"コイルが巻回されている鉄心と、この鉄心を支持し、且つ前記鉄心と共に磁路を形成するヨークと、固定接点が設けられている固定接点端子と、前記ヨークに一端が取付けられていると共に、他端に前記固定接点に対向配置された可動接点が設けられ、この可動接点を前記固定接点に対して接離可能に支持している可動接点バネと、前記ヨークに一端が取付けられている可動接点端子とを備え、前記コイルに通電を行うことにより励磁された鉄心に、前記可動接点バネに取り付けられた鉄片が吸引され、前記固定接点と前記可動接点とが当接して前記固定接点端子、及び前記可動接点端子が通電される電磁継電器において、前記固定接点端子、及び前記可動接点端子が通電されることによって形成された磁界の向きと、前記コイルが通電されることによって形成された磁界の向きとが同じ向きとなるように、前記ヨークに、前記可動接点バネの一端、及び前記可動接点端子の一端を取付けたことを特徴とする電磁継電器。前記ヨークは、互いに交差する2つの壁面で構成され、且つこれら2つの壁面の連なる方向が長くなるように断面略L字状に形成されており、一方の前記壁面に前記鉄心を固定する一方、他方の前記壁面に前記可動接点バネの一端と、前記可動接点端子の一端とを固定し、前記可動接点バネの一端と、前記可動接点端子の一端とを、互いに前記ヨークの短手方向で対向するように取付けたことを特徴とする請求項1に記載の電磁継電器。前記他方の壁面の短手方向中央の大部分に前記可動接点バネの一端を形成すると共に、前記他方の壁面の短手方向一側に、前記可動接点端子を配置したことを特徴とする請求項2に記載の電磁継電器。ところで、上述の従来技術にあっては、可動接点が固定接点に当接する際の衝撃により可動接点板が跳ね返り、可動接点と固定接点との間に当接離反を細かく繰り返すバウンスと称する現象が発生する。このバウンスが発生している間に発生するアークエネルギーは、通電のオンオフを繰り返すことで接点摩耗が促進される。この結果、電磁継電器の製品寿命が縮まるという課題がある。そこで、この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、バウンスの発生を抑制して接点摩耗の促進を抑制し、製品寿命の延命化を図ることができる電磁継電器を提供するものである。上記の課題を解決するために、請求項1に記載した電磁継電器は、コイルが巻回されている鉄心と、この鉄心を支持し、且つ前記鉄心と共に磁路を形成するヨークと、固定接点が設けられている固定接点端子と、前記ヨークに一端が取付けられていると共に、他端に前記固定接点に対向配置された可動接点が設けられ、この可動接点を前記固定接点に対して接離可能に支持している可動接点バネと、前記ヨークに一端が取付けられている可動接点端子とを備え、前記コイルに通電を行うことにより励磁された鉄心に、前記可動接点バネに取り付けられた鉄片が吸引され、前記固定接点と前記可動接点とが当接して前記固定接点端子、及び前記可動接点端子が通電される電磁継電器において、前記固定接点端子、及び前記可動接点端子が通電されることによって形成された磁界の向きと、前記コイルが通電されることによって形成された磁界の向きとが同じ向きとなるように、前記ヨークに、前記可動接点バネの一端、及び前記可動接点端子の一端を取付けたことを特徴とする。ここで、固定接点と可動接点とが当接することにより、可動接点バネと可動接点端子との間のヨークに電流が流れ、このヨークに磁界が発生する。この磁界を、コイルが通電されることによって形成された磁界に重畳させることで、鉄心による可動接点バネの吸引力を増大させることができる。そして、吸引力が増大することにより、バウンスを抑制することができる。このため、接点摩耗の促進を抑制することができ、電磁継電器の製品寿命の延命化を図ることが可能になる。請求項2に記載した電磁継電器は、前記ヨークは、互いに交差する2つの壁面で構成され、且つこれら2つの壁面の連なる方向が長くなるように断面略L字状に形成されており、一方の前記壁面に前記鉄心を固定する一方、他方の前記壁面に前記可動接点バネの一端と、前記可動接点端子の一端とを固定し、前記可動接点バネの一端と、前記可動接点端子の一端とを、互いに前記ヨークの短手方向で対向するように取付けたことを特徴とする。