撤去可能な構造、または仮設構造、または恒久的構造のための建築用ファブリックであって、a.複数の区画と;b.前記区画のうちの2つの区画の重複部によって形成される少なくとも1つの継ぎ目を備えていて、各々の前記区画が、i.第1の面と第2の面を持ち、延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維を含んでいて、ある公称経方向ストリップ引っ張り強度を持つファブリック層と;ii.前記第1の面と第2の面の少なくとも一方の上に配置されていて、その面から前記繊維の間を延びるフルオロポリマー製被覆を備え、前記継ぎ目が、室温で前記公称経方向ストリップ引っ張り強度と実質的に等しい継ぎ目経方向ストリップ引っ張り強度を持つ、建築用ファブリック。前記フルオロポリマー製被覆がPVDFを含む、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記フルオロポリマー製被覆がETFEを含む、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記重複部が635cm25インチであり、室温での前記継ぎ目経方向ストリップ引っ張り強度が79862Ncm456lbfinよりも大きい、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記重複部が635cm25インチであり、70°Cでの前記継ぎ目経方向ストリップ引っ張り強度が52541Ncm300lbfinよりも大きい、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記重複部が635cm25インチであり、室温での前記継ぎ目緯方向ストリップ引っ張り強度が70054Ncm400lbfinよりも大きい、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記重複部が635cm25インチであり、70°Cでの前記継ぎ目緯方向ストリップ引っ張り強度が35027Ncm200lbfinよりも大きい、請求項1に記載の建築用ファブリック。少なくとも40という光透過率を持ち、防水性かつ遅燃性である、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記継ぎ目が、ラジオ周波数溶接または熱棒溶接による継ぎ目である、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記フルオロポリマー製被覆の中に顔料をさらに含む、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記繊維が密にされている、請求項1に記載の建築用ファブリック。前記繊維が充填剤をさらに含む、請求項1に記載の建築用ファブリック。延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維を含む建築用ファブリックの継ぎ目の室温における経方向の破断モードを繊維の引き抜きからファブリックの最大強度へと変化させる方法であって、PVDFとETFEからなるグループの中から選択したフルオロポリマーを用いて前記繊維を被覆する操作を含む方法。延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維を含む建築用ファブリックの継ぎ目の強度を、70°Cという高温において経方向と緯方向でそれぞれ少なくとも50と20大きくする方法であって、PVDFとETFEからなるグループの中から選択したフルオロポリマーを用いて前記繊維を被覆する操作を含む方法。延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維を含む建築用ファブリックの継ぎ目の丈夫さを、周囲温度において経方向と緯方向でそれぞれ少なくとも35と85大きくする方法であって、PVDFとETFEからなるグループの中から選択したフルオロポリマーを用いて繊維を被覆する操作を含む方法。延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維を含む建築用ファブリックの継ぎ目の丈夫さを、70°Cという高温において経方向と緯方向でそれぞれ少なくとも95と100大きくする方法であって、PVDFとETFEからなるグループの中から選択したフルオロポリマーを用いて繊維を被覆する操作を含む方法。