"外部の通信機器から無線送信されたデータを受信し、その受信データの出力、及び入力された送信データの前記通信機器への無線送信を行う無線送受信手段と、前記無線送受信手段からの前記受信データの入力、及び前記送信データの生成とその生成した送信データの前記無線送受信手段への出力を行い、更に、所定周波数のクロック信号を生成して該クロック信号又は該クロック信号の周波数を示す信号を前記無線送受信手段へ出力するデータ制御手段と、を備え、前記無線送受信手段からの前記受信データの出力及び前記データ制御手段からの前記送信データの出力が、前記クロック信号の周波数に応じて決定される速度であって該周波数が高いほど速くなるようなデータ転送速度で行われるよう構成された無線通信装置において、前記無線送受信手段と前記通信機器との間で行われる無線によるデータ送受信の通信速度を示す速度情報を取得する速度情報取得手段を備え、前記データ制御手段は、前記速度情報取得手段により取得された前記速度情報に基づき、該速度情報が示す前記通信速度が遅いほど前記クロック信号の周波数が低くなるように該周波数を設定することを特徴とする無線通信装置。請求項1に記載の無線通信装置であって、前記データ制御手段は、前記データ転送速度が、前記速度情報取得手段により取得された前記速度情報が示す前記通信速度以上となるように、前記クロック信号の周波数を設定することを特徴とする無線通信装置。請求項2に記載の無線通信装置であって、前記データ制御手段は、対応する前記データ転送速度の異なる複数種類の前記周波数を設定可能であって、前記データ転送速度が、前記複数種類の周波数に対応した各データ転送速度のうち、前記速度情報取得手段により取得された前記速度情報が示す前記通信速度以上であって且つ最も遅い速度となるように、前記クロック信号の周波数を設定することを特徴とする無線通信装置。請求項1又は請求項2に記載の無線通信装置であって、前記無線送受信手段と前記通信機器との間で現在行われている前記データ送受信の実際の通信速度を計測する通信速度計測手段を備え、前記速度情報取得手段は、前記通信速度計測手段により計測された通信速度を前記速度情報として取得するよう構成されていることを特徴とする無線通信装置。請求項1~請求項4の何れか1項に記載の無線通信装置であって、前記速度情報が示す通信速度に対して前記クロック信号の周波数が対応付けられて設定されたクロック周波数設定テーブルを備え、前記データ制御手段は、前記クロック周波数設定テーブルにおいて、前記速度情報取得手段により取得された前記速度情報が示す前記通信速度に対応付けられている周波数の前記クロック信号を出力することを特徴とする無線通信装置。請求項1~請求項5の何れか1項に記載の無線通信装置であって、前記データ制御手段は、前記無線送受信手段と前記通信機器との間の前記データ送受信が行われていない待機期間中は、前記クロック信号の周波数を、設定可能な周波数範囲内のうち最大の周波数よりも低い所定の待機期間周波数に設定することを特徴とする無線通信装置。請求項6に記載の無線通信装置であって、前記待機期間周波数は、前記周波数範囲内のうち最小の周波数であることを特徴とする無線通信装置。請求項1~請求項7の何れか1項に記載の無線通信装置であって、通信対象である前記通信機器において対応可能な前記通信速度の最大値を示す最速情報を取得する最速情報取得手段を備え前記データ制御手段は、前記最速情報取得手段により取得された前記最速情報が示す前記通信速度の最大値に基づき、前記データ転送速度が、その最大値を含む所定の範囲内における所定の上限値以下となるように、前記クロック信号の周波数を設定することを特徴とする無線通信装置。請求項1~請求項8の何れか1項に記載の無線通信装置であって、当該無線通信装置は、前記無線送受信手段とは別に設けられた無線送受信手段によって、前記通信機器とは異なる他の通信機器との間で所定の通信方式によるデータ送受信である特定無線通信を行うことができるよう構成されており、前記データ制御手段は、前記特定無線通信が行われている間は、前記クロック信号の周波数を、前記特定無線通信が行われていない場合に設定する周波数よりも低い周波数に設定することを特徴とする無線通信装置。請求項1~請求項9の何れか1項に記載の無線通信装置であって、前記データ制御手段は、前記無線送受信手段との間の前記各データの入出力を、予め決められた形式のパケット単位にて行うよう構成されており、少なくとも前記パケットの入力中及び出力中は前記クロック信号の周波数を設定変更しないよう構成されていることを特徴とする無線通信装置。請求項1~請求項10の何れか1項に記載の無線通信装置と、前記無線送受信手段により受信されて前記データ制御手段に入力されたデータが画像データである場合に、該画像データが示す画像を被記録媒体に記録する画像記録手段と、を備えたことを特徴とする画像形成装置。ところで、SDIOインタフェースにおいては、制御部から無線モジュールへクロック信号が供給され、これら両者間のデータ転送速度はこのクロック信号の周波数以下クロック周波数とも称すに依存する。つまり、クロック周波数が高いほどデータ転送速度は速くなり、逆にクロック周波数が低いほどデータ転送速度は遅くなる。そして、近年の無線通信の通信速度の高速化に伴い、SDIOにおける上記クロック周波数も高くなる傾向にある。しかし、SDIOが採用された複合機等の無線通信装置では、無線通信の通信速度の高速化に追随してSDIOのクロック周波数が高くなればなるほど、無線モジュールなどの、クロック信号に基づいて動作する機能回路の消費電力も増大してしまう。本発明は上記課題に鑑みなされたものであり、無線にて送受信されるデータを装置内部で転送するためのインタフェースとして、SDIOのような、クロック周波数に応じてデータ転送速度が決定されるようなインタフェースを備えた無線通信装置において、無線通信の通信速度に悪影響を与えることなく省電力効果を高めることを目的とする。