内部に載置された被加熱物を電磁波加熱するための加熱室と、前記加熱室に電磁波を放射するため設けられた電磁波発生手段と、電磁波の放射面を有する放射アンテナとを備え、前記放射面は前記被加熱物を挟んで前記加熱室の一つの壁面板に対向するよう設けられ、前記放射面に対向している前記加熱室の前記壁面板に、前記加熱室内に突出する複数の凸面部からなる凸面部群が形成されていることを特徴とする高周波加熱装置。前記放射アンテナは、前記加熱室の天面近傍に設けられるとともに、前記加熱室の底面板に前記凸面部群が形成され、前記底面板と前記被加熱物との間に所定の距離を有した請求項1に記載の高周波加熱装置。前記凸面部は、平面視が底面板の後方から前方方向に長円形状をなすように形成された請求項2に記載の高周波加熱装置。前記凸面部は、前記底面板の左右両側方が密に、中央は疎になるように設けられた請求項2または請求項3のいずれか1項記載の高周波加熱装置。被加熱物を載置する網を前記加熱室内に備え、前記網の左右方向の棒材間隔の粗密と凸面部の粗密を逆転して配置した請求項4に記載の高周波加熱装置。しかしながら、上記従来の特許文献1や特許文献2のような構成において、加熱室の底面に関しては、凹凸を設けるという発想がなく、したがって、底面に照射される電磁波を、食品の加熱のために効率良く利用できていなかった。このため、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できないという課題を有していた。そして、特に図13に示すような、食品5はじっとしたままであって加熱室3上方の開口部4部分に設けた放射アンテナ8を回転させて電磁波を撹拌放射する、いわゆる回転アンテナ方式の高周波加熱装置においては、加熱むらを避けるために垂直下方に指向性を有するアンテナを用いることが好ましい。一般的に特定の方向に電磁波の放射指向性を有するアンテナは、逆に同方向からの入射に対して、電波を受ける方である吸い込み性能にも優れるので、強指向性型アンテナの放射方向にこれに対向する壁面が有る場合は、反射波が戻ることで被加熱物の加熱効率が低下するという課題があった。また、グリルやオーブンに電磁波加熱を組み合わせた高周波加熱装置では、金属板で形成されたトレーが食品載置用として使用されることが多いので、トレーで遮蔽されないよう電磁波の放射位置を図13のように上方に設けることになる。このようなグリルやオーブンと電磁波を組み合わせた上方給電の高周波加熱装置では垂直下方に指向性をもつ電磁波放射構成が望ましい。そして、例えばオーブンによる熱風加熱と電磁波加熱を組み合わせた同時加熱を行う場合は前述の金属トレーが使用されるが、一方で電磁波加熱単独で加熱を行う場合は、十分な加熱能力を得るために同時加熱の場合よりも高出力で高周波を放射するので、金属トレーでのスパークや発熱が生じないように、代わって電磁波透過特性を有するセラミックトレーや網9が被加熱物の載置のために用いられる。したがって、特にグリルやオーブンと電磁波との同時加熱機能を有する上方給電の加熱装置では、電磁波による単独加熱の場合に、食品載置用の電磁波透過性の網9を電磁波が通過して、アンテナに対向した壁面からの反射波が強指向性型アンテナに戻ることで被加熱物の加熱効率が低下するという課題があった。本発明は上記従来の課題を解決するもので、加熱室の底面に照射される電磁波を効率良く利用して、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる高周波加熱装置を提供することを目的としている。上記従来の課題を解決するために、本発明の高周波加熱装置は、内部に載置された被加熱物を電磁波加熱するための加熱室と、前記加熱室に電磁波を放射するため設けられた電磁波発生手段と、電磁波の放射面を有する放射アンテナとを備え、前記放射面は前記被加熱物を挟んで前記加熱室の一つの壁面板に対向するよう設けられ、前記放射面に対向している前記加熱室の前記壁面板に、前記加熱室内に突出する複数の凸面部からなる凸面部群が形成されていることを特徴とするものである。上記構成により、底面板に照射される電磁波は、底面板上の凸面部によって乱反射し、加熱室の隅々に拡散する。これにより、食品に吸収されずに底面板に照射された電磁波が直接放射アンテナに向かって反射しにくくできる。放射性能の良いアンテナは電磁波の吸い込みにも優れるので、放射アンテナに戻る電磁波を防止することで食品の加熱に効率良く利用できるようになる。そして、底面板の部分に照射される電磁波を乱反射によって拡散させ、食品の加熱に効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。