"少なくとも第1の携帯型情報端末と、該第1の携帯型情報端末よりも縦横寸法の大きい第2の携帯型情報端末とを含む、複数種類の携帯型情報端末の一つを保持可能な保持台であって、水平面に対して傾斜した主載置面を持つ保持台本体と、前記主載置面の下端に取り付け可能な端子カバーであって、前記主載置面上に保持されるべき前記複数種類の携帯型情報端末の下端を支持する前記端子カバーと、前記保持台本体の第1の側縁部側に設けられ、前記保持台本体の内部でスライド可能なスライド板を持つ延長保持部材であって、前記主載置面と平行に移動可能な延長載置面を持ち、当該延長保持部材が所定の延長位置まで延長されたときに前記第2の携帯型情報端末を保持可能とする、前記延長保持部材と、前記主載置面に設けられた複数の受け台タブであって、倒されると前記主載置面下に埋没された状態になるが、立てられると前記主載置面上に突出して、前記主載置面上で前記第1の携帯型状態端末の下端を支持することが可能な、前記複数の受け台タブと、を備えた携帯型情報端末用保持台。前記延長保持部材は、前記延長保持部材が前記所定の延長位置まで延長されたときに、前記第2の携帯型情報端末の下端を支持するためのストッパを有する、請求項1に記載の携帯型情報端末用保持台。前記主載置面上および前記延長載置面上に形成された複数のクッションを更に備える、請求項1又は2に記載の携帯型情報端末用保持台。前記延長保持部材が前記所定の延長位置まで延長されたときに、前記主載置面と前記延長載置面との間の前記スライド板の下端に取り付け可能なクレードルを更に備える、請求項1乃至3のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用保持台。請求項1乃至4のいずれか1つの記載の携帯型情報端末用保持台と、前記延長保持部材とは反対側の前記保持台本体の第2の側縁部側に設けられたハンドセットと、を備えた卓上電話機。上述した特許文献1、2には、次に述べるような問題点がある。特許文献1に開示された保持台では、寸法が予め規定された一種類の携帯電話機しか保持できないという問題がある。特許文献2では、立て置き用ストッパにより電話機の下端を保持できるようにしているので、電話機の保持位置が固定されてしまうという問題がある。したがって、本発明の課題は、携帯型情報端末をユーザの好みの位置に自由に保持することが可能な、携帯型情報端末用保持台および卓上電話機を提供することにある。本発明による携帯型情報端末用保持台は、少なくとも第1の携帯型情報端末と、この第1の携帯型情報端末よりも縦横寸法の大きい第2の携帯型情報端末とを含む、複数種類の携帯型情報端末の一つを保持可能な保持台であって、水平面に対して傾斜した主載置面を持つ保持台本体と、主載置面の下端に取り付け可能な端子カバーであって、主載置面上に保持されるべき複数種類の携帯型情報端末の下端を支持する端子カバーと、保持台本体の第1の側縁部側に設けられ、保持台本体の内部でスライド可能なスライド板を持つ延長保持部材であって、主載置面と平行に移動可能な延長載置面を持ち、当該延長保持部材が所定の延長位置まで延長されたときに第2の携帯型情報端末を保持可能とする、延長保持部材と、主載置面に設けられた複数の受け台タブであって、倒されると主載置面下に埋没された状態になるが、立てられると主載置面上に突出して、主載置面上で第1の携帯型状態端末の下端を支持することが可能な、複数の受け台タブと、を備える。本発明による卓上電話機は、上記携帯型情報端末用保持台と、延長保持部材とは反対側の前記保持台本体の第2の側縁部側に設けられたハンドセットと、を備える。本発明によれば、複数の受け台タブを倒したり、立てたりすることにより、第1の携帯型情報端末をユーザの好みの位置に自由に保持することができる。次に、発明を実施するための形態について、図面を参照して詳細に説明する。図1乃至図3を参照して、本発明の第1の実施の形態に係る携帯型情報端末用保持台10について説明する。図1は携帯型情報端末用保持台10を示す斜視図である。図2は、図1の携帯型情報端末用保持台10において、後述する端子カバー12を取り外し、かつ後述する受け台タブ14-1,14-2を立てた状態を示す斜視図である。図3は、図1の携帯型情報端末用保持台10において、後述する延長保持部材13を延長し、後述するクレードル16を取り付けた状態を示す斜視図である。図示の携帯型情報端末用保持台10は、机面などの水平面に対して所定角度だけ傾斜した主載置面11aを持つ保持台本体11を有する。保持台本体11は、その裏面に、当該保持台本体11を支えるための脚図示を備えている。したがって、この脚によって、主載置面11aが水平面に対して所定角度傾斜することになる。ここでは、図1乃至図3に示されるように、直交座標系X,Y,Zを使用している。図1乃至図3に図示した状態では、直交座標系X,Y,Zにおいて、X軸方向は、主載置面11aに平行に延在する前後方向奥行方向であり、Y軸方向は、主載置面11aに平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向幅方向であり、Z軸方向は、主載置面11aと直交する上下方向高さ方向である。