"内燃機関の振動又は筒内圧力を検出するセンサと、前記センサから出力されるセンサ信号を増幅すると共に該センサ信号の増幅倍率を変更可能なセンサ信号増幅手段と、前記センサ信号増幅手段により増幅されたセンサ信号をデジタル信号に変換するA/D変換手段と、前記A/D変換手段によりデジタル信号に変換されたセンサ信号の波形の特徴に基づいて異常燃焼の有無を判定する異常燃焼判定手段と、前記異常燃焼判定手段により異常燃焼有りと判定された場合に該異常燃焼を抑制するように制御する異常燃焼抑制制御を実行する異常燃焼制御手段と、前記センサ信号の振幅と前記異常燃焼判定手段による異常燃焼の判定結果とに基づいて前記センサ信号増幅手段の増幅倍率を設定する増幅制御手段とを備えていることを特徴とする内燃機関の電子制御装置。前記異常燃焼判定手段は、前記センサ信号の波形の特徴として、異常燃焼判定期間における前記センサ信号の波形形状を用いることを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の電子制御装置。前記増幅制御手段は、異常燃焼判定期間外に前記センサ信号増幅手段の増幅倍率を切り換え、前記センサ信号増幅手段は、前記増幅制御手段により切り換えられた増幅倍率を次回の異常燃焼判定期間が終了するまで使用することを特徴とする請求項1又は2に記載の内燃機関の電子制御装置。前記A/D変換手段として、ΔΣ型A/D変換器を用いることを特徴とする請求項3に記載の内燃機関の電子制御装置。前記増幅制御手段は、1回の異常燃焼判定期間における前記センサ信号の振幅と前記1回の異常燃焼判定期間における前記異常燃焼の判定結果とに基づいて前記センサ信号増幅手段の増幅倍率を設定することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記増幅制御手段は、前記センサ信号の振幅を所定の閾値と比較する比較手段を有し、今回の異常燃焼判定期間において前記異常燃焼判定手段により異常燃焼有りと判定され且つ前記センサ信号の振幅が前記閾値を越えなかった場合に、前記センサ信号増幅手段の増幅倍率を今回の異常燃焼判定期間よりも高い増幅倍率に設定することを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記増幅制御手段は、前記センサ信号の振幅を所定の閾値と比較する比較手段を有し、今回の異常燃焼判定期間において前記異常燃焼判定手段により異常燃焼無しと判定され且つ前記センサ信号の振幅が前記閾値を越えた場合に、前記センサ信号増幅手段の増幅倍率を今回の異常燃焼判定期間よりも低い増幅倍率に設定することを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記増幅制御手段は、前記異常燃焼判定期間における前記センサ信号のピーク値を検出し、前記比較手段によって前記センサ信号のピーク値を前記閾値と比較することで前記センサ信号の振幅が前記閾値を越えたか否かを判定することを特徴とする請求項6又は7に記載の内燃機関の電子制御装置。前記増幅制御手段の機能をマイクロコンピュータによるソフトウエア処理により実施することを特徴とする請求項6乃至8のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記増幅制御手段の機能を専用回路により実施することを特徴とする請求項6乃至8のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記増幅制御手段の機能をマイクロコンピュータによるソフトウエア処理と専用回路とにより実施することを特徴とする請求項6乃至8のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記専用回路は、前記マイクロコンピュータの外部に設けられていることを特徴とする請求項11に記載の内燃機関の電子制御装置。前記専用回路は、前記マイクロコンピュータの内部に設けられていることを特徴とする請求項11に記載の内燃機関の電子制御装置。前記比較手段として、比較器を用いることを特徴とする請求項11乃至13のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記センサ信号増幅手段は、前記マイクロコンピュータの外部に設けられていることを特徴とする請求項11乃至14のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記センサ信号増幅手段は、前記マイクロコンピュータの内部に設けられていることを特徴とする請求項11乃至14のいずれかに記載の内燃機関の電子制御装置。前記A/D変換手段は、前記マイクロコンピュータの外部に設けられていることを特徴とする請求項15に記載の内燃機関の電子制御装置。前記A/D変換手段は、前記マイクロコンピュータの内部に設けられていることを特徴とする請求項15又は16に記載の内燃機関の電子制御装置。上記特許文献2に記載のノック制御装置のように、ノック判定期間外に増幅倍率を切り換える場合、微小なノックを精度良く検出するためには、ノック判定期間毎のセンサ信号の振幅の変化に対して増幅倍率を素早く追従させることが重要である。従来、増幅倍率の切り換えは、エンジン回転速度や過去のセンサ信号の振幅の統計等に基づいて行われているが、これらの方法では、センサ信号の振幅がノック判定期間毎に急激に変化する場合例えば、大ノックが発生した次の点火で小ノックが発生する場合等には、センサ信号の振幅の変化に対して増幅倍率の追従が間に合わない可能性がある。そのため、センサ信号の振幅が急激に変化しても増幅回路の出力が飽和しないよう余裕を持って増幅倍率を小さめに設定する必要があり、その結果、微小なノックを精度良く検出することが困難であり、ノック判定精度が低下するという問題がある。このような問題は、プレイグプレイグニッションの判定に関しても同様に起こり得る。そこで、本発明が解決しようとする課題は、微小な異常燃焼例えばノックやプレイグを精度良く検出することができ、異常燃焼判定精度を向上させることができる内燃機関の電子制御装置を提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に係る発明は、内燃機関の振動又は筒内圧力を検出するセンサと、このセンサから出力されるセンサ信号を増幅すると共に該センサ信号の増幅倍率を変更可能なセンサ信号増幅手段と、このセンサ信号増幅手段により増幅されたセンサ信号をデジタル信号に変換するA/D変換手段と、このA/D変換手段によりデジタル信号に変換されたセンサ信号の波形の特徴に基づいて異常燃焼の有無を判定する異常燃焼判定手段と、この異常燃焼判定手段により異常燃焼有りと判定された場合に該異常燃焼を抑制するように制御する異常燃焼抑制制御を実行する異常燃焼制御手段と、前記センサ信号の振幅と前記異常燃焼判定手段による異常燃焼の判定結果とに基づいてセンサ信号増幅手段の増幅倍率を設定する増幅制御手段とを備えた構成としたものである。