化学組成式がA4-xBPO42を主成分とする二次電池用正極材料であって、Aはアルカリ金属から選ばれる少なくとも一種類の元素であり、Bは2価以上の多価イオンとなりうる遷移金属から選ばれる少なくとも一種類の元素であり、xは0≦x≦4の範囲にある化合物を主成分とする二次電池用正極材料。前記遷移金属BがV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Nb、Mo、Wからなる群の少なくとも一種類から選ばれる化合物からなることを特徴とする請求項1に記載の二次電池用正極材料。前記アルカリ金属Aは、半径4Å以内に他のアルカリ金属を3以上含むことを特徴とする請求項1に記載の二次電池用正極材料。前記化学組成式において、前記アルカリ金属AがLiであり、前記遷移金属BがFeであるLi4-xFePO42で表される化合物からなることを特徴とする請求項1に記載の二次電池用正極材料。前記化学組成式において、前記アルカリ金属AがLiであり、前記遷移金属BがV、Cr、Mn、Co、Niからなる群の少なくとも1種類から選ばれたLi4-xBPO42で表される化合物からなることを特徴とする請求項1に記載の二次電池用正極材料。前記化学組成式において、前記アルカリ金属AがNaであり、前記遷移金属BがFeであるNa4-xFePO42で表される化合物からなることを特徴とする請求項1に記載の二次電池用正極材料。化学組成式がA4-xBPO42を主成分とする二次電池用正極材料において、Aを含む二次元層が積層された積層構造であって、各積層間を該リン酸PO4により支持する構造を採ることにより、該Aが二次元的または三次元的に移動可能な拡散ネットワークを有することを特徴とする二次電池用正極材料。Aはアルカリ金属から選ばれる少なくとも一種類の元素であり、Bは2価以上の多価イオンとなりうる遷移金属から選ばれる少なくとも一種類の元素であることを特徴とする請求項7に記載の二次電池用正極材料前記アルカリ金属Aは、Liであり、前記xが2以上4以下であることを特徴とする請求項8に記載の二次電池用正極材料。請求項1~9のいずれか1項に記載の正極材料が用いられた二次電池。本発明は、上記現状の問題点を改善するために提案されたものであり、その目的は、リチウムの容量が高い2次元以上のリチウム拡散ネットワーク構造を持ち、かつ熱安定性の高いリン酸を含有し、かつ電荷補償中心Mとリチウムイオンとの比が1:2を超えるリチウムイオンを持つ非水電解質二次電池の正極材料を提供することにある。本発明者らは、上記の目的を達成するために、正極材料の結晶構造について検討を重ねた結果、2次元以上のリチウムイオン拡散ネットワークによるリチウムの運動経路を設計し、化学組成式に対するリチウムの含有度を高めることで高い電気容量を確保し、かつ、リン酸骨格を採用することで高い安全性を持つ、正極材料の結晶構造を着想した。以下に正極材料結晶構造を設計の詳細を述べる。多電子反応を目指す場合の電荷補償中心としては多価イオン化が可能である遷移金属Mを想定する。遷移金属元素には電子の軌道として角運動量l=2であるd軌道を有する。d軌道は縮退度2l1より5つの軌道を持つ。この軌道を電子が占有あるいは非占有する事で、遷移金属が酸化還元され、充放電における電荷補償中心となる事ができる。一般に用いられる遷移金属Mの酸化還元としては、層状岩塩型正極活物質におけるM3/M4、オリビン型正極活物質におけるM2/M3が挙げられる。多電子反応による遷移金属の深い酸化状態MNN>3に対応するためには、リチウム化状態におけるMの価数が少ないほうが有利である。よって電荷補償中心として2価の遷移金属イオンM2を採用する。遷移金属イオンであっても、2価および2価以上になりづらいものを採用することはできない。イオン輸送を担う1価イオンとしては、アルカリ金属に属する元素Li、Na、K、Rb、Cs、Frからなる群から1種類が考えられる。これらの元素は全てs軌道が1電子により占有された電子配置をとり、より電気陰性度の高い元素に電子を移動させる事で1価となる。リチウムイオンが最も好ましく、次にナトリウムイオンが好ましい。