過給器のコンプレッサが吸気通路に設けられた内燃機関に適用されて、前記内燃機関の運転領域が予め定められた実行領域であるときに、同内燃機関の排気通路内の排気の一部をEGRガスとして前記吸気通路における前記コンプレッサより吸気流れ方向上流側の部分に再循環させる内燃機関のEGR装置において、前記内燃機関が特定の運転状態であるときの前記過給器の過給効率が低下したときに、同過給効率が低下していないときと比較して前記実行領域を強制拡大するとともに、その強制拡大した領域において凝縮水が発生する実行態様で前記吸気通路へのEGRガスの再循環を実行することを特徴とする内燃機関のEGR装置。請求項1に記載の内燃機関のEGR装置において、当該装置は、前記排気通路と前記吸気通路における前記コンプレッサより吸気流れ方向上流側の部分とを連通するEGR通路を備えるとともに、前記EGR通路にその通路断面積を変更するEGR弁が取り付けられてなり、前記凝縮水が発生する実行態様は、前記EGR弁を予め定めた小開度で開弁させる実行態様であることを特徴とする内燃機関のEGR装置。請求項2に記載の内燃機関のEGR装置において、当該装置は、前記EGR通路にEGRガスを冷却するためのEGRクーラが取り付けられることを特徴とする内燃機関のEGR装置。請求項2または3に記載の内燃機関のEGR装置において、当該装置は、前記小開度として、前記EGR弁を一定開度で開弁させたと仮定した場合における凝縮水の発生量が多い機関運転領域ほど、小さい開度を設定することを特徴とする内燃機関のEGR装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の内燃機関のEGR装置において、前記過給器は、前記内燃機関の運転状態とガス圧送量との関係を変更可能な可変容量型のものであり、その作動量が、前記内燃機関の運転状態に基づき算出される過給圧についての制御目標値と実際の過給圧とが一致するようにフィードバック制御され、前記EGR装置は、前記過給器の作動量が前記内燃機関の運転状態に基づき算出される低下判定作動量より過給圧を高める側の量であるときに、前記過給効率が低下しているときと判定することを特徴とする内燃機関のEGR装置。請求項5に記載の内燃機関のEGR装置において、当該装置は、前記実行領域を強制拡大した後に、前記過給器の作動量が前記内燃機関の運転状態に基づき算出される復帰判定作動量より過給圧を低下させる側の量になったときに、前記実行領域の強制拡大を解除することを特徴とする内燃機関のEGR装置。特許文献1に記載の装置では、デポジットの除去を図る際に、一時的であるとはいえ、吸気通路へのEGRガスの再循環が停止される。そのため、その分だけEGRの実行機会が少なくなって、EGRの実行によって得られる効果例えば排気中のNOx低減効果が小さくなってしまう。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、EGRの実行による効果の減少を抑えつつ、コンプレッサに堆積したデポジットを除去することのできる内燃機関のEGR装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。請求項1に記載の装置は、過給器のコンプレッサが吸気通路に設けられた内燃機関に適用される。そして、内燃機関の運転領域が予め定められた実行領域であるときには、内燃機関の吸気通路における上記コンプレッサより吸気流れ方向上流側の部分に同内燃機関の排気通路内の排気の一部がEGRガスとして再循環される。このときには、EGRの実行による効果が適正に得られる。しかも上記装置によれば、内燃機関が特定の運転状態であるときの過給器の過給効率が低下したことにより、コンプレッサにおけるデポジットの堆積量が多くなった可能性があると判定することができる。そして、この場合には過給効率が低下していないときと比較して吸気通路へのEGRガスの再循環すなわちEGRの実行領域が強制拡大されるとともに、その強制拡大された領域において、少量のEGRガスを吸気通路に再循環させる実行態様など、凝縮水が発生する実行態様でEGRが実行される。そのため、凝縮水を含むEGRガスと吸入空気との混合ガスを吸気通路におけるコンプレッサの配設部分に供給することができるようになり、同コンプレッサに堆積しているデポジットを凝縮水によって洗い流すことが可能になる。