"一対の電極間にアミン系化合物を含む電解質からなる電解質層と、エレクトロクロミズムを示す導電性高分子を含むエレクトロクロミック層とを形成することによりなることを特徴とする有機機能性素子。請求項1の有機機能性素子において、前記導電性高分子はポリエチレンジオキシチオフェン及びポリスチレンスルホン酸であることを特徴とする有機機能性素子。請求項2の有機機能性素子において、前記アミン系化合物は、トリエチレンテトラミン、m-キシレンジアミン、メタフェニレンジアミン、メチルアミン、ジエチルアミン、トリメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、テトラメチルエチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、テトラエチレンペンタミン、から選ばれることを特徴とする有機機能性素子。請求項1乃至請求項3に記載の有機機能性素子は、メモリー性を有することを特徴とする有機機能性素子。しかしながら、このようなエレクトロクロミック性を有する有機機能性素子は、電圧の印加を止めてしまうと直ちに消色へ向かってしまうことが多く、発色を維持するためには電圧を印加させ続ける必要があった。このため、電圧の印加を止めてもある程度の期間、発色が好適に維持されるようなメモリー性を有したエレクトロクロミック表示素子が求められている。本発明はこのような従来技術の問題点に鑑み、電圧の印加を止めても、ある程度の期間、発色が好適に維持されるようなメモリー性を有した有機機能性素子を提供することを技術課題とする。上記課題を解決するために、本発明は以下のような構成を備えることを特徴とする。1本発明の有機機能性素子は、一対の電極間にアミン系化合物を含む電解質からなる電解質層と、エレクトロクロミズムを示す導電性高分子を含むエレクトロクロミック層とを形成することによりなることを特徴とする。21の有機機能性素子において、前記導電性高分子はポリエチレンジオキシチオフェン及びポリスチレンスルホン酸であることを特徴とする。32の有機機能性素子において、前記アミン系化合物は、トリエチレンテトラミン、m-キシレンジアミン、メタフェニレンジアミン、メチルアミン、ジエチルアミン、トリメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、テトラメチルエチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、テトラエチレンペンタミン、から選ばれることを特徴とする。41乃至3に記載の有機機能性素子は、メモリー性を有することを特徴とする。本発明の実施形態を図面に基づいて以下に説明する。図1は本実施形態の有機機能性素子の構成を模式的に示した図である。図示する有機機能性素子100は、一対の電極101,102、電解質層103、エレクトロクロミック層104を備える。本実施形態の有機機能性素子100は、一対の電極101,102の間に順電圧逆電圧をかける印加することによって、発色,消色の状態が切り換わるものである。さらに具体的には、エレクトロクロミック層104が接する電極101を正の電極とし、電解質層103が接する電極102を負の電極としたときに、両電極間に逆電圧をかける印加することによって、イオンが脱ドープされ発色し、順電圧をかけることによりイオンがドープされ消色する。本実施形態の有機機能性素子では電圧をかけて発色させた後、電圧を切っても発色状態が維持されたメモリー性を有する有機機能性素子であり、電子ペーパーや遮光手段等に利用可能なエレクトロクロミック表示素子である。電極101は、透明基板と、基板内側内面に形成される導電膜にて構成されている。透明基板の形成材料としては、ポリメチルメタクリレートPMMAやポリカーボネイトPC、ポリエチレンテレフタレートPET等の透明樹脂や、ガラスが好適に用いられる。透明基板の内側に形成される導電膜は、透明基板同様に透光性を有した導電膜である必要がある。このような導電膜として用いられる材料としては、例えば、酸化インジウム錫ITOやアンチモンドープ錫酸化物ATO等、の既知の金属酸化膜を挙げることができる。電極101はこのような透明基板に導電膜を形成させることにより得られる。導電膜の形成は、導電性材料を真空蒸着法、スパッタ法、ロールコーター法、刷毛塗り等、の既知のコーティング方法により行うことができる。導電膜の厚さは発色/消色に必要とされる電圧を印加することが可能な膜厚であればよく、その場合の光学膜厚としては、好ましくは15nm以上280nm以下、更に好ましくは80nm以上280nm以下である。抵抗値として考えた場合には、好ましくは4Ω/□以上125Ω/□以下、更に好ましくは4Ω/□以上20Ω/□以下である。電極102は、電極101と同じように透明基板とその内側内面に形成される導電膜からなる。電極102で用いられる透明基板,導電膜は、電極101で使用可能な材料を用いることができる。なお、電子ペーパー等、一方の電極側の面のみを表示面として用いる場合には、他方の電極を形成する基板は透明でなくてもよく、不透明な樹脂基板やセラミック等の透光性を持たない材料を基板として用いることも可能である。