"横梁としての構造材と、縦フレームと横フレームとからなる枠体に太陽光発電パネル本体が装着されてなる太陽光発電ユニットと、幅方向両側に被係止部を有する取付膨出条が縦樋状部の幅方向中間箇所で且つ長手方向に沿って形成された縦樋材と、重合膨出部が横樋状部の幅方向中間箇所に形成されてなる横樋と、前記被係止部に係止する係止部を有する左右一対の挟持部材と該両挟持部材と連結する取付部材とから構成されてなる下地具とからなり、複数並設された前記構造材間に、所定間隔をおいて前記縦樋材が複数配置固定され、前記取付部材が前記取付膨出条上の長手方向任意の位置に配置されると共に、前記両挟持部材の両係止部が前記取付膨出条の両被係止部に幅方向に跨るようにして係止され、前記両挟持部材上に前記横樋の重合膨出部が重合配置され、隣接する屋根傾斜方向に隣接する前記横樋の両重合膨出部間と屋根幅方向に隣接する前記縦樋材に装着された前記下地具間に前記太陽光発電ユニットが載置されてなることを特徴とする太陽光発電装置。請求項1において、前記両挟持部材の挟持側部は方形状とすると共に、前記横樋の重合膨出部は、前記挟持側部に重合可能な方形門形状に形成されてなることを特徴とする太陽光発電装置。請求項1又は2において、前記取付部材には、螺子軸が装着されてなることを特徴とする太陽光発電装置。請求項1,2又は3のいずれか1項の記載において、前記両挟持部材の外方に突出する位置決め突出部を有し、該位置決め突出部に前記横樋の長手方向端部が当接可能としてなることを特徴とする太陽光発電装置。請求項1,2,3又は4のいずれか1項の記載において、前記横樋における前記重合膨出部の幅方向中間には位置決め突出部が形成され、該位置決め突出部には前記太陽光発電ユニットの前記横フレームが当接可能としてなることを特徴とする太陽光発電装置。請求項1,2,3,4又は5のいずれか1項の記載において、隣接する太陽光発電ユニットの対向する縦フレーム間に配置される縦カバー部材と、対向する横フレーム間に配置される横カバー部材とが具備され、前記縦カバー部材は、前記取付部材に固着されると共に、対向する縦フレームが押えられて固定されてなることを特徴とする太陽光発電装置。請求項1,2,3,4,5又は6のいずれか1項の記載において、前記横樋には前記横カバー部材が固着される螺子軸が装着されてなることを特徴とする太陽光発電装置。特に、重要なことは、屋根壁も含むに対して、いかに簡易且つ迅速に施工することができ、しかも強度及び雨仕舞いも良好にできるかということにある。これに対して特許文献1乃至3では、何れも構造的には、装置を構成する部品点数が多く且つそれぞれの部品の形状及び構成も複雑である。さらにこれらの部品を施工現場で組み付ける作業は、極めて高い熟練した技術が必要であり、そのような熟練した作業員を確保することも困難となる。特に、雨仕舞いの構造は複雑化しているので、よほど正確な組付けを行わなければ雨仕舞いは、不完全なものとなるおそれが十分にある。また、各部品同士の組付けを正確に行わなければ、十分な強度を得ることはできず、耐久性のある装置にすることができない。特許文献4については、構造は単純化されてはいるが、各部品との組付けにおいて、確実な連結,固定等が行われず、したがって組付け精度も低く、施工完了後の部品間相互の位置ずれ等が発生し易く、耐久性に不安が生じるものである。そこで、本発明が解決しようとする課題技術的課題又は目的等は、簡易で且つ迅速に組付け施工ができると共に、強固且つ耐久性のある仕上がりにすることができる太陽光発電装置を提供することにある。そこで、発明者は上記課題を解決すべく鋭意,研究を重ねた結果、請求項1の発明を、横梁としての構造材と、縦フレームと横フレームとからなる枠体に太陽光発電パネル本体が装着されてなる太陽光発電ユニットと、幅方向両側に被係止部を有する取付膨出条が縦樋状部の幅方向中間箇所で且つ長手方向に沿って形成された縦樋材と、重合膨出部が横樋状部の幅方向中間箇所に形成されてなる横樋と、前記被係止部に係止する係止部を有する左右一対の挟持部材と該両挟持部材と連結する取付部材とから構成されてなる下地具とからなり、複数並設された前記構造材間に、所定間隔をおいて前記縦樋材が複数配置固定され、前記取付部材が前記取付膨出条上の長手方向任意の位置に配置されると共に、前記両挟持部材の両係止部が前記取付膨出条の両被係止部に幅方向に跨るようにして係止され、前記両挟持部材上に前記横樋の重合膨出部が重合配置され、隣接する屋根傾斜方向に隣接する前記横樋の両重合膨出部間と屋根幅方向に隣接する前記縦樋材に装着された前記下地具間に前記太陽光発電ユニットが載置されてなる太陽光発電装置としたことにより、上記課題を解決した。