"商用電源と、前記商用電源の電圧を計測する電圧ロガーと、前記商用電源に接続され、複数の蓄電池が接続された無停電電源装置と、前記無停電電源装置に接続された電力測定機構付電源タップと、前記電力測定機構付電源タップに接続されたサーバを含むIT機器から構成され、前記電圧ロガー、前記無停電電源装置、前記電力測定機構付電源タップ、および前記サーバはネットワークに接続され、前記サーバ内部の制御部は、停電の継続時間を予測し、前記予測した停電の継続時間と蓄電池の残量からIT機器の電力制限値を求め、電力制限値を満たすよう前記IT機器の電力を制御することを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御システム。請求項1に記載のIT機器と蓄電池の連係制御システムにおいて、前記制御部は、定期または不定期に前記蓄電池の残量を測定し、その度に前記予測した停電の継続時間と前記測定した蓄電池の残量からIT機器の電力制限値を求め、電力制限値を満たすよう前記IT機器の電力を制御することを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御システム。請求項1に記載のIT機器と蓄電池の連係制御システムにおいて、前記制御部は、前記電圧ロガーの電圧データを蓄積し、蓄積された電圧データに基づいて停電の継続時間を予測する停電予測部と、予測した停電の継続時間と前記測定した蓄電池の残量からIT機器の電力制限値を求めるIT電力予算部と、前記電力測定機構付電源タップで取得したIT機器の電力データと前記IT機器の電力制限値に基づいて低電力制御を行うIT電力制御部とから構成されることを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御システム。請求項3に記載のIT機器と蓄電池の連係制御システムにおいて、前記停電予測部は、蓄積した時系列データを統計解析して、時系列モデルを生成することを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御システム。請求項1に記載のIT機器と蓄電池の連係制御システムにおいて、前記制御部は、停電時間が予測した停電時間より長い場合は、前記蓄電池の残量の実測値を基に前記IT機器の性能制限のフィードバック制御を行うことを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御システム。請求項1に記載のIT機器と蓄電池の連係制御システムにおいて、前記制御部は、更に、停電の間隔を予測し、前記予測した停電間隔に基づいて前記蓄電池の充電モードを制御することを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御システム。請求項6に記載のIT機器と蓄電池の連係制御システムにおいて、前記制御部は、前記電圧ロガーの電圧データを蓄積し、蓄積された電圧データに基づいて停電の間隔を予測することを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御システム。商用電源と、前記商用電源の電圧を計測する電圧ロガーと、前記商用電源に接続され、複数の蓄電池が接続された無停電電源装置と、前記無停電電源装置に接続された電力測定機構付電源タップと、前記電力測定機構付電源タップに接続されたサーバを含むIT機器から構成され、前記電圧ロガー、前記無停電電源装置、前記電力測定機構付電源タップ、および前記サーバはネットワークに接続されるシステムの連係制御方法であって、停電の継続時間を予測するステップと、前記予測した停電の継続時間と蓄電池の残量からIT機器の電力制限値を求めるステップと、電力制限値を満たすよう前記IT機器の電力を制御するステップとを含むことを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御方法。請求項8に記載のIT機器と蓄電池の連係制御方法において、定期または不定期に前記蓄電池の残量を測定するステップと、その度に前記予測した停電の継続時間と前記測定した蓄電池の残量からIT機器の電力制限値を求めるステップと、電力制限値を満たすよう前記IT機器の電力を制御するステップとを含むことを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御方法。請求項8に記載のIT機器と蓄電池の連係制御方法において、前記停電の継続時間を予測するステップは、前記電圧ロガーの電圧データを蓄積し、蓄積された電圧データに基づいて停電の継続時間を予測することを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御方法。