"前記電池並列処理回路に電気的に接続可能な外部負荷及び分岐点に電気的に接続され、スイッチング素子を含む第1ラインと、前記外部負荷及び前記分岐点に電気的に接続され、抵抗素子を含む第2ラインと、を備え、前記電池並列処理回路は、複数の前記第1ライン及び複数の第2のラインを有し、前記複数の第1のラインは互いに並列接続され、前記複数の第2ラインは互いに並列接続され、複数の前記分岐点は外部の接続可能な複数の電池ユニットに各々電気的に接続される電池並列処理回路。前記スイッチング素子は、前記電池ユニットに各々電気的に接続され、前記外部負荷と前記電池ユニットとの間に直列に設けられ、前記抵抗素子は、前記電池ユニットに各々電気的に接続され、前記外部負荷と前記電池ユニットとの間に直列に設けられる請求項1記載の電池並列処理回路。前記各スイッチング素子の導通状態を制御する制御ユニットを更に備える請求項2記載の電池並列処理回路。前記各電池ユニットは、周期的に又は任意のタイミングで前記電池ユニットの出力電圧を検出し、出力電圧情報を出力する電圧検出部を備える請求項3記載の電池並列処理回路。前記制御ユニットは、前記出力電圧情報を受け取り、前記出力電圧のばらつきが比較的小さい場合、前記スイッチング素子のすべてをオンし、前記出力電圧のばらつきが比較的大きい場合、前記スイッチング素子のすべて又は一部をオフにする請求項4記載の電池並列処理回路。前記制御ユニットは、前記出力電圧情報を受け取り、前記複数の電池ユニットのうち、前記出力電圧が最大の電池ユニットを特定し、前記出力電圧が最大の電池ユニットに対応する前記スイッチング素子をオンにし、それ以外の前記スイッチング素子をオフにする請求項4記載の電池並列処理回路。前記複数の電池ユニットは、第1~第nの電池ユニットnは3以上の整数であり、前記制御ユニットは、前記複数の電池ユニットの前記出力電圧のばらつきが比較的大きい場合、各電池ユニットの出力電圧値に応じて前記第1~第nの電池ユニットを第1~第mの組に分類してmは2以上の整数、前記第1~第mの組の内、属している電池ユニットの個数が最も大きい組を特定し、前記特定した組に属する電池ユニットに対応する各スイッチング素子をオンとする一方で、特定した組以外の組に属する電池ユニットに対応する各スイッチング素子をオフとする請求項4記載の電池並列処理回路。前記複数の電池ユニットは、第1~第nの電池ユニットnは3以上の整数を備え、前記制御ユニットは、前記複数の電池ユニットの前記出力電圧のばらつきが比較的大きい場合、各電池ユニットの出力電圧値に応じて前記第1~第nの電池ユニットを2つの組に分類して、前記2つの組の内、属している電池ユニットの個数が多い組を特定し、前記特定された組に属する電池ユニットに対応する各スイッチング素子をオンとし、特定された組以外の組に属する電池ユニットに対応する各スイッチング素子をオフとする請求項4記載の電池並列処理回路。前記複数の分岐点に各々電流を供給する複数の電池ユニットと、前記各スイッチング素子の導通状態を制御する制御ユニットと、を備え、前記制御ユニットは、前記複数の電池ユニットのうち、何れかの電池ユニットの交換からの経過時間を計測するタイマを有し、前記タイマにより計測された経過時間に基づいて前記各スイッチング素子の導通状態を制御する請求項2記載の電池並列処理回路。前記制御ユニットは、前記タイマにより計測された経過時間に基づいて、経過時間が所定の時間に達するまでは前記スイッチング素子のすべてをオンし、経過時間が前記所定の時間に達した後は、前記スイッチング素子のすべて又は一部をオフにする請求項9記載の電池並列処理回路。前記制御ユニットは、経過時間が前記所定の時間に達する前に何れかの電池ユニットの交換がなされた場合には、前記タイマをリセットして再計測を行う請求項9記載の電池並列処理回路。前記スイッチング素子はFETである請求項2記載の電池並列処理回路。前記負荷と前記第1ラインとの間に直列に設けられた放電元FETと、前記各電池ユニットへ充電電流を供給する電源回路と、前記電源回路と前記第1ラインとの間に直列に設けられた充電元FETと、を備える請求項12記載の電池並列処理回路。前記複数の第1ライン及び前記複数の第2のラインは、接続点で互いに電気的に接続され、前記電池並列処理回路は、前記接続点と前記複数の第2のラインの間で、前記充電元FETに並列に設けられた第2ラインスイッチング素子を備える請求項13記載の電池並列処理回路。前記放電元FETの寄生ダイオードの順方向は、前記負荷から前記第1ラインに向かう方向であり、前記充電元FETの寄生ダイオードの順方向は、前記電源回路から前記第1ラインに向かう方向であり、前記スイッチング素子としてのFETの寄生ダイオードの順方向は、前記電池ユニットから前記第1ラインに向かう方向である請求項12記載の電池並列処理回路。前記第1ラインは第2のスイッチング素子を備え、前記スイッチング素子の寄生ダイオードの順方向は、前記電池ユニットから前記第1ラインに向かう方向であり、前記第2のスイッチング素子の寄生ダイオードの順方向は、前記第1ラインから前記電池ユニットに向かう方向である請求項12記載の電源並列処理回路。前記抵抗素子は、正の温度特性を有するサーミスタである請求項1記載の電池並列処理回路。前記第2のラインはスイッチング素子を備える請求項1記載の電池並列処理回路。複数の電池ユニットと、電池並列処理回路とを備え、前記電池並列処理回路は、前記電池並列処理回路に電気的に接続可能な外部負荷及び分岐点に電気的接続され、スイッチング素子を備える第1ラインと、前記外部負荷及び前記分岐点に電気的に接続され、抵抗素子を備える第2ラインと、を備え、前記電池並列処理回路は、複数の前記第1ライン及び複数の前記第2のラインを有し、前記複数の第1のラインは互いに並列接続され、前記複数の第2ラインは互いに並列接続され、前記分岐点は前記複数の電池ユニットに各々電気的に接続される電池システム。各電池ユニットは、各々着脱可能である請求項19記載の電池システム。以下、本発明の実施形態の例を、図面を参照して具体的に説明する。参照される各図において、同一の部分には同一の符号を付し、同一の部分に関する重複する説明を原則として省略する。本明細書において、配線及びラインとは抵抗値が十分に小さい導体を指し、配線放びラインにおける抵抗値は無視する。一方、抵抗素子とは、導体上に挿入された無視できない抵抗値を有する素子を指す。後に第1~第8実施例を説明するが、まず、各実施例に共通する事項又は各実施例にて参照される事項について説明する。図1に、実施形態の電池システムの概略的な全体回路図を示す。演算処理装置等を含む制御ユニット1は、被制御ユニット2の状態を監視すると共に被制御ユニット2内の各部位の動作を制御する。被制御ユニット2には、スイッチユニット3と、電力変換回路4と、複数の電池ユニットと、複数の電池ユニットに対応する複数のブレーカと、を含む。スイッチユニット3は、並列接続回路5と、スイッチング素子6~8を含む。また、被制御ユニット2は、太陽電池9と、ダイオード10と、電源回路本実施形態では交流電圧源11と、負荷12と、に電気的接続される。本実施形態における各ダイオードとして、例えば、PN接合型ダイオードを用いる。しかし、これに限られず他のダイオードを用いることができる。被制御ユニット2に設けられる複数の電池ユニットは、複数のブレーカを介して並列接続回路5に電気的接続される。複数の電池ユニットは並列接続回路5を介して並列に電気的接続される。並列接続回路5を介して並列に電気的接続されるべき電池ユニットの個数は2以上、すなわち、2つ、3つ、4つ、5つ、6つ、もしくはそれ以上でも良い。本実施形態では、特に断りなき限り、その個数が3であるとし、3つの電池ユニットを符号BT[1]~BT[3]にて表す。また、電池ユニットBT[i]に対応するブレーカを符号BR[i]によって表す。iは任意の整数である。本実施形態では、電池ユニットBT[1]~BT[3]の構造は共通であるため、代表して、電池ユニットBT[1]の構造を説明する。電池ユニットBT[1]は、内部抵抗値がかなり小さな1又は複数の二次電池を含む。電池ユニットBT[1]が複数の二次電池を含む場合、その複数の二次電池は、図2Aに示すような二次電池の直列接続回路、図2Bに示すような二次電池の並列接続回路、又は、図2Cに示すようなそれらの組み合わせ回路のいずれでもよい。二次電池は、再充電可能な電池を含む。内部抵抗値がかなり小さな二次電池の例として、リチウムイオン電池、ニッケル水素電池が含まれる。電池ユニットBT[1]は、負出力端子及び正出力端子を備え、負出力端子の電位を基準として、正出力端子から正の電圧を出力する。本実施形態にて述べる任意の電圧は、基準電位点における電位を基準とした電圧を指す。また本実施形態の図面では、各電池ユニットには模式的に1つの電池を示しているが、これに限られずに各電池ユニットは複数電池の直列接続、並列接続、もしくはそれらの組み合わせを含んでもよい。電池ユニットBT[i]の正出力端子は、ブレーカBR[i]を介して分岐点15[i]に電気的接続され、分岐点15[i]はスイッチング素子30[i]を介して主ラインL1に電気的接続されているiは、1、2又は3。