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の発明は、外部の通信機器から無線送信されたデータを受信し、その受信データの出力、及び入力された送信データの通信機器への無線送信を行う無線送受信手段と、この無線送受信手段からの受信データの入力、及び送信データの生成とその生成した送信データの無線送受信手段への出力を行い、更に、所定周波数のクロック信号を生成して該クロック信号又は該クロック信号の周波数を示す信号を無線送受信手段へ出力するデータ制御手段と、を備え、無線送受信手段からの受信データの出力及びデータ制御手段からの送信データの出力が、クロック信号の周波数に応じて決定される速度であって該周波数が高いほど速くなるようなデータ転送速度で行われるよう構成された無線通信装置である。本発明の無線通信装置は、無線送受信手段と通信機器との間で行われている無線によるデータ送受信の通信速度を示す速度情報を取得する速度情報取得手段を備えている。そして、データ制御手段は、速度情報取得手段により取得された速度情報に基づき、その速度情報が示す通信速度が遅いほどクロック信号の周波数が低くなるように該周波数を設定する。このように構成された無線通信装置では、データ転送速度を決定づけるクロック信号の周波数が、外部通信機器との無線によるデータ送受信以下単に無線通信とも称すの通信速度に応じて設定される。具体的には、無線通信の通信速度が遅いほど、クロック信号の周波数も低く設定される。クロック信号の周波数が低くなるほどデータ転送速度も遅くなるため、無線通信の通信速度が遅くなるほどデータ転送速度も遅く抑えられることになる。そして、クロック信号の周波数低下によってデータ転送速度が遅くなるほど、無線送受信手段により消費される電力も少なくて済むようになる。従って、請求項1に記載の無線通信装置によれば、無線通信の通信速度に影響を与えることなく、装置内部の省電力効果を高めることができる。ここで、速度情報に基づくクロック周波数の設定は、上記のように全体として無線による通信速度が遅いほど低くなるような傾向であればよく、取得された速度情報に対して具体的にどのような値の周波数とするかについては適宜決めることができる。しかし、取得された速度情報が示す通信速度よりもデータ転送速度が遅くなるような周波数に設定されると、外部通信機器との無線通信データ送受信で対応可能な通信速度が十分に生かされなくなる。そこで、請求項2に記載のように、データ制御手段は、データ転送速度が、速度情報取得手段により取得された速度情報が示す通信速度以上となるように、クロック信号の周波数を設定するようにするとよい。このように、データ転送速度が少なくとも無線通信の通信速度以上となるようにクロック信号の周波数を設定することで、無線通信で対応可能な通信速度を十分に生かすことができる。そのため、省電力効果を高めつつ、無線通信における通信能力を最大限発揮させて効率的なデータ通信を行うことが可能となる。また、請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の無線通信装置であって、データ制御手段は、対応するデータ転送速度の異なる複数種類の周波数を設定可能であって、データ転送速度が、複数種類の周波数に対応した各データ転送速度のうち、速度情報取得手段により取得された速度情報が示す通信速度以上であって且つ最小となるように、クロック信号の周波数を設定する。即ち、請求項2に記載のように、データ転送速度が無線通信の通信速度以上となるようにクロック信号の周波数を設定すれば、無線通信で対応可能な通信速度を十分に生かすことができるが、データ転送速度を速くしすぎると、逆に、それが無線通信の通信速度に反映されることなく電力が無駄に消費されてしまうことになる。そこで、データ転送速度が、無線通信の通信速度以上であって且つ対応可能な複数種類のデータ転送速度のうち最も遅い速度となるように、クロック信号の周波数を設定すれば、無線通信の通信速度に応じた必要十分なデータ転送速度とすることができる。そのため、省電力効果をより高めることができる。ここで、速度情報取得手段が取得する速度情報は、例えば、無線通信における通信規格上の通信レート理論値であってもよいし、その規格上の通信レートから推測される実効速度であってもよく、その具体的な内容は種々考えられるが、請求項4に記載のように、実際の通信速度実速度であってもよい。即ち、無線送受信手段と通信機器との間で現在行われているデータ送受信の実際の通信速度を計測する通信速度計測手段を備え、速度情報取得手段は、通信速度計測手段により計測された通信速度を速度情報として取得する。一般に、無線通信における実際の通信速度は、電波環境やその他の種々の要因によって、規格上の通信レートよりも遅くなる。そのため、規格上の通信レートに基づいて装置内部のクロック周波数を設定する延いてはデータ転送レートを設定するようにすると、実際は無線通信速度は遅くてデータ転送速度をもっと遅くしても良いにもかかわらず必要以上に高いデータ転送レートに設定され、これにより省電力効果が十分に発揮されなくなるおそれがある。一方、規格上の通信レートから実効速度を推測してその実効速度に基づいてクロック周波数を設定する方法も考えられ、このようにすれば、規格上の通信レートに基づく設定方法よりも省電力効果を高めることができる。しかし、この方法はあくまでも実効速度に基づくものであるため、その実効速度の決め方によっては、必ずしも十分には省電力効果が発揮されるとは言えない。これに対し、請求項4に記載のように、現在行われている無線通信の通信速度を実測してその実測値に基づいてクロック周波数を設定するようにすれば、省電力効果を十分に発揮させることが可能となる。次に、請求項5に記載の発明は、請求項1~請求項4の何れか1項に記載の無線通信装置であって、速度情報が示す通信速度に対してクロック信号の周波数が対応付けられて設定されたクロック周波数設定テーブルを備えている。そして、データ制御手段は、クロック周波数設定テーブルにおいて、速度情報取得手段により取得された速度情報が示す通信速度に対応付けられている周波数のクロック信号を出力する。通信速度に対してクロック信号の周波数をどのように設定するかについても種々考えられ、例えば通信速度に対して所定の演算を行って得られる周波数を設定するようにしてもよいが、上記のように予めクロック周波数設定テーブルを用意しておいてそれに基づいて設定するようにすれば、より簡易的且つ確実に設定することができる。