日射から集熱する複数本のヒートパイプの上端部をそれぞれ接続するための接続部を複数有し、上記複数本のヒートパイプの上端部へ水を供給すると共に該複数本のヒートパイプの上端部から水蒸気又は温水を回収するヘッダーと、該ヘッダーをジョイントを介して直列に接続して複数配設し、上記各ヘッダーの上記接続部にそれぞれ接続する上記ヒートパイプを複数配設するための架台とを備え、上記ジョイントの少なくともいずれかは、上記ヘッダーの長手方向に生じる熱伸縮を吸収するものであることを特徴とする架台一体型集熱器。請求項1に記載の架台一体型集熱器において、上記ヒートパイプは、真空ガラス管の内部に挿通してあることを特徴とする架台一体型集熱器。日射から集熱する複数本のヒートパイプと、該複数本のヒートパイプの上端部へ水を供給すると共に該複数本のヒートパイプの上端部から水蒸気又は温水を回収するヘッダーと、該ヘッダーをジョイントを介して直列に接続して複数配設し、上記各ヘッダーの上記接続部にそれぞれ接続した上記ヒートパイプを複数配設してなる架台とを備え、上記ジョイントの少なくともいずれかは、上記ヘッダーの長手方向に生じる熱伸縮を吸収するものであることを特徴とする架台一体型集熱器。請求項1~3に記載の架台一体型集熱器において、上記ジョイントは、上記ヘッダーの端部同士を繋ぐ金属フレキ管、耐熱ホース、金属ベローズ管のうちのいずれかであることを特徴とする架台一体型集熱器。請求項4に記載の架台一体型集熱器において、上記金属ベローズ管の外周には、該金属ベローズ管の伸縮を案内する案内外周筒が配設してあることを特徴とする架台一体型集熱器。請求項1~5に記載の架台一体型集熱器において、上記ヘッダーは、その長手方向の一方側が高くなる状態で上記架台に配設してあることを特徴とする架台一体型集熱器。しかしながら、上記特許文献1、2に代表される従来の集熱装置は、主に家庭向けとして開発されており、屋根の上に設置する際に特別な架台を設ける必要がない。また、大型の集熱装置を会社、施設、工場、店舗等の屋上に設置するときには、架台を屋上に施工し、この架台に対して集熱装置を配設する必要があった。従って、集熱装置の設置に手間がかかり作業効率が優れなかった。本発明は、かかる従来の問題点に鑑みてなされたもので、迅速かつ簡単な設置が可能で、ヘッダーの耐久性を確保することができる架台一体型集熱器を提供しようとするものである。第1の発明は、日射から集熱する複数本のヒートパイプの上端部をそれぞれ接続するための接続部を複数有し、上記複数本のヒートパイプの上端部へ水を供給すると共に該複数本のヒートパイプの上端部から水蒸気又は温水を回収するヘッダーと、該ヘッダーをジョイントを介して直列に接続して複数配設し、上記各ヘッダーの上記接続部にそれぞれ接続する上記ヒートパイプを複数配設するための架台とを備え、上記ジョイントの少なくともいずれかは、上記ヘッダーの長手方向に生じる熱伸縮を吸収するものであることを特徴とする架台一体型集熱器にある請求項1。第2の発明は、日射から集熱する複数本のヒートパイプと、該複数本のヒートパイプの上端部へ水を供給すると共に該複数本のヒートパイプの上端部から水蒸気又は温水を回収するヘッダーと、該ヘッダーをジョイントを介して直列に接続して複数配設し、上記各ヘッダーの上記接続部にそれぞれ接続した上記ヒートパイプを複数配設してなる架台とを備え、上記ジョイントの少なくともいずれかは、上記ヘッダーの長手方向に生じる熱伸縮を吸収するものであることを特徴とする架台一体型集熱器にある請求項3。第1の発明の架台一体型集熱器は、架台及び複数のヘッダーを工場等において予め組み立てておき、この架台を会社、施設、工場、事務所等の建物の屋上等に設置することによって、極めて簡単に集熱器を設置することができるものである。第1の発明においては、建物の屋上等である設置現場において、架台を組み立てる必要がなく、複数のヘッダーの配設を行う必要もない。