"調理用容器を載置可能で、且つ、透光性部材からなって上下方向に赤外線を透過可能な赤外線透過部を有する天板と、その天板に載置されている前記調理用容器を加熱するバーナと、前記調理用容器の底部から放射されて前記赤外線透過部を透過した赤外線の放射強度である赤外線強度を検出するように、前記天板の下方側に設置された赤外線強度検出手段と、その赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度に基づいて、前記調理用容器の温度を求める温度算出手段とを備えたコンロであって、前記赤外線強度検出手段が、前記バーナにて形成される火炎から放射されて前記赤外線透過部を透過した赤外線を含んだ状態で前記赤外線強度を検出するように構成され、前記バーナの燃焼状態が基準の状態である又は前記調理用容器の温度が基準の温度である基準状態で、且つ、前記赤外線透過部の赤外線透過状態が正常な状態において、前記赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度を基準赤外線強度として記憶する記憶手段と、その記憶手段に記憶されている前記基準赤外線強度と前記基準状態において前記赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度とに基づいて、前記赤外線透過部の赤外線透過状態が正常か否かを判定する透過状態判定手段とが設けられているコンロ。前記バーナの燃焼状態が、互いに異なる複数の燃焼状態のうちのいずれであるかを判別する燃焼状態判別手段が設けられ、前記記憶手段が、前記火炎から放射されて前記赤外線透過状態が正常な赤外線透過部を透過した赤外線についての前記赤外線強度検出手段の検出値を前記基準赤外線強度として、前記複数の燃焼状態の夫々に対応付けて記憶するように構成され、前記透過状態判定手段が、前記複数の燃焼状態の夫々を前記基準状態として、前記記憶手段の記憶情報から前記燃焼状態判別手段により判別された前記燃焼状態に対応する前記基準赤外線強度を得て、その基準赤外線強度と前記赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度とに基づいて、前記赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成されている請求項1に記載のコンロ。前記燃焼状態判別手段が、前記バーナの燃焼状態が前記複数の燃焼状態のうちで変動したことを判別するように構成され、前記透過状態判定手段が、前記燃焼状態判別手段により前記燃焼状態の変動が判別されたときに、前記記憶手段の記憶情報から前記燃焼状態判別手段により判別された前記燃焼状態の変動に応じた前記基準赤外線強度の変動量である基準赤外線強度変動量を求めて、その基準赤外線強度変動量と前記赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度の変動量である検出赤外線強度変動量とに基づいて、前記赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成されている請求項2に記載のコンロ。前記燃焼状態判別手段が、前記バーナが消火している消火状態と前記バーナが着火した着火状態との間の変動を前記燃焼状態の変動として判別するように構成されている請求項3に記載のコンロ。前記バーナの燃焼量を前記燃焼状態として変更調整自在な燃焼量調整手段が設けられ、前記燃焼状態判別手段が、前記燃焼量調整手段により調整される燃焼量を検出可能に構成されて、前記燃焼量の変動を前記燃焼状態の変動として判別するように構成されている請求項3又は4に記載のコンロ。前記燃焼量調整手段が、前記燃焼量を変更調整するアクチュエータを備えて構成され、前記透過状態判定手段が、設定時間の間、前記燃焼状態判別手段により前記燃焼状態の変動が判別されない場合は、前記燃焼量調整手段の前記アクチュエータを作動させて前記燃焼量を変更調整するように構成されている請求項5に記載のコンロ。前記火炎に接触する状態で設けられて、その火炎の温度に応じた情報を出力する火炎検出手段が設けられ、前記記憶手段が、前記複数の燃焼状態の夫々に対応付けて、前記火炎検出手段の出力情報を基準出力情報として記憶するように構成され、前記燃焼状態判別手段は、前記火炎検出手段の出力情報、及び、前記記憶手段に記憶している基準出力情報に基づいて、前記バーナが着火したか否か、及び、バーナの燃焼量を判別して、前記バーナの燃焼状態の変動を判別するように構成されている請求項3~6のいずれか1項に記載のコンロ。前記透過状態判定手段が、前記基準赤外線強度変動量に対する前記検出赤外線強度変動量の減少度合を求めて、その減少度合が異常判定用設定値よりも大きいときは、前記赤外線透過状態が異常であると判定するように構成され、前記温度算出手段が、前記減少度合が前記異常判定用設定値以下の場合は、前記減少度合に基づいて補正する状態で、前記調理用容器の温度を求めるように構成されている請求項3~7のいずれか1項に記載のコンロ。前記赤外線強度検出手段が、前記赤外線透過部を透過した赤外線のうちの特定波長域の赤外線の放射強度を前記赤外線強度として検出するように構成され、前記記憶手段が、前記火炎から放射されて前記赤外線透過部を透過した赤外線のうちの前記特定波長域の赤外線の放射強度を前記基準赤外線強度として記憶するように構成され、前記温度算出手段が、前記赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度と前記基準赤外線強度とに基づいて前記調理用容器の温度を求めるように構成され、前記特定波長域が、前記火炎から放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも小さい波長域内に設定されている請求項1~8のいずれか1項に記載のコンロ。前記赤外線強度検出手段が、異なる波長域である複数の前記特定波長域夫々の赤外線強度を検出するように構成され、前記記憶手段が、前記複数の特定波長域夫々に対応して、前記基準赤外線強度を記憶するように構成され、前記温度算出手段が、前記記憶手段の記憶情報から前記複数の特定波長域に対応する複数の前記基準赤外線強度を得て、それら複数の前記基準赤外線強度と前記複数の特定波長域について前記赤外線強度検出手段にて検出される複数の赤外線強度とに基づいて、前記調理用容器の温度を求めるように構成されている請求項9に記載のコンロ。しかしながら、従来のコンロでは、赤外線透過部の赤外線透過状態が正常か否かを判定するために、上述の如き発光装置及び受光装置が設けられているので、その分コストアップとなり、コンロの価格が高くなるという問題があった。本発明は、かかる実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、赤外線透過部の赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定できながら、低価格化を図り得るコンロを提供することにある。