"回転体60を回転可能に支持する支持部80に固定されて前記回転体60の内周面又は外周面に対向した固定側アンテナ11を有した固定側無線回路10と、前記回転体60に固定されたセンサ40と、前記固定側アンテナ11と対向する前記回転体60の内周面又は外周面に固定された回転側アンテナ23を有し、前記固定側アンテナ11からの無線波を受波して生成した電力で作動して、前記センサ40の検出データを無線送信する回転側無線回路20とからなる回転体用無線通信システム100において、前記回転側アンテナ23は、ループ状の電路23Aをタグ21の両端部間に亘って延ばして固定した構造をなし、その回転側アンテナ23を前記回転体60の外周面の半周以上に巻き付けて、前記回転体60の周方向における前記回転側アンテナ23の両端部23B,23Bの間隔を、前記固定側アンテナ11からの無線波を受け得る受波領域R1の幅より小さくしたことを特徴とする回転体用無線通信システム100。前記回転体60は、回転機50のロータ60であって、前記センサ40は、前記ロータ60に備えた磁石63に直に固定されて温度又は磁束強度を検出することを特徴とする請求項1に記載の回転体用無線通信システム100。前記回転機50は、車両の駆動源に使用されるインホイールモータ50であって、前記ロータ60は、前記インホイールモータ50のステータ51の外側に配置された円筒状をなすと共に、外周面に非磁性体金属の保護カバー64を備え、前記センサ40は、前記保護カバー64の内側で前記磁石63に固定され、前記回転側アンテナ23は、前記保護カバー64の外周面に固定され、前記保護カバー64に貫通形成された配線孔68を通して前記センサ40と前記回転側アンテナ23とが接続されていることを特徴とする請求項2に記載の回転体用無線通信システム100。前記タグ21のうち前記ループ状の電路23Aより前記保護カバー64側には、前記回転側アンテナ23の前記ループ状の電路23Aを貫通する前記固定側アンテナ11からの電磁界の磁路の一部を形成するための磁性体シート25を備えたことを特徴とする請求項3に記載の回転体用無線通信システム100。前記タグ21に固定され、前記ループ状の電路23Aに共振磁界によって前記結合される共振器45を、前記回転側アンテナ23に設けたことを特徴とする請求項1乃至4の何れか1の請求項に記載の回転体用無線通信システム100。回転体60を回転可能に支持する支持部に固定されて前記回転体60の内周面又は外周面に対向した固定側アンテナ11を有した固定側無線回路10と、前記固定側アンテナ11と対向する前記回転体60の内周面又は外周面に固定された回転側タグアンテナ23,123,323を有した回転側無線回路20とからなる回転体用無線通信システム100において、前記回転側タグアンテナ23,123,323を前記回転体60の内周面又は外周面の半周以上に巻き付けて、前記回転体60の全位置で前記固定側無線回路10と前記回転側無線回路20との間で無線通信可能としたことを特徴とする回転体用無線通信システム100。ところが、上述した従来の回転体用無線通信システムでは、回転体の位置によっては、回転側アンテナの位置が固定側アンテナからの無線波の受波領域から外れて、無線通信ができなくなることがあった。即ち、従来の回転体用無線通信システムでは、回転体の全位置で安定した無線通信を行うことができなかった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、回転体の全位置で安定した無線通信を行うことが可能な回転体用無線通信システムの提供を目的とする。