"履物の踵部の底部に固定される固定面から、地面に接する接地面に向かって先細りする形状に成形されており、前記接地面の後側部分には、静置状態において地面に接する前側部分に対して傾いた傾斜部が形成されており、当該傾斜部が、前記固定面の前後方向中心位置における垂線よりも前側の位置に形成されている、ヒール部材。請求項1に記載のヒール部材を備えている履物。しかしながら、歩行距離や起立時間が長くなる通勤や仕事の場面においても、このようなヒール部材を備えた履物を着用したいというニーズがある。そこで、本発明は、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行を可能にすると共に静止立位の状態において立位安定性を向上させることが可能なヒール部材、およびこれを備えた履物を提供することを目的とする。本発明のヒール部材は、履物の踵部の底部に固定される固定面から、地面に接する接地面に向かって先細りする形状に成形されており、接地面の後側部分には、静置状態において地面に接する前側部分に対して傾いた傾斜部が形成されており、当該傾斜部が、固定面の前後方向中心位置における垂線よりも前側の位置に形成されている。また、本発明の履物は、上記ヒール部材を備えている。ここでいう前とは、履物にヒール部材が固定される際に爪先部側となる方向をいい、後とは、履物にヒール部材が固定される際に踵部側となる方向をいう。上記構成のヒール部材は、接地面の後側部分である傾斜部が、固定面の前後方向中心位置における垂線よりも前側の位置に形成されている。このため、このヒール部材を履物の踵部の底部に固定すると、履物後端部分からの傾斜部の位置が、従来のものよりも前側、すなわち踵部後端より遠くに位置するようになる。従来のヒール部材を備えた履物を着用して歩行すると、片足の地面への着地は、膝が伸びていく動作の途中、または、膝が伸びた状態で行われる。これに対し、本発明のヒール部材を備えた履物を着用して歩行すると、従来のものと比べ着地部分となる傾斜部が前側に位置している分、着地のタイミングが遅くなるので、膝が少し屈曲し、次の動作への準備を始めた状態で地面に着地するようになる。この結果、着地時の安定性が向上されると共にスムーズな歩行が可能となる。また、歩行の際に、接地面の前側部分に対して斜めに傾くように形成された後側部分から着地されることにより、着地時の安定性が高まり、スムーズな歩行が可能となる。また、上記構成のヒール部材を履物に固定すると、接地面の履物後端部分からの位置が、従来のものと比べ前側に位置するようになる。従来のものは、着用者の体重負荷が最も大きくなる部分体重心よりも後ろで支持することとなり、爪先側に大きな荷重がかかる。これに対し、上記構成のヒール部材を備えた履物は、着用者の体重負荷が最も大きくなる部分体重心で支持することとなり、着用者の踵骨の中心部近傍からヒール部材に対して体重負荷を確実に伝達できるようになる。この結果、爪先側に荷重がかかりすぎず、静止立位状態において安定性が図られる。本発明によれば、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行を可能にすると共に静止立位の状態において立位安定性を向上させることが可能となる。以下、図面を参照して本発明の一実施形態について説明する。図面の説明において、同一要素には同一符号を付し、重複する説明を省略する。図面の寸法比率は、説明のものと必ずしも一致していない。図1は、本発明に係るヒール部材の一実施形態を示す側面図である。図2a、bは、それぞれ図1に示される左足用のヒール本体部の平面図、底面図である。図1及び図2においては、履物1に固定される際に爪先部8側となる方向を前、踵部9側となる方向を後とし、前後方向X軸方向として説明を行う。ヒール部材10は、履物1における踵部9の靴底部3に固定される部材であって、履物1との固定面12から地面30に接する接地面16に向かって先細りする形状に成形されている。なお、ここでいう先細りは、接地面側にいくほど細くなっている形状断面積が小さくなっているに限定されるものではなく、ヒール部材10全体を見たときに接地面16側が固定面12側より細くなっていればよい。したがって、接地面16側がやや広がっている場合フレア状、真ん中付近がややくびれている場合、同じ細さの部分が連続する場合なども含むものとする。