また、このように一方の電極が透明でなくて良い場合には、導電性材料として白金、金、銀、銅、アルミニウム等の金属材料を用いることもできる。電解質層103は、一方の面が電極101に接するように他方の面がエレクトロクロミック層104に接するように形成される。言い換えれば、電解質層103は電極101とエレクトロクロミック層104の間に形成される。電解質層103は液状の電解質、または固体状の電解質で形成される。電解質層の厚さは電子の授受、保持に必要な厚さであればよく、その場合の光学膜厚としては、好ましくは0.5μm以上100μm以下、更に好ましくは1μm以上30μm以下である。液状の電解質としては、例えば各種有機溶媒に溶かした支持電解質を用いることができる。このような液状の電解質に用いられる有機溶媒としては、塩化メチレンやアセトニトリル等が挙げられる。また、支持電解質としては、例えば第4級アンモニウム塩等が挙げられる。例えば、このような第4級アンモニウム塩に用いられる陽イオン材料としては、テトラブチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム等が挙げられる。また、陰イオン材料としては、臭化物イオンやトリフラートなどのハロゲン系、テトラフェニルボレートなどのホウ素系、ヘキサフルオロホスフェートなどのリン系が挙げられる。他の支持電解質としては既知のイオン液体を用いることができる。このようなイオン液体に用いられる陽イオン材料としては、イミダゾリウム塩類ピリジニウム塩類などのアンモニウム系、ホスホニウム系が挙げられる。また、陰イオン材料としては、臭化物イオンやトリフラートなどのハロゲン系、テトラフェニルボレートなどのホウ素系、ヘキサフルオロホスフェートなどのリン系を挙げることができる。これらの液状の電解質は電解質層103を構成する組成全量に対して、好ましくは5重量以上60重量以下、さらに好ましくは10重量以上50重量以下である。また、固体状の電解質としては、例えば、上述したイオン液体をアクリル系樹脂等により固めたものや、高分子電解質等を用いることができる。イオン液体を固体状の電解質として用いるためのアクリル系樹脂は、以下に挙げるものを使用することができる。なお、表記上メタアクリレートとあるのはアクリレートまたはメタクリレートを表す。メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、tert-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、n-ペンチルメタアクリレート、tert-ペンチルメタアクリレ-ト、ヘキシルメタアクリレート、2-メチルブチルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、ドデシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、イソデシルアクリレート、ブトキシエチレングリコールアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、シクロペンチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、エチレングリコールフェニルエーテルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、フェノキシエチルメタクリレート、イソボニルアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、グリシジルメタアクリレート、N-アクリロイルオキシエチルヘキサヒドロフタルイミド、グリセリンジメタアクリレート、2-ヒドロキシ3-アクリロイロプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、トリフロロエチルアクリレート、パーフロロオクチルエチルアクリレート等の直鎖状、分岐鎖状、環状のアルキルメタアクリレート類等等の単官能アクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、1,3-プロピレングリコールジメタアクリレート、1,4-ヘプタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、2-ブテン-1,4-ジメタアクリレート、シクロヘキサン-1,4-ジメタノールジメタアクリレート、1,5-ペンタンジメタアクリレート、トリメチロールエタンジメタアクリレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、1,3-ブチレングリコールジメタアクリレート、ジオキサングリコールジアクリレート等の直鎖状、分岐鎖状、環状のメタアクリレート類等の2官能アクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、トリス2ヒドロキシエチルイソシアヌレートトリアクリレート等の分岐鎖状、環状のメタアクリレート類、又はウレタンアクリレート類等等の多官能アクリレート、グリシジルメタクリレート、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、トリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、グリセリンジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールAジグリシジルエーテル等のエポキシ系アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートヘキサメチレンジイソシアネートウレタンプレポリマー、フェニルグリシジルエーテルアクリレートヘキサメチレンジイソシアネートウレタンプレポリマー、フェニルグリシジルエーテルアクリレートトルエンジイソシアネートウレタンプレポリマー、ペンタエリスリトールトリアクリレートヘキサメチレンジイソシアネートウレタンプレポリマー、ペンタエリスリトールトリアクリレートトルエンジイソシアネートウレタンプレポリマー、ペンタエリスリトールトリアクリレートイソホロンジイソシアネートウレタンプレポリマー、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートヘキサメチレンジイソシアネートウレタンプレポリマー等のウレタン系アクリレート、種々のアクリル系モノマーを挙げることができる。また、アクリル系モノマーを溶解させる溶媒として、メチルイソブチルケトンMIBK、メチルエチルケトン、イソプロピルアルコール、メタノール、エチレングリコール、n-プロピルセロソルブ、ジメチルアセトアミド、ベンゼン、キシレン、トルエン、n―ブタノール、プロピレングリコールモノメチルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、エタノール、プロピレングリコール、ジアセトンアルコール、ブタノール、エチルセロソルブ、メチルセロソルブ、及びこれらの混合物等、のアクリル系材料用の溶媒として一般的に使用可能な有機溶媒が挙げられる。また、アクリル系モノマーを重合させるための光ラジカル重合開始剤の例として、トリスクロロメチルトリアジン、2,4-トリクロロメチル-4-メトキシスチリル-6-トリアジン、2-2-フラン-2-イルエテニル-4,6-ビストリクロロメチル-S-トリアジン、2,4,6-トリストリクロロメチル-S-トリアジンなどのトリアジン系化合物、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインブチルエーテルなどのベンゾイン系化合物、ジエトキシアセトフェノン、4-フェノキシジクロロラセトフェノン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタン-1-オン、ベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、1-ヒドロキシシクロヘキシルアセトフェノンなどのアセトフェノン系化合物、チオキサントン、2-メチルチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2-クロロチオキサントンなどのチオキサントン系化合物、ベンジルジメチルケタール、2,4,6-トリメチルベンゾインジフェニルフォスフィンオキサイド、N,N-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、アシルフォスヒンオキサイド等の既知の重合開始剤を用いることができる。これらは2種類以上を併用して用いてもよい。これらの重合開始剤は電解質層103を構成する組成全量に対して、好ましくは0.1重量以上10重量以下、さらに好ましくは0.3重量以上5重量以下である。なお、固体電解質に用いるイオン液体は、電解質層103を構成する組成全量に対して、好ましくは40重量以上90重量以下、さらに好ましくは50重量以上85重量以下である。また、高分子電解質としては、例えばポリアリルアミン塩酸塩、アクリルアミド-ジアリルジメチルアンモニウムクロライド共重合物、ポリジアリルジメチルアンモニウムクロライド、ポリメタクリル酸トリメチルアミノエチルメチル硫酸塩、ジメチルアミン-アンモニア-エピクロルヒドリン縮合物、ジメチルアミン-エピクロルヒドリン縮合物、ジシアンジアミド-ホルマリン縮合物、ジシアンジアミド-ジエチレントリアミン縮合物、ポリビニルピロリドン等を挙げることができる。なお、このような高分子電解質には適宜支持塩を加えてもよい。支持塩としては、例えば、臭化物イオンやトリフラートなどのハロゲン系、テトラフェニルボレートなどのホウ素系、ヘキサフルオロホスフェートなどのリン系から成る塩が挙げられる。また、本実施形態では電解質層103では、このような電解質以外にアミン系の化合物が添加されている。