本発明のコンロは、調理用容器を載置可能で、且つ、透光性部材からなって上下方向に赤外線を透過可能な赤外線透過部を有する天板と、その天板に載置されている前記調理用容器を加熱するバーナと、前記調理用容器の底部から放射されて前記赤外線透過部を透過した赤外線の放射強度である赤外線強度を検出するように、前記天板の下方側に設置された赤外線強度検出手段と、その赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度に基づいて、前記調理用容器の温度を求める温度算出手段とを備えたものであって、第1特徴構成は、前記赤外線強度検出手段が、前記バーナにて形成される火炎から放射されて前記赤外線透過部を透過した赤外線を含んだ状態で前記赤外線強度を検出するように構成され、前記バーナの燃焼状態が基準の状態である又は前記調理用容器の温度が基準の温度である基準状態で、且つ、前記赤外線透過部の赤外線透過状態が正常な状態において、前記赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度を基準赤外線強度として記憶する記憶手段と、その記憶手段に記憶されている前記基準赤外線強度と前記基準状態において前記赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度とに基づいて、前記赤外線透過部の赤外線透過状態が正常か否かを判定する透過状態判定手段とが設けられている点にある。上記特徴構成によれば、透過状態判定手段は、記憶手段に記憶されている基準赤外線強度と基準状態において赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度とに基づいて、赤外線透過部の赤外線透過状態が正常か否かを判定する。つまり、赤外線透過部の赤外線透過状態が正常であれば、基準状態において赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度は基準赤外線強度と同等であり、赤外線透過部が煮汁等により汚れて赤外線透過状態が低下していると、基準状態において赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度は基準赤外線強度よりも小さくなるので、基準赤外線強度と基準状態において赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度とに基づいて、赤外線透過部の赤外線透過状態が正常か否かを判定することができるのである。そして、透過状態判定手段は、バーナの作動制御のために元々このようなコンロに設けられているコントローラを用いて構成することができ、記憶手段も、そのコントローラに元々備えられている内部メモリ等を用いることができるので、赤外線透過部の赤外線透過状態が正常か否かを判定するために、従来のコンロに設けた発光装置及び受光装置の如き専用の部材を設ける必要がなく、コストアップを回避することができる。従って、赤外線透過部の赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定できながら、低価格化を図り得るコンロを提供することができる。第2特徴構成は、上記第1特徴構成に加えて、前記バーナの燃焼状態が、互いに異なる複数の燃焼状態のうちのいずれであるかを判別する燃焼状態判別手段が設けられ、前記記憶手段が、前記火炎から放射されて前記赤外線透過状態が正常な赤外線透過部を透過した赤外線についての前記赤外線強度検出手段の検出値を前記基準赤外線強度として、前記複数の燃焼状態の夫々に対応付けて記憶するように構成され、前記透過状態判定手段が、前記複数の燃焼状態の夫々を前記基準状態として、前記記憶手段の記憶情報から前記燃焼状態判別手段により判別された前記燃焼状態に対応する前記基準赤外線強度を得て、その基準赤外線強度と前記赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度とに基づいて、前記赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成されている点にある。即ち、バーナが点火された直後の着火状態や、バーナが燃焼している状態でも燃焼量が異なる等、バーナには互いに異なる複数の燃焼状態があり、そして、そのような各燃焼状態で火炎から放射される赤外線の放射強度は、予め分かった所定の値である。そこで、火炎から放射されて赤外線透過状態が正常な赤外線透過部を透過した赤外線についての赤外線強度検出手段の検出値を、基準赤外線強度として、複数の燃焼状態の夫々に対応付けて記憶手段に記憶させる。そして、バーナの複数の燃焼状態の夫々を基準状態として、燃焼状態が複数の燃焼状態のうちのいずれであるかを判別して、判別した燃焼状態に対応する基準赤外線強度を記憶手段の記憶情報から得て、その基準赤外線強度と赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度とに基づいて赤外線透過状態が正常か否かを判別するように構成することにより、バーナの燃焼状態が異なっても、赤外線透過状態が正常か否かを判定することができる。但し、調理用容器を載置しない状態で、又は、天板に常温又は常温よりも低温の調理用容器を載置した状態として、調理用容器からの赤外線強度の影響を弱くする又は無くした状態で、赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成するのが好ましい。従って、使用者によってバーナの燃焼状態が複数の燃焼状態のうちで様々に設定されるが、夫々の燃焼状態で赤外線透過状態が正常か否かを判定することができるので、赤外線透過状態が正常か否かの判定を確実に行うことができる。第3特徴構成は、上記第2特徴構成に加えて、前記燃焼状態判別手段が、前記バーナの燃焼状態が前記複数の燃焼状態のうちで変動したことを判別するように構成され、前記透過状態判定手段が、前記燃焼状態判別手段により前記燃焼状態の変動が判別されたときに、前記記憶手段の記憶情報から前記燃焼状態判別手段により判別された前記燃焼状態の変動に応じた前記基準赤外線強度の変動量である基準赤外線強度変動量を求めて、その基準赤外線強度変動量と前記赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度の変動量である検出赤外線強度変動量とに基づいて、前記赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成されている点にある。即ち、例えば、バーナが点火されることにより、バーナの燃焼状態が消火状態から着火状態に変動し、又、バーナの燃焼量が変更調整されることにより、バーナの燃焼状態が変動するが、そのような燃焼状態の変動は、通常は、天板に調理用容器が載置されたままか載置されていないままで行われるものであり、又、天板に調理用容器が載置されたままで行われても、燃焼状態の変動前後では、調理用容器の温度は殆ど変化しないとみなされる。そこで、バーナの燃焼状態が複数の燃焼状態の間で変動したときに、赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度の変動量を検出赤外線強度変動量として求めると、その検出赤外線強度変動量は、調理用容器から放射された赤外線についての赤外線強度が相殺されて、火炎から放射された赤外線のみについての赤外線強度の変動量であると見なすことができる。又、赤外線透過部の赤外線透過状態が低下していると、赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度は、燃焼状態の変動前後で、赤外線透過状態が正常なときに対して略同等の比率で低下する。