ヒール部材10は、ヒール本体部11とリフト部15とを備えている。ヒール本体部11は、図2a及び図2bに示すように、履物1に固定される固定面12と、リフト部15が取り付けられるリフト取付面13とを有している。ヒール本体部11は、固定面12の面積がリフト取付面13の面積よりも広く、固定面12からリフト取付面13に向かって先細りする形状に成形されている。図1に示すように、固定面12の後端12b位置とリフト取付面13との距離であるヒール本体部11の高さH11は、一般的に20mm~80mmであるものが多い。ヒール本体部11は、通常合成樹脂、木、軽合金、革積み、またはこれらを組み合わせたものなどで成形されており、耐久性、生産性などを考慮すると、合成樹脂で成形されることが好ましい。固定面12は、固定される靴底部3の踵部9の形状に合わせて幅方向Z軸方向に凹状となっており、幅方向の長さW12は通常40mm~50mmであり、前後方向の長さL12は、通常50mm~70mmである。この幅方向の長さW12は、固定される靴底部3の踵部9の幅方向の長さW3とほぼ一致している。リフト取付面13の形状は、取り付けられるリフト部15の形状に合わせて形成されている。つまり、リフト取付面13とリフト部15における本体部取付面19との形状は互いにほぼ一致している。リフト取付面13の幅方向の長さW13は通常10mm~50mmであり、前後方向の長さL13は通常10mm~50mmである。リフト取付面13は、図2bに示すように、履物1に固定した際に固定面12の幅方向、すなわち、履物1の幅方向Z軸方向に対してθ1の角度が確保されるように形成することができる。これにより、着用者の足の向き以下、足角とも称すを上記θ1とすることにより、リフト部15の向き接地面16の前端と直交する方向を着用者の歩行方向に一致させることができる。すなわち、着用者の足角と歩行方向とを考慮した履物1となるヒール部材10を提供することができる。図3a~dは、リフト部の平面図、正面図、底面図及び側面図である。リフト部15は、図1に示すように、ヒール本体部11の下面であるリフト取付面13に固定される部材である。リフト部15は、ヒール本体部11への取付部である本体部取付面19と、地面30に接するための接地面16とを有している。接地面16は、履物1として静置された状態において地面30に接する前側部分以下、リフト底面17と称すと、リフト底面17の後側に設けられており、リフト底面17に対して傾いている傾斜部18とを有している。リフト部15は、足にかかる衝撃を吸収するためにヒール本体部11を形成する材料よりも硬度が低い、例えばウレタン樹脂、合成ゴムなどで形成することができる。図3bに示すリフト部15の高さH15は、通常4mm~8mmである。図3aに示す本体部取付面19の形状は、図2bに示すリフト取付面13の形状と略同一である。したがって、本体部取付面19の幅方向の長さW19とリフト取付面13の幅方向の長さW13とは一致する。同様に、本体部取付面19の前後方向の長さL19とリフト取付面13の前後方向の長さL13とは一致する。図3c及び図3dに示すリフト底面17の幅方向の長さW17は、履物1の靴底部3における幅方向の長さW3図2a参照の1/5~1とすることができる。リフト底面17の幅方向長さW17としては、10mm~35mmとすることが好ましい。また、リフト底面17の前後方向の長さL17は、リフト底面17の幅方向の長さW17の1/7~1とすることができる。リフト底面17の前後方向の長さL17としては10mm~35mmとすることが好ましい。傾斜部18は、図1に示すように、固定面12の前後方向中心位置12aにおける垂線PLよりも前側の位置に形成されている。また、傾斜部18は、図1に示すように、固定面12の前後方向において、前端12cから固定面12の長さの20の位置における垂線PL20と、前端12cから固定面12の長さの40の位置における垂線PL40との間に配置されることが好ましい。これにより、着用者の体重負荷が最も大きくなる部分体重心で支持することができる。傾斜部18の前後方向の長さL18は、図3c及び図3dに示すように、リフト部15における前後方向の長さL16の20~50とすることができ、静止立位時の安定性を考慮すると、20~30とすることが好ましい。