"被加熱物を収容する内鍋と、上記内鍋が収納される加熱調理器本体と、上記加熱調理器本体内に配置され、上記内鍋を加熱する加熱部と、上記加熱調理器本体の上部に開閉可能に取り付けられ、上記内鍋を覆うように閉じることが可能な蓋体と、上記蓋体の上記内鍋側に回転可能に取り付けられた回転体と、上記回転体の回転駆動を行う駆動機構と、上記被加熱物から気泡が発生しているときに、上記回転体が回転するように上記駆動機構を制御する制御部とを備えたことを特徴とする加熱調理器。請求項1に記載の加熱調理器において、上記制御部は、上記被加熱物を沸騰させる工程において上記回転体が回転するように上記駆動機構を制御することを特徴とする加熱調理器。請求項1または2に記載の加熱調理器において、上記内鍋の温度を検知する温度センサを備え、上記制御部は、上記温度センサを用いて上記内鍋の温度が100°Cを越えていると判断したときに、上記回転体が回転するように上記駆動機構を制御することを特徴とする加熱調理器。請求項1から3までのいずれか一項に記載の加熱調理器において、上記被加熱物が米であり、上記制御部は、上記米から御粘が発生しているときに、上記回転体が回転するように上記駆動機構を制御することを特徴とすることを特徴とする加熱調理器。請求項1から4までのいずれか一項に記載の加熱調理器において、上記回転体は、上記駆動機構の駆動力を受けて、倒伏状態から起立状態へ、および、起立状態から倒伏状態に遷移可能な攪拌部を少なくとも1つ有すると共に、上記攪拌部が倒伏状態のまま回転可能であることを特徴とする加熱調理器。請求項5に記載の加熱調理器において、上記回転体は上記攪拌部を複数有することを特徴とする加熱調理器。請求項1から6までのいずれか一項に記載の加熱調理器において、上記回転体の上記内鍋側の表面は凹状の末広がり面を含むことを特徴とする加熱調理器。請求項1から7までのいずれか一項に記載の加熱調理器において、上記回転体の上記内鍋側の表面には少なくとも1つの段部が設けられていることを特徴とする加熱調理器。請求項1から8までのいずれか一項に記載の加熱調理器において、上記制御部は、上記加熱部の出力に応じて上記回転体の回転数が変化するように、上記駆動機構を制御することを特徴とする加熱調理器。被加熱物を収容する内鍋と、上記内鍋が収納される炊飯器本体と、上記炊飯器本体内に配置され、上記内鍋を加熱する加熱部と、上記炊飯器本体の上部に開閉可能に取り付けられ、上記内鍋を覆うように閉じることが可能な蓋体と、上記蓋体の上記内鍋側に回転可能に取り付けられた回転体と、上記回転体の回転駆動を行う駆動機構とを備え、上記回転体の上記内鍋側の表面は凹状の末広がり面29,30,31を含むことを特徴とする炊飯器。そこで、本発明の課題は、加熱中に内鍋からの噴きこぼれを防止できる加熱調理器および炊飯器を提供することにある。上記課題を解決するため、本発明の加熱調理器は、被加熱物を収容する内鍋と、上記内鍋が収納される加熱調理器本体と、上記加熱調理器本体内に配置され、上記内鍋を加熱する加熱部と、上記加熱調理器本体の上部に開閉可能に取り付けられ、上記内鍋を覆うように閉じることが可能な蓋体と、上記蓋体の上記内鍋側に回転可能に取り付けられた回転体と、上記回転体の回転駆動を行う駆動機構と、上記被加熱物から気泡が発生しているときに、上記回転体が回転するように上記駆動機構を制御する制御部とを備えたことを特徴としている。上記構成によれば、上記被加熱物の加熱に伴い、被加熱物から気泡が発生するとき、制御部は、回転体が回転するように駆動機構を制御する。これにより、上記内鍋から噴きこぼれようとする被加熱物を回転体で内鍋に戻すことができる。したがって、上記加熱中に内鍋からの噴きこぼれを防止できる。一実施形態の加熱調理器では、上記制御部は、上記被加熱物を沸騰させる工程において上記回転体が回転するように上記駆動機構を制御する。上記実施形態によれば、上記制御部は、被加熱物を沸騰させる工程において回転体が回転するように駆動機構を制御するので、内鍋から噴きこぼれる被加熱物を確実に低減できる。一実施形態の加熱調理器は、上記内鍋の温度を検知する温度センサを備え、上記制御部は、上記温度センサを用いて上記内鍋の温度が100°Cを越えていると判断したときに、上記回転体が回転するように上記駆動機構を制御する。