請求項8に記載のIT機器と蓄電池の連係制御方法において、更に、停電の間隔を予測するステップと、前記予測した停電間隔に基づいて前記蓄電池の充電モードを制御するステップとを含むことを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御方法。請求項11に記載のIT機器と蓄電池の連係制御方法において、前記停電の間隔を予測するステップは、前記電圧ロガーの電圧データを蓄積し、蓄積された電圧データに基づいて停電の間隔を予測することを特徴とするIT機器と蓄電池の連係制御方法。特許文献1では、発電機の停電前起動が目的であったため、停電が発生する時刻の予測で十分であった。IT機器ルータ、スイッチ、サーバ、ストレージなどが置かれる場所としてサーバルーム、オフィスをグローバルに調査した結果、IT機器に併設して蓄電池アレイがある箇所が多くあることが判明した。そこで、本発明では、その蓄電池アレイを高効率に利用することに着目した。高効率利用とは、例えば、蓄電池の放電時間の延長、放電容量のマージン削減、不要な急速充電の削減などが挙げられる。鉛蓄電池アレイの場合、電池量を削減することによる電池コストの削減、並びに、重量を削減することができる。リチウムイオンの蓄電池アレイの場合、高頻度の停電に対応し、発電機の代替として用いることで、電気代の数倍の発電機の軽油代のコストを削減することができる。このように、蓄電池アレイを高効率に利用することで様々な利点がある。蓄電池アレイの高効率化において、事前に停電を予測しておくことは有益である。例えば、停電の間隔がわかっているとその間隔で充電すれば、無駄な急速充電を防ぐことができる。このとき、停電で予測すべき項目は、特許文献1の停電発生時刻とは異なる。また、蓄電池を有するUPS単体ではなく、IT機器とUPSを連係して制御することで、より蓄電池の高効率化が見込まれる。そこで、本発明の目的は、事前に来るべき停電の特性時間、頻度、間隔等を見積もり、その想定した停電に対してIT機器と蓄電池を有するUPSを連係して制御することで、蓄電池の充放電の高効率化を実現するシステムを提供することである。蓄電池の放電を効率的に制御することは、見かけの容量を増やし、ITの性能を向上することにもなる。本発明の前記の目的と新規な特徴は本明細書の記述及び添付図面から明らかになるであろう。本発明は、上記課題を解決するために、例えば特許請求の範囲に記載の構成を採用する。本発明のIT機器と蓄電池の連係制御システムの一例を挙げるならば、商用電源と、前記商用電源の電圧を計測する電圧ロガーと、前記商用電源に接続され、複数の蓄電池が接続された無停電電源装置と、前記無停電電源装置に接続された電力測定機構付電源タップと、前記電力測定機構付電源タップに接続されたサーバを含むIT機器から構成され、前記電圧ロガー、前記無停電電源装置、前記電力測定機構付電源タップ、および前記サーバはネットワークに接続され、前記サーバ内部の制御部は、停電の継続時間を予測し、前記予測した停電の継続時間と蓄電池の残量からIT機器の電力制限値を求め、電力制限値を満たすよう前記IT機器の電力を制御するものである。また、本発明のIT機器と蓄電池の連係制御方法の一例を挙げるならば、商用電源と、前記商用電源の電圧を計測する電圧ロガーと、前記商用電源に接続され、複数の蓄電池が接続された無停電電源装置と、前記無停電電源装置に接続された電力測定機構付電源タップと、前記電力測定機構付電源タップに接続されたサーバを含むIT機器から構成され、前記電圧ロガー、前記無停電電源装置、前記電力測定機構付電源タップ、および前記サーバはネットワークに接続されるシステムの連係制御方法であって、停電の継続時間を予測するステップと、前記予測した停電の継続時間と蓄電池の残量からIT機器の電力制限値を求めるステップと、電力制限値を満たすよう前記IT機器の電力を制御するステップとを含むものである。頻発する停電に対し、停電の特性時間、頻度、間隔等を見積もり、その停電特性に合わせてIT機器と蓄電池の連係制御を行うことで、IT機器のサービスを継続し、性能低下をできるだけ抑えながら、蓄電池アレイの充電と放電を効率よく行うことができる。これにより、蓄電池の電池容量を減らすことができる。別の見方では、同じ蓄電池の容量でIT機器の性能を向上させることができる。更に、蓄電池アレイの充電方法を制御することで、蓄電池の長寿命化にも貢献する。