即ち、スイッチング素子30[i]は、電池ユニットごとに設けられ、電池ユニットごとに主ラインL1及び電池ユニット間に直列に介在している。また、分岐点15[i]は、抵抗素子20[i]を介して副ラインL2に電気的接続されているiは、1、2又は3。即ち、抵抗素子20[i]は、電池ユニットごとに設けられ、電池ユニットごとに副ラインL1及び電池ユニット間に直列に介在している。このように、電池ユニットBT[1]~BT[3]は、主ラインL1を介して並列に電気的接続され、且つ、副ラインL2を介しても並列に電気的接続されることとなる。本実施形態では、抵抗素子20[1]~20[3]は互いに同じものであり、スイッチング素子30[1]~30[3]も互いに同じものである。主ラインL1は、電池ユニットBT[i]への充電電流を流すための主たる配線であり、電池ユニットBT[i]からの放電電流を流すための主たる配線でもある。副ラインL2は、電池ユニットBT[i]への充電電流を流すための補助的配線であり、電池ユニットBT[i]からの放電電流を流すための補助的配線でもある。尚、電池ユニットBT[i]の充電とは、電池ユニットBT[i]に含まれる二次電池の充電を意味し、電池ユニットBT[i]の放電とは、電池ユニットBT[i]に含まれる二次電池の放電を意味する。主ラインL1は、スイッチング素子6及び7を介して電力変換回路4の出力端子に電気的接続されていると共に、スイッチング素子6を介してダイオード10のカソードに電気的接続されている。更に、主ラインL1は、スイッチング素子8を介して負荷12にも電気的接続されている。副ラインL2は、スイッチング素子13を介して主ラインL1に電気的接続されている。電池システム内の各スイッチング素子として、任意の半導体スイッチや機械式スイッチを用いることができる。本実施形態では、電界効果トランジスタの一種であるnチャネル型MOSFETMetalOxideSemiconductorFieldEffectTransistorが電池システム内の各スイッチング素子として用いる。ここで、本実施形態では、nチャネル型MOSFETとしてのスイッチング素子をFETと記す。スイッチユニット3内の各FETの導通状態は、制御ユニット1によって制御される。周知の如く、FETがオンになっている状態は当該FETのドレイン及びソース間が導通している状態に相当し、FETがオフになっている状態は当該FETのドレイン及びソース間が遮断されている状態に相当する。また、各FETには寄生ダイオードが付与されている。FETそのものに寄生ダイオードが内蔵されていると考えることもできるし、寄生ダイオードがFETに並列に電気的接続された回路素子であると捉えることもできる。各FETにおいて、寄生ダイオードは、当該FETのソースからドレインに向かう方向を順方向として当該FETに対して並列に電気的接続される。各スイッチング素子を2つのFETの直列回路にて形成することもできるが図10a及びb参照、ここでは、原則として各スイッチング素子が単一のFETにて形成されることを想定する例外は第4実施例にて後述される。従って例えば、スイッチング素子30[i]が単一のFETにて形成されている場合、スイッチング素子30[i]をFET30[i]と記す。FET30[1]~30[3]のソースは、それぞれ分岐点15[1]~15[3]に電気的接続され、FET30[1]~30[3]のドレインは主ラインL1に電気的接続されている。FET30[1]~30[3]のドレイン及びFET8及び13のドレインは主ラインL1上で共通接続されており、それらの共通接続点を接続点14と呼ぶ。FET13のソースは副ラインL2に電気的接続され、FET8のソースは負荷12に電気的接続されている。接続点14はFET6のソースに電気的接続され、FET6及び7のドレインは接続点16にて電気的接続されている。FET7のソースは電力変換回路4の出力端子に電気的接続されている。FET7は、接続点16側から電力変換回路4側へ電流が逆流するのを防止するために設けられている。FET7が存在しない場合、太陽電池9の出力によって電力変換回路4に過電圧が加わり電力変換回路4が破損することがある。FET7を設けることで、電力変換回路4に過電圧が加わることによる電力変換回路4の破損が回避される。また、FET7を設けることで、電力変換回路4内での電力消費の抑制効果も期待される。接続点16は、ダイオード10のカソードに電気的接続され、ダイオード10のアノードは太陽電池9の出力端子に電気的接続されている。電力変換回路4は、制御ユニット1の制御の下で、交流電圧源11からの交流電力を直流電力に変換する。これにより得られた直流電力による直流電圧及び直流電流を自身の出力端子から出力する。太陽電池9は、太陽光などの光を直流電力に変換し、得られた直流電力よる直流電圧及び直流電流を自身の出力端子から出力する。制御ユニット1は、電池ユニットBT[i]の充電が必要なときには、FET6及び7を共にオンにする。これにより、太陽電池9の出力電流又は電力変換回路4の出力電流を電池ユニットBT[i]への充電電流として接続点14側に供給する。或いは、制御ユニット1は、FET6及び7の内、FET6のみをオンにすることで、太陽電池9の出力電流を電池ユニットBT[i]への充電電流として接続点14側に供給することもできる。接続点14側に供給された充電電流は、主ラインL1又は副ラインL2を介して電池ユニットBT[i]に供給される。以下の説明では、電池ユニットBT[i]の充電が必要なときには、特に記述なき限り、FET6及び7が共にオンされるものとする。但し、FET7をオンすることは必須ではない。FET6及び7の内、FET6のみをオンにしたとしても、FET6及び7を共にオンとしたときと同様の動作が実現されるが、FET6のみをオンにすると消費電力の増大を招く。故に、電池ユニットBT[i]の充電が必要なときには、FET6及び7を共にオンにした方が望ましい。太陽電池9の開放出力電圧及び電力変換回路4の開放出力電圧は、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧以上であるとし、説明の簡略化上、特に必要のない限り電池ユニットBT[1]~BT[3]の内部抵抗値はゼロであると仮定する。制御ユニット1は、電池ユニットBT[i]の充電が不要であると判断されるとき、或いは、電池ユニットBT[i]の充電を禁止したいとき、FET6及び7をオフとする。例えば、電池ユニットBT[i]が何らかの異常状態過充電状態を含むにあるとき、電池ユニットBT[i]の充電が禁止される。尚、太陽電池9によって形成される第1電力源と、交流電圧源11及び電力変換回路4によって形成される第2電力源の内、何れか一方の電力源を割愛することも可能である。制御ユニット1は、電池ユニットBT[i]の放電が必要なときには、換言すれば負荷12に電力を供給する必要があるときには、FET8をオンにする。これにより、電池ユニットBT[i]の放電電流は、主ラインL1又は副ラインL2を介して負荷12に供給される。電池ユニットBT[i]の放電が不要であると判断されるとき、或いは、電池ユニットBT[i]の放電を禁止したいとき、制御ユニット1は、FET8をオフとする。例えば、電池ユニットBT[i]が何らかの異常状態過放電状態を含むにあるとき又はFET8を通過する電流が異常に大きいとき、電池ユニットBT[i]の放電が禁止される。制御ユニット1は、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧値に応じて、FET6~8の導通状態を制御することができる。制御ユニット1は、電池ユニットBT[i]の出力電圧値を、周期的に又は任意のタイミングに、例えば電圧検出センサS[i]を用いて検出することができる。電圧検知センサS[1]~S[3]は、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧情報を出力する。ここで、出力電圧情報とは、出力電圧値そのもののみならず、広く出力電圧を特定するための情報を含む。制御ユニット1は、この出力電圧情報を受け取る。制御ユニット1は、直接この出力電圧情報を電圧検知センサS[1]~S[3]から受け取ってもよい。また、第3の装置が電池ユニットBT[1]~BT[3]から出力電圧情報を受け取ってもよい。そして、前記第3の装置がデータを加工し、その後に制御ユニット1へ送付する。尚、以下の説明では、便宜上、FET6及び7を充電元FETと呼ぶことがあり、FET8を放電元FET8と呼ぶことがある。また、FET13を副ラインFETと呼ぶことがある。電池ユニットBT[i]及びBT[j]の出力電圧が異なっていた場合においても、電池ユニットBT[i]及びBT[j]の劣化等を招くような電流が電池ユニットBT[i]及びBT[j]間に流れないように、抵抗素子20[i]及び20[j]の抵抗値を設定しておくと良いi及びjは整数であってi≠j。以下では、説明の簡略化上、FET30[1]~30[3]のオン抵抗の抵抗値をゼロとみなし、且つ、抵抗素子20[1]~20[3]の抵抗値は互いに同じであるとする。