上記実施形態によれば、上記制御部は、温度センサを用いて内鍋の温度が100°Cを越えていると判断したときに、回転体が回転するように駆動機構を制御するので、内鍋から噴きこぼれる被加熱物を確実に低減できる。一実施形態の加熱調理器では、上記被加熱物が米であり、上記制御部は、上記米から御粘が発生しているときに、上記回転体が回転するように上記駆動機構を制御する。上記実施形態によれば、上記制御部は、米から御粘が発生しているときに、回転体が回転するように駆動機構を制御するので、内鍋から噴きこぼれる御粘を確実に低減できる。一実施形態の加熱調理器では、上記回転体は、上記駆動機構の駆動力を受けて、倒伏状態から起立状態へ、および、起立状態から倒伏状態に遷移可能な攪拌部を少なくとも1つ有すると共に、上記攪拌部が倒伏状態のまま回転可能である。上記実施形態によれば、上記攪拌部が倒伏状態のまま、回転体が回転した場合、回転体と共に回転する攪拌部によって、被加熱物から発生した気泡を物理的に破壊できるので、被加熱物の噴きこぼれを効果的に抑制できる。一実施形態の加熱調理器では、上記回転体は上記攪拌部を複数有する。上記実施形態によれば、上記回転体は攪拌部を複数有するので、被加熱物の噴きこぼれの抑制効果を高めることができる。一実施形態の加熱調理器では、上記回転体の上記内鍋側の表面は凹状の末広がり面を含む。上記実施形態によれば、上記回転体が回転しているとき、内鍋外に出ようとする被加熱物が、回転体の内鍋側の表面における凹状の末広がり面にすると、遠心力を受け、凹状の末広がり面に沿って下降して内鍋内に落ちる。したがって、上記内鍋外に出ようとする被加熱物を内鍋内に確実に戻すことができる。また、上記被加熱物が回転体から内鍋内に戻るとき、回転体が回転しているので、被加熱物を内鍋内にまんべんなく戻すことができる。なお、上記末広がり面は、図8に示すような円錐面の一部であってもよいし、あるいは、図9に示すような円錐面の一部であってもよいし、あるいは、図10に示すよう断面円弧形状の面であってもよい。一実施形態の加熱調理器では、上記回転体の上記内鍋側の表面には少なくとも1つの段部が設けられている。上記実施形態によれば、上記回転体の内鍋側の表面に少なくとも1つの段部を設けることにより、被加熱物から発生した気泡を物理的に破壊できる結果、被加熱物の噴きこぼれを効果的に抑制できる。一実施形態の加熱調理器では、上記制御部は、上記加熱部の出力に応じて上記回転体の回転数が変化するように、上記駆動機構を制御する。上記実施形態によれば、上記制御部は、加熱部の出力に応じて回転体の回転数が変化するように、駆動機構を制御するので、被加熱物から発生する気泡が増加するときに、回転体の回転数が増加するように駆動機構を制御することができる。したがって、上記被加熱物の噴きこぼれを効果的に抑制できる。例えば、上記制御部は、加熱部の出力の増加に応じて回転体の回転数が増加するように、駆動機構を制御してもよい。本発明の炊飯器は、被加熱物を収容する内鍋と、上記内鍋が収納される炊飯器本体と、上記炊飯器本体内に配置され、上記内鍋を加熱する加熱部と、上記炊飯器本体の上部に開閉可能に取り付けられ、上記内鍋を覆うように閉じることが可能な蓋体と、上記蓋体の上記内鍋側に回転可能に取り付けられた回転体と、上記回転体の回転駆動を行う駆動機構とを備え、上記回転体の上記内鍋側の表面は凹状の末広がり面を含むことを特徴としている。上記構成によれば、例えば炊飯時、上記内鍋から御粘が噴きこぼれようとして、回転体の内鍋側の表面に付着する。このとき、上記回転体を回転させると、回転体の内鍋側の表面が凹状の末広がり面を含むので、図8に示すように、回転体の内鍋側の表面に付着した御粘は凹状の末広がり面に沿って下降して内鍋内に落ちる。このように、上記内鍋外に出ようとする御粘を遠心力で強制的に内鍋内に戻すことができるので、御粘が内鍋外に出るのを防ぐことができる。したがって、加熱中に内鍋からの噴きこぼれを防止できる。また、上記御粘が内鍋外に出るのを防ぐことができるので、米のアルファ化が促進して、旨み成分が多い美味なる御飯が得られる。なお、上記末広がり面は、図8に示すような円錐面の一部であってもよいし、あるいは、図9に示すような円錐面の一部であってもよいし、あるいは、図10に示すよう断面円弧形状の面であってもよい。一実施形態の炊飯器では、上記回転体の上記内鍋側の表面には少なくとも1つの段部が設けられている。