被清掃面の塵埃を吸引する吸引風を発生させる電動送風機を内蔵する掃除機本体と、前記電動送風機によって発生された吸引風が前記掃除機本体に至るまでの吸引風路に配置された延長管と、を備え、前記延長管は、内部に前記吸引風路の一部を構成する吸気流路を有するとともに、少なくとも1つの開口部を有する筒体と、前記筒体に取り付けられており、前記開口部を覆う外蓋と、前記開口部と前記外蓋との間に配置された吸音部材と、を有しており、前記吸音部材は、前記外蓋側の密度が前記開口部側の密度よりも高くなるように形成されている電気掃除機。前記吸音部材は、複数の吸音材によって形成されている請求項1に記載の電気掃除機。前記複数の吸音材間には隙間が形成されている請求項2に記載の電気掃除機。前記吸音部材は、前記筒体の下部に配置されている請求項1~3のうちの何れか1項に記載の電気掃除機。前記外蓋の前記開口部に対向する位置には、前記外蓋の内面から前記筒体側に向かって伸びるリブが設けられており、前記吸音部材は、前記外蓋、前記リブ、及び前記開口部によって形成される空間の内部に配置されている請求項1~4のうちの何れか1項に記載の電気掃除機。しかしながら、上記従来の電気掃除機の延長管においては、延長管内を流れる空気によって発生した騒音を効果的に消音し、電気掃除機の静音性能を向上させるという観点からは未だ改善の余地があった。すなわち、上記従来の電気掃除機の延長管においては、単一の密度で形成された吸音材を延長管に配置した構成であるため、延長管内を流れる空気によって発生した騒音を効率よく吸音材内に拡散させることができない場合があった。そのため、延長管内を流れる空気によって発生した騒音を効率よく吸音材で消音することができず、電気掃除機の騒音を低減させることができない場合があった。本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、延長管の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を効率よく消音することができ、電気掃除機の静音性能を向上させることができる電気掃除機を提供することを目的とする。上記従来技術の有する課題を解決するために、本発明は、被清掃面の塵埃を吸引する吸引風を発生させる電動送風機を内蔵する掃除機本体と、電動送風機によって発生された吸引風が掃除機本体に至るまでの吸引風路に配置された延長管と、を備え、延長管は、内部に吸引風路の一部を構成する吸気流路を有するとともに、少なくとも1つの開口部を有する筒体と、筒体に取り付けられており、開口部を覆う外蓋と、開口部と外蓋との間に配置された吸音部材と、を有しており、吸音部材は、外蓋側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように形成されている電気掃除機を提供する。これにより、吸音部材は、外蓋側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように形成されているため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく拡散させることができ、筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。本発明の電気掃除機によれば、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく拡散させることができ、筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができるようになる。第1の発明は、被清掃面の塵埃を吸引する吸引風を発生させる電動送風機を内蔵する掃除機本体と、電動送風機によって発生された吸引風が掃除機本体に至るまでの吸引風路に配置された延長管と、を備え、延長管は、内部に吸引風路の一部を構成する吸気流路を有するとともに、少なくとも1つの開口部を有する筒体と、筒体に取り付けられており、開口部を覆う外蓋と、開口部と外蓋との間に配置された吸音部材と、を有しており、吸音部材は、外蓋側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように形成されている電気掃除機としたものである。これにより、吸音部材は、外蓋側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように形成されているため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく拡散させることができ、筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。第2の発明は、特に、第1の発明において、吸音部材は、複数の吸音材によって形成されている構成としたものである。これにより、吸音部材の外蓋側の密度が開口部側の密度よりも高くなるように吸音部材を容易に形成することができるとともに、筒体の形状や開口部の形状などにあせて吸音部材を形成することができるため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく拡散させることができ、筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。第3の発明は、特に、第2の発明において、複数の吸音材間には隙間が形成されている構成としたものである。これにより、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音は、吸音材の内部に拡散されたあと、複数の吸音材間に形成された隙間、すなわち、空気層内に拡散され、再び吸音材内に拡散されるため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音材で効率よく消音することができるとともに、複数の吸音材間に形成した隙間により騒音を減衰させることができる。そのため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。第4の発明は、特に、第1~第3の発明において、吸音部材は、筒体の下部に配置されている構成としたものである。これにより、吸音部材の消音性能を維持することができるとともに、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができ、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。