ブレーカBR[i]は、電池ユニットBT[i]及び分岐点15[i]間に直列に介在する機械式リレー等から成り、必要なときに、電池ユニットBT[i]及び分岐点15[i]間の電気的接続を遮断する。例えば、電池ユニットBT[i]の充電電流又は放電電流が異常に大きい場合、電池ユニットBT[i]から何らかの異常信号が発せられた場合、又は、制御ユニット1から所定の遮断信号が供給された場合、ブレーカBR[i]は、電池ユニットBT[i]及び分岐点15[i]間の電気的接続を遮断する。図1の電池システムの構成要素に制御ユニット1及び被制御ユニット2が含まれる、と考えることができる。図3に示す如く、図1の電池システムとしての電池システムBSは、負荷12を内包する装置APに組み込まれうる。装置APは、電池システムBS内の二次電池の出力電力を用いて駆動する任意の装置であり、例えば、電動車両、電動工具、パーソナルコンピュータ、携帯電話機又は情報端末が含まれる。電池ユニットBT[1]~BT[3]の夫々は個別に装置APに対して着脱可能となっており、各電池ユニットは古いものから新しいものへ交換可能となっている。即ち、装置APのユーザは、現時点において装置APに装着されている電池ユニットBT[1]を装置APから取り外し、他の電池ユニットを新たな電池ユニットBT[1]として装置APに取り付けることができる電池ユニットBT[2]及びBT[3]についても同様。装置APから電池ユニットBT[1]を取り外すと、電池ユニットBT[1]と電池システムBSとの電気的接続は完全に絶たれ、他の電池ユニットを新たな電池ユニットBT[1]として装置APに取り付けると、新たな電池ユニットBT[1]と電池システムBSとの間で上述した電気的接続が成される電池ユニットBT[2]及びBT[3]についても同様。装置APから電池ユニットBT[i]を取り外した後、他の電池ユニットを新たな電池ユニットBT[i]として装置APに取り付けることを電池ユニット交換と呼ぶ。電池ユニット交換が成されない場合、電池ユニットBT[1]~BT[3]は均等に充電又は放電され、充電又は放電の過程において電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧は自然と均一化される。しかしながら、電池ユニット交換が行われると、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧が不均一となることがある。例えば、電池ユニット交換後、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧が、夫々、55V、50V、50Vとなることがある。55V及び50Vという表記は夫々55ボルト及び50ボルトを表している後述の49V等も同様。この場合において、仮に電池ユニットBT[1]~BT[3]の正出力端子同士が何らかのラインを介して直結されているとしたならば、電池ユニットBT[1]から電池ユニットBT[2]及びBT[3]に過大な電流が流れて、各電池ユニットの劣化や破損等を招くことがある。以下、上述の構成を基本とした電池システムの構成及び動作等の具体例を、第1~第8実施例として示す。第1実施例を説明する。第1実施例では、電圧検出センサS[1]~S[3]によって電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧値が検出され、その検出結果に基づいて、制御ユニット1がFET30[1]~30[3]の導通状態を制御する。制御ユニット1が行う詳細な制御方法を説明する。電圧検出センサS[i]によって検出された電池ユニットBT[i]の出力電圧値をV[i]によって表す。電圧検出センサS[1]~S[3]は出力電圧値V[1]~V[3]を検出する。ここでは、検出誤差は無視する。制御ユニット1は、出力電圧値V[1]~V[3]の値の中から最大値VMAX及び最小値VMINを特定し、電圧差VMAX-VMINを求める。電圧差VMAX-VMINは、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧値のばらつきを表す指標の例である。制御ユニット1は、電圧差VMAX-VMINと所定の基準電圧差VTHを比較するここで、VTH>0。そして、状態判別用不等式VMAX-VMIN<VTHが成立する場合には、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断し、状態判別用不等式が不成立の場合には電池ユニットが電圧不均一状態にあると判断する。状態判別用不等式における不等号<を≦に変更してもよい。電圧均一状態とは、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧値のばらつきが比較的小さい状態を意味し、電圧不均一状態とは、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧値のばらつきが比較的大きい状態を意味する。電池ユニット交換等が行われることによって、電圧不均一状態が発生しうる。電池ユニットBT[i]及びBT[j]の正出力端子を短絡したときに、電池ユニットBT[i]及びBT[j]の劣化又は破損を招きうる大電流が電池ユニットBT[i]及びBT[j]間に流れる可能性がある状態が電圧不均一状態に相当し、そのような大電流が電池ユニットBT[i]及びBT[j]間に流れる可能性が全く或いは殆どない状態が電圧均一状態に相当するi及びjは整数であってi≠j。電池ユニットが電圧均一状態にあると判断した場合、制御ユニット1は、FET30[1]~30[3]を全てオンにする。この状態で充電元FET6及び7をオンにすることで、図4に示す如く、太陽電池9等からの充電電流が、充電元FET6、主ラインL1及びFET30[1]~30[3]を介して電池ユニットBT[1]~BT[3]に均等に又は略均等に流入し、電池ユニットBT[1]~BT[3]の充電が成される。或いは、FET30[1]~30[3]を全てオンにした状態で放電元FET8をオンにすることで、図4に示す如く、電池ユニットBT[1]~BT[3]からの均等な又は略均等な放電電流が、FET30[1]~30[3]、主ラインL1及び放電元FET8を介して負荷12に供給される。尚、電圧均一状態ではFET30[1]~30[3]がオンとされているため、副ラインFET13をオンにしていたとしても、結局、充電電流又は放電電流は抵抗素子20[i]を通らずにFET30[1]~30[3]を通る。従って、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断した場合、副ラインFET13をオンにしても良いし、オフにしても良い。電池ユニットが電圧不均一状態にあると判断した場合、制御ユニット1は、FET30[1]~30[3]を全てオフにする一方で、副ラインFET13をオンにする。この状態で充電元FET6及び7をオンにすると、図5に示す如く、太陽電池9等からの充電電流が、充電元FET6、副ラインFET13、副ラインL2及び抵抗素子20[1]~20[3]を介して電池ユニットBT[1]~BT[3]に対して流入し、電池ユニットBT[1]~BT[3]の充電が成される。このとき、抵抗素子20[1]~20[3]を介した充電電流の大きさは、出力電圧値V[1]~V[3]に依存して電池ユニットごとに異なる充電電流がゼロになる電池ユニットも存在しうる。例えば、V[1],V[2],V[3]=55V,53V,54Vであるならば、抵抗素子20[1]~20[3]を介した充電電流の内、電池ユニットBT[2]に対する充電電流が最も大きく、電池ユニットBT[1]に対する充電電流が最も小さい。このため、出力電圧の低い電池ユニットが優先的に充電され、出力電圧の不均一性が是正されてゆく。電池ユニットが電圧不均一状態にあると判断した場合において負荷12への電流供給が必要なとき、制御ユニット1は、FET30[1]~30[3]を全てオフにする一方で副ラインFET13をオンにし、この状態で放電元FET8をオンにする。そうすると、FET30[i]の寄生ダイオードを経由して、出力電圧の高い電池ユニットから優先的に放電され、結果、出力電圧の不均一性が是正されてゆく。例えば、V[1],V[2],V[3]=55V,50V,50Vである場合、電池ユニットが電圧不均一状態にあると判断され、この場合において放電元FET8がオンとされると、図6に示す如く、電池ユニットBT[1]から、FET30[i]の寄生ダイオード、主ラインL1及び放電元FET8を介して負荷12に向かう流路300が形成され、流路300を介して電池ユニットBT[1]からの放電電流が負荷12に供給される。この流路300による放電により、出力電圧の不均一性が是正されてゆく。また例えば、V[1],V[2],V[3]=55V,50V,50Vである場合、電池ユニットBT[1]の放電電流の一部が、電池ユニットBT[2]及びBT[3]に充電電流として流れ込む。電池ユニットBT[1]から電池ユニットBT[2]及びBT[3]に向かう電流の流路は、図7に示す如く、FET30[1]の寄生ダイオード、主ラインL1、副ラインFET13及び副ラインL2を通じて抵抗素子20[2]及び20[3]を通る流路301と、抵抗素子20[1]を通じて抵抗素子20[2]及び20[3]を通る流路302と、がある。