サービス提供者側に設置される光通信端末とサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整する調整手段と、調整された複数の前記光回線を介して、前記光通信端末から複数の前記ユーザ通信端末にそれぞれ問合せを行い、前記問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する計測手段と、前記ユーザ通信端末に前記光回線を通じてサービスを提供するとき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末との前回までの接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と、今回接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間とを比較する比較手段と、比較結果に基づき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可または禁止する制御手段と、を備える光通信システム。請求項1に記載の光通信システムにおいて、前記調整手段は、前記光通信端末と複数の前記ユーザ通信端末間において分岐して接続される複数の光ファイバケーブルの長さがそれぞれ異なるように調整する光通信システム。請求項1または2に記載の光通信システムにおいて、前記光通信端末と、複数の前記ユーザ通信端末の間に設けられ、複数の前記光回線を分岐する分岐装置をさらに備え、前記調整手段は、前記分岐装置と前記ユーザ通信端末間を接続する光ファイバケーブルの少なくとも一部を予備部として設け、前記光ファイバケーブルの前記予備部がそれぞれ異なる長さとなるようにそれぞれ調整する光通信システム。請求項1乃至3いずれかに記載の光通信システムにおいて、前記比較手段により、前回までの接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と今回接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間との差が所定値以上異なるとの比較結果が得られた場合、前記制御手段は、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を禁止する光通信システム。請求項4に記載の光通信システムにおいて、前記制御手段は、前記光通信端末と前記ユーザ通信端末間の前記光回線を切断することで、当該ユーザ通信端末への前記サービスの提供を禁止する光通信システム。請求項1乃至5いずれかに記載の光通信システムにおいて、前記比較手段により、前回までの接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と今回接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間との差が所定値未満であるとの比較結果が得られた場合、前記制御手段は、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可する光通信システム。請求項1乃至6いずれかに記載の光通信システムにおいて、前記光回線を通じて前記ユーザ通信端末に提供されるサービスは、当該ユーザ通信端末を利用する加入者が契約した場合に利用できる高付加価値のサービスである光通信システム。自装置からサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整された複数の前記光回線を介して、複数の前記ユーザ通信端末にそれぞれ問合せを行い、前記問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する計測手段と、前記ユーザ通信端末に前記光回線を通じてサービスを提供するとき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末との前回までの接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と、今回接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間とを比較する比較手段と、比較結果に基づき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可または禁止する制御手段と、を備える光通信装置。サービス提供者側に設置される光通信端末を実現するコンピュータに、前記光通信端末とサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整された前記複数の光回線を介して、複数の前記ユーザ通信端末にそれぞれ問合せを行い、前記問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する手順、前記ユーザ通信端末に前記光回線を通じてサービスを提供するとき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末との前回までの接続時に前記計測する手順で計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と、今回接続時に前記計測する手順で計測した当該ユーザ通信端末の応答時間とを比較する手順、比較結果に基づき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可または禁止する手順を実行させるためのプログラム。