上記目的を達成するためになされた請求項1の発明に係る回転体用無線通信システム100は、回転体60を回転可能に支持する支持部80に固定されて回転体60の内周面又は外周面に対向した固定側アンテナ11を有した固定側無線回路10と、回転体60に固定されたセンサ40と、固定側アンテナ11と対向する回転体60の内周面又は外周面に固定された回転側アンテナ23を有し、固定側アンテナ11からの無線波を受波して生成した電力で作動して、センサ40の検出データを無線送信する回転側無線回路20とからなる回転体用無線通信システム100において、回転側アンテナ23は、ループ状の電路23Aをタグ21の両端部間に亘って延ばして固定した構造をなし、その回転側アンテナ23を回転体60の外周面の半周以上に巻き付けて、回転体60の周方向における回転側アンテナ23の両端部23B,23Bの間隔を、固定側アンテナ11からの無線波を受け得る受波領域R1の幅より小さくしたところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載の回転体用無線通信システム100において、回転体60は、回転機50のロータ60であって、センサ40は、ロータ60に備えた磁石63に直に固定されて温度又は磁束強度を検出するところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項2に記載の回転体用無線通信システム100において、回転機50は、車両の駆動源に使用されるインホイールモータ50であって、ロータ60は、インホイールモータ50のステータ51の外側に配置された円筒状をなすと共に、外周面に非磁性体金属の保護カバー64を備え、センサ40は、保護カバー64の内側で磁石63に固定され、回転側アンテナ23は、保護カバー64の外周面に固定され、保護カバー64に貫通形成された配線孔68を通してセンサ40と回転側アンテナ23とが接続されているところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項3に記載の回転体用無線通信システム100において、タグ21のうちループ状の電路23Aより保護カバー64側には、回転側アンテナ23のループ状の電路23Aを貫通する固定側アンテナ11からの電磁界の磁路の一部を形成するための磁性体シート25を備えたところに特徴を有する。請求項5の発明は、請求項1乃至4の何れか1の請求項に記載の回転体用無線通信システム100において、タグ21に固定され、ループ状の電路23Aに共振磁界によって結合される共振器45を、回転側アンテナ23に設けたところに特徴を有する。請求項6の発明に係る回転体用無線通信システム100は、回転体60を回転可能に支持する支持部に固定されて回転体60の内周面又は外周面に対向した固定側アンテナ11を有した固定側無線回路10と、固定側アンテナ11と対向する回転体60の内周面又は外周面に固定された回転側タグアンテナ23,123,323を有した回転側無線回路20とからなる回転体用無線通信システム100において、回転側タグアンテナ23,123,323を回転体60の内周面又は外周面の半周以上に巻き付けて、回転体60の全位置で固定側無線回路10と回転側無線回路20との間で無線通信可能としたところに特徴を有する。[請求項1の発明]請求項1の発明に係る回転体用無線通信システム100によれば、回転側無線回路20に備えた回転側アンテナ23は、ループ状の電路23Aをタグ21の両端部間に亘って延ばして固定した構造をなしている。そして、このタグ21を回転体60の内周面又は外周面の半周以上に巻き付けて、回転体60の周方向における回転側アンテナ23の両端部23B,23Bの間隔が、固定側アンテナ11からの無線波を受け得る受波領域R1の幅より小さくなるように構成されている。これにより、回転体60の位置に拘わらず、固定側アンテナ11と回転側アンテナ23との間で安定して無線通信を行うことができる。即ち、回転体60の全位置で受信性能を向上させることができる。そして、回転体60が回転している最中に任意のタイミングで無線通信を行って、センサ40による検出データを固定側無線回路10に取得することが可能になる。[請求項2の発明]回転機50を高負荷状態で運転すると、磁石63の温度上昇とこれに伴う磁束強度の低下が急激に起きることがある。このため、磁石63の回りの部品は高温ではないが、磁石63は高温になっている事態が生じうる。本発明によれば、センサ40をロータ60に備えた磁石63に直に固定してあるので、温度や磁束強度が急激に変化した場合でも、高いレスポンスでこれら温度や磁束強度を検出することができる。