これらの流路を介した電池ユニット間の電流の流れによっても、出力電圧の不均一性が是正されてゆく。また、電池ユニット間の電流は必ず抵抗素子20[i]を通るため、過大な電流が流出又は流入することによる電池ユニットの劣化等も回避される。流路300及び302図6及び図7参照にて例示されるようなFET30[i]の寄生ダイオードを経由した放電ルート及び抵抗素子20[i]を経由した放電ルートが主な放電ルートとなるが、副ラインFET13を経由した放電も発生しうる。副ラインFET13を経由した放電も、出力電圧の高い電池ユニットから優先的に成されることになる。即ち、FET30[1]~30[3]を全てオフにし且つ副ラインFET13をオンにした状態で放電元FET8をオンにすると、出力電圧値V[1]~V[3]に依存するが電池ユニットBT[1]~BT[3]からの放電電流の一部が、抵抗素子20[1]~20[3]及び副ラインFET13を通じて負荷12に供給されうる。この抵抗素子20[1]~20[3]を介した放電電流の大きさは、出力電圧値V[1]~V[3]に依存して電池ユニットごとに異なる放電電流がゼロになる電池ユニットも存在しうる。例えば、V[1],V[2],V[3]=55V,53V,54Vであるならば、抵抗素子20[1]~20[3]を介した放電電流の内、電池ユニットBT[1]からの放電電流が最も大きく、電池ユニットBT[2]からの放電電流が最も小さい。このため、出力電圧の高い電池ユニットから優先的に放電が成され、このような放電も出力電圧の不均一性の是正に貢献する。尚、図1に例示した回路構成とは異なるが、FET30[i]のソース及びドレイン間の関係を逆にしてもよい。即ち、FET30[i]のソースを主ラインL1側に電気的接続する一方でFET30[i]のドレインを分岐点15[i]側に電気的接続するようにしても良い。この場合、図6の流路300は形成されなくなるが、代わりに、FET30[i]がオフのときに、主ラインL1からFET30[i]の寄生ダイオードを介して電池ユニットBT[i]に向かう充電用の流路が形成されるようになる。図1に例示した回路構成では、主に放電によって出力電圧の不均一性の是正が成されるが、図1に例示した回路構成に対してFET30[i]のソース及びドレイン間の関係を逆にした回路構成以下、変形回路構成と呼ぶにおいては、主に充電によって出力電圧の不均一性の是正が成される。上述の如く、電池ユニットが電圧均一状態にあるときには、FET30[1]~30[3]がオンとされるため、低損失にて電池ユニットBT[1]~BT[3]の充電又は放電を行うことができる。一方、電池ユニットが電圧不均一状態にあるときには、上述の如く、出力電圧の低い電池ユニットが優先的に充電され且つ出力電圧の高い電池ユニットから優先的に放電が成されるため、出力電圧の不均一性が是正されてゆく。更に、副ラインL2及び抵抗素子20[i]を介して電池ユニット間を電気的接続しておくことで、出力電圧の高い電池ユニットから出力電圧の低い電池ユニットに向かう電流が発生し、これによっても出力電圧の不均一性が是正されてゆく。この際、電池ユニット間の電流は必ず抵抗素子20[i]を通るため、過大な電流が流出又は流入することによる電池ユニットの劣化等も回避される。第2実施例を説明する。第2実施例並びに後述の第3及び第5実施例では、電圧検出センサS[i]によって検出された出力電圧値V[i]に基づく、他のFET制御方法を説明する。第2実施例並びに後述の第3及び第5実施例において、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断された場合の動作は、第1実施例と同様でもよい。今、電池ユニットBT[1]及びBT[2]の出力電圧が等電圧であることを想定する。等電圧の判断に、出力電圧間の若干の相違は無視される。即ち、電池ユニットBT[1]及びBT[2]の出力電圧が等電圧であるとは、|V[1]-V[2]|≦ΔVが成立する状態を意味する。閾電圧ΔVは、上記の基準電圧差VTH、又は、基準電圧差VTHよりも小さな所定の正電圧である。電池ユニットBT[1]及びBT[2]の出力電圧が等電圧である場合において、それらよりも電池ユニットBT[3]の出力電圧が随分小さく、結果、電池ユニットが電圧不均一状態にあると判断された状況α1を考える。以下では、V[1],V[2],V[3]=50V,50V,49Vである状況を状況α1として想定する。状況α1下において、制御ユニット1は、電池ユニットBT[1]~BT[3]の内、出力電圧が比較的高い電池ユニットを選択し、選択した電池ユニットに対応するFET30[i]をオンとする一方、選択されなかった電池ユニットに対応するFET30[i]をオフとする。状況α1下において、出力電圧が比較的高い電池ユニットは電池ユニットBT[1]及びBT[2]であるため、電池ユニットBT[1]及びBT[2]に対応するFET30[1]及び30[2]がオンとされ、電池ユニットBT[3]に対応するFET30[3]がオフとされる。この際、副ラインFET13はオンとされてもいいし、オフとされても良いが、ここでは、副ラインFET13はオンとされるものとする。結果、FET30[1]~30[3]及びFET13の導通状態は、図8のようになる。この場合において、放電元FET8がオンとされると、電池ユニットBT[1]及びBT[2]から優先的に放電が成され、FET30[1]及び30[2]を介してそれらの放電電流が負荷12に供給される。このとき、上述したようにFETのオン抵抗値をゼロと仮定すれば、主ラインL1の電位は50Vとなるので、電池ユニットBT[1]及びBT[2]からの放電電流の一部は、副ラインFET13及び抵抗素子20[3]を介して電池ユニットBT[3]に流入する。このため、時間の経過と共に、出力電圧の不均一性は是正されてゆき、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断される状況に至れば、第1実施例で述べたようにFET30[1]~30[3]の全てをオンとする。また、状況α1下において充電元FET6及び7がオンとされた場合も、主ラインL1の電位は、電池ユニットBT[1]及びBT[2]の出力電圧値に依存して50Vとなる。故に、太陽電池9等からの充電電流は副ラインFET13及び抵抗素子20[3]を介して優先的に電池ユニットBT[3]に流入する。このため、時間の経過と共に、出力電圧の不均一性は是正されてゆき、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断される状況に至れば、第1実施例で述べたようにFET30[1]~30[3]の全てをオンとする。また仮に、副ラインFET13がオフとされていても、抵抗素子20[1]~20[3]を介して電池ユニットBT[1]及びBT[2]から電池ユニットBT[3]へ電流が流れるため、これによっても出力電圧の不均一性は是正されてゆく。この場合も、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断される状況に至れば、第1実施例で述べたようにFET30[1]~30[3]の全てをオンとする。このように、電圧検出センサS[1]~S[3]にて検出された電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧を受け取り、出力電圧のばらつきが比較的小さい場合、総てのスイッチング素子をオンし、ばらつきが比較的大きい場合、総てのスイッチング素子又は総てのスイッチング素子の内の一部をオフにする。第2実施例によっても、第1実施例と同様の作用及び効果が得られる。第3実施例を説明する。第3実施例では、電池ユニットBT[1]~BT[3]の出力電圧が互いに等電圧ではなく、これによって電池ユニットが電圧不均一状態にあると判断された状況α2を想定する。以下では、V[1],V[2],V[3]=51V,50V,49Vである状況を状況α2として考える。この場合、制御ユニット1は、最大値VMAXと一致する出力電圧値を有する電池ユニットを特定し、特定した電池ユニットに対応するFET30[i]をオンとする一方で、それ以外の電池ユニットに対応するFET30[i]をオフにする。即ち、図9に示す如く、FET30[1]をオンとする一方でFET30[2]及び30[3]をオフとする。この際、副ラインFET13はオンとされる。但し、第2実施例で述べたのと同様、副ラインFET13はオフであっても良い。この場合において、放電元FET8がオンとされると、電池ユニットBT[1]から優先的に放電が成され、FET30[1]を介して電池ユニットBT[1]の放電電流が負荷12に供給される。このとき、上述したようにFETのオン抵抗値をゼロと仮定すれば、主ラインL1の電位は51Vとなるので、電池ユニットBT[1]からの放電電流の一部は、副ラインFET13及び抵抗素子20[2]及び20[3]を介して電池ユニットBT[2]及びBT[3]に流入する。このため、時間の経過と共に、出力電圧の不均一性は是正されてゆき、電池ユニットBT[1]及びBT[2]の出力電圧が等電圧となった時点で、第2実施例で述べた状況α1と同様、FET30[1]に加えてFET30[2]もオンにする。