本発明を実施するための形態を、図面に基づいて詳細に説明する。なお、発明を実施するための形態を説明するための全図において、同一の機能を有する要素には同一の名称、符号を付して、その繰り返しの説明を省略する。図1に、本発明の一例に係るIT機器と蓄電池の連係制御を行うためのシステムの要部を示す。結線は、電源の系統を示している。電力は、商用電源CPWR10が発電所から供給される。商用電源の電圧を測定できる箇所に電圧ロガーVLTLOG20を置く。電圧ロガー20は、電圧を時系列またはイベント発生時に記録することができ、電圧値によりスウェル、ディップ、瞬停等に加え、停電を測定することができる。商用電源10には無停電電源装置UPS30が接続される。UPS30には、常時商用方式、ラインインタラクティブ方式、常時インバータ方式等、様々な方式があるが、特に制限されない。ここでは常時インバータ方式を記載している。UPS30は、整流器とACからDCへ変換するコンバータCNV31、蓄電池アレイBAT32、蓄電池アレイを制御する蓄電池制御部CHGCTL33、DCからACへ変換するインバータINV34、UPSの制御部UCTL35から構成される。UPSの制御部35では、蓄電池の残量監視、ネットワーク対応、IT機器へのシャットダウンの指示、通常または急速の充電モードに従った充電制御などの機能を有する。UPS30には電力測定機構付電源タップPDU40が接続される。電力測定機構付電源タップPDU40は、各コンセントで電流値と電圧値の測定ができ、ネットワーク接続によりリモートで電力監視や電源供給のオンオフを制御する機構を有する。PDU40には各IT機器50が接続される。例として、サーバSVR151、SVR252、ルータRTR53としているが、モデム、ファイヤーウォール、スイッチ、ストレージを接続してもよい。サーバSVR151には本発明のIT機器と蓄電池を連係制御する制御部CTL55が内蔵される。図2に、本発明の実施例1のシステムを含む複数拠点のネットワーク構成図を示す。結線はネットワークの信号を示している。図1のIT機器と蓄電池の連係制御システムSys1は、WANWideAreaNetworkを介して他のシステムSys2,Sys3と接続される。システムSys1は、ルータRTR53が外部のWANと内部のLANLocalAreaNetwork60を接続し、複数のサーバSVR1、SVR2、UPS30、電力測定付電源タップPDU40はルータRTR53に接続され、LAN60を形成している。UPS、PDU、ルータ、電圧ロガーVLTLOG、温湿度ロガーTMPLOGの情報はLAN60を介して、サーバSVR1、SVR2と通信することができる。これは、サーバがLANを用いて他の機器の内部状態の監視、並びに制御できることを意味する。例えば、電圧ロガーなら電圧、温湿度センサーなら温度、湿度、UPSの蓄電池残量、蓄電池の端子電圧、UPSへのモード設定、電力測定機能付電源タップでの各IT機器の電力値、サーバ、ルータなどのIT機器の低電力制御などが挙げられる。本発明は、予測した停電の特性時間、頻度、間隔等に合わせてIT機器と蓄電池の連係制御を行うのが特長技術である。そこで、まず、停電を予測することでどのような効果、効用があるかを例を挙げて示す。IT機器と蓄電池の動作例の説明も兼ねる。停電の特性として停電間隔頻度と停電の継続時間があるが、順番に説明する。停電間隔を予測することで、蓄電池アレイの充電スケジューリングが可能となることを示す。図3に停電間隔の予測による充電スケジューリングの例を示す。停電中時刻t1-t2に蓄電池を用いてIT機器を稼動すると、蓄電池は放電され、時刻t2では電池容量はほぼゼロとなる。予測を行わない場合、次にいつ停電が来るかわからないので急速充電をし、次の停電に備える必要があり、時刻t3に充電は完了する。一方、予測を行う場合、次の停電開始が時刻t4であり、停電間に十分な時間があるため、低速の充電を行えばよいことがわかる。予測無しの場合、過剰な急速充電を行うことで、特に鉛電池の寿命を不当に縮めてしまうことになる。また、次の停電では、時刻t5で停電が終了した後、予測を行わない場合、低速充電を行うと時刻t6で停電が発生した場合、充電不足となってしまい、時刻t7で蓄電池が枯渇し、IT機器のサービスが継続できない。予測を行う場合は、急速充電により時刻t6迄に電池の充電を完了させることができる。このように、停電間隔を予測することにより、充電のスケジューリングを行うことができ、無駄な急速充電や低速充電による充電不足を回避することができる。次に、停電の継続時間を予測することの効果を示す。