[請求項3の発明]請求項3の発明によれば、車両の駆動源としてのインホイールモータ50のロータ60と、車両本体との間で安定した無線通信が可能になると共に、ロータ60の温度又は磁束強度を高いレスポンスで検出して車両本体側に送信することができる。[請求項4の発明]請求項4の発明によれば、タグ21のうちループ状の電路23Aより保護カバー64側に配置された磁性体シート25が、回転側アンテナ23のループ状の電路23Aを貫通した磁路の一部を形成するから、非磁性体金属の保護カバー64の外周面に回転側アンテナ23を設けた場合でも、固定側アンテナ11からの無線波を確実に受波することができる。[請求項5の発明]請求項5の発明によれば、ループ状の電路23Aに共振磁界によって結合される共振器45を備えたので、固定側無線回路10との間の無線波の送受信に係る電力効率が向上する。[請求項6の発明]請求項6の発明によれば、回転体60の全位置で固定側無線回路10と回転側無線回路20との間を無線通信可能とすることができる。即ち、回転体60の全位置で安定した無線通信が可能になる。そして、回転体60が回転している最中に任意のタイミングで無線通信が可能になる。[第1実施形態]以下、本発明の第1実施形態を図1~図5に基づいて説明する。図1には、電気自動車に備えられたモータ内蔵駆動輪90が示されている。モータ内蔵駆動輪90は、電気自動車の車両本体80に支持されており、車輪70と、その内側に配置されたアウターロータ型のインホイールモータ50とから構成されている。車輪70は、タイヤ71とタイヤホイール72とから構成され、タイヤホイール72は、タイヤ71が装着されたリム73とリム73の内周縁から張り出したディスク74とから構成されている。インホイールモータ50は、円筒形のステータ51とそのステータ51の外側に配置された円筒形のロータ60とを備えている。ステータ51は、車両本体80のうち車輪70に向かって延びた筒形構造の車輪支持部81に固定されている。ステータ51は、珪素鋼板で構成された円筒形のステータコア52とステータコア52に巻回されたステータコイル53とから構成されている。図2に示すように、ロータ60は、円筒形のロータ本体69とそのロータ本体69に埋め込まれた複数の永久磁石63,63とから構成されている。また、ロータ本体69は、積層鋼板によって構成されたロータヨーク61と、その外側に嵌合した非磁性金属例えば、アルミニウム製の保護カバー64とから構成されている。永久磁石63,63は、ロータ60の周方向に沿って環状に並べて埋設されている。具体的には、ロータヨーク61には、周方向に沿って複数の磁石埋込孔62,62が形成されており、それら各磁石埋込孔62,62に板状の永久磁石63,63がそれぞれ挿入されている。図1に示すように、ロータ60の軸方向の両端面には、エンドプレート65A,65Bが固定されており、それらエンドプレート65A,65Bに、永久磁石63,63の長手方向の両端面が突き当てられている。両エンドプレート65A,65Bのうち、タイヤホイール72側のエンドプレート65Aは、タイヤホイール72のディスク74に固定されている。これにより、ロータ60とタイヤホイール72車輪70とが一体回転可能となっている。車両本体80側のエンドプレート65Bは、車輪支持部81の外側にベアリング76を介して支持されている。また、タイヤホイール72側のエンドプレート65Aの中心部からは車両本体80に向かって出力軸66が起立しており、その出力軸66がステータコア52及び車輪支持部81の内側を通って延びている。この出力軸66の外周面と車輪支持部81の内周面との間にはベアリング67が嵌合されている。これらベアリング67,76により、ロータ60がステータ51の外側で回転可能となっている。なお、出力軸66の車両本体80側には図示しないブレーキディスクが備えられている。さて、上述したインホイールモータ50のロータ60には、ICタグ20本発明の回転側無線回路に相当する及びセンサ40が取り付けられており、モータ内蔵駆動輪90を支持した電気自動車の車両本体80には、ICタグ20との間で無線通信を行うリーダライタ10本発明の固定側無線回路に相当するが取り付けられている。