ファブリックからなるパネルを高温で互いに溶接する場合には、既知のファブリックを用いると継ぎ目強度が低下する。THVなどのポリマーは高温で軟化する可能性があるため、継ぎ目強度が低下する。経済的、溶接可能、防水性、遅燃性であって例外的な継ぎ目強度を持つ建築用ファブリックが本業界で必要とされている。本発明により、複数の区画を含んでいて、各区画が、延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維で製造されていて第1の面と第2の面を持つファブリック層を有する、撤去可能な構造、または仮設構造、または恒久的構造のための建築用ファブリックが提供される。ファブリック層は、ある公称経方向ストリップ引っ張り強度を持つ。第1の面と第2の面の少なくとも一方の上に配置されていて、その面から繊維間を延びるフルオロポリマー製被覆も含まれている。2つの区画が重複することによって少なくとも1つの継ぎ目が形成される。その継ぎ目は、室温でファブリックの公称経方向ストリップ引っ張り強度と実質的に等しい継ぎ目経方向ストリップ引っ張り強度を持つ。フルオロポリマー製被覆はPVDFまたはETFEであることが好ましい。重複部が25インチであるとき、継ぎ目経方向ストリップ引っ張り強度は、室温で456lbfinファブリックの公称経方向ストリップ引っ張り強度よりも大きく、70°Cで300lbfinよりも大きい。継ぎ目の緯方向ストリップ引っ張り強度は、室温で400lbfinよりも大きいことが好ましく、70°Cで200lbfinよりも大きい。また、本発明の建築用ファブリックは、少なくとも40の光透過率を持ち、防水性かつ遅燃性であることが好ましく、継ぎ目は、ラジオ周波数による継ぎ目または熱棒溶接による継ぎ目であることが好ましい。場合によっては顔料がフルオロポリマー製被覆に含まれる。ファブリックの繊維は、場合によっては密にされ、充填剤を含んでいてもよい。別の1つの側面では、本発明により、PVDFとETFEからなるグループの中から選択したフルオロポリマーを用いて繊維を被覆することで、延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維で構成された建築用ファブリックの継ぎ目の周囲温度における経方向の破断モードを繊維の引き抜きからファブリックの最大強度へと変化させる方法が提供される。さらに別の1つの側面では、本発明により、PVDFとETFEからなるグループの中から選択したフルオロポリマーを用いて繊維を被覆することで、延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維で製造された建築用ファブリックの継ぎ目の強度を、高温70°Cにおいて経方向と緯方向でそれぞれ少なくとも50と20大きくする方法が提供される。さらに別の1つの側面では、本発明により、PVDFとETFEからなるグループの中から選択したフルオロポリマーを用いて繊維を被覆することで、延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維を有する建築用ファブリックの継ぎ目の周囲温度における丈夫さを、経方向と緯方向でそれぞれ少なくとも35と85大きくする方法が提供される。最後の1つの側面では、本発明により、PVDFとETFEからなるグループの中から選択したフルオロポリマーを用いて繊維を被覆することで、延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維を有する建築用ファブリックの継ぎ目の高温70°Cにおける丈夫さを、経方向と緯方向でそれぞれ少なくとも95と100大きくする方法が提供される。これから図面を参照して本発明を説明する。図1は、本発明の一実施態様による製品10の断面の光学顕微鏡写真である。この実施態様では、製品10は建築用ファブリックである。製品10は、フルオロポリマーからなる繊維13で製造したファブリック11を含んでいる。フルオロポリマーは、ある特定の用途にとって十分な強度を持つPTFEが好ましく、延伸PTFE繊維が最も好ましい。