サービス提供者側に設置される光通信端末とサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末との間の光ネットワークの制御方法であって、前記光通信端末と複数の前記ユーザ通信端末との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整し、前記光通信端末が、調整された複数の前記光回線を介して、前記光通信端末から複数の前記ユーザ通信端末にそれぞれ問合せを行い、前記問合せに対する応答時間をそれぞれ計測し、前記ユーザ通信端末に前記光回線を通じてサービスを提供するとき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末との前回までの接続時に計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と、今回接続時に計測した当該ユーザ通信端末の応答時間とを比較し、比較結果に基づき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可または禁止する光ネットワークの制御方法。上述した技術のPONにおいては、OLTOpticalLineTerminalからの信号は光スプリッタを介し全ての光回線に送信される構成であったため、ONUOpticalNetworkUnitを分岐されたどの光回線に接続してもサービスを受けることができてしまった。これにより、IPTVInternetProtocolTeleVisionや広帯域サービスなど高付加価値のサービスの契約をした加入者のONUを別の光回線に設置し、不正にサービスを受けることが可能であるという問題があった。本発明の目的は、上述した課題であるサービスの不正利用が可能であるという問題点を解決する光通信システム、光通信装置、プログラム、および光ネットワークの制御方法を提供することにある。本発明の光通信システムは、サービス提供者側に設置される光通信端末とサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整する調整手段と、調整された複数の前記光回線を介して、前記光通信端末から複数の前記ユーザ通信端末にそれぞれ問合せを行い、前記問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する計測手段と、前記ユーザ通信端末に前記光回線を通じてサービスを提供するとき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末との前回までの接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と、今回接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間とを比較する比較手段と、比較結果に基づき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可または禁止する制御手段と、を備える。本発明の光通信装置は、自装置からサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整された複数の前記光回線を介して、複数の前記ユーザ通信端末にそれぞれ問合せを行い、前記問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する計測手段と、前記ユーザ通信端末に前記光回線を通じてサービスを提供するとき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末との前回までの接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と、今回接続時に前記計測手段が計測した当該ユーザ通信端末の応答時間とを比較する比較手段と、比較結果に基づき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可または禁止する制御手段と、を備える。本発明のコンピュータプログラムは、サービス提供者側に設置される光通信端末を実現するコンピュータに、前記光通信端末とサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整された前記複数の光回線を介して、複数の前記ユーザ通信端末にそれぞれ問合せを行い、前記問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する手順、前記ユーザ通信端末に前記光回線を通じてサービスを提供するとき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末との前回までの接続時に前記計測する手順で計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と、今回接続時に前記計測する手順で計測した当該ユーザ通信端末の応答時間とを比較する手順、比較結果に基づき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可または禁止する手順を実行させるためのプログラムである。