異常燃焼例えばノックやプレイグ有りと判定された場合には、異常燃焼抑制制御によって異常燃焼が抑制されるため、次回の異常燃焼判定期間では異常燃焼が発生しないか又はセンサ信号の振幅が今回よりも小さくなる。また、一般に、異常燃焼による振動はノイズ振動よりも大きい。これらの特性を利用して、センサ信号の振幅と異常燃焼の判定結果とを用いれば、今回のセンサ信号の振幅に対して次回の異常燃焼判定期間のセンサ信号の振幅の大小を予測することができる。従って、本発明のように、センサ信号の振幅と異常燃焼の判定結果とに基づいてセンサ信号増幅手段の増幅倍率を設定すれば、次回の異常燃焼判定期間のセンサ信号の振幅の範囲を予測して、その予測したセンサ信号の振幅に応じてセンサ信号増幅手段の増幅倍率を予め適正値に設定しておくことができるため、センサ信号の振幅が急激に変化しても増幅倍率を素早く追従させることができる。これにより、センサ信号増幅手段の出力信号が飽和することを防止しながら、微小な異常燃焼例えばノックやプレイグを精度良く検出することができ、異常燃焼判定精度を向上させることができる。この場合、請求項2のように、異常燃焼判定手段は、センサ信号の波形の特徴として、異常燃焼判定期間におけるセンサ信号の波形形状を用いるようにすると良い。このようにすれば、異常燃焼例えばノックやプレイグとノイズとを精度良く判別することができ、精度の高い異常燃焼判定が可能となる。ところで、上記特許文献3に記載の技術では、センサ信号の振幅に応じてノック判定期間内に増幅倍率を切り換えることで、増幅回路の出力信号の飽和を防止するようにしている。しかし、一般に、ΔΣ型A/D変換器は、内部にディジタルフィルタを持つため、入力切り換え時は出力値が安定するまでにある程度の待ち時間出力安定期間が必要である。そのため、高速かつ連続的にA/D変換を行うノック判定期間内で増幅倍率を切り換える用途にはΔΣ型A/D変換器は適さない。そのため、逐次比較型A/D変換器等のΔΣ型A/D変換器以外のA/D変換器を用いる必要があるが、それらのA/D変換器でΔΣ型A/D変換器と同等の高分解能を実現する場合、回路規模とコストが増大するという問題がある。また、ノック判定期間内に増幅倍率を切り換える場合、増幅倍率の切り換えによって発生する電気的ノイズがセンサ信号に重畳されてしまう可能性がある。そこで、請求項3のように、増幅制御手段は、異常燃焼判定期間外にセンサ信号増幅手段の増幅倍率を切り換え、センサ信号増幅手段は、増幅制御手段により切り換えられた増幅倍率を次回の異常燃焼判定期間が終了するまで使用するようにすると良い。このようにすれば、異常燃焼判定期間外に増幅倍率を切り換えておくことができ、異常燃焼判定期間中に増幅倍率の切り換えによるノイズがセンサ信号に重畳することを防止することができる。このように異常燃焼判定期間外に増幅倍率を切り換える場合には、出力安定期間が必要なΔΣ型A/D変換器を採用することができるため、請求項4のように、A/D変換手段として、ΔΣ型A/D変換器を用いるようにしても良い。このようにすれば、他のA/D変換器を用いる場合に比べて低コストで高分解能を実現することができ、異常燃焼判定精度を向上させることができる。また、請求項5のように、増幅制御手段は、1回の異常燃焼判定期間におけるセンサ信号の振幅と1回の異常燃焼判定期間における異常燃焼の判定結果とに基づいてセンサ信号増幅手段の増幅倍率を設定するようにしても良い。このように1回の異常燃焼判定期間における情報センサ信号の振幅と異常燃焼の判定結果を用いることで、内燃機関の運転状態の変化の影響を即座に反映させることができ、内燃機関の運転状態の急激な変化にも追従して増幅倍率を変更することができる。また、請求項6のように、増幅制御手段は、センサ信号の振幅を所定の閾値と比較する比較手段を有し、今回の異常燃焼判定期間において異常燃焼判定手段により異常燃焼有りと判定され且つセンサ信号の振幅が閾値を越えなかった場合に、センサ信号増幅手段の増幅倍率を今回の異常燃焼判定期間よりも高い増幅倍率に設定するようにすると良い。このようにすれば、センサ信号増幅手段の出力信号が飽和しない範囲内で増幅倍率を高くすることができ、異常燃焼判定精度を向上させることができる。更に、請求項7のように、増幅制御手段は、センサ信号の振幅を所定の閾値と比較する比較手段を有し、今回の異常燃焼判定期間において異常燃焼判定手段により異常燃焼無しと判定され且つセンサ信号の振幅が閾値を越えた場合に、センサ信号増幅手段の増幅倍率を今回の異常燃焼判定期間よりも低い増幅倍率に設定するようにしても良い。このようにすれば、センサ信号増幅手段の出力信号が飽和することによる異常燃焼の誤判定を防止することができ、異常燃焼判定精度を向上させることができる。また、請求項8のように、増幅制御手段は、異常燃焼判定期間におけるセンサ信号のピーク値を検出し、比較手段によってセンサ信号のピーク値を閾値と比較することでセンサ信号の振幅が閾値を越えたか否かを判定するようにしても良い。このようにすれば、センサ信号の振幅を閾値と比較する処理を逐次行う必要がなく、センサ信号のピーク値を閾値と比較する処理を1回行うだけで、異常燃焼判定期間中にセンサ信号の振幅が閾値を越えたか否かを判定することができる。これにより、比較手段の要求速度性能を緩和して低コスト化することができる。また、請求項9のように、増幅制御手段の機能をマイクロコンピュータによるソフトウエア処理により実施するようにしても良い。このようにすれば、増幅制御手段の機能を実施するための専用回路を新たに設ける必要がなく、低コスト化することができる。或は、請求項10のように、増幅制御手段の機能を専用回路により実施するようにしても良いし、請求項11のように、増幅制御手段の機能をマイクロコンピュータによるソフトウエア処理と専用回路とにより実施するようにしても良い。このようにすれば、増幅制御手段の機能を全てマイクロコンピュータによるソフトウエア処理により実施する場合に比べて、制御回路に搭載するマイクロコンピュータの処理負荷を緩和することができる。この場合、請求項12のように、専用回路は、マイクロコンピュータの外部に設けるようにしても良い。このようにすれば、マイクロコンピュータの設計変更を行う必要がなく、本発明を容易に実現することができる。或は、請求項13のように、専用回路は、マイクロコンピュータの内部に設けるようにしても良い。このようにすれば、外部回路を新たに設ける必要がなく、低コスト化することができる。また、請求項14のように、比較手段として、比較器を用いるようにしても良い。このようすれば、簡単な回路で増幅制御手段を実現することができる。また、請求項15のように、センサ信号増幅手段は、マイクロコンピュータの外部に設けるようにしても良い。