像担持体と、現像剤を担持する現像剤担持体及び前記現像剤担持体に現像剤を供給する現像剤供給部材を具備する現像手段と、を有する画像形成装置において、前記現像剤供給部材の芯金としての第一電極部材と、前記現像剤担持体の芯金としての第二電極部材と、前記第一電極部材と前記第二電極部材との間の静電容量を検知する静電容量検知手段と、複数の前記現像手段を装着可能な回転自在な支持体と、前記支持体の回転を制御する制御手段と、前記検知手段によって得られる複数の前記現像手段における静電容量を比較する比較手段と、前記比較手段によって得られた結果と予め設定された閾値とを比較して、前記現像手段の現像剤の長手方向の片寄り状態を判断する判断手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記判断手段によりトナーが片寄っていると判断された場合、前記制御手段は前記支持体を回転させることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記判断手段によりトナーが片寄っていると判断された場合、その旨を報知手段にて報知することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の画像形成装置。複数の前記現像手段が予め前記支持体に装着された状態で出荷されることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかし、トナーシールを持たない現像装置おいては、新品状態においてもトナーシールを引くための動作が不要であり、トナーシールを引き抜いてトナーの片寄りを解消するという機会を失う。このような場合、トナーが片寄った状態のまま使用され、初期設置時に片側白抜けが発生する場合があった。そこで本発明の目的は、初期設置時にトナーの片寄りを確実に解消させることである。上記目的を達成するために本発明の代表的な構成は、像担持体と、現像剤を担持する現像剤担持体及び前記現像剤担持体に現像剤を供給する現像剤供給部材を具備する現像手段と、を有する画像形成装置において、前記現像剤供給部材の芯金としての第一電極部材と、前記現像剤担持体の芯金としての第二電極部材と、前記第一電極部材と前記第二電極部材との間の静電容量を検知する静電容量検知手段と、複数の前記現像手段を装着可能な回転自在な支持体と、前記支持体の回転を制御する制御手段と、前記検知手段によって得られる複数の前記現像手段における静電容量を比較する比較手段と、前記比較手段によって得られた結果と予め設定された閾値とを比較して、前記現像手段の現像剤の長手方向の片寄り状態を判断する判断手段と、を有する事を特徴とする。上述の構成によれば、初期設置時にトナーの片寄りを確実に解消させることができる。実施形態以下に図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。但し、この実施形態は例示であり、記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものである。従って、本発明の範囲を以下の実施形態に限定する趣旨のものではない。画像形成装置の構成図1は本実施形態の画像形成装置を示す概略構成図である。図1に示すように、画像形成装置100には、像担持体たる感光体ドラム1を有する。感光体ドラム1は感光体ドラムは矢印R1方向に回転する。感光体ドラム1の周囲には、帯電ローラ2、露光装置3を有する。露光装置3から発信されたレーザービームは、反射ミラー4を介して感光体ドラム1上の露光位置Aに達する。すると、感光体ドラム1上に静電潜像が形成される。感光体ドラム1と対向する位置には4つの現像手段たる現像装置55a、5b、5c、5dを備えたロータリドラム50が配置される。現像装置55a、5b、5c、5dにはそれぞれ、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーの各色の現像剤が内包される。尚、各現像装置5の内部構成は同じであるため、特に内包される現像剤トナーの色を区別しない場合、a~dの添字を省略する。全ての現像装置5は、支持体としてのロータリドラム50に対して装着可能に構成される。ロータリドラム50は、現像装置5を装着した状態で回転自在に支持され、所望の現像装置例えば、図1の状態ではイエロー現像装置5aを感光体ドラム1に対向接触する現像位置Cに回転移動する。ロータリドラム50は不図示の制御手段によって駆動制御される。感光体ドラム1の下部には、中間転写体たる中間転写ベルト16が配設される。中間転写ベルト16は、複数のローラに張架され、図1のR3方向に回動する。