検出手段としての磁気抵抗素子5を備えている。磁気抵抗素子5は、図示しない基板に搭載され、リニアアクチュエータ3のストローク部3aの直線移動図中左右方向矢印に伴って磁石21、22に対して相対移動し、ストローク量を検出する。検出されたストローク量は、ECUエンジン制御ユニット10に出力される。ECU10は、ストローク量検出装置1から出力されたストローク量に基づいて、リニアアクチュエータ3をフィードバック制御する。次に、図1aを参照して、ストローク量検出装置1の構成を説明する。ここで、磁気抵抗素子5が相対移動する軌跡を直進軸xと表す。また、直進軸xに直交し、ストローク量の基準値ゼロを定義する直線を基準軸yと表す。磁気抵抗素子5が基準軸yに対して右側に移動したときのストローク量を正の値で表し、磁気抵抗素子5が基準軸yに対して左側に移動したときのストローク量を負の値で表す。ストローク量検出装置1は、第1磁石21、第2磁石22および磁気抵抗素子5を備えている。第1磁石21および第2磁石22は、図1aの視方向による断面形状が長方形である。第1磁石21および第2磁石22は、直進軸xに対して一方の側図1aの下側に、基準軸yに対して対称に、且つ基準軸yに対して傾斜して配置される。第1磁石21は、開放端21a側がN極に着磁され、空隙端21b側がS極に着磁されている。第2磁石22は、開放端22a側がS極に着磁され、空隙端22b側がN極に着磁されている。すなわち、対向する磁極同士が異なる磁性となるように着磁されている。開放端21a、22aは直進軸xに近い側に配置され、空隙端21b、22bは直進軸xから遠い側に配置される。また、開放端21aと開放端22aとの距離は相対的に長く、空隙端21bと空隙端22bとの距離は相対的に短い。空隙端21bと空隙端22bとの間には、小エアギャップ4が形成される。小エアギャップ4では、N極とS極とが短い距離で対向するため、比較的強い磁束が発生する。第1磁石21の開放端21aから第2磁石22の開放端22aに向かって、図中矢印で示すように磁束ベクトルが発生する。この磁束ベクトルの方向は、ストローク範囲の一方から他方へ連続的に変化する。磁気抵抗素子5は、直進軸x上を相対移動して感磁面5aによって磁束ベクトルの方向を検出し、図3aに示すような信号を出力する。ストローク量検出装置1は、磁気抵抗素子5の出力信号に基づいて、検出対象であるストローク部3aのストローク量を検出する。ここで、ストローク量検出装置1に鉄粉Feが混入した状況を想定すると、装置に混入した鉄粉Feは、小エアギャップ4の強い磁束に吸引されて空隙端21b、22bに優先的に付着し、開放端21a、22aへの付着が防止される。また、空隙端21b、22bへの鉄粉Feの付着によって、開放端21aと開放端22aとの間の磁束ベクトル方向は変化しない。よって、磁気抵抗素子5の出力に影響を及ぼすことなく、ストローク量検出装置1の検出精度が維持される。図3bは、第1実施形態と比較例とで、鉄粉付着による出力変動を比較した特性図である。比較例は、図4に示すように、第1磁石21と第2磁石22とを基準軸yに対して平行に配置したものであり、開放端21aと開放端22aとの距離と、空隙端21bと空隙端22bとの距離とは同等である。したがって、小エアギャップ4が形成されない。すると、開放端21a、22aに鉄粉Feが付着し、磁束ベクトル図中矢印方向が変化する可能性がある。図3bにて、特性線S0は、比較例の鉄粉量に対する出力変動を示し、特性線S1は、第1実施形態の鉄粉量に対する出力変動を示す。図3bから明らかなように、小エアギャップ4を有する第1実施形態は、出力変動の抑制に顕著な効果を発揮する。続いて、本発明の第2~第4実施形態について図面に基づいて説明する。なお、第1実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。第2実施形態図1bに示すように、第2実施形態では、第1磁石23および第2磁石24は、図1bの視方向による断面形状が中心角略90°の円弧状であり、基準軸yに対して対称に配置される。第1磁石23は、開放端23a側がN極に着磁され、空隙端23b側がS極に着磁されている。第2磁石24は、開放端24a側がS極に着磁され、空隙端24b側がN極に着磁されている。開放端23aと開放端24aとの距離は相対的に長く、空隙端23bと空隙端24bとの距離は相対的に短い。また、開放端23a、24aは直進軸xに近い側に配置され、空隙端23b、24bは直進軸xから遠い側に配置される。空隙端23bと空隙端24bとの間には、小エアギャップ4が形成される。小エアギャップ4では、N極とS極とが短い距離で対向するため、比較的強い磁束が発生する。装置に混入した鉄粉Feは、小エアギャップ4の強い磁束に吸引されて空隙端23b、24bに優先的に付着し、開放端23a、24aへの付着が防止される。