このように構成することで、コイルが通電されることによって形成された磁界に、可動接点バネと可動接点端子との間のヨークに流れる電流により発生する磁界を確実に重畳させることができる。このため、接点摩耗の促進を確実に抑制することができ、電磁継電器の製品寿命の延命化を図ることが可能になる。請求項3に記載した電磁継電器は、前記他方の壁面の短手方向中央の大部分に前記可動接点バネの一端を形成すると共に、前記他方の壁面の短手方向一側に、前記可動接点端子を配置したことを特徴とする。このように構成することで、可動接点バネの剛性を高めることができる。このため、可動接点バネの金属疲労による損傷を確実に防止でき、電磁継電器の延命化を図ることが可能になる。本発明によれば、コイルが通電されることによって形成された磁界に、可動接点バネと可動接点端子との間のヨークに発生する磁界を重畳させることで、鉄心による可動接点バネの吸引力を増大させることができる。そして、吸引力が増大することにより、バウンスを抑制することができる。このため、接点摩耗の促進を抑制することができ、電磁継電器の製品寿命の延命化を図ることが可能になる。電磁継電器次に、この発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、電磁継電器1の側面図、図2は、図1のA矢視図、図3は、図2のB-B線に沿う断面図である。図1~図3に示すように、電磁継電器1は、例えば車両に搭載されているランプLampの点灯消灯を行うために用いられるものであって、ベース2上に、コイル4を備え、これらベース2とコイル4との間に、可動接点21、及び固定接点22からなる接点部3が配置されている。そして、これら接点部3とコイル4とがカバー17で覆われている。ベース2は、絶縁性を有する樹脂により略長方形の平板形状に形成されている。ベース2の長手方向一端図1における左端、図3における右端側には、短手方向両側にそれぞれコイル端子用スリット7,7が形成されている。これらコイル端子用スリット7,7にそれぞれコイル端子8,8が挿通され、各コイル端子8,8がベース2の一面図1~図3における下面から突出した状態になる。コイル端子8には、コイル4が接続され、コイル端子8を介してコイル4に通電が行われる。また、ベース2の長手方向一端側には、第1支柱5が各端子8,10,12の突出方向とは反対側図1、図3における上側に向かって突設されていると共に、ベース2の長手方向他端側には、第2支柱6が各端子8,10,12の突出方向とは反対側に向かって突設されている。これら第1支柱5、及び第2支柱6には、断面略L字状に形成されたヨーク19が支持されている。ヨーク19には磁路が形成されるようになっており、金属板にプレス加工を施して屈曲形成されている。そして、ヨーク19は、ベース2と所定の間隔をあけて対向する上壁19aと、上壁19aの第2支柱6側端から上壁19aに対して略垂直に屈曲延出する縦壁19bとを有している。さらに、ヨーク19は、上壁19aと縦壁19bとが連なる方向が長くなるように形成されている。ここで、ベース2に立設されている第1支柱5は、横断面略C字状に形成されている一方、ヨーク19の上壁19aには、第1支柱5側端に、この第1支柱5の内側に挿入可能な係合片19cが屈曲延出されている。これにより、第1支柱5にヨーク19の一端が支持された状態になる。一方、第2支柱6はベース2の短手方向両端にそれぞれ配置されており、ヨーク19の縦壁19bを、その短手方向両側から挟持するように支持している。ヨーク19の上壁19aには、中央に磁性材料により棒状に形成された鉄心18が固定されている。鉄心18は、ヨーク19の上壁19aからベース2に向かって垂設された状態になっており、ここにコイル4が外嵌固定されている。すなわち、コイル4は、ベース2上に配置された状態になっている。また、鉄心18の先端には、フランジ部18aが形成されており、鉄心18からのコイル4の抜けが防止されるようになっている。