次に、請求項6に記載の発明は、請求項1~請求項5の何れか1項に記載の無線通信装置であって、データ制御手段は、無線送受信手段と通信機器との間のデータ送受信が行われていない待機期間中は、クロック信号の周波数を、設定可能な周波数範囲内のうち最大の周波数よりも低い所定の待機期間周波数に設定する。つまり、無線通信が行われていない待機期間中に、装置内部のクロック信号の周波数を高くしても無駄であるため、待機期間中はクロック信号の周波数を低く抑えるのである。このようにすることで、待機期間における消費電力を抑えることができ、省電力効果をより一層高めることができる。待機期間周波数は適宜決めることができ、請求項7に記載のように、上記周波数範囲内のうち最小の周波数にすることもできる。このように、設定可能な周波数範囲内における最小の周波数を待機期間周波数とすることで、待機期間における消費電力を最小限に抑えることができる。次に、請求項8に記載の発明は、請求項1~請求項7の何れか1項に記載の無線通信装置であって、通信対象である通信機器において対応可能な通信速度の最大値を示す最速情報を取得する最速情報取得手段を備えている。そして、データ制御手段は、最速情報取得手段により取得された最速情報が示す通信速度の最大値に基づき、データ転送速度が、その最大値を含む所定の範囲内における所定の上限値以下となるように、クロック信号の周波数を設定する。通信機器との無線通信の通信速度は、その通信機器において対応可能な通信速度の最大値に依存し、たとえ無線通信装置自身が高速で無線通信できる性能を備えていても通信相手の通信機器の最大通信速度が遅ければ、その最大通信速度を超える通信速度で無線通信することはできない。そこで、通信対象の通信機器が対応可能な通信速度の最大値を取得し、その最大値に基づいてデータ転送速度の上限値を設定すれば、通信対象の通信機器の性能最大通信速度に応じた適切なデータ転送速度の設定が可能となり、省電力効果をさらに高めることができる。尚、最速情報が示す通信速度の最大値は、例えば、無線通信における通信規格上の通信レート理論値の最大値であってもよいし、その規格上の通信レートの最大値から推測される実効速度の最大値であってもよい。次に、請求項9に記載の発明は、請求項1~請求項8の何れか1項に記載の無線通信装置であって、当該無線通信装置は、無線送受信手段とは別に設けられた無線送受信手段によって、上記通信機器とは異なる他の通信機器との間で所定の通信方式によるデータ送受信である特定無線通信を行うことができるよう構成されている。そして、データ制御手段は、特定無線通信が行われている間は、クロック信号の周波数を、特定無線通信が行われていない場合に設定する周波数即ち、速度情報取得手段により取得された速度情報が示す通信速度に基づいて設定される周波数よりも低い周波数に設定する。無線送受信手段と通信機器との間の無線通信以下主無線通信とも称すが行われている時に、それとは別に特定無線通信が行われると、その特定無線通信によって主無線通信が電波干渉などの種々の妨害を受け、主無線通信の通信速度が遅くなってしまうおそれがある。そこで、特定無線通信が行われている間は、それによって主無線通信の通信速度が遅くなるおそれがあることを考慮して、装置内部のデータ転送速度を、特定無線通信が行われていない場合よりも遅くするのである。このようにすることで、特定無線通信による通信速度低下の影響をも考慮した、より高いレベルでの省電力効果を得ることができる。次に、請求項10に記載の発明は、請求項1~請求項9の何れか1項に記載の無線通信装置であって、データ制御手段は、無線送受信手段との間の各データの入出力を、予め決められた形式のパケット単位にて行うよう構成されており、少なくともそのパケットの入力中及び出力中はクロック信号の周波数を設定変更しないよう構成されている。パケット入出力中にクロック信号の周波数が変更されると、そのパケットが正常に入出力されなくなるおそれがある。そこで、少なくともパケット入出力中は周波数を設定変更しないようにすることで、装置内部におけるパケット入出力データ転送の信頼性の低下を防ぐことができる。次に、請求項11に記載の発明は、請求項1~請求項10の何れか1項に記載の無線通信装置と、無線送受信手段にて受信されてデータ制御手段に入力されたデータが画像データである場合に、該画像データが示す画像を被記録媒体に記録する画像記録手段と、を備えたことを特徴とする画像形成装置である。このように構成された画像形成装置によれば、省電力効果の高い画像形成装置を提供することが可能となる。以下に、本発明の好適な実施形態を図面に基づいて説明する。[第1実施形態]図1に示すように、本実施形態の無線通信システム1は、主として、MFPMultiFunctionPeripheral2と、アクセスポイント以下APという3と、パーソナルコンピュータ以下PCという5とを備えたものである。そして、AP3を介してMFP2とPC5とが相互に無線LANによってデータ通信可能に構成されている。本実施形態の無線通信システム1において対応可能な無線LANの通信規格は、MFP2,AP3,及びPC5ともに、一般によく知られている、IEEE802.11b以下11bという及びIEEE802.11g以下11gという。また、11bと11gをまとめて11b/gともいう。である。11bの通信規格では、規格上の通信速度が、11,5.5,2,1単位はいずれもMbpsの4種類の何れかに段階的に設定される。一方、11gの通信規格では、規格上の通信速度が、54,48,36,24,18,12,9,6単位はいずれもMbpsの何れかに段階的に設定される。そして、どの通信規格で通信を行うか、またどの通信速度で通信を行うか、などについては、後述するようにAP3により決められる。また、MFP2には、電話回線網外線7が接続されており、これにより、MFP2が備える図示しない送受話器を用いて外線通話を行ったり、ファクシミリデータの送受信を行ったりすることができる。