このようにすれば、マイクロコンピュータの増幅器に関する設計変更を行う必要がなく、本発明を容易に実現することができる。或は、請求項16のように、センサ信号増幅手段は、マイクロコンピュータの内部に設けるようにしても良い。このようにすれば、外部回路を新たに設ける必要がなく、低コスト化することができる。また、請求項17のように、A/D変換手段は、マイクロコンピュータの外部に設けるようにしても良い。このようにすれば、マイクロコンピュータのA/D変換器に関する設計変更を行う必要がなく、本発明を容易に実現することができる。或は、請求項18のように、A/D変換手段は、マイクロコンピュータの内部に設けるようにしても良い。このようにすれば、外部回路を新たに設ける必要がなく、低コスト化することができる。以下、本発明を実施するための形態を具体化した幾つかの実施例を説明する。本発明の実施例1を図1乃至図4に基づいて説明する。まず、図1に基づいてエンジン制御システムの概略構成を説明する。内燃機関であるエンジン図示せずの振動を検出する振動センサ11や、エンジンのクランク軸が所定クランク角回転する毎にパルス信号を出力するクランク角センサ12等の各種のセンサやスイッチの出力は、電子制御ユニット以下ECUと表記する13の入力回路14を介してECU13に入力される。このECU13は、マイクロコンピュータ以下マイコンという15を主体として構成され、内蔵されたROM記憶媒体に記憶された各種のエンジン制御プログラムを実行することで、エンジン運転状態に応じて各種の制御信号を出力回路16を介してイグナイタ17やインジェクタ18等に出力して点火時期や燃料噴射量等を制御する。次に、ECU13によるノック制御に関して説明する。ECU13は、振動センサ11から出力されるセンサ信号を可変増幅倍率増幅回路19センサ信号増幅手段で増幅する。この可変増幅倍率増幅回路19は、センサ信号の増幅倍率を変更可能な増幅回路であり、後述する増幅制御部24によって設定された増幅倍率でセンサ信号を増幅する。この可変増幅倍率増幅回路19により増幅されたセンサ信号をA/D変換部20A/D変換手段でデジタル信号に変換して、ノック判定部22及び増幅制御部24に入力する。このA/D変換部20は、ΔΣ変調を用いてアナログ信号をデジタル信号に変換するΔΣ型A/D変換器で構成されている。これにより、他のA/D変換器を用いる場合に比べて低コストで高分解能を実現することができ、ノック判定精度を向上させることができる。また、クランクタイマ21で、クランク角センサ12の出力信号に基づいて所定のノック判定期間異常燃焼判定期間を示すノック判定期間信号を生成し、ノック判定部22異常燃焼判定手段で、ノック判定期間におけるセンサ信号A/D変換部20から出力されたセンサ信号の波形の特徴に基づいてノックの有無を判定して、その判定結果をノック制御部23及び増幅制御部24に入力する。このノック判定部22では、センサ信号の波形の特徴として、ノック判定期間におけるセンサ信号の波形形状を検出し、このセンサ信号の波形形状と予め記憶したノック波形の波形形状とを比較してノックの有無を判定する。これにより、ノックとノイズとを精度良く判別することができ、精度の高いノック判定が可能となる。ノック制御部23異常燃焼制御手段では、ノック判定部22でノック無しと判定された場合には点火時期を進角させ、ノック判定部22でノック有りと判定された場合には点火時期を遅角させてノックを抑制するノック抑制制御を実行する。また、増幅制御部24増幅制御手段では、今回のノック判定期間つまり1回のノック判定期間におけるセンサ信号A/D変換部20から出力されたセンサ信号の振幅と、今回のノック判定期間つまり1回のノック判定期間におけるノック判定結果とに基づいて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を設定し、ノック判定期間外今回のノック判定期間後に可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を切り換え、可変増幅倍率増幅回路19は、増幅制御部24により切り換えられた増幅倍率を次回のノック判定期間が終了するまで使用する。これにより、ノック判定期間外に増幅倍率を切り換えておくことができ、ノック判定期間中に増幅倍率の切り換えによるノイズがセンサ信号に重畳することを防止することができる。しかも、1回のノック判定期間における情報センサ信号の振幅とノック判定結果に基づいて増幅倍率を設定するので、エンジン運転状態の変化の影響を即座に反映させることができ、エンジン運転状態の急激な変化にも追従して増幅倍率を変更することができる。本実施例1では、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20と増幅制御部24等が、マイコン15の外部に設けたIC25集積回路に実装され、増幅制御部24の機能をマイコン15の外部IC25に設けた専用回路により実施するようになっている。図2を用いて増幅制御部24の具体的な構成について説明する。増幅制御部24は、ピークホールド部26で、今回のノック判定期間におけるセンサ信号A/D変換部20から出力されたセンサ信号のピーク値Dpを検出し、そのセンサ信号のピーク値Dpを比較器27,28比較手段に入力する。そして、比較器27で、センサ信号のピーク値Dpを所定の上限閾値Dthhと比較することで、今回のノック判定期間中にセンサ信号の振幅が上限閾値Dthhを越えた上回ったか否かを判定すると共に、比較器28で、センサ信号のピーク値Dpを所定の下限閾値Dthlと比較することで、今回のノック判定期間中にセンサ信号の振幅が下限閾値Dthlを越えた下回ったか否かを判定する。このようにすれば、センサ信号の振幅を閾値Dthl,Dthhと比較する処理を逐次行う必要がなく、センサ信号のピーク値Dpを閾値Dthl,Dthhと比較する処理を1回行うだけで、ノック判定期間中にセンサ信号の振幅が閾値Dthl,Dthhを越えたか否かを判定することができ、これにより、比較器27,28の要求速度性能を緩和して低コスト化することができる。増幅倍率設定部29では、各比較器27,28の出力今回のノック判定期間中にセンサ信号の振幅が閾値Dthl,Dthhを越えたか否かの判定結果と、今回のノック判定期間におけるノック判定結果とに基づいて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を設定し、ノック判定期間外今回のノック判定期間後に可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を切り換えて更新する。この際、全気筒に共通の増幅倍率を設定しても良いし、気筒別に増幅倍率を設定しても良い。図3を用いて増幅倍率の設定方法について説明する。