これらICタグ20とリーダライタ10とセンサ40とで、本発明に係る回転体用無線通信システム100が構成されている。図3に示すように、リーダライタ10は、リーダアンテナ11本発明の固定側アンテナに相当すると送受波部12と制御部13とを備えている。制御部13は、通常、データ送信命令を含めた信号を送受波部12により無線波にしてリーダアンテナ11から出力する。そして、これに応答してICタグ20が出力した無線波を受波し、その無線波に含まれる情報を取得する。このときICタグ20は、動作に必要な電力を電磁誘導によって無線波から得る。また、リーダライタ10は、電気自動車に備えた上位装置16例えば、ECUとの間でも有線又は無線による通信を行う。リーダライタ10は、送受波部12及び制御部13をケースに内蔵した本体部15図1参照の外側にリーダアンテナ11を露出させて備えており、本体部15が車両本体80本発明の支持部に相当するに固定されている。また、リーダアンテナ11は、ループ状に導線を巻いた、所謂、ループアンテナであり、タイヤホイール72のリム73の内周面とロータ60の外周面との間の環状隙間に配置されている。そして、図4に示すように、リーダアンテナ11のループ状の導線で囲まれたループ面が、ロータ60の外周面と対向するように配置されている。図3に示すように、ICタグ20にはセンサ40が接続されている。本実施形態のセンサ40は、例えば、サーミスタ、測温抵抗体等の温度センサであり、図5に示すように、ロータ60に備えた任意の永久磁石63に対して直に固定されている。これに対し、ICタグ20は、図4に示すようにロータ60の外周面に固定されている。ICタグ20詳細には、後述するICチップ22とセンサ40との間は、図5に示すように配線41によって接続されている。ロータ60には、保護カバー64を貫通してさらに磁石埋込孔62まで延びた配線孔68が形成されており、この配線孔68に配線41が通されている。図4に示すように、ICタグ20は、ICチップ22とタグアンテナ23本発明の回転側アンテナに相当するとを備えている。図3に示すように、ICチップ22は、メモリ26、制御部27、送受波部28及び整流部29を備えている。メモリ26は、例えば、不揮発性メモリEEPROMであって、センサ40による検出データ温度データを記憶する。整流部29は、リーダライタ10から受けた無線波の交流磁界によりタグアンテナ23に電磁誘導された交流電圧を直流電圧に変換して制御部27に付与する。これにより制御部27が作動して所定のプログラムを実行し、タグアンテナ23が受波した無線波に含まれる情報を送受波部28を通して取得する。このとき取得した情報にデータ送信命令が含まれていた場合、制御部27は、メモリ26からセンサ40による検出データ温度データを読み込む。そして、検出データを含む情報が送受波部28により無線波にされて、タグアンテナ23から出力される。ICチップ22及びタグアンテナ23は、タグ本体21に固定されている。タグ本体21は、図4に示すように、ロータ60の周長と略同一長の帯状をなしている。タグ本体21は、可撓性を有するベースシート24と磁性体シート25とを重ねた構成となっており、ICチップ22とタグアンテナ23は、ベースシート24上に設けられている図5参照。タグアンテナ23は、ベースシート24の表面に、例えば、導電性インクによって印刷されている。タグアンテナ23は、所定の巻数本実施形態では、1回巻きの矩形又は長円形のループ状をなしており、ループ状の電路23Aが、タグ本体21の両端部間に亘って延ばして固定されている。そして、タグ本体21は、ロータ60の外周面をほぼ1周するように巻き付けられており、タグアンテナ23の両端部23B,23Bが周方向で近接配置されている。より詳細には、図4に示すように、タグアンテナ23の電路23Aは、ICチップ22から周方向の両側に向かって離れるように延び、ICチップ22から約180度離れた位置で折り返して互いに接近するように延びている。そして、電路23Aの折り返し部であるタグアンテナ23の両端部23B,23Bの間隔が、リーダアンテナ11からの無線波を受け得る受波領域R1の幅よりも小さくなっている図2参照。