これにより、集熱器の設置に要する時間を短縮することができ、ヒートパイプを極めて簡単に設置することができる。また、複数のヘッダーは、ヘッダーの長手方向に生じる熱伸縮を吸収することができるジョイントによって接続してある。これにより、集熱器を使用する際に、ヘッダーが熱伸縮するときには、ジョイントがヘッダーの熱伸縮を吸収し、ヘッダー同士に無理な負荷が加わることを防止することができる。そのため、集熱器を設置した後の長期の使用において、ヘッダーの耐久性を確保することができる。第2の発明の架台一体型集熱器は、架台、複数のヘッダー及び複数本のヒートパイプを工場等において予め組み立てておき、この架台を会社、施設、工場、事務所等の建物の屋上等に設置することによって、極めて簡単に集熱器を設置することができるものである。第2の発明においても、建物の屋上等である設置現場において、架台を組み立てる必要がなく、複数のヘッダー及び複数本のヒートパイプの配設を行う必要もない。これにより、集熱器の設置に要する時間を短縮することができ、ヒートパイプを極めて簡単に設置することができる。また、本発明においても、複数のヘッダーは、ヘッダーの長手方向に生じる熱伸縮を吸収することができるジョイントによって接続してある。これにより、集熱器を使用する際に、ヘッダーが熱伸縮するときには、ジョイントがヘッダーの熱伸縮を吸収し、ヘッダー同士に無理な負荷が加わることを防止することができる。そのため、集熱器を設置した後の長期の使用において、ヘッダーの耐久性を確保することができる。上述した第1、第2の発明の架台一体型集熱器における好ましい実施の形態につき説明する。第1の発明において、上記ヒートパイプは、真空ガラス管の内部に挿通してあることが好ましい請求項2。この場合には、真空ガラス管の断熱効果によって、太陽熱の回収をより効率的に行うことができる。また、真空ガラス管と一体化したヒートパイプは、設置現場において直接組み付けることにより、架台一体型集熱器の流通段階等において真空ガラス管が割れてしまうことを防止することができる。第1、第2の発明において、上記ジョイントは、上記ヘッダーの端部同士を繋ぐ金属フレキ管、耐熱ホース、金属ベローズ管のうちのいずれかであることが好ましい請求項4。この場合には、ヘッダーの長手方向に生じる熱伸縮を吸収することができるジョイントを容易に選択することができる。また、上記金属ベローズ管の外周には、該金属ベローズ管の伸縮を案内する案内外周筒が配設してあることが好ましい請求項5。この場合には、金属ベローズ管が伸縮するときに、案内外周筒によって金属ベローズ管に芯ずれ、屈曲等が生じないようにすることができる。また、上記ヘッダーは、その長手方向の一方側が高くなる状態で上記架台に配設してあることが好ましい請求項6。この場合には、架台一体型集熱器の構造自体によって、ヘッダー内の熱媒体を抜き出すことができる構造を形成することができる。そのため、設置現場においては、架台一体型集熱器を水平に設置することにより、ヘッダーの長手方向の一方側が高くなるようにすることができ、その設置が簡単である。以下に、本発明の架台一体型集熱器に係る実施例につき、図面を参照して説明する。本例の架台一体型集熱器1は、図1、図2に示すごとく、ヘッダー3と架台2とを一体的に組み付けたものである。ヘッダー3は、日射から集熱する複数本のヒートパイプ4の上端部をそれぞれ接続するための接続部31を複数有し、複数本のヒートパイプ4へ水W1を供給すると共に複数本のヒートパイプ4から水蒸気又は温水W2を回収するよう構成されている。架台2は、ヘッダー3をジョイント32を介して直列に接続して複数配設し、各ヘッダー3の接続部31にそれぞれ接続するヒートパイプ4を複数配設するためのものである。