このように請求項1に記載の装置によれば、EGRの実行による効果の減少を抑えつつ、コンプレッサに堆積したデポジットを除去することができるようになる。請求項2に記載の装置では、吸気通路におけるコンプレッサより吸気流れ方向上流側の部分と排気通路とを連通するEGR通路を通過する際にEGRガスが冷却されることによって同EGRガスの温度が低下する。また、そうしたEGRガスの温度低下の度合いは、単位時間あたりにEGR通路を通過するEGRガスの量が少ないときほど大きくなる。そのため、EGR弁を小さい開度で開弁させて少量のEGRガスをEGR通路に通過させることにより、EGRガスの温度を低い温度まで低下させて凝縮水を発生させることが可能になると云える。上記装置では、凝縮水が発生する実行態様でEGRを実行するべく、EGR通路に取り付けられて同EGR通路の通路断面積を変更するEGR弁が予め定めた小開度で開弁される。そのため、このときEGR通路を少量のEGRガスが通過するようになり、同EGRガスの温度が低くなって凝縮水が発生するようになる。したがって請求項2に記載の装置によれば、EGR通路内において凝縮水を発生させるとともに、その凝縮水をEGRガスともども吸気通路に供給することができる。請求項3に記載の装置によれば、前記EGR通路にEGRガスを冷却するためのEGRクーラが取り付けられているために、EGRガスの温度低下の度合いが大きくなり易いことから、デポジットの除去のための凝縮水を容易に発生させることができる。凝縮水の発生量が少なくなりすぎるとデポジットの除去を適正に行うことができない。また、凝縮水の発生量が多くなりすぎると、凝縮水の衝突によってコンプレッサの劣化が進むなどして、かえってコンプレッサの圧縮性能の低下を招くおそれがある。この点、請求項4に記載の装置では、前記小開度、すなわち前記強制拡大した領域におけるEGR弁の開度として、EGR弁を一定開度で開弁させたと仮定した場合における凝縮水の発生量が多い機関運転領域ほど小さい開度が設定される。これにより、凝縮水の発生量を、デポジットの除去とコンプレッサの圧縮性能の低下抑制との好適な両立を図ることのできる適正な量に調節することができるようになる。請求項5に記載の装置では、過給器として内燃機関の運転状態とガス圧送量との関係を変更可能な可変容量型のものが設けられ、同過給器の作動量が、内燃機関の運転状態に基づき算出される過給圧についての制御目標値と実際の過給圧とが一致するようにフィードバック制御される。上記装置では、コンプレッサへのデポジットの堆積に起因して過給器の過給効率が低下すると、その分だけ過給圧が低くなるために、過給器の作動量が上記フィードバック制御を通じて過給圧を高める側の量になる。請求項5に記載の装置によれば、過給器の作動量が内燃機関の運転状態に基づき算出される低下判定作動量より過給圧を高める側の量であるときに、コンプレッサへのデポジットの堆積に起因して過給器の過給効率が低下していると判定することができる。請求項6では、前記実行領域を強制拡大した後に、過給器の作動量が内燃機関の運転状態に基づき算出される復帰判定作動量より過給圧を低下させる側の量になったときに、実行領域の強制拡大が解除される。これにより、コンプレッサに堆積したデポジットが適正に除去されて過給器の過給効率が復帰したことを判定して、デポジットの除去のための実行領域の強制拡大を解除することができる。以下、本発明にかかる内燃機関のEGR装置を具体化した一実施の形態について説明する。図1に示すように、内燃機関10の吸気通路11には、吸気流れ方向上流側以下、単に上流側から順に、過給器20のコンプレッサ21、インタークーラ12、吸気絞り弁13が取り付けられている。内燃機関10の排気通路14には、排気流れ方向上流側以下、単に上流側から順に、過給器20のタービン22、酸化触媒15、排気浄化フィルタ16、排気絞り弁17が取り付けられている。上記過給器20としては、コンプレッサ21の内部に設けられたコンプレッサホイール21Aとタービン22の内部に設けられたタービンホイール22Aとが連結された排気駆動型のものであり、且つ同過給器20によって回収する排気エネルギー量を変更可能な可変容量型のものが採用されている。