このようなアミン系の化合物としては、トリエチレンテトラミン、m-キシレンジアミン、m-フェニレンジアミン、テトラメチルエチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、エタノールアミン、テトラエチレンペンタミン、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、アミルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、テトラデシルアミン、ペンタデシルアミン、セシルアミン、アリルアミン、シクロプロピルアミン、シクロブチルアミン、シクロペンチルアミン、シクロヘキシルアミン、アニリン、m―トルイジン、p―トルイジン、o―トルイジン、ベンジルアミン、α―ナフチルアミン、β―ナフチルアミン、アンモニア、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジイソプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジアリルアミン、メチルアニリン、エチルアニリン、ジベンジルアミン、ジフェニルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリアミルアミン、トリアリルアミン、ジメチルアニリン、ジエチルアニリン、トリベンジルアミン、トリフェニルアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、イソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、アミノブタノール、アミノエチルプロパンジオール、アミノメチルプロパノール、アミノメチルプロパンジオール、イソプロピルアミン、メチルエタノールアミン、ジイソプロピルアミン、ジプロピレントリアミン、グルカミン、Nメチルグルカミン、モルフォリン、トロメタミン、コカミン類、ソヤミン類、オレアミン類、ステアラミン類、クアテルニウム類、クレアチニン、グリシンエチルエステル、アルギニンエチルエステル、リシンメチルエステル、プロリンエチルエステル、シトルリンベンジルエステル、グリシンアミド、アルギニンアミド、プロリンアミド、リシンアミド、グルカミン、メチルグルカミン、グルコサミン類およびグルコシルアミン類、他のグリコサミン類およびグリコシルアミン類、アミノイノシトール類、キトサン、ステアラミドエチルジエチルアミン、ステアラミドプロピルジメチルアミン、ステアラミドエチルジエタノールアミン等のアミン系化合物を挙げることができる。このようなアミン系化合物は、電解質層103を構成する組成全量に対して、固体電解質では好ましくは1重量以上50重量以下、さらに好ましくは5重量以上35重量以下である。液体電解質では好ましくは0.1重量以上30重量以下、さらに好ましくは0.5重量以上20重量以下である。本実施形態のエレクトロクロミック層104は、エレクトロクロミズムを示す導電性高分子が好適に用いられる。なお、エレクトロクロミズムとは、化学物質に電荷を印加することにより、その光物性に可逆的変化が見られる現象のことである。具体的なエレクトロクロミック材料としては、ポリエチレンジオキシチオフェン以下、PEDOTと略すとポリスチレンスルホン酸以下、PSSと略すの混合物が挙げられる。エレクトロクロミック層を形成する膜の形成は、エレクトロクロミック材料をロールコーター法、バーコーター法、スピンコーター法、スプレーコーター法、刷毛塗り等の既知のコーティング方法により行うことができる。エレクトロクロミック膜の厚さは発色/消色に必要とされる透過率を得られる膜厚であればよく、その場合の光学膜厚は好ましくは0.1μm以上100μm、更に好ましくは0.2μm以上20μm以下である。なお、本実施形態のエレクトロクロミック層104を形成する材料としては、PSSに換えてポリビニルスルホン酸等であってもよい。また、液体状または固体状からなる電解質層103やエレクトロクロミック層104を外気から遮蔽するために封止材を用いても良い。封止材としては透湿せず、内部物質による化学反応が生じないないものを用いることができる。このような封止材としては、例えば、上述したアクリル系樹脂が挙げられる。アクリル系樹脂のうち、特に好ましくはウレタン系アクリレートやエポキシ系アクリレートを用いることができる。次に、本実施形態の有機機能性素子を得る方法について説明する。透明基板上に導電膜を真空蒸着法、スパッタ法、ロールコーター法、刷毛塗り等、の既知のコーティング方法により形成し、電極101,102を作成する。次に一方の電極101102の導電膜の形成面にエレクトロクロミック材料をスピンコート等の既知のコーティング方法により塗布し、所定時間乾燥させ、エレクトロクロミック層104を形成する。このエレクトロクロミック層104の上に電解質液を所定量垂らした上で、他方の電極102101の導電膜の形成面を電解質液側として乗せて貼り付ける。その後、オーブン等により所定時間乾燥させ、電極間に電解質層とエレクトロクロミック層とが形成された有機機能性素子を得る。なお、電解質液としてイオン液体とアクリルモノマー重合開始財を含むとの混合液を用いた場合には、乾燥後、紫外線硬化を行う。また、封止材を用いる場合には、貼り付けた電極101と電極102との間に封止材を塗布し、硬化させて封止を行う。得られた有機機能性素子100に電源装置105を用いて電極101、電極102に所定の電圧を印加させることにより、有機機能性素子が発色する。