更に、MFP2は、デジタル方式によるコードレスDCL;DigitalCordless電話機能も備えており、DCL子機6との間で無線により音声信号等の送受信が可能であって、これによりDCL子機6による外線通話や、DCL子機6とMFP2との間の内線通話も可能となっている。MFP2とDCL子機6との間の無線通信方式は、2.4GHz帯の周波数帯域を用いた、周波数ホッピング方式によるスペクトラム拡散通信方式FHSSである。このFHSS方式による無線通信はよく知られているため、その詳細説明は省略する。MFP2は、プリンタ機能、スキャナ機能、ファクシミリ機能、電話機能DCL電話機能を含む、及び無線LANによる無線通信機能等の複数の機能を備えたいわゆる複合機である。このMFP2は、CPU21を含む各種機能ブロックを有するASIC10、CPU21が実行する各種プログラム等が記憶されたROM11、システムメモリとしてのRAM12、各種データが記憶され電気的に書き換え可能な不揮発性メモリであるEEPROM13、ユーザ等の各種入力操作を受け付ける操作部14、MFP2の動作状態やユーザ等の操作内容などの各種情報が表示される表示部15、DCL電話機能の実現のためのデジタルコードレスモジュール以下DCLモジュールという16、NCUNetworkControlUnit17等を備え、これらがバス20を介して接続されている。ASIC10は、MFP2における各種機能を実現するための各種制御の中枢を担うものであり、CPU21、画像形成制御部23、画像読取制御部24、クロック生成部22、及びSDIOインタフェース部以下SDIOI/F部というや、図示しない各種機能ブロックが備えられている。CPU21には、発振器27から所定周波数の基本クロック以下基本CLKというが入力されており、CPU21はこの基本CLKをそのまま又は逓倍して自身の動作に用いる。発振器27からの基本CLKは、ASIC10内においてクロック生成部22にも入力される。クロック生成部22は、CPU21からの指令に従い、入力された基本CLKから所定の周波数のSDクロック以下SDCLKというを生成する。このSDCLKは、SDIOI/F部28を介して、MFP2内に搭載された無線LANモジュール30へ入力される。無線LANモジュール30は、無線LAN通信規格に応じた方式で送信データの変調や受信データの復調を行うベースバンド部32と、ベースバンド部32で変調されたデータの無線送信用周波数2.4GHz帯へのアップコンバートやアンテナ30aで受信された受信信号のダウンコンバート等を行うRF部33と、ASIC10との間でデータ転送を行うためのインタフェースとして機能するSDIOI/F部31とを備えている。無線LANモジュール30のアンテナ30aにて受信された無線LANの受信データは、無線LANモジュール30内にてダウンコンバート復調等の所定の処理を経てASIC10へ出力され、ASIC10内のSDIOI/F部28を介してCPU21に入力される。また、CPU21の処理にて生成出力される、無線LAN用の送信データは、ASIC10内のSDIOI/F部28を介してASIC10から出力され、無線LANモジュール30へ入力される。そして、その送信データは、無線LANモジュール30内で変調アップコンバート等の所定の処理を経て、アンテナ30aから無線送信される。そして、ASIC10と無線LANモジュール30との間の上述したデータ転送は、本実施形態では、SDIOインタフェースによって行われる。ASIC10内のSDIOI/F部28及び無線LANモジュール30内のSDIOI/F部31はいずれも、ASIC10と無線LANモジュール30との間のデータ転送をSDIOにて行うために備えられたものである。そして、ASIC10内のSDIOI/F部28にはクロック生成部22からSDCLKが入力され、更にそのSDCLKはSDIOI/F部28から無線LANモジュール30内のSDIOI/F部31へ入力されて、それぞれ動作用クロックとして用いられる。SDIOは、既述の通り、データ転送速度がSDCLKの周波数以下SDCLK周波数というに依存し、SDCLK周波数が高いほどデータ転送速度も速くなる。本実施形態のMFP2では、CPU21からの指令によってSDCLK周波数が可変設定される。より具体的には、無線LANの通信速度に応じてSDCLK周波数が可変設定されるのだが、その詳細は後述する。画像形成制御部23は、CPU21の制御下で、入力された画像データや印刷設定情報等に基づいて画像形成機構25を制御するものである。画像形成機構25は、印刷用紙を搬送する搬送機構、画像データが示す画像を印刷用紙に形成する記録ヘッド、記録ヘッドを駆動する駆動機構などの各種機構等を備えてなるものである。入力される画像データとしては、例えばPC5から送信され、AP3を介して無線LANモジュール30にて受信されるものや、画像読取機構26によって読み取られたものなどがある。PC5から送信されて無線LANモジュール30にて受信された画像データや印刷設定情報などの各種データは、無線LANモジュール30からSDIOにてASIC10へ入力される。画像読取制御部24は、CPU21の制御下で、原稿の画像を読み取るための画像読取機構26を制御するものである。画像読取機構26は、CISやCCD等の光学センサ、この光学センサ又は原稿を搬送する搬送機構などの各種機構を備えてなるものであり、画像読取制御部24により制御される。画像読取機構26にて読み取られた画像は、画像形成機構25により印刷用紙への画像形成が可能となる。或いは、画像データとして無線LANにて外部へ送信することもでき、その場合、画像データはASIC10からSDIOにて無線LANモジュール30へ出力されることとなる。NCU17は、電話回線網7と接続され、電話回線網7へのダイヤル信号の送出や、電話回線網7からの呼び出し信号の応答などを行って、外部装置図示略との間の音声通話やファクシミリデータ送受信を制御するものである。また、MFP2は、電源回路40を備えている。この電源回路は、図示しない外部の商用交流電源例えば交流100Vが入力され、これを所望の値の直流電圧に変換してMFP2内の各部へ供給するものである。無線LANモジュール30の動作用電力もこの電源回路40から供給される。