"小型旋回流発生継手を家屋の基礎の内側に配置し、小型旋回流発生継手の側壁に形成された接続口に上流側排水管を接続すると共に、小型旋回流発生継手の下端に形成された接続口に基礎を貫通する基礎貫通排水管の上流側端部を、大曲り管を介して接続したことを特徴とする基礎貫通配管構造。家屋の基礎の外側に小型旋回流発生継手及び排水桝を配置し、基礎の外側の小型旋回流発生継手の側壁に形成された接続口に基礎貫通排水管の下流側端部を、その小型旋回流発生継手の下端に形成された接続口に管の上流側端部を、排水桝の側壁に形成された接続口に管の下流側端部を、排水桝の下部に形成された下部接続口に屋外の排水管を、それぞれ接続したことを特徴とする請求項1に記載の基礎貫通配管構造。家屋の基礎の外側に旋回流を発生させる旋回流型排水桝を配置し、旋回流型排水桝の側壁上部に形成された上部接続口に基礎貫通排水管の下流側端部を接続すると共に、旋回流型排水桝の下部に形成された下部接続口に屋外の排水管を接続したことを特徴とする請求項1に記載の基礎貫通配管構造。本発明は上記の問題に対処すべくなされたもので、旋回流が衰えず空気芯を確実に形成するため、排水管の負圧発生に伴うトラップの封水破壊を充分防止することができ、配管スペースが狭小であっても容易に施工することができる基礎貫通配管構造を提供することを解決課題としている。上記の課題を解決するため、本発明に係る基礎貫通配管構造手は、小型旋回流発生継手を家屋の基礎の内側に配置し、小型旋回流発生継手の側壁に形成された接続口に上流側排水管を接続すると共に、小型旋回流発生継手の下端に形成された接続口に基礎を貫通する基礎貫通排水管の上流側端部を、大曲り管を介して接続したことを特徴とするものである。本発明の基礎貫通配管構造においては、家屋の基礎の外側に小型旋回流発生継手及び排水桝を配置し、基礎の外側の小型旋回流発生継手の側壁に形成された接続口に基礎貫通排水管の下流側端部を、その小型旋回流発生継手の下端に形成された接続口に管の上流側端部を、排水桝の側壁に形成された接続口に管の下流側端部を、排水桝の下部に形成された下部接続口に屋外の排水管を、それぞれ接続することが好ましい。また、家屋の基礎の外側に旋回流を発生させる旋回流型排水桝を配置し、旋回流型排水桝の側壁上部に形成された上部接続口に基礎貫通排水管の下流側端部を接続すると共に、旋回流型排水桝の下部に形成された下部接続口に屋外の排水管を接続した基礎貫通配管構造も好ましい。本発明の基礎貫通配管構造は、上流側排水管から小型旋回流発生継手に流入した排水が旋回流となり、基礎貫通排水管を通って排水される。小型旋回流発生継手によって旋回流が発生すると、旋回流の中心に空気芯が形成され、この旋回流を生じた排水がスムーズに基礎貫通排水管へ流れ込むため、排水量が多くても基礎貫通排水管が閉塞され難くなり、加えて、基礎貫通排水管の上流側端部と、小型旋回流発生継手の下端に形成された接続口は、大曲り管を介して接続されているので、小型旋回流発生継手で発生した旋回流が衰えることなく維持されて大曲り管をスムーズに流落して基礎貫通排水管を流れるため、より一層閉塞され難くなって、封水破壊の防止効果が更に向上する。従って、本発明の基礎貫通配管構造によれば、管内の通気を確保しやすく、閉塞により上流側排水管に負圧が発生することは殆どないので、トイレ、洗面台、浴室、台所などの水設備の封水破壊を防止することができる。また、家屋の基礎の外側に小型旋回流発生継手及び排水桝を配置し、基礎の外側の小型旋回流発生継手の側壁に形成された接続口に基礎貫通排水管の下流側端部を、その小型旋回流発生継手の下端に形成された接続口に管の上流側端部を、排水桝の側壁に形成された接続口に管の下流側端部を、排水桝の下部に形成された下部接続口に屋外の排水管を、それぞれ接続した基礎貫通配管構造は、基礎の内側に配置された小型旋回流発生継手に流入して旋回流となった排水が、基礎貫通排水管を通って基礎の外側に配置された小型旋回流発生継手に流入し、再び旋回流となって管を経由して排水桝に流入し、屋外の排水管以下、屋外排水管へ排水される。