つまり、バーナの燃焼状態の変動前に赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度は、その変動前の燃焼状態に対応する基準赤外線強度よりも小さく、バーナの燃焼状態の変動後に赤外線強度検出手段にて検出された赤外線強度も、その変動後の燃焼状態に対応する基準赤外線強度よりも小さいので、燃焼状態の変動に応じた検出赤外線強度変動量はその燃焼状態の変動に応じた基準赤外線強度変動量よりも小さい。つまり、燃焼状態の変動したときに、その燃焼状態の変動に応じた検出赤外線強度変動量と基準赤外線強度変動量とを求めて、それら検出赤外線強度変動量と基準赤外線強度変動量とに基づいて赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成すると、天板に載置されている調理用容器の温度に拘わらず、赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定することができる。従って、使用者によってバーナの燃焼状態が複数の燃焼状態の間で様々に変動されるが、その変動を利用して、赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定することができる。第4特徴構成は、上記第3特徴構成に加えて、前記燃焼状態判別手段が、前記バーナが消火している消火状態と前記バーナが着火した着火状態との間の変動を前記燃焼状態の変動として判別するように構成されている点にある。即ち、バーナの消火時は火炎からの赤外線放射はなく、又、通常、バーナの点火は所定の点火用燃焼量で行われるので、バーナの点火直後の着火状態において火炎から放射される赤外線の放射強度は予め分かった所定の値である。そこで、記憶手段に、基準赤外線強度として、バーナが点火用燃焼量で燃焼している状態での赤外線強度を記憶しておく。ちなみに、消火状態での基準赤外線強度は、例えば0とする。そして、消火状態から着火状態に変わったときに、バーナの燃焼状態が変動したと判別して、その燃焼状態の変動に応じた検出赤外線強度変動量と基準赤外線強度変動量とを求めて、それら検出赤外線強度変動量と基準赤外線強度変動量とに基づいて赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成すると、赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定することができる。従って、バーナに点火した時点で赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定することができるので、コンロを一段と安全に使用することができる。第5特徴構成は、上記第3又は第4特徴構成に加えて、前記バーナの燃焼量を前記燃焼状態として変更調整自在な燃焼量調整手段が設けられ、前記燃焼状態判別手段が、前記燃焼量調整手段により調整される燃焼量を検出可能に構成されて、前記燃焼量の変動を前記燃焼状態の変動として判別するように構成されている点にある。即ち、バーナの火炎から放出される赤外線の放射強度は、バーナの燃焼量に応じた値であり、記憶手段に、バーナの燃焼量に応じて基準赤外線強度を記憶しておく。そして、燃焼量調整手段によりバーナの燃焼量が変更調整されたときに、その燃焼量の変動に応じた検出赤外線強度変動量と基準赤外線強度変動量とを求めて、それら検出赤外線強度変動量と基準赤外線強度変動量とに基づいて赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成すると、赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定することができる。従って、バーナを燃焼させて調理用容器を加熱しているときに赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定することができるので、コンロを一段と安全に使用することができる。第6特徴構成は、上記第5特徴構成に加えて、前記燃焼量調整手段が、前記燃焼量を変更調整するアクチュエータを備えて構成され、前記透過状態判定手段が、設定時間の間、前記燃焼状態判別手段により前記燃焼状態の変動が判別されない場合は、前記燃焼量調整手段の前記アクチュエータを作動させて前記燃焼量を変更調整するように構成されている点にある。上記特徴構成によれば、設定時間の間、燃焼状態が変動されない場合は、強制的にアクチュエータが作動されて、燃焼量調整手段によりバーナの燃焼量が変更調整されるので、赤外線透過状態が正常か否かが判定される。従って、煮込み料理等、比較的長時間にわたって火力が変更されない調理が行われている場合でも、赤外線透過状態が正常か否かが判定されるので、コンロを一段と安全に使用することができる。第7特徴構成は、上記第3~第6特徴構成のいずれかに加えて、前記火炎に接触する状態で設けられて、その火炎の温度に応じた情報を出力する火炎検出手段が設けられ、前記記憶手段が、前記複数の燃焼状態の夫々に対応付けて、前記火炎検出手段の出力情報を基準出力情報として記憶するように構成され、前記燃焼状態判別手段は、前記火炎検出手段の出力情報、及び、前記記憶手段に記憶している基準出力情報に基づいて、前記バーナが着火したか否か、及び、バーナの燃焼量を判別して、前記バーナの燃焼状態の変動を判別するように構成されている点にある。即ち、火炎に接触する状態で設けられた火炎検出手段からは、バーナが着火したか否かやバーナの燃焼量等のバーナの燃焼状態に応じた情報が出力され、それら出力情報は赤外線透過部の赤外線透過状態とは無関係である。そこで、記憶手段に、複数の燃焼状態の夫々に対応付けて火炎検出手段の出力情報を基準出力情報として記憶させておき、火炎検出手段の出力情報、及び、記憶手段に記憶している基準出力情報に基づいて、バーナが着火したか否かや、バーナの燃焼量を判別するようにすることにより、バーナの燃焼状態の変動を適切に判別することができる。従って、バーナの燃焼状態の変動を適切に判別することができるので、延いては、赤外線透過状態が正常か否かを適切に判定することができる。第8特徴構成は、上記第3~第7特徴構成のいずれか1つに加えて、前記透過状態判定手段が、前記基準赤外線強度変動量に対する前記検出赤外線強度変動量の減少度合を求めて、その減少度合が異常判定用設定値よりも大きいときは、前記赤外線透過状態が異常であると判定するように構成され、前記温度算出手段が、前記減少度合が前記異常判定用設定値以下の場合は、前記減少度合に基づいて補正する状態で、前記調理用容器の温度を求めるように構成されている点にある。上記特徴構成によれば、基準赤外線強度変動量に対する検出赤外線強度変動量の減少度合が異常判定用設定値よりも大きいときは、赤外線透過状態が異常であると判定される。一方、減少度合が異常判定用設定値以下の場合は、その減少度合に基づいて補正する状態で、調理用容器の温度が求められる。つまり、赤外線透過部の汚れの程度が大きくて、検出赤外線強度の低下度合いが大きいときは、検出した赤外線強度に基づいて調理用容器の温度を求めると、その精度が悪くなる虞があるので、赤外線透過状態が異常であると判定するようにして、警報手段を作動させる、あるいは、バーナを消火する等の安全措置をとるようにする。一方、赤外線透過部の汚れの程度が小さくて、検出赤外線強度の低下度合いが小さいときは、基準赤外線強度変動量に対する検出赤外線強度変動量の減少度合に基づいて補正する状態で、調理用容器の温度を求めることにより、求めた温度の精度が悪くなるのを抑制して、バーナによる加熱調理の継続を可能にする。