その後、出力電圧の不均一性が更に是正されてゆき、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断される状況に至れば、第1実施例で述べたようにFET30[1]~30[3]の全てをオンとする。また、状況α2下において充電元FET6及び7がオンとされた場合も、主ラインL1の電位は、電池ユニットBT[1]の出力電圧値に依存して51Vとなる。故に、太陽電池9等からの充電電流は副ラインFET13及び抵抗素子20[2]及び20[3]を介して優先的に電池ユニットBT[2]及びBT[3]に流入する。このため、時間の経過と共に、出力電圧の不均一性は是正されてゆき、電池ユニットBT[1]及びBT[2]の出力電圧が等電圧となった時点で、第2実施例で述べた状況α1と同様、FET30[1]に加えてFET30[2]もオンにする。その後、出力電圧の不均一性が更に是正されてゆき、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断される状況に至れば、第1実施例で述べたようにFET30[1]~30[3]の全てをオンとする。また仮に、副ラインFET13がオフとされていても、抵抗素子20[1]~20[3]を介して電池ユニットBT[1]から電池ユニットBT[2]及びBT[3]へ電流が流れるため、これによっても出力電圧の不均一性は是正されてゆく。この場合も、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断される状況に至れば、第1実施例で述べたようにFET30[1]~30[3]の全てをオンとする。第3実施例によっても、第1実施例と同様の作用及び効果が得られる。第4実施例を説明する。上述の構成では、スイッチング素子30[1]~30[3]及び13の夫々を単一のFETにて形成しているが、単一のFETから成るスイッチング素子では、寄生ダイオードの存在により双方向のスイッチングを完全に成すことができない。双方向のスイッチングを完全に成すべく、スイッチング素子30[1]~30[3]及び13の夫々を直列に電気的接続を行う。本実施形態では、2つのFETの直列回路に電気的接続を行う。つまり例えば、図10aに示す如く、スイッチング素子30[i]を、FET30A[i]及び30B[i]の直列回路にて形成するようにしても良い。FET30A[i]のソースは分岐点15[i]に電気的接続され、FET30A[i]及び30B[i]のドレイン同士は共通に電気的接続され、FET30B[i]のソースは主ラインL1に電気的接続される。そして、スイッチング素子30[i]がオンとされる状況下においては、FET30A[i]及び30B[i]が共にオンとされる。スイッチング素子30[1]~30[3]の構成は互いに同じにすることができる。FET30A[i]のソース及びドレイン間の関係を逆にすると同時にFET30B[i]のソース及びドレイン間の関係を逆にしてもよい。同様に例えば、図10bに示す如く、スイッチング素子13を、FET13A[i]及び13B[i]の直列回路にて形成するようにしても良い。FET13A[i]のドレインは副ラインL2に電気的接続され、FET13A[i]及び13B[i]のソース同士は共通に電気的接続され、FET13B[i]のドレインは接続点14に電気的接続される。そして、スイッチング素子13がオンとされる状況下においては、FET13A[i]及び13B[i]が共にオンとされる。FET13A[i]のソース及びドレイン間の関係を逆にすると同時にFET13B[i]のソース及びドレイン間の関係を逆にしてもよい。スイッチング素子30[i]及びスイッチング素子13として、図10a及びbに示すFETの直列回路を用いるようにすれば、並列接続回路5側で双方向のスイッチングを成すことができるため、充電元FET6及び放電元FET8を割愛することもできる。割愛されたFETのソース及びドレインに電気的接続されていた部分は、割愛に伴って短絡される。図1の回路構成においては、主に放電によって出力電圧の不均一性の是正が成され、第1実施例にて上述した変形回路構成においては、主に充電によって出力電圧の不均一性の是正が成される。従って、放電と充電のどちらに重点が置かれるのかが確定困難なシステムに対しては、図1の回路構成と変形回路構成の内、どちらの採用がより好ましいのかを確定し難い。このようなシステムに対しては、図10a及びbに示す構成を採用すると良く、これによって、放電と充電のどちらに重点が置かれても、出力電圧の不均一性の是正を良好に成すことができる。図10a及びbに示す構成を採用した上で、電圧不均一状態の発生時に第1実施例で述べた各FETFET30[i]を含むのオン/オフ制御方法を採用することができる。この場合、電圧不均一状態の発生時には充電も放電も抵抗素子20[i]を介して行われるため、電池ユニットに過大な電流が流れることが防止される。図10a及びbに示す構成を採用した上で、電圧不均一状態の発生時に第2又は第3実施例で述べた各FETFET30[i]を含むのオン/オフ制御方法を採用することができる。この場合における充電及び放電動作は、第2又は第3実施例で述べたものと基本的に同じとなるが、例えば、電池ユニットBT[i]からの放電電流が過大になったときに或いは、過大となりそうなときにFET30A[i]及び30B[i]を共にオフにして、FET30[i]を経由した電池ユニットBT[i]の放電を遮断する、といったことが可能となるこの遮断が安全性向上に寄与することは言うまでもない。第5実施例を説明する。第2及び第3実施例で述べた方法を利用した場合、出力電圧が比較的高い電圧ユニットBT[i]から優先的に放電が成されるため、放電電流が少数の電圧ユニットに集中して、その少数の電圧ユニットが過電流状態になるおそれがある。このような過電流状態の発生を防止する方法を、第5実施例において説明する。説明の便宜上、第5実施例では、被制御ユニット2内に5つの電池ユニットBT[1]~BT[5]が設けられていることを前提とすることがある。この場合、電池ユニットBT[1]~BT[5]間の接続方法は、上述した電池ユニットBT[1]~BT[3]間の接続方法と同じである。故に、電池ユニットBT[4]の正出力端子はブレーカBR[4]を介して分岐点15[4]に電気的接続され、分岐点15[4]はFET30[4]を介して主ラインL1に電気的接続されていると共に抵抗素子20[4]を介して副ラインL2に電気的接続されている全て不図示。同様に、電池ユニットBT[5]の正出力端子はブレーカBR[5]を介して分岐点15[5]に電気的接続され、分岐点15[5]はFET30[5]を介して主ラインL1に電気的接続されていると共に抵抗素子20[5]を介して副ラインL2に電気的接続されている全て不図示。ケース分けをして、第5実施例に係る具体的動作を説明する。第1ケースを説明する。第1ケースでは、被制御ユニット2内に設けられた電池ユニットの個数が3であり、電池ユニットが電圧不均一状態にあり、且つ、電池ユニットBT[2]及びBT[3]の出力電圧が等電圧である。即ち、V[2]及びV[3]が同程度であって且つV[1]がV[2]及びV[3]と随分異なっている。例えば、V[1],V[2],V[3]=50V,49V,49Vである。制御ユニット1は、出力電圧が互いに等電圧である電池ユニットが共通の組に分類されるように且つ出力電圧が互いに等電圧ではない電池ユニットが互いに異なる組に分類されるように、各出力電圧値V[i]に基づき、被制御ユニット2内に設けられた複数の電池ユニットを複数の組に分類する。第1ケースにおいては、電圧ユニットBT[1]が第1組に分類され、電圧ユニットBT[2]及びBT[3]が第2組に分類される。制御ユニット1は、第1及び第2組の内、属している電池ユニットの個数が大きい方の組を選択組として特定する一方で、選択組以外の組を非選択組として特定する。そして、選択組に属している電池ユニットに対応するFET30[i]をオンにする一方で、非選択組に属している電池ユニットに対応するFET30[i]をオフにする。第1ケースにおいては、第2組が選択組となり且つ第1組が非選択組となるため、FET30[2]及び30[3]がオンとされる一方でFET30[1]がオフとされる。尚、抵抗素子20[i]を介した電池ユニット間における電流の流出入により、電池ユニットの電圧不均一状態が時間の経過と共に是正されていくことに変わりなく、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断される状況に至れば、第1実施例で述べたようにFET30[1]~30[3]の全てがオンとされる。第2ケースを説明する。第2ケースでは、被制御ユニット2内に設けられた電池ユニットの個数が5であり、電池ユニットが電圧不均一状態にあり、且つ、電池ユニットBT[1]及びBT[2]の出力電圧が等電圧であると共に電池ユニットBT[3]~BT[5]の出力電圧が等電圧である。即ち、V[1]及びV[2]が同程度であると共にV[3]~V[5]も同程度であるが、V[1]及びV[2]とV[3]~V[5]が随分異なっている。