"長尺状の被保持部材を長手方向と交差する方向へ挿入するための開口部が形成され、前記被保持部材の外周部を挟持する保持部と、前記保持部の内周対向面に突出形成され、前記被保持部材の挿入方向に対して前記被保持部材の長手方向に向かって同方向へ傾斜し、前記被保持部材の外周部に食い込む一対の傾斜リブと、を有する保持具。前記一対の傾斜リブが互いに対向する位置に形成されている請求項1に記載の保持具。前記傾斜リブの先端が鋭角である請求項1または請求項2に記載の保持具。前記開口部を塞ぐと共に、前記被保持部材に当接するリブが形成された蓋部を有する請求項1~請求項3の何れか1項に記載の保持具。前記開口部の開口幅が前記内周対向面の間隔に比べて狭い請求項1~請求項3の何れか1項に記載の保持具。しかしながら、特許文献1では、保持具の保持部に設けた長手方向リブと周方向リブとが互いに直交している。このため、保持具の保持部に被保持部材を長手方向と交差する方向へ挿入する際に、保持部の内周対向面の一方に突出形成された長手方向リブが被保持部材の挿入抵抗を大きくする。この結果、大きな挿入力が必要となり組付作業性が良くない。本発明は上記事実を考慮し、被保持部材の保持性能を確保すると共に、被保持部材の挿入抵抗を低減でき、組付作業性を向上できる保持具を得ることを課題とする。請求項1に記載の本発明の保持具は、長尺状の被保持部材を長手方向と交差する方向へ挿入するための開口部が形成され、前記被保持部材の外周部を挟持する保持部と、前記保持部の内周対向面に突出形成され、前記被保持部材の挿入方向に対して前記被保持部材の長手方向に向かって同方向へ傾斜し、前記被保持部材の外周部に食い込む一対の傾斜リブと、を有する。請求項1に記載の本発明の保持具では、長尺状の被保持部材を長手方向と交差する方向へ挿入するための開口部が形成された保持部の内周対向面に、被保持部材の挿入方向に対して被保持部材の長手方向に向かって同方向へ傾斜し、被保持部材の外周部に食い込む一対の傾斜リブが形成されている。このため、被保持部材を保持部に挿入する際には、挿入力によって傾斜リブに対する剪断方向力と垂直方向力とが発生することで、挿入力を低減させつつ、傾斜リブが確実に被保持部材に食込む。この結果、保持部への被保持部材の挿入力を小さくすることができ、組付作業性が向上する。また、一対の傾斜リブが同方向へ傾斜しているため,保持部に保持された被保持部材が長手方向と交差する方向へ回転しようとすると、一方の傾斜リブは螺旋を描き回転しようとするが、他方のリブは側面で回転を受けることになる。このため、保持部に保持された被保持部材の回転方向の荷重が大きくなる。この結果、被保持部材の外周部に食い込んだ傾斜リブによって、保持した被保持部材がその長手方向へ移動するのを防止すると共に、長手方向と交差する方向へ回転するのを防止する。この結果、被保持部材の保持性能を確保することができる。請求項2記載の本発明は請求項1に記載の保持具において、前記一対の傾斜リブが互いに対向する位置に形成されている。請求項2記載の本発明の保持具では、互いに対向する位置に形成されている一対の傾斜リブで被保持部材を挟持することができるため、被保持部材の保持性能がさらに向上する。請求項3記載の本発明は請求項1または請求項2に記載の保持具において、前記傾斜リブの先端が鋭角である。請求項3記載の本発明の保持具では、傾斜リブの先端が鋭角であるため、傾斜リブが被保持部材に食い込み易くなり、傾斜リブによって生じる挿入時の摩擦抵抗がさらに小さくなる。この結果、被保持部材の挿入抵抗をさらに低減でき、組付作業性がさらに向上する。請求項4記載の本発明は請求項1~請求項3の何れか1項に記載の保持具において、前記開口部を塞ぐと共に、前記被保持部材に当接するリブが形成された蓋部を有する。請求項4記載の本発明の保持具では、保持部の開口部を蓋部で塞ぐと共に、蓋部に形成したリブが被保持部材に当接するため、被保持部材の保持性能がさらに向上する。請求項5記載の本発明は請求項1~請求項3の何れか1項に記載の保持具において、前記開口部の開口幅が前記内周対向面の間隔に比べて狭い。請求項5記載の本発明の保持具では、開口部の開口幅が内周対向面の間隔に比べて狭いため、簡単な構成で被保持部材の保持性能を確保できると共に、被保持部材の挿入抵抗を低減でき、組付作業性を向上できる。請求項1に記載の本発明の保持具は、上記構成としたので、被保持部材の保持性能を確保できると共に、被保持部材の挿入抵抗を低減でき、組付作業性を向上できる。請求項2に記載の本発明の保持具は、上記構成としたので、被保持部材の保持性能をさらに向上できる。請求項3に記載の本発明の保持具は、上記構成としたので、被保持部材の挿入抵抗をさらに低減でき、組付作業性をさらに向上できる。請求項4に記載の本発明の保持具は、上記構成としたので、被保持部材の保持性能をさらに向上できる。請求項5に記載の本発明の保持具は、上記構成としたので、簡単な構成で被保持部材の保持性能を確保すると共に、被保持部材の挿入抵抗を低減でき、組付作業性を向上できる。