請求項2の発明を、請求項1において、前記両挟持部材の挟持側部は方形状とすると共に、前記横樋の重合膨出部は、前記挟持側部に重合可能な方形門形状に形成されてなる太陽光発電装置としたことにより、上記課題を解決した。請求項3の発明を、請求項1又は2において、前記取付部材には、前記縦カバー部材が固着される螺子軸が装着されてなる太陽光発電装置としたことにより、上記課題を解決した。請求項4の発明を、請求項1,2又は3のいずれか1項の記載において、前記両挟持部材の外方に突出する位置決め突出部を有し、該位置決め突出部に前記横樋の長手方向端部が当接可能としてなる太陽光発電装置としたことにより、上記課題を解決した。請求項5の発明を、請求項1,2,3又は4のいずれか1項の記載において、前記横樋における前記重合膨出部の幅方向中間には位置決め突出部が形成され、該位置決め突出部には前記太陽光発電ユニットの前記横フレームが当接可能としなる太陽光発電装置としたことにより、上記課題を解決した。請求項6の発明を、請求項1,2,3,4又は5のいずれか1項の記載において、隣接する太陽光発電ユニットの対向する縦フレーム間に配置される縦カバー部材と、対向する横フレーム間に配置される横カバーとが具備され、前記縦カバー部材は、前記取付部材に固着されると共に、対向する縦フレームが押えられて固定されてなる太陽光発電装置としたことにより、上記課題を解決した。請求項7の発明を、請求項1,2,3,4,5又は6のいずれか1項の記載において、前記横樋には前記横カバーが固着される螺子軸が装着されてなる太陽光発電装置としたことにより、上記課題を解決した。請求項1の発明では、太陽光発電装置を屋根壁も含むとしたり又は既存の屋根壁も含むに装着するための組付施工が極めて簡易且つ迅速にでき、しかも施工後の強度及び耐久性に優れ、排水性等の雨仕舞にも優れたものにでき。まず、下地具の両挟持部材には、係止部が形成されており、縦樋材の取付膨出条の幅方向両側には被係止部が形成され、下地具の両挟持部材は、前記取付膨出条を幅方向より挟持しつつ、係止部を被係止部に係止するのみで、下地具を縦樋材に極めて簡単に上下及び水平方向等のあらゆる方向に対して強固に装着することができる。そして、並設された縦樋材において、その隣接する縦樋材間に装着されて対向する下地具同士に縦樋材と直交するようにして、横樋の長手方向両端箇所を配置すると共に、該横樋の重合膨出部を両下地具の挟持部材に重合するのみで、並設された縦樋材に横樋を簡易且つ迅速で、しかも正確に施工することができる。そして、隣接する横樋間にて対向する重合膨出部に太陽光発電ユニットの両横フレームが載置され、横カバーを横樋に固定する等の種々の固定手段によって固定するのみで施工を完了することができる。この施工作業では、下地具は両挟持を縦樋材の取付膨出条に両挟持を挟持しつつ、締付具を介して締め付けるのみで、簡単に装着でき、また、両挟持部材を締め付ける締付具ボルトナットを少し緩めた状態にしておけば、下地具は縦樋材の取付膨出条の長手方向に沿って移動可能となり下地具の装着位置を微調整することも簡単にできる。それゆえに、熟練した技術を有していない作業員であっても極めて正確に施工ができる。また、本発明では、種々の製造メーカーのサイズ及び細部形状の異なる太陽光発電ユニットの装着に良好に適応することができる。また、縦樋材において、取付膨出条は、縦樋状部の幅方向中間箇所に位置しているので、下地具は、縦樋材の幅方向に対して必然的に中間箇所に装着することができる。そして、屋根幅方向X方向に沿って隣接する横樋の重合膨出部は、下地具の両挟持部材に重合されるので、横樋の長手方向端部は、縦樋材の縦樋状部内に確実に入り込む構成にできる。よって、横樋を流れる雨水は長手方向の端部から、縦樋材に確実に流れ込むことができ、極めて良好な雨仕舞を構成できる。これによって、本発明を屋根とした建築物の屋内室内への雨垂れを防止できるように水密性を確保することができる。さらに、本発明の構成部材は、主に、縦樋材と横樋と下地具と太陽光発電ユニットとからなり、部品点数も少なく、現場への部品搬入が楽であり、部品紛失も防止できる。請求項2の発明では、前記両挟持部材の挟持側部は方形状とすると共に、前記横樋の重合膨出部は、前記挟持側部に重合可能な方形門形状に形成されたことで、重合箇所同士が略同一形状となり、重合膨出部は挟持部材の所定位置への重合を容易に行うことができ、重合による嵌め合いも極めて良好であり、ガタツキを最小限に抑えて安定した重合接続状態にできる。