カリウムイオンより原子番号が大きいイオンはイオン半径が大きく、また原子量も重い事から、リチウムイオンあるいはナトリウムイオンと比較して好ましくない。以上から新規高容量正極材料の化学組成式はAxMPO4yとなる。Aはアルカリ金属であり、Mは遷移金属であり、PO4はリン酸である。単純な比率は結晶構造を設計する上で都合が良いため、Mの数を1とし、またxとyはそれぞれ整数であるとする。それぞれの形式電荷は、Aについて1、Mについて2、PO4については-3である。合成を行うための化学量論的組成比を満たすためのx、yの条件式はx2-3y=0であるからこれを満たす整数x、yの組が新規高容量正極材料の候補となる。x、y=1、1はオリビン型正極材料であって、遷移金属の数とアルカリ金属の数が1:1となり高容量とは言えない。次にx、yの組が整数となるのはx、y=4、2である。この正極材料はまだ発見されておらず、遷移金属の数とアルカリ金属の数が1:4となるため、従来の正極材料の電気容量を大きく超える正極材料となる可能性がある。従って我々は新規高容量正極材料の化学組成式をA4MPO42と決定する。高容量を実現するため、リチウムイオンは2次元以上の拡散ネットワークを持つ必要がある。その構成方法について説明する。2次元ネットワークを構成している層状岩塩構造はABCスタッキング構造をとる。これは層状岩塩構造が、遷移金属Mに対して酸素が6つ配位したMO6八面体構造のみからなるためである。一方、MO6八面体構造に加えてリン酸骨格を含む構造は一般にABスタッキング構造をとる。リン酸PO4は四面体構造をとり、その形状はMO6八面体構造とは異なる。PO4およびMO6は多面体の中心が正に荷電されたイオンであり、大きな静電斥力のためエネルギーが高くなる四面体と八面体の面共有接触は起こりづらい。頂点共有および辺共有接触の条件で形成された積層構造はABスタッキングとなる。一般にリン酸骨格を導入すると、スタッキング列はABスタッキングに規定される。オリビン型LiFePO4正極活物質は、リン酸骨格を有しておりABスタッキングをとる。リチウムの拡散ネットワークは1次元的であり、隣接する拡散ネットワークとの接触はない。これはリチウムの拡散ネットワークが全ての層に存在するためであり、1次元拡散ネットワークは互い違いに存在するためである。1次元より高い次元のリチウム拡散ネットワークを考案するため、本発明者らは、まず単純な結晶構造による密な二次元のリチウム拡散ネットワークを考案した。図1にその構造を示す。ユニットセルまたは単位胞3を破線で、リチウム2を黒丸で、それを取り囲む酸素原子酸素原子は、多面体の各頂点に配置されているが、図示はしていないが作る多面体を実線で示し、リン酸1はリング状黒丸で示した。隣接するリチウム間の距離は3Å程度であり、リチウムがホッピングすることで、二次元的に移動することができる。リチウムの移動距離が短く、経路が二次元的であるので、リチウムの高い伝導性が期待できる。さらに、リチウムが移動可能な隣接サイトの数は全てのリチウムサイトで4つ存在し、リチウムの運動の自由度が高いことを示している。隣接サイトの数は多いほうが好ましい。オリビン型リン酸化合物では隣接サイト数は2である。またLi2MP2O7では隣接サイト数は3または4である。図1に示したリチウム拡散ネットワークは、これまで知られている正極材料のいかなるリチウム拡散ネットワークとも異なる。また、2次元以上のリチウムネットワークにより高いリチウムの伝導性を実現するために、リチウムの等価な二次元拡散ネットワークをつなぐ一次元リチウム配線を考案した。この一次元リチウム配線により、異なるリチウム拡散ネットワーク間をリチウムが運動することが期待でき、リチウムの利用量の増大が期待できる。また二次元拡散ネットワークに加えて、一次元のリチウム配線を利用することで、リチウムは3次元的に運動することが期待できる。従って、本発明では二次元以上のリチウム拡散ネットワークと、リン酸骨格の共存を実現できた。化学組成式Li4MPO42あたり4つのリチウムを利用できる4電子反応が期待できる。