ファブリック11は経方向と緯方向を持つため、図1に示したファブリック11の個々の繊維の軸に対して垂直な方向と平行な方向の断面図が説明される。ファブリック11は、第1の面20と第2の面21を有する。繊維13に沿って経方向と緯方向の両方に延びるとともに繊維13の間にも延びている第1の面20の隣には、フルオロポリマー製被覆12が配置されている。フルオロポリマー製被覆12として好ましいのは、PVDFフッ化ビニリデンとヘキサフルオロプロピレンのコポリマーが最も好ましいまたはETFEエチレンテトラフルオロエチレンのコポリマーが最も好ましいである。製品10は、第1の面20だけがフルオロポリマー製被覆12で覆われていて建築用ファブリックとして有用である。しかし好ましい一実施態様は、第2の面21にもフルオロポリマー製被覆12を有するそしてその被覆は、第2の面21から繊維13の間を延びている。ファブリック11は、UV光抵抗性かつ遅燃性である任意の材料である。ファブリック11は、強く、可撓性があり、耐久性のあるものでなければならない。PTFE繊維が好ましい。延伸ポリテトラフルオロエチレン繊維でできたファブリックが最も好ましい。フルオロポリマー製被覆12は、UV光抵抗性かつ遅燃性の材料である。PVDFとETFEが好ましい。この好ましいフルオロポリマー製被覆も、好ましいことに可撓性であり、ファブリック11に接着し、透明または不透明であり、ファブリックからなるパネルを互いに溶接するときに優れた継ぎ目強度を提供する。ファブリックの両側の被覆は同じ材料であることが好ましい。フルオロポリマーは、機能例えば色、UV抵抗性必要な場合。それは例えばPTFE製ファブリックを使用しない場合である、耐炎性のために充填剤を添加することができる。フルオロポリマー製被覆12は、押し出し被覆によってファブリック11に付着させることが好ましいが、他の方法例えばソルベントコーティングや、剥離層を使用したラミネーション、剥離層を使用しないラミネーションが代替法として存在している。図2は、本発明による建築用ファブリックの製造に好ましい押し出し法を示している。ファブリック11はロール91と92の間を通過し、それと同時にフルオロポリマー製被覆12がファブリック11の表面に押し出し機90から押し出される。ロール91と92の表面と、ロールの温度および速度が、本発明を実施する際の極めて重要なプロセスパラメータである。これらパラメータの詳細は、後出の実施例で与える。驚くべきことに、出願人は、本発明の製品からなるパネルを互いに溶接すると、パネル間の継ぎ目が特に高強度になることを見いだした。これは、室温と高温の両方に当てはまる。その結果、さまざまな種類の接合技術例えば熱棒溶接とラジオ周波数溶接を利用して継ぎ目を形成することができる。特に、発明者は、ファブリックをPVDFまたはETFEで被覆すると、ベースとなるファブリックそのものの室温での公称経方向ストリップ引っ張り強度と実質的に等しい継ぎ目経方向ストリップ引っ張り強度を持つ継ぎ目になることを見いだした。基本的に、発明者は、ベースとなるファブリックをPVDFまたはETFEで被覆することにより、建築用ファブリックの継ぎ目の周囲温度における破断モードを従来のファブリックの継ぎ目で見られる繊維の引き抜きからファブリックの最大強度へと変化させうることを見いだした。やはり驚くべきことに、例えばPTFE/ファイバーグラス製ファブリックで継ぎ目を封止するのに従来技術で知られている溶接技術を利用すると、製品10同士の継ぎ目をはるかに容易に封止することができる。これは、アメリカ合衆国特許第6770577B2号に記載されている多孔性PTFE要素を取り除いた結果である。さまざまな継ぎ目技術を利用することができる。熱約230°Cで45秒間と圧力を本発明のファブリックの重複した部分に加えることによって確実な継ぎ目が形成される。適切な1つの継ぎ目封止装置は、AlineHeatSealing社セリトス、カリフォルニア州から入手できる電気インパルス熱棒溶接機商品番号HD25である。驚くべきことに、ラジオ周波数溶接も、楔溶接や熱風溶接と同様に利用することができる。本発明を利用すると、現在用いられている他のファブリックにおけるような特別な処理や、追加の接着剤または継ぎ目テープを必要とすることなく、強力な溶接部を容易に得ることができる。