傾斜部18は、図3dに示すように、中心角が90度の円弧状に形成されている。歩行時に着地する際の地面への進入角β図7参照は人によって異なるが、傾斜部18を円弧状に形成することにより、どのような進入角βであっても角部で着地されることを回避することができ、着地時の衝撃を緩和させることができる。また、人が歩行する際には、10°~25°の進入角βで着地する場合が多いと一般的に言われている。そこで、傾斜部18を円弧状に形成する場合、静置状態において接線TL1と地面30との為す角度θ2が10°~25°となる部分の曲率を小さくすること、すなわち曲がり具合を小さくすることが好ましい。また、傾斜部18を平面として形成する場合には、着地時の平均的な進入角βである15度を考慮して、静置状態においてリフト底面17に対して15°傾けることが好ましい。リフト部15は、図3a及び図3bに示すように、ヒール本体部11に取り付けるための取付ピン21がインサート成形された構造となっている。リフト部15は、この取付ピン21をヒール本体部11に形成された取付孔図示せずに嵌合することによりヒール本体部11に固定される。リフト底面17と傾斜部18には、滑り止め加工23が施されている。上記傾斜部18は、上記実施形態の形状に限定されるものではなく、例えば、少なくとも下記の条件を示す目標領域TAが傾斜部18として含まれるような形状とすることができる。以下、図4を用いて目標領域TAについて詳述する。図4においては、図面上側を前、図面下側を後として説明を行う。人が歩行する際には、図4に示すように、爪先を外側に向けて歩く場合が多く、その角度θ0以下、足角とも称すは、0度~15度であると一般的に言われている。このような事情を考慮し、固定面12の幅方向、すなわち、図2bに示すように、履物1の幅方向に対してθ1の角度が7度となるように、ヒール部材10を取り付けることができる。この場合の効果は上述したとおりである。さらに、上記足角θ0が0度~15度の人の割合が多いという事情を考慮すると、0度~15度のどの範囲で着地した場合も傾斜部18から着地できるように形成されていることがリフト部15として好ましい。図4に示すように、リフト部15の向きと一致する方向をラインD1すなわち、足角が7°のライン、足角が15°のラインをラインD2、足角が0°のラインをラインD3とすると、足角が7度の人はポイントP7、足角が15°の人はポイントP15、足角が0°の人はポイントP0で着地することとなる。ここで、足角が7度の人が着地する際に必要な傾斜部の領域を、ポイントP7からリフト部15前方に距離αの領域TA7図4の着色部とすると、足角が15度の人が着地する際に必要な傾斜部の領域は、ポイントP15からリフト部15前方に距離αの領域TA15図4の左下り斜線部となり、足角が0度の人が着地する際に必要な傾斜部の領域は、ポイントP0からリフト部15前方に距離αの領域TA0図4の右下り斜線部となる。これら3つの領域TA0、TA7、TA15を少なくとも含む目標領域TAを傾斜部18として形成すれば、0度、7度、15度のどの角度で着地した場合も傾斜部18から着地できるようになる。足角が0°~15°の全ての人に対応したリフト部15とするためには、上記と同様の考え方で全ての足角において着地する際に必要な傾斜部の領域を算出し、これらの領域全てを含む目標領域TAが傾斜部18に含まれるように形成すればよい。別の見方をすると、目標領域TAとは、幅αの領域をリフト部15後端に沿ってポイントP0からポイントP15まで移動させた時の幅αの領域の移動軌跡ともいえる。このようにして目標領域TAを算出すると、目標領域TAの前端は滑らかな弧状となる。このように目標領域TAを含むように傾斜部18を形成することにより、一般的な足角の全ての者に対し着地時の衝撃を緩和させることができる。次に、図5を用いて、上記ヒール部材10を備えた、パンプスなどの履物1について説明する。図5は、上記ヒール部材を備えた履物の一実施形態を示す側面図である。図5においては、爪先部8側を前、踵部9側を後として説明を行う。履物1は、図5に示すように、着用状態において着用者の甲42を覆う部分である甲被部2と、着用者の足底44を支持する部分である靴底部底部3と、上述したヒール部材10とを備えている。