このように基礎貫通排水管と排水桝との間に小型旋回流発生継手を配置すると、小型旋回流発生継手が旋回流を形成してくれるので、従来からの一般的な排水桝で管内の通気を確保することができ、各水設備の封水破壊を充分防止することができる。同様に、家屋の基礎の外側に旋回流を発生させる旋回流型排水桝を配置し、旋回流型排水桝の側壁上部に形成された上部接続口に基礎貫通排水管の下流側端部を接続すると共に、旋回流型排水桝の下部に形成された下部接続口に屋外の排水管を接続した基礎貫通配管構造は、上流側排水管から小型旋回流発生継手に流入した排水が旋回流となり、基礎貫通排水管を通って旋回流型排水桝の上部接続口から該排水桝内に流入し、再び旋回流となって屋外排水管の下流側へ排水される。このように旋回流型排水桝でも旋回流が生じるため該排水桝内での閉塞の心配もなくなる。以下、図面を参照して本発明の具体的な実施形態を詳述する。図1に示す小型旋回流発生継手Aは、図2に示す上側部材1と、図3に示す下側部材2の2つの部材で構成された合成樹脂製の管継手で、図5、図6に示すように、家屋の布基礎20の内側などに配置されるものである。上側部材1は、図2、図5に示すように、継手本体1bと、上流側排水管4を接続する接続口1aとからなるもので、該接続口1aは、図5に示すように、継手本体1b上部の片側に偏位して弯曲するように突設されている。この接続口1aは、先端部10aの内径が上流側排水管3VU75管の外径と同じで、弯曲部分11aの内径は、上流側排水管4を接続したとき段差が生じないように上流側排水管4の内径と等しくなるように形成されている。上流側排水管4から流入してきた排水は、接続口1aの弯曲部分11aで旋回流を発生させるきっかけとなり、略1/4周程度の旋回をしながら継手本体1bへと流入していく。継手本体1bは、直径が100mm程度の円筒10bと、円筒10bの先端に形成されたドーム部分11bと、円筒10bの下端に形成された嵌合部12bからなるもので、先端のドーム部分11bは、接続口1aを経路してきた旋回流を発生しつつある排水が、ドーム部分11bに接触することで破壊されるのを防止すると共に、より完全な旋回流を形成させるために、抵抗の少ない丸みを帯びたドーム型となっている。継手本体1bの下端に形成された嵌合部12bは、図4に示すように、継手本体1bの円筒10bよりも大径で、後述する下側部材2の被嵌合部2cを嵌合させたとき、円筒10b内面と下側部材2のテーパー内面2bの内面が段差無く面一となるように形成されている。図3に示す下側部材2は、環状の被嵌合部2cと、テーパー内面2bと、下流側排水管である基礎貫通排水管5を接続する接続口2aとで構成されており、この下側部材2と上記の上側部材1は、図5に示すように、継手本体1bの嵌合部12bの内周面に下側部材2の被嵌合部2cの外周面を嵌合させて接着剤で水密的に接着嵌合して一体化されている。テーパー内面2bは、図5に示すように、環状の被係合部2cの上端から内側に向って形成された下窄まりの内壁面で、上面側の直径が上記継手本体1bの円筒10bの内径と等しい100mm程度で、そこから下方向に向うにつれて徐々に縮径されていって下面側の外径はVU75管の内径と等しくなるように形成されている。このテーパー内面2bを形成したことで、上記の上側部材1で渦を巻いて下側部材2に流入してきた排水が、テーパー内面2bの周面を複数周旋回し、より勢いのある旋回流を形成して接続口2aへと流れていく。接続口2aは、上記テーパー内面2bの下端から突出するように形成された、外径がVU75管の内径と等しい筒体で、基礎貫通排水管5の上流側端部の内側に嵌合させて接続するようになっている。