また、空隙端23b、24bへの鉄粉Feの付着によって、開放端23aと開放端24aとの間の磁束ベクトル図中矢印方向は変化しない。よって、磁気抵抗素子5の出力に影響を及ぼすことなく、ストローク量検出装置1の検出精度が維持される。第3実施形態図1cに示すように、第3実施形態では、第1磁石25および第2磁石26は、図1cの視方向による断面形状がL字状であり、基準軸yに対して対称に配置される。第1磁石25は、開放端25a側がN極に着磁され、空隙端25b側がS極に着磁されている。第2磁石26は、開放端26a側がS極に着磁され、空隙端26b側がN極に着磁されている。すなわち、対向する磁極同士が異なる磁性となるように着磁されている。開放端25a、26aは直進軸xに近い側に配置され、空隙端25b、26bは直進軸xから遠い側に配置される。また、開放端25aと開放端26aとの距離は相対的に長く、空隙端25bと空隙端26bとの距離は相対的に短い。空隙端25bと空隙端26bとの間には、小エアギャップ4が形成される。小エアギャップ4では、N極とS極とが短い距離で対向するため、比較的強い磁束が発生する。装置に混入した鉄粉Feは、小エアギャップ4の強い磁束に吸引されて空隙端25b、26bに優先的に付着し、開放端25a、26aへの付着が防止される。また、空隙端25b、26bへの鉄粉Feの付着によって、開放端25aと開放端26aとの間の磁束ベクトル図中矢印方向は変化しない。よって、磁気抵抗素子5の出力に影響を及ぼすことなく、ストローク量検出装置1の検出精度が維持される。第4実施形態図5に示すように、第4実施形態では、第1磁石21の接続端21dに第1ヨーク31が接続され、第2磁石22の接続端22dに第2ヨーク32が接続される。第1磁石21および第2磁石22は、断面形状が長方形であり、基準軸yに対して対称に、且つ基準軸yと略平行に配置される。第1磁石21は、開放端21a側がN極に着磁され、接続端21b側がS極に着磁されている。第2磁石22は、開放端21a側がS極に着磁され、接続端22b側がN極に着磁されている。すなわち、対向する磁極同士が異なる磁性となるように着磁されている。第1ヨーク31および第2ヨーク32は、鋼材等の磁性材料で形成され、断面形状がL字状であり、基準軸yに対して対称に配置される。また、接続端31d、32dが磁石21、22に接続されて、磁石21、22が発生する磁束を伝達する。したがって、第1ヨーク31の空隙端31cは擬似的にS極と見なされ、第2ヨーク32の空隙端32cは擬似的にN極と見なされる。磁石21、22の開放端21a、22aは直進軸xに近い側に配置され、ヨーク31、32の空隙端31b、32bは直進軸xから遠い側に配置される。また、磁石21、22の開放端21aと開放端22aとの距離は相対的に長く、ヨーク31、32の空隙端31cと空隙端32cとの距離は相対的に短い。空隙端31cと空隙端32cとの間には、小エアギャップ4が形成される。小エアギャップ4では、比較的強い磁束が発生する。装置に混入した鉄粉Feは、小エアギャップ4の強い磁束に吸引されてヨーク31、32の空隙端31c、32cに優先的に付着し、磁石21、22の開放端21a、22aへの付着が防止される。また、空隙端25b、26bへの鉄粉Feの付着によって、磁石21、22の開放端21aと開放端22aとの間の磁束ベクトル図中矢印方向は変化しない。よって、磁気抵抗素子5の出力に影響を及ぼすことなく、ストローク量検出装置1の検出精度が維持される。第4実施形態では、磁石21、22とヨーク31、32とを組み合わせることで、磁石21、22を単純形状とすることができ、かつ、小エアギャップ4の距離の調整が容易となる。その他の実施形態ア第1磁石および第2磁石、並びに第1ヨークおよび第2ヨークは、上記実施形態のように基準軸yに対して対称に配置される形態に限らず、基準軸yに対して非対称に配置されてもよい。また、上記実施形態の形状に限定されない。さらに、第1磁石および第2磁石、並びに第1ヨークおよび第2ヨークは磁気的性質が互いに同一でなくてもよい。イ磁気検出手段として磁気抵抗素子に代えてホール素子を用いてもよい。ただし、ホール素子の場合、空隙端への鉄粉付着によって検出磁束密度が多少変化するため、補正手段を用いて検出磁束密度の補正をすることが好ましい。ウ磁石の着磁方向は上記実施形態に限定されない。例えば、上記実施形態のN極とS極とを入れ換えてもよい。また、例えば第1実施形態の断面形状長方形の磁石において対角線方向に着磁されてもよい。以上、本発明はこのような実施形態に限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲において、種々の形態で実施することができる。