感光体ドラム1と中間転写ベルト16が押圧接触する一次転写位置Bには、一次転写ローラ17と感光体ドラム1とで中間転写ベルト16を挟むように配置される。中間転写ベルト16を張架しているうち1つの張架ローラ二次転写対向ローラ16bに対向して、中間転写ベルト16介して二次転写ローラ18が配置される。二次転写ローラ18は中間転写ベルト16に対し、当接/離間することができる。二次転写ローラ18が当接/離間される位置は、二次転写位置Dと呼ばれる。二次転写位置Dでは後述するように、搬送された転写材P上に画像を二次転写する。二次転写後の転写材Pは定着器15に送られる。二次転写位置Dに対し、中間転写ベルト16の移動方向下流にはクリーニング装置19が設置される。クリーニング装置19には、中間転写ベルト16上のトナーが掻き落とせるように、付属のブレードが中間転写ベルト16に接触配置される。感光体ドラム1に対しても同様に、一次転写位置Bに対して感光体ドラム1の移動方向下流には感光体クリーニング装置9が設置され、付属のブレードが感光体ドラム1上のトナーを掻き落とす。このような構成により、転写残トナーはクリーニングされる。画像形成動作画像形成装置100の画像形成動作について説明する。図1に示すように、矢印R1方向に100mm/secで回転する感光体ドラム1の表面上を、帯電ローラ2が所定電位に帯電する。露光位置Aにおいて、露光装置3、反射ミラー4により色毎の画像信号に応じてレーザービームが露光される。この露光により、感光体ドラム1上に静電潜像が形成される。感光体ドラム1上に形成した静電潜像を、現像装置5が現像位置Cにおいて現像し、トナー像を形成する。現像位置Cに設置される現像装置5は、色毎の画像信号に応じて定められ、予め、ロータリドラム50を矢印R2方向へ回転させて所望の色の現像装置5を現像位置Cに設置する。現像されるトナー像の色順について、本実施形態ではイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順に形成する。感光体ドラム1上に形成されたトナー像は、一次転写位置Bにおいて中間転写ベルト16上に転写される。転写されトナー像上に次に形成したトナー像を順次重畳することで、中間転写ベルト16上にフルカラートナー像を形成する。二次転写ローラ18はフルカラートナー像が形成されるまでは中間転写ベルト16から離間され、フルカラートナー像が形成された後に中間転写ベルト16に当接する。形成されたフルカラートナー像が二次転写位置Dに到達するタイミングに合わせて、転写材Pが搬送される。二次転写ローラ18と二次転写対向ローラ16bは、転写材Pを中間転写ベルト16と共に挟み込んでフルカラートナー像を転写材P上に二次転写する。フルカラートナー像を転写された転写材Pは定着器15に送られる。定着器15は転写材P上のフルカラートナー像を加圧及び加熱することで、フルカラートナー像を転写材Pに定着し、最終画像とする。現像装置の詳細構成現像装置5について図2を用いて詳細に説明する。図2は本実施形態の画像形成時における現像装置の説明図である。図2において、ロータリドラム50等の周辺構造は省略する。現像装置5において、現像容器21にトナーが収納される。現像容器21は、下部開口に配設され、感光体ドラム1と対向する現像剤担持体たる現像ローラ25を有する。現像容器21の内部下方で現像ローラ25と隣接する位置には、現像剤供給部材たる供給ローラ24が配設される。供給ローラ24から供給されたトナー量は、現像剤規制部材たる規制ブレード27によって規制される。供給ローラ24は、第一電極部材としての導電性芯金24aを有し、現像ローラ25は第二電極部材としての導電性芯金25aを有する。現像ローラ25と現像容器21の隙間を覆う洩れ防止シール26が設けられる。供給ローラ24は、φ6mmの導電性芯金24aと、その周りに形成したウレタンスポンジ層等の発泡層から構成される。本実施形態のウレタンスポンジ層は、柔らかい連続気泡体からなる発泡表層である。供給ローラ24の外径はφ15mm、体積抵抗は約108Ωcmである。ウレタンスポンジ層の表面通気量は、3.2リットル/minである。現像ローラ25は、φ8mmの導電性芯金25aを有する。導電性芯金25aの周囲は、シリコンゴムを基層とした導電性弾性層が形成される。現像ローラ25の表層にはアクリルウレタン系ゴム層がコートされる。現像ローラ25の外径はφ13mm、体積抵抗は約105Ωcmである。尚、現像ローラ25は、後述する静電容量を検知するために第二電極部材を有していれば良く、例えば現像ローラ25の表面に導電性のスリーブを有し、スリーブを第二電極部材として用いてもよい。本実施形態では、現像ローラ25の導電性芯金25aの中心と供給ローラ24の導電性芯金24aの中心との距離以下、中心間距離を13mmとする。