AP3は、MFP2とPC5との間の通信を中継するための、無線LANシステムにおいて一般によく知られている中継装置であり、外部のインターネット4にも接続されている。このAP3は、所定の方式に従って、無線LANにおける通信規格や通信速度を設定し、その情報をビーコンにて送信する。AP3はまた、自身が対応可能な通信規格を示す情報もビーコンにて送信する。そのため、MFP2は、ビーコンを定期的に受信することによって、AP3が対応可能な通信規格や、現在設定されている無線LANの通信規格、通信速度などの情報を随時取得することができる。具体的には、無線LANモジュール30にてビーコンが受信されると、ビーコンに含まれる各種情報データがSDIOにてASIC10へ出力される。これにより、CPU21は無線LANに関する現在の各種設定状況を知ることができる。本実施形態のAP3は、既述の通り、11b/gの通信規格に対応可能である。AP3は、定期的にビーコンを送信して、自身と通信可能な他の端末との間でビーコンに基づく所定の通信処理を行っている。また、AP3は、周囲環境等に合わせて、随時、無線LANの通信規格や通信速度をその時点での最適な状態に自動設定する。つまり、いわゆるフォールバック機能を備えており、信号強度等に応じて通信速度を自動調整する。もっとも、ここでいう通信速度とは、あくまでも規格上の理論値理論上の最大値であり、実際の通信速度は、AP3と通信相手との距離や、周囲の電波環境、通信端末の数通信トラフィック等の、種々の要因によって変わる。具体的には、規格上の通信速度に対して実際にはおよそその半分程度の速度でデータ通信が行われるのが一般的である。DCL子機6は、図示は省略するもの、CPU、ROM、RAMなどからなるマイクロコンピュータや、MFP2との間のFHSS方式による無線通信を行うためのDCLモジュールなどを備えている。DCL子機6が備えるDCLモジュールは、MFP2が備えるDCLモジュール16と基本的に同じ構成であり、ベースバンド部及びRF部を備え、これら及びアンテナ6aによってFHSS方式による無線通信が実現される。DCL電話機能における使用チャネルホッピングチャネルは、MFP2内でCPU21が決定し、その情報がDCLモジュール16からDCL子機6へ送信される。ところで、MFP2において、無線LANモジュール30とASIC10との間のSDIOによるデータ転送速度は、既述の通りSDCLK周波数に依存し、SDCLK周波数が高いほどデータ転送速度も速くなる。そのため、データ転送の高速化、延いては無線LAN通信の高速化のためには、SDCLK周波数はできる限り高い方がよい。一方、無線LANモジュール30による消費電力も、SDCLK周波数が高いほど増大し、逆にSDCLK周波数が低いほど消費電力も低くなる。そのため、データ転送速度を速くするためにSDCLK周波数を高くすればするほど、無線LANモジュール30の消費電力も大きくなってしまう。そこで本実施形態では、SDCLK周波数は高ければ高いほど良いデータ転送速度が速くなるとはいえ、無線LAN通信で設定されている通信規格通信速度より速すぎても意味がない、との考えから、SDCLK周波数を無線LANの通信規格通信速度に合わせて切り替えるようにしている。無線LANの通信状態に基づくSDCLK周波数の設定切替は、ASIC10内のCPU21が行う。既述の通り、CPU21は、AP3からのビーコンによって、現在設定されている無線LANの通信規格通信速度理論値、及びAP3が対応可能な通信規格の種類に関する情報を取得することができる。そこでCPU21は、その取得した各種情報を元に、EEPROM13に予め記憶されている、図2~図5に示す各SDCLK周波数設定テーブル以下単にテーブルともいうA~Fのいずれかを用いて、SDCLK周波数を設定する。各テーブルA~Fは、図示の如く、無線LANの各通信規格通信速度毎に、SDCLK周波数が対応付けられて設定されたものである。より詳しくは、無線LANの各通信規格通信速度毎に、その通信速度理論値の半分の値が実力値目安として設定されている。そして、その実力値に対し、SDIOでのデータ転送速度がその実力値以上であって且つ設定可能な速度のうち最も遅い速度となるようなSDCLK周波数がそれぞれ対応付けられて設定されている。本実施形態では、SDCLK周波数を、3MHz、6MHz、12MHz、24MHz、48MHzの5種類のいずれかに設定可能となっている。各SDCLK周波数に対するSDIOのデータ転送速度は、図2~図5に示す通りである。なお、図2~図5に示したSDIOの通信速度データ転送速度は、本実施形態では、24MHzの場合については実測値であるが、他の各周波数に対するデータ転送速度は、24MHzの場合の実測値である16Mbpsを基に推測した目安としての実効速度である。CPU21は、ビーコンにより取得される無線LANの通信規格通信速度に基づき、その取得した通信規格通信速度に対応付けられているSDCLK周波数を設定し、そのSDCLK周波数のSDCLKを生成するようクロック生成部22へ指令を出す。例えば無線LANにおける現在の設定内容が、11bの11Mbpsであって、使用すべきテーブルが図2のテーブルAであるならば、テーブルAにおいて11bの11Mbpsに対応付けられているSDCLK周波数である12MHzが選択され、12MHzのSDCLKを生成するよう指令が出される。各テーブルA~Fはいずれも、無線LANの通信速度が遅くなるほどSDCLK周波数も低くなるように延いてはSDIOのデータ転送速度が遅くなるように設定されている。但し、無線LANの通信速度の実力値よりもSDIOのデータ転送速度が遅くならないよう、且つ設定可能な最小のデータ転送速度となるように、SDCLK周波数が設定されている。CPU21は、ビーコンに基づいて無線LANの現在の通信規格通信速度、及び対応可能な通信規格を取得する他に、無線LANによるデータ通信が行われているかどうか、DCL子機6との通信が行われているかどうかについても取得する。そして、取得した各種情報に基づき、図2~図5に示した各テーブルA~Fのうちいずれかを選択して、その選択したテーブルを用いてSDCLK周波数を設定する。