本発明の光ネットワークの制御方法は、サービス提供者側に設置される光通信端末とサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末との間の光ネットワークの制御方法であって、前記光通信端末と複数の前記ユーザ通信端末との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整し、前記光通信端末が、調整された複数の前記光回線を介して、前記光通信端末から複数の前記ユーザ通信端末にそれぞれ問合せを行い、前記問合せに対する応答時間をそれぞれ計測し、前記ユーザ通信端末に前記光回線を通じてサービスを提供するとき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末との前回までの接続時に計測した当該ユーザ通信端末の応答時間と、今回接続時に計測した当該ユーザ通信端末の応答時間とを比較し、比較結果に基づき、前記光回線を通じた前記ユーザ通信端末への前記サービスの提供を許可または禁止する光ネットワークの制御方法である。なお、以上の構成要素の任意の組合せ、本発明の表現を方法、装置、システム、記録媒体、コンピュータプログラムなどの間で変換したものもまた、本発明の態様として有効である。また、本発明の各種の構成要素は、必ずしも個々に独立した存在である必要はなく、複数の構成要素が一個の部材として形成されていること、一つの構成要素が複数の部材で形成されていること、ある構成要素が他の構成要素の一部であること、ある構成要素の一部と他の構成要素の一部とが重複していること、等でもよい。また、本発明の方法およびコンピュータプログラムには複数の手順を順番に記載してあるが、その記載の順番は複数の手順を実行する順番を限定するものではない。このため、本発明の方法およびコンピュータプログラムを実施するときには、その複数の手順の順番は内容的に支障しない範囲で変更することができる。さらに、本発明の方法およびコンピュータプログラムの複数の手順は個々に相違するタイミングで実行されることに限定されない。このため、ある手順の実行中に他の手順が発生すること、ある手順の実行タイミングと他の手順の実行タイミングとの一部ないし全部が重複していること、等でもよい。本発明によれば、サービスの不正利用を防止する光通信システム、光通信装置、プログラム、および光ネットワークの制御方法が提供される。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。第1の実施の形態図1は、本発明の実施の形態に係る光通信システム1の構成を示す機能ブロック図である。図1に示すように、本発明の実施の形態に係る光通信システム1は、パッシブ光ネットワークPON:PassiveOpticalNetworkのシステムである。なお、以下の各図において、本発明の本質に関わらない部分の構成については省略してあり、図示されていない。光通信システム1は、OLTOpticalLineTerminal100と、光スプリッタ120と、複数のONUOpticalNetworkUnit200と、を備える。図1では、ONU200は、一例として、ONU200a、ONU200b、およびONU200cの3つを示している。OLT100は、PONシステムにおける通信事業者側の終端装置である。ONU200は、PONシステムにおいて、加入者側の宅内に設置される終端装置である。通信事業者が提供する光回線を加入者は契約により利用することができる。契約時には、オプションとしてIPTVInternetProtocolTeleVisionや広帯域サービスなど高付加価値のサービスを利用することができる。本実施形態の光通信システム1は、サービス提供者側に設置される光通信端末OLT100とサービス利用者側に設置される複数のユーザ通信端末ONU200a、200b、および200cとの間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整する調整部線路長調整用光ファイバケーブル204a、204b、および204cと、調整された複数の光回線を介して、OLT100から複数のONU200a、200b、および200cにそれぞれ問合せを行い、問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する計測部104と、ONU200a、200b、または200cに光回線を通じてサービスを提供するとき、光回線を通じたONU200a、200b、または200cとの前回までの接続時に計測部104が計測した応答時間と、今回接続時に計測部104が計測した当該ONU200a、200b、または200cの応答時間とを比較する比較部106と、比較結果に基づき、光回線を通じたONU200a、200b、または200cへのサービスの提供を許可または禁止する制御部108と、を備える。OLT100と、ONU200との間には、光スプリッタ120と呼ばれる分岐装置が設置され、OLT100から複数のONU200に対して光回線を分岐する。OLT100と光スプリッタ120の間は、光ファイバケーブル110で接続される。光スプリッタ120と、各ONU200a、200b、および200cとの間は、それぞれ光ファイバケーブル202a、202b、および202cで接続される。さらに、各光ファイバケーブル202a、202b、または202cは、それぞれ線路長調整用光ファイバケーブル204a、204b、または204cを有する。ONU200は、PON用のONUであり、OLT100からの測定用フレーム130図2を受けて測定用フレーム230図2を送出する機能を有する。