一対の成形金型により型締め成形される中空容器において、一方の成形金型により成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第1結合部および第1クランプ部を有する第1支持部材と、他方の成形金型により成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第2結合部および第2クランプ部を有する第2支持部材と、を備え、前記第1結合部と前記第2結合部とが結合した状態で、内蔵部品が前記第1クランプ部と前記第2クランプ部とによりクランプされることを特徴とする中空容器における内蔵部品のクランプ構造。前記第1クランプ部および前記第2クランプ部の少なくとも一方と前記内蔵部品との間に、前記内蔵部品の横ずれを防止する横ずれ防止手段を備えることを特徴とする請求項1に記載の中空容器における内蔵部品のクランプ構造。一対の成形金型により型締め成形される中空容器において、一方の成形金型により成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第1結合部および第1クランプ部を有する第1支持部材と、他方の成形金型により成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第2結合部および第2クランプ部を有する第2支持部材と、を備え、前記第1結合部と前記第2結合部とが結合した状態で、内蔵部品を前記第1クランプ部と前記第2クランプ部とによりクランプすることを特徴とする中空容器における内蔵部品のクランプ方法。クランプ前の状態において、前記内蔵部品を前記第1クランプ部および第2クランプ部の内のいずれか一方に仮置きしておくことを特徴とする請求項3に記載の中空容器における内蔵部品のクランプ方法。特許文献1の技術によれば、管路が正常に連通した場合には、管路は一対の保持部材によりタンク本体に安定して固定されるものと考えられるが、もし結合時に管路の軸ずれが発生していた場合には、コネクタプラグ部分同士が衝突して管路が連通せずに保持部材から脱落するおそれがある。本発明は、燃料タンク等の中空容器において、管路等の内蔵部品を中空容器に安定して固定できる中空容器における内蔵部品のクランプ構造およびクランプ方法を提供することを目的としている。前記課題を解決するため、本発明に係る中空容器における内蔵部品のクランプ構造は、一対の成形金型により型締め成形される中空容器において、一方の成形金型により成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第1結合部および第1クランプ部を有する第1支持部材と、他方の成形金型により成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第2結合部および第2クランプ部を有する第2支持部材と、を備え、前記第1結合部と前記第2結合部とが結合した状態で、内蔵部品が前記第1クランプ部と前記第2クランプ部とによりクランプされることを特徴とする。また、本発明に係る中空容器における内蔵部品のクランプ方法は、一対の成形金型により型締め成形される中空容器において、一方の成形金型により成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第1結合部および第1クランプ部を有する第1支持部材と、他方の成形金型により成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第2結合部および第2クランプ部を有する第2支持部材と、を備え、前記第1結合部と前記第2結合部とが結合した状態で、内蔵部品を前記第1クランプ部と前記第2クランプ部とによりクランプすることを特徴とする。本発明によれば、第1支持部材と第2支持部材との結合を利用して、内蔵部品を第1支持部材および第2支持部材を介し、中空容器に対して安定した姿勢で固定できる。また、本発明に係る中空容器における内蔵部品のクランプ構造は、前記第1クランプ部および前記第2クランプ部の少なくとも一方と前記内蔵部品との間に、前記内蔵部品の横ずれを防止する横ずれ防止手段を備えることを特徴とする。第1クランプ部と第2クランプ部とのクランプ力のみでは内蔵部品に横ずれが起きるおそれがあるところ、第1クランプ部および第2クランプ部の少なくとも一方と内蔵部品との間に横ずれ防止手段を設けることにより、内蔵部品の横ずれを防止できる。