請求項3の発明では、下地具の取付部材には、螺子軸が装着されており、該螺子軸を利用して、太陽光発電ユニットを縦カバー部材等の適宜の固定手段を備えた構成にすることを容易にでき、作業効率を向上させることができる。具体的には、固定手段とした縦カバー部材等を、横方向に隣接する太陽光発電ユニットの対向する縦フレーム間に配置したときに、前記螺子軸にて縦カバー部材を固定する際に、容易に作業できる。請求項4の発明では、下地具の両挟持部材は、挟持頂面部の上方で且幅方向外方に向かって突出する位置決め突出部を有しており、下地具を縦樋材の幅方向中間箇所に位置する取付膨出条に装着されるので、両挟持部材の両位置決め突出部によって、両挟持部材上に配置された横樋同士は、縦樋材の幅方向中間箇所で所定間隔をおいて対向するように設置できる。そして、横樋の長手方向端部は、両挟持部材の両位置決め突出部に当接可能としているので、縦樋材の幅方向中間箇所で横樋の長手方向端部同士が均等に配置され、横樋から縦樋材への雨水の放出が正確に行われ良好な雨仕舞にすることができる。また、前記両挟持部材の位置決め突出部によって、隣接する横樋と同様に屋根幅方向X方向に隣接する太陽光発電ユニットの縦フレーム同士の間隔も所定間隔にでき、整然とした太陽光発電ユニットの配置にすることができる。請求項5の発明では、横樋における前記重合膨出部の幅方向中間には位置決め突出部が形成され、該位置決め突出部には前記太陽光発電ユニットの前記横フレームが当接可能としたので横樋に対して太陽光発電ユニットの装着を正確に行うことができ、且つ横樋にて屋根傾斜方向Y方向に隣接する太陽光発電ユニットの横フレーム同士の間隔も所定間隔にでき、整然とした太陽光発電ユニットの配置にすることができる。請求項6の発明では縦カバー部材と、横カバーとを備えたので雨水の浸入をより一層良好に防止できる。請求項7の発明では、横樋には前記横カバーが固着される螺子軸が装着されているので、横カバーの装着を簡単にできる。以下、本発明の実施形態を、図面に基づいて説明する。本発明は、図1乃至図4に示すように、主に縦樋材Aと、横樋Bと、下地具Cと、太陽光発電ユニット9と、構造材100とから構成される。縦樋状部1は、長手方向に長尺な部材で且つ設置場所に合わせて適宜の長さとする。ここで、本発明を構成する各構成部材には、長手方向及び幅方向が存在する。長手方向とは、通常は長尺の方向のことであり、幅方向とは、長手方向に直交する方向のことである。縦樋材Aは、縦樋状部1と取付膨出条2とから構成され、平坦状略平坦状も含むの底面部11の幅方向両端に垂直状の立上り側部12,12が形成されたものである図1,図3,図4A,B,図6及び図8等参照。取付膨出条2は、縦樋状部1の底面部11の幅方向中間箇所で且つその長手方向に沿って形成される図3,図7A,図8,図9A等参照。取付膨出条2は、底面部11の幅方向略中間箇所から上方に向かって膨出する部位であって、その長手方向に対して直交する断面形状は略Ω形状等に形成されている。そして、縦樋状部1は、その幅方向において、取付膨出条2を境とし、その両側に2個の樋部が並設されるように仕切られている。取付膨出条2には、その幅方向両側に被係止部21,21が形成されている図4A,B,図5C,D,図6A乃至C等参照。該被係止部21は、具体的には取付膨出条2の幅方向両側面の一部が外方に突出するように形成された部位であり、後述する下地具Cの挟持部材5の、係止部53と係止する部位である。被係止部21,21の下方は垂直状の側部となっている図3,図4A,B参照。縦樋材Aの縦樋状部1と取付膨出条2とは一体形成されたものであり、長尺の形鋼材として形成される。或いは、縦樋材Aは、金属板から底面部11,立上り側部12及び取付膨出条2が折り曲げ加工又はプレス加工等にて形成されることもある。また、取付膨出条2の頂部の幅方向中間箇所には、長手方向に沿って溝条22が形成されており、雨水の通路となると共に取付膨出条2の断面を複雑な形状にして、長手方向における曲げに対する強度を強固にしている。横樋Bは、横樋状部3と重合膨出部4とから構成されている図1,図3,図4C,D、図7A及び図8C,図9等参照。横樋状部3は、平坦状略平坦状も含むの底面部31の幅方向両端に立上り側部32,32が形成されている図3,図4C,D、図6D,図7A参照。横樋状部3の底面部31の幅方向中間箇所には、重合膨出部4が形成されている。