線路長調整用光ファイバケーブル204は、光スプリッタ120と各ONU200とを接続する光ファイバケーブル202の少なくとも一部を構成する予備部とすることができる。具体的には、光回線敷設時に光スプリッタ120で分岐後の光回線の線路長が、それぞれ異なるよう光ファイバの予備長を調整し光回線の敷設を行う。各線路長調整用光ファイバケーブル204は、その巻き数などを変更することで、各線路長調整用光ファイバケーブル204の長さがそれぞれ異なるように調整することできる。これにより、加入者毎に光回線の全体の線路長を変えることができ、ONU200との応答時間を変えることができる。OLT100は、PONのOLTであり、データベース102と、計測部104と、比較部106と、制御部108と、を備える。なお、OLT100の各構成要素は、図示されない任意のコンピュータのCPU、メモリ、メモリにロードされた本図の構成要素を実現するプログラム、そのプログラムを格納するハードディスクなどの記憶ユニット、ネットワーク接続用インタフェースを中心にハードウェアとソフトウェアの任意の組合せによって実現される。そして、その実現方法、装置にはいろいろな変形例があることは、当業者には理解されるところである。以下説明する各図は、ハードウェア単位の構成ではなく、機能単位のブロックを示している。計測部104は、OLT100と複数のONU200との間の複数の光回線を介して、OLT100から複数のONU200a、200b、および200cにそれぞれ問合せを行い、問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する。図2に示すように、OLT100は、OLT100から各ONU200に対し、測定用フレーム130を送信することで問合せを行う。そして、測定用フレーム130を受信したONU200がOLT100に対し、測定用フレーム230を返信することで応答する。OLT100は、ONU200から返信された測定用フレーム230を受信し、測定用フレーム130を送信してから測定用フレーム230を受信するまでの時間を応答時間として計測する。なお、図1の計測部104において、応答時間の計測方法は様々な方法が考えられる。たとえば、計測部104は、測定用フレーム130の送信時にタイマ不図示の計数を開始し、測定用フレーム230を受信時にタイマの計数を停止し、タイマの計数値を読み出して応答時間を計測することができる。あるいは、計測部104は、測定用フレーム130の送信時刻を時計不図示から取得して記録し、測定用フレーム230の受信時刻を時計から取得して記録し、送信時刻と受信時刻とから応答時間を算出してもよい。データベース102は、計測部104が測定した各ONU200の応答時間を記録する。上述したように計測部104は、応答時間を様々な方法で計測することができ、図3に示すように、データベース102の応答時間記録部に記録することができる。図3aに示す例では、応答時間記録部140は、ONU200毎に、ONU200の識別子IDと計測された応答時間とを対応付けて記録する。図3bに示す例では、応答時間記録部142は、ONU200毎に、ONU200の識別子IDと、測定用フレーム130の送信時刻と、測定用フレーム230の受信時刻と、計測された応答時間とを対応付けて記録する。さらに、図3cに示す例では、応答時間履歴記録部144は、ONU200毎に、ONU200の識別子IDと、応答時間の計測日時と、計測された応答時間とを対応付けて記録し、履歴を記録する。図1に戻り、比較部106は、データベース102を参照し、ONU200に光回線を通じてサービスを提供するとき、光回線を通じたONU200との前回までの接続時に計測部104が計測した当該ONU200の応答時間と、今回接続時に計測部104が計測した当該ONU200の応答時間とを比較する。ここで、光回線を通じてONU200に提供されるサービスは、当該ONU200を利用する加入者が契約した場合に利用できる高付加価値のサービスであり、たとえば、IPTVや広帯域サービスなどを含む。たとえば、比較部106は、前回までの接続時の応答時間と、今回接続時の応答時間が同じか否かを比較することができる。あるいは、比較部106は、前回までの接続時の応答時間と、今回接続時の応答時間との差が、所定時間以上異なるか否かを判定することもできる。この所定時間は、通信状況に応じて変化する可能性のある誤差範囲の値とすることができる。また、ONU200毎に線路長調整用光ファイバケーブル204の長さの差によって予め想定される応答時間の差の1/2の範囲を超えない値とすることができる。今回接続時の応答時間との比較対象となる応答時間は、前回までに正常に接続され、サービス提供がなされた時の応答時間であれば、いつのものでもよい。たとえば、初回接続時のものを用いれば、応答時間のデータベース102への記録処理を省略することができ、メモリへの書き込み動作を減らすことができる。また、サービス利用を登録する初回接続時に、ONU200のユーザ情報の登録等とともに、応答時間を計測し、初回応答時間として、ONU200のIDと、ONU200のユーザ情報とともに対応付けてデータベース102に記録することもできる。また、比較部106は、データベース102にONU200に対応付けて記録された応答時間に基づいて、計測された応答時間からONU200が接続している光回線を特定してもよい。たとえば、計測部104が計測した応答時間毎に、光回線を識別し、ONU200のIDとともに光回線のIDを対応付けて記録しておけばよい。