上記実施形態によれば、上記回転体を炊飯時に回転させた場合、回転体の内鍋側の表面には少なくとも1つの段部が設けられているので、この段部で御粘の泡を物理的に破壊できる。その結果、上記御粘の噴きこぼれを抑制でき、御飯のアルファ化を確実に促進させることができる。また、上記回転体の内鍋側の表面には少なくとも1つの段部が設けられているので、その段部から内鍋内に御粘を戻すことができる。したがって、上記御粘が内鍋内の一箇所に集中して戻るのを防いで、米のアルファ化が促進する領域を広げることができる。本発明の加熱調理器によれば、被加熱物を収容する内鍋と、内鍋が収納される加熱調理器本体と、加熱調理器本体内に配置され、上記内鍋を加熱する加熱部と、加熱調理器本体の上部に開閉可能に取り付けられ、上記内鍋を覆うように閉じることが可能な蓋体と、蓋体の上記内鍋側に回転可能に取り付けられた回転体と、回転体の回転駆動を行う駆動機構と、被加熱物から気泡が発生しているときに、上記回転体が回転するように駆動機構を制御する制御部とを備えるので、加熱物の加熱に伴い、被加熱物から気泡が発生するとき、内鍋から噴きこぼれようとする被加熱物を回転体で内鍋に戻すことができる。したがって、上記加熱中に内鍋からの噴きこぼれを防止できる。本発明の炊飯器によれば、蓋体の内鍋側に回転可能に取り付けられた回転体と、この回転体の回転駆動を行う駆動機構とを備え、回転体の内鍋側の面が凹状の円錐面の少なくとも一部を含むことによって、内鍋外に出ようとする被加熱物を遠心力で強制的に内鍋内に戻すことができるので、被加熱物が内鍋外に出るのを防ぐことができる。すなわち、上記被加熱物の加熱中に内鍋からの噴きこぼれを防止できる。また、上記被加熱物が御粘である場合、内鍋外に出ようとする御粘を遠心力で強制的に内鍋内に戻すことができるので、米のアルファ化が促進して、旨み成分が多い美味なる御飯を炊くことができる。以下、本発明の炊飯器を図示の実施の形態により詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態の炊飯器を鉛直面で切った断面の概略図である。上記炊飯器は、炊飯器本体1と、この炊飯器本体1内に収納される内鍋2と、炊飯器本体1の上部に開閉可能に取り付けられ、内鍋2を覆うように閉じることが可能な蓋体3と、炊飯器本体1内の下側に配置され、内鍋2を誘導加熱するための誘導コイル4と、内鍋2の温度を検知する温度センサ5と、1本の略棒形状の回動アーム6とを備えている。なお、誘導コイル4は本発明の加熱部の一例である。また、炊飯器本体1は加熱調理器本体の一例である。また、回動アーム6は攪拌部の一例である。上記炊飯器本体1は、外ケース10と、この外ケース10内に配置された内ケース図示せずとを有する。また、炊飯器本体1内に内鍋2を収納すると、内ケースが内鍋2を保持するようになっている。この内ケースは、耐熱性と電気絶縁性を有する材料で形成されている。上記内鍋2は磁性材を含むクラッド材で成型されており、例えば米や水を内鍋2内に入れる。また、内鍋2の上端の開口の縁には環状のフランジ部2aを設けている。なお、上記米や水は本発明の被加熱物の一例である。上記蓋体3は、炊飯器本体1に回動可能に支持された外蓋7と、その外蓋7の内鍋2側に着脱可能に取り付けられた内蓋8とを備えている。また、内蓋8の内鍋2側には略円板形状の回転体9を回転可能に取り付けている。上記外蓋7内には、モータ11、小プーリ12、ベルト13および大プーリ14を配置している。モータ11は回転軸11aを有し、この回転軸11aに小プーリ12を固定している。また、ベルト13は、小プーリ12の外周の一部と、大プーリ14の外周の一部とに巻回されている。この大プーリ14は、略カップ形状の駆動側カップリング15に連結されている。これにより、モータ11が発生する回転駆動力は、小プーリ12、ベルト13および大プーリ14を介して駆動側カップリング15に伝達できるようになっている。また、小プーリ12、ベルト13および大プーリ14による回転駆動力の伝達により、モータ11の回転軸11aの回転速度に比べて、駆動側カップリング15の回転速度は遅くなる。なお、モータ11の回転軸11aの回転速度に対する駆動側カップリング15の回転速度の比は、小プーリ12および大プーリ14の大きさを変更することで調整可能である。また、モータ11、小プーリ12、ベルト13、大プーリ14および駆動側カップリング15は本発明の駆動機構の一部の一例である。