"静電潜像担持体に静電潜像を形成し、前記静電潜像を現像してトナー像を形成でき、前記トナー像を複数本のローラに巻き掛けられて回転駆動される無端の中間転写ベルトに1次転写でき、さらに前記中間転写ベルトから記録シートへ2次転写でき、前記中間転写ベルトを巻き掛けた前記複数本のローラにはステアリングローラが含まれており、前記中間転写ベルトの回転方向を横切るベルト幅方向に前記中間転写ベルトを調整移動させるように前記ステアリングローラを傾けるためのステアリングローラ傾動装置が設けられている画像形成装置であり、前記中間転写ベルトはベルト厚み方向に加わる押圧力によるベルト厚み方向の変形を含む弾性変形を可能にするゴム状弾性を有する弾性層を含む弾性中間転写ベルトであり、ベルト回転方向に沿って延びるリブを有しており、前記中間転写ベルトを巻き掛けた前記複数本のローラには前記リブが走行可能に嵌合する溝を有するベルト位置規制ローラが含まれており、さらに前記ベルト位置規制ローラを前記中間転写ベルトのリブが前記溝に走行可能に嵌合する状態でベルト幅方向に位置調整可能に変位させるためのベルト位置規制ローラ変位駆動部と、前記中間転写ベルトの現状走行位置を検出するベルト位置検出センサと、前記ベルト位置検出センサで検出される前記中間転写ベルトの現状走行位置と前記中間転写ベルトの予め定めた目標走行位置との相違に基づいて前記中間転写ベルトを前記目標走行位置へ向かわせるように前記規制ローラ変位駆動部に前記ベルト位置規制ローラを移動させるとともに前記ステアリングローラ傾動装置に前記ステアリングローラを傾動させる制御部を含んでいることを特徴とする画像形成装置。中間転写ベルトとして弾性中間転写ベルトを採用した場合でも、紙粉のフイルミング化抑制のために、また2次転写ローラのような2次転写部材に押されて弾性中間転写ベルトの同じ部位に繰り返し記録シート耳縁が段差を形成しつつ接触することでベルトのその部位が疲労破壊してしまうことを抑制するためにも、前記のステアリング制御を行なうことが推奨される。弾性中間転写ベルトの同じ部位に繰り返し記録シート耳縁が段差を形成しつつ接触すると、その部位に疲労破壊によりクラック等が発生しやすい。しかしながら、中間転写ベルトとして前記弾性中間転写ベルトを採用した場合、新たに次の副作用が発生してしまう。中間転写ベルトの走行位置調整制御を行ない、該制御にあたり前記のステアリングローラによるステアリング制御を採用すると、弾性中間転写ベルトは変形しやすいため静電潜像担持体代表的には感光体等との摩擦力が大きく、例えば複数枚の記録シートを連続的に送って連続的に画像形成しているときにステアリング制御を実施すると、弾性中間転写ベルトは樹脂ベルトの場合と比較して、非常に大きくベルト幅方向に移動し、位置情報をフィードバックしてもベルト位置を安定させることは困難であり、延いては形成画像に色ずれを発生させてしまうことがある。この問題を解決するには、ベルト位置測定或いは検出の感度や制御感度の高い装置類が要求され、コスト高になりすぎる。そこで本発明は、静電潜像担持体に静電潜像を形成し、前記静電潜像を現像してトナー像を形成でき、前記トナー像を複数本のローラに巻き掛けられて回転駆動される無端の中間転写ベルトに1次転写でき、さらに前記中間転写ベルトから記録シートへ2次転写でき、前記中間転写ベルトを巻き掛けた前記複数本のローラにはステアリングローラが含まれており、前記中間転写ベルトの回転方向を横切るベルト幅方向に前記中間転写ベルトを調整移動させるように前記ステアリングローラを傾けるためのステアリングローラ傾動装置が設けられている画像形成装置であり、前記中間転写ベルトはベルト厚み方向に加わる押圧力によるベルト厚み方向の変形を含む弾性変形を可能にするゴム状弾性を有する弾性層を含む弾性中間転写ベルトである画像形成装置であって、前記弾性中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁からの集中的紙粉付着による紙粉のフイルミング化を抑制し、また、中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁の繰り返し接触による繰り返し段差形成による疲労破壊を抑制するために、ベルト走行位置を前記紙粉フイルミング化及びベルト疲労破壊の抑制のための目標位置へ速やかにずらし移動させ、画像形成に支障がないようにその位置で中間転写ベルトを安定走行させることができる画像形成装置を提供することを課題とする。