ジョイント32の少なくともいずれかは、ヘッダー3の長手方向に生じる熱伸縮を吸収するものである。以下に、本例の架台一体型集熱器1につき、図1~図8を参照して詳説する。本例の架台一体型集熱器1は、工場内においてヒートパイプ4を除く装置の全体を組み立てた後、運搬車両等によって会社、施設、工場、事務所等の建物の屋上等である設置現場まで運搬して、設置現場の水平面8に設置することにより、極めて簡単に設置を行うことができるものである。図1に示すごとく、架台2は、ヒートパイプ4の設置傾斜角度θと平行な傾斜角度で配設する傾斜配設フレーム21と、傾斜配設フレーム21の傾斜下端部に取り付けた載置プレート23と、傾斜配設フレーム21の傾斜上端部の近傍に上端部を取り付けた柱フレーム22と、柱フレーム22の下端部に取り付けた載置プレート23とを用いて構成されている。なお、傾斜配設フレーム21において、ヘッダー3を直列に接続する方向を長手方向Lといい、これに直交する方向を幅方向Bという。傾斜配設フレーム21は、複数のヘッダー3を直列に接続する長手方向Lに長い四角枠形状を有している。傾斜配設フレーム21の傾斜下端部は、載置プレート23に対して回動可能に支持されており、傾斜配設フレーム21の傾斜上端部は、柱フレーム22の上端部に対して支持されている。柱フレーム22の下端部は、載置プレート23に対して支持されている。柱フレーム22の下端部近傍と傾斜配設フレーム21の中間部分との間には、支持フレーム24が設けてあり、支持フレーム24により傾斜配設フレーム21の傾斜角度θが固定される。また、柱フレーム22は、傾斜配設フレーム21の長手方向Lの複数箇所に設けてあり、長手方向Lに並ぶ一対の柱フレーム22の間には筋交い25がX状に交差して掛け渡してある。傾斜配設フレーム21における幅方向Bの傾斜下端部には、ヒートパイプ4の下端部を支持する支持部211が長手方向Lに並んで複数設けてある。図2に示すごとく、本例の傾斜配設フレーム21においては、4つのヘッダー3が長手方向Lに沿ってジョイント32を介して直列に配設されており、各ヘッダー3には、それぞれ8本のヒートパイプ4が垂直に接続される。また、集熱器1の大きさは、運搬を簡単に行うため、トラックの荷台に載る大きさ、すなわち長さが10m以内で、幅が2.5m以内にすることができる。図1に示すごとく、本例の集熱器1は、ヒートパイプ4の設置傾斜角度θを簡単に変更することができるようになっている。具体的には、柱フレーム22を長さの異なるものに変更することにより、ヒートパイプ4の設置傾斜角度θを簡単に変更することができる。本例のヒートパイプ4は、真空状態を形成する真空ガラス管41の内部に挿通してある。真空ガラス管41を用いることにより、その断熱効果によって、太陽熱の回収をより効率的に行うことができる。また、真空ガラス管41内において、ヒートパイプ4に対する左右両側には、太陽熱を効果的に吸熱するための集熱板が設けてある。ヘッダー3は、傾斜配設フレーム21の幅方向Bにおける傾斜上端部付近において、長手方向Lに沿って配設してある。ヘッダー3における幅方向Bの内側には、ヒートパイプ4を接続するための接続部31が等間隔に複数設けてある。接続部31は、ヒートパイプ4の上端部を差し込む穴形状に形成してある。ヘッダー3においては、各ヒートパイプ4の上端部に水W1を供給するための入水管と、各ヒートパイプ4の上端部から受熱した水蒸気又は温水W2を取り出すための取出管とが設けてある。ヘッダー3から取り出す水蒸気、温水W2は、温水タンクに貯蔵され、給湯栓等に供給される。本例の集熱器1は、太陽熱を利用して水W1から温水W2を生成する太陽熱温水器として用いる。また、ヘッダー3は、その長手方向Lの一方側が高くなる状態で架台2に配設することができる。この場合には、架台一体型集熱器1の構造自体によって、ヘッダー3内の温水W2熱媒体を抜き出すことができる構造を形成することができる。