ここで、可変増幅倍率増幅回路19は、基準電圧Vcc/2、出力電圧0~Vccの差動増幅回路であり、2の冪乗の可変増幅倍率Gを持つものとする。今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthh以上の過大領域Dthh≦Dpでは、センサ信号の振幅に対して増幅倍率Gが過大であり、可変増幅倍率増幅回路19の出力が飽和し易い状態となる。今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthhを上回り、且つ、ノック判定部22によりノック無しと判定された場合には、次回のノック判定期間にノックの発生やノイズ振動の増大による出力飽和の可能性がある。このため、増幅倍率をGからG/2に下げてG=G/2、可変増幅倍率増幅回路19の出力飽和を防止する。これにより、可変増幅倍率増幅回路19の出力信号が飽和することによるノックの誤判定を防止することができ、ノック判定精度を向上させることができる。一方、今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthhを上回るが、ノック判定部22によりノック有りと判定された場合には、増幅倍率Gを維持するG=G。次回のノック判定期間にはノック抑制制御によりノックが抑制された状態となるため、次回のノック判定期間にノックが発生したとしても、ノックの振幅が今回のノックの振幅以下になることが予測できる。従って、増幅倍率Gを維持しても、可変増幅倍率増幅回路19の出力は飽和しない。また、増幅倍率Gを維持することにより、増幅倍率Gを下げる場合よりも高い増幅倍率を用いてノック判定を行うことができ、ノック抑制制御を行っても完全にノックが無くならない場合に発生する微小ノックを検出し易くなる効果が得られる。今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlと上限閾値Dthhの範囲内となる適正領域Dthl≦Dp<Dthhでは、増幅倍率Gは適正な増幅倍率であると判断して、次回も同じ増幅倍率Gを使用するG=G。今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlよりも小さい過小領域Dp<Dthlでは、センサ信号の振幅に対して増幅倍率Gが小さく、微小ノックを検出することが難しい状態となる。今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlを下回り、且つ、ノック判定部22によりノック有りと判定された場合には、次回のノック判定における分解能向上のために増幅倍率をGから2Gに上げるG=2×G。今回のノック判定でノック有りと判定された場合には、次回のノック判定期間にはノック抑制制御によりノックが抑制された状態となるため、次回のノック判定期間にノックが発生したとしても、ノックの振幅が今回のノックの振幅以下になることが予測できる。従って、電源電圧VccのA/D変換値をDccとすれば、下限閾値DthlをDthl≦3/4×Dccと設定しておくことで、増幅倍率をGから2Gに上昇させても、次回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値DpはDcc以下、即ち可変増幅倍率増幅回路19の出力はVcc以下となり飽和しない。これにより、可変増幅倍率増幅回路19の出力信号が飽和しない範囲内で増幅倍率を高くすることができ、ノック判定精度を向上させることができる。一方、今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlを下回るが、ノック判定部22によりノック無しと判定された場合には、増幅倍率Gを維持するG=G。一般に、ノック振動の振幅はノック要因以外のノイズ振動よりも大きいため、ノック無時のノイズ振動レベルに追従して増幅倍率を上げると、次回のノック判定期間にノックが発生すれば、可変増幅倍率増幅回路19の出力が飽和してしまう。しかし、微小なノックを検出した時にのみ増幅倍率を上げる上記動作を行うことで、ノックが発生した場合でも、可変増幅倍率増幅回路19の出力が飽和しない増幅倍率Gを維持することできる。尚、下限閾値Dthlと上限閾値Dthhは、増幅倍率やエンジン回転速度によって異なる値を設定しても良く、例えば、適合の際に増幅倍率を1倍に固定した状態のピーク値Dpを所定期間測定し、そのデータから使用する増幅倍率それぞれに対して飽和余裕を確保できるように各閾値を設定する。可変増幅倍率増幅回路19の出力飽和は、今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthhより僅かに低い状態から、その次のノック判定期間においてノックや大ノイズが発生し、センサ信号の振幅が急激に増大した場合に起こる。ここで、連続した二つのノック判定期間について、後のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpから、前のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpを引いた値をΔDpとし、所定期間の測定によって得られたこの差分ΔDpの最大値をΔDpmaxとする。このΔDpmaxは最大の振幅増加量を意味する。増幅倍率Gを使用したときの下限及び上限閾値Dthl,DthhをそれぞれDthl,Dthhとした場合、次式を満たすように上限閾値Dthhを設定することで、次回のノック判定期間における可変増幅倍率増幅回路19の出力飽和を防ぐことができる。Dthh≦Dcc-G×ΔDpmax一方、下限閾値Dthlは、次式を満たすように設定する。Dthl=1/2×{DthhDcc/2}≦3/4×Dccこのようにすれば、前回のピーク値Dpが下限閾値Dthl以下となり、増幅倍率を前回のGから次回ノック判定期間で2Gに上昇させる際に、次回のノック判定期間のセンサ信号の振幅が前回の振幅以下であれば、次回のピーク値Dpは上限閾値Dthh以下となり可変増幅倍率増幅回路19の出力は飽和しない。上記動作において、増幅倍率Gは、必ずしも2の冪乗でなくても良く、更に閾値を追加して増幅倍率を複数段で切り換えるようにしても良い。また、下限及び上限閾値Dthl,Dthhは、Dcc/2≦Dthl≦Dthh≦Dccとして設定しても良いし、反対に0≦Dthh≦Dthl≦Dcc/2として設定しても良く、更に、0~Dcc/2とDcc/2~Dccの両方の領域で閾値を設定するようにしても良い。次に、図4を用いて本実施例1のノック制御の実行例を説明する。ここで、ゲート信号はノック判定期間を示す信号である。最初一番目のノック判定期間では、増幅倍率4倍においてセンサ信号A/D変換部20から出力された増幅されたセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthhを超えるようなノイズが入力されている。