例えば、V[1],V[2],V[3],V[4],V[5]=50V,50V,49V,49V,49Vである。被制御ユニット2内に設けられた電池ユニットの個数が3より大きいケースケース2及び後述の他のケースを含むにおいても、制御ユニット1にて成すFET30[i]の制御方法は、第1ケースで述べたものと同様である。即ち、制御ユニット1は、出力電圧が互いに等電圧である電池ユニットが共通の組に分類されるように且つ出力電圧が互いに等電圧ではない電池ユニットが互いに異なる組に分類されるように、各出力電圧値V[i]に基づき被制御ユニット2内に設けられた複数の電池ユニットを複数の組に分類し、複数の組の内、属している電池ユニットの個数が最も大きい組を選択組として特定する一方で選択組以外の組を非選択組として特定する。そして、選択組に属している電池ユニットに対応するFET30[i]をオンにする一方で、非選択組に属している電池ユニットに対応するFET30[i]をオフにする。第2ケースにおいては、電圧ユニットBT[1]及びBT[2]が第1組に分類されると共に電圧ユニットBT[3]~BT[5]が第2組に分類され、且つ、第2組が選択組として特定されると共に第1組が非選択組として特定される。従って、FET30[3]~30[5]がオンとされる一方でFET30[1]及び30[2]がオフとされる。尚、抵抗素子20[i]を介した電池ユニット間における電流の流出入により、電池ユニットの電圧不均一状態が時間の経過と共に是正されていくことに変わりなく、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断される状況に至れば、第1実施例で述べたようにFET30[1]~30[5]の全てがオンとされる後述の第3及び第4ケースにおいても同様。第3ケースを説明する。第3ケースでは、被制御ユニット2内に設けられた電池ユニットの個数が5であり、電池ユニットが電圧不均一状態にあり、電池ユニットBT[4]及びBT[5]の出力電圧が等電圧であり、電池ユニットBT[1]~BT[4]の出力電圧は互いに等電圧ではない。例えば、V[1],V[2],V[3],V[4],V[5]=52V,51V,50V,49V,49Vである。そうすると、電圧ユニットBT[1]、BT[2]及びBT[3]が夫々第1、第2及び第3組に分類されると共に、電圧ユニットBT[4]及びBT[5]が第4組に分類され、且つ、第4組が選択組として特定されると共に第1~第3組が非選択組として特定される。従って、FET30[4]及び30[5]がオンとされる一方でFET30[1]~30[3]がオフとされる。第4ケースを考を説明するえる。第4ケースでは、被制御ユニット2内に設けられた電池ユニットの個数が5であり、電池ユニットが電圧不均一状態にあり、且つ、電池ユニットBT[1]~BT[5]の出力電圧は互いに等電圧ではない。例えば、V[1],V[2],V[3],V[4],V[5]=52V,51V,50V,49V,48Vである。このように、全ての電池ユニットの出力電圧が互いに等電圧ではない場合、制御ユニット1は、FET30[1]~30[5]を全てオフにし、抵抗素子20[i]を介した電池ユニット間における電流の流出入のみによって電圧不均一状態の是正を図る。この是正を経て、何れか2以上の電圧ユニットの出力電圧が等電圧になった時点で、上述した方法に従い、何れかのFET30[i]をオンとすればよい。この第5実施例によれば、多数派の電池ユニットに対応するFETがオンとされるため、過電流状態が発生しにくくなる。尚、電流集中による過電流状態の抑制に有益な技術を説明したが、1つの電池ユニットに電流が集中したとしても過電流状態が発生し得ないのであれば、その集中を許可するようなFET制御を行っても構わない。第6実施例を説明する。第6実施例における制御ユニット1は、電池ユニットBT[i]の出力電圧の検出値を必要とすることなく、電池ユニット交換からの経過時間に応じて、FET30[1]~30[3]の導通状態を制御する。この方法を、より詳細に説明する。尚、電池ユニット交換において、図3の装置APから取り外されるべき電池ユニットBT[i]を旧電池ユニットと呼び、新たな電池ユニットBT[i]として取り付けられるべき電池ユニットを新電池ユニットと呼ぶ。任意の電池ユニットBT[i]を交換対象とした電池ユニット交換を成した後、十分に長い時間が経過した状態を基準状態として考える。基準状態では、電池ユニットBT[1]~[3]の出力電圧が均一となっているものと想定される。従って、基準状態では、制御ユニット1により、FET30[1]~30[3]が全てオンとされる。今、電池ユニットBT[i]が旧電池ユニットとして装置APから取り外され、代わりに、新電池ユニットが電池ユニットBT[i]として新たに装置APに取り付けられたとする。交換対象の電池ユニットの個数は2以上であっても良い。制御ユニット1は、電池ユニットBT[i]が旧電池ユニットから新電池ユニットに取替えられて新電池ユニットが装置APに取り付けられたことを検知することができる。この検知の方法は任意である。例えば、分岐点15[i]の電圧値を計測する電圧計測部VM[i]を並列接続回路5内に設ける。実施形態においては、電圧計測部VM[1]~VM[3]は、各分岐点15[1]~15[3]の電圧値を計測する。これら計測値は分岐点電圧情報として出力される。ここで、分岐点電圧情報とは、分岐点電圧値そのもののみならず、広く分岐点電圧を特定するための情報を含む。制御ユニット1は、この分岐点電圧情報を受け取る。制御ユニット1は、直接この分岐点電圧情報を受け取る場合のみならず、第3の装置が電圧計測部VM[1]~VM[3]から分岐点電圧情報を受け取り、必要に応じてデータを加工し、その後に制御ユニット1へ送付してもよい。制御ユニット1は、受け取った分岐点電圧情報に基づいて新電池ユニットが装置APに取り付けられたことを検知する。また、電池ユニットBT[i]が旧電池ユニットから新電池ユニットに取替えられたかを検知する方法として、電池ユニットBT[i]が収容される筐体不図示に電池ユニットBT[i]の有無を検出する機械式スイッチSW[1]~SW[3]等を設けておいたりすることで、上記検知を実現できる。装置APに新電池ユニットが取り付けられたことを検知すると、制御ユニット1は、タイマ41等を用いて、新電池ユニットが取り付けられた時点からの経過時間TPを計測開始する。そして、経過時間TPが所定の時間TPTH以下であるときには、電池ユニットが電圧不均一状態にあると判断し、経過時間TPが時間TPTHを超えると、電池ユニットが電圧均一状態にあると判断するここで、TPTH>0。尚、経過時間TPの計測中に、他の電池ユニット交換が発生すると、経過時間TPはゼロに戻され、他の新電池ユニットが取り付けられた時点から経過時間TPを計測し直す。なお、本実施形態ではタイマ41を明示するため制御ユニット1の外部としたが、制御ユニットの内部に設けられてもよい。電池ユニットが電圧不均一状態にあると判断したときの動作及び電池ユニットが電圧均一状態にあると判断したときの動作は、第1実施例で説明したものと同様である。従って、第1実施例と同様の作用及び効果が得られる。電池ユニットの出力電圧値の検出値を参照しなくても、抵抗素子20[i]を介した電池ユニット間の電流の流出入により、経過時間TPが増大すればするほど電圧不均一性は是正されてゆく。従って、経過時間TPによって、電圧均一状態及び電圧不均一状態間の峻別を概ね正確に成すことができる。第7実施例を説明する。第4実施例で述べたように、充電元FET6及び放電元FET8が割愛される場合においては、スイッチング素子13は必須である。しかしながら、充電元FET6及び放電元FET8が存在する場合には、スイッチング素子13は必須ではない。電池ユニットが電圧均一状態にあるときにはスイッチング素子30[1]~30[3]がオンとなって、スイッチング素子13のオン/オフに関係なく、電流がスイッチング素子13を通過しないためである。また、電池ユニットが電圧不均一状態にあるときには、スイッチング素子13の導通状態がオン、オフの何れであっても、抵抗素子20[i]を介した電池ユニット間の電流の流出入は発生するからである。従って、充電元FET6及び放電元FET8が存在する場合には、スイッチング素子13を常にオンとするようにしても良いし、スイッチング素子13を常にオフとするようにしても良いし、スイッチング素子13自体を割愛するようにしても良い。スイッチング素子13自体を割愛した場合、副ラインL2及び抵抗素子20[i]間の接続点と、主ラインL1及びスイッチング素子30[i]間の接続点は、絶縁される或いは直結される。但し、スイッチング素子13を設けておけば、必要なときに主ラインL1及び副ラインL2間を電気的接続することで電圧不均一是正に有効な流路図7の流路301等を形成することができるし、一方で、必要なときに主ラインL1及び副ラインL2間を遮断することができる。例えば、電池ユニットBT[i]が過充電状態にあると判断された場合において、主ラインL1及び副ラインL2が直結されていると、スイッチング素子30[i]をオフにしていたとしても抵抗素子20[i]を介して太陽電池9等からの電流が電池ユニットBT[i]に流入しうる。