第5の発明は、特に、第1~第4の発明において、外蓋の開口部に対向する位置には、外蓋の内面から筒体側に向かって伸びるリブが設けられており、吸音部材は、外蓋、リブ、及び、開口部によって形成される空間の内部に配置されているものである。これにより、外蓋、リブ、及び、開口部によって形成される空間の内部に吸音部材を配置することで、掃除動作中に開口部に対向する位置から吸音部材が外れることがなく、開口部と外蓋との間に吸音部材を確実に保持させることができる。そのため、筒体の内部に形成された吸気通路を流れる吸引風によって発生した騒音を開口部から吸音部材の内部に効率よく確実に拡散させることができ、筒体の内部を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材で効率よく消音することができるとともに、電気掃除機の静音性能を向上させることができる。以下、図面を参照しながら本発明の電気掃除機の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明では、同一または相当部分には同一符号付し、重複する説明は省略する。実施の形態1本発明の電気掃除機の実施の形態1について、図1~図7を用いて説明する。図1は、本発明の電気掃除機の実施の形態1を示す全体斜視図である。また、図2は、本発明の電気掃除機の実施の形態1における掃除機本体の全体断面図である。さらに、図3aは、本発明の電気掃除機の実施の形態1における第1の管体の内部に第2の管体が収納された状態を示す延長管の全体斜視図、図3bは、本発明の電気掃除機の実施の形態1における第1の管体と第2の管体との伸長状態を示す延長管の全体斜視図である。また、図4は、図3bに示した延長管の長手方向の中心部での全体断面図である。さらに、図5は、本発明の電気掃除機の実施の形態1における第1の管体の斜視分解図である。また、図6は、本発明の電気掃除機の実施の形態1における第2の管体を上方図3に記載の矢印X方向からみた場合の第2の管体の分解斜視図である。さらに、図7は、本発明の電気掃除機の実施の形態1における第2の管体を上方図3に記載の矢印Y方向からみた場合の第2の管体の分解斜視図である。図1に示すように、電気掃除機100は、吸引風を発生させる電動送風機図示せずを内蔵する掃除機本体1と、掃除機本体1に着脱自在に接続される集塵装置2と、被清掃面の塵埃を吸引する吸込具3と、一端が掃除機本体1の前部に設けられた吸入口1aに着脱自在に接続されるホース4と、一端がホース4の他端に着脱自在に接続され、他端が吸込具3に着脱自在に接続される伸縮自在或いは継ぎ自在の延長管5と、から構成されている。吸込具3には、被清掃面の塵埃を掻きあげる回転ブラシ図示せずと、回転ブラシ図示せずを回転駆動する電動機図示せずと、が内蔵されている。また、ホース4の延長管5側の端部には、掃除の際に使用者が保持する把手部6を備えた先端パイプ7が設けられており、この先端パイプ7を介してホース4と延長管5とが着脱自在に接続されている。さらに、ホース4の掃除機本体1側の端部には、接続パイプ8が設けられており、この接続パイプ8を介して掃除機本体1の吸入口1aとホース4とが着脱自在に接続されている。図1及び図2に示すように、掃除機本体1の後部には、吸引風を発生させる電動送風機9を収納する電動送風機室10が配置されている。また、掃除機本体1の前部には、電動送風機9で発生された吸引風によって吸引された塵埃を分離及び捕集する集塵装置2が着脱自在に取り付けられる集塵装置取付部11が配置されている。さらに、掃除機本体1の後方の両側部には、1対の走行用の車輪12が配置されており、この車輪12は、掃除機本体1に回動自在に取り付けられている。また、掃除機本体1の底面の前方には、走行用のキャスター13が回動自在に配置されている。さらに、掃除機本体1の上部には、使用者が掃除機本体1を持ち運ぶ際に保持する本体ハンドル14が設けられている。図2に示すように、集塵装置2は、両端に開口図示せずを有する略円筒状の集塵装置本体15と、集塵装置本体15の内部に集塵装置本体15と同心状に配置された一次フィルター16と、一次フィルター16の下端に取り付けられた傘状の延出部17と、一次フィルター16の上方に配置された二次フィルター18と、集塵装置本体15の上端の開口図示せず及び二次フィルター18の上面を覆う上蓋体19と、集塵装置本体15に回動自在に軸支されており、集塵装置本体15の下端の開口図示せずを開閉自在に覆う下蓋体20と、上蓋体19に回動自在に軸支された集塵装置ハンドル21と、から構成されている。また、二次フィルター18と上蓋体19との間には、二次フィルター18に付着した塵埃を除塵する除塵手段22が配置されている。さらに、上蓋体19の内部には、除塵手段22を駆動する駆動手段23が内蔵されている。図3及び図4に示すように、延長管5は、一端がホース4の先端パイプ7に着脱自在に接続される第1の管体24と、一端が第1の管体24の他端に摺動自在に接続され、他端が吸込具3に着脱自在に接続される第2の管体25と、から構成されている。図3~図5に示すように、第1の管体24は、一端がホース4の先端パイプ7に着脱自在に接続され、他端に第2の管体25が摺動自在に挿入されるとともに、内部に電動送風機9で発生された吸引風が流れる第1の吸気流路26を有する第1の筒体27と、第1の筒体27の上部に取り付けられる上部カバー体28と、第1の筒体27の下部に取り付けられる下部カバー体29と、から構成されている。また、上部カバー体28及び下部カバー体29は、その長手方向の長さが第1の筒体27の長手方向の長さと略同一の長さとなるように形成されている。第1の筒体27の第2の管体25側の端部の上部には、第1の管体24と第2の管体25との摺動動作を解除及び規制する摺動操作部30が設けられている。また、第1の筒体27の第2の管体25側の端部の下部には、摺動操作部30の動作に連動して動作する係合突起部30aが設けられている。ここで、本実施の形態において、第1の筒体27の上部とは、第1の筒体27の径方向における上部であり、図3~図7に示す矢印X側である。また第1の筒体27の下部とは、第1の筒体27の径方向における下部であり、図3~図7に示す矢印Y側である。上部カバー体28は、第1の筒体27の上面を覆う第1のカバー体28aと、摺動操作部30の上面を覆う第2のカバー体28bと、から構成されている。第2のカバー体28bには、第1の筒体27に第2のカバー体28bが取り付けられた状態において、摺動操作部30を第1の管体24の上面に突出させるための貫通孔部28cが設けられている。