端末装置と無線LANの基地局との間におけるデータ転送を中継可能な中継装置であって、前記基地局と無線通信を行うとともに、前記無線LANに属する他の中継装置とそれぞれ前記基地局を介さずに直接無線通信可能な無線通信部と、前記基地局を経由しないで宛先装置にデータ転送を行う無線通信経路のスループットと、前記基地局を経由して前記宛先装置にデータ転送を行う無線通信経路のスループットを比較し、前記スループットが高い経路を選択する経路探索部と、を備える、中継装置。請求項1記載の中継装置であって、さらに、前記中継装置についてのリンクレートレポートを前記他の中継装置に通知する通知部を備え、前記リンクレートレポートは、前記中継装置から前記他の中継装置へのデータ転送のスループットと、前記中継装置から前記基地局へのデータ転送のスループットと、前記端末装置のMACアドレスと、を含む、中継装置。請求項2記載の中継装置であって、さらに、前記他の中継装置から受信した前記リンクレートレポートの内容を格納するためのリンクレートテーブルと、前記リンクレートテーブルを更新するためのテーブル更新部と、を備え、前記通知部は、前記他の中継装置に対して定期的に前記リンクレートレポートを通知し、前記テーブル更新部は、前記リンクレートレポートを受信する度に前記リンクレートテーブルを更新する、中継装置。請求項3記載の中継装置であって、前記テーブル更新部は、前記他の中継装置から前記リンクレートレポートを受信しないまま一定期間が経過することをトリガとして、当該他の中継装置を介した無線通信経路が選択されない状態へと前記リンクレートテーブルを更新する、中継装置。端末装置と無線LANの基地局との間におけるデータ転送を中継可能であり、前記基地局と無線通信を行うとともに、前記無線LANに属する他の中継装置と前記基地局を介さずに直接無線通信可能な中継装置を用いたデータ中継方法であって、前記基地局を経由せずに宛先装置にデータ転送を行う無線通信経路のスループットと、前記基地局を経由して前記宛先装置にデータ転送を行う無線通信経路のスループットとを比較し、前記スループットが高い経路を選択する、データ中継方法。端末装置と無線LANの基地局との間におけるデータ転送を中継するためのコンピュータプログラムであって、前記基地局と無線通信を行うとともに、前記無線LANに属する他の中継装置とそれぞれ前記基地局を介さずに直接無線通信可能な無線通信機能と、前記基地局を経由しないで宛先装置にデータ転送を行う無線通信経路のスループットと、前記基地局を経由して前記宛先装置にデータ転送を行う無線通信経路のスループットを比較し、前記スループットが高い経路を選択する経路探索機能と、をコンピュータに実現させるコンピュータプログラム。本発明は、無線LANにおいて、使用する無線チャンネルを分けることを必須の要件とすることなく、効率のよいデータ通信を可能とする技術を提供することを目的とする。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。適用例1端末装置と無線LANの基地局との間におけるデータ転送を中継可能な中継装置であって、前記基地局と無線通信を行うとともに、前記無線LANに属する他の中継装置とそれぞれ前記基地局を介さずに直接無線通信可能な無線通信部と、前記基地局を経由しないで宛先装置にデータ転送を行う無線通信経路のスループットと、前記基地局を経由して前記宛先装置にデータ転送を行う無線通信経路のスループットを比較し、前記スループットが高い経路を選択する経路探索部と、を備える、中継装置。こうすれば、無線LAN基地局を介さないデータ転送経路を選択することができるため、データ転送経路の選択肢を増やすことができる。また、複数のデータ転送経路について、データ転送のスループットが高い経路を選択することができるため、効率のよいデータ通信が可能となる。適用例2適用例1記載の中継装置であって、さらに、前記中継装置についてのリンクレートレポートを前記他の中継装置に通知する通知部を備え、前記リンクレートレポートは、前記中継装置から前記他の中継装置へのデータ転送のスループットと、前記中継装置から前記基地局へのデータ転送のスループットと、前記端末装置のMACアドレスと、を含む、中継装置。こうすれば、データ転送経路を選択する際の指針となる、他の無線LAN中継装置の情報を収集することができる。