スイッチング素子13を設けておけば、このような流入を遮断することができる。また例えば、FET6及び8が無い場合において、主ラインL1の電圧と電圧ユニットBT[i]の出力電圧の差が相当に大きいとき、FET30[i]をオンにすると、過大な突入電流が電圧ユニットBT[i]に流れる。このような突入電流の保護にスイッチング素子13を利用することもできる。即ち、FET30[i]をオンにすると過大な突入電流が電圧ユニットBT[i]に流れると想定される状況下においては、FET30[i]をオンとせず、スイッチング素子13をオンにして抵抗素子20[i]経由で電圧ユニットBT[i]に電流を流し、上記の差がある程度減少してから、FET30[i]をオンにすると良い。仮に、スイッチング素子13を割愛し、副ラインL2及び抵抗素子20[i]間の接続点と主ラインL1及びスイッチング素子30[i]間の接続点とを絶縁した場合には、このような突入電流保護を成すことができない。また例えば、FET6及び8が無い場合において、スイッチング素子13を割愛し、副ラインL2及び抵抗素子20[i]間の接続点と主ラインL1及びスイッチング素子30[i]間の接続点とを直結していると、電池ユニットBT[i]に過充電又は過放電が発生していても、電池ユニットBT[i]に対する更なる充電又は放電を止めることができない。スイッチング素子13の存在は、このような不具合の防止にも役立つ。また、スイッチング素子13を図10bのように形成しておけば、電池ユニットBT[i]の過充電発生時に、電池ユニットBT[i]への充電を抑制しながら、スイッチング素子13を経由して電池ユニットBT[i]の放電のみを許可するといったことが可能である。同様に、電池ユニットBT[i]の過放電発生時に、電池ユニットBT[i]の放電を抑制しながら、スイッチング素子13を経由して電池ユニットBT[i]の充電のみを許可するといったことが可能である。第8実施例を説明する。電圧不均一是正用の抵抗素子である抵抗素子20[1~20[3]として図1等参照、正の温度特性を有する抵抗素子換言すれば、正の温度係数を有する抵抗素子を用いることができ、特に例えばPTCpositivetemperaturecoefficientサーミスタを用いることができる。PTCサーミスタは、正の温度特性を有するサーミスタ換言すれば、正の温度係数を有するサーミスタである。周知の如く、一定の抵抗値を得ることを目的とした通常の抵抗素子炭素皮膜抵抗などと比べて、サーミスタにおける抵抗値は、温度変化に対して比較的大きく変化する。PTCサーミスタでは、自身の温度が増加するにつれて、自身の抵抗値が増大する。抵抗素子20[i]に正の温度特性を持たせることの意義を考察するために、以下のようなシミュレーションを行った。図13は、このシミュレーションで用いた回路図である。本シミュレーションには、後述の第1及び第2シミュレーションが含まれる。図13において、電池ユニット100は電池101及び102の直列回路から成り、電池ユニット110は電池111及び112の直列回路から成る。電池101及び102の直列回路の出力電圧は、電池ユニット100の負出力端子を基準として、電池ユニット100の正出力端子に現れる。電池111及び112の直列回路の出力電圧は、電池ユニット110の負出力端子を基準として、電池ユニット110の正出力端子に現れる。電池ユニット100及び110の正出力端子同士は抵抗素子120を介して電気的接続され、電池ユニット100及び110の負出力端子同士は直接電気的接続されている。電池101、102、111及び112の夫々は、公称出力電圧が48Vであって、且つ、最大出力電圧が52Vであって、且つ、最小出力電圧が39Vの二次電池である。従って、電池ユニット100及び電池ユニット110間の出力電圧差の最大値は26Vである。シミュレーションでは、抵抗素子120として、第1~第4のサンプル素子を個別に用いた。第1のサンプル素子は、或る基準温度において6Ωの抵抗値を有するPTCサーミスタであり、それを6Ωサーミスタと呼ぶ。6Ωサーミスタにおいて電力損失による発熱が発生していないとき、6Ωサーミスタの温度は基準温度と一致しているものとする。第2のサンプル素子は、温度に関わらず、常に6Ωの抵抗値を有する抵抗素子であり、それを6Ω単純抵抗と呼ぶ。第3のサンプル素子は、温度に関わらず、常に12.3Ωの抵抗値を有する抵抗素子であり、それを12.3Ω単純抵抗と呼ぶ。第4のサンプル素子は、温度に関わらず、常に240Ωの抵抗値を有する抵抗素子であり、それを240Ω単純抵抗と呼ぶ。シミュレーションでは、図14に示す6Ωサーミスタの特性を用いた。即ち例えば、6Ωサーミスタへの印加電圧ETMが26Vであるとき、6Ωサーミスタの温度TTM及び抵抗値RTMは夫々135.5°C及び236.4Ωとなると共に、6Ωサーミスタに流れる電流ITMはITM=ETM/RTM=26/236.4≒0.11より約0.11Aアンペアとなり、結果、6Ωサーミスタでの電力損失である発熱量QTMは、QTM=ITM×ITM×RTM=0.11×0.11×236.4≒2.86より2.86Wワットとなる。これらの特性のうち、電流ITM及び温度TTMは実測値である。また、抵抗値RTM及び発熱量QTMは、上記計算式に実測値を与えることで求められた値である。図14からも分かるように、6Ωサーミスタでは、印加電圧の変化に対して発熱量の変化が少ない。6Ωサーミスタに代表されるPTCサーミスタでは、印加電圧の増大が電流値の増大を招いて発熱量が増大したとき、温度上昇によって抵抗値が増大し、抵抗値の増大が電流値の減少ひいては発熱量の減少を招くためである。逆に、印加電圧の減少が電流値の減少を招いて発熱量が減少したとき、温度低下によって抵抗値が減少し、抵抗値の減少が電流値の増大ひいては発熱量の増大を招くためである。図15a及びbに、第1シミュレーションの結果を示す。第1シミュレーションでは、基準時刻において電池ユニット100及び110間の出力電圧差VDIFが26Vであると仮定した。この仮定の下、サンプル素子ごとに基準時刻からの経過時間tELと出力電圧差VDIFとの関係を演算によって求め、サンプル素子ごとに経過時間tELとサンプル素子の発熱量Q120との関係を演算によって求めた。図15aにおいて、破線GA[6]、破線GA[12.3]、一点鎖線GA[240]、実線GA[TM]は、夫々、6Ω単純抵抗、12.3Ω単純抵抗、240Ω単純抵抗、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合における、経過時間tEL及び出力電圧差VDIF間の関係を表している。図15bにおいて、破線GB[6]、破線GB[12.3]、一点鎖線GB[240]、実線GB[TM]は、夫々、6Ω単純抵抗、12.3Ω単純抵抗、240Ω単純抵抗、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合における、経過時間tEL及び発熱量Q120間の関係を表している。出力電圧差VDIFが26Vから0Vになるまで、電池101、102、111及び112の夫々において、蓄電容量と出力電圧との間には直線性が存在する即ち、蓄電容量と出力電圧は比例関係にあると仮定した。すなわち、電池101、102、111及び112は満充電及びその近傍の状態でなく、かつ完全放電及びその近傍の状態でないものと仮定した。経過時間tELの単位は秒の整数倍である。図15aに見られるように、6Ω単純抵抗、12.3Ω単純抵抗、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合において、出力電圧差VDIFが0.001Vになるまでの経過時間tELは、夫々、約11、約24、約24単位時間である。1単位時間の長さは、電池101等の容量に依存する。出力電圧差VDIFが0.001Vになるまでの経過時間tELを、以下、電圧バランス時間と呼ぶ。図15aからは明らかでないが、240Ω単純抵抗を抵抗素子120として用いた場合における電圧バランス時間は、約464単位時間である。図15bに見られるように、12.3Ω単純抵抗、240Ω単純抵抗、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合において、発熱量Q120の最大値は、夫々、約36Wワット、約3W、約3Wである。図15bからは明らかでないが、6Ω単純抵抗を抵抗素子120として用いた場合における発熱量Q120の最大値は、約113Wに達する。6Ω単純抵抗を抵抗素子120として用いた場合、tEL≒0においては、Q120=26V×26V/6Ω≒113W、となるからである。尚、第2サンプル素子、第3サンプル素子、第4サンプル素子は以下の基準で選定されている。すなわち、基準温度における6Ωサーミスタの抵抗値と同じ抵抗値を有する単純抵抗、即ち6Ω単純抵抗を第2サンプル素子として選定し、6Ωサーミスタの最大抵抗値約240Ω;図14参照と同程度の抵抗値を有する単純抵抗、即ち240Ω単純抵抗を第4サンプル素子として選定している。