また、第1のカバー体28a、第2のカバー体28b、及び、下部カバー体29には、第1の筒体27に設けられた複数の嵌合凹部図示せずと嵌合する嵌合爪部図示せずが設けられており、第1のカバー体28a、第2のカバー体28b、及び、下部カバー体29に設けられた嵌合爪部図示せずと第1の筒体27に設けられた嵌合凹部図示せずとが嵌合することで、第1のカバー体28a、第2のカバー体28b、及び、下部カバー体29が第1の筒体27に取り付けられる。第1のカバー体28aと第1の筒体27とは、第1のカバー体28aと第1の筒体27との間に空間部31が形成されるように取り付けられている。また、摺動操作部30の下方、すなわち、摺動操作部30と第1の筒体27との間には、後述する第2の管体25に設けられた摺動支持部37が挿入される挿入口32が設けられており、この挿入口32から挿入された後述する摺動支持部37は、第1の筒体27と第1のカバー体28aとの間に形成された空間部31内に摺動自在に収納される。さらに、空間部31及び後述する摺動支持部37の内部には、掃除機本体1に供給された商用電源図示せずを、ホース4及び延長管5を介して、吸込具3に供給する導線図示せずが配置される。図3、図4、図6、及び図7に示すように、第2の管体25は、一端が第1の管体24の第1の筒体27の内部に摺動自在に挿入され、他端に吸込具3が着脱自在に接続されるとともに、内部に第1の吸気流路26と連通する第2の吸気流路33を有する第2の筒体34と、第2の筒体34の下部に取り付けられた外蓋35と、から構成されている。第2の筒体34の吸込具3側の端部の上部には、第2の管体25と吸込具3とを着脱させる着脱操作部36が設けられている。また、第2の筒体34の吸込具3側の端部の上部には、着脱操作部36の後方、すなわち、着脱操作部36の第1の管体24側の端部から第1の管体24側に向かって延設された摺動支持部37が設けられている。この摺動支持部37は、第2の筒体34の着脱操作部36の後方から第2の筒体34の第1の管体24側の端部までの長さと略同一の長さとなるように形成されている。そして、第2の管体25は、第2の筒体34の第1の管体24側の端部が第1の筒体27内に摺動自在に挿入されるとともに、摺動支持部37の第1の管体24側の端部が第1の管体24の挿入口32を介して空間部31内に摺動自在に挿入されることで、第1の管体24に対して摺動自在に接続される。また、摺動支持部37の内部には空洞部38が形成されており、この空洞部38の内部には、掃除機本体1に供給された商用電源図示せずをホース4及び延長管5を介して吸込具3に供給する導線図示せずが配置される。ここで、本実施の形態において、第2の筒体34の上部とは、第2の筒体34の径方向における上部であり、図3~図7に示す矢印X側である。また第2の筒体34の下部とは、第2の筒体34の径方向における下部であり、図3~図7に示す矢印Y側である。第2の筒体34の下部には、第2の筒体34の内部に形成された第2の吸気流路33と連通する開口部39が第2の筒体34の長手方向に沿って形成されており、外蓋35は、この開口部39を覆うように、第2の筒体34の下部に取り付けられている。また、開口部39には、開口部39を覆うとともに第2の吸気流路33と連通する複数の連通口40を有する内蓋41が配置されている。さらに、開口部39と外蓋35との間、すなわち、内蓋41と外蓋35との間には、電動送風機9で発生された吸引風が第2の吸気流路33内を流れる際に発生する騒音を吸収する吸音部材42が配置されている。外蓋35の外面、すなわち、外蓋35の図3~図7に示す矢印Y側の面には、第1の管体24の第2の管体25側の端部の下部に設けられた係合突起部30aと係合する係合凹部35aが外蓋35の長手方向に沿って等間隔に複数設けられている。第1の管体24と第2の管体25とは、第1の筒体27の係合突起部30aと第2の筒体34の係合凹部35aとが係合されることで、第1の管体24と第2の管体25との摺動が規制されるとともに、使用者が摺動操作部30を操作して第1の筒体27の係合突起部30aと第2の筒体34の係合凹部35aとを係合を解除することで、第1の管体24と第2の管体25とを摺動させることができるように構成されている。また、第1の管体24及び第2の管体25は、使用者が摺動操作部30を操作し、係合突起部30aと係合凹部35aとの係合を解除するとともに、第2の管体25の外蓋35に設けられた複数の係合凹部35aのうちの何れかの係合凹部35aと係合突起部30aとを係合させることとで、第1の管体24から進出する第2の管体25の長さを調節することができ、延長管5の長さを任意の長さとすることができるように構成されている。外蓋35の内面、すなわち、外蓋35の図3~図7に示す矢印X側の面には、外蓋35の内面から内蓋41側に向かって伸びるリブ43形成されている。このリブ43は、外蓋35の開口部39に対向する位置に開口部39の全周を囲むように形成されているとともに、外蓋35が第2の筒体34に取り付けられた状態において、第2の筒体34の下面と当接するように形成されている。また、内蓋41は、第2の筒体34に取り付けられた状態において、内蓋41の内面、すなわち、内蓋41の図3~図7に示す矢印X側の面と第2の筒体34の内面と同一面上となるように構成されている。吸音部材42は、外蓋35、リブ43、及び内蓋41で形成される空間図示せずの内部に配置されており、その長手方向の長さが開口部39の長手方向の長さと略同一の長さとなるように形成されているとともに、その短手方向の長さが開口部39の短手方向の長さと略同一となるように形成されている。また、吸音部材42は、外蓋35側の密度が内蓋41側の密度よりも高くなるように、複数の吸音材図示せずを重ね合わせて形成されている。ここで、本実施の形態において、吸音部材42の外蓋35側の密度及び吸音部材42の内蓋41側の密度とは、吸音部材42の厚さを1cm、吸音部材42の面積を1m2とした際に、吸音部材42の外蓋35側及び内蓋41側に含まれる吸音材図示せずのグラム数である。一般的に、掃除機本体1にホース4、延長管5、及び、吸込具3を接続した状態で、使用者が電気掃除機100の運転が開始され、電動送風機9で吸引風が発生されると、被清掃面の塵埃が、吸込具3、延長管5、及び、ホース4によって形成された吸引風路図示せずを介して吸入口1aから掃除機本体1内へと流入する。