金属体の一端部およびその一端部を含む面に近接または接触して配置されるアンテナであって、前記アンテナは、コアと、このコアに導体を巻回してなるコイル部と、を備え、前記金属体の一端部から前記コアの前記コイル部におけるコイル軸方向の幅の範囲内で、前記コアの一端部を前記金属体の一端部の内外に配置することにより、少なくとも前記アンテナの一部が前記金属体の一端部およびその一端部を含む面に近接または接触して配置され、通信時の前記アンテナから離れる方向の磁力線と前記アンテナへ向う方向の磁力線との境界軸を前記金属体から離れる方向へ傾かせることを特徴とするアンテナ。請求項1記載のアンテナと、金属体と、を備えたことを特徴とするアンテナ装置。前記アンテナの前記コイル部の開口面を前記金属体の前記配置面に対して垂直としたことを特徴とする請求項2記載のアンテナ装置。請求項2または請求項3記載のアンテナ装置を備え、前記金属体は前記アンテナに接続された基板であることを特徴とする通信装置。しかしながら、特許文献1のようにコイル軸が基板に対して垂直である構造では、後に詳細に説明するが、例えば非接触型ICカードを基板に対して平行にし、アンテナ装置の真上に位置すると情報を読み取ることができるが、基板に対して垂直にし、アンテナ装置の真横にすると読み取ることができない。すなわち、基板である金属体に対してコイル軸が垂直であると、ループ上アンテナのほぼ真上では磁力線が一方向に流れる。その結果、非接触型ICカードには一方向の磁力線が働き、非接触型ICカードに電流が発生して、携帯端末と非接触型ICカードとが通信を行う。しかしながら、ループ上アンテナのほぼ直横では、アンテナ側から外側に向かう磁力線と、外側からアンテナ側へ向かう磁力線とが発生する。従って、アンテナのほぼ直横に金属体に対してほぼ垂直に非接触型ICカードを位置させると、非接触型ICカードに対して両方向の磁力線が働いて打ち消しあう。その結果、非接触型ICカードに電流を発生させることができず、携帯端末と非接触型ICカードとが通信を行うことができない。そこで、本発明は、上記の問題に鑑み、非接触型ICカードなどの通信対象が金属体に対して平行または垂直に位置しても、良好に通信をすることができるアンテナ、これを備えたアンテナ装置及びそのアンテナ装置を備えた通信装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、金属体の一端部およびその一端部を含む面に近接または接触して配置されるアンテナであって、前記アンテナは、コアと、このコアに導体を巻回してなるコイル部と、を備え、前記金属体の一端部から前記コアの前記コイル部におけるコイル軸方向の幅の範囲内で、前記コアの一端部を前記金属体の一端部の内外に配置することにより、少なくとも前記アンテナの一部が前記金属体の一端部およびその一端部を含む面に近接または接触して配置され、通信時の前記アンテナから離れる方向の磁力線と前記アンテナへ向う方向の磁力線との境界軸を前記金属体から離れる方向へ傾かせることを特徴とするアンテナとした。本発明によれば、非接触型ICカードなどの通信対象がアンテナ装置のほぼ真上に位置する、またはアンテナのほぼ真横に位置しても、良好に通信をすることができるアンテナ、これを備えたアンテナ装置及びそのアンテナ装置を備えた通信装置を提供することができる。請求項1に記載の発明は、金属体の一端部およびその一端部を含む面に近接または接触して配置されるアンテナであって、前記アンテナは、コアと、このコアに導体を巻回してなるコイル部と、を備え、前記金属体の一端部から前記コアの前記コイル部におけるコイル軸方向の幅の範囲内で、前記コアの一端部を前記金属体の一端部の内外に配置することにより、少なくとも前記アンテナの一部が前記金属体の一端部およびその一端部を含む面に近接または接触して配置され、通信時の前記アンテナから離れる方向の磁力線と前記アンテナへ向う方向の磁力線との境界軸を前記金属体から離れる方向へ傾かせることを特徴とするアンテナであって、非接触型ICカードなどの通信対象がアンテナのほぼ真上に位置する、またはアンテナのほぼ真横に位置しても、良好に通信をすることができるアンテナを提供することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1記載のアンテナと、金属体と、を備えたことを特徴とするアンテナ装置であって、非接触型ICカードなどの通信対象が金属体に対して平行でありアンテナ装置のほぼ真上に位置する、または金属体に対して垂直でありアンテナ装置のほぼ真横に位置しても、良好に通信をすることができるアンテナ装置を提供することができる。