従って、コンロを一段と安全に使用することができる。第9特徴構成は、上記第1~第8特徴構成のいずれか1つに加えて、前記赤外線強度検出手段が、前記赤外線透過部を透過した赤外線のうちの特定波長域の赤外線の放射強度を前記赤外線強度として検出するように構成され、前記記憶手段が、前記火炎から放射されて前記赤外線透過部を透過した赤外線のうちの前記特定波長域の赤外線の放射強度を前記基準赤外線強度として記憶するように構成され、前記温度算出手段が、前記赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度と前記基準赤外線強度とに基づいて前記調理用容器の温度を求めるように構成され、前記特定波長域が、前記火炎から放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも小さい波長域内に設定されている点にある。上記特徴構成によれば、赤外線強度検出手段により、赤外線透過部を透過した赤外線のうちの特定波長域の赤外線の放射強度が赤外線強度として検出される。又、記憶手段には、火炎から放射されて赤外線透過部を透過した赤外線のうちの特定波長域の赤外線の放射強度が基準赤外線強度として記憶されている。そして、温度算出手段により、赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度と基準赤外線強度とに基づいて調理用容器の温度が求められる。例えば、赤外線強度検出手段にて検出される赤外線強度から基準赤外線強度を減算してその赤外線強度に基づいて調理用容器の温度を求めることにより、火炎の影響を抑制して調理用容器の温度を求めることができる。しかも、特定波長域が、火炎から放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも小さい波長域内に設定されているので、赤外線強度に基づいて調理用容器の温度を求めるに当たって、火炎の影響を一層抑制することができる。従って、火炎から放射される赤外線による影響を少なくすることにより、バーナにて加熱される調理用容器の温度を精度良く求めることができる。第10特徴構成は、上記第9特徴構成に加えて、前記赤外線強度検出手段が、異なる波長域である複数の前記特定波長域夫々の赤外線強度を検出するように構成され、前記記憶手段が、前記複数の特定波長域夫々に対応して、前記基準赤外線強度を記憶するように構成され、前記温度算出手段が、前記記憶手段の記憶情報から前記複数の特定波長域に対応する複数の前記基準赤外線強度を得て、それら複数の前記基準赤外線強度と前記複数の特定波長域について前記赤外線強度検出手段にて検出される複数の赤外線強度とに基づいて、前記調理用容器の温度を求めるように構成されている点にある。上記特徴構成によれば、赤外線強度検出手段により、異なる波長域である複数の特定波長域夫々の赤外線強度が検出される。又、記憶手段には、複数の特定波長域夫々に対応して、基準赤外線強度が記憶されている。そして、温度算出手段により、複数の特定波長域について赤外線強度検出手段にて検出される複数の赤外線強度と、記憶手段に記憶されている複数の基準赤外線強度とに基づいて、調理用容器の温度が求められる。例えば、複数の特定波長域について赤外線強度の比と調理用容器の温度との相関関係を予め計測して記憶しておく。そして、赤外線強度検出手段にて検出される複数の特定波長域夫々の検出赤外線強度から夫々の基準赤外線強度を減算して、複数の特定波長域について火炎分減殺赤外線強度を求めて、複数の特定波長域について求めた火炎分減殺赤外線強度の比と記憶手段に記憶されている相関関係とから調理用容器の温度を求める構成にする。このように構成することにより、調理用容器の放射率の違いにかかわらず、調理用容器の温度を適切に求めることが可能となる。以下、図面に基づいて、本発明の実施の形態を説明する。図1に示すように、コンロは、耐熱性を備える材質からなる平板状の天板1と、その天板1上に設置されて、調理用容器Nを載置可能な五徳2と、その五徳2上に載置されている調理用容器Nを加熱するバーナ20と、このコンロの作動を制御するコンロコントローラ30と、コンロコントローラ30にバーナ20への点火指令、消火指令及び火力設定指令等を指令する手動操作式の操作部3等を備えて構成されている。ちなみに、操作部3は、バーナ20の火力を例えば1~5火力1<火力2<...............<火力5の5段階で設定可能に構成されている。バーナ20は、ブンゼン燃焼式であり、燃料供給路4を通じて供給される燃料ガスGを噴出するガスノズル21、そのガスノズル21から燃料ガスGが噴出されると共に、その燃料ガスGの噴出に伴う吸引作用により燃焼用空気Aが供給される混合管22、及び、混合管22から供給される混合気を径方向外方側に噴出する複数の炎口23を外周面に備えたバーナ本体24等を備えて構成されている。天板1には、バーナ用開口1aが設けられ、バーナ20は、バーナ本体24がバーナ用開口1aに挿通されて天板1の上方に露出する形態で、天板1の下方に設置されている。そして、バーナ本体24の複数の炎口23から放射状に混合気が噴出され、その混合気が燃焼して火炎Fが形成されて、調理用容器Nが加熱されるように構成されている。バーナ20の炎口23の近傍に、火炎Fに接触する状態で、熱電対にて構成された火炎センサ5が設けられている。この火炎センサ5は、バーナ20の火力が大きくなって火炎Fの温度が高くなるほど大きくなる状態で、火炎Fの温度に応じた熱起電力電圧を出力するように構成されている。つまり、この火炎センサ5は、火炎Fの温度に応じた情報を出力する火炎検出手段として機能する。又、図示を省略するが、バーナ20の炎口23の近傍には、点火用のイグナイタが設けられている。燃料供給路4には、供給される燃料ガスGの圧力を設定値に調整するガバナ6と、ガスノズル21への燃料ガスGの供給を断続する燃料供給断続弁7と、ガスノズル21への燃料ガスGの供給量を調節する燃料供給量調節弁40とが設けられている。つまり、この燃料供給量調節弁40が、バーナ20の燃焼量を変更調整自在な燃焼量調整手段に相当する。この燃料供給量調節弁40は、開度調節体図示せずを例えば電動モータとネジ送り機構等を用いた電動式の操作機構41アクチュエータに相当するにより移動操作することにより開度を調節するように構成され、且つ、開度調節体の移動操作位置を操作位置センサ42にて検出する構成となっている。天板1において、バーナ本体24の側部近傍で、バーナ20にて形成される火炎Fの下方に相当する位置に、窓用開口1bが形成され、その窓用開口1bに、赤外線を透過可能な板状の透光板8が嵌め込まれている。この透光板8は、天板1を構成する材質とは異なる材質にて構成されている。これら窓用開口1bと透光板8とにより、透光性部材からなって上下方向に赤外線を透過可能な赤外線透過部としての赤外線透過窓9が構成される。そして、このコンロには、赤外線強度検出手段としての赤外線強度検出部50が、天板1上に載置されている調理用容器Nの底部から放射されて赤外線透過窓9を透過した赤外線の放射強度である赤外線強度を検出するように天板1の下方側に設置され、更に、その赤外線強度検出部50にて検出される赤外線強度に基づいて、調理用容器Nの温度を求める温度算出手段32が設けられている。次に、コンロコントローラ30について説明する。このコンロコントローラ30は、マイクロコンピュータを用いて構成され、所定のコンピュータプログラムを実行することにより、各種制御を実行するように構成されている。