詳しくは、過給器20はタービンホイール22Aに吹き付けられる排気の流速を調整するための可変ノズル機構23を備えており、同可変ノズル機構23の作動制御を通じて内燃機関10の気筒図示略内に強制的に送り込まれるガス吸入空気とEGRガスとの混合ガスの量ガス圧送量と機関運転状態との関係が変更される。以下、そうした関係の変更態様について説明する。図2に示すように、タービン22の内部には渦巻き形状をなすスクロール通路24が設けられている。このスクロール通路24は内燃機関10の排気通路14図1参照の一部を構成しており、同スクロール通路24の内部には内燃機関10の排気が送り込まれる。また、タービン22の内部にはスクロール通路24内に送り込まれた排気をタービンホイール22Aへ向けて吹き付けるための環状通路25が、同スクロール通路24に沿って設けられている。そして、内燃機関10の排気は、この環状通路25によってその流速を高められつつタービンホイール22Aに吹き付けられる。この環状通路25には、互いに同期した状態で開閉動作する複数のノズルベーン26が設けられている。このノズルベーン26は可変ノズル機構23の一部を構成している。図3に示すように、各ノズルベーン26はタービンホイール22Aの回転軸L1周りにおいて所定間隔おきに配設されている。そして、可変ノズル機構23の作動制御を通じて各ノズルベーン26を一斉に開閉駆動して隣り合うノズルベーン26同士の間隔を変更することにより、スクロール通路24からタービンホイール22Aに吹き付けられる排気の流速が変更される。これにより、タービンホイール22Aの回転速度が調整され、ひいては吸気圧送量が調節される。図1に示すように、内燃機関10には、排気通路14内の排気の一部をEGR排気再循環ガスとして吸気通路11に戻すための二つのEGR装置第1EGR装置30および第2EGR装置40が取り付けられている。第1EGR装置30は、排気通路14におけるタービンホイール22Aより上流側の部分と吸気通路11における吸気絞り弁13より下流側の部分とを連通する第1EGR通路31を介して、EGRガスを再循環させる。第1EGR通路31には、その通路断面積を変更するための第1EGR弁32が取り付けられている。この第1EGR弁32の作動制御を通じて、第1EGR通路31を通過するEGRガスの量、すなわち第1EGR装置30によって吸気通路11に戻されるEGRガスの量EGR量が調節される。第2EGR装置40は、EGRガスを再循環させるための通路として、排気通路14における排気浄化フィルタ16および排気絞り弁17の間の部分と吸気通路11におけるコンプレッサ21より上流側の部分とを連通する第2EGR通路41を備えている。第2EGR通路41には、その通路断面積を変更するための第2EGR弁42と、EGRガスを冷却するためのEGRクーラ43とが取り付けられている。そして、この第2EGR弁42の作動制御を通じて、第2EGR通路41を通過するEGRガスの量、すなわち第2EGR装置40によるEGR量が調節される。内燃機関10には、その周辺機器として、例えばマイクロコンピュータを備えて構成される電子制御装置50が設けられている。この電子制御装置50は各種センサの出力信号を取り込むとともにそれら出力信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に応じて燃料噴射弁図示略や、吸気絞り弁13、排気絞り弁17、可変ノズル機構23、第1EGR弁32、ならびに第2EGR弁42の作動制御など、内燃機関10の運転にかかる各種制御を実行する。各種センサとしては、例えば内燃機関10の出力軸図示略の回転速度機関回転速度NEを検出するための速度センサ51や、吸気通路11に設けられて同吸気通路11を通過する空気の量通路吸気量GAを検出するための吸気量センサ52を備える。また、ノズルベーン26の開度ノズル開度VNを検出するための開度センサ53や、吸気通路11における吸気絞り弁13より下流側に設けられて吸入空気の圧力過給圧Pを検出するための過給圧センサ54を備える。その他、第2EGR通路41に設けられて第2EGR弁42の排気通路14側の部分と吸気通路11側の部分との圧力差ΔPを検出するための差圧センサ55等も備えている。本実施の形態では、可変ノズル機構23の作動制御が次のように実行される。すなわち、機関回転速度NEに基づいて過給圧Pについての制御目標値目標過給圧TPが算出されるとともに、同目標過給圧TPと過給圧Pとが一致するように可変ノズル機構23の作動量ノズル開度VNがフィードバック制御される。