次に、本発明の保持具の一実施形態を図1~図7に従って説明する。なお、図中、同一又は対応する機能を有する部材構成要素には同じ符号を付して適宜説明を省略する。図7に示すように、本実施形態の保持具10は、例えば、車両の燃料配管やブレーキチューブなどのポリプロピレンPP樹脂を押し出しコーティングしたPCコートチューブ等の被保持部材18を、センサーハーネスなどの被覆付ケーブル60に保持する部位に適用される。図1及び図2に示すように、本実施形態の保持具10は弾性を有する樹脂材料等の材料で構成されており、円筒状、円柱状等の長尺状とされた被保持部材12を保持する保持部14を備えている。また、保持部14は、被保持部材12をその長手方向図1の矢印A方向または矢印Aと逆方向と交差する方向図1の矢印B方向へ挿入するための開口部16を備えており、開口部16は被保持部材12の長手方向に沿って形成されている。図3に示すように、保持部14は、被保持部材12の長手方向から見た形状がU字形状となっており、保持部14は、開口部16を挟んで平行に配置され互いに対向する内周対向面としての一対の対向壁部20、22と、これらの対向壁部20、22の一端図3における下端を連結する円弧状の底壁部24と、を備えている。図4及び図5に示すように、一方の対向壁部20には傾斜リブ30が突出形成されている。傾斜リブ30は、開口部16からの被保持部材12の垂直挿入方向図5の矢印B方向に対して、被保持部材12の長手方向図5の矢印A方向に向かって角度θ1傾斜している。なお、傾斜角度θ1は、例えば、30度に設定されている。図5に示すように、傾斜リブ30は先端30Aが鋭角となっており、一例として、本実施形態では、傾斜リブ30の長手方向と交差する切断面形状が三角形となっている。図4に示すように、保持部14における他方の対向壁部22には傾斜リブ30と対向する位置に、傾斜リブ32が突出形成されている。傾斜リブ32は傾斜リブ30と同じ傾斜角度θ1で形成されており、先端32Aが傾斜リブ30と同じ鋭角となっている。また、傾斜リブ30と傾斜リブ32とは底壁部24に延設されており、底壁部24において、傾斜リブ30と傾斜リブ32とが連結されている。このため、被保持部材12を、開口部16から保持部14に、図5の矢印B方向に挿入する際には、挿入力Bによって傾斜リブ30、32に対する剪断方向力F1と垂直圧縮方向力F2が発生するようになっている。このため、先端30A、32Aが鋭角となった傾斜リブ30、32が被保持部材12の外周部に食い込みながら、被保持部材12が保持部14に挿入されることで、被保持部材12の保持部14への挿入力を小さくすることができるようになっている。また、図3に示すように、保持部14は保持部14の中心線Pに対して、左右対称なU字形状となっており、傾斜リブ30と傾斜リブ32とが同方向へ同じ角度で傾斜している。このため,保持部14に保持された被保持部材12が長手方向と交差する方向図7の矢印R方向へ回転しようとすると、傾斜リブ30と傾斜リブ32との一方は、螺旋を描き回転しようとするが、他方は側面で回転を受けることになる。このため、保持部14に保持された被保持部材12の回転方向の荷重が大きくなり、回転が防止されるようになっている。従って、傾斜リブ30と傾斜リブ32とによって、保持部14に保持された被保持部材12がその長手方向図1の矢印A方向または矢印Aと逆方向へ移動するのを防止することができると共に、長手方向と交差する方向図7の矢印R方向へ回転するのを防止することができるようになっている。図1に示すように、保持具10は、保持部14の開口部16を塞ぐ蓋部40を備えている。また、蓋部40はヒンジ部42によって保持部14における一方の対向壁部20側に連結されており、蓋部40はヒンジ部42を中心にして図1及び図3に示す開位置と、図2及び図7に示す閉位置とへ回転可能となっている。図7に示すように、蓋部40におけるはヒンジ部42と反対側には係止片44が形成されており、この係止片44は保持部14における一方の対向壁部22側に形成された係止片46に係合可能となっている。従って、蓋部40を、図3に示す開位置から、ヒンジ部42を中心にして図3の矢印C方向へ回転させた後、係止片44を保持部14側へ押し付けると、係止片44、46同士が摺動することによって一旦離れる方向へ撓む。さらに、係止片44を保持部14側へ押し付けると、係止片44、46同士がお互いを乗り越えることによって係止片44、46同士が自身の弾性で元の状態へ復帰する。このため、図7に示すように、係止片44、46同士が係合することにより、保持部14の開口部16を蓋部40で塞ぐようになっている。なお、保持部14における一方の対向壁部20の外側面には、複数の凸部48が形成されており、蓋部40には複数の切欠49が形成されている。また、蓋部40を閉位置にすると、保持部14の凸部48が蓋部40の切欠49に侵入するようになっている。