そして、このコンロコントローラ30を用いて、バーナ20の作動を制御する燃焼制御手段31が構成され、前述の温度算出手段32も、このコンロコントローラ30を用いて構成されている。燃焼制御手段31は、操作部3から点火指令が指令されると、バーナ20に点火させる点火処理を実行する。この点火処理では、燃料供給断続弁7を開弁し、且つ、点火用火力例えば、火力3に対応する操作位置になるように操作位置センサ42の検出情報に基づいて燃料供給量調節弁40の操作機構41を制御してイグナイタを作動させ、火炎センサ5によりバーナ20の点火が確認されるとイグナイタの作動を停止する。又、燃焼制御手段31は、火炎センサ5によりバーナ20の点火が確認されて点火処理が終了して、火炎センサ5によりバーナ20の燃焼が確認されている状態において、操作部3からの火力設定指令に基づいて、設定された火力に対応する操作位置になるように操作位置センサ42の検出情報に基づいて操作機構41を制御することにより、バーナ20の火力燃焼量を調整する。つまり、操作部3から火力の変更が指令されると、変更された火力に対応する操作位置になるように操作機構41を制御することにより、バーナ20の火力を変更調整する構成となっている。更に、燃焼制御手段31は、火炎センサ5によりバーナ20の燃焼が確認されなくなったり、操作部3から消火指令が指令されると、燃料供給断続弁7及び燃料供給量調整弁40を閉弁してバーナ20を消火する消火処理を実行する。次に、赤外線強度検出部50について説明する。赤外線強度検出部50は、バーナ20にて形成される火炎Fから放射されて赤外線透過窓9を透過した赤外線を含んだ状態で赤外線強度を検出するように構成され、並びに、赤外線透過窓9を透過した赤外線のうちの特定波長域の赤外線の放射強度を赤外線強度として検出するように構成されている。更に、赤外線強度検出部50は、異なる波長域である2つの特定波長域夫々の赤外線強度を検出するように構成されている。説明を加えると、図1に示すように、赤外線強度検出部50は、通過させる赤外線の波長域が互いに異なる2個のバンドパスフィルタ51a,51bと、それら2個のバンドパスフィルタ51a,51bを通過した赤外線を各別に検出する2個の赤外線検出素子52a,52bとを備えて構成して、調理用容器Nから放射される赤外線における互いに異なる2つの特定波長域夫々についての赤外線強度を検出するように構成されている。バンドパスフィルタ51a,51bは、所定の波長域の赤外線のみを透過させるように構成されている。この実施形態では、2つの特定波長域が、バーナ20にて形成される火炎Fから放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも小さい波長域内に設定されている。具体的には、2つの特定波長域として、3.5μm以上且つ4.0μm以下の波長域、及び、9.0μm以上且つ12.0μm以下の波長域が設定されている。このような波長域の赤外線強度を検出する2個の赤外線検出素子52a,52bとしては、Ge若しくはInGaAsを赤外線セルとして用いたもの、PbS若しくはPbSeを赤外線セルとして用いたもの、また、HgCdTeを赤外線セルとして用いたもの等、種々のものを利用することができる。本発明では、バーナ20の燃焼状態が基準の状態である基準状態で、且つ、赤外線透過窓9の赤外線透過状態が正常な状態において、赤外線強度検出部50にて検出される赤外線強度を基準赤外線強度として記憶する記憶手段としての記憶部33と、その記憶部33に記憶されている基準赤外線強度と基準状態において赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度とに基づいて、赤外線透過窓9の赤外線透過状態が正常か否かを判定する透過状態判定手段34とが設けられている。ここで、この実施形態では、基準状態とは、主に、バーナ20が消火している消火状態や、バーナ20の複数段階の火力に夫々応じた状態であり、そして、複数段階の火力に夫々応じた状態としては、火力1~火力5の5状態が設定されている。この実施形態では、バーナ20の燃焼状態が、互いに異なる複数の燃焼状態のうちのいずれであるかを判別する燃焼状態判別手段35が設けられている。ちなみに、記憶部33は、コンロコントローラ30の内部メモリにより構成され、透過状態判定手段34及び燃焼状態判別手段35は、コンロコントローラ30を用いて構成されている。以下、透過状態判定手段34における赤外線透過状態が正常か否かを判定する構成、及び、燃焼状態判別手段35における燃焼状態を判別する構成について、説明を加える。先ず、記憶部33に記憶されている記憶情報について説明する。図2及び図3には、調理用容器N内に、例えば天ぷら油を収容している状態でバーナ20にて調理用容器Nが200°Cにまで加熱されている状態において、赤外線透過状態が正常汚れていないな赤外線透過窓9を透過した赤外線の放射強度スペクトル分布を示している。図3は、図2の記載内容を理解し易くするためにその一部を縦軸方向に拡大した図である。ちなみに、図中のラインL1は、バーナ20が火力5で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布であり、ラインL2は、バーナ20が火力3で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布であり、ラインL3は、バーナ20が火力1で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布である。一方、図4及び図5には、五徳2に載置される調理用容器N内に氷水を入れて調理用容器Nの底部が低温常温またはそれよりも低い温度になっており且つバーナ20が火炎Fを形成している状態において、赤外線透過状態が正常な赤外線透過窓9を透過した赤外線の放射強度スペクトル分布を示しており、図5は、図4の一部を縦軸方向に拡大した図である。図中のラインL4は、バーナ20が火力5で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布であり、ラインL5は、バーナ20が火力3で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布であり、ラインL6は、バーナ20が火力1で燃焼している状態の赤外線の放射強度スペクトル分布である。ところで、図3及び図5夫々において、λ1、λ2は、2つの特定波長域を示し、波長域λ2の方が波長域λ1よりも長波長側である。そして、図3及び図5夫々において、波長域λ1、λ2夫々における赤外線強度は、このコンロに設けられる赤外線強度検出部50により検出されたデータである。図2及び図3と図4及び図5とから、赤外線透過状態が正常な赤外線透過窓9を透過した赤外線の放射強度は、調理用容器Nの底部から放射された赤外線の放射強度と、火炎Fから放射された赤外線の放射強度とが合わさったものであることが分かる。そして、図4及び図5のデータを得たのと同じ温度条件常温またはそれよりも低い温度の調理用容器Nの底部から放射されて赤外線透過状態が正常な赤外線透過窓9を透過した赤外線の放射強度を計測して、その計測放射強度を図4及び図5に示す如き放射強度スペクトル分布から差し引くと、バーナ20の火力燃焼量を種々変化させたときのバーナ20の火炎Fからの赤外線の放射強度基準赤外線強度を求めることができる。例えば、波長域λ1については図6に、波長域λ2については図7に夫々示す如く、火力と基準赤外線強度との相関関係が得られる。