ここで、ベースシート24のうちICチップ22及びタグアンテナ23を配置した面にカバーシートを重ねてこれらを保護した構造とするとより好ましい。タグ本体21のうち磁性体シート25は、高透磁率と電気絶縁性とを有する薄膜状の磁性材料が樹脂製フィルムで保護された構成となっている。ICタグ20をロータ60の外周面に巻き付けた状態で磁性体シート25は、タグアンテナ23が印刷されたベースシート24よりもロータ60側に配置される。即ち、ロータ60の外周面とタグアンテナ23との間に磁性体シート25が配置される。磁性体シート25は、リーダアンテナ11からの無線波により発生したループ状の電路23Aを貫通する磁路の一部を形成すると共に、金属面で構成されたロータ60の外周面近傍における渦電流の発生を防止する。これにより、非磁性金属本実施形態では、アルミニウムで構成されたロータ60の外周面にタグアンテナ23を配置しても、タグアンテナ23とリーダアンテナ11との間で確実に無線波を送受波することができる。以上が、本実施形態の構成であって、以下、本実施形態の動作を説明する。電気自動車のスタートスイッチをオンすると、上位装置16が起動し、所定の周期でリーダライタ10にデータ要求指令を出力する。すると、リーダライタ10は、データ送信命令を含む情報を送受波部12により無線波にして搬送波に載せてリーダアンテナ11から出力する。この無線波は、ロータ60の外周面のうち、リーダアンテナ11との対向部分及びその近傍部分である受波領域R1に達する。ロータ60の外周面に備えられたICタグ20は、リーダライタ10から出力された無線波をタグアンテナ23で受波する。また、リーダアンテナ11からの無線波の交流磁界によりタグアンテナ23に電磁誘導された交流電圧を、整流部29によって直流電圧に変換して制御部27に付与する。これにより制御部27が作動すると共に、タグアンテナ23で受波した無線波に含まれる情報を送受波部28を通して制御部27が取得する。このとき取得した情報にデータ送信命令が含まれていた場合には、制御部27は、メモリ26からセンサ40による検出データ温度データを読み込んで、その検出データを含む情報を送受波部28に出力する。送受波部28は、検出データを含む情報を無線波にして搬送波に載せてタグアンテナ23から出力する。なお、検出データを含む情報にICタグ20のIDデータを含めてもよい。ICタグ20から出力された無線波は、リーダライタ10のリーダアンテナ11で受波される。そして、送受波部12が無線波に含まれる情報を解読し、その情報を制御部13が取得する。さらに制御部13は、取得した情報を上位装置16へと出力する。上位装置16は、ICタグ20から取得した温度データが正常か否かを判定する。そして、異常と判定した場合、即ち、永久磁石63の温度が設定温度よりも高温となった場合には、温度上昇の抑制又は冷却のための指令例えば、電流制限や強制冷却の指令を出力する。このように、本実施形態の回転体用無線通信システム100によれば、ICタグ20に備えられたタグアンテナ23が、ロータ60の外周面のほぼ全周に亘って設けられている。これにより、リーダアンテナ11からの無線波の磁束は、ロータ60の位置に拘わらず、タグアンテナ23のループ状の電路23Aを貫通するから、リーダアンテナ11とタグアンテナ23との間で無線波を送受信することができる。即ち、インホイールモータ50のロータ60と車両本体80との間において、ロータ60の全位置で安定した無線通信が可能になる。そして、ロータ60が回転している最中に任意のタイミングで無線通信を行って永久磁石63の温度をリーダライタ10で読み取ることが可能になる。また、本実施形態によれば、ロータ60の永久磁石63にセンサ40を直に固定したから、インホイールモータ50を高負荷状態で駆動したことで永久磁石63の温度が急激に上昇した場合でも、高いレスポンスで永久磁石63の温度を検出することができる。これにより、永久磁石63の異常発熱及びこれに伴う磁束強度の低下を防ぐことができる。[第2実施形態]この第2実施形態は、図6に示されており、ループ状の電路23Aに共振磁界によって結合される共振器45,45をタグアンテナ23に設けた点が、上記第1実施形態とは異なる。