また、現像ローラ25の表面が供給ローラ24のウレタンスポンジ層を、1.0mmほどの進入量で押し込むように設置する。ここで進入量とは、導電性芯金25aの中心と導電性芯金24aの中心間を結ぶ線分上で、供給ローラ24と現像ローラ25の外径の和を2で割って上記中心間距離を差し引いた長さである。規制ブレード27は、可撓性を持ったリン青銅板金から成り、一端を現像容器21に固定し、他端を自由端として現像ローラ25に当接する。規制ブレード27の自由端は、現像ローラ25の回転方向に対してカウンタ方向抗する方向となる向きになり、自由端近傍の平滑面が現像ローラ25の表面を摺擦する。静電容量測定方法次に、トナー片寄り検知シーケンスを実行する上で必要な、静電容量測定方法について説明する。まず、図1に示すように、静電容量を測定するためには、導電性芯金25aには検知用の電圧印加手段32が接続され、導電性芯金24aには静電容量検知手段としての検知回路31が接続される。その他、検知回路31で検知された静電容量を比較する比較手段としてのコンパレーター33、コンパレーター33の比較により得られた差分に基づいて後述の閾値とを比べて片寄りがあるか否かを判断する判断手段34が配設される。判断手段34の判断結果は報知手段35によりユーザに報知される。尚、電圧印加手段32にはその電圧を制御する電圧制御手段32aが接続される。静電容量検知用の交流バイアスは、周波数50kHz、ピーク間電圧Vpp=200Vとした。そして静電容量測定時は、現像ローラ25の導電性芯金25aに所定の交流バイアスを印加して、供給ローラ24の導電性芯金24aに誘起される交流電圧から芯金間の静電容量を検知する。尚、導電性芯金25aと導電性芯金24aは、一方に交流バイアスを印加して、他方から出力を検出すればよい。このため、導電性芯金24aに交流バイアスを印加して、導電性芯金25aに誘起される交流電圧からトナー残量測定を行っても構わない。導電性芯金24aに誘起される交流電圧は、検知回路31で整流される。整流されたDC電圧そのもの又は前記DC電圧を数値化した信号情報が出力値として出力される。ここで出力された値は、導電性芯金25aと導電性芯金24aの間の静電容量を表し、この静電容量は導電性芯金25aと導電性芯金24aとの間にあるトナーの量を反映する。図3は、供給ローラ24内のトナー量と静電容量の関係を示すグラフである。図3には、ウレタンスポンジ層内のトナー量と、現像ローラ25の導電性芯金25aと供給ローラ24の導電性芯金24aとの間の静電容量の推移を測定したものを示す。この静電容量は、NF社製LCRメータZM2354にて測定した。図3に示すように、供給ローラ24のウレタンスポンジ層内のトナー量と静電容量は線形関係となっている。この結果から、供給ローラ24のウレタンスポンジ層内部に保持されるトナー量と、供給ローラ24と現像ローラ25間の静電容量に相関関係があることがわかる。ここで、各現像装置の静電容量の差分と容器内トナー片寄りの相関関係について、その物理的意味について推察する。図4は、本実施形態の現像装置の姿勢差を表す図である。図4では、本実施形態での画像形成装置の設置姿勢、すなわち現像装置の長手方向と重力方向が垂直な場合の画像形成装置内の各現像装置内のトナーの状態を示す。図4の状態において、現像装置5a、5b、5c、5dの姿勢により、供給ローラ24のウレタンスポンジ層がトナーに浸っているか否かの2通りの状態が存在する。具体的には、イエロー現像装置5a、マゼンタ現像装置5bの供給ローラ24は、ウレタンスポンジ層の長手全域がトナーに浸っている。一方、シアン現像装置5c、ブラック現像装置5dの供給ローラ24は、ウレタンスポンジ層の長手全域がトナーに浸っていない状態である。本実施形態の複数の現像装置5は予めロータリドラム50に装着された状態で出荷される。この状態で、画像形成装置の運搬時に悪路を走行するときなど、鉛直方向に振動が加わる場合がある。このとき、イエロー現像装置5a、マゼンタ現像装置5bの供給ローラ24には、ウレタンスポンジ層の長手全域がトナーに浸っている。このため、そのウレタンスポンジ層全域にトナーが含有される。一方、シアン現像装置5c、ブラック現像装置5dは、ウレタンスポンジ層の長手全域がトナーに浸っていない。この場合、これらの供給ローラ24のウレタンスポンジ層には、トナーが含有されない。この場合において、次にトナー片寄りがない状態とトナー片寄りがある場合について分けて説明する。図5は、トナー片寄りがない状態の各現像装置の静電容量を表す図である。図6は、トナー片寄り状態の各現像装置の静電容量を表す図である。まず、通常状態、即ちトナー片寄りがない状態においては、図5に示すように、イエロー現像装置5a、マゼンタ現像装置5bの静電容量及びトナー含有量は、供給ローラ24のウレタンスポンジ層がトナーで満たされている場合と同等程度である。