図示の携帯型情報端末用保持台10は、第1の携帯型情報端末30図4参照と、この第1の携帯型情報端末よりも縦横寸法の大きい第2の携帯型情報端末40図5参照とを含む、2種類の携帯型情報端末の一つを保持可能な保持台である。図示の例では、第1の携帯型情報端末30は、iPhone等のスマートフォン高機能携帯電話であり、第2の携帯型情報端末40は、iPad等のタブレット端末多機能携帯端末である。携帯型情報端末用保持台10は、主載置面11aの下端に取り付け可能な端子カバー12を有する。この端子カバー12は、主載置面11a上に保持されるべき上記2種類の携帯型情報端末30、40の下端を支持するためのものである。図1は端子カバー12を主載置面11aの下端に取り付けた状態を示し、図2は端子カバー12を主載置面11aの下端から取り外した状態を示している。携帯型情報端末用保持台10は、保持台本体11の第1の側縁部側図示の例では、右縁部側に設けられた延長保持部材13を有する。延長保持部材13は、保持台本体11の内部で、保持台本体11から離れる方向図の例では、右方向にスライド可能なスライド板131を持つ図3参照。延長保持部材13は、主載置面11aの平行に移動可能な延長載置面13aを持つ。延長保持部材13は、その裏面に、上記保持台本体11の脚と同様の脚132を備えている。したがって、この脚132によって、延長載置面13aが水平面に対して所定角度傾斜することになる。尚、図示の例では、スライド板131は、一枚のスライド板のみから構成されているが、スライド板131の枚数は一枚に限定されず、複数枚から構成されてもよい。すなわち、スライド板は、各々が左右方向Yに延在する、複数枚のスライド板から構成されてよい。図3に示されるように、この延長保持部材13が所定の延長位置まで延長されたとき、延長保持部材13は、上記保持台本体11と協働して、第2の携帯型情報端末タブレット端末40を保持可能である。延長保持部材13は、延長載置面13aが所定の延長位置まで延長されたときに、第2の携帯型情報端末タブレット端末40の下端を支持するためのストッパ133を有する。携帯型情報端末用保持台10は、主載置面11aに設けられた第1乃至第4の受け台タブ14-1,14-2,14-3,および14-4を備える。図示の例では、第1および第2の受け台タブ14-1および14-2は、主載置面11aの下端側に左右方向Yに互いに離間して配置されている。第3および第4の受け台タブ14-3および14-4は、第1および第2の受け台タブ14-1および14-2より上側の位置で、左右方向Yに互いに離間して配置されている。第1乃至第4の受け台タブ14-1~14-4の各々は、倒されると主載置面11a下に埋没された状態になるが、立てられると主載置面11a上に突出した状態になる。図1は、第1乃至第4の受け台タブ14-1~14-4のすべてが倒された状態を示している。図2は、第1および第2の受け台タブ14-1および14-2が立てられ、第3および第4の受け台タブ14-3および14-4が倒された状態を示している。図2に示されるように、第1および第2の受け台タブ14-1および14-2が立てられていると、第1および第2の受け台タブ14-1および14-2は、主載置面11a上で第1の携帯型状態端末スマートフォン30の下端を支持することが可能となる。図示の例では、携帯型情報端末用保持台10は、4個の受け台タブ14-1~14-4を備えているが、受け台タブの個数は4個に限定されず、複数個あればよい。詳述すると、図示の受け台タブは、左右方向Yに2行、前後方向Xに2列である、2行2列の合計4個の場合を例に挙げている。しかしながら、一般的に、受け台タブは、左右方向YにMMは2以上の整数行、前後方向XにNNは2以上の整数列である、M行N列の合計M×N個であって良い。また、図示の例では、複数個の受け台タブ14-1~14-4を主載置面11aにのみ形成しているが、複数個の受け台タブを主載置面11aと延長載置面13aとの両方に形成してもよい。携帯型情報端末用保持台10は、主載置面11a上および延長載置面13a上に形成された9個のクッション15を、更に備えている。図示の例では、主載置面11a上に6個のクッション15が形成され、延長載置面13a上に3個のクッション15が形成されている。図示の例では、携帯型情報端末用保持台10は、9個のクッション15を備えているが、クッション15の個数は9個に限定されず、複数個あればよい。但し、図1に図示されるように、クッション15はマトリックス状に配置されることが好ましい。図3に示されるように、携帯型情報端末用保持台10は、延長保持部材13が所定の延長位置まで延長されたときに、主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板131の下端に取り付けられるクレードル16を更に備える。尚、図示の携帯型情報端末用保持台10は、保持台本体11の第2の側縁部図示の例では、左縁部に、ボリュームボタン21、複数個のファンクションボタン23、および着信ランプ25を備えている。