そして、横樋状部3は、その幅方向において、重合膨出部4を境とし、その両側に2個の樋部が並設されるように仕切られている。重合膨出部4は、後述する下地具Cの挟持部材5に被せるようにして重合させる部位である。該重合膨出部4は、上面部41の幅方向両端から下方に向かって垂直状の側面部42,42が形成されたものである図3,図7A及び図9等参照。さらに、両側面部42は、底面部31から折曲形成されたものである。重合膨出部4は、前記上面部41と側面部42,42とによって、長手方向に直交する断面形状幅方向の断面形状が略方形状長方形等の門形状に形成されている図3,図4C,D、図6D,図7A及び図9A等参照。このように、横樋状部3と重合膨出部4とは、金属板がプレス加工等により適宜に折り曲げられて一体的に形成される。或いは、横樋状部3と重合膨出部4とが一体的となるような形鋼として形成されることもある。重合膨出部4の上面部41には、小凸形条43が形成されており、該小凸形条43の頂部には、位置決め突出部44が形成されている図3,図6D,図7A参照。小凸形条43は、長手方向に直交する断面形状幅方向の断面形状が長方形又は正方形等の略方形状に形成されている。位置決め突出部44は、断面凹形状に形成されたものであり、水平片44aと位置規制片44bとから構成される図3,図6D,図7A参照。水平片44aは、平坦板状に形成され、前記小凸形条43の上面に形成され、水平片44aの幅方向両端に位置規制片44b,44bが形成され、長手方向に直交する断面形状幅方向の断面形状が略凹状の皿形状に形成されたものである。幅方向における両位置規制片44b,44bの間隔は、前記小凸形条43の幅方向両側よりも大きく、両位置規制片44b,44bは小凸形条43から突出する図3,図6D,図7A等参照。また、両位置規制片44b,44bの間隔は、重合膨出部4の上面部41の幅方向よりも小さく、両位置規制片44b,44bは、上面部41の幅方向の範囲よりも内側に引き込んで位置する図6D参照。そして、位置決め突出部44の両位置規制片44b,44b間の幅方向中心位置と、上面部41の幅方向中心位置は一致しており、両位置規制片44b,44bと、上面部41とは幅方向において左右対称の形状となる図3,図6D,図7A等参照。位置決め突出部44は、重合膨出部4の上面部41に載置される太陽光発電ユニット9の位置を決める役目をなすものである。つまり、後述する屋根傾斜方向Y方向に隣接する前記太陽光発電ユニット9,9の対向する横フレーム92b,92b間を所定間隔にする役目をなす図4C,D参照。そして、位置決め突出部44によって、対向する横フレーム92b,92b同士が当接しないようにし、全ての隣接する太陽光発電ユニット9,9の横フレーム92b,92bの間隔が等しくなるようにするものである。また、位置決め突出部44の幅方向中間の位置には螺子軸45が横樋Bの長手方向に沿って適宜の間隔に装着されている。螺子軸45は、後述する太陽光発電ユニット9を横カバー82等の固定手段を介して固定する役目をなす。螺子軸45は、横樋Bの小凸形条43と位置決め突出部44に溶接等の固着手段にて固着される。特に螺子軸45としてボルトを使用した場合には、ボルト頭部を前記小凸形条43内に収めて装着することができる図4C参照。また、螺子軸45は、予め横樋Bに設けられないこともあるが、この場合には、螺子軸45は横樋Bとは別部材として、施工時に横樋Bに装着されることになる。横樋Bの長手方向の長さは、通常は、等間隔をおいて配置された縦樋材A,A,...において隣接する縦樋材A,A間の間隔に略等しい長さとする。横樋Bは、長手方向において、いずれの位置でも断面は同一形状であり、現場にて必要な長さに切断して使用することもできる。次に、下地具Cは、図3、図4A,B,図5等に示すように、左右一対の挟持部材5,5と、取付部材6と、締付具7とから構成される。挟持部材5は、左右1組で使用されるものであり、左右のそれぞれの挟持部材5,5は幅方向において左右対称の形状である。それぞれの挟持部材5は、挟持上面部51の外端から下方に挟持側面部52が形成され、該挟持側面部52の下端に係止部53が形成されている。挟持上面部51は、長方形又は正方形等の方形状に形成されたものであり、挟持側面部52も同様に長方形又は方形状に形成されている。そして、挟持上面部51と挟持側面部52とは、略立方体の一部を構成する形状をなし、前記横樋Bの重合膨出部4が適正に重合される構造となっている。そのために、挟持上面部51及び挟持側面部52は、前記重合膨出部4の断面形状よりも僅かに小さく形成されている。