なお、本実施形態では、エレクトロクロミック層の形成後に電解質層を形成するものとしているが、これに限るものではなく、先に電解質層を形成後、その上にエレクトロクロミック層を形成するようにしてもよい。なお、本発明における有機機能性素子のメモリー性とは、有機機能性素子に対して所定の電圧をかけ発色させた後、電圧の印加を止めても良好な発色状態が所定期間得られていることを指す。次に本件発明の好適な実施例、及び比較例を以下に記載するが、本件発明はこれらの実施例に限定されるものではない。<実施例1>透明基板である1mmのガラス板に真空蒸着法を用いてITOを蒸着させ、一対のITO付きガラス電極抵抗値14Ω/□を用意した。一方のガラス電極にエレクトロクロミック材料であるポリポリPEDOT/PSSアルドリッチ製屈折率1.43をスピンコートにより塗布し、光学膜厚6.2μmのエレクトロクロミック層を得た。エレクトロクロミック材料が塗布されたガラス電極をオーブン内におき、130°C,15分にて乾燥させエレクトロクロミック層が形成されたガラス電極を得た。次に、アクリルモノマーであるライトアクリレートPE-4A共栄社化学製屈折率1.48を50重量、溶媒としてMIBKを49重量、重合開始剤イルガキュア184BASF製を1重量加え、混合した。この混合液に対して電解質材料としてイミダゾリウム系イオン液体1-ブチル3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート関東化学製を60重量となるように添加し、混合した。このようにして得られた混合液1mlに対してアミン系化合物であるトリエタノールアミンキシダ化学製を0.1ml加え、これを電解質層用の電解質液とした。得られた電解質液をエレクトロクロミック層付きのガラス電極にスポイトで1滴~数滴垂らした上で、他方のガラス電極を載せて貼り合わせた。電極間にエレクトロクロミック層と電解質液が挟み込まれた状態で、これをオーブンにより100°C,10分加熱し乾燥させた。乾燥後、高圧水銀灯にて光源下10cmの位置で1000mJ/cm2365nmの紫外線を照射して硬化させた。紫外線照射を行いアクリルモノマーを重合させて、エレクトロクロミック層と固体の電解質層が形成された有機機能性素子を作製した。得られた固体の電解質層の厚みは15μmであった。なお電解質層の厚み測定は評価後、両電極を剥がし測定した。得られた有機機能性素子のエレクトロクロミック層側のガラス電極を正極、電解質層側の電極を負極として電圧を可変できる電源装置を繋ぎ、逆電圧25Vをかけたところ、鮮やかな青色に発色した。また、25Vの順電圧をかけたところ、直ちに消色した。次に、得られた有機機能性素子のメモリー性評価をおこなった。メモリー性の評価は、得られた有機機能性素子に電圧逆電圧25Vをかけ、発色した状態における有機機能性素子の視感透過率を100とし、1日経過後の退色率と1週間経過後の退色率を分光光度計株島津製作所製、UV2450で測定した。メモリー性評価は、1日経過後の退色率30未満を○、30以上40未満を△、それ以上を×とし、1週間経過後の退色率40未満を○、40以上50未満を△、それ以上を×とした。なお、ITOの膜厚、及びエレクトロクロミック層の光学膜厚測定は、UMPM-RUIIIオリンパス製で測定した。メモリー性評価は、得られた有機機能性素子に電圧を印加し完全に発色したことを確認後、電圧の印加を止めてその後の退色状態を視感透過率および目視にて確認することにより評価を行った。なお、確認は電圧の印加を止めてから1日後と1週間後に行った。着色時の視感透過率は34.1で1日経過後は36.7退色率7.11週間後は42.2退色率19.2であった。その結果を表1に示す。<実施例2>実施例1における混合液1mlに対してトリエタノールアミンを0.3ml用いて電解質液を作製した。それ以外は実施例1と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例1と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表1に示す。<実施例3>実施例1におけるトリエタノールアミンに代えて、トリエチレンテトラミン関東化学製を用いて電解質液混合液1mlに対してトリエチレンテトラミンを0.1mlを作製した。それ以外は実施例1と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例1と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表1に示す。<実施例4>実施例1におけるトリエタノールアミンに代えて、エチルアミンキシダ化学製を用いて電解質液混合液1mlに対してエチルアミンを0.1mlを作製した。それ以外は実施例1と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例1と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表1に示す。<実施例5>実施例1におけるトリエタノールアミンに代えて、トリエチルアミンキシダ化学製を用いて電解質液混合液1mlに対してトリエチルアミンを0.1mlを作製した。