適用例3適用例2記載の中継装置であって、さらに、前記他の中継装置から受信した前記リンクレートレポートの内容を格納するためのリンクレートテーブルと、前記リンクレートテーブルを更新するためのテーブル更新部と、を備え、前記通知部は、前記他の中継装置に対して定期的に前記リンクレートレポートを通知し、前記テーブル更新部は、前記リンクレートレポートを受信する度に前記リンクレートテーブルを更新する、中継装置。こうすれば、データ転送経路を選択する際の指針となる、データ転送のスループットに関する情報の信頼性を向上させることができる。適用例4適用例3記載の中継装置であって、前記テーブル更新部は、前記他の中継装置から前記リンクレートレポートを受信しないまま一定期間が経過することをトリガとして、当該他の中継装置を介した無線通信経路が選択されない状態へと前記リンクレートテーブルを更新する、中継装置。こうすれば、データ転送経路を選択する際の指針となる、データ転送のスループットに関する情報の信頼性を向上させることができる。なお、本発明は、種々の態様で実現することが可能である。例えば、無線LANの中継装置および方法、それらの方法または装置の機能を実現するためのコンピュータプログラム、そのコンピュータプログラムを記録した記録媒体等の形態で実現することができる。次に、本発明の実施の形態を実施例に基づいて以下の順序で説明する。A.実施例1:B.実施例2:C.実施例3:D.変形例:A.実施例1:図1は、本発明の一実施例としての無線LAN中継装置が用いられたネットワークの概略構成を示す説明図である。このネットワーク1000は、無線LANの基地局10と、端末装置11と、4台の無線LAN中継装置20~50以下、無線LAN中継装置を単に中継装置とも呼ぶ。とを備えている。基地局10と、中継装置20~50と、端末装置11とは、IEEE802.11規格に準拠した無線LAN通信機器である。基地局10は、無線LANアクセスポイントとも呼ばれる無線LAN基地局である。基地局10は、IEEE802.11規格に準拠した無線LANを構築する。本実施例では、基地局10によって構築される無線LANには、端末装置11および中継装置20~50が接続されている。基地局10によって構築される無線LANに属する中継装置20~50と端末装置11は、BSSBasicServiceSetと呼ばれる1つのグループを構成する。基地局10は、外部ネットワークであるインターネット80に無線LANを接続するルーティング機能を備える。このルーティング機能により、例えば、中継装置20に接続された端末装置21と、ウェブノード90例えば、パーソナルコンピュータや、ウェブサーバ、メールサーバとの間のデータ通信が可能となる。なお、基地局10のルーティング機能は、インターネット80との接続に限るものではなく、他の広域ネットワークWideAreaNetworkやLANとの接続であってもよい。端末装置11は、基地局10に対して無線LANで接続されるクライアント端末例えば、パーソナルコンピュータである。中継装置20は、無線LANイーサネットコンバータイーサネットは登録商標とも呼ばれる無線LAN中継装置である。中継装置20は有線LANのインタフェースを備えている。この有線LANインタフェースに端末装置を接続する。これにより、有線LANインタフェースのみを有する端末装置であっても、無線LANを使用することが可能となる。本実施例の中継装置20には、スイッチングハブが搭載されており、複数台の端末装置端末装置21、22を接続することが可能である。端末装置21、22は、中継装置20に対して、有線LANで接続されるクライアント端末例えば、デジタル家電やネットワーク対応家庭用ゲーム機である。図2は、中継装置の概略構成を示す説明図である。中継装置20は、主制御部200と、ユーザインタフェース230と、有線LANインタフェース240と、無線LANインタフェース250とを備えている。主制御部200は、CPU210と、メモリ220とを備え、中継装置20の各部を制御する。本実施例では、主制御部200のCPU210は、ソフトウェアに基づいて、データ転送部212、通知部214、テーブル更新部216および経路探索部218として機能する。データ転送部212は、無線LANインタフェース250とともに、基地局10や他の中継装置と通信を行う無線通信部として機能する。通知部214は、グループレポートGRおよびリンクレートレポートLRを他の中継装置に通知する。