そして、挟持上面部51に重合膨出部4の上面部41が載置重合され、重合膨出部4の側面部42,42が、挟持側面部52の長手方向両端に略当接状態となる。これによって重合膨出部4を挟持部材5の挟持上面部51及び挟持側面部52に対して被せるようにして重合され、横樋Bが挟持部材5によって安定した状態で支持され、横樋Bと下地具Cとの間にガタツキが生じないようになっている図4C,図6D参照。また、両係止部53,53は、前記挟持側面部52,52の下端から内方且つ上方に向かって折り返し状に折曲形成された部位である。前記両挟持部材5,5は、前記取付膨出条2上に左右方向に跨るようにして配置され、両係止部53,53は、前記縦樋材Aの取付膨出条2に形成された両被係止部21,21と係止する図5C,D,図6A,B等参照。挟持上面部51の内端側から上方に向かって当接側片54が形成されている。該当接側片54は、挟持上面部51に対して直角略直角も含むとなるように折曲形成された部位である。さらに、前記当接側片54の上端から外方に向かって位置決め突出部55が形成されている。該位置決め突出部55は、断面略L字形状に形成されており、水平片55aと位置規制片55bとから構成され、水平片55aは、前記当接側片54の上端に直角状に折曲形成され、水平片55aの外端に位置規制片55bが形成されている。当接側片54から前記位置決め突出部55の位置規制片55bの突出寸法Laは、前記挟持上面部51の幅方向における寸法Loよりも小さく形成され、Lo>Laとなる。位置決め突出部55の両位置規制片55b,55bは、屋根幅方向X方向に隣接する横樋B,Bの長手方向端部がそれぞれ当接し、両横樋B,Bの長手方向端部同士の間隔を所定間隔にする図4A参照。また、前記位置決め突出部55の両位置規制片55b,55bは、屋根幅方向X方向に隣接する前記太陽光発電ユニット9の対向する縦フレーム92a,92a間の間隔を所定間隔にする役目をなす。つまり、前記両位置規制片55b,55bは、隣接する太陽光発電ユニット9,9の対向する両縦フレーム92a,92a同士が当接しないようにして、全ての隣接する太陽光発電ユニット9,9の縦フレーム92a,92aの間隔が等しくなるようにする図4A参照。また、位置規制片55bの突出寸法Laは、後述する取付部材6の幅方向中心からの距離Lbよりも大きく形成され、位置決め突出部55と取付部材6との幅方向端部には隙間Lcが構成される。これによって、雨水は、横樋Bの横樋状部3から縦樋材Aの縦樋状部1に流れ込むようにできる図9B乃至D参照。図9B乃至Dにおいて、太線太点線も含むによる矢印は、雨水の流れを示すものである。前記挟持上面部51には、長手方向両端より下方に向かって垂下押え片51a,51aが形成されている図5参照。また、前記挟持側面部52には長手方向両端より内方に向かって補助押え片52a,52aが形成されている。前記垂下押え片51aと、前記補助押え片52aは、それぞれ略三角形状の板片であり、垂下押え片51aと、補助押え片52aとが傾斜状の辺同士が近接又は突出した状態に構成されている。前記挟持側面部52には、後述する締付具7のボルト71が貫通する締付孔52bが形成されている。取付部材6の形状は、略四角柱を水平に寝かした状態の直方体形状に形成されている図5A,B参照。取付部材6は、長方形状の頂面部61の幅方向両端から下方に垂直状の側片62,62が形成され、長手方向両端から下方に端片63,63が形成されている。前記側片62,62には、締付孔62a,62aが形成されている。前記頂面部61の長手方向両側には、螺子軸64,64が植設されている。該螺子軸64は、後述する太陽光発電ユニット9を縦カバー部材81等の固定手段を介して固定する役目をなす。該螺子軸64は、取付部材6の頂面部61に溶接等の固着手段にて固着される。ボルトを螺子軸64として使用する場合には、ボルト頭部を取付部材6内に収めることもある。また、螺子軸64は、予め取付部材6に設けられないこともあるが、この場合には、螺子軸64は別部材として、施工時に取付部材6に装着されることになる。締付具7は、ボルト71とナット72から構成される図5参照。左右一対の挟持部材5,5は、挟持側面部52と挟持上面部51とが相互に外方を向くようにして、当接側片54,54同士を当接させる。そして、両挟持側面部52,52の間に取付部材6が配置され、両挟持側面部52,52の締付孔52c,52c及び取付部材6の両締付孔62a,62aに前記ボルト71が貫通され、ナット72が螺合される。