これに対して、シアン現像装置5c、ブラック現像装置5dは、トナーが全く満たされていない場合と同等程度である。一方、画像形成装置の縦置き姿勢、すなわち現像装置の長手方向と重力方向が平行な場合の画像形成装置内の各現像装置内のトナーの状態を説明する。トナー片寄り状態で各現像装置の静電容量のを測定した結果が図6である。この状態ではイエロー現像装置5a、マゼンタ現像装置5b、シアン現像装置5c、ブラック現像装置5dでトナーに浸っている領域が長手方向で同一である。この状態で悪路での搬送を想定した鉛直方向の振動を加えると、イエロー現像装置5a、マゼンタ現像装置5b、シアン現像装置5c、ブラック現像装置5dの供給ローラ24のトナーに浸っているウレタンスポンジ層部分にトナーが含有される。この時、イエロー現像装置5a、マゼンタ現像装置5b、シアン現像装置5c、ブラック現像装置5dの静電容量トナー含有量はすべてほぼ同一となる。このように、現像カートリッジが画像形成装置に装着された状態において通常姿勢で振動された場合、各現像装置5の静電容量に大きな差ができ、縦置き姿勢で振動された場合は各現像装置の静電容量はほぼ同一となる。トナー片寄り検知方法続いて、本実施形態における現像装置のトナーの片寄り検知方法について説明する。図7は、本実施形態のトナー片寄り検知シーケンスのフローチャートである。本体初期設置時電源ONS100になった時に、供給ローラ24、現像ローラ25を回転させない状態でトナー片寄り検知シーケンスを起動させるS101。供給ローラ24、現像ローラ25を回転させない理由は以下の通りである。本実施形態では振動による供給ローラ24内部に含有されたトナー量を静電容量によって推定する。供給ローラ24、現像ローラ25を回転させてしまうと、振動等により供給ローラ24内部に含有されたトナーが現像ローラ25に供給されるため、片寄り状態を検知できない可能性が高くなる。このため、本実施形態においては、供給ローラ24及び現像ローラ25を回転をさせないこととしている。次に、各現像装置5の静電容量Cva、Cvb、Cvc、Cvdを測定するS102。ここでの測定姿勢は図1の位置Eで行う。図1の位置Eでは供給ローラ24近傍のトナーが自由落下するため、トナー密度の影響を受けにくくなる。すると、静電容量の出力が安定するためである。次に、検出された静電容量Cva、Cvb、Cvc、Cvdの差分の絶対値を計算する。ここで、|Cva-Cvb|をΔCv1、|Cva-Cvc|をΔCv2、|Cva-Cvd|をΔCv3、|Cvb-Cvc|をΔCv4、|Cvb-Cvd|をΔCv5、|Cvc-Cvd|をΔCv6とするS103。そして、静電容量の差分ΔCvnn=1~6≦αかどうか判断を行うS104。尚、閾値αは、次に示すように、実験により容易に設定することができる。次に、具体的な例を挙げて説明する。図8は、本実施形態の各現像装置の静電容量差を表す図である。図8では、本実施形態でのトナー片寄り無し状態と片寄り有り状態の各現像装置の静電容量差分を具体的に示した。本実施形態での閾値αの条件を以下に説明する。閾値αの上限は、ウレタンスポンジ層がトナーで満たされている場合とウレタンスポンジ層が全く満たされていない場合との差分で決定することができる。本実施形態ではその差分は2.9pF図8のA部である。閾値αの下限は、ウレタンスポンジ層に同量のトナーを含ませた場合の差分のバラツキで決定される。本実施形態ではその差分のバラツキは0.45pF図8のB部である。上記条件より本実施形態では閾値α=2.0とした。尚、閾値αの値はこれに限られるものではない。再び図7に戻って、トナー片寄り検知を説明する。静電容量の差分ΔCvn≦αである場合にはトナー片寄り状態であると判断しS105、トナー片寄り解消シーケンス動作を行うS106。トナー片寄り解消シーケンスでは、現像装置5が装着されたロータリドラム50を一定時間回転させる。これにより、現像装置5内で片寄っているトナーを長手方向で均一にさせる。また、静電容量の差分ΔCvn≦αである場合にトナー片寄り状態であると判断S105した場合、報知手段によりユーザーに報知を行うことも可能である。一方、静電容量の差分ΔCvn>αである場合には、トナーが通常状態であると判断しS107、通常シーケンスにて作像可能状態として待機するS108。上記シーケンス処理を行うことにより、本体初期設置時電源ON時に、トナー片寄りにより画像片側が白抜けすることを未然に防止することができる。以上のように、現像装置55a、5b、5c、5dの静電容量の差分にて片寄りか否かを判断することで、簡単で確実な構成で、初期設置時にトナーの片寄りを確実に解消させることができる。