ITサービスにおいては、停電中もサービスを継続し、できるだけ性能が高いことが望まれるが、性能が高いことは蓄電池を多く消費することを意味し、蓄電池の容量が枯渇することが考えられるため、性能と蓄電池容量にはトレードオフがある。そこで、本発明の停電の継続時間の予測によりどのように性能が改善されるかを示す。停電時間を予測することで、蓄電池の使用する時間を見積もることができるため、放電のスケジューリングを行うことができる。予測しない場合、停電の継続時間がわからないので、停電時間が長くても対応できるように予め電池の使用量を少なく制限するか、電池の使用量は大きいが停電時間が長いときに対応できない方法をとることが考えられる。図4に電池の使用量制限が大きい場合、図5に電池の使用量制限が小さい場合の例を示す。図4では、時刻t1-t2間で停電が発生する。停電時間の予測がない場合、電池の使用量制限が大きいため、停電中にITサービスは継続できたものの、性能はprf1に抑えられた。停電時間の予測を行う場合、予め電池の使用時間がわかるため、蓄電池残量も含めて判断して性能をprf2まで高めることができる。これは、停電時間を把握しているため、蓄電池の残量のマージンを削減することができるためである。図5では、時刻t3-t5間で停電が発生する。停電時間の予測がない場合、性能はprf4と高いものの電池の使用量が多かったため、停電中の時刻t4で電池が枯渇した。そのため、時刻t4-t5間はIT機器の電力はゼロとなり、ITサービスを中止せざるを得なくなった。24時間稼動が前提となっているサーバにとって、望ましくない結果となった。停電時間の予測を行う場合、予め電池の使用時間がわかるため、性能はprf3で抑えたものの、停電時間中に蓄電池の使用を継続することができた。このように、停電時間を予測することで、電池の放電のスケジューリングを行い、IT機器の性能を高めることができる。更に、停電の継続時間と間隔を予測するときの新たな効果を示す。図4、図5では停電が1日に1回発生するときの例であった。1日に複数回停電が発生するときに、電池をどのように使うかの計画を立てる上で、停電時間と停電間隔の双方の予測が重要となる。複数回にわたってどのように電池を使用するか、いつ充電するかの計画を立てることができる。図6に複数回の停電が発生するときの例を示す。2回停電が発生している。予測を行わない場合、時刻t6-t7の1回目の停電では、prf7に性能制限を掛けており、電池容量はC3からC1へ減少するものの、ITサービスを継続することができた。時刻t8-t10の2回目の停電では、1回目と同じprf7での性能制限とすると、時刻t9で電池が枯渇してしまい、ITサービスを継続できない。停電時間と停電間隔を予測する場合、電池の種類によって2つの方法があるので、それぞれ説明する。一つは、複数回の停電の総合計時間を見積もり、その時間のITサービスを継続できるよう各回の停電の蓄電池使用量を定める方法である。充電に時間を要する鉛蓄電池に適する方法である。もう一つは、各回の停電時間と停電間隔を見積もり、停電間で急速充電を行い、電池容量を回復させることを前提にITのサービス継続と性能向上を図る方法である。急速充電での寿命劣化が少ないリチウムイオン電池に適する方法である。一つ目の方法では、性能をprf6に制限を掛けることで、2回の停電でも蓄電池を使用することができ、サービスが継続できる。電池容量は1回目の停電でC3からC2へ減少し、次の停電でC2からゼロとなる。二つ目の方法は、性能をprf6より高いprf7とした上で、停電間で急速充電を行うことで電池容量を回復し、サービスの継続と高い性能を両立することができる。時刻t6-t7は停電のため、電池容量はC3からC1へ減少するが、次の停電の時刻t8までに急速充電を実施し、電池容量をC3に回復させ、時刻t8からの停電に備える。このように、停電の継続時間と、停電と停電の間隔を予測し、見積もりを行うことで、電池の充放電の最適なスケジューリングを行うことができ、それに伴い、IT機器のサービス継続と性能向上を図ることができる利点がある。これを踏まえて、本発明の実施例1において、停電で予測する項目の例を図7に示す。管理単位を1日としているが、特に制限されない。ここでは、サマリと詳細に表を分けている。サマリとして停電の有無、1日の停電回数、最長停電時間、停電の総合計時間、停電間隔の最短と最長時間を挙げている。詳細のデータとして、24時間のうち、いつ停電するかを停電の開始時間と終了時間を挙げている。各分ごとにテーブルを持っておき、停電の有無を記載する方法でもよい。停電間隔に関しては、管理単位1日をまたいで計算しておく必要がある。