コイル4は、筒状のコイルボビン14とコイルボビン14に巻装されたコイル線材15とで構成されている。コイル線材15は、鉄心18におけるヨーク19の上壁19a側からみて時計回りの向きに巻回されている。そして、コイル線材15の巻き始め端と巻き終わり端は、それぞれコイル端子8にヒュージングにより接続されている。また、各コイル端子8,8の間には、両者に跨るようにレジスタ16が設けられている。レジスタ16は、コイル4の逆起電圧を吸収するためのものである。ここで、ヨーク19の縦壁19bには、可動接点バネ20が取付けられている。可動接点バネ20は、接点部3の一方を構成する可動接点21を支持するためのものである。可動接点バネ20は、導電性を有する板バネ材で断面略L字状に形成されており、ヨーク19の縦壁19bに取付けられた取付け座31と、取付け座31のベース2側端からこのベース2とコイル4との間に介在するように屈曲延出された作動片32とにより構成されている。取付け座31は、ヨーク19の縦壁19bにおける中央の大部分に形成され、且つ平面視略コの字状に形成されている。つまり、取付け座31は、長手方向に延在し、短手方向で対向する一対のアーム部31a,31aと、これらアーム部31a,31aのベース2とは反対側端同士に跨るように延在し、両アーム部31a,31aを連結する連結部31bとにより構成されている。連結部31bには、各アーム部31a,31aとの接続部分になる両端に、それぞれカシメ、又は溶接を行うための接続ポイントP1が設定されている。これら接続ポイントP1にスポット溶接等を施すことにより、ヨーク19の縦壁19bに、可動接点バネ20が取付けられる。作動片32は、各アーム部31a,31aの先端から屈曲延出する支持片32a,32aと、支持片32a,32aの先端から延出し、これら支持片32a,32aを連結可能な板幅に設定されている本体部32bとにより構成されている。そして、本体部32bの先端に、可動接点21が取付けられている。また、本体部32bのコイル4側の面には、鉄片25が設けられている。作動片32は、鉄片25が鉄心18のフランジ部18aから離間した状態となるように設けられている。そして、コイル線材15に通電を行うことにより鉄心18が励磁された際、作動片32が弾性変形し、鉄心18に鉄片25が吸着される詳細は後述する。また、ヨーク19の縦壁19bには、可動接点端子10が取付けられている。可動接点端子10は、縦壁19bに取付けられた取付け座33と、この取付け座33からベース2を挟んでヨーク19とは反対側に向かって延出する外部接続部34とが一体成形されたものである。可動接点端子10の取付け座33は、平面視略L字状に形成されている。すなわち、取付け座33は、作動片32を構成する取付け座31の2つのアーム部31a,31aのうちの1つ、つまり、図2において右側に位置しているアーム部31aと縦壁19bの短手方向で対向する第1アーム部33aを有している。また、第1アーム部33aは、縦壁19bの長手方向に沿って長く形成されている。さらに、第1アーム部33aの先端には、この第1アーム部33aと略直交するように屈曲延出する第2アーム部33bが一体成形されている。そして、第1アーム部33aには、第2アーム部33bとは反対側の基端に、カシメ、又は溶接を行うための接続ポイントP2が設定されている。この接続ポイントP2にスポット溶接等を施すことにより、ヨーク19の縦壁19bに可動接点端子10が取付けられる。また、第2アーム部33bの先端に、外部接続部34が接続されている。ここで、ベース2には、長手方向他端図1における右端、図3における左端側に、可動接点端子用スリット9が形成されており、この可動接点端子用スリット9に、可動接点端子10の外部接続部34が挿通されている。これにより、ベース2のコイル4とは反対側の面から可動接点端子10の外部接続部34が突出した状態になる。また、ベース2の長手方向略中央には、固定接点端子用スリット11が形成されている。この固定接点端子用スリット11に、固定接点端子12が挿通されている。固定接点端子12は、固定接点端子用スリット11に挿通される外部接続部35を有している。