テーブル更新部216は、他の中継装置から通知されるグループレポートGRおよびリンクレートレポートLRに基づいて、メモリ中のグループテーブル222と、リンクレートテーブル224とを更新する。経路探索部218は、リンクレートテーブル224に基づいて、データ転送経路を選択する。グループテーブル222は、同じBSS内にある他の中継装置のノードを格納するためのテーブルである。リンクレートテーブル224は、同じBSS内にある他の中継装置、および、それらが属する基地局へのデータ転送速度以降、リンクレートまたはスループットとも呼ぶ。を格納するためのテーブルである。なお、これら各部およびテーブルについての詳細は後述する。ユーザインタフェース230は、中継装置20の各種設定を、ユーザが直接的に実施するための入力ボタンや表示ランプを含む。有線LANインタフェース240は、IEEE802.3に準拠した有線LANとデータ通信を行うためのインタフェースである。この有線LANインタフェース240を介して、端末装置21、22図1が接続される。無線LANインタフェース250は、IEEE802.11に準拠した無線LANとデータ通信を行うためのインタフェースである。中継装置20は、この無線LANインタフェース250を介して、基地局10と無線LANによる通信を行う。なお、本実施例における無線LANインタフェース250の規格は、IEEE802.11a、b、gのいずれであってもよく、また、IEEE802.11以外の規格であってもよい。図3は、中継装置の通信方式を示す説明図である。図3では、基地局10のMACアドレスをAP10とし、中継装置20のMACアドレスをEC20、中継装置30のMACアドレスをEC30としている。中継装置20が基地局10と通信を行う場合は、インフラストラクチャモード以下、インフラモードとも呼ぶ。で用いられる通信方式以下、インフラモード通信とも呼ぶ。を用いる。具体的には、中継装置20は、インフラモードに準拠した認証を経て、基地局10と論理的な接続関係アソシエーションを確立する。接続関係を確立後、中継装置20は、基地局10を介して中継装置30やインターネット80上のウェブノード90へデータ通信を行うことが可能となる。一方、中継装置間で基地局を介さずに通信を行う場合は、WDSWirelessDistributionSystemモードで用いられる通信方式以下、WDSモード通信とも呼ぶ。を用いる。具体的には、中継装置20は、WDSモードに準拠したデータフレームを用いて他の中継装置30へパケットを送信する。中継装置20からのパケットを受け取った中継装置30は、MACアドレスによる認証を行う。中継装置20のMACアドレスEC20が、中継装置30により許可されたMACアドレスであれば、中継装置30は当該パケットを中継する。このMACアドレスによる認証は、MACフレーム中の転送元基地局のMACアドレスフィールドに格納される中継装置20のMACアドレス情報をもとに行う。なお、本実施例では、WDSモード通信の場合はインフラモード通信時とは異なり、アソシエーションの確立は行わなくてもよい。図4は、中継装置20が他の中継装置に送信するグループレポートGRの一例を示す説明図である。グループレポートGRは、自機のMACアドレスGRMと、接続中の基地局10のBSSIDBasicServiceSetIdentifierと、セキュリティ能力GRSとを含んでいる。自機のMACアドレスGRMには、グループレポートGRの送信元である中継装置20のMACアドレスEC20が格納されている。BSSIDには、基地局10のMACアドレスAP10が格納されている。セキュリティ能力GRSには、グループレポートGRの送信元である中継装置20のセキュリティ能力を示す記号が格納されている。セキュリティ能力GRSは、例えば、WEP、TKIP、AES等の暗号タイプを示すものである。なお、グループレポートGRの項目は、あくまで一例であり、他の項目を追加してもよい。他の項目としては、例えば、中継装置間でのマスター/スレーブを示すための情報や、各種レポートグループレポートGR、リンクレートレポートLRを通知する際の時間間隔ΔT1などがある。図5は、中継装置20が、他の中継装置にグループレポートGRを通知する様子を示す説明図である。このグループレポートGRは、中継装置20内の通知部214によってブロードキャストされる。具体的には、中継装置20内の通知部214は、自機のグループレポートGRを基地局10へ送信する。