以下の実施例は、本発明を説明することを意図したものであり、本発明を制限する意図はない。比較例1単一スクリューの押し出し機と溝付き金型を用い、褐色の顔料を混ぜたTHV221GDyneon社、オークデール、ミネソタ州を250°Cの温度で押し出した。それを鉛直方向下方に向け、2つのロールの隙間に入れた。一方のロールはTEFLON登録商標をスリーブとして被せたEPDMゴム製ロールであり、他方はTEFLON登録商標で被覆された鋼製ロールである。押し出されたフィルムの厚さは175μmであった。EPDM製ロールは表面の温度が90°Cであり、鋼製ロールは表面の温度が115°Cであった。ロールの表面速度は275m分であった。延伸PTFEで織られたファブリックは、WLGoreAssociates社から入手した。このファブリックは、経糸18本×緯糸18本/cmの平織りであった。それぞれの経糸と緯糸は、500デニールの2本の延伸PTFE繊維を互いに撚り合わせた構成であった。公称経方向ストリップ引っ張り強度を明らかにするため、このファブリックに対し、継ぎ目ではなくファブリックそのものだけについて、継ぎ目強度の表題で下に示す引っ張り試験を経方向で実施した。結果は456lbfinであった。鋼製ロールの上からファブリックを隙間に入れ、その隙間において、溶融したTHV221Gを押し付けた。挟む力は130ニュートン/cmであった。挟む作用によってTHV221Gをファブリックの空孔の中に押し込んだ。得られたTHV221G/ファブリック複合体は、押し出しラインの終端部でロールに巻き付けた。次に、上記のTHV221G/ファブリック複合体をもう一度押し出しラインに通した。ただし、赤い顔料を含む溶融したTHV221Gからなる第2の被覆は、ファブリックで1回目に通過させたときに押し出されなかった面に付着させた。機械の状態は、この2回目の通過でも1回目の通過のときと同じであった。この実施例で製造したこの材料を36075と名付けた。このTHV221G/ファブリック複合体の厚さは065mmであり、単位面積あたりの質量は1240gm2であった。本発明の実施例1建築用ファブリックを比較例1と同様にして製造したが、THV221Gの代わりにPVDF312010Arkema社、フィラデルフィア、ペンシルヴェニア州を使用した点が異なっていた。本発明の実施例2建築用ファブリックを比較例1と同様にして製造したが、THV221Gの代わりにETFELM730A旭硝子社、ダウニングタウン、ペンシルヴェニア州を使用した点が異なっていた。試験以下の手続きを利用して建築用ファブリックのさまざまな特性を試験する。1防水性装置:RO/蒸留水温度計低静水圧計AlfredSuter社、ラムゼー、ニュージャージー州、モデル番号502SuterLHPT計時装置水循環装置試験試料:試料のサイズ:直径45インチ114cmの円形サンプル。サンプルごとの試料数:3。コンディショニング:試験前の試料の状態を21±1°C70±2°F、65±2RHにする。試験手続き:1.タンク内の水のレベルを確認する。2.レベルが低すぎるときには水を追加する。3.ポンプのスイッチを入れる。4.水温が27±3°C80±5°Fであることを確認する。41水温が低すぎる場合には、モーターを動かして加熱するか、加熱した水をタンクに加える。42水温が高すぎる場合には、冷凍機の中にある氷のパックをタンクに浮かべて温度を下げるか、冷水を追加する。5.水ラインをパージする。6.試料を、試料面の側を下に向けて試料ホルダの下に配置する。7.試料を所定の位置に固定する。8.弁を開けて水を流し始める。9.3分間の計時装置をセットする。10.LPHT試験機の計器が指定した圧力11psigに到達したときに計時装置をスタートさせる。11.各試料の漏れを調べる。漏れのあるサンプルは破損と報告する。漏れのないものが合格である。111漏れが試験領域で起こったときだけ破損と見なすべきである。1111試料の固定端で、またはこの端部から032cm18インチ以内で試料に侵入した水滴は考慮しない。本発明の実施例1と2のサンプルを上記のようにして試験した。どちらのサンプルも合格であり、漏れはなかった。2遅燃性実施例のファブリックの遅燃性を以下のようにして試験した。