上記駆動側カップリング15は外蓋7の内鍋2側に設けられた凹部3a内に回転可能に収容されている。また、駆動側カップリング15内には被駆動側カップリング23を着脱可能に嵌入している。この駆動側カップリング15内への被駆動側カップリング23の嵌入によって、内蓋8および回転体9が保持されるようになっている。また、駆動側カップリング15の内面には凹凸を設けている。なお、被駆動側カップリング23は本発明の駆動機構の一部の一例である。上記内蓋8は断面略コ字形状の外周縁部8aを有し、この外周縁部8aが、蓋体3の閉鎖時、内鍋2の上部に設けられたフランジ部2aの上面に密着する。これにより、内蓋8の外周縁部8aと内鍋2のフランジ部2aとの間がシールされて、その間から御粘などが流出するのを防ぐことができるようになっている。また、内蓋8には蒸気穴図示せずを設けている。内鍋2内の蒸気は上記蒸気穴を介して炊飯器外に排出されるようになっている。なお、内蓋8の外周縁部8aは内蓋8の他の部分とは異なる材料例えば耐熱性弾性材で形成してもよい。上記回転体9は第1,第2の枠体16,17を有し、第1の伝達軸18が第1の枠体16を貫通している。また、第1の枠体16と第2の枠体17との間には、第1の伝達軸18と略直交するように第2の伝達軸19を配置している。また、第2の枠体17には、回動アーム6の一端部末端部を収容する第1の収容部20と、この第1の収容部20の略180°反対側に位置し、回動アーム6の他端部先端部を収容する第2の収容部21とを設けている。ここで、回動アーム6の一端部は第2の枠体17に軸支されている。これにより、回動アーム6は、回転体9の回転軸に略平行な起立状態と、回転体9の回転軸に略垂直な倒伏状態とに成り得る。別の言い方をすれば、回動アーム6は、回転体9の回転面に対して起立状態および倒伏状態を取り得る。上記起立状態では、回動アーム6の一端部が、第1の収容部20の一部である倒立ストッパ20aに当接する一方、回動アーム6の他端部が、内鍋2の底部近傍に位置する。一方、上記倒伏状態では、回動アーム6の一端部は、倒立ストッパ20aとの間に隙間を有して、倒立ストッパ20aに当接していないが、回動アーム6の他端部は、第2の収容部21の一部である倒伏ストッパ21aに当接する。なお、倒立ストッパ20aおよび倒伏ストッパ21aは例えば耐熱性弾性材で形成してもよい。また、第1,第2の伝達軸18,19は本発明の駆動機構の一部の一例である。また、上記外ケース10と内ケースとの間の空間には、誘導コイル4による誘導加熱や、モータ11による回転駆動力などを制御する制御部22を配置している。なお、図1において、41は蓋ヒータであり、42は横ヒータである。なお、蓋ヒータ41,横ヒータ42は加熱部の一例である。図2は、上記第1,第2の伝達軸18,19および回動アーム6を斜め上方から見た概略図である。上記第1の伝達軸18は第1,第2の枠体16,17に対して回転可能になっている。また、第1の伝達軸18の一端部には被駆動側カップリング23を一体に設けている。そして、第1の伝達軸18の中央部には第1のマイタ歯車24を一体に設けている。なお、第1のマイタ歯車24は本発明の駆動機構の一部の一例である。上記被駆動側カップリング23は駆動軸側カップリング15内に嵌入可能な形状を有する。また、被駆動側カップリング23の上面外蓋7側の面には、駆動軸側カップリング15の内面の凹凸に噛み合う凹凸を設けている。上記第2の伝達軸19の一端部には、第1のマイタ歯車24に歯合する第2のマイタ歯車25を一体に設けている。一方、第2の伝達軸19の他端部には、第4のマイタ歯車27に歯合する第3のマイタ歯車26を一体に設けている。また、上記第4のマイタ歯車27は回動軸28の一端部に固定されている。なお、第2~第4のマイタ歯車25~27および回動軸28は本発明の駆動機構の一部の一例である。上記回動軸28の中央部は、回動アーム6の一端部に設けられた切り欠き部6a内に着脱可能に嵌入されている。これにより、回動軸28の回転すると、回動アーム6が回動軸28を中心に回動する。すなわち、回転軸28の回転に伴い、回動アーム6が回動するようになっている。図3の状態において、上記第1のマイタ歯車24が矢印R方向に回転すると、第2のマイタ歯車25、第3のマイタ歯車26および第4のマイタ歯車27も第2の枠体17に対して回転し、回動アーム6の他端部が第2の枠体17から離れる方向に回動アーム6が回動する。