このように、締付具7を介して、取付部材6の両側片62,62が両挟持部材5,5の両垂下押え片51a,51aによって挟持された状態で、両挟持部材5,5と取付部材6とが連結される構造となる。そして、締付具7によって両挟持部材5,5の両挟持側面部52,52が締め付けられ、さらに両垂下押え片51a,51aは、取付部材6の両側片62,62を押圧し、取付部材6が両挟持部材5,5に固定されることができる図4B,図5C,D参照。特に、両挟持部材5,5を締付具7によって締め付けると、両挟持上面部51,51同士が当接側片54,54を中心にして回転しようとするため、両垂下押え片51a,51aはより一層、取付部材6の両側片62,62を食い込むように押圧し、取付部材6の固定強度を増加させることができる図5C,D参照。次に、縦カバー部材81と横カバー82は、縦樋材Aに装着された下地具Cと、横樋Bに配置された太陽光発電ユニット9を固定する役目をなす部材である図1A,C,図3,図4,図6等参照。その縦カバー部材81は、縦樋材Aの上方位置に配置され、太陽光発電ユニット9の縦フレーム92a箇所を押圧しつつ固定する役目をなす部材である。横カバー82は、横樋Bの上方位置に配置され、太陽光発電ユニット9の横フレーム92b箇所を押圧しつつ固定する役目をなす部材である図1A,C,図4D等参照。縦カバー部材81は、カバーベース81aの幅方向中間箇所に円弧形状のアーチ部81bが形成されている図1A,C,図4A,図6C等参照。カバーベース81aとアーチ部81bとの間は空隙であり、カバーベース81aとアーチ部81bには同一位置に取付孔81cが形成されている。カバーベース81aの取付孔81cは、前記螺子軸64,64が貫通する部位であり、アーチ部81bの取付孔81cは、螺子軸64に螺合するナット65が挿入且つ締付のための回転操作できる程度の直径を有している。横カバー82は、略平板状のカバーベース82aの幅方向中間箇所で且つ下面側に補強部82bが形成されている図3,図4D等参照。該補強部82bは、長手方向に直交する断面形状が凹形状に形成されたものであり、前記カバーベース82aと共に取付孔82cが形成されている。取付孔82cは、補強部82b側が螺子軸45が貫通する大きさであり、カバーベース82aは、螺子軸45と螺合するナット46が挿入且つ締付のための回転操作できる程度の直径を有している。また、横カバー82は、前記縦カバー部材81と同一断面形状のものを使用することもある。なお、縦カバー部材81及び横カバー82の代わりに、前記太陽光発電ユニット9の縦フレーム92aと横フレーム92bとを図示しない押え部材等で固定することもある。該押え部材は特に図示しないが、隣接する前記縦フレーム92a,92a又は前記横フレーム92b,92b同士を部分的に押圧する小片状の金具である。押え部材は、横樋Bに装着された螺子軸45又は前記下地具Cの取付部材6に装着された螺子軸64を利用して固定される。太陽光発電ユニット9は、太陽光発電パネル或いはモジュール太陽電池モジュールとも呼ばれ、製造メーカーによって、構成及びサイズは種々様々となっている。太陽光発電ユニット9は、太陽光発電パネル本体91が枠体92に装着された構造体である。前記太陽光発電パネル本体91は、太陽光発電セル91aが多数集合されて構成されている図1C,図3参照。太陽光発電ユニット9は、約1m内外の長方形約1m×約1.5m等の方形である。さらに、太陽光発電ユニット9が多数集合した状態設置されたモジュール全てをストリングとし、このストリングが多数集合したものを太陽光発電アレイという。また、ストリングと太陽光発電アレイとは、同一の概念として扱われることもある。前記枠体92は、図1A,図2,図3等に示すように、対向する両縦フレーム92a,92aと、対向する両横フレーム92b,92bとで方形枠状に形成されている。縦フレーム92aと横フレーム92bには、前記太陽光発電パネル本体91の一辺を挿入支持する断面コ字状の被挿入部が設けられて構成されている。構造材100は、横梁として、その長手方向が屋根幅方向X方向に沿って配置される。構造材100は、通常はリップ溝形鋼,H形鋼或いはI形鋼等からなり、必要に応じて断熱板等の下地材等が設けられている。なお、本発明の太陽光発電装置を屋根として使用するときには、屋根の幅方向をX方向とし、以下屋根幅方向X方向と称する。該屋根幅方向とは、屋根の傾斜方向に直交する方向であり、たとえば屋根に棟又は軒先が存在する場合には、棟又は軒先に平行な方向のことである。