尚、後述するように、この接続口2aと基礎貫通排水管5を、大曲り管6を介して接続する場合は、大曲り管6の上流側端部を接続口2aに接続することになるし、接続口2aと大曲り管6を、短管23VU75管を介して接続する場合は、短管23の内側を接続口2aの下端に嵌込むことになる。上述した上側部材1と下側部材2からなる小型旋回流発生継手Aは、一体成形せずに別体としたことで、テーパー内面2b部分の成形が非常に容易となりコストを削減することができる。また、機能面でも、上流側排水管4に接続する接続口1aが上側部材1の継手本体1b上部の片側に偏位して形成され、更に、下側部材2にはテーパー内面2bが形成されているので、従来の合流管継手と比較するとコンパクトでありながら、上流側排水管4から流入してきた排水は上側部材1で確実に渦を巻いて、更に、テーパー内面2bでより勢いを増して基礎貫通排水管5へと流れていく。その旋回流の中心には空気芯が形成されるので、上流側排水管4と基礎貫通排水管5との曲がり部分や段差部分で閉塞することがなくなり、通気弁が無くても封水破壊を防止することができる。しかも、コンパクトであるので、配管スペースが狭小である近年の都市部の住宅にも設置することができる。一方、図6、図7に示す本発明の基礎貫通配管構造は、上記の小型旋回流発生継手Aが家屋の布基礎20の内側の土間コンクリートの箱抜き部分21に配置されており、この小型旋回流発生継手Aに形成された接続口1aには、洗面所やトイレ等不図示の水設備からの排水管が接続された上流側排水管4が接続されている。また、小型旋回流発生継手Aの下端に形成された接続口2aには、上流側で略90°方向に立ち上がる大曲り管6が短管23VU75管を介して接続されており、その大曲り管6は基礎貫通排水管5の上流側端部に接続されている。大曲り管6は、100mm以上の曲率半径を有するものが好ましく、このような大曲り管6は90°エルボ継手に比べると曲率半径が遥かに大きいため、上記の小型旋回流発生継手Aによって旋回流を生じた排水は大曲り管6内をスムーズに流落し、基礎貫通排水管5を通って屋外の旋回流型排水桝7に流れ込む。従って、よほど大量の排水が一度に流れない限り、大曲り管6や基礎貫通排水管5は排水によって閉塞されることがなく、管内の通気は確保される。図6に示すように、布基礎20の外側の地中には、旋回流を発生させる旋回流型排水桝7が埋設されており、この旋回流型排水桝7の側壁上部に形成された上部接続口7aには、基礎20を貫通する基礎貫通排水管5の下流側端部が接続されている。そして、図7に示すように、旋回流型排水桝7の下部に形成された下部接続口7b7cには、上流側の屋外排水管70bと下流側の屋外排水管70cが接続されている。屋外の地中に埋設された旋回流型排水桝7は、図8に示すように、上側の高さ調節用の縦筒体7dと、下側の桝本体7eと、上側の蓋受枠7fと、蓋体7gとからなるものであって、桝本体7eの上部開口段部に高さ調節用の縦筒体7dの下部が嵌合接続され、この縦筒体7dに蓋受枠7fが内嵌着され、この蓋受枠7fに蓋体7gが被着されて組み立てられている。そして、この縦筒体7dの側壁には、上部接続口7aが縦筒体7dの片側に偏位してやや弯曲するように突設されており、この上部接続口7aに前記の基礎貫通排水管6の下流側端部が接続されている。従って、基礎貫通排水管6から旋回流型排水桝7に流入した排水は、縦筒体7dの内周面に沿って旋回流を生じながら下部の桝本体7eに流落する。桝本体7eの両端には下部接続口7b7cが形成されており、図7に示すように、上流側の下部接続口7bには上流側の屋外排水管70bが、下流側の下部接続口7cには下流側の屋外排水管70cが、それぞれ接続されている。