それ以外は実施例1と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例1と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表1に示す。<実施例6>実施例1におけるトリエタノールアミンに代えて、トリメチルアミンキシダ化学製を用いて電解質液混合液1mlに対してトリメチルアミンを0.1mlを作製した。それ以外は実施例1と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例1と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表1に示す。<実施例7>実施例1におけるトリエタノールアミンに代えて、テトラメチルエチレンジアミンキシダ化学製を用いて電解質液混合液1mlに対してテトラメチルエチレンジアミンを0.1mlを作製した。それ以外は実施例1と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例1と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表1に示す。<比較例1>実施例1に対してアミン系化合物を電解質液に加えずに電解質液を作製した。それ以外は実施例1と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例1と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表1に示す。<結果>電解質液にアミン系化合物を添加して作製した有機機能性素子は、電圧の印加により発色させた後、電圧の印加を止めても発色は長時間維持されメモリー性があることが確認された。一方、電解質液にアミン系化合物を添加せず作製した比較例の有機機能性素子は、順電圧,逆電圧により、消色、発色は確認されたものの、電圧の印加により発色させた後、電圧の印加を止めたところ退色が起こり、メモリー性が弱いことが確認された。<実施例8>実施例8では、実施例1で作成した固体の電解質層に代えて液状の電解質層を用いて有機機能性素子を作製した。実施例1と同様に一対のITO付きガラス電極を用意し、一方のガラス電極にエレクトロクロミック層が形成されたガラス電極を得た。次に、エレクトロクロミック層の外縁をビスフェノールA型液状エポキシ樹脂にて囲み、エレクトロクロミック層の厚さよりも高くなるように形成した。エポキシ樹脂によって囲まれた内側に、液状の電解質材料をエポキシ樹脂にて形成された壁の高さと同じ高さになるまで満遍なく敷き詰め、これを電解質層とした。なお、液状の電解質材料としては、イミダゾリウム系イオン液体1-ブチル3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート関東化学製を30重量、溶媒としてアセトニトリルキシダ化学製を65重量を混合し、さらにトリエタノールアミンキシダ化学製を5重量加えた混合液を用いた。アクリル樹脂の上に他方のガラス電極を載せて電解質層と他方のガラス電極とが接触していることを確認後、貼り合わせた。電極間にエレクトロクロミック層と電解質液が挟み込まれた状態で、これをオーブンにより100°C,10分加熱し乾燥させ、エレクトロクロミック層と液状の電解質層とが形成された有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子に対して、実施例1と同様に得られた有機機能性素子のエレクトロクロミック層側のガラス電極を正極、電解質層側の電極を負極として電圧を可変できる電源装置を繋ぎ、逆電圧25Vをかけたところ、鮮やかな青色に発色した。また、25Vの順電圧をかけたところ、直ちに消色した。次に、得られた有機機能性素子のメモリー性評価をおこなった。メモリー性評価は、実施例1と同様な条件にて評価を行った。その結果を表2に示す。<実施例9>実施例8におけるイオン液体に代えて、支持電解質としてテトラブチルアンモニウムヘキサフルオロフォスフェートアルドリッチ製を40重量、溶媒としてアセトニトリルを59重量を混合し、さらにトリエタノールアミンを1重量加えて電解質液を作製した。それ以外は実施例8と同じ条件で液状の電解質層を有する有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例8と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表2に示す。<比較例2>実施例8に対してアミン系化合物を電解質液に加えずに電解質液を作製した。それ以外は実施例8と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例8と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表2に示す。<比較例3>実施例9に対してアミン系化合物を電解質液に加えずに電解質液を作製した。それ以外は実施例9と同じ条件で有機機能性素子を作製した。得られた有機機能性素子を実施例8と同様に順電圧,逆電圧をかけ消色、発色を確認後、上記と同様のメモリー性評価を行った。その結果を表2に示す。"