また、電磁波を集束させてしまうような凹面がないので、より効率的に電磁波を拡散することができると共に、配置された凸面部は底面板の後方から前方への前方方向に長円形状をしているので、底面板の清掃もし易い。第1の発明は、内部に載置された被加熱物を電磁波加熱するための加熱室と、前記加熱室に電磁波を放射するため設けられた電磁波発生手段と、電磁波の放射面を有する放射アンテナとを備え、前記放射面は前記被加熱物を挟んで前記加熱室の一つの壁面板に対向するよう設けられ、前記放射面に対向している前記加熱室の前記壁面板に、前記加熱室内に突出する複数の凸面部からなる凸面部群が形成されていることを特徴としているものである。本発明によれば、放射アンテナに対向している壁面板に照射される電磁波は、壁面板に形成した凸面部によって乱反射し、加熱室の隅々に拡散する。これにより、食品に吸収されずに壁面板の部分に照射される電磁波を乱反射によって拡散させ、放射アンテナに戻る方向の電磁波を防止できるとともに、拡散によって食品の加熱に電磁波を効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。第2の発明は、特に第1の発明の放射アンテナを、前記加熱室の天面近傍に設けるとともに、前記加熱室の底面板に前記凸面部群が形成され、前記底面板と前記被加熱物との間に所定の距離を有したものである。本発明によれば、底面板に照射される電磁波は、底面板に形成した凸面部によって乱反射し、加熱室の隅々に拡散する。これにより、加熱室上方の天面開口部分に設けた放射アンテナを回転させて電磁波を撹拌放射する、いわゆる回転アンテナ方式の上方給電の加熱装置において、食品に吸収されずに底面板の部分に照射される電磁波を乱反射によって拡散させ、放射アンテナに戻る方向の電磁波を防止できる。また、底面板で乱反射した電磁波の一部は所定距離上方の食品に向かい、上方給電であっても食品が下方からも加熱されるので、拡散によって食品の加熱に電磁波を効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。第3の発明は、特に第2の発明の凸面部を、平面視が底面板の後方から前方方向に長円形状をなすように形成したものである。本発明によれば、配置された凸面部は底面板の後方から前方への前方方向に長円形状をしているので、効率よい食品加熱とともに底面板の清掃もし易い。第4の発明は、特に第2または第3のいずれか1つの発明の凸面部を、前記底面板の左右両側方が密に、中央は疎になるように設けたものである。本発明によれば、食品が一般的に載置される左右幅方向の中央付近は凸面部の数が少なく、左右両端近傍が密になっているので、食品に吸収されず底面に到達した電磁波はこの凸面部群によって乱反射する。したがって、電磁波が食品の下部に回り込み、食品が下部から電磁波を吸収し加熱の高効率化を図ることができる。さらにこの部分の底面に凸面部を配置することで、電磁波を乱反射によって拡散させ、食品の加熱に効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。第5の発明は、特に第4の発明において、被加熱物を載置する網を前記加熱室内に備え、前記網の左右方向の棒材間隔の粗密と凸面部の粗密を逆転して配置したものである。本発明によれば、食品を載置する網の棒材間隔は、食品が一般的に載置される中央付近は間隔が狭く強度を向上させることができる。一方、左右幅方向の両端近傍の棒材間隔は広くなり、電磁波加熱する際に網上の食品が載置されない両端近傍から電磁波が網の下部に回り込みやすくなり、食品が下部から電磁波を吸収し、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1本発明の実施の形態1を図1~図4を参照して説明する。図1は本発明の実施の形態1にかかる高周波加熱装置のドアを開いた状態の概略斜視図、図2は本実施の形態にかかる高周波加熱装置の正面断面図、図3は本実施の形態にかかる高周波加熱装置の網の平面図、図4は本実施の形態にかかる高周波加熱装置の加熱室内から天面側を見た平面図である。図1および図2に示されるように、高周波加熱装置の本体11には被加熱物である食品12を内部に収納して、食品12を電磁波加熱調理を行う加熱室13が設けられ、この加熱室13前面には食品12を出し入れできるドア14が開閉自在に設けられる。加熱室13は、壁面板である左側壁15、右側壁16、底面17、天面18および後壁19を有する。左側壁15および右側壁16には、底面17に対し略並行に加熱室内に突出した支持部として、上から順に上レール21と中レール22と下レール23が上下に三段設けられており、食品12を載せられて加熱室13の幅を有する網24を底面17から所定距離だけ上方に保持することが可能である。