このとき、電動送風機9で発生された吸引風が吸込具3から掃除機本体1に至るまでの吸引風路図示せずにおいて、延長管5の内壁、吸込具3と延長管5との接続部図示せず、及び、延長管5とホース4との接続部図示せずと吸引風との摩擦により、1kHz以上の高周波領域を含む騒音が発生する場合があり、特に、1kHzから4kHzの高周波領域の音が使用者に不快感を与える場合がある。そのため、吸引風路で発生する1kHz以上の高周波領域を含む騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止するためには、吸引風路で発生する1kHz以上の高周波領域を含む騒音を低減させる必要があり、特に、1kHz以上の高周波領域を含む騒音において、1kHzから4kHzの高周波領域の音を低減する必要がある。そこで、吸音部材42としては、吸音部材42の外蓋35側の密度が内蓋41の密度よりも高くなるように形成されていればよいが、1kHz以上の高周波領域の音を低減するという観点からは、吸音部材42の外蓋35側の密度をD1、内蓋41側の密度をD2とした場合に、吸音部材42の外蓋35側の密度D1及び吸音部材42の内蓋41側の密度D2が条件1及び条件2を満たすことが好ましい。条件1200≦D1≦800条件20.1×D1≦D2≦0.9×D1以下、吸音部材42の外蓋35側の密度D1と吸音部材42の内蓋41側の密度D2との関係について、実験により導き出した結果について表1を用いて説明する。実験に用いた延長管5はABS樹脂で形成した。また、第2の筒体34内に形成された第2の吸気流路33の径方向の断面積を900mm2、第2の筒体34の長手方向の長さを440mm、及び、第2の筒体34の内部を流れる吸引風の流量を2.5m3/minとした。また、内蓋41には、直径が2.2mmの連通口40を382個形成した。判定は、開口部39及び吸音部材42を有さない第2の筒体34の内部に流量を2.5m3/minとして空気を流したときに第2の筒体34内で発生する騒音と、吸音部材42を設けた第2の筒体34の内部に流量を2.5m3/minとして空気を流したときに第2の筒体34内で発生する騒音と、を比較した際に、吸音部材42により1kHz以上の高周波領域の音を30以上低減でき、製品として十分に使用可能な場合は○、吸音部材42により1kHz以上の高周波領域の音を10以上30未満低減でき、製品として使用可能な場合は△、吸音部材42により1kHz以上の高周波領域の音を10未満しか低減できず、製品として使用できない場合には×として行った。表1に示すように、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を100gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から1.1倍まで変化させた場合、吸音部材42の内蓋41側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、吸音部材42の外蓋35側の密度D1が低すぎるため、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した騒音を吸音部材42の外蓋35側で消音することができなかったためと思われる。また、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を1000gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材42の内蓋41側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、吸音部材42の外蓋35側の密度D1が高すぎるため、吸音部材42の内蓋41側から吸音部材42の外蓋35側へと効率よく拡散させることができず、吸音部材42の外蓋35側で消音することができなかったためと思われる。また、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を1000gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においても、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、吸音部材42の内蓋41側の密度D2が高すぎるため、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した騒音が吸音部材42の内蓋41側で遮音されてしまい、吸音部材42の内部に効率よく拡散させできなかったためと思われる。さらに、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を200gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材42の内蓋41側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を低減することができ、特に、4kHz付近の高周波領域の音を低減することができた。しかしながら、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を1000gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、吸音部材42は、吸音部材42の密度が低いほど、1kHz以上の高周波領域のなかでも高い周波数領域の音を吸音しやすくなるとともに、吸音部材42によって吸音できる音の周波数領域が狭くなり、吸音部材42の密度が高いほど、1kHz以上の高周波領域のなかでも低い周波数領域から高い周波数領域の音を幅広く吸音しやすくなるとともに、吸音部材42によって吸音できる音の周波数領域が広くなるという特性があり、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を200gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合においては、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材42の内蓋41側から吸音部材42の外蓋35側へと効率よく拡散され、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材42の内蓋41側で吸音されたとともに、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHz付近の周波数領域の音が吸音部材42の外蓋35側で吸音されたためと思われる。