旋回流型排水桝7が上記のような構成であると、基礎貫通排水管5から流入してきた排水は旋回流を生じるので、旋回流型排水桝7内での閉塞の心配なくなり、下流側の屋外排水管70cへ確実に排水することができる。このように旋回流型排水桝7内で旋回流が生じると、前述したように小型旋回流発生継手Aによって上流側排水管4や大曲り管6や基礎貫通排水管5が閉塞しないことと相俟って、配管全体に亘る通気が確保されることになり、閉塞による水設備の封水破壊を確実に防止することができる。図9は、本発明の他の実施形態に係る基礎貫通配管構造の概略全体図である。図9に示す基礎貫通配管構造は、小型旋回流発生継手Aが布基礎20の内側のベタ基礎22の上面に配置されており、短管23VU75管及び大曲り管5はベタ基礎22内に埋設されている。この基礎貫通配管構造の他の構造は、前述した図6~図8に示す実施形態の基礎貫通配管構造と同様であるから、説明を省略する。このようにベタ基礎22内に短管23及び大曲り管6を埋設する基礎貫通配管構造は、箱抜き部分21を形成しなくても、ベタ基礎22の上面に小型旋回流発生継手Aを配置することができるので、床下からベタ基礎22までの高さスペースが殆どないような住宅にも配管施工することができる。図10は、本発明の更に他の実施形態に係る基礎貫通配管構造の概略全体図である。図10に示す基礎貫通配管構造は、小型旋回流発生継手Aの接続口1aに接続された上流側排水管4が大曲り管6の一方に接続され、大曲り管6の他方に階上へ立ち上がる立ち上がり管9VU75管が接続されることで、上流側排水管4と立ち上がり管9が接続され、その立ち上がり管9の上端部が他の小型旋回流発生継手Aの接続口2aに接続されると共に、その小型旋回流発生継手Aの接続口1aに、階上のトイレ、洗面所等不図示からの排水が流入する階上の排水管8VU75管が接続された構造となっている。本実施例の基礎貫通配管構造の他の構造は、前述した図6~図8に示す実施形態の基礎貫通配管構造と同様であるから、説明を省略する。このような基礎貫通配管構造は、階上の排水管8から小型旋回流発生継手Aに流入した排水が旋回流となり、空気芯が形成された状態で立ち上がり管9を流落していくので閉塞されることがなく、また、流落した排水は、大曲り管6を介して上流側排水管4に流れていくので、上述したように上流側排水管4から旋回流型排水桝7に至る流路が閉塞し難いことと相俟って、階上のトイレ、洗面所等からの排水も閉塞なくスムーズに排水させることができる。従って、狭い土地スペースに高い建物を立てるという、近年多く見られる住宅事情に対応することができる。尚、立ち上がり管9と上流側排水管4を、エルボ継手などを介して接続することも可能であるが、より確実に閉塞を防止するためには大曲り管6を介して接続するのが好ましい。また、図9に示す基礎貫通配管構造の上流側排水管4の上流側端部と立ち上がり管9VU75管の下端部を、大曲り管6を介して接続しても上記と同様の作用効果を奏することはいうまでもない。図11は、本発明の更に他の実施形態に係る基礎貫通配管構造の概略全体図である。図11に示す基礎貫通配管構造は、図12、図13に示す小型旋回流発生継手Bを用いて施工されている。この小型旋回流発生継手Bは、図12に分解して示すように、上側部材1と、下側部材2と、蓋受枠3aと、蓋体3とからなるものであって、上流側排水管4を接続する接続口1aは、継手本体1bの高さ方向の略中間部分の片側に偏位して弯曲するように突設されている。そして、前述したように上側部材1と下側部材2は接着剤で水密的に嵌合接続されており、上側部材1の開口部1cには蓋受枠3aが内嵌着され、この蓋受枠3aに蓋体3が被着されて組み立てられている。上記小型旋回流発生継手Bを用いた本発明の基礎貫通配管構造は、次の通りである。即ち、小型旋回流発生継手Bの上側部材1の開口部1cに被着された蓋体3が取り外されて、その開口部1cに階上へ立ち上がる立ち上がり管9が接続される。