尚、ここでいう無線LANによるデータ通信には、ビーコンの送受及びそのビーコンに対して行われる所定の通信処理は含まれない。ビーコンに関する各種通信は、無線LAN通信システムを構築するために予め規定されている必要な処理であり、本実施形態では実質的なデータ通信としては扱わない。各テーブルA~Fのうち、図2のテーブルAは、最も標準的なテーブルであり、無線LAN通信が行われている際は基本的にはこのテーブルAが用いられる。これに対し、図3のテーブルBは、無線LAN通信が行われていない非通信時の場合に用いられるものである。つまり、実質的なデータ通信が行われておらずビーコンによって接続状態が維持されているだけの場合は、このテーブルBが用いられる。そして、例えばPC5等の通信相手からAP3を介してデータ通信要求があったり、MFP2自身においてデータ通信が必要になったりするなどして、無線LANによるデータ通信が開始された場合は、再びテーブルAに場合によってはテーブルA以外の他のテーブルに戻る。このテーブルBは、無線LANの通信規格通信速度に関係なく、SDCLK周波数を一律に最小の値に設定するものである。つまり、無線LANの非通信時はSDIOのデータ転送速度を最小の2Mbpsとするのである。図4のテーブルCは、無線LANのデータ通信時であって、且つMFP2とDCL子機6との間の通信即ち子機通話が行われている場合に用いられるものである。MFP2のように、無線LANとDCL電話機能とが共存しているような機器では、DCL子機6による子機通話が行われている間、無線LANのデータ通信がその子機通話による電波干渉等の影響を受けて、データ通信の実際の速度が低下することが予想される。このような場合、テーブルAを用いて、通信状態の変化、実際の通信速度の変化に追随させてSDCLK周波数を切り替えるようにしてもよいが、そのようにすると処理が煩雑になることから、本実施形態では、DCL子機通話時にはテーブルCを用いて、テーブルAの場合よりもSDCLK周波数を低く抑えるようにしている。尚、図4には、参考として、テーブルAの場合DCL子機非通話時のSDCLK周波数とデータ転送速度の値も右端に示されている。DCL子機非通話時のSDCLK周波数と比較して明らかなように、全体として、DCL子機通話中はSDCLK周波数を半分程度に下げるようにしている。図5に示す各テーブルD~Fは、APの対応可能な通信規格が11bのみである場合つまり11gには非対応の場合に用いられるものである。より具体的には、APが11gに非対応である場合において、無線LANによるデータ通信実行中図2のテーブルAが用いられる場合と同じは図5aのテーブルDが用いられ、無線LANのデータ通信が行われていない非通信時図3のテーブルBが用いられる場合と同じは図5bのテーブルEが用いられ、無線LANデータ通信中であって且つDCL子機通話時図4のテーブルCが用いられる場合と同じは図5cのテーブルFが用いられる。APが11bにのみ対応している場合、無線LANのデータ通信が11Mbpsを超えることはないし、実力値でみれば5.5Mbpsを超えることはない。つまり、高速な通信は要求されない。そこで、APが11bにのみ対応していることがわかった場合は、その時点で、11bに合ったSDCLK周波数に設定するようにしている。つまり、SDIOのデータ転送速度が、11bの実力値の最大値5.5Mbps以上であって且つ設定可能なデータ転送速度の最小値本発明の上限値の一例に相当である8Mbps以下となるように、SDCLK周波数を設定するのである。そして、上述した各テーブルA~Fのいずれかを用いたSDCLK周波数の切り替えは、無線LANのデータ通信に行う場合は、1つのパケットに対してその処理パケット処理が行われている間は行われず、パケット処理が終了して次のパケット処理が開始されるまでの間に行われる。無線LANモジュール30とASIC10との間のデータ転送は、ASIC10からの指令詳しくはCPU21による指令に基づいて行われる。具体的には、図6に例示するように、無線LANモジュール30からASIC10へ送信すべきデータがある場合、まずASIC10が無線LANモジュール30へ送信要求を出し、これを受けて無線LANモジュール30がパケット単位でASIC10へデータを送信する。そして、1パケット分のデータがASIC10で受信完了すると、ASIC10は無線LANモジュール30へ受信完了通知を出力し、これにより1つのパケットに対する送受信処理1パケット処理が完了する。そして、全パケットの送信が完了するまで、所定の間隔でこの1パケット処理が順次行われる。ASIC10と無線LANモジュールとの間のデータ転送がこのようにパケット単位で行われる場合に、1パケット処理の実行中にSDCLK周波数を切り替えると、その1パケット処理が正常に行われずエラーとなるおそれがある。そこで本実施形態では、1パケット処理の間はSDCLK周波数の切り替えは行わず、1パケット処理が行われていない期間にSDCLK周波数を切り替えるようにしている。尚、図6では、無線LANモジュール30からASIC10へのデータ転送の例を示したが、逆の場合も同様である。次に、CPU21が実行する、SDCLK周波数を設定するためのSDCLK設定処理について、図7を用いて説明する。CPU21は、電源が供給されてその動作を開始すると、所定の時間間隔で、ROM11に記憶されているSDCLK設定処理のプログラムを読み込んで実行する。尚、CPU21の動作開始直後はまだ無線LANの状態等が不明であるため、デフォルトとして、SDCLK周波数は最大の48MHzに設定される。図7の処理が開始されると、まずS110にて、現在設定されている無線LANの通信規格を取得し、続くS120で現在設定されている無線LANの通信速度理論値を取得し、更にS130にて、AP3が対応可能な通信規格を取得判定する。これらはいずれも、ビーコンに基づいて得られるものである。そして、S140で、SDIOによるパケット処理即ち上記の1パケット処理が実行中であるか否かが判断される。このとき、1パケット処理の実行中の場合はS140:YES、このままこのSDCLK設定処理が終了される。