また、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を200gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においては、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音のうち、4kHz付近の周波数領域の音のみが吸音されたため、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかったものと思われる。また、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を400gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材42の内蓋41側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を低減することができ、特に、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音を十分に低減することができた。しかしながら、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を400gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、上述した吸音部材42の特性により、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を400gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合においては、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材42の内蓋41側から吸音部材42の外蓋35側へと効率よく拡散され、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材42の内蓋41側で吸音されたとともに、1kHz以上の高周波領域の音のうち、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音が吸音部材42の外蓋35側で吸音されたためと思われる。また、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を200gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においては、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音のうち、1kHzから4kHzの高周波領域の音の周波数領域の音のみが吸音されたため、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかったものと思われる。なお、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を400gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.9倍とした場合においては、吸音部材42の外蓋35側の密度D1と吸音部材42の内蓋41側の密度D2とが略同一の密度となり、吸音部材42の外蓋35側の密度D1と吸音部材42の内蓋41側の密度D2との差が少なくなるため、吸音部材42の外蓋35側と吸音部材42の内蓋41側とで吸音される音の周波数が略同一となる。そのため、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を400gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.9倍とした場合においては、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.8倍とした場合に比べ、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材42の内蓋41側で吸音されにくくなり、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかったものと思われる。さらに、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を600gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材42の内蓋41側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を低減することができ、特に、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音を十分に低減することができた。しかしながら、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を600gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、上述した吸音部材42の特性により、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を600gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合においては、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材42の内蓋41側から吸音部材42の外蓋35側へと効率よく拡散され、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材42の内蓋41側で吸音されたとともに、1kHz以上の高周波領域の音のうち、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音が吸音部材42の外蓋35側で吸音されたためと思われる。また、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を600gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においては、吸音部材42の内蓋41側の密度D2が高すぎるため、吸音部材42の内蓋41側から吸音部材42の外蓋35側へと効率よく拡散させることができず、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材42で消音することができなかったためと思われる。