また、本発明に係る中空容器における内蔵部品のクランプ方法は、クランプ前の状態において、前記内蔵部品を前記第1クランプ部および第2クランプ部の内のいずれか一方に仮置きしておくことを特徴とする。クランプ前の状態において、内蔵部品を第1クランプ部および第2クランプ部の内のいずれか一方に仮置きしておくことにより、内蔵部品をクランプするとき、少なくとも内蔵部品とこれを仮置きしたクランプ部との間で生じ得る無理な当接を回避できる。本発明に係る中空容器における内蔵部品のクランプ構造およびクランプ方法によれば、第1支持部材と第2支持部材との結合を利用して、内蔵部品を第1支持部材および第2支持部材を介し、中空容器に対して安定した姿勢で固定できる。本発明の対象となる中空容器は例えば自動車の燃料タンク等のブロー成形品である。図1は燃料タンクTの成形工程を示しており、燃料タンクTは一対の成形金型Fにより型締め成形される。本発明に係る中空容器における内蔵部品のクランプ構造は、一方の成形金型Fにより成形される容器壁体燃料タンクTの壁体の内面に取り付けられ、第1結合部3および第1クランプ部4を有する第1支持部材1と、他方の成形金型Fにより成形される容器壁体の内面に取り付けられ、第2結合部5および第2クランプ部6を有する第2支持部材2と、を備え、第1結合部3と第2結合部5とが結合した状態で、内蔵部品7が第1クランプ部4と第2クランプ部6とによりクランプされることを主な特徴とする。本発明において内蔵部品7がクランプされるとは、内蔵部品7が第1支持部材1と第2支持部材2とにより180度反対の2方向から挟持され、少なくとも当該2方向に移動不能となる状態をいう。図1では第1支持部材1と第2支持部材2とをそれぞれ一対設けた態様を示しており、一方の第1支持部材1Aと第2支持部材2Aとが組となって内蔵部品7としてのチューブ7Aをクランプし、他方の第1支持部材1Bと第2支持部材2Bとが組となって内蔵部品7としての支軸7Bをクランプする。第1支持部材1、第2支持部材2の材質としては例えばPOMポリアセタール樹脂が挙げられる。第1支持部材1、第2支持部材2は例えば円柱形状を呈しており、中空の部材であってもよいし、中実の部材であってもよい。燃料タンクTは、燃料の不透過性に優れた材質からなるバリア層を、少なくとも、タンク内面を形成する内側熱可塑性樹脂層とタンク外面を形成する外側熱可塑性樹脂層とで挟んだ多層断面構造からなる。内側熱可塑性樹脂層および外側熱可塑性樹脂層の材質は、例えば熱溶融性や成形性に優れるPE高密度ポリエチレンである。燃料タンクTの成形工程を説明すると、図1aは、一対の成形金型Fが開いてその間にセンター型Cが位置し、板状を呈した一対のパリソンPが各成形金型Fとセンター型Cとの間に垂下した状態を示している。センター型Cは、一方のパリソンPに対して第1支持部材1A、1Bをそれぞれ取り付けるアクチュエータとしてのシリンダ9、10と、他方のパリソンPに対して第2支持部材2A、2Bおよび燃料ポンプ8をそれぞれ取り付けるアクチュエータとしてのシリンダ11、12、13とを備える。第1支持部材1A、1B、第2支持部材2A、2Bおよび燃料ポンプ8はそれぞれシリンダ9~13の各ロッドの先端に設けられた係脱式の保持機構14に保持されている。図1aの状態ではシリンダ9~13の各ロッドは縮退した状態にある。なお、保持機構14は把持クランプ等の公知の機構から構成されるものであり、その詳細な説明は本発明の趣旨から外れるので省略する。ここで、燃料ポンプ8は、燃料タンクT内の燃料をタンク外へ送り出すためのものであり、略円柱形状を呈している。燃料ポンプ8の基端は他方のパリソンPに取り付けられ、上端は一方のパリソンP側に形成される燃料タンクTの開口部後工程で開口処理されるTcに臨む。燃料ポンプ8の上端には燃料の吐出口図示せずが形成されており、この吐出口には例えば後工程において開口部Tcを通って外部に引き回される燃料送出配管図示せずが接続される。燃料ポンプ8の基端寄りの周面には、先端にストレーナ15を有するチューブ7Aが取り付けられている。燃料はストレーナ15において異物が除去されたうえでチューブ7Aを通って燃料ポンプ8に吸引され、前記燃料送出配管を介して外部に送出される。チューブ7Aは第2支持部材2Aの第2クランプ部6に仮置きされている。符号16は燃料の液面に浮くフロートを示す。フロート16は前記した支軸7Bの先端に取り付けられている。支軸7Bの基端は第2支持部材2Bの第2クランプ部6に回転可能な状態で仮置きされている。