外部接続部35の基端は、ベース2のコイル4側に突出しており、その突出した基端に、内部接点部36が可動接点21側に向かって屈曲延出されている。内部接点部36の先端は、可動接点21とコイル4との間に介在した状態になっている。そして、内部接点部36の先端に固定接点22が取付けられている。これにより、可動接点21、及び固定接点22は、所定間隔あけて互いに対向配置された状態になる。電磁継電器の動作次に、図2、図4、図5に基づいて、電磁継電器1の動作について説明する。図4は、電磁継電器1の動作説明図であって、図3に対応している。そして、aは、コイル4のコイル線材15に通電を行っていない状態を示し、bは、コイル4のコイル線材15に通電を行っている状態を示す。図4aに示すように、コイル4のコイル線材15に通電を行っていない状態では、接点部3を構成している可動接点21と固定接点22とが離反した状態になっている。一方、図4bに示すように、コイル端子8に電流I1を供給すると以下、コイル端子8に供給される電流を一次電流という、このコイル端子8を介してコイル線材15に電流が流れ、鉄心18が励磁される。このとき、コイル線材15は、鉄心18におけるヨーク19の上壁19a側からみて時計回りの向きに巻回されているので、コイル線材15が通電されることによって形成される磁界J1の向きは、ヨーク19の上壁19aから鉄心18のフランジ部18aに向かう方向になる。鉄心18が励磁されると、可動接点バネ20に設けられている鉄片25に、鉄心18側に向かう吸引力が作用する。このため、可動接点バネ20が弾性変形し、鉄心18に鉄片25が吸着されると共に、可動接点21が固定接点22に当接する。すると、これら可動接点21、及び固定接点22を介し、可動接点バネ20と固定接点端子12とが電気的に接続される。可動接点バネ20は、ヨーク19の縦壁19bを介して可動接点端子10と電気的に接続されているので、可動接点端子10と固定接点端子12とが電気的に接続される。これにより、外部電源不図示の電流I2が負荷不図示、例えばランプに供給される。なお、以下の説明において、可動接点端子10、及び固定接点端子12に供給される電流を二次電流という。ここで、図2、図4bに基づいて、二次電流の向きについてより詳しく説明する。図2、図4bに示すように、可動接点端子10と固定接点端子12とが電気的に接続されると、可動接点端子10から可動接点バネ20を介し、固定接点端子12へと電流が流れる。このとき、可動接点端子10と可動接点バネ20は、ヨーク19の縦壁19b上で短手方向で対向配置しているので、図2において、右から左に向かって、つまり、接続ポイントP2から接続ポイントP1に向かって電流が流れる図2における矢印Y1参照。また、図4bにおいて、ヨーク19の縦壁19b上で紙面手前から奥に向かって電流が流れる。すなわち、可動接点端子10、及び固定接点端子12が通電されることによって、ヨーク19の縦壁19b上に、図4bにおいて時計回りの向きの磁界J2が発生する。ここで、磁界J2は、この向きが鉄心18上でコイル線材15が通電されることによって形成される磁界J1の向きと同じになるので、この磁界J1に重畳することになる。このため、励磁された鉄心18の鉄片25に対する吸引力が増大する。この磁力の変化について、図5に基づいて、より詳しく説明する。図5は、縦軸を一次電流、二次電流、及び鉄心18に生じる磁界J1の磁束密度の大きさとし、横軸を時間としたときの、一次電流、二次電流、及び磁束の変化を示すグラフである。図4b、図5に示すように、コイル線材15に一次電流を供給すると、鉄心18に磁界J1が発生するが、この磁界J1の磁束密度は、一次電流が供給されてから急激に増大する。そして、磁界J1の磁束密度が所定値に近づくと、磁束密度の増加率は急激に減少する。磁界J1の磁束密度がほぼ所定値になると、鉄心18の鉄片25への吸引力により、鉄心18に鉄片25が吸着される。すると、固定接点22に可動接点21が当接し、可動接点端子10、及び固定接点端子12に二次電流が供給される。このとき、この二次電流により、ヨーク19の縦壁19b上に磁界J2が発生し、この磁界J2が磁界J1に重畳される。