なお、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を600gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.9倍とした場合においては、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.8倍とした場合に比べ、吸音部材42の内蓋41側の密度D2が高くなるため、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音が吸音部材42の内部に拡散しにくくなり、吸音部材42で効率よく消音しにくくなったものと思われる。さらに、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を800gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合、吸音部材42の内蓋41側の密度D2の全ての密度において、1kHz以上の高周波領域の音を低減することができ、特に、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音を十分に低減することができた。しかしながら、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を800gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合、1kHz以上の高周波領域の音を十分に低減することができなかった。これは、上述した吸音部材42の特性により、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を800gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.9倍まで変化させた場合においては、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材42の内蓋41側から吸音部材42の外蓋35側へと効率よく拡散され、1kHz以上の高周波領域の音のうち、4kHzよりも高い周波数領域の音が吸音部材42の内蓋41側で吸音されたとともに、1kHz以上の高周波領域の音のうち、使用者に不快感を与えやすい1kHzから4kHzの高周波領域の音が吸音部材42の外蓋35側で吸音されたためと思われる。また、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を800gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の1.0倍及び1.1倍とした場合においては、吸音部材42の内蓋41側の密度D2が高すぎるため、吸音部材42の内蓋41側から吸音部材42の外蓋35側へと効率よく拡散させることができず、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音を吸音部材42で消音することができなかったためと思われる。なお、吸音部材42の外蓋35側の密度D1を800gとし、吸音部材42の内蓋41側の密度D2を、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.7倍から0.9倍とした場合においては、吸音部材42の外蓋35側の密度D1の0.1倍から0.6倍とした場合に比べ、吸音部材42の内蓋41側の密度D2が高くなるため、複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した1kHz以上の高周波領域の音を含む騒音が吸音部材42の内部に拡散しにくくなり、吸音部材42で効率よく消音しにくくなったものと思われる。以上より、吸引風路で発生する1kHz以上の高周波領域を含む騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止するためには、吸音部材42の外蓋35側の密度D1及び吸音部材42の内蓋41側の密度D2が条件1及び条件2を満たすことが好ましい。また、吸引風路で発生する1kHz以上の高周波領域を含む騒音によって使用者に不快感を与えることをより十分に防止するためには、吸音部材42の外蓋35側の密度D1及び吸音部材42の内蓋41側の密度D2が条件3及び条件4を満たすことが好ましい。条件3400≦D1≦800条件40.1×D1≦D2≦0.6×D1以上のように構成された電気掃除機について、以下その動作、作用を説明する。掃除機本体1にホース4、延長管5、及び、吸込具3を接続した状態で、使用者が電気掃除機100の運転を開始すると、電動送風機9で吸引風が発生し吸引力が発生する。この状態で、使用者が被清掃面上で吸込具3を動かすと、吸込具3から被清掃面上の塵埃が空気とともに吸引される。吸込具3から吸引された塵埃を含む空気は、吸込具3、延長管5、及び、ホース4によって形成された吸引風路図示せずを介して吸入口1aから掃除機本体1内へと流入する。掃除機本体1内へと流入した塵埃を含む空気は、集塵装置2の内部へと流入する。このとき、電動送風機9で発生された吸引風が吸込具3から掃除機本体1に至るまでの吸引風路図示せずにおいて、延長管5の内壁、吸込具3と延長管5との接続部図示せず、及び、延長管5とホース4との接続部図示せずと吸引風との摩擦により、1kHz以上の高周波領域を含む騒音が発生する場合があり、使用者に不快感を与える場合がある。本実施の形態においては、吸音部材42は、吸音部材42の外蓋35側の密度が吸音部材42の内蓋41側の密度よりも高くなるように、吸音部材42の密度が内蓋41側から外蓋35側に行くにつれて次第に高くなるように形成しているため、内蓋41に設けた複数の連通口40から吸音部材42内に侵入した騒音は、内蓋41側の密度の低い吸音部材42内で拡散されるとともに、音圧が減衰される。内蓋41側の密度の低い吸音部材42内で消音された騒音は、吸音部材42内を内蓋41側から外蓋35側に向かって進むに連れて、吸音部材42によって音圧が減衰されていく。そして、外蓋35側に到達した騒音は、外蓋35側の密度の高い吸音部材42内に拡散されるとともに音圧が減衰され、消音される。