支軸7Bは例えば図示しない電気的接点を備えており、燃料の液面レベルに応じたフロート16の昇降に伴って支軸7Bが回動することで、前記電気的接点が第2支持部材2Bに設けた電気回路側に摺動し、液面レベルに応じた電気信号が外部回路に出力される。燃料タンクTの成形工程の説明に戻り、図1aの状態から成形金型Fがセンター型Cを挟み込むように閉じ、パリソンPが成形金型Fの成形面側から真空引きされて成形金型Fの成形面に転写される図1bの状態。次いで図1cに示すように、シリンダ9~13の各ロッドが所定長さだけ水平に前進し、第1支持部材1A、1B、第2支持部材2A、2Bおよび燃料ポンプ8の各基端がパリソンPに押し付けられて所定の深さだけ埋設される。次いで保持機構14による保持が解かれた後、シリンダ9~13の各ロッドが縮退したうえで成形金型Fが開いてセンター型Cが成形金型Fの間から退避する図1dの状態。次いで、図1e1または図1e2に示すように、成形金型Fが再度閉じ、内部にエアがブローされてパリソンPが燃料タンクTとして成形される。一方のパリソンPは燃料タンクTの上面部Taを構成し、他方のパリソンPは燃料タンクTの下面部Tbを構成する。図1e1は、成形金型Fの型締め時に、第1支持部材1A、1Bの各第1結合部3と第2支持部材2A、2Bの各第2結合部5とが結合する態様を示している。このとき、第2支持部材2Aの第2クランプ部6に仮置きされていたチューブ7Aは、第2支持部材2Aの第2クランプ部6と第1支持部材1Aの第1クランプ部4とによりクランプされ、第2支持部材2Bの第2クランプ部6に仮置きされていた支軸7Bは、第2支持部材2Bの第2クランプ部6と第1支持部材1Bの第1クランプ部4とによりクランプされる。仮にチューブ7Aを第2支持部材2Aの第2クランプ部6に仮置きしておくことなく、第2クランプ部6と第1クランプ部4とで同時にチューブ7Aをクランプする方法をとった場合、もしチューブ7A側とクランプ部側との間に位置ずれが生じていたときには、両者間に無理な当接が生ずるおそれがある。これに対して、クランプ前の状態において、チューブ7Aを一方のクランプ部に仮置きしておくことで、少なくともチューブ7Aとこれを仮置きした第2クランプ部6との間で生じ得る無理な当接を回避できる。同様に、クランプ前の状態において、支軸7Bを一方のクランプ部に仮置きしておくことで、少なくとも支軸7Bとこれを仮置きした第2クランプ部6との間で生じ得る無理な当接を回避できる。一方、図1e2は、成形金型Fの型締め時に、第1支持部材1A、1Bの各第1結合部3と第2支持部材2A、2Bの各第2結合部5とが未結合のままとなる態様を示している。したがって、チューブ7Aは第1支持部材1Aの第1クランプ部4と第2支持部材2Aの第2クランプ部6とにより未だクランプされておらず、支軸7Bも第1支持部材1Bの第1クランプ部4と第2支持部材2Bの第2クランプ部6とにより未だクランプされていない。図1e2の態様の場合には、図2に例示した矯正治具17による支持部材結合工程を別途に設ける。この支持部材結合工程は、成形金型F図1から取り出した燃料タンクTの冷却時に、燃料タンクTの外面を押圧して燃料タンクTの変位により第1支持部材1と第2支持部材2とを結合状態にする工程である。なお、図2では燃料タンクTのピンチオフ部は省略している。図1の成形金型Fから取り出された燃料タンクTは、図2に示す矯正治具17に搬入される。成形金型Fから矯正治具17への搬入形態は、ロボットやコンベア等により全自動化されたものでもよいし、人手が介在したものでもよい。成形金型Fから取り出された成形間もない燃料タンクTの表面温度は概ね80~120度の範囲であり、人手が介在する搬入形態の場合、作業者は軍手等を着用して燃料タンクTを取り扱う。矯正治具17は、燃料タンクTの外面を押圧して第1支持部材1と第2支持部材2とを結合できる機能を有していればその構造は限定されるものではない。図2の矯正治具17は、昇降する可動構造の上治具18と固定構造の下治具19とから構成される。下治具19は、固定基体20と、この固定基体20上に設けられ燃料タンクTの下面部Tbを載置する押圧載置台21とを備える。押圧載置台21は複数に分割形成されており、その内の2つの押圧載置台21には、下面部Tbの内で第2支持部材2A、2Bが取り付けられている座面周りが載置される。固定基体20には、上治具18の最下降位置を位置決めするストッパ22が設けられる。