尚、図7には明記していないが、例えば近くにAPが存在していないなど、まだ無線LANによる通信ビーコン含むが何ら行われていなくてS110~S130にて所望の情報が正常に得られなかった場合も、このSDCLK設定処理は終了される。1パケット処理の実行中でない場合はS140:NO、S150にて、S130の判定結果に基づき、APが11gにも対応しているか否かが判断される。そして、11gにも対応していると判断された場合はS150:YES、続くS160にて、無線LANのデータ通信が実行中であるか否かが判断される。このとき、無線LANがデータ通信中ではない場合、即ちビーコンの受信のみ行われていてデータ通信が実質的に行われていない非通信中である場合はS160:NO、S200に進み、テーブルB図3参照が選択されて、このテーブルBによってSDCLK周波数が設定される。具体的には、S110及びS120で取得した通信規格通信速度理論値に対応したSDCLK周波数が選択設定されることとなる。S160で無線LANのデータ通信中であると判断された場合は、S170に進み、DCL子機6が非通話中であるか否かが判断される。そして、非通話中ならばS170:YES、S180に進み、テーブルA図2参照が選択されて、このテーブルAによってSDCLK周波数が設定される。逆に、DCL子機6が通話中である場合はS170:NO、S190に進み、テーブルC図4参照が選択されて、このテーブルCによってSDCLK周波数が設定される。一方、S150でAPが11gに非対応であると判断された場合は、S210に進む。S210では、S160と同様、無線LANのデータ通信が実行中であるか否かが判断される。そして、非通信中である場合はS210:NOS250に進み、テーブルE図5b参照が選択されてこのテーブルEによりSDCLK周波数が設定される。S210でデータ通信中であると判断された場合は、S220に進み、S170と同様、DCL子機6が非通話中であるか否かが判断される。そして、非通話中ならばS220:YES、S230に進み、テーブルD図5a参照が選択されて、このテーブルDによってSDCLK周波数が設定される。逆に、DCL子機6が通話中である場合はS220:NO、S240に進み、テーブルF図5c参照が選択されて、このテーブルFによってSDCLK周波数が設定される。以上説明したように、本実施形態のMFP2では、APやPC等の他の無線通信機器と無線LANによるデータ通信が行われる際、電波環境の影響等によって高速なデータ通信ができない場合や高速なデータ通信が要求されない場合には、SDCLK周波数を落として、CPU21と無線LANモジュール30との間のSDIOによるデータ転送速度を落とすようにしている。具体的には、SDIOのデータ転送速度が、無線LANの通信速度の実力値よりは大きくなるよう、且つ設定可能なデータ転送速度のうち最も遅い速度となるように、SDCLK周波数を設定する。つまり、現在の無線LANの通信規格通信速度に応じた必要十分な値のSDCLK周波数が設定される。これにより、無線LANの通信速度が遅くなればなるほど、それに追随してSDCLK周波数も低い値に設定されることになるため、無線LANのデータ通信速度に影響を与えることなく、無線LANモジュール30の省電力効果を高めることができ、延いてはMFP2全体の省電力効果を高めることができる。即ち、SDCLK周波数は、無線LANモジュール30内の処理速度やASIC10内の処理速度として反映されるため、SDCLK周波数を上げると、一定期間内における無線LANモジュール30やASIC10の処理量は増加するが、それに伴って消費電力も増加する。そこで本実施形態では、無線LANの通信速度が遅くなればなるほどSDCLK周波数も低く設定することで、無駄な電力消費を抑えるようにしているのである。また、SDCLK周波数の設定は、図2~図5に示した各テーブルA~Fを用いて行われるため、簡易的且つ確実に設定することができ、少ない処理負荷でSDCLK周波数の設定処理を行うことができる。また、本実施形態では、無線LANのデータ通信が行われていない非通信中は、図3のテーブルBを用いることで、SDCLK周波数を最小値に固定設定するようにしている。そのため、非通信中における消費電力を最小限に抑えることができ、省電力効果をより高めることができる。更に、本実施形態では、無線LANのデータ通信実行中、DCL子機6による子機通話行われている場合は、図4のテーブルCを用いることで、子機通話が行われていない場合よりも全体としてSDCLK周波数を半分程度に下げるようにしている。子機通話の干渉の影響を受けて無線LANのデータ通信速度が遅くなるおそれがある場合に、それを想定したテーブルCを用いてSDCLK周波数を抑えることで、DCL子機通話の影響も考慮した、より高いレベルでの省電力効果を得ることができる。更にまた、通信対象の無線LAN機器が11gに対応していない場合は、テーブルA~Cとは別に、別途用意したテーブルD~F図5参照を用いて、11bで設定可能なデータ通信速度に基づいてSDCLK周波数を設定する。つまり、11bのみ対応の場合は、11bでのデータ通信速度の最大値11Mbps。実力値は5.5Mbps。に基づいてSDIOのデータ転送速度の上限値を決めて、それ以下になるようにしている。そのため、AP等の通信対象の機器の性能データ通信速度の最大値に応じてSDIOのデータ転送速度を適切に設定することができ、省電力効果を更に高めることができる。[第2実施形態]次に、第2実施形態のMFPについて説明する。上記第1実施形態のMFP2は、ビーコンによって得られる規格上の通信速度から実力値を推定し、それに基づいて各テーブルA~Fのいずれかを用いてSDCLK周波数を設定したが、本実施形態では、無線LANの通信速度を実測し、その実測値に基づいてSDCLK周波数を設定する。具体的には、無線LANモジュール30が図8に示す通信速度実測処理を定期的に実行することで、無線LANにおける現在の実際の通信速度実測速度を算出する。図8の通信速度実測処理は、本発明の通信速度計測手段が実行する処理の一例に相当するものであり、この処理が開始されると、まずS310にて、クロックカウント値kが0に設定される。