甲被部2は、履物において着用者の足40を覆う部分のうち、足首41よりも爪先43側の地面に接しない部分甲を覆う部分である。甲被部2は、通常、天然皮革、人工皮革、布などで形成されている。靴底部3は、主に着用者の母趾球や小趾球を支持する部分である第1靴底部4と、主に着用者の土踏まずを支持する部分である第2靴底部5と、主に着用者の踵45を支持する部分である第3靴底部6とを有している。本実施形態の履物1では、第1靴底部4は、静置状態において、爪先部8側の一部が地面30に対して斜め地面30から離れる方向に形成され、その他の部分が地面30に対して略平行となるように形成されている。第2靴底部5は、静置状態において、地面30に対して傾斜するように形成されている。第3靴底部6は、第2靴底部5に比べ緩い傾斜角度で形成されている。靴底部3は、通常、合成ゴム、合成樹脂、天然皮革などで形成されている。ヒール部材10は、第3靴底部6に対して、接着剤を塗布した上、4~6本の釘を第3靴底部からヒール部材側へ打ち付けることにより固定されている。図5に示すように、上記ヒール部材10が靴底部3に取り付けられた履物1では、リフト中心位置接地面16の前後方向の中心位置と踵部後端9aとの距離L1が、通常37mm~50mmとなり、例えば38mm~41mmとすることができる。リフト中心位置と踵部後端9aとの距離L1が15mm~30mmであった、従来のヒール部材を備えた履物と比較すると、上記実施形態の履物1では、接地面16の位置が前側にシフトしていることが分かる。このため、体重を支える踵骨51図8参照の前後方向中心部51aのほぼ直下にヒール部材10における接地面16が位置するようになる。このことによる効果について後段にて詳述する。次に、上記ヒール部材10の作用効果について、図5に示したような履物1に適用した場合を例にして説明する。図6は、歩行のメカニズムを説明するための説明図である。上記構成のヒール部材10は、接地面16の後側部分である傾斜部18が、固定面12の前後方向中心位置12aにおける垂線PLよりも前側の位置に形成されている。このため、このヒール部材10を履物1の踵部9の靴底部3に固定すると、傾斜部18の位置が従来のものよりも前側、すなわち踵部後端9aからより遠くに位置することになる。人は、図6に示すように、片足40が浮いている状態図6A~F、遊脚相と片足40が地面30に着いている状態図6G~K、立脚相とを繰り返すことにより歩行する。従来のヒール部材を備えた履物を着用して歩行すると、片足40の地面30への着地は、膝46が伸びていく動作の途中図6E参照、または、膝46が伸びた状態図6F参照で行われる。これに対し、上記ヒール部材10を備えた履物1を着用して歩行すると、着地部分となる傾斜部18が従来の傾斜部よりも前側に位置している分、従来の履物を着用して歩行した場合と比べ着地のタイミングが遅くなる。図7を用いて詳述する。図7は、着地する際の履物の状態を示した側面図であり、実線が本願のヒール部材10、破線が従来のヒール部材210を固定した場合を示している。互いに同じ高さHのヒール部材10,210であっても、履物1にヒール部材10,210が固定された場合には、以下のような差が生じる。すなわち、着地時の足の姿勢におけるヒール部材10とヒール部材210とでは、傾斜部18の位置及び傾斜部218の位置において図7に示すような、地面からの距離H30の差が生じる。上記実施形態のヒール部材10では、この高さ方向の距離H30がある分、従来のヒール部材210と比べて着地のタイミングが遅くなる。これにより、上記ヒール部材10を備えた履物1を着用して歩行すると、片足の地面への着地は、膝が少し屈曲し、次の動作への準備を始めた状態図6G参照で行われるようになる。すなわち、図6に示す歩行のメカニズムにおいて、一つ先に進んだ状態で着地されるようになる。この結果、着地時の安定性が向上されると共にスムーズな歩行が可能となる。また、片足が着地する際には、図7に示すように、接地面16の前側部分に対して傾くように形成された後側部分の傾斜部18から着地されることにより、着地時の安定性が高まり、スムーズな歩行が可能となる。図8は、上記実施形態のヒール部材実線を備えた履物と従来のヒール部材破線とを比較して示した図である。上記構成のヒール部材10を履物1に固定すると、リフト中心位置接地面16の前後方向の中心位置が、従来のものよりも前側にくる。