また本実施の形態では、内燃機関10の排気通路14から吸気通路11に戻されるEGRガスの量EGR量を調節するためのEGR制御として、第1EGR弁32の作動制御と第2EGR弁42の作動制御とが実行される。なお、排気通路14から吸気通路11へのEGRガスの再循環は、吸気通路11内の圧力と排気通路14内の圧力との差を利用して行われる。本実施の形態のEGR制御では先ず、電子制御装置50により、内燃機関10の燃料噴射量および機関回転速度NEに基づいて、以下の各制御目標値が算出される。[目標EGR率TRA]内燃機関10の気筒内に吸入される空気の量V1とEGRガスの量V2との比率EGR率=V2/[V1V2]についての制御目標値。[目標EGR比率TR1]内燃機関10の気筒内に吸入されるEGRガスのうちの第1EGR装置30による供給分が占める割合についての制御目標値ただし、0≦TR1≦1.0。[目標絞り弁開度]吸気絞り弁13の開度についての制御目標値。[目標第1EGR開度TV1]第1EGR弁32の開度についての制御目標値。[目標第2EGR開度TV2]第2EGR弁42の開度についての制御目標値。なお本実施の形態では、内燃機関10の燃料消費量の低減や排気性状の悪化抑制を図ることが可能になる機関運転状態と各制御目標値との関係がそれぞれ実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御装置50に記憶されている。そして各制御目標値は、それら関係から機関運転状態に基づきそれぞれ算出される。第1EGR装置30によるEGR量の調節は、内燃機関10の気筒内に吸入される空気の量V1と第1EGR通路31を介して再循環されて気筒内に吸入されるEGRガスの量V3との比率V3/[V1V3]が、目標EGR率TRAに目標EGR比率TR1を乗算した値TRA×TR1になるように実行される。この調節は、吸気絞り弁13の作動制御を通じて吸気通路11の通路断面積を変更することによって吸気通路11と排気通路14との圧力差具体的には、過給圧Pを調節しつつ第1EGR弁32の作動制御を通じて第1EGR通路31の通路断面積を変更するといったように行われる。詳しくは、目標絞り弁開度と実際の吸気絞り弁13の開度とが一致するように吸気絞り弁13の作動制御が実行される。また、内燃機関10の運転状態に基づいて第1EGR装置30による実際のEGR率についての推定値実第1EGR率RE1が算出される。なお本実施の形態では、吸気通路11、第1EGR通路31、第2EGR通路41およびその周辺部分の構造をモデル化した物理モデルが構築されており、この物理モデルを通じて上記実第1EGR率RE1が算出される。詳しくは、実験やシミュレーションの結果をもとに各種の機関パラメータ過給圧Pや、機関回転速度NE、通路吸気量GA、圧力差ΔP、実第1EGR率RE1、後述する実第2EGR率RE2などを変数とするモデル式が予め定められて電子制御装置50に記憶されており、同モデル式を通じて実第1EGR率RE1が算出される。そして、目標第1EGR開度TV1、目標EGR率TRA、目標EGR比率TR1、および実第1EGR率RE1に基づいて第1EGR弁32の作動制御が実行される。詳しくは、目標第1EGR開度TV1を見込み制御量とする見込み制御と、第1EGR装置30によるEGR率についての目標値目標EGR率TRA×目標EGR比率TR1および実第1EGR率RE1の偏差に基づくフィードバック制御とが実行される。一方、第2EGR装置40によるEGR量の調節は次のように実行される。すなわち、内燃機関10の気筒内に吸入される空気の量V1と第2EGR通路41を介して再循環されて気筒内に吸入されるEGRガスの量V4との比率V4/[V1V4]が、1.0から目標EGR比率TR1を減算した値を目標EGR率TRAに乗算した値TRA×[1.0-TR1]になるように実行される。この調節は、第2EGR弁42の排気通路14側の部分の圧力と吸気通路11側の部分の圧力との差前記圧力差ΔPに応じて第2EGR弁42の作動制御を実行することによって第2EGR通路41の通路断面積を変更するといったように行われる。具体的には、各種の機関パラメータに基づいて上記モデル式から、第2EGR装置40による実際のEGR率についての推定値実第2EGR率RE2が算出される。