この回動アーム6の回動中は、回転体9が内蓋8に対して静止した状態となる。その後、図4に示すように、回動アーム6の一端部が倒立ストッパ20aに当接することによって、回動アーム6の回動が停止し、第2のマイタ歯車25、第3のマイタ歯車26および第4のマイタ歯車27が第2の枠体17に対して回転不可能となる。この状態で、第1の伝達軸18が矢印R方向に回転すると、回転体9が内蓋8に対して矢印R方向に回転する。このとき、回動アーム6は倒立状態のまま回転体9と一体に回転する。図4の状態において、上記第1のマイタ歯車24が矢印L方向に回転すると、第2のマイタ歯車25、第3のマイタ歯車26および第4のマイタ歯車27も第2の枠体17に対して回転し、回動アーム6の他端部が第2の枠体17に近づく方向に回動アーム6が回動する。この回動アーム6の回動中は、回転体9が内蓋8に対して静止した状態となる。その後、図3に示すように、回動アーム6の他端部が倒伏ストッパ21aに当接することによって、回動アーム6の回動が停止し、第2のマイタ歯車25、第3のマイタ歯車26および第4のマイタ歯車27が第2の枠体17に対して回転不可能となる。この状態で、第1の伝達軸18が矢印L方向に回転すると、回転体9が内蓋8に対して矢印L方向に回転する。このとき、回動アーム6は倒伏状態のまま回転体9と一体に回転する。図5は、上記外蓋7から取り外した内蓋8,回転体9を斜め下方から見た概略図である。なお、図5において、上記蒸気穴の図示は省略している。上記回転体9は、基本的にOリングなどのシール材で水が内部に入らない構造を有し、洗浄がし易くなるように内蓋8から分離可能になっている。また、洗浄性を高めるため、回転体9の外側の表面に非粘着性処理例えばフッソコート処理を施している。そして、回転体9の内側の表面にも、回転体9の外側の表面と同様の非粘着性処理を施している。これにより、回転体9の内部の洗浄性も高くなっている。また、上記回転体9の内鍋2側の表面からは、倒伏状態の回動アーム6の一部が突出している。なお、図5の8bは挿通孔である。この挿通孔8bには被駆動側カップリング23が挿通される。図6は、図6の状態から回動アーム6を取り外した状態を斜め上方から見た概略図である。なお、図6において、上記蒸気穴の図示は省略している。上記回動アーム6は、切り欠き部6a内に回動軸28の中央部を嵌入することで回動軸28と連結しているので、倒伏状態の時、回転体9の回転軸に平行な方向、かつ、回転体9から離れる方向に移動させれば、回転体9から容易に取り外し可能である。これにより、回動アーム6の洗浄性も容易に行えるようになっている。また、回動アーム6の材料には耐熱樹脂例えばPOMポリアセタールやフッソ系樹脂が使用されている。図7は、上記回転体9を回転軸を含む面で切った断面の模式図である。上記回転体9の内鍋2側の表面は複数の傘状テーパ面を含んでいる。より詳しくは、回転体9の内鍋2側の表面には、凹状の円錐面に相当する環状の第1の傾斜面29と、この第1の傾斜面29よりも径方向外側に位置し、凹状の円錐面の一部に相当する第2の傾斜面30と、この第2の傾斜面30よりも径方向外側に位置し、凹状の円錐面の一部に相当する環状の第3の傾斜面31とを形成している。また、第1の傾斜面29、第2の傾斜面30および第3の傾斜面31は、互いに略同じ傾斜角を有している。なお、第1~第3の傾斜面29~31は本発明の末広がり面の一例である。また、上記回転体9の内鍋2側の表面には、環状の第1,第2の段部32,33を回転体9の外周縁と略同心円状に形成している。この第1の段部32は、第2の段部33よりも径方向内側に位置する。上記構成の炊飯器によれば、図3の状態において、モータ11の回転動力によって第1のマイタ歯車24を矢印R方向に回転させることによって、回動アーム6を回動させて図4に示すような倒立状態にすることができる。そして、さらに、モータ11の回転動力によって第1のマイタ歯車24を矢印R方向に回転させることによって、倒立状態の回動アーム6を回転体9と一体に回転させることができるので、この回転する倒立状態の回動アーム6で内鍋2内の例えば米および水を攪拌して、十分な洗米を行える。また、図4の状態において、モータ11の回転動力によって第1のマイタ歯車24を矢印L方向に回転させることによって、回動アーム6を回動させて図3に示すような倒伏状態にすると、蓋体3を開くとき、回動アーム6が引っ掛からないので、蓋体3を容易に開くことができる。