そのため、設置現場においては、架台一体型集熱器1を水平に設置することにより、ヘッダー3の長手方向Lの一方側が高くなるようにすることができ、その設置を簡単にすることができる。ヘッダー3内の温水W熱媒体を抜き出す場合としては、例えば、夏季に、温水W2を溜めるタンクの温度が上昇し過ぎたときに集熱を停止する場合、冬季に、凍結防止を行う場合などがある。上記温水W2の抜出し構造を実現するために、架台2は、ヘッダー3を配設した幅方向Bの一方側が高くなるよう傾斜させると共に、ヘッダー3の長手方向Lの一方側が他方側よりも高くなるよう傾斜させて形成することができる。例えば、傾斜配設フレーム21を支える柱フレーム24の長さを、ヘッダー3の長手方向Lの他方側に位置する柱フレーム24に比べて、ヘッダー3の長手方向Lの一方側に位置する柱フレーム24を長くすることによって、ヘッダー3の長手方向Lの一方側が他方側よりも高くなるよう傾斜させることができる。また、例えば、柱フレーム24をねじ構造によって高さ調整可能にして、ヘッダー3の長手方向Lの一方側が他方側よりも高くなるよう傾斜配設フレーム21を傾斜させることもできる。また、柱フレーム24に予め高さ調整部材を結合しておくことにより、ヘッダー3の長手方向Lの一方側が他方側よりも高くなるよう傾斜配設フレーム21を傾斜させることもできる。また、図6に示すごとく、幅方向Bの一方側B1が高くなるよう形成した架台2に対して、ヘッダー3の長手方向Lの一方側L1を他方側L2よりも、幅方向Bの一方側B1の端部に近い位置に位置させることによって、ヘッダー3を、その長手方向Lの一方側L1が他方側L2よりも高くなるよう架台2に配設することもできる。同図においては、架台2は模式的に示した。図3に示すごとく、本例のジョイント32の少なくともいずれかは、互いに向き合うヘッダー3の端部に設けたタケノコ継ぎ手321接続部分が先端に向かうほど縮径し、この縮径する外周に複数の段差を有する継ぎ手同士を接続する耐熱ホース322である。耐熱ホース322が伸縮することにより、ヘッダー3の長手方向に生じる熱伸縮を吸収することができる。この耐熱ホース322は、すべてのジョイント32に使用することもでき、図2におけるジョイント32Aに適用して、複数2本等のヘッダー3の間隔で使用することもできる。なお、各ジョイント32は、断熱材で覆うことができる。また、図4に示すごとく、複数のジョイント32の少なくともいずれかは、ヘッダー3の端部同士を繋ぐ金属フレキ管323によって構成することもできる。金属フレキ管323が伸縮することにより、ヘッダー3の長手方向に生じる熱伸縮を吸収することができる。この場合、同図に示すごとく、互いに隣接するヘッダー3同士を横にずらし、架台2に対して千鳥状に配設したヘッダー3及び複数本のヒートパイプ4を金属フレキ管323によって接続することができる。また、互いに隣接するヘッダー3及び複数本のヒートパイプ4は、ヘッダー3の横方向にずらすだけでなく、ヘッダー3の上下方向にずらすこともできる。また、図5に示すごとく、複数のジョイント32の少なくともいずれかは、ヘッダー3の端部同士を繋ぐ金属ベローズ管金属蛇腹管324によって構成することもできる。金属ベローズ管324が伸縮することにより、ヘッダー3の長手方向に生じる熱伸縮を吸収することができる。この場合、金属ベローズ管324の端部325をヘッダー3の端部に突出する配管34に嵌合し、これらをろう付けして接合することができる。また、金属ベローズ管324の外周は、金属製等のケース35によって覆うことができる。そして、ケース35の外周に断熱材36を巻き付けることにより、金属ベローズ管324の伸縮時に、その外周の溝部に断熱材36が詰まらないようにすることができる。