比較部106は、リンク接続再開時に、データベース102を参照し、計測部104が計測した応答時間から光回線を特定し、ONU200のIDと一致するか照合してもよい。制御部108は、比較結果に基づき、光回線を通じたONU200へのサービスの提供を許可または禁止する。たとえば、前回までの接続時の応答時間と今回接続時の応答時間が同じ場合または応答時間の差が所定時間未満の場合は、サービスの提供を許可する。応答時間が異なる場合または応答時間の差が所定時間以上の場合は、サービスの提供を禁止する。あるいは、応答時間から特定された光回線が、ONU200が前回までに接続していた光回線と同じ場合、サービスの提供を許可する。光回線が異なる場合は、サービスの提供を禁止する。これにより、ONU200が利用している特定の光回線でのみ、サービスの提供を有効にすることができる。制御部108は、OLT100とONU200間の光回線を切断することで、当該ONU200へのサービスの提供を禁止することができる。本実施形態のOLT100が実行する本発明のコンピュータプログラムは、サービス提供者側に設置されるOLT100を実現するコンピュータ不図示に、OLT100とサービス利用者側に設置される複数のONU200との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整された複数の光回線を介して、複数のONU200にそれぞれ問合せを行い、問合せに対する応答時間をそれぞれ計測する手順、ONU200に光回線を通じてサービスを提供するとき、光回線を通じたONU200との前回までの接続時に計測する手順で計測した当該ONU200の応答時間と、今回接続時に計測する手順で計測した当該ONU200の応答時間とを比較する手順、比較結果に基づき、光回線を通じたONU200へのサービスの提供を許可または禁止する手順、を実行させるように記述されている。なお、本実施形態のコンピュータプログラムは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録されてもよい。記録媒体は特に限定されず、様々な形態のものが考えられる。また、プログラムは、記録媒体からコンピュータのメモリにロードされてもよいし、ネットワークを通じてコンピュータにダウンロードされ、メモリにロードされてもよい。また、光スプリッタ120およびONU200の各構成要素は、図示されない任意のコンピュータのCPU、メモリ、メモリにロードされた本図の構成要素を実現するプログラム、そのプログラムを格納するハードディスクなどの記憶ユニット、ネットワーク接続用インタフェースを中心にハードウェアとソフトウェアの任意の組合せによって実現される。そして、その実現方法、装置にはいろいろな変形例があることは、当業者には理解されるところである。本実施形態の各ONU200が実行する本発明のコンピュータプログラムは、ONU200を実現するコンピュータ不図示に、OLT100からの問合せに対して応答する手順を実行させるように記述されている。上記コンピュータプログラムは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録されてもよい。記録媒体は特に限定されず、様々な形態のものが考えられる。また、プログラムは、記録媒体からコンピュータのメモリにロードされてもよいし、ネットワークを通じてコンピュータにダウンロードされ、メモリにロードされてもよい。本実施形態において、OLT100、光スプリッタ120、およびONU200などのPONとしての機能は、当業者にとってよく知られており、本発明の本質と直接関わらない部分については、その詳細な構成は省略する。上述のような構成において、本実施の形態のOLT100による光ネットワークの制御方法について以下に説明する。図4および図5は、本実施形態の光通信システム1の動作を示すフローチャートである。本実施形態の光ネットワークの制御方法は、サービス提供者側に設置されるOLT100とサービス利用者側に設置される複数のONU200との間の光ネットワークの制御方法であって、OLT100と複数のONU200との間の複数の光回線の応答時間がそれぞれ異なるように調整し、OLT100が、調整された複数の光回線を介して、OLT100から複数のONU200にそれぞれ問合せを行い、問合せに対する応答時間をそれぞれ計測し、ONU200に光回線を通じてサービスを提供するとき、光回線を通じたONU200との前回までの接続時に計測した当該ONU200の応答時間と、今回接続時に計測した当該ONU200の応答時間とを比較し、比較結果に基づき、光回線を通じたONU200へのサービスの提供を許可または禁止する。まず、図4を用いて、OLT100とONU200とが初めてリンクを行う時の動作について説明する。図4において、ONU200がOLT100に対してリンクを要求するステップS201。OLT100がONU200のリンクを確認するとステップS101のYES、OLT100の計測部104がONU200に対し測定用フレーム130を送出するステップS103。ONU200が、OLT100から測定用フレーム130を受信するとステップS203、OLT100に対し測定用フレーム230を送出するステップS205。OLT100が、ONU200から測定用フレーム230を受信するとステップS105、OLT100の計測部104が、ONU200からの測定用フレーム230が返ってくるまでの応答時間を計測するステップS107。