これらのレール21、22、23は、食品を上ヒータ31の輻射熱や対流熱で加熱調理する場合に用いる金属製の角皿図示せずや、網24を載せられるようになっており、所要時に、角皿や網24を案内して加熱室13内へ出し入れさせるためのものである。底面17には、加熱室13内へ突出する凸面部25が複数形成され、凸面部群となっている。この底面17に配置された凸面部25は、底面17の後方から前方への前方方向に平面視で長円形状をしている。なお、加熱室13を構成する壁面15~19は、電磁波のシールのために金属で形成された壁面であり、壁面の凸面形状であるレール21、22、23と凸面部25は、これらの金属壁面を絞り加工することにより、一体に形成されている。図2において、加熱室13内には上ヒータ31が設けられ、網24の上に載せられた食品12を上ヒータ31で上方から輻射加熱できる。加熱室13の外側右上方には電磁波発生手段であるマグネトロン32が水平方向に設けられ、上ヒータ31の輻射熱や対流熱と電磁波との少なくともいずれかを供給して食品を加熱処理することができるようになっている。ヒータ31としては、環状のシーズヒータが使用される。上ヒータ31にはその表面に接触するように上ヒータ熱電対33が設けられ、マグネトロン32からの電磁波の影響を受けないように金属管で覆われて上ヒータ31のヒータ輻射量検出手段を構成している。加熱室13の壁面には庫内温度検出手段であるサーミスタ34が固定されており、上ヒータ熱電対33とサーミスタ34は制御手段35に電気的に接続され、それぞれの出力に基づき、上ヒータ31への通電を制御して加熱量を加減制御できるようになっている。このサーミスタ34は、直径が3~7mmの略円柱形状で加熱室13壁面から突き出すように設けられていて、その先端は略球面形状に角丸めされて、電磁波放射による電界の集中が生じないように配慮されている。これにより、食品12を電磁波加熱する際に、このサーミスタ34において損失が生じることを防止し、効率よく食品を加熱できる。右方から見て約70mmのマグネトロン32は水平方向に配置されて、L字状に内部通路が構成された導波管36に接続されている。天面18の略中央付近の天面開口部37上方に設けられた円錐形のドーム38により、導波管36の給電口39と加熱室13が接続されて連通し、マグネトロン32から発生する電磁波の通路が構成されている。ドーム38内の電磁波を受ける位置には電波撹拌手段としての回転アンテナ40が設けられている。そして、マグネトロン32からの電磁波を、回転アンテナ40に照射することにより、この回転アンテナ40によって電磁波を加熱室13内に撹拌しながら供給するようになっている。回転アンテナ40は、結合孔である給電口39に貫通して設けた垂直軸素子40aと、垂直軸素子40aに垂直に接合された平板素子40bとで形成されている。垂直軸素子40a、平板素子40bともに電気良導体であるアルミニウムで構成されており、回転アンテナ40は垂直軸素子40aに連接したマイクロ波損失の小さい誘電体よりなる回転軸図示せずを介してアンテナモータ40cにより回転駆動される。平板素子40bには導波管36から導かれた電磁波が垂直軸素子40aを介して導かれ、面状の共振電流が励振される。この共振電流により平板素子40bに対して垂直方向に最大値を有する指向性の強い放射パターンを発生することになる。したがって、平板素子40bが放射アンテナである回転アンテナ40の放射面であり、この平板素子40bが加熱室13の底面17に対向するように回転アンテナ40が配置されている。ドーム38下端部には回転アンテナ40に汚れが付着しないようにマイカ製のカバー41が脱着可能なように天面18にビス止めされて設けられている。上ヒータ31は直接電磁波の影響を受けないようにするため、ドーム38下開口部の直下は避けて配置されている。なお、カバー41は低損失誘電材料であるマイカを用いたが、セラミックやガラスでも同様に構成できるものである。また、給電口39が設けられている側である天面18と対向する底面17には、凸面部25が配置されている。底面17に配置された凸面部25は、図2に示すように断面は円弧形状をなし、前後の両端は球面形状になっている。このように、凸面部25が円弧形状断面からなるので、電磁波の拡散効果を高くすることができる結果、より均一な加熱が行なえる。そして、底面17に凸面部25が複数形成され、凸面部群となっているので、底面17に到達した電磁波はこの凸面部群によって乱反射し、加熱室の隅々に拡散する。これにより、食品に吸収されずに底面17の部分に照射される電磁波を乱反射によって拡散させ、放射アンテナに戻る方向の電磁波を防止できる。