したがって、回動アーム6が蓋体3の開放を阻害するのを防ぐことができる。また、上記モータ11が1つであるが、この1つのモータ11によって回動アーム6の回動と回動アーム6,回転体9の回転とを行える。したがって、回動アーム6の回動用モータと、回動アーム6,回転体9の回転用モータとを別々に設けるよりも、蓋体3を小さくすることができる。その結果、上記炊飯器の高さを低減することができる。また、上記回動アーム6によって、例えば炊飯時の予熱工程内鍋2内の温度を約60°C前後にする運転において内鍋2内の例えば米および水を攪拌することにより、内鍋2内の温度を均一にできる。その結果、上記米の給水ムラを防止でき、また、内鍋2内において糖化酵素が活発に作用する温度帯約60°C前後が増えるので、全糖増加効果が得られる。また、上記予熱工程の次に行われる立ち上げ工程においては、でんぷんの糊化が開始し、攪拌は炊飯液の粘度を過度に上昇させたり、内鍋2内の熱伝達を悪化させるなど、良好な炊飯の逆効果になる。このため、上記立ち上げ工程に入る前に、モータ11の回転動力によって第1のマイタ歯車24を矢印L方向に回転させることによって、回動アーム6を回動させて倒伏状態にする。そして、上記回動アーム6が倒伏状態になれば、モータ11を停止させてもよいが、さらに美味なる米飯を得るための手段として、モータ11の駆動を継続して、倒伏状態の回動アーム6を回転体9と一体に回転させる。そうすると、上記第1の傾斜面29、第2の傾斜面30および第3の傾斜面31に付着した御粘が遠心力を受けて下降して内鍋2内に戻る。その結果、上記内鍋2内の米のアルファ化が促進して、旨み成分が多い美味なる御飯が得られる。また、上記御粘は第1,第2の段部32,33下にも落ちるので、内鍋2内の一箇所に御粘が集中して戻るのを防いで、米のアルファ化が促進する領域を広げることができる。また、上記炊飯液の沸騰時、倒伏状態の回動アーム6を回転体9と一体に回転させることにより、回転体9の内鍋2側の表面から突出した回動アーム6の一部で御粘の泡を物理的に破壊できる。その結果、上記御粘の噴きこぼれを抑制でき、米のアルファ化を確実に促進させることができる。また、上記第1,第2の段部32,33でも御粘の泡を物理的に破壊できるので、御粘の噴きこぼれの抑制効果が高くなっている。また、上記御粘の噴きこぼれを抑制できるので、高火力での炊飯を行って、炊飯時間を短くできる。また、上記回動アーム6は1本であるので、1本の回動アーム6の回転による米などの移動が大きく、米などを十分に攪拌することができる。また、上記回動アーム6は回転体9から取り外し可能であるので、内鍋2内の被加熱物に応じた別形状の回動アームに付け換えることができる。上記実施形態において、洗米時、倒立状態の回動アーム6が回転体9と一体に連続的に回転するようにしてもよいし、あるいは、洗米時、倒立状態の回動アーム6が回転体9と一体に間欠的に回転するようにしてもよい。すなわち、洗米時の攪拌は連続的および間欠的のどちらであってもよい。上記実施形態では、外蓋7および内蓋8を備えた蓋体3を用いていたが、内蓋8を備えない蓋体を用いてもよい。上記実施形態では、第1のマイタ歯車24~第4のマイタ歯車27などによって、回動アーム6が回動したり、回転体9が回転したりしていたが、上記実施形態と同様の動作を回動アーム6および回転体9にさせることができるのであれば、第1のマイタ歯車24~第4のマイタ歯車27以外の歯車や、他の動力伝達機構によって、回動アーム6が回動したり、回転体9が回転したりするようにしてもよい。上記実施形態では、回転体9の内鍋2側の表面から、倒伏状態の回動アーム6の一部を突出させていたが、回転体9の内鍋2側の表面から、倒伏状態の回動アーム6の全部を突出させるようにしてもよい。上記実施形態では、回転体9の内鍋2側の表面に、3個の傘状テーパ面を形成していたが、1個、2個または4個以上の傘状テーパ面を形成してもよい。すなわち、本発明の一実施形態では、回転体9の内鍋2側の表面に、凹状の末広がり面を少なくとも一つ形成すればよい。上記実施形態では、回転体9の内鍋2側の表面に、2個の環状の第1,第2の段部32,33を形成していたが、1個または3個以上の環状の段部を形成してもよい。