中継装置20からのグループレポートGRを受信した基地局10は、送信元中継装置を除く全ての中継装置30、40、50に対して、中継装置20からのグループレポートGRを転送する。このブロードキャスト時に使用されるプロトコルには、例えば、UDPを用いることができる。また、ブロードキャストではなく、マルチキャストを用いることも可能である。グループレポートGRは、中継装置20が基地局10に接続したタイミングで送信することが好ましいが、任意のタイミングで送信することも可能である。このグループレポートGRにより、基地局10に接続している他の中継装置に対して、自機のMACアドレスなどを通知することができる。なお、ブロードキャスト時には、ループ抑制の観点から、中継装置間でのデータ転送は行わないようにすることが好ましい。図6は、図5において、基地局10、中継装置20、30の各間でやり取りされるデータフレームを模式的に示す説明図である。図6では、説明の簡略化のため、図5のうちの中継装置40、50については記載を省略している。図6には、各データフレームにおけるToDSDistributionSystemフィールド、FromDSフィールド、アドレスフィールドが示されている。ToDSフィールドは、データフレームにおいて、1の場合に受信局が基地局であることを示し、0の場合に受信局が端末局本実施例においては中継装置であることを示す。FromDSフィールドは、データフレームにおいて、1の場合に送信局が基地局であることを示し、0の場合に送信局が端末局本実施例においては中継装置であることを示す。中継装置20からグループレポートGRがブロードキャストされた場合、中継装置20から基地局10に送信されるインフラモードのデータフレームでは、ToDSフィールドに1、FromDSフィールドに0が格納される。このデータフレームのアドレスフィールドには、アドレス1に受信局である基地局10のMACアドレスAP10が格納される。同様に、アドレス2に送信局である中継装置20のMACアドレスEC20が、アドレス3に宛先を示すブロードキャストアドレス0xFFFFFFFFが格納される。中継装置20からグループレポートGRを受け取った基地局10は、自機に接続している中継装置20以外の中継装置30~50に対して中継装置20のグループレポートGRを送信する。例えばこのとき、基地局10から中継装置30に送信されるインフラモードのデータフレームでは、ToDSフィールドに0、FromDSフィールドに1が格納される。このデータフレームのアドレスフィールドには、アドレス1にブロードキャストアドレス0xFFFFFFFFが格納される。同様に、アドレス2に送信局である基地局10のMACアドレスAP10が、アドレス3に送信元である中継装置20のMACアドレスEC20が格納される。なお、本実施例においては、グループレポートGRを送信する特定の中継装置が、送信元となる。一方、送信局は、データフレームを送信または中継する基地局および中継装置である。図7は、中継装置20からのグループレポートGRを受信した後の中継装置30内のグループテーブル222の一例を示す説明図である。グループテーブル222は、登録番号GTNと、MACアドレスGTMと、セキュリティ情報GTSとを含んでいる。登録番号GTNには、グループテーブル222内で一意に識別可能な番号が格納される。MACアドレスGTMには、自機が接続している基地局に接続する、他の中継装置のMACアドレスが格納される。セキュリティ情報GTSには、当該他の中継装置のセキュリティ能力を示す記号が格納されている。テーブル更新部216は、他の中継装置からグループレポートGRを受信したことをトリガとして、グループテーブル222を更新する。この更新は、グループレポートGRを受信する都度行うことが好ましい。このようにして、中継装置間でグループレポートGRを交換し、その情報をテーブルに保持することによって、全ての中継装置が、同一の無線LANに属する他の中継装置の情報例えば、MACアドレスを把握することができる。この結果、中継装置同士が、基地局を介さずに通信を行うことが可能となる。図8は、中継装置20が他の中継装置に送信するリンクレートレポートLRの一例を示す説明図である。リンクレートレポートLRは、自機のMACアドレスLRMと、接続している基地局へのリンクレートLRAと、他の中継装置へのリンクレートLRRと、自機に接続している端末装置のMACアドレスリストLRSとを含んでいる。