すなわち、リフト中心位置接地面16の前後方向の中心位置と踵部後端9aとの距離L1が、従来のもの距離L0と比べて長くなる。従来のものは、着用者の体重負荷wが最も大きくなる部分体重心よりも後ろで支持することとなり、爪先部8側に大きな荷重がかかる。これに対し、上記構成のヒール部材10を備えた履物1は、着用者の体重負荷wが最も大きくなる部分体重心付近で支持することとなり、着用者の踵骨51の中心部近傍51aからヒール部材10に対して体重負荷wを確実に伝達できるようになる。この結果、爪先部8側に荷重がかかりすぎず、静止立位状態において安定性が図られる。次に、ヒール部材10およびこのヒール部材10を備えた履物1について、上記作用効果が具体的に得られる点について、以下の実験例1~実験例4を基に説明する。<実験例1>実験例1では、図9aに示すように、傾斜部18が固定面12における前後方向中心位置12aにおける垂線PLより前側にあることを特徴部分とするヒール部材10またはこれを備えた履物1が、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行を可能にするという効果が得られているかどうかについて確認を行った。最初に、傾斜部18が固定面12における前後方向中心位置12aにおける垂線PLより前側にあるヒール部材本発明の一実施形態に該当10を備えた履物1であるサンプルAと、図9bに示すように、傾斜部218が固定面12における前後方向中心位置12aにおける垂線PLより後側にあるヒール部材従来の製品などに該当を備えた履物201であるサンプルBとを準備した。図9aは、サンプルAの側面図、図9bは、サンプルAにおける接地面の底面図、図9cは、サンプルBの側面図、図9dは、サンプルBにおける接地面の底面図を示している。サンプルAとサンプルBの主な寸法は以下のとおりである。サンプルAヒール部材10の高さHA:50.0mmリフト底面17の幅WA:23.0mmリフト底面17の長さLA1:9.0mm傾斜部18の長さLA2:3.0mm踵部後端9aからリフト部15中心位置までの距離L1:40.0mmリフト部15の角度θ1図2b参照:7°サンプルBヒール部材210の高さHB:50.0mmリフト底面217の幅WB:23.0mmリフト底面217の長さLB1:9.0mm傾斜部218の長さLB2:3.0mm踵部後端9aからリフト部215中心位置までの距離L0:18.0mmリフト部215の角度θ1図2b参照:0°次に、2種類のサンプルA及びサンプルBを、4名のモニタにそれぞれ着用してもらい、トレッドミル上で5km/hの速さで3分間歩行した後に、安定感や歩きやすさなど、以下に示す項目について評価をしてもらった。モニタは、いずれも女性であり、5cmの高さのヒールを履いて正常歩行が可能な者である。サンプルA及びBに対する評価結果を下記の表1に示す。次に、上記サンプルAと、図9aに示す接地面16において傾斜部18がない点以外はサンプルAと同じ形状のリフト部15を有するヒール部材10を備えたサンプルCとを準備した。サンプルAヒール部材10の高さHA:50.0mmリフト底面17の幅WA:23.0mmリフト底面17の長さLA1:9.0mm傾斜部18の長さLA2:3.0mm踵部後端9aからリフト部15中心位置までの距離L1:40.0mmリフト部15の角度θ1図2b参照:7°サンプルCヒール部材10の高さHC:50.0mmリフト底面17の幅WC:23.0mmリフト底面17の長さLC1:12.0mm傾斜部18の長さLC2:0.0mm踵部後端9aからリフト部15中心位置までの距離L1:40.0mmリフト部15の角度θ1図2b参照:7°2種類のサンプルA及びサンプルCを、4名のモニタにそれぞれ着用してもらい、以下の内容でそれぞれ歩行した後に、安定感や歩きやすさなど、以下に示す項目について評価をしてもらった。1体育館の床上を2分半自由に歩行2トレッドミル上で5km/hの速さで3分間歩行モニタは、いずれも女性であり、5cmの高さのヒールを履いて正常歩行が可能な者である。体育館内を2分半自由に歩行した後のサンプルA及びCに対する評価結果を下記の表2、トレッドミル上で5km/hの速さで3分間歩行した後のサンプルA及びCに対する評価結果を下記の表3に示す。