上記実施形態では、略棒形状の回動アーム6を用いていたが、略棒形状以外の形状例えば側方視が略L字形状の回動アーム6を用いてもよい。上記実施形態において、略棒形状の回動アーム6の換わりに、略羽根形状の攪拌体を用いてもよい。上記実施形態において、回動アーム6と同様の回動アームを複数用いるようにしてもよい。例えば、回転体9に換えて、図11に示すように、第1,第2の回動アーム206A,206Bの一端部が回動可能に取り付けられた回転体209を用いてもよい。なお、第1,第2の回動アーム206A,206Bは攪拌部の一例である。上記回転体209は、蓋体側部材250と、この蓋体側部材250の内鍋2側の表面に着脱可能な内鍋側部材251とを有して、蓋体3の内鍋2側に回転可能に取り付けられる。蓋体側部材250と内鍋側部材251の間には、第1,第2の回動アーム206A,206Bを回動させるための傘ギア225A,225B,226A,226B,227A,227Bを配置している。また、蓋体側部材250と内鍋側部材251の間には、傘ギア225A,225B,226A,226B,227A,227Bを覆うギアカバ252も配置している。蓋体側部材250の内鍋2側の表面には第1,第2の凹部252A,252Bを設けており、ユーザは第1,第2の凹部252A,252Bを掴んで回転体209の着脱を容易に行えるようになっている。また、内鍋側部材251は、第1,第2の凹部252A,252Bは覆わないが、ギアカバ252を覆う形状を有して、第1,第2のフック254A,254Bの先端部が解除可能に係止する。この第1,第2のフック254A,254Bの基端部は蓋体側部材250に回動可能に取り付けられており、この回動によって、第1,第2のフック254A,254Bの先端部を蓋体側部材250に係止させたり、この係止を解除させたりする。なお、傘ギア225A,225B,226A,226B,227A,227Bは駆動機構の一部の一例である。上記第1,第2の回動アーム206A,206Bは、モータ11による回転駆動力を受けた伝達軸218が回転することにより、回動アーム6と同様に回動して、図11の倒伏状態から図12の起立状態へ遷移したり、図12の起立状態から図11の倒伏状態に遷移したりすることができるようになっている。なお、第1,第2の回動アーム206A,206Bの基本的な駆動方式および倒伏状態,起立状態の制御方法は上記実施形態と同様であるため省略する。また、伝達軸218は駆動機構の一部の一例である。このように、上記回転体209の内鍋2側の表面には凹凸があるので、回転体209が回転すると、回転体209の内鍋2側の表面で御粘の泡を物理的に破壊して御粘の噴きこぼれを抑制できる。上記実施形態では、内鍋2を誘導加熱していたが、内鍋2を例えば抵抗加熱するようにしてもよい。この場合、上記誘導コイル4の換わりに、抵抗加熱ヒータを本発明の加熱部の一例として使用すればよい。上記実施形態において、制御部22が、内鍋8内の液体で気泡が生じているときに、回転体9が回転するようにモータ11などを制御するようにしてもよい。上記実施形態において、制御部22が、内鍋2内の水を沸騰させる工程において回転体99が回転するようにモータ11などを制御するようにしてもよい。このとき、制御部22は、内鍋2内の水を沸騰させる工程になったか否かを、炊飯が開始してから予め設定された時間に基づいて判定してもよいし、あるいは、温度センサ5の出力に基づいて判定してもよい。上記実施形態において、制御部22が、温度センサ5を用いて内鍋の温度が100°Cを越えていると判断したときに、回転体9が回転するようにモータ11などを制御するようにしてもよい。上記実施形態において、制御部22が、誘導コイル4などの出力に応じて回転体9の回転数が変化するようにモータ11などを制御するようにしてもよい。以下、上記制御部22が行う制御の一例について説明する。図13は、上記炊飯器が炊飯を開始してから蒸らし工程までの温度センサ5の検知温度の時間変化を示すグラフである。また、図14は、上記炊飯器が炊飯を開始してから蒸らし工程までの誘導コイル4の入力電力の時間変化を示すグラフである。また、図15は、上記炊飯器が炊飯を開始してから蒸らし工程までのモータ11のON/OFFの時間変化を示すグラフである。図13~図15に示すように、予熱工程の最後に回転体9を駆動し、内鍋2内を均一にかき混ぜる。