また、前記屋根幅方向X方向に直交する屋根形成方向をY方向とする。このY方向は、通常、屋根が傾斜する方向であり、水上側と水下側を有する。Y方向は屋根傾斜方向Y方向と称する。なお、屋根傾斜方向Y方向では、傾斜が極めて僅かな略平坦な面としたものも含まれる次に、本発明の太陽光発電装置における施工について説明する。本発明の太陽光発電装置は、通常はそのままで屋根として使用される。また、既設の屋根に本発明の太陽光発電装置が装着されることもある。ここでは、太陽光発電装置は、屋根として施工されるものとして説明する。まず、屋根の傾斜方向をY方向とし、屋根幅方向をX方向とする。その屋根傾斜方向Y方向の傾斜角度をθとする図1乃至図3参照。まず、横梁としての構造材100の長手方向を屋根幅方向X方向に合わせて、複数の構造材100,100,...が屋根傾斜方向Y方向に所定間隔をおいて並設される図1A,図2参照。そして、前記縦樋材A,A,...を、構造材100の長手方向に対して直交させて、所定間隔前記太陽光発電ユニット9の横幅に相当する間隔をおいて並列状態配置し、縦樋用吊子13にて固着される図6A参照。また、場合によっては、溶接手段にて固着されることもある。次いで、下地具Cの取付部材6の長手方向を、縦樋材Aの長手方向に合わせ、複数の下地具C,C,...を該縦樋材Aの取付膨出条2の長手方向に沿って所定間隔をおいて装着する図6B、図8A参照。このとき、まず、締付具7のボルト71とナット72との締付を緩めて、両挟持部材5,5の間隔を拡げておき、そのまま、取付膨出条2の上方から被せるようにして両挟持部材5,5を取付膨出条2に配置する図8A,B参照。取付部材6は、両挟持部材5,5に締付具7を介して連結された状態であるから、両挟持部材5,5を取付膨出条2に被せることで、取付部材6はそのまま取付膨出条2の頂部に載置されることになる。下地具Cの締付具7を緩めた状態では、下地具Cは取付膨出条2を長手方向に沿って位置の調整が可能である。そのため、下地具Cを最初におおよその目安で取付膨出条2に配置した場合に、その位置が適正位置から寸法Lだけ外れた位置であっても、適正位置まで簡単に移動させることができ、以後の作業が行い易いようにできる図8A,B参照。下地具Cの締付具7ボルト71ナット72を締め付けることにより、両挟持部材5,5の両挟持側面部52,52は互いに近接するように押圧され、両係止部53,53は、取付膨出条2の両被係止部21,21に係止する。また、締付具7により締付を強力にした場合に、両挟持部材5,5の両挟持上面部51,51及び両挟持側面部52,52が撓み、両垂下押え片51a,51aが取付部材6の両側片62,62を押圧し、補助押え片52a,52aが取付膨出条2の頂部を押圧することができる図5C,D参照。これによって、挟持部材5の補助押え片52aと係止部53とが取付膨出条2の頂部と被係止部21とを確実且つ強固に固着し、より一層,強固な固着にできる。下地具Cは、縦樋材Aの長手方向に沿って複数装着され、その間隔は、太陽光発電ユニット9の縦フレーム92aの長さと略同等とする。そして、下地具Cは、並設された全ての縦樋材Aにおいて、屋根幅方向X方向で同一に揃うようにして装着される図1A、図2参照。次に、隣接する縦樋材A,Aに横樋Bを直交するようにして、前記下地具C,Cを介して配置する。横樋Bの下地具Cに対する装着は、隣接する縦樋材A,Aにて屋根幅方向に同一位置に設置された挟持部材5に重合される図6B、図7A,図8C参照。ここで横樋Bの重合膨出部4は、下地具Cの挟持部材5の挟持上面部51と挟持側面部52に重合することができるように形成されているので、横樋は長手方向の両端の重合膨出部4を挟持部材5に被せるのみで、正確な位置を決定することができる。また、下地具Cの両挟持部材5,5には、位置決め突出部55,55が形成されており、それぞれの位置決め突出部55の外端に横樋Bの長手方向端部が当接近接状態も含むさせることで、より一層ガタツキのない精度の高い装着にすることができる図4A、図6C参照。また、上記構成とすることにより、縦樋材Aの縦樋状部1の幅方向両側で対向するようにして設置された両横樋B,Bの長手方向端部は、位置決め突出部55によって、所定の間隔を有しており、両横樋B,Bの長手方向端部が縦樋材Aの縦樋状部1に入り込む量は、等しいものにできる図4A、図6C参照。このとき、前述したように、当接側片54から前記位置決め突出部55の位置規制片55bの突出寸法Laは、前記挟持上面部51の幅方向における寸法よりも小さく形成されている。