本発明は前記課題を解決するため、静電潜像担持体に静電潜像を形成し、前記静電潜像を現像してトナー像を形成でき、前記トナー像を複数本のローラに巻き掛けられて回転駆動される無端の中間転写ベルトに1次転写でき、さらに前記中間転写ベルトから記録シートへ2次転写でき、前記中間転写ベルトを巻き掛けた前記複数本のローラにはステアリングローラが含まれており、前記中間転写ベルトの回転方向を横切るベルト幅方向に前記中間転写ベルトを調整移動させるように前記ステアリングローラを傾けるためのステアリングローラ傾動装置が設けられている画像形成装置であり、前記中間転写ベルトはベルト厚み方向に加わる押圧力によるベルト厚み方向の変形を含む弾性変形を可能にするゴム状弾性を有する弾性層を含む弾性中間転写ベルトであり、ベルト回転方向に沿って延びるリブを有しており、前記中間転写ベルトを巻き掛けた前記複数本のローラには前記リブが走行可能に嵌合する溝を有するベルト位置規制ローラが含まれており、さらに前記ベルト位置規制ローラを前記中間転写ベルトのリブが前記溝に走行可能に嵌合する状態でベルト幅方向に位置調整可能に変位させるためのベルト位置規制ローラ変位駆動部と、前記中間転写ベルトの現状走行位置を検出するベルト位置検出センサと、前記ベルト位置検出センサで検出される前記中間転写ベルトの現状走行位置と前記中間転写ベルトの予め定めた目標走行位置との相違に基づいて前記中間転写ベルトを前記目標走行位置へ向かわせるように前記規制ローラ変位駆動部に前記ベルト位置規制ローラを移動させるとともに前記ステアリングローラ傾動装置に前記ステアリングローラを傾動させる制御部を含んでいる画像形成装置を提供する。ここでステアリングローラとは、前記弾性中間転写ベルトの内周面に対する接触圧がローラ幅方向換言すれば、ローラ回転軸線方向において全体的に均等であるように、或いはいずれか一方のローラ端部の方が他方のローラ端部より大きく又は小さくなるように、例えばいずれか一方のローラ端部に対して設定された回動中心を中心に傾動可能なものであり、中間転写ベルトの蛇行抑制等を行なうものである。また予め定めた目標走行位置とは、前記中間転写ベルトの同じ部位への記録シート耳縁からの集中的紙粉付着による紙粉のフイルミング化を抑制し、また、中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁の繰り返し接触による繰り返し段差形成による疲労破壊を抑制するように、その位置へずらされるべきベルト走行位置である。そのような目標走行位置としては、実験等から例えば画像形成枚数何枚ごとに中間転写ベルトをベルト幅方向に右へ、或いは左へ何mmずらせたベルト走行位置というような予め定めた目標走行位置を例示できる。本発明に係る画像形成装置によると、前記制御部において前記ベルト位置検出センサにより検出される現状の前記中間転写ベルト走行位置情報と前記中間転写ベルトの予め定めた目標走行位置とを比較しつつ該制御部が前記中間転写ベルトを前記目標走行位置へ向かわせるように前記規制ローラ変位駆動部に前記ベルト位置規制ローラを移動させるとともに前記ステアリングローラ傾動装置に前記ステアリングローラを傾動させことができるので、前記中間転写ベルトを積極的に目標走行位置へ速やかにずらし移動させることができるとともに、その目標走行位置で安定的に走行させることができる。したがって、前記目標走行位置として既述のように前記中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁からの集中的紙粉付着による紙粉のフイルミング化を抑制できるとともに、中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁の繰り返し接触による繰り返し段差形成による疲労破壊を抑制できる位置を設定しておくことで、前記中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁からの集中的紙粉付着による紙粉のフイルミング化を抑制し、また、中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁の繰り返し接触による繰り返し段差形成による疲労破壊を抑制することができ、それだけ良好に画像形成することができる。以上説明したように本発明によると、静電潜像担持体に静電潜像を形成し、前記静電潜像を現像してトナー像を形成でき、前記トナー像を複数本のローラに巻き掛けられて回転駆動される無端の中間転写ベルトに1次転写でき、さらに前記中間転写ベルトから記録シートへ2次転写でき、前記中間転写ベルトを巻き掛けた前記複数本のローラにはステアリングローラが含まれており、前記中間転写ベルトの回転方向を横切るベルト幅方向に前記中間転写ベルトを調整移動させるように前記ステアリングローラを傾けるためのステアリングローラ傾動装置が設けられている画像形成装置であり、前記中間転写ベルトはベルト厚み方向に加わる押圧力によるベルト厚み方向の変形を含む弾性変形を可能にするゴム状弾性を有する弾性層を含む弾性中間転写ベルトである画像形成