また、底面17で乱反射した電磁波の一部は所定距離上方の網24に載った食品12に向かい、上方給電であっても食品が下方からも加熱されるので、拡散によって食品の加熱に電磁波を効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。さらに、電磁波を集束させてしまうような凹面がないので、より効率的に電磁波を拡散することができると共に、配置された凸面部25は底面17の後方から前方への前方方向に長円形状をしているので、底面板の清掃もし易い。角皿図示せずや網24を加熱室13内の所定の高さに支持する上レール21、中レール22、下レール23はそれぞれ、角皿や網24を載置する上面を略水平面となるように形成されるとともに、その側面から下面にかけては垂直または下方を向く面に形成されて、略三角形断面または略台形断面形状の壁面の凸面形状となっている。また、上面と側面との交差部などの各稜線部は電磁波放射による電界の集中が生じないように角丸めで配慮されている。そして、このレールの垂直または下方に向いている面は、下レール23から上レール21へ順に、垂直に近い角度から順次下方向きの角度、すなわち順次小さい仰角になっている。この下レール23から上レール21へ順に仰角が小さくなっているレールの側面角度は、食品12が電磁波加熱される際に、網24が所定の高さのレールに載置されるとき、網24の左右幅方向の中心線からレールの側面を結ぶ線が、レール側面の略法線になるように形成するとよい。これにより、回転アンテナ40部分から放射された電磁波が、加熱室13の底面17などの壁面や食品12表面で反射されて、側壁のレール21、22、23に到達したときに、レールでの反射波が食品12の近傍に向かい、回転アンテナ40やマグネトロン32側に戻る確率が小さくなるので、電磁波を乱反射によって拡散させ、食品の加熱に効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。なお、左側壁15と右側壁16設けられた上レール21、中レール22、下レール23は、ドア14側である前方部分で途切れてそれぞれ2分割されている。このレールの途切れた部分には、角皿や網24を前方途中まで引き出しても落下することがないように、角皿や網24の厚みよりやや上方に上支持部46が壁面の凸面形状として上下に三段設けられている。この上支持部46の底面は網24の支持のために略水平に形成されるとともに、側面は90度より小さい仰角を有して形成されているので、レール21、22、23の側面の作用効果と同様に、電磁波を反射させ、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。また、レールの途切れた部分と上支持部46とは、それぞれ水平方向に所定の距離ここでは10mmの間隔を離し、上下を互い違いに配置することにより、壁面の凸面形状同士間の隙間に起こる電界の集中を防ぎ高効率化を実現することができる。図3に食品を載置する網の平面図を示す。図3において、網24は、角丸みを有する長方形形状のステンレス棒材に、長円形状の5つのステンレス棒材が組み合わせられ、溶接接合されて形成されている。また、棒材の間隔は1/4λ以上となっているλは波長。なお、ここで使用しているマグネトロン32の発振周波数より1/4λは約3cmとなっている。また、網24の棒材の数については加熱室13の大きさ、載置する食品によって適宜変わるものである。電磁波加熱する際、網24の棒材において端面が露出していると電界が集中して発熱するが、本実施の形態では棒材が長円形状で構成され棒材の端面の露出がないため、電界が集中することによる発熱が最小限となりエネルギー損失の少ない高効率の高周波加熱装置を提供することができる。また、棒材の間隔を1/4λ以上にすることにより、電磁波が網24の下部に回り込み、食品12が下部から電磁波を吸収し高効率化を図ることができる。なお、網24はめっき処理の鋼材等を用いることもできる。図4に加熱室13内から天面18側を見た平面図を示す。図4において、上ヒータ31は直接電磁波の影響を受けないようにするため、ドーム38下の電磁波給電口である天面開口部37の直下は避けるような間隔で、蛇行状に曲げられた形状を有している。そして、耐熱性絶縁材料であるセラミック製の保持具47により天面18に設置されている。これにより、天面開口部37から食品12への電磁波の放射を邪魔するなど悪影響をおよぼさず、また保持具47が絶縁材料なので端面で電界集中による損失が生じることなく、食品12の加熱に電磁波を効率良く利用できる。