請求項3に記載の発明は、前記アンテナの前記コイル部の開口面を前記金属体の前記配置面に対して垂直としたことを特徴とする請求項2記載のアンテナ装置であって、非接触型ICカードなどの通信対象が金属体に対して平行でありアンテナ装置のほぼ真上に位置する、または金属体に対して垂直でありアンテナ装置のほぼ真横に位置しても、良好に通信をすることができるアンテナ装置を提供することができる。請求項4に記載の発明は、請求項2または請求項3記載のアンテナ装置を備え、前記金属体は前記アンテナに接続された基板であることを特徴とする通信装置であって、非接触型ICカードなどの通信対象が金属体に対して平行でありアンテナ装置のほぼ真上に位置する、または金属体に対して垂直でありアンテナ装置のほぼ真横に位置しても、良好に通信をすることができる通信装置を提供することができる。また、基板を金属体として併用することで、通信装置の小型化が可能となる。以下、本発明の実施例について図面を用いて説明する。図1は、本発明の実施例におけるアンテナの概念図である。図2は、本発明の実施例におけるアンテナ装置の概念図である。アンテナ装置は、アンテナ入出力用端子4あるいは5からもう片方のアンテナ入出力用端子5あるいは4までの電流が流れる経路を提供する。このアンテナ入出力端子4、5を含む経路で囲まれた面をアンテナ装置の開口面と定義する。またアンテナ装置に含まれるアンテナ1が電流によって生じる磁界、あるいは外界からの磁界によって生じた電流によって信号の送受を行うものと定義する。また、アンテナ1の線路で囲まれた面コア3の断面をアンテナ1の開口面と定義する。つまり、本実施例では、アンテナ装置によって、例えばRFID13.56MHzの電波を送受信できるように調整してある。本実施例では、アンテナ装置を構成する線路の途中にコイル部2が巻回されているコア3とともに1ヶ所挿入されており、アンテナ1を構成する。また、コイル部2は、アンテナ入出力用端子4、5に対向する位置に挿入されている。これにより、コイル部2とアンテナ入出力用端子4、5をつないでアンテナ装置を形成する際に自由に形成することができる。ただし、対向する位置に限定されるものではない。更に、コイル部2のコイル軸をAとすると、コイル部2の配置は、コイル軸Aが、アンテナ装置の開口面に垂直であり、かつ、アンテナ1の線路のコイル部2が挿入された前後の部分を流れる電流の向きCの方向に垂直になっている。なお、本実施例ではコイル軸AはC方向に対して垂直となっているが、平行となっていなければよい。また、本実施例では、コイル部2は、距離Dを隔てて配置された金属体6の端面Bに垂直となるように配置されている。距離Dは0mmから∞まで考えられるが、後述するように、いずれの場合もアンテナ装置として良好な通信性能を有する。なお、図2においては、距離Dは4mmである。また、コア3には、磁性体を用いることでコイル部2を通過する磁束を増やすことができ、金属体6が近接した場合の通信性能がよくなるので好ましいが、磁性体に限らずセラミックや樹脂などで構成されていてもかまわない。なお、本実施例においてはフェライトコアであり、サイズは8×20×0.2mmである。また、コイル部2の導体の巻回数を本実施例では約6.5ターンである。コア3の金属体に面する面に巻回されている導体の本数コア3の金属体に面する面において、コア3に導体を巻回す際に導体が面上に巻かれる本数がコア3の金属体に面する面と反対側の面に巻回されている導体の本数より少なくしている。このように構成することで、少ない巻回数で効率のよいアンテナ装置にすることができる。アンテナ装置として通信に寄与する磁界は、主にコア3の金属体6に面する面と反対側に発生する後に示す図3を参照。したがって、コア3の金属体6に面する面と反対側の面に巻回されている導体の本数を、コア3の金属体6に面する面に巻回されている導体の本数より多くすれば、アンテナ装置として通信に寄与する磁界を、より少ない巻回数で発生させることができる。