一般に、ノックの振動振幅はノイズ振動よりも大きいため、次回のノック判定期間にノックが発生すると、可変増幅倍率増幅回路19の出力が飽和してしまう可能性がある。これを防ぐために、増幅倍率を2倍に下げる。二番目のノック判定期間では、前回のノック判定期間のノイズよりも大きく、増幅倍率2倍において上限閾値Dthhを超えるノックが発生しているが、増幅倍率を4倍から2倍に下げたことにより可変増幅倍率増幅回路19の出力飽和を防ぐことができている。また、二番目のノック判定期間においてノックが検出されたことによりノック抑制制御が行われるため、次回のノック判定期間においては、センサ信号の振幅は今回の振幅以下になると予測できる。従って、上限閾値Dthhを超えるノックが入力されても、可変増幅倍率増幅回路19の出力飽和を防ぐために増幅倍率を下げる必要はなく、増幅倍率を2倍に維持する。三番目のノック判定期間では、前回のノック有り判定によりノック抑制制御が行われた後だが、完全にはノックが消えず増幅倍率2倍において下限閾値Dthlを下回る小ノックが検出されている。前回のノック判定期間と同様に、今回もノックが検出されたため再びノック抑制制御が実行される。その結果、次回のノック判定期間におけるセンサ信号の振幅は、下限閾値Dthlを下回る今回の振幅よりも更に低くなると予測できるため、次回の増幅倍率を4倍に上昇させる。これにより、微小なノックを検出することが可能となり、可変増幅倍率増幅回路19の出力も飽和しない。四番目のノック判定期間では、増幅倍率4倍において下限閾値Dthlを下回る微小な振動が入力されている。しかし、ノック判定結果から、この振動はノイズによるものであり、次回にノックが発生した場合には振幅が急激に増大する可能性がある。従って、増幅倍率を上昇させずに今回の増幅倍率4倍を維持する。五番目のノック判定期間では、増幅倍率4倍においてセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlと上限閾値Dthhの範囲内でノックが発生している。この場合、増幅倍率4倍を維持したことにより、可変増幅倍率増幅回路19の出力は飽和せず、ノックを正常に検出することができる。以上説明した本実施例1では、ノック判定期間におけるセンサ信号の振幅とノック判定結果とに基づいて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を設定するようにしたので、次回のノック判定期間のセンサ信号の振幅の範囲を予測して、その予測したセンサ信号の振幅に応じて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を予め適正値に設定しておくことができ、センサ信号の振幅が急激に変化しても増幅倍率を素早く追従させることができる。これにより、可変増幅倍率増幅回路19の出力信号が飽和することを防止しながら、微小なノックを精度良く検出することができ、ノック判定精度を向上させることができる。また、本実施例1では、増幅制御部24の機能をマイコン15の外部IC25に設けた専用回路により実施するようにしたので、増幅制御部の機能を全てマイコンによるソフトウエア処理により実施する場合に比べて、マイコン15の処理負荷を緩和できると共に、マイコン15の設計変更を行う必要がなく、本発明を容易に実現することができる。更に、本実施例1では、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20をマイコン15の外部に設けるようにしたので、マイコン15の増幅器やA/D変換器に関する設計変更を行う必要がなく、本発明を容易に実現することができる。次に、図5乃至図17を用いて本発明の実施例2~10を説明する。但し、前記実施例1と実質的に同一部分については説明を省略又は簡略化し、主として前記実施例1と異なる部分について説明する。本発明の実施例2では、図5に示すように、増幅制御部30は、今回のノック判定期間におけるセンサ信号A/D変換部20から出力されたセンサ信号を比較器27,28に入力する。そして、比較器27で、今回のノック判定期間中にセンサ信号の振幅が上限閾値Dthhを越えた上回ったか否かを判定し、センサ信号の振幅が上限閾値Dthhを越えた場合には、ラッチ31の出力信号が切り換わり、その状態がノック判定期間終了まで保持される。また、比較器28で、今回のノック判定期間中にセンサ信号の振幅が下限閾値Dthlを越えた下回ったか否かを判定し、センサ信号の振幅が下限閾値Dthlを越えた場合には、ラッチ32の出力信号が切り換わり、その状態がノック判定期間終了まで保持される。増幅倍率設定部29では、各ラッチ31,32の出力今回のノック判定期間中にセンサ信号の振幅が閾値Dthl,Dthhを越えたか否かの判定結果と、今回のノック判定期間におけるノック判定結果とに基づいて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を設定し、ノック判定期間外今回のノック判定期間後に可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を切り換えて更新する。本実施例2では、前記実施例1と同じように、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20と増幅制御部30等が、マイコン15の外部に設けたIC25に実装され、増幅制御部30の機能をマイコン15の外部IC25に設けた専用回路により実施するようになっている。その他の構成は、前記実施例1と同じである。以上説明した本実施例2においても、前記実施例1とほぼ同じ効果を得ることができる。前記実施例1図2参照では、増幅制御部24のピークホールド部26と比較器27,28と増幅倍率設定部29をマイコン15の外部のIC25に実装するようにしたが、本発明の実施例3では、図6に示すように、増幅制御部33のピークホールド部26と比較器27,28をマイコン15の外部のIC25に実装し、増幅制御部33の増幅倍率設定部29をマイコン15の内部に設けるようにしている。この場合、増幅倍率設定部29の機能をマイコン15の内部に設けた専用回路により実施するようにしても良いし、或は、増幅倍率設定部29の機能をマイコン15によるソフトウエア処理により実施するようにしても良い。その他の構成は、前記実施例1と同じである。以上説明した本実施例3では、増幅制御部33の機能をマイコン15の外部IC25に設けた専用回路と、マイコン15の内部に設けた専用回路又はマイコン15によるソフトウエア処理とによって実施するようにしたので、増幅制御部の機能を全てマイコンによるソフトウエア処理により実施する場合に比べて、マイコン15の処理負荷を緩和できる。