装置:ティリルバーナーを備えたキャビネット真鍮製おもり金属製試料ホルダとクリップはさみまたは穿孔装置試料取り付けブロックブタン点火器計時装置110秒まで計れるもの使い捨て手袋物差し目盛が1mmのものガス:純度99のメタンプラスチック製袋試験試料:試料のサイズ:3インチ×12インチで、試験方向に平行な長さが12インチ。サンプルの数:2。コンディショニング:試験前の試料の状態を70±2°F、65±2RHにする。試験手続き:1.試料を上記のように切断する。11ガスの圧力を25±025psiに維持する。12カウンタの制御パネルの電源をオンにする。13種火用ノブをわずかに反時計回りに回してオンにする。14ブタン点火器で種火に点火する。15種火用ノブを用いて種火のサイズを18インチに調節する。種火の炎を先端に最も近い点から測定する。16炎点火計時装置を120秒にセットする。17炎/ファンのノブを回して炎にし、少なくとも2分間にわたって炎を燃やした後、各設定と試験のセッションを開始する。19バーナーの底部にあるノブを時計回りの方向に回して炎を高くすることによって、または反時計回りの方向に回して炎を低くすることによって、炎の高さを15インチに調節する。炎の先端は、炎指示装置の先端に到達せねばならない。110炎点火計時装置を12秒にリセットし、炎を再点火する。111炎/ファンのノブを回してファンにする。112金属製試料ホルダを取り付けブロックの上に配置する。113金属製試料ホルダの中でダミーの試料を揃える。そのとき、そのダミーの短辺をホルダの下端と揃える。114試料ホルダを閉じ、それぞれの側でクリップを用いて2カ所で留めることにより、ダミーがホルダの中で滑らかかつ平坦になるようにする。115炎/ファンのノブを回して炎にする。116ブタン点火器を用いて炎を点火する。117炎/ファンのノブをただちに回してオフにする。118試料ホルダをキャビネットの中にしっかりと固定する。119キャビネットの後ろにあるホルダ載せの溝の中にホルダを確実に配置し、試料の下端の中央部の中心がバーナーよりも上方34インチにあるようにする。120キャビネットの扉とフードサッシを閉じる。注:試料は、キャビネットの中に配置してから2分以内に試験せねばならない。121炎/ファンのノブを回して炎にし、12秒間の炎を開始する。12212秒間の炎が消えると、種火が適切なサイズであることを確認する。123扉解放ボタンを押し、30秒間、または煙が除去されるまでキャビネットに通気する。124必要な場合には種火を調節し、種火が適切なサイズに維持されるようになるまで必要に応じて115~124のステップを繰り返す。2.試験21金属製試料ホルダを取り付けブロックの上に配置する。22試料を金属製ホルダの中で揃える。そうするにあたり、試料の短辺がホルダの下端と揃ったとき、試験領域に同定マークがまったく含まれないようにする。23試料ホルダを閉じ、それぞれの側でクリップを用いて2カ所で留めることにより、ダミーがホルダの中で滑らかかつ平坦になるようにする。24炎/ファンのノブを回して炎にする。25ブタン点火器を用いて炎を点火する。26炎/ファンのノブをただちに回してオフにする。27試料ホルダをキャビネットの中にしっかりと固定する。28キャビネットの後ろにあるホルダ載せの溝の中にホルダを確実に配置し、試料の下端の中央部の中心がバーナーよりも上方34インチにあるようにする。29キャビネットの扉とフードを閉める。注:試料は、キャビネットの中に配置してから2分以内に試験せねばならない。210炎/ファンのノブを回して炎にし、12秒間の炎を開始する。21112秒間の炎が消えた後、残炎と、残光時間と、溶融または滴下の存在を調べ、研究室のデータベースに記録する。2111残炎:フードに取り付けた計時装置を用い、点火用の炎が消えた後に材料が燃え続けている秒数を01秒単位で測定する。残光を測定しているかどうかには関係なく、試料が光らなくなるまでファンをオンにしてはならない。2112残光:自動計時装置を用い、炎が消えた後に材料が光っている秒数を01秒単位で測定する。光は、チャーの長さに対する白熱効果のために残光時間を評価していない場合でさえ消えることはない。2113溶融/滴下:溶融または滴下の兆候を探す。3継ぎ目強度実施例のファブリックの2つの切片を経方向に重なるように配置した。そのとき各切片の25インチ635cmが重なるようにした。継ぎ目テープは使用せず、溶接する領域に対してこすったり研磨したりもしなかった。