Li4MPO42が3.6×10-3mol/gであることから電気容量を理論予測できる。すべてのリチウムを充放電に利用できた場合、電気容量は390mAh/gとなる。この値は上に挙げた従来型のどの正極材料の容量よりも大きい。本発明により、高い安全性をもつリン酸骨格構造と、二次元以上のリチウム拡散ネットワークと、1電子反応以上の高い電気容量をあわせ持つ正極材料を提供することができる。本発明の正極活物質である化合物は、公知の一般的方法を用いて製造することができ、その方法も、種々の方法が採用できる。具体的には、例えばLi4FePO42の場合は、酸化鉄Fe2O3とリン酸リチウム化合物を混合し、空気中で焼成して合成される。リン酸リチウム化合物としては、例えばLi3PO4、Li4P2O7、LiPO3からなる群より選択される一つである。本発明の上記正極活物質を用いて非水電解質二次電池用正極を作製する場合、上記活物質は通常粉末状で用いればよく、その平均粒径は1~20μm程度とすればよい。平均粒径は、例えばレーザー回折式粒度分布測定装置で測定される値である。また、正極中における上記活物質の含有量は、用いる活物質の種類、結着材バインダー、導電剤の使用量等に応じて適宜設定すればよい。また、正極の作製においては、正極活物質として所定の正極特性が得られる限りは、上記活物質単独、又は他の従来から知られている正極活物質との混合物であってもよい。本発明正極の作製に際しては、上記正極活物質を用いるほかは公知の正極の作成方法に従って行えばよい。例えば、上記活物質の粉末を必要に応じて公知の結着材ポリテトラフルオロエチレン、ポリビニリデンフルオライド、ポリビニルクロライド、エチレンプロピレンジエンポリマー、スチレンブタジエンゴム、アクリロニトリルブタジエンゴム、フッ素ゴム、ポリ酢酸ビニル、ポリメチルメタクリレート、ポリエチレン、ニトロセルロース等、さらに必要に応じて公知の導電材アセチレンブラック、カーボン、グラファイト、天然黒鉛、人造黒鉛、ニードルコークス、カーボンナノチューブ、カーボンナノホーン、グラフェンナノシート等と混合した後、得られた混合粉末をステンレス鋼製等の支持体上に圧着成形したり、金属製容器に充填すればよい。あるいは、例えば、上記混合粉末を有機溶剤N-メチルピロリドン、トルエン、シクロヘキサン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、メチルエチルケトン、酢酸メチル、アクリル酸メチル、ジエチルトリアミン、N-N-ジメチルアミノプロピルアミン、エチレンオキシド、テトラヒドロフラン等と混合して得られたスラリーをアルミニウム、ニッケル、ステンレス、銅等の金属基板上に塗布する等の方法によっても本発明電極を作製することができる。負極は、銅等からなる集電体に負極合剤を塗布して形成される。負極合剤は、活物質、導電材、結着材などを有する。負極の活物質としては、金属リチウムや、炭素材料、リチウムを挿入もしくは化合物の形成が可能な材料を用いることができ、炭素材料が特に好適である。炭素材料としては、天然黒鉛、人造黒鉛等の黒鉛類及び石炭系コークス、石炭系ピッチの炭化物、石油系コークス、石油系ピッチの炭化物、ピッチコークスの炭化物などの非晶質炭素がある。好ましくは、これら上記の炭素材料に種々の表面処理を施したものを用いることが望ましい。これらの炭素材料は一種類で用いるだけでなく、二種類以上を組み合わせて用いることもできる。また、リチウムを挿入もしくは化合物の形成が可能な材料としては、アルミニウム、スズ、ケイ素、インジウム、ガリウム、マグネシウム等の金属およびこれらの元素を含む合金、スズ、ケイ素等を含む金属酸化物が挙げられる。さらにまた、前述の金属や合金や金属酸化物と黒鉛系や非晶質炭素の炭素材料との複合材が挙げられる。図3は、本発明による電池の位置具体例であるコイン型リチウム二次電池の縦断面図である。本実施例では、直径6.8mm、厚さ2.1mmの寸法を有する電池を作製した。図3において、正極缶31は正極端子を兼ねており、耐食性の優れたステンレス鋼からなる。