そして、目標第2EGR開度TV2、目標EGR率TRA、目標EGR比率TR1、および実第2EGR率RE2に基づいて第2EGR弁42の作動制御が実行される。詳しくは、目標第2EGR開度TV2を見込み制御量とする見込み制御と、第2EGR装置40によるEGR率についての目標値TRA×[1.0-TR1]および実第2EGR率RE2の偏差に基づくフィードバック制御とが実行される。本実施の形態では、第2EGR装置40により、高温の排気EGRガスが吸気通路11におけるコンプレッサ21より上流側の部分に戻される。そのため、第2EGR装置40が設けられないものと比較して、コンプレッサ21付近のガス温度が高くなり易く、EGRガスに含まれるオイル成分などが高温に晒されることによって生じるデポジットのコンプレッサ21への堆積を招き易い。そして、そうしたデポジットの堆積量が多くなると、コンプレッサ21による吸入空気の圧縮性能、ひいては過給器20の過給効率の低下を招いてしまう。この点をふまえて本実施の形態では、コンプレッサ21へのデポジットの堆積量が多くなったときに、そのデポジットを除去するための処理デポジット除去処理を実行するようにしている。図4に、デポジット除去処理の実行手順を示す。なお同図のフローチャートに示される一連の処理はデポジット除去処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御装置50により実行される。図4に示すように、この処理では先ず、機関回転速度NEおよび機関負荷本実施の形態では、[燃料噴射量/機関回転速度NE]に基づいて開始判定開度JVSTが算出されるとともに、この開始判定開度JVSTよりノズル開度VNが小さいか否かが判断されるステップS11。なお本実施の形態では、開始判定開度JVSTが停止判定作動量として機能する。ここで本実施の形態の装置では、コンプレッサ21へのデポジットの堆積に起因して過給器20の過給効率が低下すると、その分だけ過給圧Pが低くなるために、前述したフィードバック制御を通じて、ノズル開度VNが過給圧Pを高める側の開度、すなわち小さい開度に変化する。そのため、ステップS11の処理において、ノズル開度VNが開始判定開度JVSTより小さいことをもって、コンプレッサ21へのデポジットの堆積に起因して過給器20の過給効率が低下している可能性が高いと判定することができる。なお本実施の形態では、デポジットの堆積に起因する過給器20の過給効率の低下を的確に判定することの可能な機関運転状態と開始判定開度JVSTとの関係が実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められて電子制御装置50に記憶されており、ステップS11の処理では同関係に基づいて開始判定開度JVSTが算出される。そして、ノズル開度VNが開始判定開度JVSTより小さいときにはステップS11:YES、コンプレッサ21へのデポジットの堆積によって過給効率が低下している可能性が高いとして、同デポジットの除去を図るべく、以下のステップS12の処理が実行される。なお、ノズル開度VNが開始判定開度JVST以上であるときにはステップS11:NO、ステップS12の処理は実行されず、ステップS11の処理が繰り返し実行される。図5に、ノズル開度VNが開始判定開度JVST以上である通常時において、第1EGR装置30のみによりEGRが実行される機関運転領域図中の領域Aと第2EGR装置40によるEGRが実行される機関運転領域図中の領域Bとを示す。ステップS12の処理では先ず、第2EGR装置40によってEGRが実行される領域が強制拡大される。具体的には、第2EGR装置40によるEGRが、通常時図4のステップS11:NOにおいては領域B図5においてのみ実行されるのに対して、過給効率の低下時図4のステップS11:YESにおいては領域Bに加えて領域Aにおいても実行されるようになる。そして、その強制拡大された領域詳しくは、第2EGR装置40によるEGRの実行領域のうちの強制拡大された領域[領域A]において、凝縮水が発生する実行態様で第2EGR装置40によるEGRが実行される。具体的には、予め定められた所定開度KV2が目標第2EGR開度TV2として設定されて、第2EGR弁42が所定開度KV2で開弁される。