ちなみに、図6における赤外線強度は、図5における赤外線強度を波長域λ1の範囲で積分した値であり、同様に、図7における赤外線強度は、図5における赤外線強度を波長域λ2の範囲で積分した値である。そして、例えば、特定波長域λ1、λ2夫々について、火力と基準赤外線強度との相関関係の情報以下、火力対基準赤外線強度関係情報と記載する場合があるが、記憶部33に記憶される。ちなみに、この火力対基準赤外線強度関係情報は、近似式にて設定して記憶してもよく、マップデータにて記憶してもよい。又、記憶部33に記憶されている火力対基準赤外線強度関係情報には、バーナ20が燃焼していない消火状態に対応して、0の基準赤外線強度も含まれる。ここで、バーナ20が燃焼していない消火状態、及び、バーナ20が5段階の火力バーナ20の燃焼量に相当する夫々で燃焼している状態を、バーナの複数の燃焼状態であるとする。すると、記憶部33が、火炎Fから放射されて赤外線透過状態が正常な赤外線透過窓9を透過した赤外線についての赤外線強度検出部50の検出値を基準赤外線強度として、複数の燃焼状態の夫々に対応付けて記憶するように構成されていることになる。又、記憶部33が、火炎Fから放射されて赤外線透過窓9を透過した赤外線のうちの特定波長域の赤外線の放射強度を基準赤外線強度として記憶するように構成されていることになる。更に、記憶部33が、2つの特定波長域夫々に対応して、基準赤外線強度を記憶するように構成されていることになる。又、図7に、破線及び一点鎖線にて、赤外線透過窓9が汚れてその赤外線透過状態が低下した場合の火力と赤外線強度との相関関係を示す。ちなみに、破線にて、赤外線透過窓9の赤外線透過率が正常な状態の80に低下して、赤外線強度が基準赤外線強度の80にまで低下した場合を示し、一点鎖線にて、赤外線透過窓9の赤外線透過率が正常な状態の60に低下して、赤外線強度が基準赤外線強度の60にまで低下した場合を示す。一方、火力と火炎センサ5の起電力電圧との間には、図8に示す如き相関関係がある。そして、図8に示す如き火力と火炎センサ5の起電力電圧との相関関係の情報が、火力バーナ20の燃焼量に相当すると火炎センサ5の基準起電力基準出力情報に相当するとの相関関係の情報以下、火力対基準起電力関係情報として、記憶部33に記憶されている。ちなみに、この火力対基準起電力関係情報は、近似式にて設定して記憶してもよく、マップデータにて記憶してもよい。又、記憶部33に記憶されているこの火力対基準起電力関係情報には、バーナ20が燃焼していない消火状態に対応して、0の基準起電力も含まれる。つまり、記憶部33が、複数の燃焼状態の夫々に対応付けて、火炎センサ5の出力情報を基準出力情報として記憶するように構成されていることになる。次に、燃焼状態判別手段35について説明を加える。この燃焼状態判別手段35は、火炎センサ5の起電力と火力対基準起電力関係情報に基づいて、バーナ20の燃焼状態の変動を判別するように構成されている。具体的には、燃焼状態判別手段35は、火炎センサ5の起電力が0から点火用火力例えば、火力3に対応する基準起電力に変動すると、バーナ20の燃焼状態が消火状態から着火状態に変動したと判別する。又、燃焼状態判別手段35は、例えば、火炎センサ5の起電力が火力2に対応する基準起電力から火力5に対応する起電力に変動した場合は、火力2から火力5への火力の変動を判別する如く、火炎センサ5の起電力と火力対基準起電力関係情報に基づいて、バーナ20の火力の変動を判別する。つまり、この実施形態では、燃焼状態判別手段35が、上述のように構成されることにより、燃焼状態判別手段35が、バーナ20の燃焼状態が複数の燃焼状態のうちで変動したことを判別するように構成されていることになる。又、燃焼状態判別手段35が、バーナ20が消火している消火状態とバーナ20が着火した着火状態との間の変動を燃焼状態の変動として判別するように構成されていることになる。又、燃焼状態判別手段35が、燃料供給量調整弁40により調整される燃焼量を検出可能に構成されて、燃焼量の変動を燃焼状態の変動として判別するように構成されていることになる。更に、燃焼状態判別手段35は、火炎検出センサ5の出力情報、及び、記憶部33に記憶している基準起電力基準出力情報に基づいて、バーナ20が着火したか否か、及び、バーナ20の火力燃焼量を判別して、バーナ20の燃焼状態の変動を判別するように構成されていることになる。次に、透過状態判定手段34について説明を加える。尚、この実施形態では、透過状態判定手段34により赤外線透過状態が正常か否かを判定するに当たっては、2つの特定波長域λ1,λ2のうちで、赤外線強度が大きい方の特定波長域λ2についての火力対基準赤外線強度関係情報を用いるように構成されている。この透過状態判定手段34は、燃焼状態判別手段35によりバーナ20の燃焼状態が消火状態から着火状態へ変動したことが判別されると、先ず、記憶部33の火力対基準赤外線強度関係情報から、消火状態から点火用火力火力3での着火状態への燃焼状態の変動に応じた基準赤外線強度の変動量差である基準赤外線強度変動量ΔPs図7参照を求める。又、消火状態のときに赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度と着火状態火炎センサ9の起電力が点火用火力に対応する基準起電力になった時点のときに赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度との変動量差である検出赤外線強度変動量ΔPmとを求める。例えば、赤外線透過窓9の赤外線透過率が正常な状態の80に低下している場合は、図7に示す如く、検出赤外線強度変動量ΔPmが求められる。そして、それら基準赤外線強度変動量ΔPsと検出赤外線強度変動量ΔPmとに基づいて、赤外線透過状態が正常か否かを判定する。又、透過状態判定手段34は、燃焼状態判別手段35によりバーナ20の火力の変動が判別されると、先ず、記憶部33の火力対基準赤外線強度関係情報から、燃焼状態判別手段35により判別された燃焼状態の変動に応じた基準赤外線強度の変動量差である基準赤外線強度変動量ΔPsを求める。又、火力変動前に赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度と火力変動後に赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度との変動量差である検出赤外線強度変動量ΔPmとを求める。そして、それら基準赤外線強度変動量ΔPsと検出赤外線強度変動量ΔPmとに基づいて、赤外線透過状態が正常か否かを判定する。例えば、火力4から火力5への火力の燃焼状態の変動が判別されると、図7に示すように、基準赤外線強度変動量ΔPsが求められる。又、例えば、赤外線透過窓9の赤外線透過率が正常な状態の80に低下している場合は、図7に示すように、検出赤外線強度変動量ΔPmが求められる。そして、透過状態判定手段34は、下記の式1により、基準赤外線強度変動量ΔPsに対する検出赤外線強度変動量ΔPmの減少率Rp減少度合に相当し、以下、赤外線強度変動量減少率Rpと記載するを求めて、その赤外線強度変動量減少率Rpが異常判定用設定値Kaよりも大きいときは、赤外線透過状態が異常であると判定するように構成されている。ちなみに、この実施形態では、異常判定用設定値Kaが、例えば0.2に設定されている。Rp=ΔPs-ΔPm÷ΔPs...............