接続している基地局へのリンクレートLRAには、リンクレートレポートLRの送信元である中継装置20から、自機が接続している基地局へのリンクレートが格納されている。図8の例では、中継装置20から基地局10へのリンクレートLRAは、11Mbpsである。本実施例におけるリンクレートは、例えば次のように計算する。端末Aから端末Bまでのリンクレートを計算する場合、端末Aは、端末Bに対してNULLフレームを送信する。端末Bがフレームを正常に受信した場合、端末Bから端末Aに対して、ACK応答信号フレームが返される。端末Aは、NULLフレームを送信してから、ACKフレームが返ってきた時の、NULLフレームの送信リンクレートを採用する。リンクレートレポートLRの信頼性を向上させるためには、このリンクレートの計算は、任意の間隔を設けて定期的に行うことが好ましい。図8の例では、中継装置20から中継装置30へのリンクレートLRRは、24Mbpsである。また、中継装置20から中継装置40へのリンクレートLRRは、1Mbpsである。中継装置20から中継装置50へのリンクレートLRRは、0である。この0は、中継装置間のリンクレートを計算できなかった場合例えば、ACKフレームが返ってこなかった場合に格納される値である。なお、リンクレートを計算できなかった場合に格納される値は0以外の任意の値を採用することができる。なお、リンクレートレポートLRの項目は、あくまで一例であり、他の項目を追加してもよい。他の項目としては、例えば、セキュリティ能力を示す記号や、中継装置間でのマスター/スレーブを示すためのプライオリティ情報などがある。また、グループレポートGRと、リンクレートレポートLRとを統合して、1つのレポートにまとめることも可能である。なお、マスタ/スレーブを決定する方法は、任意のものを採用することができる。例えば、各中継装置が有するMACアドレスの最も若いものをマスタとし、残りをスレーブとすることができる。他の例としては、ユーザがプライオリティ情報を入力する構成とすることもできる。リンクレートレポートLRは、中継装置20内の通知部214によってブロードキャストされる。この送信方法は、図5、6で説明した通りである。リンクレートレポートLRは、任意のタイミングで送信することができる。しかし、リンクレートテーブル224に基づく経路探索処理の信頼性を向上させるためには、定期的に送信することが好ましい。リンクレートレポートLRを送信する間隔は、中継装置間で統一するとより好ましい。例えば、マスタとなる中継装置が送信するグループレポートGRの中に、リンクレートレポートLRの送信時間間隔ΔT1を含めるようにすることができる。そして、スレーブの中継装置は、この時間間隔ΔT1ごとにリンクレートレポートLRを送信する。マスタ/スレーブは、グループレポートGRの中のプライオリティ情報に基づいて定めることができる。図9は、中継装置20内のリンクレートテーブル224の一例を示す説明図である。リンクレートテーブル224は、接続先LTCと、接続先へのリンクレートLTRと、基地局へのリンクレートLTAと、MACアドレスリストLTSとを含んでいる。接続先LTCには、自機中継装置20から直接無線通信可能なノードを識別するための情報が格納されている。図9では、識別情報として、MACアドレスを用いた例を示している。ただし、この情報は、ノードの特定が可能な限りにおいて、任意のものを使用することができる。接続先へのリンクレートLTRには、接続先LTCごとに、自機中継装置20から接続先LTCに直接通信した場合のリンクレートが格納されている。例えば、図9のフィールドE1は、中継装置20から中継装置30へのリンクレートが24Mbpsであることを示している。基地局へのリンクレートLTAには、接続先LTCごとに、各接続先LTCから基地局へのリンクレートが格納されている。例えば、図9のフィールドE2は、中継装置30から基地局10へのリンクレートが5Mbpsであることを示している。MACアドレスリストLTSには、各接続先LTCに接続されている端末装置のMACアドレスが格納されている。例えば、図9のフィールドE3は、中継装置30には、MACアドレスSTA31、STA32、STA33を有する3台の端末装置が接続されていることを示している。なお、図9においてN/Aは、該当する情報が無いことを示している。