これにより、吸引風路図示せずの一部を構成する第2の管体25の第2の吸気流路33内で発生した騒音を吸音部材42内に効率よく拡散させることができるとともに、吸音部材42によって効率よく消音することができるため、電気掃除機100の静音性能を向上させることができ、吸引風路図示せずで発生した騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止することができる。また、上述の構成においては、特に、吸引風路図示せずの一部を構成する延長管5の第2の管体25内で発生した発生した騒音に含まれる1kHz以上の高周波領域への消音効果が顕著である。なお、本実施の形態においては、外蓋35側の密度が内蓋41側の密度よりも高くなるように複数の吸音材図示せずを重ね合わせて吸音部材42を形成する構成について説明したが、吸音部材42は、外蓋35側の密度が内蓋41の密度よりも高くなるように形成されていればよく、例えば、外蓋35側の密度が内蓋41の密度よりも高くなるように、通気性を有する1つの吸音材図示せずによって吸音部材42を形成してもよい。また、吸音部材42を密度の異なる複数の吸音材図示せずによって構成した場合においては、複数の吸音材図示せず同士を重ねあわせただけでもよく、複数の吸音材図示せず同士を接着材や熱溶着等により一体に形成してもよい。さらに、吸音部材42を密度が異なる少なくとも3つの吸音材図示せずによって形成した場合においては、内蓋41側から外蓋35側に行くにつれて密度が次第に高くなるように形成してもよく、吸音部材42の内蓋41側と外蓋35側との間の密度が吸音部材42の内蓋41側の密度よりも低くなるように形成してもよい。また、本実施の形態においては、第2の管体25の第2の筒体34に吸音部材42を配置した構成について説明したが、吸音部材42は、第1の管体24の第1の筒体27に配置されていてもよく、第1の筒体27及び第2の筒体34の両方に配置されていてもよい。これにより、第1の管体24及び第2の管体25内を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材42で効率よく消音することができるため、吸引風路図示せずの一部を構成する延長管5内で発生した騒音を吸音部材42で効率よく消音することができ、電気掃除機100の静音性能をさらに向上させることができるとともに、吸引風路図示せずで発生した騒音によって使用者に不快感を与えることをより十分に防止することができる。さらに、本実施の形態においては、第2の筒体34の下部に、第2の吸気流路33と連通する開口部39と、開口部39を覆うとともに第2の吸気流路33と連通する複数の連通口40を有する内蓋41と、開口部39及び内蓋41とを覆う外蓋35とを設け、この外蓋35と内蓋41との間に吸音部材42を配置する構成について説明したが、第2の吸気流路33と連通する複数の連通口40を第2の筒体34の下部に直接形成し、この連通口40を覆うように外蓋35を配置するとともに、第2の筒体34に直接形成した複数の連通口40と外蓋35との間に吸音部材42を配置する構成であってもよい。これにより、延長管5の部品点数を削減することができ、延長管5の組み立て性を向上させることができる。また、本実施の形態においては、第2の筒体34の下部に、第2の筒体34の内部に形成された第2の吸気流路33と連通する開口部39を第2の筒体34の長手方向に沿って1つ設け、この開口部39に内蓋41を配置する構成について説明したが、開口部39は第2の筒体34の内部に形成された第2の吸気流路33と連通するように設けられていればよく、例えば、開口部39は、第2の筒体34の長手方向に沿って複数設けられていてもよい。また、第2の筒体34の長手方向に沿って開口部39を複数設けた場合においては、外蓋35は、複数の開口部39ごとに形成してもよく、また、複数の開口部39の全体を覆うように形成されていてもよい。さらに、本実施の形態においては、第2の筒体34の下部に、吸音部材42を配置する構成について説明したが、開口部39、内蓋41、及び、外蓋35を第2の筒体34の上部に設けるとともに吸音部材42を外蓋35と内蓋41との間に配置し、第2の筒体34の上部に吸音部材42を配置する構成であってもよい。一般的に、使用者が電気掃除機100を使用している状態において、延長管5内を流れる吸引風は、第1の筒体27及び第2の筒体34の内部の上面に沿って流れる。そのため、第2の筒体34の上部に吸音部材42を配置した構成とした場合、第2の筒体34の内部で発生した騒音を吸音部材42で効率よく消音することができ、延長管5内で発生した騒音を吸音部材42で効率よく消音することができる。このため、電気掃除機100の静音性能を向上させることができ、吸引風路図示せずで発生した騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止することができる。しかしながら、一般に、電動送風機9で発生された吸引風には空気中の湿気などの水分が含まれており、また、被清掃面上の塵埃には空気中の湿気などの水分が含まれている。吸引風及び塵埃に含まれる水分が吸音部材42に吸収されると、第2の筒体34の内部に形成された第2の吸気流路33で発生した騒音の吸音部材42内への拡散が吸音部材42に吸収された水分によって妨げられてしまい、第2の吸気流路33を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材42で効率よく消音できない場合がある。また、吸音部材42に水分が吸収されると、吸収された水分によって吸音部材42に塵埃が付着しやすくなり、吸音部材42に付着した塵埃によっても第2の吸気流路33で発生した騒音の吸音部材42内への拡散が妨げられてしまい、第2の吸気流路33を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材42で効率よく消音できない場合がある。さらに、延長管5内を流れる塵埃を含む吸引風は、第1の筒体27及び第2の筒体34の内部の上面に沿って流れるため、第2の筒体34の上部に吸音部材42を配置した場合においては、第2の筒体34の下部に吸音部材42を配置した場合に比べ、吸引風及び塵埃中に含まれる水分が吸音部材42に吸収されやすくなり、吸音部材42の消音性能を長期間維持できない場合がある。そのため、吸音部材42は、第2の筒体34の上部に配置されていてもよいが、吸音部材42の消音性能を長期間維持させるという観点からは、第2の筒体34の下部に配置されていることが好ましい。