重複部を溶接して継ぎ目を形成した。比較例1と本発明の実施例1については、Thermatron装置をパワーの設定1066にして用い、ラジオ周波数により、125°Fに予熱し、6秒間予備溶接し、6秒間溶接し、6秒間冷却することによって継ぎ目を溶接した。本発明の実施例2について、継ぎ目は、AlineWelderモデルHD25を用い、両側を15psiにて260°Cで30秒間にわたって熱棒溶接した。ファブリックのストリップを、長手方向が継ぎ目と垂直になるようにして幅25インチ635cm×長さ14インチ355cmに切断した。引っ張り試験機Instron社、ノーウッド、マサチューセッツ州、モデル5567を用い、4インチ1016cmの標点距離で伸長速度を2インチ508cm分にして継ぎ目を引っ張ることによって継ぎ目強度を試験した。このような試料を5つ作った。結果を表にして下に示す。その結果から、本発明のファブリックではこの簡単な溶接技術を用いて非常に強い継ぎ目が作られたことがわかる。ファブリックの公称強度の少なくとも90を持つ継ぎ目が望ましい。比較例1と本発明の実施例1と2はすべて、経方向と緯方向の両方で継ぎ目強度を試験した。試験は、室温と70°Cの両方で実施した。図3aに示してあるように、PVDF本発明の実施例1の経方向の継ぎ目ストリップ引っ張り強度は室温で573lbfinであった。これは、529lbfinであったTHV比較例1よりも8大きい。やはり室温で、ETFE本発明の実施例2は、経方向のストリップ引っ張り強度が566lbfinであり、比較例1よりも7大きかった。70°Cという高温では、PVDF本発明の実施例1は、経方向の継ぎ目ストリップ引っ張り強度が320lbfinであった。これは、206lbfinであった比較例1よりも55大きい。同様に、ETFE本発明の実施例2は、緯方向のストリップ引っ張り強度が342lbfinであり、比較例1よりも66大きかった。驚くべきことに、発明者は、図4と図5に示してあるように、これらの継ぎ目強度試験が、繊維の引き抜き比較例1からファブリックの最大強度本発明の実施例1へと破断モードが変化したことを示していることも見いだした。より詳細には、図4と図5は、本発明の実施例において、強度試験の結果、継ぎ目51ではなくファブリックそのものの破れ50となったことを示している。これは非常に驚くべきことである。図3bは、緯方向の継ぎ目強度試験の結果を示している。より詳細には、PVDF本発明の実施例1は、緯方向の継ぎ目ストリップ引っ張り強度が室温で479lbfinであった。これは、384lbfinであったTHV比較例1よりも25大きい。やはり室温で、ETFE本発明の実施例2は、緯方向のストリップ引っ張り強度が431lbfinであり、比較例1よりも12大きかった。70°Cという高温では、PVDF本発明の実施例1は、緯方向の継ぎ目ストリップ引っ張り強度が236lbfinであり、171lbfinである比較例1よりも38大きかった。同様に、ETFE本発明の実施例2は、緯方向のストリップ引っ張り強度が207lbfinであり、比較例1よりも21大きかった。これらのデータは、本発明のフルオロポリマー製被覆を用いると継ぎ目強度が特に高温で従来の被覆よりもかなり大きくなることを示している。そのためファブリックを劣化させることなく、より高温で継ぎ合わせることと処理することが可能になる。これは、建築用ファブリックの分野における大きな進歩である。4丈夫さ丈夫さは、アメリカ合衆国特許第6071452号に記載されている式と方法に従って測定した丈夫さの測定に関するこの特許の教示内容はこの明細書に組み込まれている。丈夫さの測定は、比較例1THVと本発明の両方の実施例PVDFとETFEについて室温と70°Cの温度で実施した。データを図6経方向の丈夫さと図7緯方向の丈夫さに示す。これらの図からわかるように、本発明によって経方向と緯方向の丈夫さがそれぞれ35と85向上する。以下の表に、経糸方向の強度と丈夫さのデータをまとめておく。以下の表に、緯糸方向の強度と丈夫さのデータをまとめておく。この明細書では、本発明の特別な実施態様を図示して説明してきたが、本発明がそのような図と説明に限定されるはずがない。以下の請求項の範囲内での変更や改変が本発明の一部として含まれていてもよく、それが実現可能であることは明らかなはずである。