上治具18は、図示しないシリンダ等のアクチュエータにより昇降する可動基体23と、この可動基体23の下面に取り付けられ可動基体23が下降したときに上面部Taを押圧する押圧部24とを備える。押圧部24は複数形成されており、その内の2つの押圧部24は上面部Taの内で第1支持部材1A、1Bが取り付けられている座面周りを押圧する。可動基体23には、前記ストッパ22と当接するストッパ25が設けられる。以上の矯正治具17を用いた支持部材結合工程の一例を説明すると、成形金型F図1から取り出されて表面温度が概ね80~120度の範囲にある燃料タンクTは、図2aに示すように上治具18が上昇した状態での下治具19の押圧載置台21に載置される。この状態では第1支持部材1A、1Bと第2支持部材2A、2Bとは間隔を空けた未結合状態にある。そして、図2bに示すようにストッパ22とストッパ25が突き当たるまで上治具18が下降して、押圧部24が上面部Taの内で第1支持部材1A、1Bが取り付けられた座面周りを押圧し、押圧載置台21が下面部Tbの内で第2支持部材2A、2Bが取り付けられた座面周りを押圧する。これにより各座面周りが矯正変形され、第1支持部材1A、1Bと第2支持部材2A、2Bとが結合状態となる。このとき、チューブ7Aは第1支持部材1Aの第1クランプ部4と第2支持部材2Aの第2クランプ部6とによりクランプされ、支軸7Bは第1支持部材1Bの第1クランプ部4と第2支持部材2Bの第2クランプ部6とによりクランプされる。支持部材結合工程における冷却は例えば大気雰囲気で行う自然冷却であり、結合処理中の燃料タンクTの表面温度は未だ概ね80~120度を保っているため、熱可塑性樹脂材料からなる燃料タンクTの外郭形状の矯正変形は十分に可能である。上治具18の最下降位置での停止時間、すなわち押圧部24および押圧載置台21が燃料タンクTを押圧し続ける時間は、押圧している座面周りにいわゆるスプリングバックが生じない程度まで矯正変形が完了し、第1支持部材1A、1Bと第2支持部材2A、2Bとの結合状態が強固に維持される状態となるように適宜に設定される。なお、場合により燃料タンクTに冷却風を吹き付ける等の処理を行ってもよい。上治具18の最下降位置での停止時間の経過後、図2cに示すように上治具18が上昇し、燃料タンクTは押圧載置台21から取り出されて次工程に搬入される。次に、第1支持部材1および第2支持部材2の基端面の一構造例を説明する。図3は第2支持部材2Bの基端面の一構造例を示す。第2支持部材2Bの基端面には、狭小の間口となる樹脂流入溝26を形成するように、爪先端を互いに対向させた一対の鉤爪部27が形成されている。図3では、互いに対向する一対の鉤爪部27を直線状の定断面となるように形成して、これを4セット平行に並設した、つまり樹脂流入溝26を4本形成した例を示している。図1に示した燃料タンクTの成形工程において、第2支持部材2Bの基端がパリソンPに押し付けられると、パリソンPの一部が各樹脂流入溝26に流入し、一対の鉤爪部27の機械的結合力が発揮されて第2支持部材2BがパリソンPすなわち下面部Tbに強固に固定され、パリソンPの流動性の高い成形工程中にあっても姿勢が崩れることはない。これら樹脂流入溝26、鉤爪部27は、他の第1支持部材1A、1Bおよび第2支持部材2Aの基端面にも形成されており、それぞれパリソンPに強固に固定される。また、樹脂流入溝26、鉤爪部27は燃料ポンプ8の基端面にも形成されており、比較的重量のある燃料ポンプ8でも成形工程中に姿勢が崩れることはない。次に、第1支持部材1と第2支持部材2との結合構造および内蔵部品7のクランプ構造の具体例について説明する。図4は内蔵部品7をチューブ7Aとした場合を示しており、第1支持部材1と第2支持部材2の各先端面には、チューブ7Aの上周面、下周面にそれぞれ嵌り込むように断面半円形を呈した互いに平行な溝28、29が径方向に貫通形成されている。第1支持部材1の先端面には溝28を挟んで一対の結合突起30が突設され、第2支持部材2の先端面には溝29を挟んで前記結合突起30が嵌り込む一対の結合孔31が形成されている。結合突起30、結合孔31はそれぞれ第1結合部3、第2結合部5を構成し、溝28、29はそれぞれ第1クランプ部4、第2クランプ部6を構成する。なお、結合突起30を第2支持部材2側に突設し、結合孔31を第1支持部材1側に形成する態様にしても差し支えない。