テーブル更新部216は、他の中継装置からリンクレートレポートLRを受信したことをトリガとして、リンクレートテーブル224を更新する。この更新は、リンクレートレポートLRを受信する都度行うことが好ましい。また、テーブル更新部216は、特定の中継装置から、一定の期間リンクレートレポートLRを受信しなかった場合、当該中継装置を介した経路が選択されない状態へとリンクレートテーブル224を更新する。具体例として、中継装置20が中継装置50からのリンクレートレポートLRを一定の期間ΔT2受信しなかった場合を想定する。このとき、テーブル更新部216は、リンクレートテーブル224から、中継装置50のデータすなわち、接続先LTCフィールドがEC50であるデータを抽出し、このデータを削除する。なお、経路が選択されない状態にするためには、データを削除するほか、特定の無効値例えば、0などを入力するようにしてもよい。また、上記期間ΔT2の値は、任意の値とすることができる。例えば、ΔT2の値を、ΔT1/2とすることができる。このΔT1は、各種レポートグループレポートGR、リンクレートレポートLRを通知する際の時間間隔である。図10は、経路探索部218の処理手順を示すフローチャートである。例えば、中継装置20に接続されている端末装置21から、中継装置30に接続されている端末装置31へデータを送信する場合、中継装置20は少なくとも次の2通りの中継経路を選択することができる。経路RT1:基地局10および他の中継装置を介さずに、直接中継装置30へ中継する経路経路RT2:基地局10を介して中継装置30へ中継する経路経路探索部218は、上記のような場合に、経路RT1、RT2のうちから、データ転送のスループットが高い経路を探索する。図10のステップS10において、経路探索部218は、リンクレートテーブル224図9のMACアドレスリストLTSフィールドから、宛先となるノードのMACアドレス以降、宛先アドレスとも呼ぶ。を検索する。宛先アドレスがない場合、経路探索部218は、基地局10へパケットを送信するように、データ転送部212に指示するステップS24。宛先アドレスがある場合、ステップS14において、基地局10を介さずに直接中継装置30へ中継する場合経路RT1のリンクレートを計算する。次に、ステップS16において、基地局10を介して中継装置30へ中継する場合経路RT2のリンクレートを計算する。経路探索部218は、ステップS18において、それらリンクレートを比較する。基地局10を介して中継装置30へ中継する場合経路RT2の方が早い場合は、経路探索部218は、基地局10を経由してパケットを送信するように、データ転送部212に指示するステップS22。その他の場合は、経路探索部218は、基地局10を経由せず、中継装置30へパケットを送信するように、データ転送部212に指示するステップS20。なお、ネットワーク1000内でのパケットのループを抑制するために、無線通信経路中の1台目の中継装置送信元中継装置のみが経路探索処理を行うことが好ましい。このために、1台目の中継装置が算出した経路情報を、フレーム中に格納することができる。格納場所は、例えば、IEEE802.11フレームのIEinformationelementとすることができる。そして、無線通信経路中の2台目以降の装置例えば、基地局10は、このヘッダ情報を参照し、フレームの中継を行うことによって、ループを抑制することができる。図11は、第1実施例における経路設定の方法を示す説明図である。各経路のリンクレートについては、次のように求める。なお、この計算は、計算を簡単にするために次の条件に従う。条件:それぞれの装置内の通信遅延を無視し、UP/DOWN時のリンクレートは同一とする。また、オーバーヘッドは考慮しない。経路RT1のリンクレート:LTR30a=24MbpsLTR30aは、リンクレートテーブル224の中継装置30へのリンクレートLTRフィールドの値である。経路RT2のリンクレート:1/1/LTR10b1/LTA30b=1/1/111/5=3.4MbpsLTR10bは、中継装置20、基地局10間のリンクレートである。また、LTA30bは、基地局10、中継装置30間のリンクレートである。この結果から、中継装置20に接続されている端末装置21から、中継装置30に接続されている端末装置31へデータを送信する場合、基地局10を介さずに直接中継装置30へ中継する経路RT1を選択する方が高いスループットを得ることができるとわかる。