また、第1シミュレーションにおいて電圧バランス時間が6Ωサーミスタと同程度になる12.3Ω単純抵抗を第3サンプル素子として選定している。第1シミュレーションの結果から分かるように、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合との比較において、6Ω単純抵抗を抵抗素子120として用いた場合、電圧バランス時間は概ね半分になるが、最大発熱量は約40倍≒113/3になる。また、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合との比較において、240Ω単純抵抗を抵抗素子120として用いた場合、最大発熱量は同程度約3Wとなるが、電圧バランス時間は約20倍≒464/24となる。また、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合との比較において、12.3Ω単純抵抗を抵抗素子120として用いた場合、電圧バランス時間は同程度になるが、最大発熱量は約10倍となる。図16a及びbに、第2シミュレーションの結果を示す。第2シミュレーションでは、基準時刻において電池ユニット100及び110間の出力電圧差VDIFが13Vであると仮定した。この仮定の下、サンプル素子ごとに基準時刻からの経過時間tELと出力電圧差VDIFとの関係を演算によって求め、サンプル素子ごとに経過時間tELとサンプル素子の発熱量Q120との関係を演算によって求めた。図16aにおいて、破線GC[6]、破線GC[12.3]、一点鎖線GC[240]、実線GC[TM]は、夫々、6Ω単純抵抗、12.3Ω単純抵抗、240Ω単純抵抗、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合における、経過時間tEL及び出力電圧差VDIF間の関係を表している。図16bにおいて、破線GD[6]、破線GD[12.3]、一点鎖線GD[240]、実線GD[TM]は、夫々、6Ω単純抵抗、12.3Ω単純抵抗、240Ω単純抵抗、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合における、経過時間tEL及び発熱量Q120間の関係を表している。第1シミュレーションと同様、出力電圧差VDIFが13Vから0Vになるまで、電池101、102、111及び112の夫々において、蓄電容量と出力電圧との間には直線性が存在する即ち、蓄電容量と出力電圧は比例関係にあると仮定した。図16aに見られるように、6Ω単純抵抗、12.3Ω単純抵抗、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合において、電圧バランス時間は、夫々、約10、約22、約6単位時間である。図16aからは明らかでないが、240Ω単純抵抗を抵抗素子120として用いた場合における電圧バランス時間は、約432単位時間である。図16bに見られるように、6Ω単純抵抗、12.3Ω単純抵抗、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合において、発熱量Q120の最大値は、夫々、約28Wワット、約9W、約3Wであり、240Ω単純抵抗を抵抗素子120として用いた場合におけるそれは1W以下である。第1及び第2シミュレーションから、次のことが分かる。単純抵抗6Ω単純抵抗等を抵抗素子120として用いた場合、第2シミュレーションにおける抵抗素子120の最大発熱量は第1シミュレーションのそれの1/4になるが、第2シミュレーションにおける電圧バランス時間は第1シミュレーションのそれと殆ど変わらない。つまり、単純抵抗を抵抗素子120として用いると、抵抗素子120の最大発熱量が出力電圧差VDIFの2乗に比例して増大する一方で、電圧不均一是正に必要な時間即ち、電圧バランス時間は、不均一の大きさが減少しても例えば26Vから13Vに減少しても殆ど変わらない。最大発熱量の増大は、抵抗素子120の最大定格、物理的サイズ及びコストの増大を招くことは言うまでもない。これに対し、6Ωサーミスタを抵抗素子120として用いた場合、抵抗素子120の最大発熱量は第1及び第2シミュレーション間で殆ど差がないが、第2シミュレーションにおける電圧バランス時間は第1シミュレーションのそれの約1/4になる。つまり、6ΩサーミスタのようなPTCサーミスタを抵抗素子120として用いると、抵抗素子120の最大発熱量が出力電圧差VDIFの増減にそれほど依存することなく所定値以下に抑えられる一方で、電圧不均一是正に必要な時間即ち、電圧バランス時間は、不均一の大きさが減少すればその分だけ減少する。また、最大発熱量を常に制限量例えば5W以下に抑えるという制限条件が課されている場合、抵抗素子120としてPTCサーミスタを用いた方が単純抵抗を用いるよりも電圧バランス時間が短くて済む例えば、図15aのGA[240]及びGA[TM]並びに図15bのGB[240]及びGB[TM]を参照。以上のことから、PTCサーミスタを図1等の抵抗素子20[i]として用いることの有益性が理解される。即ち、PTCサーミスタを抵抗素子20[i]として用いると、抵抗素子20[i]における最大発熱量を所定値以下に抑えつつ、単純抵抗を抵抗素子20[i]として用いる場合との比較において電圧バランス時間を短縮化することが可能となる。特に、電池ユニットの出力電圧不均一がいつ発生するのかが不定なシステムや、電池ユニット交換が一部の電池ユニットに対してのみ成されるようなシステムにおいて有益である。また、電池ユニット交換によって新たに装置AP図3参照に取り付けられる電池ユニットが40~60容量状態の電池ユニットであるとき、特に有益である。すなわち、電池ユニットを交換する場合、交換の対象となっていない電池ユニットと、交換によって新たに装置APに取り付けられる電池ユニットとの電位差は、可能な限り大きくならないようにすべきである。この点、交換の対象となっていない電池ユニットの容量状態を特定することは困難である。しかし、40~60容量状態の電池ユニットを交換によって新たに装置APに取り付けた場合には、交換の対象となっていない電池ユニットと、交換によって新たに装置APに取り付けられる電池ユニットとの電位差の最大値を抑制することができる。40~60容量状態の電池ユニットとは、電池ユニットの実際の蓄電容量が蓄電可能容量の40~60である状態の電池ユニットを指す。変形例上記実施形態は、特許請求の範囲に示された技術的思想の範囲内において、適宜、種々の変更が可能である。以上の実施形態は、あくまでも、本発明の実施形態の例であって、本発明ないし各構成要件の用語の意義は、以上の実施形態に記載されたものに制限されるものではない。上述の説明文中に示した具体的な数値は、単なる例示であって、当然の如く、それらを様々な数値に変更することができる。上述の実施形態に適用可能な事項として、以下に示す。各事項は、矛盾なき限り、任意に組み合わせることが可能である。図11に示す如く、抵抗素子20[1]~20[3]と副ラインL2との間に、夫々、直列にスイッチング素子21[1]~21[3]を挿入し、スイッチング素子21[1]~21[3]の導通状態を制御ユニット1に制御させるようにしても良い。スイッチング素子21[i]もFETにて形成することができる。通常、スイッチング素子21[i]はオンとされるが、電池ユニットBT[i]に何らかの異常が発生し、電池ユニットBT[i]の充電及び放電を完全に停止させたとき、スイッチング素子30[i]と共にスイッチング素子21[i]をオフとすると良い。これにより、電池ユニットBT[i]を主ラインL1及び副ラインL2から切り離すことができる。尚、スイッチング素子21[1]~21[3]を設ける場合には、スイッチング13を割愛することができる。上述の電池システムでは、太陽電池9等を用いた電池ユニットBT[i]の充電と、負荷12に対する電池ユニットBT[i]の放電を成すことができるが、充電のみ、或いは、放電のみが成される電池システムを形成するようにしても良い。上述の実施形態では、各FETがnチャンネル型のFETであることを想定しているが、それらをpチャンネル型のFETに変更することもできる。被制御ユニット2内に設けられた全ての電池ユニットを一括して新電池ユニットに交換した場合においても、電池ユニットの特性は不均一になりうる。このため、このような一括交換を行った場合に対しても、本発明は適用可能であると共に有益である。図1の並列接続回路5及び制御ユニット1によって電池並列処理回路が形成されている、と考えることができる。但し、並列接続回路5のみによって電池並列処理回路が形成されていると考えることも可能である。以上説明した通り、本実施形態によれば、充電又は放電の対象となる複数の電池ユニットを安全に並列に電気的接続することのできる電池並列処理回路及び電池システムを提供することが可能となる。本出願は、2010年8月6日に出願された日本特許2010-177254号電池並列処理回路及び電池システムおよび2010年10月8日に出願された日本特許2010-228088号電池並列処理回路及び電池システムの総ての内容をここで引用することで含有させる。"