これらの評価結果表1~表3により、以下の効果があることが確認できた。まず、表1からは、Q12~Q15の項目について、サンプルAの評価が高いことが確認された。これにより、本発明に係る一実施形態としてのヒール部材10およびこのヒール部材10を備えたサンプルAについては、傾斜部18が固定面12における前後方向中心位置12aにおける垂線PLより前側にあることにより、スムーズな歩行が可能となるという効果が得られていることが確認できた。また、表2及び表3によれば、1体育館の床上を2分半自由に歩行、また、2トレッドミル上で5km/hの速さで3分間歩行した場合であっても、Q21~Q25の項目及びQ31~Q35の項目全てに対してサンプルAの評価が高いことが確認された。これにより、本発明に係る一実施形態としてのサンプルAでは、傾斜部18を備えていることにより、着地時の安定性を向上させ、歩行をスムーズにさせる効果が高くなることが確認できた。以上、表1から表3を総合的に判断すると、本発明に係る一実施形態としてのサンプルAは、傾斜部18が固定面12における前後方向中心位置12aにおける垂線PLより前側にあることにより、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行が可能となることが確認できた。<実験例2>実験例2では、傾斜部18が固定面12における前後方向中心位置12aにおける垂線PLより前側にあることを特徴部分とするヒール部材10またはこれを備えた履物1が、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行を可能にするという効果が得られているかどうかについて定量的な数値を算出する方法によって確認を行った。具体的には、実験例1で用いたサンプルA及びサンプルBの2種類の履物を4名のモニタにそれぞれ着用してもらい、自由歩行20歩中5歩に要する時間を測定した。そして、それぞれのモニタについて上記測定を4回行い、その平均値を取得した。次に、この取得したそれぞれの平均値から、1分間の歩数ステップ/分である歩行率を算出した。ここでのモニタも、いずれも女性であり、5cmの高さのヒールを履いて正常歩行が可能な者である。サンプルA及びBの歩行率の結果を下記の表4に示す。この評価結果表4によれば、モニタ1を除き、サンプルBよりもサンプルAを着用した方が高い歩行率となることが確認できた。歩行率が高くなるということは、歩く速度が速くなることを意味している。また、歩く速度が速くなったのは、スムーズな歩行が可能になったからだと言える。これにより、本発明に係る一実施形態としてのサンプルAに期待する効果の一つであるスムーズな歩行が可能になるという点について確認できた。<実験例3>実験例3では、固定面12における前後方向中心位置12aにおける垂線PLより前側にあることを特徴部分とするヒール部材10またはこれを備えた履物1において、傾斜部18の前後方向の長さなどが、スムーズな歩行や着地時の安定感などに与える影響について確認を行った。まず、接地面16の形状が図9bのような矩形状のものとは異なり、図3cに示すように後端が円弧状幅方向の長さW16が23.0mm、前後方向の長さL16が12.0mmのものであって、傾斜部18の前後方向の長さL18がそれぞれ3mm、6mm、9mmである点以外は、サンプルAと同じ形状のヒール部材10を備えたサンプルD1、D2、D3を準備した。そして、3種類のサンプルD1~D3を、4名のモニタにそれぞれ着用してもらい、安定感や、歩きやすさなどの官能評価をしてもらうと共に、実験例2と同様の方法にて1分間の歩数ステップ/分である歩行率を算出した。上記官能評価及び歩行率について、4人のモニタの評価をまとめたものが以下に示す表5及び表6である。表5は、傾斜部18の長さL18が3mmよりも6mmとした方が歩きやすいと感じるモニタが多く、傾斜部18の長さL18が9mmよりも3mmとした方が歩きやすいと感じるモニタが多く、傾斜部18の長さL18が9mmよりも6mmとした方が歩きやすいと感じるモニタが多かったことを示している。ここでの等号は、評価の差が少ないことを表している。表6は、傾斜部18の長さL18が3mmよりも6mmとした方が高い歩行率となるモニタが多く、傾斜部18の長さL18が3mmよりも9mmとした方が高い歩行率となるモニタが多く、傾斜部18の長さL18が9mmよりも6mmとした方が高い歩行率となるモニタが多かったことを示している。