このように、経路RT1のような無線LAN基地局を介さないデータ転送経路を選択することができるため、データ転送経路の選択肢を増やすことができる。また、複数のデータ転送経路について、データ転送のスループットが高い経路を選択することができるため、データ転送に必要な時間を短縮することができる。この結果、効率のよいデータ通信を可能とすることができる。B.実施例2:図12は、第2実施例における経路設定の方法を示す説明図である。図11で示した第1実施例との違いは、経路探索の際に、基地局を介する経路だけでなく、中継装置を介する経路についても考慮する点だけであり、他の構成や動作は第1実施例と同じである。中継装置20に接続されている端末装置21から、中継装置50に接続されている端末装置51へデータを送信する場合を例に挙げて説明する。このような場合、中継装置20は少なくとも次の4通りの中継経路を選択することができる。経路RT1:中継装置40を介して中継装置50へ中継する経路経路RT2:基地局10および他の中継装置を介さずに、直接中継装置50へ中継する経路経路RT3:基地局10を介して中継装置50へ中継する経路経路RT4:中継装置30を介して中継装置50へ中継する経路第2実施例における経路探索部218は、上記のような場合に、経路RT1~4のうちから、データ転送のスループットが最も高い経路を探索する。各経路のリンクレートは以下の通りである。経路RT1のリンクレート:1/1/11/20=1Mbps経路RT2のリンクレート:10Mbps経路RT3のリンクレート:1/1/111/24=7.5Mbps経路RT4のリンクレート:1/1/241/30=13.3Mbpsなお、上記経路の計算のために、リンクレートテーブル224図9内に、他の中継装置間のリンクレートを格納するためのフィールドを設けることが好ましい。また、一度選択した経路を記憶しておくためのリストを設けてもよい。こうすれば、再度同じ中継装置間での通信が行われる場合は、上記経路探索を行わずに当該リストから経路を選択することもできる。これによって、中継装置の台数に伴って増加する計算量を減らすことができる。この結果から、中継装置20に接続されている端末装置21から、中継装置50に接続されている端末装置51へデータを送信する場合、中継装置30を中継する経路RT4を選択すれば、より高いスループットが得られることがわかる。このように、第2実施例においては、基地局を介してデータを中継する場合に加えて、他の中継装置を介してデータを中継する場合についてもスループットを計算する。従って、より効率のよい中継経路を選択することができる。また、とある経路間にネットワーク障害が起こっている場合であっても、当該区間を除外して適切な経路を探索することが可能である。C.実施例3:図13は、第3実施例における無線LAN中継装置が用いられたネットワークの概略構成を示す説明図である。第2実施例におけるネットワーク1000aは、ネットワーク1100と、サブネットワーク1200とを含んだネットワークである。ネットワーク1100は、基地局10と、中継装置20~60と、端末装置とで構成される。ネットワーク1100は、中継装置60を備えている点を除いては、第1実施例のネットワーク1000図1と同じである。この中継装置60は、リピータと呼ばれ、有線で接続する端末装置と、無線で接続する端末装置とを接続することができる。無線で接続する端末装置例えば、端末装置61については、接続方法が異なる有線/無線のみであって、第1実施例の端末装置と同様に扱うことが可能である。中継装置60には、他の中継装置を接続することができる。この中継装置に接続されている中継装置を子中継装置とも呼ぶ。サブネットワーク1200は、中継装置60と、子中継装置120~160と、端末装置とで構成される。サブネットワーク1200では、中継装置60は、基地局110として機能する。中継装置120~160は、基地局110によって構築される無線LANに属する。基地局110と子中継装置との間の通信は、インフラモード通信を用いる。子中継装置間での通信はWDSモード通信を用いる。また、子中継装置には、端末装置を接続することも可能である。なお、図13の各装置内に記載されている符号AP10、EC20等は、各装置のMACアドレスである。図14は、第3実施例における中継装置20内のリンクレートテーブル224の一例を示す説明図である。この図は、第1実施例の図9に対応する図である。