次に、図4および図5を参照して、携帯型情報端末用保持台10上に、第1の携帯型情報端末スマートフォン30又は第2の携帯型情報端末タブレット端末40を保持する場合について説明する。最初に、図4を参照して、携帯型情報端末用保持台10上に第1の携帯型情報端末スマートフォン30を保持する場合について説明する。図4Aは、図1のように、端子カバー12が主載置面11aの下端に取り付けられ、かつ、第1乃至第4の受け台タブ14-1~14-4のすべてが倒された状態を示している。図4Bは、図2に示されるように、端子カバー12が主載置面11aの下端から取り外され、かつ、第1および第2の受け台タブ14-2および14-2のみが立てられた状態を示している。図4Cは、端子カバー12が主載置面11aの下端から取り外され、かつ、第3および第4の受け台タブ14-3および14-4のみが立てられた状態を示している。図4Aに示されるように、第1乃至第4の受け台タブ14-1~14-4のすべてを倒した状態で、端子カバー12を主載置面11aの下端に取り付けたとする。この場合、第1の携帯型情報端末スマートフォン30の下端を端子カバー12で支持して、第1の携帯型情報端末スマートフォン30を主載置面11a上で保持することができる。一方、図4Bに示されるように、端子カバー12を主載置面11aの下端から取り外して、第1および第2の受け台タブ14-2および14-2のみを立てたとする。この場合、第1の携帯型情報端末スマートフォン30の下端を第1および第2の受け台タブ14-2および14-2で支持して、第1の携帯型情報端末スマートフォン30を主載置面11a上で保持することができる。そして、図4Cに示されるように、端子カバー12を主載置面11aの下端から取り外して、第3および第4の受け台タブ14-3および14-4のみを立てたとする。この場合、第1の携帯型情報端末スマートフォン30の下端を第3および第4の受け台タブ14-3および14-4で支持して、第1の携帯型情報端末スマートフォン30を主載置面11a上で保持することができる。このように、携帯型情報端末用保持台10は、端子カバー12の他に複数の受け台タブ14-1~14-4を備えているので、ユーザの好みの位置に、第1の携帯型情報端末スマートフォン30を主載置面11a上で自由に保持することができる。尚、図示の携帯型情報端末用保持台10は、充電スタンドとしても使用可能である。すなわち、図4Bおよび図4Cに示されるように、携帯型情報端末用保持台10は、充電用コネクタ17を更に備えている。この充電用コネクタ17は、当該携帯型情報端末用保持台10内のアダプタ図示せずおよび給電ケーブル図示せずを介して、電源コンセントに接続されている。一方、周知のように、第1の携帯型情報端末スマートフォン30は、その下端部に、充電用コネクタ17を差し込み可能な充電用スロット図示せずを有する。したがって、充電用コネクタ17を第1の携帯型情報端末スマートフォン30の充電用スロットに差し込むことにより、第1の携帯型情報端末スマートフォン30に内蔵されている二次電池リチウムイオン電池を充電することができる。次に、図5を参照して、携帯型情報端末用保持台10上に第2の携帯型情報端末タブレット端末40を保持する場合について説明する。この場合、携帯型情報端末用保持台10において、図3に示されるように、第1乃至第4の受け台タブ14-1~14-4のすべてを倒し、端子カバー12を主載置面11aの下端に取り付け、延長保持部材13を所定の延長位置まで延長し、クレードル16をスライド板131の下端に取り付ける。これにより、図5に示されるように、第2の携帯型情報端末タブレット端末40の下端を、端子カバー12、クレードル16、および延長保持部材13のストッパ133で支持して、第2の携帯型情報端末タブレット端末40を主載置面11a上および延長載置面13a上で保持することができる。以上説明した本発明の第1の実施の形態においては、以下に記載するような効果を奏する。第1の効果は、第1の携帯型情報端末スマートフォン30を、ユーザの好みの位置に自由に保持することができることである。その理由は、携帯型情報端末用保持台10が、端子カバー12の他に複数の受け台タブ14-1~14-4をも備えているからである。第2の効果は、第1の携帯型情報端末スマートフォン30ばかりでなく、第2の携帯型情報端末タブレット端末40をも保持することができることである。その理由は、携帯型情報端末用保持台10が、保持台本体11の内部からスライド可能な延長保持部材13を備えているからである。図6乃至図8を参照して、本発明の第2の実施の形態に係る卓上電話機50について説明する。図6は卓上電話機50を示す斜視図である。図7は、図6の卓上電話機50において、延長保持部材13を延長した状態を示す斜視図である。図8は、図7の卓上電話機50において、クレードル16と端子カバー12とを取り外し、かつ、第1および第2の受け台タブ14-1,14-2を立てた状態を示す斜視図である。