なお、本実施の形態では、凸面部として円弧形状断面の平面視長円形状のものを説明したが、断面形状は楕円面、放物面その他の、段差や角のない凸湾曲面であれば良い。実施の形態2本発明の実施の形態2を、図5~図7を参照して説明する。以下の説明において、上述の実施の形態と同一の構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。図5は本発明の実施の形態2における高周波加熱装置のドアを開いた状態の概略斜視図、図6は本実施の形態にかかる高周波加熱装置の正面断面図、図7は本実施の形態にかかる高周波加熱装置の網の平面図である。図5および図6、図7に示されるように、加熱室13は、電磁波のシールのために金属で形成された壁面15~19で構成されており、各壁面の交わる部分は角にRを設けられるように、特に両側壁15、16と底面17との角、底面17と後壁19との角、後壁19と両側壁15、16との角にRを設けられるように、金属壁面を絞り加工したものを平面部で接続加工することにより形成されている。これにより、加熱室13壁面の角にRを設けたり、底面を大きな円弧にすることにより壁面で反射した電磁波が食品12に向かいやすくなり、より効率の良い加熱を行うことができる。底面17には、加熱室13内へ突出する凸面部25が複数形成され、凸面部群となっている。これにより、底面17に照射される電磁波は、凸面部25によって乱反射し、加熱室13の隅々に拡散する。したがって、加熱室13上方の天面開口部37部分に回転アンテナ40を有する上方給電の加熱装置において、食品に吸収されずに底面17の部分に照射される電磁波を乱反射によって拡散させ、回転アンテナ40に戻る方向の電磁波を防止できるとともに、拡散によって食品の加熱に電磁波を効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。この底面17に配置された凸面部25は、底面17の後方から前方への前方方向に平面視で長円形状をしている。これにより、底面板の汚れを前方方向であるドア14の方向へふき取りやすくなるので、清掃が容易になる。また、一般的に食品が載置される左右幅方向の中央付近は凸面部25の数が少なく、両端近傍が密になっている。したがって、左右両端近傍で食品12に吸収されずに底面17に到達した電磁波は、この凸面部群によって乱反射するようになっている。食品12を載置する網51は、角丸みを有する長方形形状のステンレス棒材に、長円形状の5つのステンレス棒材が組み合わせられ、溶接接合されて形成されている。また、棒材の間隔は、一般的に食品が載置される中央付近は間隔が狭く1/4λ以下であるが、強度を向上させることができる。一方、左右幅方向の両端近傍の棒材間隔は1/4λ以上となっている。そして、底面17の左右幅方向の両端近傍では、底面17の凸面部25が密になっている部分と、網51の棒材間隔が1/4λ以上に広くなっている部分がおよそ一致している。なお、ここで使用しているマグネトロン32の発振周波数より1/4λは約3cmとなっている。また、網24の棒材の数については加熱室13の大きさ、載置する食品によって適宜変わるものである。これは、電磁波加熱する際、食品の大きさによって網51上の食品が載置されない両端近傍の棒材間隔を1/4λ以上にすることにより、電磁波が網51の下部に回り込み、食品12が下部から電磁波を吸収し高効率化を図ることができる。さらにこの部分の底面17に凸面部25を配置することで、食品12に吸収されず底面17に到達した電磁波はこの凸面部群によって乱反射する。底面板で乱反射した電磁波の一部は所定距離上方の食品に向かい、上方給電であっても食品が下方からも加熱されるので、拡散によって食品の加熱に電磁波を効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。実施の形態3本発明の実施の形態3を、図8および図9を参照して説明する。以下の説明において、上述の実施の形態と同一の構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。図8は本発明の実施の形態3における高周波加熱装置のドアを開いた状態の概略斜視図、図9は本実施の形態にかかる高周波加熱装置の加熱室内から天面側を見た平面図である。図8および図9に示されるように、加熱室13は、電磁波のシールのために金属で形成された壁面15~19で構成されており、各壁面の交わる部分は角にRを設けられ形成されている。また、加熱室13壁面は鋼板の表面をホーロー塗装されて構成されている。底面17には、加熱室13内へ突出する凸面部52が複数形成され、凸面部群となっている。