ここで本実施の形態では、EGRガスが第2EGR通路41特にEGRクーラ43を通過する際に冷却されることによって同EGRガスの温度が低下する。また、そうしたEGRガスの温度低下の度合いは、単位時間あたりに第2EGR通路41を通過するEGRガスの量が少ないときほど大きくなる。そのため、第2EGR弁42を小さい開度で開弁させて少量のEGRガスを第2EGR通路41およびEGRクーラ43に通過させることにより、EGRガスの温度を低い温度まで低下させて凝縮水を発生させることが可能になると云える。本実施の形態によれば、凝縮水が発生する実行態様で第2EGR装置40によるEGRを実行するべく、第2EGR弁42が予め定められた小開度詳しくは、所定開度KV2で開弁される。そのため、このとき第2EGR通路41を少量のEGRガスが通過するようになり、同EGRガスの温度が低くなって凝縮水が発生するようになる。これにより、第2EGR通路41内において凝縮水を発生させるとともに、その凝縮水をEGRガスともども吸気通路11に供給することができる。以下、ステップS12の処理を実行することによる作用について説明する。先ず、内燃機関10の運転領域が予め定められた実行領域領域Bであるときには、コンプレッサ21に堆積したデポジットの除去が図られる状況であるとはいえ、過給器20の過給効率が低下していない通常時と同一の実行態様で第2EGR装置40によるEGRが実行される。そのため、このときには第2EGR装置40によるEGRの実行による効果として機関運転状態に見合う適正な効果を得ることができる。しかも、内燃機関10の運転領域が第2EGR装置40の実行領域における強制拡大された領域領域Aであるときには、所定開度KV2で第2EGR弁42を開弁させる実行態様、すなわち凝縮水を発生させる実行態様で第2EGR装置40によるEGRが実行される。これにより、凝縮水を含むEGRガスと吸入空気との混合ガスが吸気通路11におけるコンプレッサ21の配設部分に供給されるようになり、同コンプレッサ21に堆積しているデポジットが凝縮水によって洗い流されるようになる。なお本実施の形態では、実験やシミュレーションの結果に基づいて、凝縮水の発生量が不要に多くなることを抑えつつコンプレッサ21に堆積したデポジットを適正に除去することの可能なだけの凝縮水を上記領域Aにおいて発生させることのできる第2EGR弁42の開度が予め求められて電子制御装置50に記憶されている。したがって本実施の形態によれば、EGRの実行による効果の減少を抑えつつ、コンプレッサ21に堆積したデポジットを除去することができるようになる。ちなみに、前述した吸気通路内に洗浄剤を噴射する装置では洗浄剤を噴射するための装置が必要になるのに対して、本実施の形態にかかる装置では、新たな装置を設ける必要がないために、装置の複雑化や大型化を回避することができる。ステップS12の処理の実行が開始されると、これに合わせてステップS13の処理の実行が開始される。このステップS13の処理では、機関回転速度NEおよび機関負荷に基づいて停止判定開度JVSPが算出されるとともに、この停止判定開度JVSPよりノズル開度VNが大きいか否かが判断される。そして、ノズル開度VNが停止判定開度JVSPより大きいときにはステップS13:YES、コンプレッサ21に堆積したデポジットが適正に除去されて過給器20の過給効率が復帰したとして、第2EGR装置40によるEGRの実行領域の強制拡大が解除されるステップS14。一方、ノズル開度VNが停止判定開度JVSP以下であるときにはステップS13:NO、コンプレッサ21に堆積したデポジットが適正に除去されたと見込まれる程度に過給器20の過給効率が高くなっていないとして、ステップS14の処理は実行されず、ステップS12およびステップS13の処理が繰り返し実行される。なお本実施の形態では、コンプレッサ21に堆積したデポジットが適正に除去されたことを的確に判定することの可能な機関運転状態と停止判定開度JVSPとの関係が実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められて電子制御装置50に記憶されており、ステップS13の処理では同関係に基づいて停止判定開度JVSPが算出される。また停止判定開度JVSPとしては、機関回転速度NEおよび機関負荷により定まる内燃機関10の運転状態が同一の条件下において関係式[停止判定開度JVSP>開始判定開度JVST]を満たす値が算出される。