このため、閉位置にある蓋部40に保持部14から離間する方向図7の矢印D方向の力が作用した場合に、凸部48が切欠49の周縁部に当接することで、ヒンジ部42が破損するのを防止できるようになっている。図7に示すように、蓋部40における開口部16の幅方向中央部を閉塞する部位は、被保持部材12の外周に沿った円弧状の曲面40Aとなっている。この曲面40Aには周方向に沿ってリブ50が突出形成されている。図6に示すように、リブ50は先端50Aが鋭角となっており、一例として、本実施形態では、リブ50の長手方向と交差する切断面形状が三角形となっている。図7に示すように、保持部14の開口部16を蓋部40で閉じると、リブ50が被保持部材12の外周部に食い込み、保持された被保持部材12がその長手方向へ移動するのをリブ50によって防止することができるようになっている。また、蓋部40における曲面40Aの裏面側には、ハーネス保持部56が形成されている。このハーネス保持部56は、開口部56Aを備えており、弾性変形により開口部56Aが拡大縮小するようになっている。このため、ハーネス保持部56にセンサーハーネスなどの被覆付ケーブル60を保持することができるようになっている。作用効果次に、本実施形態の作用について説明する。本実施形態の保持具10では、保持部14の一方の対向壁部20に傾斜リブ30が突出形成されており、他方の対向壁部22には傾斜リブ30と対向する部位に、傾斜リブ32が突出形成されている。また、傾斜リブ30と傾斜リブ32とは、開口部16からの被保持部材12の挿入方向図5の矢印B方向に対して、被保持部材12の長手方向図5の矢印A方向に向かって同じ角度θ1で傾斜している。従って、被保持部材12を、開口部16から保持部14に図5の矢印B方向に沿って挿入する際には、挿入力Bによって傾斜リブ30、32に対する剪断方向力F1と垂直圧縮方向力F2が発生する。このため、先端30A、32Aが鋭角となった傾斜リブ30、32が被保持部材12の外周部に食い込みながら、被保持部材12が保持部14に挿入される。この結果、被保持部材12の保持部14への挿入力を小さくすることができ、組付作業性が向上する。なお、本実施形態の保持具10では、被保持部材12を保持部14に挿入する際に、一対の傾斜リブが同じ角度で傾斜しているため、傾斜リブの角度の差によって挿入抵抗が大きくなることもない。また、本実施形態の保持具10では、傾斜リブ30、32の先端が、鋭角であるため、傾斜リブ30、32によって生じる被保持部材12の挿入時の摩擦抵抗がさらに小さくなる。この結果、被保持部材12の挿入抵抗をさらに低減でき、組付作業性がさらに向上する。また、本実施形態の保持具10では、図3に示すように、保持部14が保持部14の中心線Pに対して、左右対称なU字形状となっており、傾斜リブ30と傾斜リブ32とが同方向へ同じ角度で傾斜している。このため,保持部14に保持された被保持部材12が長手方向と交差する方向図7の矢印R方向へ回転しようとすると、傾斜リブ30と傾斜リブ32との一方は、螺旋を描き回転しようとするが、他方は側面で回転を受ける。このため、保持部14に保持された被保持部材12の回転方向の荷重が大きくなり、回転が防止される。従って、傾斜リブ30と傾斜リブ32とによって、保持部14に保持された被保持部材12がその長手方向へ移動するのを防止することができると共に、長手方向と交差する方向図7の矢印R方向へ回転するのを防止することができる。この結果、被保持部材12の保持性能を確保することができる。また、本実施形態の保持具10では、保持部14の開口部16を蓋部40で塞ぐと共に、蓋部40に形成したリブ50が被保持部材12の外周部に食い込み、保持された被保持部材12がその長手方向へ移動するのをリブ50とによって防止することができる。この結果、保持具10による被保持部材12の保持性能がさらに向上する。その他の実施形態以上に於いては、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、傾斜リブ30と傾斜リブ32とを底壁部24に延設しない構成としてもよい。また、図8に示す他の実施形態のように、一方の対向壁部20に形成した傾斜リブ30と、他方の対向壁部22に形成した傾斜リブ32とを、保持する被保持部材12の長手方向にずらして配置してもよい。また、上記実施形態の保持具10では、蓋部40によって保持部14の開口部16を塞ぐ構成にしたが、これに代えて、保持部14の開口部16を塞ぐ蓋部40を持たない構成の保持具としてもよい。また、蓋部40に代えて、被保持部材の長手方向から見た保持部の形状を、開口部が狭くなったC字状としてもよく、この構成の場合には、簡単な構成で被保持部材の保持性能を向上できる。また、ハーネス保持部56に代えて、保持具10をパネル等の支持部材に形成した取付孔に固定するための係止部を有する構成としてもよい。また、被保持部材12は、円筒状または円柱状に限定されず、断面が楕円等の他の長尺状とされた被保持部材であってもよい。"