ケース35の内径は、金属ベローズ管324の外径よりも僅かに大きな内径で形成することができる。これにより、ケース35は、金属ベローズ管324の伸縮を案内する案内外周筒として機能させることができる。この場合には、金属ベローズ管324が伸縮するときに、ケース35によって金属ベローズ管324に芯ずれ、屈曲等が生じないようにすることができる。ケース35の両端と、金属ベローズ管324の両端部325との間に隙間を設けておくことにより、ケース35に対して金属ベローズ管324が伸縮できるようにすることができる。また、ケース35の一端を金属ベローズ管324の一方の端部325に溶接し、ケース35の他端と金属ベローズ管324の他方の端部325との間を開放しておくことにより、ケース35に対して金属ベローズ管324が伸縮できるようにすることもできる。本例の集熱器1は、傾斜配設フレーム21の長手方向Lを東西方向に向けて、南北方向に複数並列に並べて設置することができる。このとき、ヒートパイプ4の配設傾斜角度θは、5~20°の範囲内、より好ましくは約15°とすることができる。例えば、図8に示すごとく、傾斜配設フレーム21の幅方向の寸法B1が2mの集熱器の場合に、比較のために傾斜配設フレーム21に35°の傾斜角度θを設けて設置したとき、北側の集熱器9Aにも有効に太陽光が照射されるためには、集熱器9同士の間に約2.82mの間X1を空け、北側の集熱器9Aと南側の集熱器9Bとを合わせた全体の横幅X2が約6.1m必要になる。そのため、複数列に配設する集熱器9が建物の屋上等において占有する面積が大きくなる。これに対し、図7に示すごとく、傾斜配設フレーム21の幅方向の寸法B1が2mの集熱器1の場合に、この傾斜配設フレーム21に15°の傾斜角度θを設けて設置したとき、北側の集熱器1Aにも有効に太陽光が照射されるためには、集熱器1同士の間に約1.24mの間X1を空け、北側の集熱器1Aと南側の集熱器1Bとを合わせた全体の横幅X2を約5.1mとすることができる。これにより、集熱器1を複数列に配設する場合に、建物の屋上等において占有する面積を小さくすることができる。なお、図7、図8において、太陽光Yの照射角度αを考慮し、北側の集熱器1A、9Aが南側の集熱器1B、9Bの陰にならないようにして、全体の横幅X2を決定した。本例の集熱器1におけるヒートパイプ4の配設傾斜角度θは、一般的な集熱器を配設する際のヒートパイプ4の配設傾斜角度θに比べて小さくしており、集熱器1の単体での集熱量は一般的な集熱器に比べて減少する。しかし、集熱器1を複数列に並べて配設する場合、配設間隔X1を小さくすることができ、建物の屋上における水平面8の単位占有面積当たりの集熱量を一般的な集熱器に比べて増加させることができる。本例の架台一体型集熱器1においては、建物の屋上等である設置現場において、架台2を組み立てる必要がなく、複数のヘッダー3の配設を行う必要もない。これにより、集熱器1の設置に要する時間を短縮することができ、複数本のヒートパイプ4を適切な傾斜角度θで極めて簡単に設置することができる。また、建物の屋上等における高所作業の危険性を低減させることができる。また、集熱器1を運搬車両によって運搬するときには、真空ガラス管41と一体化したヒートパイプ4が架台2に取り付いておらず、このヒートパイプ4は、設置現場において直接組み付ける。これにより、集熱器1の流通段階等において真空ガラス管41が割れてしまうことを防止することができる。なお、真空ガラス管41を用いずに複数本のヒートパイプ4を用いて平板型の集熱器1を形成した場合には、この集熱器1は、日射から集熱する複数本のヒートパイプ4をヘッダー3及び架台2に対して、工場内において予め配設して形成することもできる。この場合には、予め組み付けた架台一体型集熱器1を建物の屋上等における水平面に設置することによって、極めて簡単に集熱器1の設置を行うことができる。