このクロックカウント値kは、SDCLKのクロック数を示すものである。そして、S320にて、現在設定されているSDCLK周波数fsを取得する。そして、S330にて、実測用の1bitの送信データをAP3へ送信し、S340にて、その送信データに対する1ビットの実測用応答データが受信されるのを待つ。このS340の処理は、SDCLKに同期して行われる。つまり、SDCLKの一周期毎にこのS340の処理が行われ、応答データが受信されるまで、クロックカウント値kが1つずつインクリメントされていくS350。そして、AP3から実測用応答データが受信されたらS340:YES、S360にて通信速度実測速度を算出する。このときのクロックカウント値kは、S330で1ビットの実測用送信データを送信してからS340で1ビットの実測用応答データを受信するまでの時間、即ち2ビットのデータを送受信するのに実際に要した時間クロック数を示すものである。そこで、S360の実測速度の算出は、次のように行うことができる。まず、SDCLK周波数がfsであるため、SDCLKの周期Tsは、Ts=1/fsであり、よって、2ビットのデータ送受信に要した時間Toは、To=kTsである。よって、1ビットあたりのデータ通信速度実測速度Rは、R=2/To=2fs/kとなる。つまり、S360の実測速度Rの算出は、R=2fs/kの演算を行うことで実現される。そのため、例えば、SDCLK周波数fsが24MHzであって、クロックカウント値kが7であったとすると、上記式を演算することにより、実測速度Rとして約6.857Mbpsという値が得られる。このようにして実測速度が算出されたら、S370にて、その算出された実測速度がASIC10に送信される。CPU21は、無線LANモジュール30から送信されてきた実測速度に基づいて、SDCLK周波数を設定する。例えば上記例のように実測速度が6.857Mbpsであった場合、現在はSDCLK周波数fsが24MHzに設定されているものの、fsを12MHzに下げてもSDIOのデータ転送速度は8Mbps程度は確保できるため、実際にはSDCLK周波数fsは12MHzで十分であることがわかる。そのため、SDCLK周波数を12MHzに設定すれば、24MHzの場合に比べて、無線LANの通信速度は変わらずに省電力効果を十分に得ることができる。尚、本実施形態のように実測速度に基づいてSDCLK周波数を設定する場合も、第1実施形態と同じようにテーブルを用いることが可能である。具体的には、例えば、想定される実測速度の全範囲を所定間隔毎に複数のグループに分割し、グループ毎にSDCLK周波数を対応づけるようにすることが考えられる。この例では、実測速度がどのグループの範囲内に入っているか判断して、その判断したグループに対応付けられているSDCLK周波数を設定することができる。[変形例]以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明の実施の形態は、上記実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の技術的範囲に属する限り種々の形態を採り得ることはいうまでもない。例えば、第1実施形態では、無線LANにおける規格上の通信速度に対して推測される実力値を基準に、最低限その実力値は維持できるようにSDCLK周波数を設定するようにしたが、この実力値はあくまでも目安であって、実際にはもっと速い通信速度で無線LANのデータ通信が行われている可能性もある。そのため、例えば通信速度の理論値を基準して、SDIOのデータ転送速度が現在の無線LAN通信速度の理論値以上となるようにSDCLK周波数を設定するようにしてもよい。とはいえ、実際には理論値よりもむしろ実力値に近い通信速度で無線LANデータ通信が行われる可能性の方が高いため、実際上は、上記第1実施形態のように、実力値を基準にSDCLK周波数を設定するのが現実的といえる。また、テーブルを用いてSDCLK周波数を設定する方法はあくまでも一例であり、例えば、現在の通信速度理論値、実力値、又は実測値などに基づく所定の演算によりSDCLK周波数を決めてもよいなど、種々の方法で設定することができる。また、SDIOのデータ転送速度は、少なくとも、無線LANの通信速度以上となるようにすればよい。そして、無線LANの通信速度を実質的に落とさず、且つ省電力効果を最大限に得るためには、理論的には、SDIOのデータ転送速度を無線LANの通信速度と同じにすればよく、実際にそのようにしてもよい。但し、実際には、無線LANの通信速度及びSDIOのデータ転送速度のいずれも、現在行われている実際の速度が正確にはわからない。そのため、上記第1実施形態のように、多少のマージンを見込んで、SDIOのデータ転送速度が無線LAN通信速度よりも若干速くなるようにSDCLK周波数を設定するとよい。また、上記実施形態では、SDCLKを無線LANモジュール30へ直接供給するようにしたが、このような直接供給方法以外に、例えば、SDCLK周波数を示す何らかの信号データを無線LANモジュール30に入力し、無線LANモジュール30自身がそれを元にSDCLKを生成するようにしてもよい。また、上記実施形態では、APを介したいわゆるインフラストラクチャモードの無線LANシステムを例に挙げて説明したが、本発明の適用はインフラストラクチャモードに限定されるものではない。また、上記実施形態では、無線LANの通信規格として11b/gを例に挙げて説明したが、これはあくまでも一例であることはいうまでもない。更に、MFPと他の通信機器との無線通信として無線LANはあくまでも一例である。無線LAN以外の他の無線通信方式であっても、その通信速度が変化するものであってその通信速度に関する情報をASICが取得できるような無線通信方式であれば、本発明を適用できる。また、MFP2内における、無線LANモジュール30とASIC10との間のインタフェースについても、上述したSDIOは一例であり、クロック周波数に応じてデータ転送速度が決定されるようなインタフェースであれば、本発明を適用可能である。"