そして、その立ち上がり管9の上端部が階上に配置された他の小型旋回流発生継手Bの下側部材2の接続口2aに接続されると共に、階上のトイレ、洗面所等不図示からの排水が流入する階上の排水管8が該小型旋回流発生継手Bの接続口1aに接続されている。そして、階上の排水管8が接続された小型旋回流発生継手Bの上側部材1の開口部1cに被着された蓋体3が取り外されて、更に、その開口部1cに立ち上がり管9が接続されている。本実施例の基礎貫通配管構造の他の構造は、前述した図6~図8に示す実施形態の基礎貫通配管構造と同様であるから、説明を省略する。このような基礎貫通配管構造は、1階の水設備からの排水と階上の水設備からの排水を1箇所に合流させて、閉塞させることなく屋外排水管60b,60cに排水することができるので、狭小な土地スペースに高い建物が建築される近年の都市部の住宅にも対応することができる。尚、階上へ立ち上がる立ち上がり管9を小型旋回流発生継手Bの開口部1cに接続する必要がない場合は、開口部1cに被着されている蓋体3を取り外さずに、前述した小型旋回流発生継手Aと同様の使い方をすればよい。そして、メンテナンス等の必要が生じた場合に、蓋体3を取り外して、その開口部1cを点検口として使用すればよい。図17は、本発明の更に他の実施形態に係る基礎貫通配管構造の概略全体図である。この実施形態に係る基礎貫通配管構造は、前述した図11に示す実施形態の床下に配置された小型旋回流発生継手Bの代わりに、図14に示す小型旋回流発生継手Cを配置して、その小型旋回流発生継手Cの上下の接続口1a,1aに2本の上流側排水管4,4を接続し、その開口部1cに立ち上がり管9を接続したものである。この小型旋回流発生継手Cは、図14に示すように、2本の上流側排水管4,4を接続する接続口1a,1aが上下に2つ並んで、上側部材1の円筒10bの片側に偏位して弯曲するように突設されたものである。この実施形態の基礎貫通配管構造及び小型旋回流発生継手Cの他の構造は、前述した図11~図13に示す実施形態と同様であるから、説明を省略する。このような小型旋回流発生継手Cを用いた基礎貫通配管構造は、封水破壊を確実に防止しながらも、2本の上流側排水管4,4を上下に並列させて配設することができるので、狭小な場所でも配管スペースを確保することができる。尚、階上に複数の排水管8が配設されている場合には、この小型旋回流発生継手Cを階上に配置すればよいことはいうまでもない。図18は、本発明の更に他の実施形態に係る基礎貫通配管構造の概略全体図である。この実施形態に係る基礎貫通配管構造は、前述した図6~図8に示す実施形態の床下に配置された小型旋回流発生継手Aの代わりに、図15に示す小型旋回流発生継手Dを配置して、その小型旋回流発生継手Dの左右の接続口1a,1aに2本の上流側排水管4,4を接続したものである。この小型旋回流発生継手Dは、図15に示すように、2本の上流側排水管4,4を接続する接続口1a,1aが、上側部材1の円筒10bの片側とその反対側にそれぞれ偏位して弯曲するように突設されたものである。この基礎貫通配管構造及び小型旋回流発生継手Dの他の構造は、前述した図6~図8の配管構造、及び、図12、図13に示す小型旋回流発生継手Bと同様であるから、説明を省略する。このような小型旋回流発生継手Dを用いた基礎貫通配管構造は、配管スペースの関係で、家屋の基礎20に平行して左右両側から上流側排水管4,4を配設する必要がある場合に、1つの小型旋回流発生継手Dを配置するだけで封水破壊を確実に防止することができる。尚、この小型旋回流発生継手Dの開口部1cに被着されている蓋体3を取り外して、前述したようにその開口部1cに立ち上がり管9を接続し、その立ち上がり管9の上端を、階上の排水管8が接続された小型旋回流発生継手A,B,C,Dのいずれかに接続すれば、階上の水設備からの排水も閉塞されることなくスムーズに屋外排水管60b,60cに排出されることはいうまでもない。