式1この実施形態では、透過状態判定手段34が、上述のように構成されることにより、複数の燃焼状態の夫々を基準状態として、記憶部33の記憶情報から燃焼状態判別手段35により判別された燃焼状態に対応する基準赤外線強度を得て、その基準赤外線強度と赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度とに基づいて、赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成されている。又、透過状態判定手段34が、燃焼状態判別手段35により燃焼状態の変動が判別されたときに、記憶部33の記憶情報から燃焼状態判別手段35により判別された燃焼状態の変動に応じた基準赤外線強度の変動量である基準赤外線強度変動量ΔPsを求めて、その基準赤外線強度変動量ΔPsと赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度の変動量である検出赤外線強度変動量ΔPmとに基づいて、赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成されていることになる。更に、透過状態判定手段34が、判定用設定時間の間、燃焼状態判別手段35により燃焼状態の変動が判別されない場合は、燃料供給量調整弁40の操作機構41を作動させて火力即ち、燃焼量を火力変更用設定時間の間変更調整した後、元の火力に戻すように構成されている。具体的には、火力を上側又は下側に2段階変更調整するように構成されている。例えば、現時点の火力が、火力1、火力2、火力3の場合は、火力を2段階上げ、現時点の火力が、火力5、火力4の場合は、火力を2段階下げる。ちなみに、判定用設定時間は、例えば、5分間に設定され、火力変更用設定時間は、変更された火力でバーナ20の燃焼が安定するのに要する時間、例えば、5秒間程度に設定される。次に、温度算出手段32について説明を加える。この実施形態では、温度算出手段32が、赤外線強度検出手部50にて検出される赤外線強度と記憶部33に記憶されている基準赤外線強度とに基づいて調理用容器Nの温度を求めるように構成されている。更に、温度算出手段32が、記憶部33の記憶情報から2つの特定波長域に対応する複数の基準赤外線強度を得て、それら2つの基準赤外線強度と2つの特定波長域について赤外線強度検出部50にて検出される2つの赤外線強度とに基づいて、調理用容器Nの温度を求めるように構成されている。更に、温度算出手段32が、赤外線強度検出部50にて検出される赤外線強度と燃料供給量調整弁40の操作位置センサ42にて検出されるバーナ20の火力に対応する基準赤外線強度とに基づいて調理用容器Nの温度を求めるように構成されている。温度算出手段32により調理用容器Nの温度を求める処理について、具体的に説明する。温度算出手段32は、火力対基準赤外線強度関係情報から、操作位置センサ42の検出情報に対応する火力に応じた基準赤外線強度を2つの特定波長域λ1,λ2夫々について求め、赤外線強度検出部50にて検出される2つの特定波長域λ1,λ2夫々の検出赤外線強度から2つの特定波長域λ1,λ2夫々の基準赤外線強度を減算して、2つの特定波長域λ1,λ2について火炎分減殺赤外線強度を求めて、それら2つの火炎分減殺赤外線強度に基づいて調理用容器Nの温度を検出するように構成されている。図9に、予め実験により求めた調理用容器Nの温度と赤外線強度検出部50における2つの波長域λ1,λ2夫々についての出力値赤外線強度に対応するとの関係を示す。ちなみに、この図9に示す関係は、放射率輻射率が0.92の調理用容器Nを用いて、赤外線透過窓9の赤外線透過状態が正常な状態で得たものであり、バーナ20の火炎Fによる影響の無い状態で計測した値である。又、図10に、調理用容器Nの温度と赤外線強度検出部50における波長域λ1に対応する出力値と波長域λ2に対応する出力値との比である出力比との関係以下、温度対赤外線強度比の関係と記載する場合があるを示す。ちなみに、この図10に示す温度対赤外線強度比の関係は、以下のようにして求めたものである。即ち、放射率の異なる複数の調理用容器N夫々について、調理用容器Nの温度を複数の温度に異ならせて、複数の温度夫々について前記出力比を得る。この場合も、赤外線透過窓9の赤外線透過状態が正常で、且つ、バーナ20の火炎Fによる影響の無い状態で計測した値である。そのように放射率εの異なる複数の調理用容器Nについて得たデータに基づいて、温度と出力比との関係の近似式を求めて、その求めた近似式を温度対赤外線強度比の関係としている。従って、放射率εが種々に異なる調理用容器N夫々の温度対赤外線強度比の関係を、共通の1つの温度対赤外線強度比の関係とすることができるのである。又、上述のように求めた図10に示す如き温度対赤外線強度比の関係がコンロコントローラ30の記憶部33に記憶されることになる。そして、バーナ20によって加熱されている調理用容器Nの温度を計測するときは、温度算出手段32は、先ず、そのときの操作位置センサ42の検出値から求められるバーナ30の火力に応じた基準赤外線強度を、記憶部33に記憶されている2つの特定波長域λ1,λ2についての火力対基準赤外線強度関係情報に基づいて、2つの特定波長域λ1,λ2夫々について求める。次に、赤外線強度検出部50における特定波長域λ1に対応する出力値及び特定波長域λ2に対応する出力値の夫々について、夫々対応する基準赤外線強度を減算して火炎分減殺出力値火炎分減殺赤外線強度を求め、且つ、それらの火炎分減殺出力値の出力比を求めて、その火炎分減殺出力値の出力比と記憶部33に記憶している温度対赤外線強度比の関係から調理用容器Nの温度を求める。このような出力値の比をとることで調理用容器Nの温度をその調理用容器Nの放射率に依存することなく正確に検出することができる。又、温度算出手段32は、透過状態判定手段34により求められた赤外線強度変動量減少率Rp減少度合いに相当するが、補正用設定値Krより大きく且つ異常判定用設定値Ka以下の場合は、その赤外線強度変動量減少率Rpに基づいて補正する状態で、調理用容器Nの温度を求めるように構成されている。ちなみに、補正用設定値Krは、例えば、0.05に設定される。次に、赤外線強度変動量減少率Rpに基づいて補正する状態で調理用容器Nの温度を求める構成について説明を加える。温度算出手段32は、赤外線強度検出部50により波長域λ1、λ2夫々につい検出された赤外線強度Pを下記の式2により赤外線強度変動量減少率Rpに基づいて補正して、補正赤外線強度Prを求め、その補正赤外線強度Prを用いて、上述のように、調理用容器Nの温度を求める。Pr=P÷1-Rp...............式2そして、燃焼制御手段31は、火炎センサ5によりバーナ20の燃焼が確認されている状態においては、温度算出手段32により求められる調理用容器Nの温度に基づいて、以下に説明するような各種の処理を実行する。例えば、燃焼制御手段31は、温度算出手段32により求められる調理用容器Nの温度に基づいて、調理用容器Nの温度を調理用設定温度に維持するようにバーナ20の燃焼量を調整すべく、燃料供給量調節弁40の操作機構41を制御する。又、燃焼制御手段31は、温度算出手段32により求められる調理用容器Nの温度が過熱防止用設定温度よりも高くなると、燃料供給断続弁7及び燃料供給量調節弁40を閉弁してバーナ20を消火する消火処理を実行する。