装置であって、前記弾性中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁からの集中的紙粉付着による紙粉のフイルミング化を抑制し、また、中間転写ベルトの同じ部位への記録紙シート耳縁の繰り返し接触による繰り返し段差形成による疲労破壊を抑制するために、ベルト走行位置を前記紙粉フイルミング化及びベルト疲労破壊の抑制のための目標位置へ速やかにずらし移動させ、画像形成に支障がないようにその位置で中間転写ベルトを安定走行させることができる画像形成装置を提供することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明に係る画像形成装置の1例を示している。図1に示す画像形成装置100は、タンデム型のフルカラープリンタ部10に画像読取装置IRを搭載した複写機能、プリンタ機能、ファクシミリ機能等を備えたいわゆる複合機である。画像読取装置IRはそれ自体知られているもので、光学的に原稿画像を読み取ることができるものである。プリンタ部10は無端の中間転写ベルト1を備えている。転写ベルト1はローラ11、12、13、14、15及び16からなるローラ群に巻き掛けられている。ローラ11は駆動部11D図3参照により回転駆動される駆動ローラである。ローラ12は後ほど詳述するベルト位置規制ローラである。ローラ13は後ほど詳述するステアリングローラである。ローラ16はローラ14と共に、後ほど説明するトナー像1次転写域にベルトを張架する案内ローラであり、ローラ15は後ほど説明するトナー像2次転写域を提供するバックアップローラである。転写ベルト1は駆動ローラ11の回転により図1において時計方向まわりCWに回される。ローラ12、13、14、15、16はベルトに従動回転する。駆動ローラ11とベルト位置規制ローラ12との間に後ほど説明するベルト走行位置検出センサ2が配置されている。バックアップローラ15には2次転写手段が臨んでいる。2次転写手段は本例では2次転写ローラ3を含むものである。駆動ローラ11とバックアップローラ15との間には転写ベルト1上の2次転写残トナー等を除去清掃するベルトクリーナ16が臨んでいる。クリーナ16にはベルト1を間にしてバックアップローラ17が対向している。ベルトクリーナ16に回収されるトナー等は図示省略の搬送手段にて廃棄容器へ送られる。2次転写ローラ3の表層部は弾性材料例えば導電性を有するゴム材料例えば導電性カーボン等を含有させる等して導電性を付与した発泡EPDMゴムで形成されており、図示省略の押圧手段にて、バックアップローラ15に支持された中間転写ベルト1の部分に押圧され、中間転写ベルト1との間にニップ部を形成し、中間転写ベルト1の回転に従動して、或いは該ニップ部に送り込まれる記録シートSの移動に従動して、或いは図紙省略の駆動部に駆動されて回転することができる。2次転写ローラ3には、図示省略の電源から、トナーの正規帯電極性とは逆極性の2次転写バイアスを印加することができる。中間転写ベルト1及び2次転写ローラ3の図中左方には定着装置4が配置されており、右方にはレジストローラ対5が配置されており、さらにその下方に、記録紙等の記録シートSを収容する記録シート収容カセット61,62,63が3段に配置されている。各カセットには異なるサイズの記録シートSが収容される。定着装置4は、それとは限定されないが、ここではハロゲンランプヒータ等の熱源を内蔵した定着加熱ローラ41とこれに圧接されて回動する定着ベルト42とを含むものである。画像形成に供すべき記録シートSは要求されるサイズの記録シートを収容したカセット61、62又は63から所定のタイミングで1枚ずつ引き出して供給ローラ611,621又は631でレジストローラ対TRへ供給することができる。中間転写ベルト1を巻き掛けた案内ローラ16及び案内ローラ14の間には、転写ベルト1に沿ってローラ16から14へ向けて、イエロー画像形成部Y、マゼンタ画像形成部M、シアン画像形成部C及びブラック画像形成部Kがこの順序で配置されている。Y、M、C、Kの各画像形成部は電子写真方式により静電潜像を形成し、これを現像してトナー像を形成できるものである。Y、M、C、Kの各画像形成部は静電潜像担持体としてドラム型の感光体PCを備えており、感光体PCの周囲に図示省略の帯電器、画像露光装置、現像器及びクリーニング装置がこの順序で配置されている。また、各感光体PCに対してベルト1を間にして1次転写手段本例では1次転写ローラ7を含むものが設けられている。各画像形成部における感光体1は、ここでは負帯電性の感光体であり、図示省略の感光体駆動モータから駆動力が伝達されて図1中反時計回りに回転駆動される。各画像形成部における帯電器は、帯電部材それには限定されないが、本例では帯電ローラに図示省略の電源から帯電用の電圧が印加されて感光体PC表面を帯電させるものである。