なお、図2においては、直方体のコア3の長手方向をアンテナ装置のループ上に配置したが、短辺方向を配置してもよく、所望する特性や、搭載するスペースに合わせてコイル部2とコア3の形状は自由に選ぶことができる。ただし、短辺方向を配置した場合には、コア3の短辺方向にコイル部2を巻き回して形成することはいうまでもない。また、磁界強度は巻回数が増えるに伴い増加する。しかし、増加率を考えると、巻回数が整数から半周分増えるときに大きく増える。ただし、巻回数は限定されるものではなく、巻回数は図2に図示している約6.5ターンより多くても少なくてもかまわない。なお、巻回数を整数倍より約0.5ターン増やす、または減らすことは、コイル部2の両端アンテナ装置との接続部がコア3を挟んで両サイドにできるため、アンテナ装置に挿入しやすくなる。つまり、通常のループアンテナの直線部分を置き換えるような形で挿入することができるため、挿入しやすくなる。また、コイル部2の巻き方については、右巻きでも左巻きでもよく、配置する位置に応じて適宜選択することができる。また、コイル部2とアンテナ装置の導体との接続は、はんだやコネクタによる接続など、通常利用される接続方法を使用できる。あるいは、コイル部2とアンテナ装置は1本の繋がった導体で形成してもかまわない。アンテナ入出力用端子4、5は、一般的に知られているように整合回路及びICの入出力端子に接続されるものとし、接続方法はピンやバネによる接触やはんだ付け、コネクタによる接続など通常利用される接続方法を用いることができる。次に、図3を用いてアンテナ装置が発生させる磁界について説明する。図3は図2に示すアンテナ装置から発生する磁力線を示す概念図である。また、図4は比較のため、従来例におけるアンテナ装置の概念図を示す。図5は、本発明の他の実施例におけるアンテナ装置の概念図である。図6は図5に示すアンテナ装置から発生する磁力線を示す概念図である。図7は、距離Dと磁界の軸Xの角度αとの関係を示す図、図8は距離dと磁界の軸Xの角度αとの関係を示す図である。図3に示すように、本実施例におけるアンテナ装置は、コイル部2を備えるアンテナ1と、アンテナ1に近接して配置された金属体6とを備え、アンテナ1のコイル部2の開口部は金属体6に対して垂直であり、アンテナ1を金属体6の端部に配置することを特徴とする。なお、金属体6の端部とは、アンテナ1の端部が金属体6の最外端部よりも突出する場合及び、アンテナ1の端部が金属体6の最外端部よりも内側に位置する場合の双方を含み、好ましくは、後述するアンテナ1の端部と金属体6の端部との距離dが約-8mm~8mmであることを示す。対して従来のアンテナ装置は、図4に示すように、アンテナ101の開口部が金属板6に対して平行である。アンテナ入出力端子へ入った信号によりアンテナ101に電流が流れる。アンテナ101から発生する磁力線が領域Aにおいてはアンテナから離れる方向に一方向である。その結果、領域Aに位置する例えば非接触型ICカードには一方向の磁力線が働き、非接触型ICカードに電流が発生して、携帯端末と非接触型ICカードとが通信を行う。しかしながら、領域Bにおいてはアンテナから離れる方向とアンテナへ向かう方向という、逆向きの二方向に磁力線が伸びるため、お互いに打ち消しあってしまう。従って、領域B、すなわちアンテナのほぼ直横に金属体に対してほぼ垂直に非接触型ICカードを位置させると、非接触型ICカードに対して両方向の磁力線が働いて打ち消しあう。その結果、非接触型ICカードに電流を発生させることができず、携帯端末と非接触型ICカードとが通信を行うことができない。しかしながら、本願は、コイル部2を備えるアンテナ1と、アンテナ1に近接して配置された金属体6とを備え、アンテナ1のコイル部2の開口部は金属体6に対して垂直であり、アンテナ1のコイル部2の長手方向が金属体6の最端部に平行であり、端部に配置するため、例えば非接触型ICカードを領域Aだけでなく領域Bに位置させても、良好な通信を行うことができる。すなわち、アンテナ入出力端子4、5へ入った信号によりアンテナ1に電流が流れる。アンテナ1の開口部は金属体6に対して垂直であるため、領域Bではアンテナ1から発生する磁力線がアンテナ1から離れる方向に一方向である。その結果、領域Bに位置する例えば非接触型ICカードには一方向の磁力線が働き、非接触型ICカードに電流が発生して、本実施例のアンテナ装置を搭載する携帯端末などと非接触型ICカードとが通信を行うことができる。