3月1日では、9:00-12:00、16:00-18:00、20:00-21:00の停電が発生すると予測しており、停電回数は3回、最長停電時間は3時間、停電総時間は6時間、停電間隔は最低で2時間、最長で13時間である。停電間隔の最長の時間は、3月1日の21時から3月2日の10時までの13時間である。なお、停電の特性は、場所とか曜日などによって、変化すると予想される。停電の予測に関しては、見積もりのため、予測が外れることがある。予測が外れるのは、停電が起きないことや、停電の時間や間隔が実際と異なる長短がある場合がある。このため、本特許では予測が外れるときの対処法について記載する。停電予測によるIT機器と蓄電池の連係制御は、電池残量がなくならないようにするためのフィードフォワード制御であった。予測が外れたときは、電池残量から判断するフィードバック制御に切り替える。その例を図8に示す。図を見やすくするために、性能prf1とprf2間、電池容量C1とC2間は圧縮して記載している。停電時間の見積もりとして時刻t1-t2としているが、実際はt1-t2より長く、時刻t1-t5で停電が発生した場合である。予測した時間より長い場合は、電池残量の実測を元にフィードバックする。時間延長に対する対策がない場合は、時刻t3で電池が枯渇してしまい、時刻t3-t5の間、IT機器を稼動することができない。そこで、予測した計画の時間を超えると、電池の残量、並びにIT機器の電力値の実測を元に、IT機器の性能制限を厳しくしていく。実測のタイミングも残量が少なくなるにつれて、頻度を上げていく。時刻t2-t3、t3-t4、t4-t5の間隔は順番に短くする。このように、電池の残量の実測値を停電期間中に電池の容量が持つように性能制限へフィードバックする方法により、予測が外れた場合の対処とする。以上より、停電を予測することの利点と、IT機器と蓄電池の動作、連係制御の例、並びに、停電予測が外れたときの対処の制御例に関して示した。IT機器と蓄電池の連携制御の動作例を踏まえて、次に、IT機器と蓄電池の連係制御部の詳細構造を説明する。図9に本発明の第一の実施例のIT機器と蓄電池を連係制御する制御部CTL55の構成を示す。制御部CTL55は、サーバSVRで動作する。制御部55は、マイコン等のハードウェアを用いて構成してもよいし、ソフトウェアで構成してもよい。電圧モニタとのインターフェースを持ち、停電の時間と頻度を予測し停電計画を立てることと実際に現在、停電かどうかの停電情報を示す停電予測部POEPowerOutagesEstimation70、UPS30とのインターフェースを持ち、予測した停電時間とUPSの蓄電池残量からのIT機器の電力制限値を定めるIT電力予算部IPBITPowerconsumptionBudget80、電源タップPDU40とのインターフェースを持ち、定められたIT機器の電力制限値を満たすように低電力制御を行うIT電力制御部IPCITlow-PowerControl90から構成される。制御部CTL55の動作概要は次の通りである。停電の時間、間隔を予測し、見積もった停電時間分だけIT機器が稼動できるように、電池残量からIT機器の電力制限値を定める。そして、定められたIT機器の電力制限値に収まるようにIT機器の低電力制御を行う。次に、各機能ブロックの構成について説明する。図10に停電予測部POE70の構成を示す。停電予測部POEは、電圧ロガー20の実測値を用いて停電の発生と終了、現在停電かどうかを示す実停電情報を出力することと、データ抽出部で電圧ロガーの電圧データを蓄積し、蓄積された電圧データを統計解析して停電計画を立てる。電圧ロガーVLTLOG20の電圧データ、OSから取得した日時データをデータ抽出部71で、データの整形、抽出を行う。時系列で抽出してもよいし、電圧変動のイベントに合わせて抽出してもよい。データ抽出部71で抽出されたデータを、日時を付加して時系列形式でデータ蓄積部72に保存しておく。統計解析部73では、データ蓄積部72の時系列データを統計解析し、時系列モデルを生成する。時系列モデルは、移動平均MA、自己回帰モデルAR、移動平均自己回帰モデルARMA、自己回帰条件付き分散不均一モデルGARCHなどがあるが、限定されない。統計解析部73では日々のデータで時系列モデルを更新する。時系列データに対し、日曜日の予測として、単純に毎週日曜日の平均をとるなど、一般的な統計処理を行ってもよい。また、機械学習を組み合わせて精度を向上させてもよい。