これにより、ノズル開度VNが開始判定開度JVSTより小さくなることによるデポジットの除去のための処理の実行開始とノズル開度VNが停止判定開度JVSPより大きくなることによるデポジットの除去のための処理の実行停止とが、短い周期で交互に繰り返し行われることが回避される。本実施の形態では、停止判定開度JVSPが復帰判定作動量として機能する。以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1デポジットの堆積によって過給器20の過給効率が低下したと判断されるときに、過給効率が低下していないと判断されるときと比較して第2EGR装置40によるEGRの実行領域を強制拡大するとともに、その強制拡大された領域において凝縮水を発生させる実行態様で第2EGR装置40によるEGRを実行するようにした。そのため、EGRの実行による効果の減少を抑えつつ、コンプレッサ21に堆積したデポジットを除去することができる。2強制拡大された領域Aにおいて第2EGR弁42を所定開度KV2で開弁させるようにしたために、同領域Aにおいて第2EGR通路41内において凝縮水を発生させるとともに、その凝縮水をEGRガスともども吸気通路11に供給することができる。3第2EGR通路41にEGRガスを冷却するためのEGRクーラ43が取り付けられているために、EGRガスの温度低下の度合いが大きくなり易いことから、デポジットの除去のための凝縮水を容易に発生させることができる。4内燃機関10の運転状態に基づき算出される開始判定開度JVSTよりノズル開度VNが小さいことをもって、コンプレッサ21へのデポジットの堆積に起因して過給器20の過給効率が低下していると判定することができる。5第2EGR装置40によるEGRの実行領域を強制拡大した後に、内燃機関10の運転状態に基づき算出される停止判定開度JVSPよりノズル開度VNが大きくなったときに、同実行領域の強制拡大を解除するようにした。これにより、コンプレッサ21に堆積したデポジットが適正に除去されて過給器20の過給効率が復帰したことを判定して、デポジットの除去のための実行領域の強制拡大を解除することができる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。第2EGR装置40によるEGRの実行領域が強制拡大された状態が所定期間にわたって継続されたときに、ノズル開度VNが停止判定開度JVSPより大きくなるのを待たずに同実行領域の強制拡大を解除するようにしてもよい。こうした装置によれば、図4のステップS12の処理を継続して実行したにも関わらず過給器20の過給性能を十分に回復させることができない場合に、それ以上の過給性能の回復を諦めて通常のEGR制御、すなわち第2EGR装置40によるEGRの実行領域を強制拡大させないEGR制御に復帰させることができる。なお上記所定期間としては、一定時間や、機関出力軸が所定回数だけ回転するまでの期間、燃料噴射量の積算値が所定量になるまでの期間、第2EGR装置40によるEGRの積算実行時間の一定時間になるまでの期間、第2EGR通路41内における凝縮水の発生が見込まれる時間の積算値が一定時間になるまでの期間などを採用可能である。要は、コンプレッサ21に堆積したデポジットが適正に除去されるようになる期間であれば、上記所定期間として採用することができる。図4のステップS11の処理に代えて、次のような処理を実行するようにしてもよい。すなわち先ず、内燃機関10が特定の運転状態機関回転速度NEや機関負荷によって定められる狭い運転領域であることを判断する判定実行条件を設定する。また、特定の運転状態に見合う開度判定値一定の値を予め設定しておく。そして、判定実行条件が成立していることを条件にノズル開度VNと開度判定値とを比較し、その比較結果に基づいて、コンプレッサ21へのデポジットの堆積に起因して過給器20の過給効率が低下している可能性がある状態であるか否かを判断する。図4のステップS11の処理では、内燃機関10の運転状態と過給器20の作動量具体的には、ノズル開度VNとの関係に基づいて、コンプレッサ21へのデポジットの堆積に起因して過給器20の過給効率が低下している可能性がある状態であるか否かが判断される。