また、領域Aにおいても、磁力線がアンテナ1から離れる方向もしくはアンテナ1に向かう方向のいずれか一方向である。それは、アンテナ1から発生する磁界8が、金属体6付近では減衰することにより、磁界8の軸Xが金属体6に対して垂直ではなく傾くからである。なお、磁界8の軸Xとはアンテナ1から離れる方向の磁力線とアンテナ1へ向かう方向の磁力線の境を結んだ直線である。従って、磁界8の軸X付近に例えば非接触型ICカードを位置させると、図4の領域Bのようにアンテナから離れる方向とアンテナへ向かう方向の磁力線の双方が例えば非接触型ICカードに働く。その結果、お互いに打ち消しあってしまうため、実施例のアンテナ装置を搭載する携帯端末などと通信することができない。次に、なぜ磁界8の軸Xが金属体6に対して傾くかについて説明する。すなわち、金属体6面に誘起された渦電流が金属体6面に垂直な方向の磁界を生み出す。そのため、アンテナ1から発生する磁界と、金属体6面に誘起された渦電流から発生する磁界とが合成され、その結果、アンテナ1から発生する磁界8は金属体6付近では垂直方向に変化し、磁界8の軸Xが金属体6とは離れる側に傾く。また、アンテナ1は金属体6の端部に配置されるため、アンテナ1の金属体6側図3における右側の磁界を減衰し、アンテナ1の金属体6から離れる側図3における左側の磁界を相対的に強めることができる。その結果、磁界8の軸Xを金属体6に対して傾けることができる。本実施例の構成では、磁界8の軸Xの角度αは、金属体6に対して40~85度程度となり傾いている。すなわち、アンテナ1が金属体6の端部に配置されなければ、金属体6面上の渦電流による金属体6面に垂直な方向の磁界は小さくなり、磁界8の軸Xは金属体6に対してほぼ垂直のままである。その場合、領域Bでは通信可能であっても、領域Aでは通信することができない。また、図7に示すようにアンテナ1と金属体6との距離Dは0mm~8mmであるのが好ましい。図7では、アンテナ1の端部と金属体6の端部との距離dは0mmである。特に、0mm~4mmである場合は磁界8の軸Xの角度αを55度~80度と大きく傾けることができる。また、8mm~12mmであっても、85度程度に傾けることができる。これは、アンテナ1と金属体6とが離れすぎると、金属体6の影響が小さくなり金属体6が磁界8の軸Xを傾ける力が薄れてしまうからである。また、通信距離は金属体6の大きさにも影響され、金属体6が大きく、アンテナを搭載する辺が長いほど通信距離は延びる。また、図3~6においては、アンテナ1の端部と金属体6の端部が揃うように配置され、アンテナ1の端部と金属体6の端部との距離dは0mmである。しかしながら、図8に示すようにアンテナ1の端部が金属体6の最外端部よりも突出してもよい。図8では、アンテナ1と金属体6との距離Dは4mmであり、アンテナ1の端部が金属体6の最外端部よりも突出したとき距離dはプラスである。アンテナ1の端部が金属体6の端部よりも突出することで、金属体の真上領域A側の磁界8が強くなる。しかしながら、アンテナ1の端部が金属体6の端部よりも突出しすぎると金属体6が磁界8の軸Xを傾ける力が薄れてしまう。従って、d=2mmのとき最も角度αが傾き、70度となっている。ただし、8mm突出させても角度αは85度と傾かせることができる。また、アンテナ1の端部が金属体6の最外端部よりも内側に位置してもよい。このとき、図8では距離dはマイナスで示す。アンテナ1の端部の位置が金属体6の最外端部よりも内側すぎると、図3の左側の磁界8領域B側に向かう磁界8も減衰され、全体の磁界8が弱まってしまう上、磁界が減衰されるので磁界8の軸Xは金属体6に対して垂直に近づいてしまう。従って、d=0mmのとき角度αは78度であり、d=-8mmのとき角度αは85度である。以上のことから、アンテナ1を、金属体6の端部に位置することにより、金属体6に流れる電流を最大限活用することができる。また、角度αが85度程度であれば本発明の効果は得られ、好ましくは80度以下であるとよい。このように、図3に示す磁界8の軸X通信時においてアンテナ1から離れる方向の磁力線とアンテナ1へ向う方向の磁力線との境界軸の、金属体6に対する傾き角度α≦85度とすれば、本発明の効果が得られる。