停電計算部74にて、タイマーで設定した定時、例えば0:00に、当日の停電の頻度、時間、間隔の情報を予測した停電計画を立て、計画データを保存しておき、IT電力予算部80に通知する。図11に、本発明の第一の実施例のIT電力予算部IPB80の構成を示す。IT電力予算部80では、停電予測部70の停電計画とUPS30の蓄電池残量を元に、IT機器の制限電力値であるIT電力制限値を定めることと、停電計画で予測した停電の間隔から充電モードを決定する機能を有する。UPS30から蓄電池の残量と電圧、停電予測部POE70からの停電計画、実停電情報と蓄電池アレイの仕様81を入力として、電池使用計画部82にて、電池をどの時間帯にどのモードで充電するかを定める電池充電計画と、電池残量と停電予定時間からIT電力制限値を算出する。電池充電計画に従って充電モードをUPS30へ通知する。停電時にタイマーで定期、または不定期にUPS30の蓄電池残量を測定し、その度に停電計画で示す停電の継続時間とその蓄電池残量から、IT電力制限値を計算する。ここで、IT電力制限値を計算する方法について説明する。停電予測部POE70で見積もった停電時間にIT機器を継続稼動するために、UPS30の電池残量と端子電圧を基に、IT機器50にどれくらいの電流を流すかを定める必要がある。このためには、蓄電池の放電特性から算出する必要がある。図12に、蓄電池の放電特性の一例を示す。単純にするために、一つの12Vの蓄電池を用いている。蓄電池アレイでは適宜、並列化、直列化して考えればよい。定格容量をCとすると、放電電流CAの大きさによって蓄電池の放電時間が変わる。1CAでは40分だが、0.05CAでは20時間である。そこで、見積もった停電時間を満たす範囲で放電電流を定めればよい。これが、IT電力制限値となる。例えば、2時間の停電時間を持たせるためには、放電電流を0.25CA以下に設定すればよい。次に、図13にIT電力制御部IPC90の構成を示す。IT電力制御部IPC90は、電力測定付電源タップPDU40で取得した各IT機器の電力データ、IT電力予算部IPB80で算出したIT電力制限値を入力とし、各IT機器の低電力制御を行う。停電期間中のIT電力制限値に対し、IT機器に低電力制御を行う動作例を図14に示す。蓄電池残量と停電予測時間から算出したIT電力制限値を満たすように低電力制御を行う。電池残量を定期的に、残りの停電予測時間で電池の残量がなくなるようにIT電力制限値の見直しをかける。実際の測定電力値を用いてIT電力制限値を設定する。以上が、IT機器と蓄電池を連係制御する制御部CTL55の構成となる。それでは、この制御部を構成する制御ソフトウェアを用いてどのように全体の制御を行うかを、フローチャートを用いて説明する。図15にフローチャートを示す。定時S1、例えば0:00に、一日の停電時間、停電の頻度、間隔を予測するS2。停電が発生S3すると、定時に見積もった停電とマッチングをとり、停電の継続時間と間隔を読み出す。電池残量を実測しS4、停電の継続時間からIT電力の制限値を設定するS5。IT電力の制限値を、完全に電力を制限した状態でIT機器が最も消費電力が少ない最小値完全電力制限と比較S10し、IT電力制限値が大きい場合は、IT低電力制御を行う。IT電力制限値をITの電力実測値と比較しS11、IT電力制限値が大きい場合は、予算達成でIT低電力制御は電力制限は行わない。IT電力制限値が小さい場合は、予算未達成のため、IT電力がIT電力制限値以下となるよう低電力制御を行うS12。例外処理として、IT機器の最小電力値とIT電力制限値を比較し、IT機器の最小値が大きい場合S10は、電池容量が足らず、ITサービスが継続できないため、他サイトへ通知しS13、シャットダウンを行うS14。タイマー割込みS6で、定期的に電池残量実測を行いS7、IT電力制限値の再設定S5を行うことで、停電中に電池を最大限に使用しながら、IT性能を向上させることができる。復電するとS8、停電中のITの低電力制御を解除S9し、予測した停電間隔に従い、停電間隔が短いときは急速充電、長いときは通常充電とする充電モードを設定S15し、処理を継続する。これが、フローチャートでの動作である。定期的に電池残量を測定しつつ、IT電力制限値を設定し、低電力制御が必要なときは、S6→S7→S5→S8→S10→S11→S12→S6のループ、低電力制御が不要なときはS6→S7→S5→S8→S10→S11→S6のループを形成する。ループのトリガは定期的な電池残量実測である。以上より、停電時間を予測し、その時間にIT機器の性能低下ができるだけ小さく、かつ、サービスを継続できるよう、電池残量を満たすようにIT機器の低電力制御を行うことができる。"