その直後に、誘導コイル4の入力電力を最大である1300Wすると同時に、蓋ヒータ41および横ヒータ42にも電力を入力し、合計1400Wの最大出力で内鍋2を加熱すると、予熱工程が完了して、立ち上げ工程に入る。上記立ち上げ工程に入ると、内鍋2内の温度を急激に上昇させるために、誘導コイル4の入力電力を1000W程にすると同時に、蓋ヒータ41および横ヒータ42に電力を入力し、内鍋2の温度が水の沸騰温度に達すると、沸騰維持工程へと移る。上記沸騰維持工程では、内鍋2の温度を100°C以上に上昇させる。このとき、内鍋2内の水分量が減り、粘度の高い御粘が発生し易くなる。そこで、沸騰維持工程が開始してから予め設定された時間が経過するか、あるいは、内鍋2の温度が予め設定された温度になると、モータ11をONにして、回転体9を例えば400rpmで回転させる。これにより、回転体9の第1の傾斜面29、第2の傾斜面30および第3の傾斜面31に付着した御粘を遠心力で内鍋2内に戻すことできると共に、倒伏状態の回動アーム6の一部で御粘の泡を物理的に破壊して御粘の噴きこぼれを抑制できる。これに対して、従来の炊飯器では内鍋の加熱量を低減し、御粘の発生量を抑制することで内蓋の下面に設けた蒸気口から御粘が流出するのを防いでいた。また、他の従来の炊飯器では内蓋よりも上側に御粘溜め部を設け、この御粘溜め部に御粘を溜めながら御粘の量を検知し、内鍋の加熱量を制限していた。すなわち、本実施形態の炊飯器は、上述したような加熱量の低減または制限を沸騰維持工程で行わなくてもよい。また、本実施形態の炊飯器では、内鍋2の温度を急激に上昇させる25分頃から、米の温度が100°Cを超え内鍋2内の水分がほぼなくなる38分頃までの間、誘導コイル4の入力電力を高い状態に維持したまま炊飯を行うことができる。また、そのような高火力で炊飯を行うことで、内鍋2内の米および水の対流を促進し、均一な加熱が可能となる。その結果、内鍋2内の米の全体のα化を促進できるので、美味しい御飯を炊き上げることができる。また、そのような高火力に保つことで、御粘の発生自体を促進できる。このとき、上述したように、回転体9の第1の傾斜面29、第2の傾斜面30および第3の傾斜面31に付着した御粘を遠心力で内鍋2内に戻して、米に御粘を再付着させることができるので、米表面に保水膜を形成し易くすることができる。したがって、炊き上がった御飯の表面のツヤをよくすることができ、見た目にも美味しいそうな御飯を炊き上げることができる。また、上記回転体9の回転で御粘を内鍋2内に戻すことができるので、内鍋2内の米表面全体にまんべんなく御粘を戻すことができ、米表面全体の仕上がりを均一にすることができる。また、上記御粘溜め部を備える他の従来の炊飯器と比べて、栄養や旨味を含むデンプン質である御粘を内鍋2内に御粘を戻すことができ、栄養や旨味を余すことなく米に戻すことができる。また、上記実施形態において、制御部22が、内鍋2内に果物などを入れてジャムを作るために誘導コイル4およびモータ11を制御するための制御プログラムを記憶する記憶部を有するようにしてもよい。このようにすることによって、ジャムを作る際に発生する果物の気泡を破壊することができ、炊飯における御粘切りと同様に、火力を低減することなく、加熱を進めることができ、調理時間の短縮が可能となる。以上、本発明の具体的な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内で種々変更して実施することができる。例えば、上記実施形態において回動アーム6を無くしたものを本発明の一実施形態としてもよい。この場合、洗米は行えなくても、回転体9の回転させることにより、内鍋2内に御粘を戻したり、御粘の泡を破壊したりすることはできる。例えば富士山やエベレストのような高所で生活する人達に、本発明の加熱調理器を使ってもらう場合、その人達が生活する場所では被加熱物が100°Cになっていなくても沸騰するため、制御部は、被加熱物から気泡が発生しているときに、回転体が回転するように駆動機構を制御するようにしてもよい。このようにする場合、制御部は、被加熱物の加熱が開始してから予め設定された時間が経過したときに、被加熱物から気泡が発生しているものと判断するようにしてもよいし、あるいは、温度センサで内鍋の温度を検知し、内鍋の温度が予め設定された温度になったときに、被加熱物から気泡が発生しているものと判断するようにしてもよい。"