前記実施例2図5参照では、増幅制御部30の比較器27,28とラッチ31,32と増幅倍率設定部29をマイコン15の外部のIC25に実装するようにしたが、本発明の実施例4では、図7に示すように、増幅制御部34の比較器27,28とラッチ31,32をマイコン15の外部のIC25に実装し、増幅制御部34の増幅倍率設定部29をマイコン15の内部に設けるようにしている。この場合、増幅倍率設定部29の機能をマイコン15の内部に設けた専用回路により実施するようにしても良いし、或は、増幅倍率設定部29の機能をマイコン15によるソフトウエア処理により実施するようにしても良い。その他の構成は、前記実施例2と同じである。以上説明した本実施例4においても、前記実施例3とほぼ同じ効果を得ることができる。前記実施例1図2参照では、増幅制御部24ピークホールド部26と比較器27,28と増幅倍率設定部29をマイコン15の外部のIC25に実装するようにしたが、本発明の実施例5では、図8に示すように、増幅制御部35ピークホールド部26と比較器27,28と増幅倍率設定部29をマイコン15の内部に設けるようにしている。また、本実施例5では、ECU13マイコン15により後述する図9の増幅制御ルーチンを実行することで、増幅制御部35の機能をマイコン15によるソフトウエア処理により実施するようにしている。その他の構成は、前記実施例1と同じである。図9に示す増幅制御ルーチンは、所定周期で繰り返し実行され、特許請求の範囲でいう増幅制御手段としての役割を果たす。本ルーチンが起動されると、まず、ステップ101で、今回のノック判定期間におけるセンサ信号A/D変換部20から出力されたセンサ信号のピーク値Dpを検出した後、ステップ102に進み、今回のノック判定処理が終了したか否かを判定し、今回のノック判定処理が終了したと判定された時点で、ステップ103に進み、今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlよりも小さいか否かを判定する。このステップ103で、センサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlよりも小さいと判定された場合には、ステップ105に進み、増幅倍率Gが最大値Gmax可変増幅倍率増幅回路19が使用できる増幅倍率の最大値であるか否かを判定する。このステップ105で、増幅倍率Gが最大値Gmaxであると判定された場合には、ステップ111に進み、増幅倍率Gを現在値に保持するG=G。一方、上記ステップ105で、増幅倍率Gが最大値Gmaxではない増幅倍率Gが最大値Gmaxよりも小さいと判定された場合には、ステップ106に進み、今回のノック判定期間にノック有りと判定されたか否かを判定する。このステップ106で、今回のノック判定期間にノック無しと判定された場合つまり、センサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlよりも小さく且つノック無しと判定された場合には、ステップ111に進み、増幅倍率Gを現在値に保持するG=G。これに対して、上記ステップ106で、今回のノック判定期間にノック有りと判定された場合つまりセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlよりも小さく且つノック有りと判定された場合には、ステップ107に進み、増幅倍率をGから2Gに上げるG=2×G。一方、上記ステップ103で、センサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthl以上であると判定された場合には、ステップ104に進み、今回のノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthh以上であるか否かを判定する。このステップ104で、センサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthh以上であると判定された場合には、ステップ108に進み、増幅倍率Gが最小値Gmin可変増幅倍率増幅回路19が使用できる増幅倍率の最小値であるか否かを判定する。このステップ108で、増幅倍率Gが最小値Gminであると判定された場合には、ステップ111に進み、増幅倍率Gを現在値に保持するG=G。一方、上記ステップ108で、増幅倍率Gが最小値Gminではない増幅倍率Gが最小値Gminよりも大きいと判定された場合には、ステップ109に進み、今回のノック判定期間にノック有りと判定されたか否かを判定する。このステップ109で、今回のノック判定期間にノック有りと判定された場合つまり、センサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthh以上で且つノック有りと判定された場合には、ステップ111に進み、増幅倍率Gを現在値に保持するG=G。これに対して、上記ステップ109で、今回のノック判定期間にノック無しと判定された場合つまりセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthh以上で且つノック無しと判定された場合には、ステップ110に進み、増幅倍率をGからG/2に下げるG=G/2。また、上記ステップ103でセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthl以上であると判定され、且つ、上記ステップ104で、センサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthhよりも小さいと判定された場合には、増幅倍率Gは適正な増幅倍率であると判断して、ステップ111に進み、増幅倍率Gを現在値に保持するG=G。以上説明した本実施例5では、増幅制御部35の機能をマイコン15によるソフトウエア処理により実施するようにしたので、増幅制御部35の機能を実施するための専用回路を新たに設ける必要がなく、低コスト化することができる。尚、上記実施例5では、増幅制御部35の機能をマイコン15によるソフトウエア処理により実施するようにしたが、これに限定されず、増幅制御部35ピークホールド部26と比較器27,28と増幅倍率設定部29の機能のうちの一部又は全部をマイコン15の内部に設けた専用回路により実施するようにしても良い。このようにすれば、増幅制御部35の機能を実施するための外部回路を新たに設ける必要がなく、低コスト化することができる。前記実施例2図5参照では、増幅制御部30比較器27,28とラッチ31,32と増幅倍率設定部29をマイコン15の外部のIC25に実装するようにしたが、本発明の実施例6では、図10に示すように、増幅制御部36比較器27,28とラッチ31,32と増幅倍率設定部29をマイコン15の内部に設けるようにしている。