共振器45,45は、コイルとコンデンサとで構成されており、タグ本体21に固定されている。共振器45,45は、ループ状の電路23Aの内側領域で、ロータ60の外周面の周方向に等間隔に並べて複数配置されている。その他の構成は、上記第1実施形態と同一であるので、重複する説明は省略する。本実施形態によれば、上記第1実施形態と同等の効果を奏すると共に、リーダライタ10との間の無線波の送受信に係る電力効率が向上する。[第3実施形態]この第3実施形態は、図7に示されており、ロータ60に備えたタグアンテナの構成が上記第1実施形態とは異なる。即ち、本実施形態のタグアンテナ323は、ICタグ20の送受波部28に接続された矩形ループ状の第1のアンテナ素子323Aと、矩形ループ状のコイルとコンデンサとで構成された複数の第2のアンテナ素子323B,323Bとから構成されており、第1と第2のアンテナ素子323A,323Bが、ロータ60の外周面のほぼ全周に亘って一列に並べて配置されている。そして、第1及び第2のアンテナ素子323A,323Bは、リーダアンテナ11からの交流磁界を受けてリーダアンテナ11と誘導結合すると共に、隣り合ったアンテナ素子323A,323Bが連鎖的に誘導結合するようになっている。なお、隣り合った各アンテナ素子323A,323Bは、できるだけ近づけて配置するか、一部が重なるように配置することが好ましい。その他の構成は、上記第1実施形態と同一である。本実施形態によっても、上記第1実施形態と同等の効果を奏する。[他の実施形態]本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、例えば、以下に説明するような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。1上記実施形態では、本発明に係る回転体の一例として、回転機モータのロータ60を例示したが、ロータ60以外の回転体、例えば、車両のタイヤ、タイヤホイール等を回転体として本発明の回転体用無線通信システム100を適用してもよい。2上記実施形態では、本発明に係る回転機の一例として、車両の駆動源に使用されるインホイールモータ50を例示したが、インホイールモータ50以外の車両用モータ、産業用モータ、家電用モータ等に、本発明の回転体用無線通信システム100を適用してもよい。また、発電機に本発明の回転体用無線通信システムを適用してもよい。3上記実施形態では、本発明に係る回転機の一例として、アウターロータ型の回転機モータを例示したが、インナーロータ型の回転機モータに本発明の回転体用無線通信システム100を適用してもよい。この場合には、ロータを筒形構造にしてその内周面にICタグ20を固定し、リーダアンテナ11をロータの内周面と対向するように配置すればよい。4上記実施形態において、センサ40はロータ60の永久磁石63の表面に固定されていたが、センサ40を永久磁石63に埋め込んでもよい。また、センサ40をロータヨーク61に埋め込んだり、ロータ60の外周面に固定してもよい。5上記実施形態では、ロータ60に固定したセンサ40が、永久磁石63の温度を検出する温度センサであったが、磁束強度を検出する磁気センサホール素子、磁気インピーダンス素子等でもよい。また、ロータ60以外の回転体に対しては、加速度センサ、圧力センサ、振動センサ、歪みセンサ等を固定してもよい。6上記実施形態では、リーダライタ10からの無線波を受波して電力を生成するパッシブ型のICタグ20を例示したが、ICタグ20は、生成した電力を充電するための蓄電部を備えた構成所謂、セミパッシブ型のICタグとしてもよい。7上記実施形態において、リーダアンテナ11は、ロータ60の外周面とタイヤホイール72のリム73の内周面との間に配置されていたが、リーダアンテナ11と、その近傍のリム73を含む金属部分との間に、高透磁率でかつ電気絶縁性の磁性体シートを配置してもよい。このようにすれば、磁性体シートをリーダアンテナ11を貫通する磁路の一部にすると共に、リーダアンテナ11の近傍の金属による渦電流の発生を確実に防止することができる。"