図9で示した第1実施例との違いは、中継装置60の情報が追加されている点だけであり、他の構成や動作は第1実施例と同じである。図14のフィールドE101は、中継装置20から中継装置60へのリンクレートが8Mbpsであることを示している。図14のフィールドE102は、中継装置60から基地局10へのリンクレートが32Mbpsであることを示している。図14のフィールドE103は、中継装置60には、MACアドレスSTA61、EC120等の各装置が接続されていることを示している。この図から分かるように、中継装置20から見た場合、中継装置60が構成するサブネットワーク1200上の装置は、その種類の別を問わず、中継装置60の端末装置として認識される。これは、ネットワーク1100上の他の基地局や中継装置から見た場合であっても同様である。したがって、中継装置20に接続されている端末装置21から、中継装置120に接続されている端末装置121へとデータを中継する場合は、中継装置60を経由することとなる。すなわち、ネットワーク1100上の装置から、サブネットワーク1200上の装置へのデータ通信は、中継装置60を経由して行われる。サブネットワーク1200上の装置からネットワーク1100上の装置へのデータ通信の場合も同様である。なお、このリピータは任意の位置に配置することができ、サブネットワーク1200上にさらにリピータを配置し、サブネットワーク1200のサブネットワークを構成することも可能である。このような構成としても、第1実施例と同様に、効率のよいデータ通信を可能とすることができる。また、第3実施例においては、サブネットワークを用いた柔軟なネットワーク管理、運用が可能となる。例えば、サブネットワークを用いて特定の装置間でグループを形成し、そのグループを階層的に管理するといったことができる。D.変形例:なお、この発明は上記の実施例や実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様において実施することが可能であり、例えば次のような変形も可能である。D1.変形例1:上記実施例では、リンクレートレポートLRを中継装置間で送信するものとしたが、このリンクレートレポートLRは省略することも可能である。具体的には、例えば、データを送信する中継装置が、複数の経路についてのリンクレートをその都度計算し、経路を選択する構成とすることができる。リンクレートは、例えば、計算したい経路の経路情報をフレームのヘッダに格納したNULLフレームを送信し、ACKフレームが返ってきた時の、NULLフレームの送信リンクレートを採用することができる。なお、一度計算した経路についてのリンクレートを格納できるテーブルを別途設けてもよい。他の例としては、端末装置からリンクレートテーブルを手動で入力するようにしてもよい。D2.変形例2:上記実施例では、グループレポートGRおよびリンクレートレポートLRを受信する度に、それらを格納するテーブルを更新するものとしたが、この更新は省略することも可能である。D3.変形例3:上記実施例では、計算を簡単にするために、UP/DOWN時のリンクレートは同じであるものとして記載したが、UP/DOWN時のリンクレートを分け、より信頼性の高い経路探索を行うこともできる。その場合は、リンクレートレポートと、リンクレートテーブルとにUP時のリンクレートと、DOWN時のリンクレートを格納する。D4.変形例4:上記実施例では、中継装置と基地局間のデータ通信と、中継装置間のデータ通信とで同じ無線チャンネルを用いるものとしたが、使用する無線チャンネルは任意に設定することができる。例えば、中継装置と基地局間のデータ通信と、中継装置間のデータ通信とで異なるチャンネルを使用することができる。これにより、互いの無線LANネットワークに影響を与えることなく、さらに効率のよい通信を行なうことが可能となる。D5.変形例5:上記第2実施例では、ある中継装置から他の中継装置にデータを中継する場合、その中間に1つ以下の装置を介する経路のみを許容するものとしたが、複数の装置を介する経路を許容するものとしてもよい。例えば、図12を例に挙げて説明すると、次のような経路も選択肢として考慮することができる。経路RT5:中継装置20-中継装置40-中継装置30-中継装置50複数の中継装置を介する場合経路RT6:中継装置20-中継装置40-基地局10-中継装置50基地局と中継装置を介する場合