この底面17に配置された凸面部52は球面形状をなし、奥行き方向に2個以上並ぶ大きさ例えば半径150mmで高さ10mmの球面で各々間隔をあけて配置されている。左右の幅方向には両端近傍に1列ずつで計2列配置されている。そして、底面17の左右幅方向の両端近傍では、底面17の凸面部52が配置されている部分と、網51の棒材間隔が1/4λ以上に広くなっている部分がおよそ一致している。これによって、電磁波加熱する際、電磁波のうち網51の両端近傍付近のものは、1/4λ以上の棒材間隔から網51の下部に回り込み、この部分の底面17に凸面部52を配置することで、食品12に吸収されず底面17に到達した電磁波はこの凸面部群によって乱反射する。このようにして電磁波を乱反射によって拡散させ、食品の加熱に効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。加熱室13の上方に設けられた上ヒータ53は直接電磁波の影響を受けないようにするため、ドーム38下の電磁波給電口である天面開口部37の直下は避けるような間隔で、蛇行状に曲げられた形状を有している。蛇行しているヒータの左右幅方向の間隔は、図9に示すように間隔が狭く1/4λここでは約3cm以下に形成してある。そして、耐熱性絶縁材料であるセラミック製の保持具47により天面18に設置されている。これにより、天面開口部37から食品12への電磁波放射に対する上ヒータ53でのエネルギー損失を防止するとともに、天面18に到達する電磁波量を減少させることができるので、ホーロー塗装の塗膜で電磁波がエネルギー損失することを抑えることができる。特に、食品の油成分などが加熱室内の熱で上昇して汚れが付着しやすい天面18に、セルフクリーニング触媒を混合したホーロー塗装を実施した場合には、通常のホーロー塗装よりもエネルギー損失が増大するが、1/4λ以下の間隔に形成したヒータにより天面18に到達する電磁波量を減少させることで、この損失の増大を防止することが可能となり、食品12の加熱に電磁波を効率良く利用できる。実施の形態4本発明の実施の形態4を、図10および図11を参照して説明する。以下の説明において、上述の実施の形態と同一の構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。図10は本発明の実施の形態4における高周波加熱装置のドアを開いた状態の概略斜視図、図11は本実施の形態にかかる高周波加熱装置の加熱室内から天面側を見た平面図である。図10および図11に示されるように、加熱室13は、電磁波のシールのために金属で形成された壁面15~19で構成されており、各壁面の交わる部分は角にRを設けられ形成されている。また、加熱室13壁面は鋼板の表面をホーロー塗装されて構成されている。底面17には、加熱室13内へ突出する凸面部54が2個形成され、凸面部群となっている。この底面17に配置された凸面部54は球面形状をなし、左右の幅方向に並ぶ大きさ例えば半径300mmで高さ10mmの球面で各々間隔をあけて配置されている。そして、底面17の左右幅方向の両端近傍では、底面17の凸面部54が配置されている部分と、網51の棒材間隔が1/4λ以上に広くなっている部分がおよそ一致している。これによって、電磁波加熱する際、電磁波のうち網51の両端近傍付近のものは、1/4λ以上の棒材間隔から網51の下部に回り込み、この部分の底面17に凸面部54を配置することで、食品12に吸収されず底面17に到達した電磁波はこの凸面部群によって乱反射する。このようにして電磁波を乱反射によって拡散させ、食品の加熱に効率良く利用でき、加熱分布のむらを抑えて効率よく食品を加熱できる。加熱室13の上方に設けられた上ヒータ55は直接電磁波の影響を受けないようにするため、ドーム38下の電磁波給電口である天面開口部37の直下は避けるような間隔で、蛇行状に曲げられた形状を有している。蛇行しているヒータの間隔は、左右幅方向の間隔と中央部奥行き方向の間隔共に図11に示すように間隔が狭く、1/4λここでは約3cm以下に形成してある。そして、セラミック製の保持具47により天面18に設置されている。これにより、天面開口部37から食品12への電磁波放射に対する上ヒータ53でのエネルギー損失を防止するとともに、天面18に到達する電磁波量を減少させることができるので、ホーロー塗装の塗膜で電磁波がエネルギー損失することを抑えることができる。特に、天面18にセルフクリーニング触媒を混合したホーロー塗装を実施した場合には、通常のホーロー塗装よりもエネルギー損失が増大するが、1/4λ以下の間隔に形成したヒータにより天面18に到達する電磁波量を減少させることで、この損失の増大を防止することが可能となり、食品12の加熱に電磁波を効率良く利用できる。