図19は、本発明の更に他の実施形態に係る基礎貫通配管構造の概略全体図である。この実施形態に係る基礎貫通配管構造は、前述した図11に示す実施形態の床下に配置された小型旋回流発生継手Bの代わりに、図16に示す小型旋回流発生継手Eを配置して、その小型旋回流発生継手Eの接続口1a及び開口部1cに、上流側排水管4、立ち上がり管9をそれぞれ接続したものである。この小型旋回流発生継手Eは、図16に示すように、上流側排水管4を接続する接続口1aが、45°以下の角度で上側部材1の円筒10bの片側に偏位して弯曲するように斜め上向きに突設されたものである。特に、本実施形態のように接続口1aが30°以下の小型旋回流発生継手Eは、接続口1aに上流側排水管4を無理なく接続でき、また、上流側排水管4から流れてきた排水が閉塞することなくスムーズに小型旋回流発生継手Eに流入し、確実に封水破壊を防止することができるので好ましい。この基礎貫通配管構造及び小型旋回流発生継手Eの他の構造は、前述した図11~図13に示す実施形態と同様であるから、説明を省略する。このような小型旋回流発生継手Eを用いた基礎貫通配管構造は、狭小な家屋でも、上流側排水管4に勾配をつけることで、封水破壊を確実に防止しながらも配管スペースを確保することができる。図20は、本発明の更に他の実施形態に係る基礎貫通配管構造の概略全体図である。この実施形態に係る基礎貫通配管構造は、図20に示すように、小型旋回流発生継手Aが家屋の布基礎20の内側の土間コンクリートの箱抜き部分21と、家屋の布基礎20の外側にそれぞれ配置されており、布基礎20の外側に配置された小型旋回流発生継手Aの接続口1aには布基礎20を貫通する基礎貫通排水管5の下流側端部が接続されている。そして、その小型旋回流発生継手Aの下側部材2の接続口2aに大曲り管6の上流側端部が接続されており、大曲り管6の下流側端部が布基礎20の外側に配置された排水桝30の側壁に形成された接続口30aに接続されると共に、排水桝30の下部に形成された下部接続口30bに屋外排水管70bが接続されている。尚、この基礎貫通配管構造に用いられる小型旋回流発生継手を、前述した小型旋回流発生継手B,C,D,Eのどの管継手に置換してもよいのはいうまでもない。この実施形態に用いられる排水桝30は、従来の一般的な排水桝であればどのような形態のものでも使用でき、この実施形態では、側壁に大曲り管6の下流側端部が接続される接続口30aが形成され、下部に屋外排水管70bが接続される下部接続口30bが形成されると共に、上部に点検口30cが形成されたものが用いられている。本実施例の基礎貫通配管構造の他の構造は、前述した図6~図8に示す実施形態の基礎貫通配管構造と同様であるから、説明を省略する。このような基礎貫通配管構造は、従来からの配管構造の基礎貫通排水管5と排水桝30との間に、本発明の小型旋回流発生継手Aを配置することで、前述したように、上流側排水管4から基礎20の内側に配置された小型旋回流発生継手Aに流入して旋回流となった排水が、大曲り管6を介して基礎貫通排水管5を通り、基礎20の外側に配置された小型旋回流発生継手Aに流入することで、再び旋回流を形成する。そして、その空気芯が形成された排水は、大曲り管6を経由して排水桝30に流入して、屋外排水管70bへと排水されるので、前述した配管構造のように、旋回流を発生させる特殊な旋回流型排水桝7を用いなくても、従来からの一般的な排水桝30で管内の通気を確保することができ、各水設備の封水破壊を充分防止することができる。以上、種々の実施形態の小型旋回流発生継手及びそれを用いた基礎貫通配管構造を詳述したが、本発明は上記に限定されるものではなく、様々な変更を許容し得ることはいうまでもない。"