画像露光装置は、ここではプリンタ部10に搭載した画像読取装置IR,図示省略のパーソナルコンピュータ、図示省略のファクシミリ機等から提供される画像情報に応じて感光体1に画像露光を施して静電潜像を形成できるものである。各画像形成部における現像器は、それには限定されないが本例では、負帯電性トナーを用いて、感光体1上に形成される静電潜像を、図示省略の電源から現像バイアスが印加される現像ローラで反転現像することができる。1次転写ローラ5は、少なくとも表層部が弾性材料例えば導電性を有するゴム材料例えば導電性カーボン等を含有させる等して導電性を付与した発泡EPDMゴムで形成されており、転写ベルト1を間にして感光体1に対向し、ベルト1を感光体1へ押圧接触させ、ベルトの走行に従動回転する。1次転写ローラ5には、感光体1上に形成されるトナー像をベルト8へ1次転写するための、トナーの帯電極性とは逆極性の1次転写バイアスを図示省略の電源から印加できる。以上説明したプリンタ部10によると、Y、M、C、Kの画像形成部のうち1又は2以上を用いて画像を形成することができる。画像形成部Y、M、C及びKのすべてを用いてフルカラー画像を形成する場合を例にとると、先ず、イエロー画像形成部Yにおいてイエロートナー像を形成し、これを転写ベルト1に1次転写する。すなわち、イエロー画像形成部Yにおいて、感光体PCが図中反時計方向に回転駆動され、帯電器にて表面が一様に所定電位に帯電され、該帯電域に画像露光装置からイエロー画像用の画像露光が施され、感光体PC上にイエロー用静電潜像が形成される。この静電潜像はイエロートナーを有する現像器の現像バイアスが印加された現像ローラにて現像されて可視イエロートナー像となり、該トナー像が1次転写ローラ7にて転写ベルト1上に1次転写される。このとき、1次転写ローラ7には図示省略の電源から1次転写バイアスが印加される。同様にして、マゼンタ画像形成部Mにおいてマゼンタトナー像が形成されて転写ベルト1に転写され、シアン画像形成部Cにおいてシアントナー像が形成されて転写ベルト1に転写され、ブラック画像形成部Kにおいてブラックトナー像が形成されて転写ベルト1に転写される。イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像はこれらが中間転写ベルト1上に重ねて転写されるタイミングで形成される。かくして転写ベルト1上に形成された多重トナー像は転写ベルト1の回動により2次転写ローラ3へ向け移動する。一方、記録シートSが記録シート収容カセット61,62又は63から引き出され、供給ローラ611,621又は631にてレジストローラ対5へ供給され、待機している。このようにレジストローラ対5のところで待機する記録シートSは、中間転写ベルト1にて送られてくる多重トナー像に合わせて、転写ベルト1と2次転写ローラ3とのニップ部に供給され、図示省略の電源から2次転写バイアスが印加された2次転写ローラ3にて該多重トナー像が記録シートS上に2次転写される。その後記録シートSは定着装置4に通され、そこで多重トナー像が加熱加圧下に記録シートSに定着される。記録シートSはひき続き、排出ローラ対81にて排出トレイ8上へに排出される。トナー像のベルト1への1次転写において感光体PC上に残留する転写残トナー等は画像形成部のクリーニング装置で清掃され、次の画像形成に備えられる。2次転写によりベルト1上に残留する2次転写残トナー等はクリーナ16で清掃される。これら清掃除去されたトナーはそれぞれ図示省略の搬送手段にて廃棄容器へ送られる。以上説明したように画像形成されるのであるが、プリンタ部10における中間転写ベルト1とこれを巻き掛けたローラ群、特に駆動ローラ11、ベルト位置規制ローラ12、ステアリングローラ13等について説明する。図3は図1の画像形成装置100における中間転写ベルト1と、ベルト1を巻き掛けた複数のローラ群中の駆動ローラ11、ベルト位置規制ローラ12及びステアリングローラ13並びに案内ローラ16を示しており、さらにベルト位置検出センサ2を示している。図3はさらに駆動ローラ11の駆動部11D、ベルト位置規制ローラ12の変位駆動部12D及びステアリングローラ13の傾動装置13Dと、制御回路を示している。制御回路は駆動部12D,13Dの制御部Contを含んでいる。<中間転写ベルト1について>中間転写ベルト1は周長が1000mmであり、ベルト進行方向に垂直な方向のベルト幅が354mm、周速度V=250mm/秒で回転駆動されるものである。中間転写ベルト1は、無端状の弾性中間転写ベルトであり、図2に示すベルト断面構造を有するものである。すなわち、ベルト1は基材層である樹脂層1a、それに積層された弾性層1b及び層1bを被覆する表層1cとからなる3層構造の弾性中間転写ベルトである。