更に、燃焼制御手段31は、透過状態判定手段34により、赤外線強度変動量減少率Rpが異常判定用設定値Kaよりも大きいことに基づいて赤外線透過状態が異常であると判定されると、異常報知ランプ10を点灯する異常報知処理を実行するように構成されている。尚、異常報知処理としては、このように異常報知ランプ10を点灯する処理の他に、異常報知ブザーを鳴らす処理等、種々の処理が可能である。従って、使用者は、この異常報知ランプ10の点灯により、調理用容器Nから吹き零れた煮汁等によって赤外線透過窓9の表面が汚れたことを容易に認識できるので、天板1における赤外透過窓9の表面に付着した汚れを除去するように清掃作業を行うことになる。更に、燃焼制御手段31は、赤外線強度変動量減少率Rpが異常判定用設定値Kaよりも大きい値に設定される非常消火用設定値Ks以上の場合は、燃料供給断続弁7及び燃料供給量調節弁40を閉弁してバーナ20を消火する消火処理を実行するように構成されている。ちなみに、非常消火用設定値Ksは、例えば0.4に設定される。従って、赤外線透過窓9が汚れているために赤外線強度検出部50により調理用容器Nからの赤外線を良好に検出することができないような状況において、バーナ3の加熱作動が継続されて調理用容器Nを誤って過熱する等の好ましくない事態を回避することができる。別実施形態次に別実施形態を説明する。イバーナ20の燃焼状態の変動を判別するように燃焼状態判別手段35を構成するに当たって、上記の実施形態では、火炎センサ5の起電力と火力対基準起電力関係情報に基づいて、バーナ20の燃焼状態の変動を判別するように構成したが、操作部3からの点火指令の有無、及び、燃料供給量調整弁40の操作位置センサ42の検出情報に基づいて、バーナ20の燃焼状態の変動を判別するように構成しても良い。ちなみに、操作部3から点火指令が指令されない状態は、消火状態であると判別し、又、操作位置センサ42の検出情報に基づいて、バーナ20の火力燃焼量を判別する。ロ上記の実施形態では、燃焼状態判別手段35により燃焼状態の変動が判別されたときに、赤外線透過状態が正常か否かを判定するように透過状態判定手段34を構成したが、燃焼状態判別手段35により判別された燃焼状態にて、赤外線透過状態が正常か否かを判定するように透過状態判定手段34を構成しても良い。例えば、常温又は常温よりも低温の調理用容器Nを五徳2に載置してバーナ20を点火した直後に、赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成する。又、五徳2に載置されている調理用容器Nの温度が常温又は常温よりも低温の状態で、バーナ20を所定の火力で燃焼させているときに、赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成する。このようにすると、調理用容器Nからの赤外線強度の影響を抑制した状態で、赤外線透過状態が正常か否かを判定することができる。具体的には、記憶部33に記憶されている基準赤外線強度から燃焼状態判別手段35により判別された燃焼状態に対応する基準赤外線強度を得て、その基準赤外線強度と赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度とに基づいて、赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成する。ハ上記の実施形態では、燃料供給量調整弁40に操作機構41を設けて、その操作機構41によりバーナ20の燃焼量火力を段階的に変更調整可能なように構成したが、このような操作機構41を省略して、燃料供給量調整弁40の開度を連続的に変更調整可能な手動操作式のレバーを設けても良い。この場合、基準赤外線強度及び基準起電力は、連続的な燃焼量の変化に対応付けて記憶部33に記憶させることになる。ニ基準状態の具体例は、上記の実施形態において例示した具体例、即ち、バーナ20の燃焼状態が基準の状態である状態に限定されるものではなく、調理用容器Nの温度が基準の温度である状態でも良く、又、バーナ20の燃焼状態が基準の状態であり且つ調理用容器Nの温度が基準の温度である状態でも良い。例えば、調理用容器Nの温度が基準の温度である基準状態としては、例えば、バーナ20が消火している状態で、常温の調理用容器N、あるいは、沸騰状態の湯が入って温度が略100°Cの調理用容器Nが五徳2に載置されている状態が挙げられる。又、バーナ20の燃焼状態が基準の状態であり且つ調理用容器Nの温度が基準の温度である基準状態としては、例えば、常温又は常温よりも低温の調理用容器Nを五徳2に載置してバーナ20を点火した直後の状態が挙げられる。そして、このような基準状態で、且つ、赤外線透過窓9の赤外線透過状態が正常な状態において、赤外線強度検出部50にて検出される赤外線強度を基準赤外線強度として、記憶部33に記憶させ、その基準赤外線強度と基準状態において赤外線強度検出部50にて検出された赤外線強度とに基づいて、赤外線透過窓9の赤外線透過状態が正常か否かを判定するように構成する。このように構成する場合は、燃焼状態判別手段35を設ける必要がない。ホ上記の実施形態では、赤外線透過状態が正常か否かを判定するための赤外線波長域として、調理用容器Nの温度を求めるのと同様の波長域、即ち、火炎から放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも小さい波長域を用いたが、火炎から放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも大きい波長域を用いても良い。この場合、赤外線強度検出部50を、火炎から放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも小さい特定波長域、及び、火炎から放射される赤外線の放射強度が他の波長域の放射強度よりも大きい特定波長域夫々の赤外線強度を検出するように構成することになる。ヘ上記実施形態では、温度算出手段32により温度を求める処理として、2つの特定波長域夫々についての赤外線強度の比に基づいて求める構成としたが、このような構成に代えて次のように構成してもよい。例えば、予め、放射率の異なる複数の調理用容器Nを用いて、調理用容器Nの温度を複数の温度に異ならせて、複数の温度夫々について、複数の特定波長域夫々についての赤外線強度を計測し、その複数の特定波長域夫々についての赤外線強度を複数の温度夫々に対応させた状態でマップデータにして記憶させておく。そして、マップデータから、赤外線強度検出部50にて検出される複数の特定波長域夫々についての赤外線強度の関係に一致する又は類似する赤外線強度の関係を求めると共に、その求めた赤外線強度の関係に対応する温度を求め、その求めた温度を調理用容器Nの温度とするように構成する。ちなみに、この場合は、複数の特定波長域としては、上記実施形態のように2つの特定波長域でも良いし、3つ以上の特定波長域でも良い。又、特定波長域として1つの波長域を設定して、その特定波長域についての赤外線強度を複数の温度に対応させた状態でマップデータにして記憶させておき、このマップデータと特定波長域での赤外線強度の検出値とから調理用容器Nの温度を求める構成としてもよい。トコンロに、バーナ20が複数設けられる場合は、上記の実施形態において説明した赤外線透過窓9、並びに、赤外線強度検出部50及びコンロコントローラ30等の付帯装置は、複数のバーナ20夫々について設けられることになる。この場合、透過状態判定手段34及び燃焼状態判別手段35等、本発明に係わる構成も、複数のバーナ20夫々について設けることになる。"