ここで、さらに詳述すると、二次電流の立ち上がりの瞬間が一次電流の立ち上がりの途中で発生すると、一次電流により磁気回路が飽和していないので、二次電流による磁界J2が一次電流による磁界J1に重畳される。このとき、磁界J1に磁界J2が重畳されることにより、一次電流が減少する図5におけるC部参照。このように、磁界J1に磁界J2が重畳されることにより、鉄心18に発生する磁界の磁束密度は、磁界J1の磁束密度に磁界J2の磁束密度を加えた大きさになる。このため、磁界J2が重畳された分、鉄心18に発生する磁力が増大し、鉄片25に対する吸引力が増大する。よって、鉄心18に確実に鉄片25が吸着され、確実に固定接点22に可動接点21が当接する。そして、再び一次電流の供給が停止すると、鉄心18が消磁される。すると、鉄片25が可動接点バネ20の弾性作用によって鉄心18から離反する。これに伴い、固定接点22から可動接点21が離反する。これにより、可動接点端子10と固定接点端子12とが電気的に遮断され、二次電流の供給が停止する。効果したがって、上述の実施形態によれば、ヨーク19の縦壁19bに、可動接点バネ20の取付け座31を取付けると共に、この取付け座31のアーム部31aと縦壁19bの短手方向で対向するように、可動接点端子10の取付け座33を取付けることによって、二次電流が取付け座31,33間に流れることによりヨーク19に発生する磁界J2を、一次電流によりコイル4に発生する磁界J1に重畳させることができる。このため、磁界J1に磁界J2が重畳しない場合と比較して、鉄心18に発生する磁力が増大し、励磁された鉄心18の鉄片25に対する吸引力が従来よりも増大する。よって、可動接点21と固定接点22との間に生じるバウンスを抑制することができ、この結果、接点摩耗の促進を抑制して電磁継電器1の製品寿命の延命化を図ることが可能になる。また、可動接点バネ20の取付け座31を、ヨーク19の縦壁19bの短手方向の大部分に形成することにより、可動接点バネ20の剛性を高めることができる。すなわち、ヨーク19に取付けた後、可動することがない可動接点端子10よりも、弾性変形を繰り返す可動接点バネ20の取付け座31の設置スペースを大きくとることにより、可動接点バネ20の剛性を高めることができる。このため、可動接点バネ20の金属疲労による損傷を確実に防止でき、電磁継電器1の延命化を図ることが可能になる。なお、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。例えば、上述の実施形態では、ヨーク19の縦壁19bに、可動接点バネ20の取付け座31を取付けると共に、この取付け座31のアーム部31aと縦壁19bの短手方向で対向するように、可動接点端子10の取付け座33を取付けた場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、可動接点バネ20の取付け座31、及び可動接点端子10の取付け座33のヨーク19に対する取付け位置は、二次電流が取付け座31,33間に流れることによりヨーク19に発生する磁界J2が、コイル4に発生する磁界J1に重畳されるような位置であればよい。この一例について説明する。すなわち、例えば、コイル線材15に流れる電流の向きが上述の実施形態とは反対側であったり、コイルボビン14へのコイル線材15の巻回方向が上述の実施形態とは反対側であったりすることにより、コイル4に発生する磁界J1の向きが、鉄心18のフランジ部18aからヨーク19の上壁19aに向かう方向である場合について説明する。このような場合、図4bにおいて、磁界J1の向きが上述の実施形態とは反対方向となる反時計回りの方向となる。このため、可動接点端子10の取付け座33は、可動接点バネ20の取付け座31を構成する2つのアーム部31a,31aのうち、図2における左側に位置しているアーム部31aと対向するように配置される。また、上述の実施形態では、可動接点バネ20の取付け座31は、ヨーク19の縦壁19bにおける中央の大部分に形成され、且つ平面視略コの字状に形成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、磁界J2を所定の向きに発生させるように形成されていればよい。