また後述する取付部材6の幅方向中心からの距離Lbよりも大きく形成され、位置決め突出部55と取付部材6との幅方向端部には隙間Lcが構成される。該隙間Lcは、雨水が横樋Bから縦樋材Aに流れ込むのに適度な間隔となる隙間である図9B乃至D参照。これによって横樋Bから縦樋材Aへの雨水の流れが良好となる。下地具Cは、前述したように、それぞれの縦樋材Aに対して、太陽光発電ユニット9の縦フレーム92aの間隔に合わせて設置しているので、隣接する縦樋材A,A間に設置した横樋Bの屋根傾斜方向Y方向における間隔も必然的に太陽光発電ユニット9の縦フレーム92aと略同一の間隔となる。また、横樋Bの長手方向端部箇所は、縦樋材Aの上方に位置することになる図9A参照。すなわち、横樋Bの横樋状部3の長手方向端部は、縦樋材Aの縦樋状部1の内方側に入り込む構成となる図9B参照。これによって、横樋Bの横樋状部3に流れ込んだ雨水は、その長手方向端部から縦樋状部1内に放出されることになる図9B乃至D参照。このように、縦樋材Aと横樋Bとによって良好な雨仕舞構成にすることができ、本発明を屋根として使用した建築物の屋内室内への雨垂れを確実に防止できるように十分な水密性を確保することができる。次に、屋根傾斜方向Y方向にて隣接する横樋B,B間に太陽光発電ユニット9が配置される。太陽光発電ユニット9の横樋Bへの配置は、太陽光発電ユニット9の両横フレーム92b,92bが屋根傾斜方向Y方向に隣接する横樋B,Bの両重合膨出部4,4に載置される。このようにして、屋根傾斜方向Y方向に並設された横樋B,B,...に順次太陽光発電ユニット9が配置される。さらに詳しくは、屋根傾斜方向Y方向に隣接する横樋B,Bのそれぞれの重合膨出部4に設けられた両位置決め突出部44,44間に配置され固定される。具体的には、太陽光発電ユニット9の横フレーム92b,92bは、位置決め突出部44の位置規制片44bに当接することにより、太陽光発電ユニット9の屋根傾斜方向Y方向における適正位置が決定され、且つ屋根傾斜方向Y方向において隣接する太陽光発電ユニット9,9の横フレーム92b,92b同士の間隔も所定間隔となって適正に決定される。また、屋根幅方向X方向に隣接する太陽光発電ユニット9,9の対向する縦フレーム92a,92a同士の間隔は、下地具Cの位置決め突出部55によって決定される。このようにして、複数の太陽光発電ユニット9,9,...が屋根傾斜方向Y方向及び屋根幅方向X方向に配置される。そして、屋根幅方向X方向に隣接する太陽光発電ユニット9,9間には縦カバー部材81が配置され、下地具Cの螺子軸64とナット65によって縦カバー部材81が屋根幅方向X方向に隣接する太陽光発電ユニット9の対向する縦フレーム92a,92aを押圧しつつ固着される。次に、屋根傾斜方向Y方向に隣接する太陽光発電ユニット9,9間には横カバー82が配置され、横樋Bに装着された螺子軸45とナット46によって横カバー82が屋根傾斜方向Y方向に隣接する太陽光発電ユニット9の対向する横フレーム92b,92bを押圧しつつ固着される。図10A乃至Dは、本発明の太陽光発電装置に異なる製造メーカーの種々のサイズの太陽光発電ユニット9が装着可能であることを示す正面図である。図10Eは、基本的な太陽光発電ユニット9の高さ方向の寸法をZ0としたものである。そして、それぞれの製造メーカーでは、高さ方向の寸法が異なるものであり、図10A乃至Dは、高さ方向の寸法がそれぞれ異なるZ1,Z2,Z3及びZ4としたものであり、また、細部の形状についても、それぞれ異なっている。このように高さ方向の異なる太陽光発電ユニット9に対して、横樋Bの螺子軸45及び下地具Cの螺子軸64の寸法を適宜変更させるのみで良い。また、太陽光発電ユニット9の縦横のサイズに対しては、縦樋材A,横樋B及び下地具Cの配置によって、容易に変更させて、適応させることができる。このように、本発明では、種々の製造メーカーのサイズ及び細部形状の異なる太陽光発電ユニット9に対しての装着に良好に適応することができる。太陽光発電ユニットの縦フレーム92a及び横フレーム92bから外方に向かって突出片92cが形成されているものが多いが、該突出片92cについても、横樋Bに形成された位置決め突出部44及び下地具Cに形成された位置決め突出部55によって、隣接する太陽光発電ユニット9,9同士が相互に干渉することを防ぐことができる。なお、前記太陽光発電ユニット9の太陽光発電パネル本体91の太陽光発電セルを透明又は半透明に構成すれば、屋根などの採光部として提供できる利点がある。"