この場合、増幅制御部36の機能をマイコン15によるソフトウエア処理により実施するようにしても良いし、或は、増幅制御部36比較器27,28とラッチ31,32と増幅倍率設定部29の機能のうちの一部又は全部をマイコン15の内部に設けた専用回路により実施するようにしても良い。その他の構成は、前記実施例2と同じである。以上説明した本実施例6においても、前記実施例5とほぼ同じ効果を得ることができる。前記実施例5図8参照では、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20をマイコン15の外部に設けたIC25に実装するようにしたが、本発明の実施例7では、図11に示すように、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20をマイコン15の内部に設けると共に、増幅制御部35ピークホールド部26と比較器27,28と増幅倍率設定部29をマイコン15の内部に設けるようにしている。この場合、可変増幅倍率増幅回路19及びA/D変換部20の機能をマイコン15によるソフトウエア処理により実施するようにしても良いし、或は、可変増幅倍率増幅回路19及びA/D変換部20の機能のうちの一方又は両方をマイコン15の内部に設けた専用回路により実施するようにしても良い。その他の構成は、前記実施例5と同じある。以上説明した本実施例7では、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20をマイコン15の内部に設けるようにしたので、可変増幅倍率増幅回路19及びA/D変換部20の機能を実施するための外部回路を新たに設ける必要がなく、低コスト化することができる。前記実施例6図10参照では、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20をマイコン15の外部に設けたIC25に実装するようにしたが、本発明の実施例8では、図12に示すように、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20をマイコン15の内部に設けると共に、増幅制御部36比較器27,28とラッチ31,32と増幅倍率設定部29をマイコン15の内部に設けるようにしている。この場合、可変増幅倍率増幅回路19及びA/D変換部20の機能をマイコン15によるソフトウエア処理により実施するようにしても良いし、或は、可変増幅倍率増幅回路19及びA/D変換部20の機能のうちの一方又は両方をマイコン15の内部に設けた専用回路により実施するようにしても良い。その他の構成は、前記実施例6と同じある。以上説明した本実施例8においても、前記実施例7とほぼ同じ効果を得ることができる。尚、上記各実施例7,8では、可変増幅倍率増幅回路19とA/D変換部20を両方ともマイコン15の内部に設けるようにしたが、可変増幅倍率増幅回路19をマイコン15の外部に設けて、A/D変換部20をマイコン15の内部に設けるようにしても良い。次に、図13乃至図16を用いて本発明の実施例9を説明する。本実施例9では、図13に示すように、クランクタイマ21で、クランク角センサ12の出力信号に基づいて所定の異常燃焼判定期間を示す異常燃焼判定期間信号を生成する。ここで、異常燃焼判定期間図14参照は、プレイグ判定期間とノック判定期間とを合わせた期間である。一般に、プレイグプレイグニッションは、点火時期よりも前に発生するため、プレイグ判定期間は、点火時期又はその付近から進角側に設定されている。一方、ノックは、点火時期よりも後に発生するため、ノック判定期間は、点火時期又はその付近から遅角側に設定されている。そして、異常燃焼判定部37異常燃焼判定手段で、異常燃焼判定期間におけるセンサ信号A/D変換部20から出力されたセンサ信号の波形の特徴に基づいて異常燃焼ノックやプレイグの有無を判定して、その判定結果を異常燃焼制御部38及び増幅制御部24に入力する。この異常燃焼判定部37では、図14に示すように、プレイグ判定期間におけるセンサ信号の波形形状を検出し、このセンサ信号の波形形状と予め記憶したプレイグ波形の波形形状とを比較してプレイグの有無を判定すると共に、ノック判定期間におけるセンサ信号の波形形状を検出し、このセンサ信号の波形形状と予め記憶したノック波形の波形形状とを比較してノックの有無を判定する。これにより、異常燃焼ノックやプレイグとノイズとを精度良く判別することができ、精度の高い異常燃焼判定が可能となる。更に、図15aに示すように、比較器39で、A/D変換部20の入力信号可変増幅倍率増幅回路19から出力されたセンサ信号を所定のオーバーレンジ判定閾値と比較し、プレイグ判定期間にA/D変換部20の入力信号がオーバーレンジ判定閾値を越えた場合に、プレイグ有りと判定するようにしても良い。ここで、例えば、A/D変換部20の動作範囲が0~5.0Vの場合、オーバーレンジ判定閾値は4.5Vに設定する。或は、図15bに示すように、比較器39で、A/D変換部20の出力信号A/D変換部20から出力されたセンサ信号をオーバーレンジ判定閾値と比較し、プレイグ判定期間にA/D変換部20の出力信号がオーバーレンジ判定閾値を越えた場合に、プレイグ有りと判定するようにしても良い。ここで、オーバーレンジ判定の必要性について説明する。一般的に、プレイグによる振動はノックによる振動よりも非常に大きい場合が多く、また前触れなく突然大きいプレイグが発生することもあるため、本発明を適用してもオーバーレンジが発生することがある。このようにオーバーレンジが発生した場合でもプレイグを判定できる仕組みとしてオーバーレンジ判定が必要となる。大きいプレイグは、ノックやノイズよりも振幅が非常に大きいため、波形形状を使わず振幅オーバーレンジによる判定のみでも検出することができる。また、プレイグは、エンジンの破損に繋がるため、確実に検出する必要がある。異常燃焼制御部38異常燃焼制御手段では、異常燃焼判定部37でプレイグ有りと判定された場合には空燃比等を変更してプレイグを抑制するプレイグ抑制制御を実行すると共に、異常燃焼判定部37でノック有りと判定された場合には点火時期を遅角させてノックを抑制するノック抑制制御を実行する。また、増幅制御部24増幅制御手段では、今回の異常燃焼判定期間つまり1回の異常燃焼判定期間におけるセンサ信号A/D変換部20から出力されたセンサ信号の振幅と、今回の異常燃焼判定期間つまり1回の異常燃焼判定期間における異常燃焼判定結果とに基づいて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を設定し、異常燃焼判定期間外今回の異常燃焼判定期間後に可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を切り換え、可変増幅倍率増幅回路19は、増幅制御部24により切り換えられた増幅倍率を次回の異常燃焼判定期間が終了するまで使用する。