ここで、磁界J2は、ヨーク19の縦壁19b上において、可動接点端子10の取付け座33に設定されている接続ポイントP2から可動接点バネ20の取付け座31に設定されている接続ポイントP1に向かって流れる電流によって形成される。このため、これら接続ポイントP1,P2間の距離を長く確保できれば、この分、磁界J2の磁束密度を大きくすることができる。よって、可動接点バネ20の取付け座31は、この剛性を確保しつつ、接続ポイントP1,P2間の距離をできる限り長く確保できるように形成することが望ましい。また、磁界J2が所定の向きに発生すればよいので、可動接点バネ20の取付け座31の内側に可動接点端子10の取付け座33を配置してもよい。より詳しく、図6に基づいて説明する。変形例図6は、電磁継電器1の変形例を示す正面図であって、図2に対応している。尚、以下の説明において、上述の実施形態と同一態様については、同一符号を付して説明を省略する。同図に示すように、可動接点バネ20の取付け座131は、ヨーク19の縦壁19bの外周部に沿うように大きく平面視略コの字状に形成されている。つまり、取付け座131は、長手方向に延在し、縦壁19bの短手方向両側に配置された一対のアーム部131a,131aと、これらアーム部131a,131aのベース2とは反対側端同士に跨るように延在し、両アーム部131a,131aを連結する連結部131bとにより構成されている。そして、各アーム部131a,131aには、連結部131b側にそれぞれ接続ポイントP1が設定されている。これら接続ポイントP1にスポット溶接等を施すことにより、ヨーク19の縦壁19bに、可動接点バネ20が取付けられる。一方、可動接点端子10の取付け座133は、ヨーク19の縦壁19bの長手方向に沿うように帯状に形成され、可動接点バネ20の取付け座131の内側に配置されている。そして、取付け座133の先端に、接続ポイントP2が設定されている。この接続ポイントP2にスポット溶接等を施すことにより、ヨーク19の縦壁19bに可動接点端子10が取付けられる。ここで、可動接点端子10の取付け座133は、可動接点バネ20の取付け座131を構成する一対のアーム部131a,131a間の略中央に位置しておらず、一方のアーム部131a寄り、つまり、図6において中央よりもやや右寄りに位置している。このため、一方のアーム部131a、つまり、図6における右側のアーム部131aと可動接点端子10の取付け座133との間の距離L1と比較して、他方のアーム部131a、つまり、図6における左側のアーム部131aとの間の距離L2が長く設定される。このような構成のもと、コイル4に一次電流が供給されることにより、可動接点端子10と固定接点端子12とが電気的に接続されると、ヨーク19の縦壁19b上において、可動接点バネ20の各アーム部131a,131aと、可動接点端子10の取付け座133との間で電流が流れる。より具体的には、取付け座133から一方のアーム部131aに向かって、つまり、図6において、右方向に向かって電流が流れる図6における矢印Y2参照。また、取付け座133から他方のアーム部131aに向かって、つまり、図6において、左方向に向かって電流が流れる図6における矢印Y3参照。ここで、取付け座133から一方のアーム部131aに向かって流れる電流の向きと、取付け座133から他方のアーム部131aに向かって流れる電流の向きとが互いに逆方向となり、互いに逆方向の磁界を形成する。このため、両者が形成する磁界が相殺し合う。しかしながら、取付け座133と一方のアーム部131aとの間の距離L1と比較して、取付け座133と他方のアーム部131aとの間の距離L2が長く設定されているので、取付け座133から他方のアーム部131aに向かって流れる電流図6における矢印Y3参照により形成される磁界が残る。この磁界は、上述の実施形態における磁界J2と同じ方向になる。このため、コイル4に発生する磁界J1に重畳され、鉄心18の鉄片25に対する吸引力を増大させることができる。"