そのためには、図8の距離dと磁界の軸Xの角度αとの関係を示す図を見ればわかるように、d=-8mm~8mmの範囲に設定すればよい。ここで言う8mmという値は、図2において、コア3がコイル部2のコイル軸方向Aに有する幅=8mmと同じ値である。すなわち、金属体6の一端部からコア3のコイル部2におけるコイル軸方向Aの幅の範囲内で、コア3の一端部を金属体6の一端部の内外に配置することにより、少なくともアンテナ1の一部が金属体6の一端部およびその一端部を含む面に近接または接触して配置されれば、本発明の効果が十分に得られる。なお、図2および図3に示す本実施例は、コア3のコイル部2におけるコイル軸方向Aの幅を8mmとした場合について説明しているが、本発明の効果が得られる角度α≦85度はこの幅に限らない。当該コア3の幅が少なくとも4mm~15mmであれば、本発明の効果が得られる角度α≦85度は、上記に述べたアンテナ1と金属体6との関係において成り立つことが確認されている。そしてこの関係は、コア3がコイル部2のコイル軸方向Aに有する幅よりも、それと同方向に有する金属体6の幅が大きいことが前提であることは言うまでも無い。次に、図2に示す本実施例のアンテナ装置と図4に示す従来のアンテナ装置との領域A、Bに向かう方向おける通信距離を比較した結果を表1及び表2を使って説明する。本実験において、図2に示す本実施例のアンテナ装置は、コア3はフェライトコアであり、サイズが8×26×0.4mmである。コイル部2は6.5ターンであり、金属体6とアンテナ1との距離Dは4mmである。また、図4に示す従来のアンテナ装置は、コア3はフェライトコアであり、サイズが15×25×0.4mmである。コイル部2は2ターンであり、金属体6とアンテナ1との距離Dは4mmである。表1は図2及び図4に示すアンテナ装置の通信相手が非接触型ICカードの場合であり、表2は通信相手がリーダライター装置の場合である表1、表2から明らかなとおり、図2に示す本実施例のアンテナ装置は図4に示す従来のアンテナ装置に比較して、領域Bにて良好な通信をすることができる。また、領域Aにおいても良好な通信をすることができるのは明らかである。なお、図2はアンテナ装置と金属体6とはある程度の隙間を持って配置されているが、携帯端末などに配置する場合、その隙間が確保できない場合があり、その場合、アンテナ装置と金属体6は近接配置され、図5のようになる。図5は、本発明の他の実施例におけるアンテナ装置の概念図である。図6は図5に示すアンテナ装置から発生する磁力線を示す概念図である。図5、図6において金属体6とアンテナ1との距離Dは0mmである。この場合も図2、3の場合と同様、金属体6面に誘起された渦電流がアンテナ1の搬送波と逆向きの磁界を生み出す。そのため、アンテナ1から発生する磁界と、金属体6面に誘起された渦電流から発生する磁界とが打ち消しあう。その結果、アンテナ1から発生する磁界8は金属体6付近では減衰し、相対的に金属体6とは離れる側図6における領域Bに近い側の磁界8が強まるため、磁界8の軸Xが金属体6とは離れる側に傾く。また、アンテナ1は金属体6の端部に配置されるため、アンテナ1の金属体6側図6における右側の磁界を減衰し、アンテナ1の金属体6から離れる側図6における左側の磁界を相対的に強めることができる。その結果、磁界8の軸Xを金属体6に対して傾けることができるので、例えば非接触型ICカードを領域A及び領域Bのどちらに位置させても、良好な通信を行うことができる。この場合においても、図6に示す磁界8の軸通信時においてアンテナ1から離れる方向の磁力線とアンテナ1へ向う方向の磁力線との境界軸の、金属体6に対する傾きにおいて、先の図3を用いて述べたことと同様のことが成り立つ。すなわち、本発明の効果が得られる角度α≦85度とするためには、金属体6の一端部からコア3のコイル部2におけるコイル軸方向Aの幅の範囲内で、コア3の一端部を金属体6の一端部の内外に配置することにより、少なくともアンテナ1の一部が金属体6の一端部およびその一端部を含む面に近接または接触して配置されればよい。ちなみに、図5および図6に示す本実施例も、図2および図3と同様に、コア3のコイル部2におけるコイル軸方向Aの幅を8mmとした場合について説明しているが、本発明の効果が得られる角度α≦85度はこの幅に限らない。