そして、OLT100の計測部104が、応答時間をデータベース102に記録しステップS109、初回リンク時の応答時間測定を終了する。一方、ONU200は、OLT100が提供するサービスを利用するステップS207。その後、ONU200は、サービスの利用をやめて、OLT100とのリンクを切断することとなる不図示。また、ステップS101において、ONU200からのリンク確認は、定期的な監視処理として行うことができ、所定時間内にリンクの確認ができなかった場合ステップS101のNO、処理を終了する。また、ONU200が、リンク要求を行ってから所定時間経過しても、ステップS203で、OLT100からの測定用フレーム130を受信しなかった場合、本処理を終了するようにしてもよい。さらに、OLT100が、測定用フレーム130を送信してから所定時間経過しても、ステップS105で、ONU200からの測定用フレーム230を受信しなかった場合、本処理を終了するようにしてもよい。次に、図5を用いて、ONU200の電源またはリンクが一旦切断された後の再リンク時の動作について説明する。図5において、OLT100のステップS101~ステップS107、ならびに、ONU200のステップS201~ステップS207は、図4と同様である。OLT100の計測部104が、ONU200に測定用フレーム130を送信してステップS103から、ONU200からの測定用フレーム230が返ってくるステップS105までの応答時間を計測したステップS107後、OLT100の比較部106が、データベース102を参照し、記録されている初回時の値と比較して照合するステップS111。応答時間が同じであればステップS113のYES、ONU200とのリンクを継続し、本処理は終了する。一方、応答時間が異なった場合はステップS113のNO、ONU200とのリンクを切断しステップS115、本処理を終了する。ONU200では、OLT100のステップS115でリンクを切断された場合には、ステップS207におけるサービスの利用が継続できなくなる。ステップS115でリンクを切断されなければ、サービスを継続して利用できる。以上、説明したように、本発明の実施の形態に係る光通信システム1によれば、事前に計測した応答時間と、サービス提供時に計測した応答時間が異なる場合等に、サービスの提供を禁止することができ、サービスの不正利用を防止できるという効果を奏する。OLT100とONU200間の応答時間に基づき光回線を識別することでONU200のリンクを特定の光回線に限定することが可能となる。これによりIPTVや広帯域サービスなど高付加価値のサービスの契約をした加入者のONU200を別の光回線に設置しサービスを受けることを防止することができる。すなわち、ONU200を持ち出して、契約していない他の光回線に接続して不正にサービスの利用を行おうとしたような場合には、応答時間が前回までの時間と異なるため、リンクを切断することができる。契約した正規の光回線を通じて接続した場合には、応答時間が前回までの時間と同じため、リンクを継続することができる。このように、本発明の光通信システム1によれば、光回線の応答時間をもとに、ONU200のリンクの継続または切断を判断しているので、サービスを正しく加入者に提供でき、サービスの不正利用を阻止することができる。以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。たとえば、応答時間は、図3cに示すように、データベース102に履歴を取っておいてもよい。比較部106は、応答時間の平均値を求め、その平均値と今回の応答時間を比較してもよい。履歴を確認して応答時間が異なった場合に、制御部108は、サービスの提供を一時的に禁止する構成としてもよい。さらに、OLT100は、履歴を確認して応答時間が異なった場合に、ONU200に警告を通知する通知部不図示を備えてもよい。通知部は、ONU200を介して光回線に接続しているユーザ側の通信端末の表示部不図示などに警告メッセージを表示することができる。たとえば、通知部は、サービス利用が不正である可能性があるため、利用を一時的に停止する旨などのメッセージを表示してもよい。あるいは、OLT100は、応答時間の変化の傾向を提示する提示部をさらに備えてもよい。さらに、OLT100は、その管理者からONU200へのサービスの提供を停止またはリンクを切断する指示を受け付ける受付部をさらに備えてもよい。提示部および受付部は、一般的なマンマシンインタフェースを備えた操作端末により実現できる。提示部は、応答時間の変化の傾向を示すグラフやリストをディスプレイ表示装置に表示したり、プリンタで印字出力したりできる。OLT100の管理者は、提示された応答時間の変化の傾向を見て、サービスの利用を停止またはリンクを切断する指示を行うことができる。また、他の実施形態において、ONU200毎の応答時間を異なるように調整する調整手段として、光スプリッタ120と各ONU200の間に光回線のフレームの伝達を遅延させる遅延回路を設けてもよい。遅延回路の遅延時間をそれぞれ異なる値に設定することで、ONU200毎の応答時間を異なるように調整することができる。以上、実施形態および実施例を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態および実施例に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。