以上により、結合突起30が結合孔31に嵌り込んで第1支持部材1と第2支持部材2の各先端面が突き合うことで第1支持部材1と第2支持部材2とが結合状態となり、このときチューブ7Aの外周面が溝28、29によってクランプされる。これによりチューブ7Aは、少なくともチューブ7Aの延設方向と直交する面方向に移動不能として第1支持部材1と第2支持部材2とに挟持される。第1支持部材1および第2支持部材2は結合することにより1本の剛体の支柱として図1に示す燃料タンクTの上面部Taと下面部Tbとを支え、上面部Ta-下面部Tb間方向の燃料タンクTの圧縮変形を抑制する。また、図4では、溝28および溝29の少なくとも一方とチューブ7Aとの間に、チューブ7Aの横滑りを防止する横ずれ防止手段32を設けた例を示している。つまり、チューブ7Aは横ずれ防止手段32によって延設方向の横ずれが防止される。横ずれ防止手段32として、チューブ7Aの外周面にはマグネット33が環状に固設され、溝28、29の溝面にはマグネット33と吸着する極性のマグネット34が層状に固設されている。これによりチューブ7Aはマグネット33、34の磁力により延設方向に位置決めされる。マグネット34は溝28、29のどちらか一方のみに設けてもよい。また、クランプ前の状態において、チューブ7Aを一方の支持部材2例えば第2支持部材2Aの第2クランプ部6に仮置きする際には横ずれ防止手段32を利用して仮置きすればよく、図4の例では、マグネット33、34の磁力によりチューブ7Aを一方の支持部材2に仮置きしておくこととなる。横ずれ防止手段32としては面ファスナを用いることもでき、チューブ7Aの外周面に例えば雄の面ファスナ35を環状に固設し、溝28、29の溝面に雌の面ファスナ36を固設する。これによりチューブ7Aは面ファスナ35、36の接合により延設方向に位置決めされる。面ファスナ36は溝28、29のどちらか一方のみに設けてもよい。この場合も、面ファスナ35、36の接合によりチューブ7Aを一方の支持部材2に仮置きしておくができる。図5は横ずれ防止手段32として、チューブ7Aの外周面に係合突起37を突設し、溝29の溝面には係合突起37が嵌り込む係合孔38を形成した態様を示している。これによりチューブ7Aは係合突起37と係合孔38との係合により延設方向に位置決めされる。なお、係合孔38は溝28側に形成してもよい。また、係合突起37を一対突設し、溝28、29の両方に係合孔38を形成してもよい。この場合も、係合突起37と係合孔38との係合によりチューブ7Aを一方の支持部材2に仮置きしておくができる。図6は内蔵部品7と溝面28、29との間に軸受39を介設した態様を示している。内蔵部品7としては、例えば図1に示した支軸7B等の回転する部材が挙げられる。環状を呈する軸受39は一対として設けられ、その内面側が支軸7Bの外周面に対して回転可能となるように支軸7Bに外嵌されている。溝28、29には軸受39のケースを嵌め込むための軸受固定用凹部40が形成されている。これにより支軸7Bは、軸受39のケースが軸受固定用凹部40に嵌め込まれることで軸方向に位置決めされ、かつ軸受39により軸回りに回転可能に保持される。つまり、図6の場合、横ずれ防止手段32は軸受39のケースと軸受固定用凹部40とにより構成される。次に図7を参照して内蔵部品7または第1支持部材1、第2支持部材2の変形例について説明する。図7aは、クランプ対象の内蔵部品7を、バルブ41と連通するバルブ用チューブ7Cとした場合を示す。バルブ41は例えば燃料カットバルブである。バルブ用チューブ7Cはその一端がバルブ41に接続し、他端は開口部Tcを通って外部に引き回される。図7bは、クランプ対象の内蔵部品7を、2つのキャニスタ42を連通させるキャニスタ用チューブ7Dとした場合を示す。一方のキャニスタ42は例えば図示しない配管により開口部Tcを介して外部大気と連通する。図7cは、クランプ対象の内蔵部品7を、2つの波消し板43を連結する連結軸7Eとした場合を示す。波消し板43は燃料タンクT内での燃料液面の波立ちを抑制する機能を担う。図7dは、第1支持部材1、第2支持部材2の内部に燃料ポンプ44、ストレーナ45等が予め組み込まれている例を示す。クランプ対象の内蔵部品7は、例えば図1で示した支軸7B等である。以上、本発明の好適な実施形態について説明した。本発明は図面に記載したものに限られず、その趣旨を逸脱しない範囲で様々な設計変更が可能である。中空容器としても、一対の成形金型により型締め成形されるものであれば燃料タンクに限られずに実施可能である。