吸音部材42を第2の筒体34の下部に配置することにより、塵埃及び吸引風中に含まれる水分が吸音部材42に吸収されることを十分に防止することができるため、吸音部材42の消音性能を長期間維持することができるとともに、第2の筒体34の内部に形成された第2の吸気流路33を流れる吸引風によって発生した騒音を吸音部材42で効率よく消音することができ、電気掃除機100の静音性能を向上させることができる。実施の形態2本発明の電気掃除機の実施の形態2について、図8を用いて説明する。なお、上述した実施の形態1と同一構成部品については同一符号を付して、その説明を省略する。図8は、本発明の電気掃除機の実施の形態2における延長管の長手方向の中心部での全体断面図である。図8に示すように、本実施の形態においては、吸音部材42は、内蓋41側に配置された第1の吸音材42aと、外蓋35側に配置され、第1の吸音材42aよりも密度が高い第2の吸音材42bと、第1の吸音材42aと第2の吸音材42bとの間に配置され、第1の吸音材42aの密度よりも密度が高く、かつ、第2の吸音材42bの密度よりも密度が低い第3の吸音材42cと、から構成されている。そして、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間にはそれぞれ隙間44が形成されている。また、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間に隙間44は、外蓋35のリブ43に、リブ43から内側に向かって延設された突部45を形成し、この突部45を第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間に挟み込むことで形成されている。さらに、隙間44の幅としては、1~2mmであることが好ましい。以上のように構成された電気掃除機について、以下その動作、作用を説明する。使用者が電気掃除機100の運転を開始すると、電動送風機9で吸引風が発生し吸引力が発生する。この状態で、使用者が被清掃面上で吸込具3を動かすと、吸込具3から被清掃面上の塵埃が空気とともに吸引される。吸込具3から吸引された塵埃を含む空気は、吸込具3、延長管5、及び、ホース4によって形成された吸引風路図示せずと介して吸入口1aから掃除機本体1内へと流入する。掃除機本体1内へと流入した塵埃を含む空気は、集塵装置2の内部へと流入する。このとき、電動送風機9で発生された吸引風が吸込具3から掃除機本体1に至るまでの吸引風路図示せずにおいて、延長管5の内壁、吸込具3と延長管5との接続部図示せず、及び、延長管5とホース4との接続部図示せずと吸引風との摩擦により、1kHz以上の高周波領域を含む騒音が発生する場合があり、この騒音が使用者に不快感を与える場合がある。本実施の形態においては、吸音部材42を、内蓋41側に配置された第1の吸音材42aと、外蓋35側に配置され、第1の吸音材42aよりも密度が高い第2の吸音材42bと、第1の吸音材42aと第2の吸音材42bとの間に配置され、第1の吸音材42aの密度よりも密度が高く、かつ、第2の吸音材42bの密度よりも密度が低い第3の吸音材42cと、から構成するとともに、第1の吸音材42a、第3の吸音材42c、及び、第2の吸音材42bの間にそれぞれ隙間44を設けているため、連通口40から吸音部材42内に侵入した騒音は、第1の吸音材42a内で拡散及び消音されたあと、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間に設けた隙間44、すなわち、空気層図示せずに侵入し、この隙間44で音圧が減衰され、消音される。第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間に設けた隙間44で減衰された騒音は、その後、第3の吸音材42c内に侵入し、第3の吸音材42c内で拡散及び消音されたあと、第3の吸音材42c、及び、第2の吸音材42bの間に設けた隙間44に侵入し、この隙間44で音圧が減衰され、さらに消音される。そして、第3の吸音材42c、及び、第2の吸音材42bの間に設けた隙間44で減衰された騒音は、第2の吸音材42b内で拡散及び減衰され、消音される。これにより、連通口40から吸音部材42内に侵入した騒音を、内蓋41側に配置された第1の吸音材42a側から外蓋35側に配置された第2の吸音材42b側にいくにつれて徐々に拡散及び減衰し消音することができるため、吸引風路図示せずの一部を構成する第2の管体25の第2の吸気流路33内で発生した騒音を吸音部材42内に効率よく拡散させることができるとともに、吸音部材42によって効率よく消音することができるため、電気掃除機100の静音性能を向上させることができ、吸引風路図示せずで発生した騒音によって使用者に不快感を与えることを十分に防止することができる。ここで、本実施の形態においては、リブ43から内側に向かって延設した突部45を、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間に挟み込むことで、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間にそれぞれ隙間44を形成する構成について説明したが、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間に隙間44を形成する方法としては、内蓋41に外蓋35側に向かって伸びる針状の突起図示せずを設け、この針状の突起図示せずに、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間に隙間44が形成されるように、第1の吸音材42a、第3の吸音材42c、及び、第2の吸音材42bを串刺しにして保持させてもよい。また、針状の突起図示せずを外蓋35から内側に向かって延設し、この針状の突起図示せずに、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間に隙間44が形成されるように、第1の吸音材42a、第3の吸音材42c、及び、第2の吸音材42bを串刺しにして保持させてもよい。また、本実施の形態においては、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間に隙間44を形成する構成について説明したが、第1の吸音材42aと第3の吸音材42cとの間、及び、第3の吸音材42cと第2の吸音材42bとの間に形成した隙間44に、第1の吸音材42a、第2の吸音材42b、及び、第3の吸音材42cとは異なる材質で、かつ、吸音効果を有する部材を配置してもよい。