これらの評価結果表5、表6によれば、歩行時の歩きやすさを考慮すると、傾斜部18として前後方向に6mm程度の長さがあることが好ましいことが確認できた。<実験例4>実験例4では、実験例3において好ましいと評価された傾斜部18の前後方向に対する長さについて、ヒール部材10の高さH、接地面16の面積などが与える影響について確認を行った。具体的には、図9aに示すヒール部材の高さHが70mm、図3cに示すように接地面16の後端が円弧状であって、幅方向の長さW18が14.0mm、前後方向の長さL18が9.0mmの形状の接地面16を有するリフト部材について、傾斜部18の前後方向の長さをそれぞれ0mm、3mm、6mmとするサンプルE1、E2、E3を準備した。そして、これらのサンプルルE1、E2、E3について、実験例3と同様に、官能評価と歩行率の算出とを行った。上記官能評価及び歩行率について、4人のモニタの評価をまとめたものが以下に示す表7及び表8である。表7は、官能評価の結果であり、傾斜部18の長さL18が0mmよりも6mmとした方が歩きやすいと感じるモニタが多く、傾斜部18の長さL18が0mmよりも3mmとした方が歩きやすいと感じるモニタが多く、傾斜部18の長さL18が3mmよりも6mmとした方が歩きやすいと感じるモニタが多かったことを示している。ここでの等号は、0mmの評価が良かったモニタと6mmの評価が良かったモニタが2名ずつであったことを示している。表8は、歩行率に対する結果であり、傾斜部18の長さL18が0mmと6mmとでは両者の歩行率に差異はなく、傾斜部18の長さL18が0mmよりも3mmとした方が高い歩行率となるモニタが多く、傾斜部18の長さL18が6mmよりも3mmとした方が高い歩行率となるモニタが多かったことを示している。これらの評価結果表7、表8によれば、ほぼ実験例3と同様の評価を得ることができた。これにより、高さ方向に長く、接地面16の面積の小さなヒール部材10であっても、傾斜部18としての長さL18が前後方向に3mm~6mm程度あることが好ましいことが確認できた。さらに、実験例4のサンプルE1~3では、実験例3のサンプルD1~3と比べて、接地面16の面積が50以上狭くなり、高さHも1.4倍高くなっているので、一般的には着用時の不安定さが増すはずである。この不安定要素を考慮すれば、実験例4のサンプルE1~E3では、実験例3のサンプルD1~3と比べ、リフト底面17図3c参照の前後方向の長さL17を長く確保すること、すなわち、傾斜部18の長さL18を短くした形状のものが望まれるものと想定される。しかしながら、実験例4においても、実験例3と同様に、傾斜部18の長さL18として3mm~6mm程度あることが好ましいとする評価結果を得た。このことは、上記実施形態のヒール部材10を履物1の踵部9の靴底部3に固定したときに、傾斜部18の位置が従来のものよりも前側、すなわち踵部後端9aからより遠くに位置させることで、着地時の安定性が向上することを意味し、比較的高さHが高く、接地面の面積の小さなヒール部材に適用されることが有効であることが分かる。以上、本発明の一実施形態及び一実験例について説明したが、本発明は、上記実施形態及び実験例に限られるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。上記実施形態及び実験例の説明では、本発明に係るヒール部材をパンプスなどの履物に適用した例を挙げて説明したがこれに限定されるものではない。履物の例には、ブーツ、サンダル、ミュールなどが含まれる。上記実施形態及び実験例の説明では、ヒール部材10が、ヒール本体部11及びリフト部15の2つの部材によって構成されている例を挙げて説明したが、これに限定されるものではない。ヒール本体部11とリフト部15とに該当する部分が、一つの部材として一体的に成形されていてもよい。上記実施形態及び実験例の説明では、リフト部15における接地面16の平面視形状について、後端傾斜面の後端が円弧状であるものと、直線状のものを例に挙げて説明したがこれに限定されるものはない。例えば、接地面16の後端は直線部と円弧部とを組み合わせることもできる。"