この判断に、内燃機関10の運転状態と過給器20の作動量との関係を用いることに代えて、内燃機関10の運転状態と過給圧Pとの関係や、内燃機関10の運転状態と吸入空気量との関係などを用いるようにしてもよい。要は、内燃機関10が特定の運転状態であるときの過給器20の過給効率が低下したことを的確に判断することのできる関係であれば、任意の関係を上記判断に用いることができる。具体的には、機関回転速度NEおよび機関負荷に基づいて判定圧力JPを算出するとともに、この判定圧力JPより過給圧Pが低いときに、コンプレッサ21へのデポジットの堆積に起因して過給器20の過給効率が低下している可能性があると判断するようにしてもよい。また、機関回転速度NEおよび機関負荷に基づいて判定値TGを算出するとともに、この判定値TGより吸入空気量が少ないときに、コンプレッサ21へのデポジットの堆積に起因して過給器20の過給効率が低下している可能性があると判断することなども可能である。図4のステップS12の処理において、第2EGR装置40によるEGRの実行領域のうちの強制拡大された領域Aにおける第2EGR弁42の開度を一定開度所定開度KV2に設定することに代えて、同第2EGR弁42の開度を可変設定するようにしてもよい。こうした装置によれば、凝縮水を発生させるための第2EGR弁42の開弁駆動を、凝縮水の発生量が適量になるように第2EGR弁42の開度を設定したりEGR制御による効果の減少度合いが小さく抑えられるように第2EGR弁42の開度を設定したりする等といったように、高い自由度で実行することができる。具体的には、第2EGR弁42を一定開度で開弁させたと仮定した場合における凝縮水の発生量が多い機関運転領域ほど同第2EGR弁42の開度を小さい開度に設定する、といった構成を採用することができる。ここで凝縮水の発生量が少なくなりすぎると、コンプレッサ21に堆積したデポジットの除去を適正に行うことができない。また、凝縮水の発生量が多くなりすぎると、凝縮水の衝突によってコンプレッサ21の劣化が進むなどして、かえってコンプレッサ21の圧縮性能の低下を招くおそれがある。この点、上記装置によれば、第2EGR弁42を一定開度で開弁させたと仮定した場合における凝縮水の発生量が多い機関運転領域ほど第2EGR弁42が小さい開度で開弁されるために、凝縮水の発生量を、デポジットの除去とコンプレッサ21の圧縮性能の低下抑制との好適な両立を図ることのできる適正な量に調節することが可能になる。凝縮水を発生させるために、通常のEGR制御では第1EGR装置30および第2EGR装置40ともにEGRが実行されない機関運転領域図5における領域Cであり且つ排気温度が高い機関運転領域において第2EGR弁42を開弁させるようにしてもよい。こうした装置によれば、吸入空気とEGRガスとの温度差が大きくなるときに第2EGR装置40によるEGRを実行することができる。そのため、このとき吸気通路11の吸入空気と第2EGR通路41のEGRガスとが合流する部分においてEGRガスが急速に冷却される状況になるため、同部分において凝縮水を発生させることが可能になる。第2EGR装置40によるEGRの実行領域のうちの強制拡大された領域において第2EGR弁42を開弁させる際に、目標第2EGR開度TV2として所定開度を設定することに代えて、目標EGR比率TR1を小さい比率に補正するようにしてもよい。こうした装置によれば、第1EGR装置30によるEGR量を減少させるとともに第2EGR装置40によるEGR量を増加させるようにEGR制御の実行態様を変更でき、これに伴い第2EGR弁42を開弁させることができる。しかも同装置によれば、EGR制御によるEGR量の総量第1EGR装置30によるEGR量と第2EGR装置40によるEGR量との和の変化が抑えられるため、EGR制御の実行による効果の減少を抑えることができる。上記実施の形態にかかる装置は、第1EGR装置30が設けられずに第2EGR装置40が設けられる内燃機関にも、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。本発明にかかるEGR装置は、排気駆動式の過給器が設けられた内燃機関に限らず、過給器のコンプレッサが吸気通路に設けられる内燃機関であれば、機関出力軸によってコンプレッサが駆動される機関駆動式の過給器が設けられた内燃機関などにも適用することができる。