図示の卓上電話機50は、後述するように、ハンドセット62とスピーカ64とが付加されている点を除いて、図1乃至図3に示した携帯型情報端末用保持台10と同様の構成を有する。したがって、図1乃至図3に示したものと同様の機能を有するものには同一の参照符号を付し、以下では異なる点ついてのみ説明する。ここでは、図6乃至図8に示されるように、直交座標系X,Y,Zを使用している。図6乃至図10に図示した状態では、直交座標系X,Y,Zにおいて、X軸方向は、主載置面11aに平行に延在する前後方向奥行方向であり、Y軸方向は、主載置面11aに平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向幅方向であり、Z軸方向は、主載置面11aと直交する上下方向高さ方向である。ハンドセット62とスピーカ64は、携帯型情報端末用保持台10の保持体本体11の第2の側縁部側図の例では、左縁部側に設けられている。また、卓上電話機50は、保持台本体11の第2の側縁部左縁部に、Bluetooth登録商標モジュール協働用ボタン27を備えている。図9は、図6に示した卓上電話機50の主載置面11a上に第1の携帯型情報端末スマートフォン30を保持した状態を示す斜視図である。第1の携帯型情報端末スマートフォン30は、周知のBluetoothを搭載している。一方、図示の卓上電話機50は、Bluetoothモジュール図示せずを搭載している。したがって、Bluetoothモジュール協働用ボタン27を押すことにより、ハンドセット62を使用して通話することが可能となる。この場合、通話動作は、第1の携帯型情報端末スマートフォン30で動作することになる。尚、卓上電話機50それ自体は、RFC-3261プロトコルを利用するIPInternetProtocol電話として使用できる。すなわち、卓上電話機50は、IP電話として固定番号を持っている。但し、図示の卓上電話機50は、ダイヤルボタンを備えていないので、着信のみ行うことができる。次に、図10および図11を参照して、図6の卓上電話機50において、スライド板131の下端にクレードル16を取り付ける手順について説明する。クレードル16は、その第2の側縁部左側縁部に第1の突起161を持ち、その第1の側縁部右側縁部に第2の突起162を持つ。一方、保持台本体11は、その第1の側縁部右側縁部の下部に、第1の突起161が嵌合される第1の嵌合穴11bを持つ。延長保持部材13は、その第2の側縁部左側縁部の下部に、第2の突起162が嵌合される第2の嵌合穴13bを持つ。まず、図10に示されるように、延長保持部材13をその最大延長位置まで延長する。この状態で、クレードル16の第1の突起161を保持台本体11の第1の嵌合穴11bに嵌合する。引き続いて、図11に示されるように、クレードル16の第2の突起162を延長保持部材13の第2の嵌合穴13bに嵌合する。これにより、主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板131の下端に、クレードル16が取り付けられる。尚、上述した例では、クレードル16に第1および第2の突起161、162を設け、保持体本体11および延長保持部材13に、それぞれ、第1および第2の嵌合穴11b、13bを設けているが、このような嵌合構造に限定されない。例えば、クレードル16に第1の突起と第2の嵌合穴とを設け、保持体本体11および延長保持部材13に、それぞれ、第1の嵌合穴および第2の突起を設けても良い。逆に、クレードル16に第1の嵌合穴と第2の突起とを設け、保持体本体11および延長保持部材13に、それぞれ、第1の突起および第2の嵌合穴を設けても良い。以上説明した本発明の第2の実施の形態においては、以下に記載するような効果を奏する。第1の効果は、第1の携帯型情報端末スマートフォン30を、ユーザの好みの位置に自由に保持することができることである。その理由は、卓上電話機50の携帯型情報端末用保持台10が、端子カバー12の他に複数の受け台タブ14-1~14-4をも備えているからである。第2の効果は、第1の携帯型情報端末スマートフォン30ばかりでなく、第2の携帯型情報端末タブレット端末40をも保持することができることである。その理由は、卓上電話機50が、保持台本体11の内部からスライド可能な延長保持部材13を備えているからである。第3の効果は、IP電話として使用できることである。その理由は、卓上電話機50がハンドセット62を備えているからである。以上、実施形態を参照して本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。本発明の構成や詳細は、本発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。例えば、上記実施の形態による携帯型情報端末用保持台10および卓上電話機50では、第1の携帯型情報端末スマートフォン30と第2の携帯型情報端末タブレット端末40とを含む、2種類の携帯型情報端末の一つを保持する場合を例に挙げて説明しているが、3種類以上の携帯型情報端末の一つを保持させるように変形できることは当業者であれば容易に想到するであろう。"