負極缶32は負極端子を兼ねており、正極缶31と同じ材質のステンレス鋼からなる。ガスケット33は正極缶31と負極缶32を絶縁しており、ポリプロピレン製である。正極缶31とガスケット33との接面および負極缶32とガスケット33との接面にはピッチが塗布されている。正極成型体34と負極成型体36との間には、ポリプロピレン製の不織布からなるセパレータ35が配されている。セパレータ35の設置の際に電解液を浸透させている。二次電池の形状はコイン型に限らず、電極の捲回による円筒形、例えば18650型による実施でもよい。また電極を積層させ角形として実施してもよい。以下、実施例によって本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらによりなんら制限されるものではない。なお、実施例において電池の作製および測定は、アルゴン雰囲気下のドライボックス内で行った。電池は、一回目は放電から開始し、次いで充放電を行った。本実施例では、原料として炭酸リチウム、リン酸2水素アンモニウムNH4H2PO4、酸化鉄Fe2O3を8:4:1所定モル比で混合し、その後、キレート化剤として、クエン酸を添加して混合した。その後、加熱撹拌しながら水分を蒸発させた。水分蒸発後、残った物質を回収して先駆体とし、この先駆体を雰囲気炉アルゴンガス気流を用いて800°Cの焼成雰囲気で熱処理を4時間行い、Li4FePO42を作製した。クエン酸の代わりに、他の有機酸、例えば、リンゴ酸、酒石酸、コハク酸等を用いることもできる。また、この有機酸は、クエン酸、リンゴ酸、酒石酸、コハク酸等のうち、複数種の有機酸を混合したものでもよい。焼成後の資料を流星型ボールミルFRITSCH製、Planetarymicromillpulverisette7を用いて1時間粉砕した。その後、ふるいにより50μm以上の粗粒を除去した。抵抗率の評価は、サンプルを1g秤量し、粉体抵抗評価装置三菱化学製:ロレスターGPを用いて計測した。油圧で40MPaの加重を印加した際の抵抗率を測定した。抵抗率は10Ωcm以下であり、電気伝導性が優れていることがわかる。自動X線回折装置リガク社製:RINT-UltimaIIIを用い、いわゆる2θ/θ測定において、X線源:CuKα、出力40kV×40mAにてX線回折プロファイルを測定した。測定結果を図4に示す。特徴的な回折ピークが得られ、Li4FePO42が確認できた。図中において、白丸は鉄イオン21、黒丸はリチウムイオン22、中抜き黒丸はリン23をそれぞれ示し、斑点で示す領域はリチウム拡散層24を示す。本実施例では、正極材料作製の原料として炭酸リチウム、Li3PO4、二酸化コバルト、酸化ニッケルを使用し、原料費でLi:Co:Niが4.01:0.34:0.66となるように秤量し、粉砕機で湿式粉砕混合した。粉末は乾燥した後、高純度アルミナ容器に入れ、焼結性を高めるため大気中600°Cで12時間の仮焼成を行った。次に、再び高純度アルミナ容器に入れ、大気中950°C、12時間保持の条件で本焼成し、空冷後、解砕分級した。得られた正極材料はLi4Co1/3Ni2/3PO42であった。正極材料の粒度分布を測定したところ、平均粒径は8μm平均半径は4μmであった。本実施例では、実施例1にて得られたLi4MPO42の結晶構造を基に、第一原理計算に基づく量子シミュレーション技術により、リチウムイオンからナトリウムイオンへのイオン交換シミュレーションを行った。全てのリチウムイオンをナトリウムイオンに置換する事でイオン交換を計算機上で再現し、密度汎関数法および短距離ハバード相関項を考慮した一般化密度勾配近似を用いることにより、Na4MPO42の結晶構造最適化計算を実施した。結晶構造および格子長の最適化を行った結果、Li4MPO42と等しい結晶構造を持つNa4MPO42が得られた。Na4MPO42の単位胞の体積は287.7Å3であり、Li4MPO42より6程度大きかった。この結果は、ナトリウムイオンがリチウムイオンよりイオン半径が大きい事から説明でき、Na4MPO42が実験的に作成可能である事を示している。