当該コア3の幅が少なくとも4mm~15mmであれば、本発明の効果が得られる角度α≦85度は、上記に述べたアンテナ1と金属体6との関係において成り立つことが確認されている。そしてこの関係は、コア3がコイル部2のコイル軸方向Aに有する幅よりも、それと同方向に有する金属体6の幅が大きいことが前提であることは言うまでも無い。なお、金属体6は例えば携帯端末内の基板となるが、他の金属体、例えばバッテリーや液晶表示パネルなどであってもかまわない。さらに、例えば図9に示す基板23が小面積となり、本発明の磁界傾斜の効果が得られるようにアンテナを基板23に取り付けられない場合、筐体25または26のいずれかが金属体で構成され、その金属体にアンテナを取り付けてもよい。この場合、本発明のアンテナは、金属体で構成された筐体と基板23との間に挟まれないようにすればよい。また、本発明の磁界傾斜の効果が得られるようにアンテナが取り付けられる筐体は、全てを金属体で構成する必要はなく、アンテナが取り付けられる部分のみでも構わない。例えば、パネル側の筐体とその裏面の筐体とを接合するフレームであってもよい。また、アンテナ装置を構成する導体は、被覆銅線などで構成されてもよいが、金属体6上に形成された電極パターンなどでもかまわない。コイル部2と磁性体コア3も金属体6上に実装されている構成としてもよい。図示していないが、アンテナ装置のループ内側の空いているスペースには、他の部品、例えばカメラモジュールやスピーカー、RFモジュール、他周波用のアンテナなどを実装することができる。また、コイル部2の開口部に平行なアンテナ1の端面と金属体6の端部とが一直線上に揃っていることで、製造しやすいアンテナ装置とすることができる。また、コイル部2の開口部に平行なアンテナ1の端面が金属体6の端部から突出していることで、金属体の真横領域B側の磁界8が強くなる。また、アンテナ1と金属体6が接触して配置されることで、磁界8の軸Xの角度αをもっとも小さくすることができる。また、コイル部2は、金属体6の端部に位置するように配置されており、これにより、金属体6に流れる電流を最大限活用することができる。また、コイル部2のコイルの巻き方向が金属体6の端部に平行であることで、金属体6の端部に多く流れる電流をコイル部2が効率よく拾うことができ、アンテナ装置の特性を良好にすることができる。次に、本発明のアンテナ装置を通信装置である携帯端末に搭載する場合について、詳細に説明する。図9は、本発明の実施例における携帯端末を分解した場合の斜視図である。携帯端末20は液晶パネル21、操作用のボタン22、筐体25と筐体26、その中に収められる基板23、バッテリー24などで構成されている。なお、上記説明した金属体6は、図9においては基板23となるが、金属体として、筐体26の内面に金属を形成してもよい筐体26とコイル部2との間に金属膜を設けてもよい。このように、基板23を金属体6として併用することで、通信装置の小型化が可能となる。本発明のアンテナ装置及びコイル部2、コア3、アンテナ入出力用端子4、5は筐体26内側の形成されている。アンテナ装置の線路、アンテナ入出力用端子4、5は板金や金属箔テープ、あるいは印刷などによって形成され、コイル部2は粘着テープによる貼り付けやビスによる固定などで筐体26の所定の場所に取り付ける。アンテナ装置の線路とコイル部2の接続は、コネクタや圧着などの接触接続、あるいは、はんだ付けや溶接などによって行われ、アンテナ入出力用端子4、5とICの接続はピンによる接触やコネクタ接続、導線のはんだ付けなどが考えられる。なお、図9においては、基板23にアンテナ装置の線路、及びアンテナ入出力用端子4、5を備え、筐体26に設けられたコイル部2にピンにより接続され、アンテナ装置が形成されている。筐体26と基板23の間にできる空間にはRF-ID用ICや整合回路、他周波用アンテナ、カメラユニット、スピーカー、RFモジュールなどの部品が配置され、これらの部品とアンテナ装置及びコイル部2、コア3が接していても離れていても良好な通信ができる。また、上述したようにアンテナ装置を形成する際の自由度が高いので、基板23上に形成するアンテナ装置の線路は、基板23に配置されているチップなどを避けて配置することができる。なお、本実施例では筐体26の平坦な部分に配置しているが、筐体26の局面に沿って配置することも可能である。