これにより、異常燃焼判定期間外に増幅倍率を切り換えておくことができ、異常燃焼判定期間中に増幅倍率の切り換えによるノイズがセンサ信号に重畳することを防止することができる。しかも、1回の異常燃焼判定期間における情報センサ信号の振幅と異常燃焼判定結果に基づいて増幅倍率を設定するので、エンジン運転状態の変化の影響を即座に反映させることができ、エンジン運転状態の急激な変化にも追従して増幅倍率を変更することができる。尚、増幅制御部24の具体的な構成は、適宜変更しても良く、例えば、上記各実施例1~8で説明した構成を採用することができる。本実施例9では、図16に示すように、今回の異常燃焼判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthhを上回り、且つ、異常燃焼判定部37により異常燃焼無しノックとプレイグが両方とも無しと判定された場合には、増幅倍率をGからG/2に下げてG=G/2、可変増幅倍率増幅回路19の出力飽和を防止する。これにより、可変増幅倍率増幅回路19の出力信号が飽和することによる異常燃焼の誤判定を防止することができ、異常燃焼判定精度を向上させることができる。一方、今回の異常燃焼判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが上限閾値Dthhを上回るが、異常燃焼判定部37により異常燃焼有りノックとプレイグのうちの少なくとも一方が有りと判定された場合には、増幅倍率Gを維持するG=G。今回の異常燃焼判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlと上限閾値Dthhの範囲内となる適正領域Dthl≦Dp<Dthhでは、増幅倍率Gは適正な増幅倍率であると判断して、次回も同じ増幅倍率Gを使用するG=G。今回の異常燃焼判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlを下回り、且つ、異常燃焼判定部37により異常燃焼有りノックとプレイグのうちの少なくとも一方が有りと判定された場合には、次回の異常燃焼判定における分解能向上のために増幅倍率をGから2Gに上げるG=2×G。これにより、可変増幅倍率増幅回路19の出力信号が飽和しない範囲内で増幅倍率を高くすることができ、異常燃焼判定精度を向上させることができる。一方、今回の異常燃焼判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpが下限閾値Dthlを下回るが、異常燃焼判定部37により異常燃焼無しノックとプレイグが両方とも無しと判定された場合には、増幅倍率Gを維持するG=G。尚、本実施例9においても、上記各実施例1~8と同様に、図3に示すように、プレイグ判定結果に拘らず、ノック判定期間におけるセンサ信号のピーク値Dpとノック判定結果とに基づいて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を設定するようにしても良い。このようにすれば、ノック判定精度を特に向上させることができる。以上説明した本実施例9では、異常燃焼判定期間におけるセンサ信号の振幅と異常燃焼判定結果とに基づいて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を設定するようにしたので、次回の異常燃焼判定期間のセンサ信号の振幅の範囲を予測して、その予測したセンサ信号の振幅に応じて可変増幅倍率増幅回路19の増幅倍率を予め適正値に設定しておくことができ、センサ信号の振幅が急激に変化しても増幅倍率を素早く追従させることができる。これにより、可変増幅倍率増幅回路19の出力信号が飽和することを防止しながら、微小な異常燃焼ノックやプレイグを精度良く検出することができ、異常燃焼判定精度を向上させることができる。本発明の実施例10では、図17に示すように、ノック判定用の可変増幅倍率増幅回路19Aの増幅倍率とプレイグ判定用の可変増幅倍率増幅回路19Bの増幅倍率を別々に設定するようにしている。具体的には、クランクタイマ21で、クランク角センサ12の出力信号に基づいて所定のノック判定期間を示すノック判定期間信号を生成すると共に、所定のプレイグ判定期間を示すプレイグ判定期間信号を生成する。そして、ノック判定部22異常燃焼判定手段で、ノック判定期間におけるセンサ信号ノック判定用のA/D変換部20Aから出力されたセンサ信号の波形の特徴例えば波形形状に基づいてノックの有無を判定して、その判定結果を異常燃焼制御部38及びノック判定用の増幅制御部24Aに入力する。一方、プレイグ判定部40異常燃焼判定手段で、プレイグ判定期間におけるセンサ信号プレイグ判定用のA/D変換部20Bから出力されたセンサ信号の波形の特徴例えば波形形状に基づいてプレイグの有無を判定して、その判定結果を異常燃焼制御部38及びプレイグ判定用の増幅制御部24Bに入力する。また、ノック判定用の増幅制御部24Aでは、今回のノック判定期間つまり1回のノック判定期間におけるセンサ信号ノック判定用のA/D変換部20Aから出力されたセンサ信号の振幅と、今回のノック判定期間つまり1回のノック判定期間におけるノック判定結果とに基づいてノック判定用の可変増幅倍率増幅回路19Aの増幅倍率を設定し、ノック判定期間外今回のノック判定期間後にノック判定用の可変増幅倍率増幅回路19Aの増幅倍率を切り換える。一方、プレイグ判定用の増幅制御部24Bでは、今回のプレイグ判定期間つまり1回のプレイグ判定期間におけるセンサ信号プレイグ判定用のA/D変換部20Bから出力されたセンサ信号の振幅と、今回のプレイグ判定期間つまり1回のプレイグ判定期間におけるプレイグ判定結果とに基づいてプレイグ判定用の可変増幅倍率増幅回路19Bの増幅倍率を設定し、プレイグ判定期間外今回のプレイグ判定期間後にプレイグ判定用の可変増幅倍率増幅回路19Bの増幅倍率を切り換える。尚、増幅制御部24A,24Bの具体的な構成は、適宜変更しても良く、例えば、上記各実施例1~8で説明した構成を採用することができる。以上説明した本実施例10では、ノック判定用の可変増幅倍率増幅回路19Aの増幅倍率とプレイグ判定用の可変増幅倍率増幅回路19Bの増幅倍率を別々に設定するようにしたので、ノック判定用の可変増幅倍率増幅回路19Aの増幅倍率とプレイグ判定用の可変増幅倍率増幅回路19Bの増幅倍率をそれぞれ適正値に設定することができ、ノック判定精度の向上とプレイグ判定精度の向上を高い次元で両立させることができる。尚、上記各実施例1~10では、振動センサ11の出力信号に基づいて異常燃焼ノックやプレイグの有無を判定するシステムに本発明を適用したが、これに限定されず、例えば、エンジンの筒内圧力を検出する筒内圧力センサの出力信号に基づいて異常燃焼ノックやプレイグの有無を判定するシステムに本発明を適用しても良い。"