それには限定されないが、例えば樹脂層1aの厚さの範囲としては、50μm~200μm程度を挙げることができ、弾性層1bの厚さの範囲としては、50μm~500μm程度を挙げることができ、表層1cの厚さの範囲としては、50nm~5μm程度を挙げることができる。樹脂層1aを構成する樹脂材料としては、例えば、ポリカーボネート、フッ素系樹脂ETFEエチレンーテトラフルオロエチレン共重合体、PVDFポリフツ化ビニリデン等、ポリスチレン、クロロポリスチレン、ポリ-α-メチルスチレン、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン一塩化ビニル共重合体、スチレン-酢酸ビニル共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-アクリル酸エステル共重合体スチレンーアクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-アクリル酸ブチル共重合体、スチレン-アクリル酸オクチル共重合体及びスチレン-アクリル酸フェニル共重合体等、スチレン-メタクリル酸エステル共重合体スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸フェニル共重合体等、スチレン-α-クロルアクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル-アクリル酸エステル共重合体等のスチレン系樹脂スチレン又はスチレン置換体を含む単重合体又は共重合体、メタクリル酸メチル樹脂、メタクリル酸ブチル樹脂、アクリル酸エチル樹脂、アクリル酸ブチル樹脂、変性アクリル樹脂シリコーン変性アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂変性アクリル樹脂、アクリルウレタン樹脂等、塩化ビニル樹脂、スチレン-酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルポリウレタン樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリプタジエン、ポリ塩化ビニリデン、アイオノマー樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、エチレン-エチルアクリレート共重合体、キシレン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、変性ポリフェニレンオキサイド樹脂、変性ポリカーポネート等からなる群より選ばれる1種類或いは2種類以上を使用することができる。ただし、これら材料に限定されるものではない。また、弾性層1bを構成する弾性材料としては、例えば、次のような、ゴム状弾性を示すゴム或いはエラストマーを採用できる。すなわち、例えば、ブチルゴム、フッ素系ゴム、アクリルゴム、EPDM、NBR、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレンゴム、天然ゴム、イソプレンゴム、スチレン-ブタジエンゴム、ブタジエンゴム、エチレン-プロピレンゴム、エチレン-プロピレンターポリマー、クロロプレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、塩素化ポリエチレン、ウレタンゴム、シンジオタクチック1,2-ポリプタジエン、エピクロロヒドリン系ゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、多硫化ゴム、ポリノルボルネンゴム、水素化ニトリルゴム、熱可塑性エラストマー例えば、ポリスチレン系、ポリオレフイン系、ポリ塩化ビニル系、ポリウレタン系、ポリアミド系、ポリウレア,ポリエステル系、フッ素樹脂系のもの等からなる群より選ばれる1種類或いは2種類以上を使用することができる。ただし、これら材料に限定されるものではない。樹脂層1aや弾性層1bには抵抗値調節用導電剤が添加される。この抵抗値調節用導電剤としては、例えば、カーボンブラック、グラファイト、アルミニウムやニッケル等の金属粉末を挙げることができる。また、酸化錫、酸化チタン、酸化アンチモン、酸化インジウム、チタン酸カリウム、酸化アンチモン一酸化錫複合酸化物ATO、酸化インジウム一酸化錫複合酸化物ITO等の導電性金属酸化物を挙げることができる。導電性金属酸化物は、硫酸バリウム、ケイ酸マグネシウム、炭酸カルシウム等からなる絶縁性微粒子で被覆したものでもよい。なお、抵抗値調節用導電剤はこれらに限定されるものではない。また、表層1cの材料は、中間転写ベルト1表面へのトナーの付着力を小さくしてベルト1上のトナー像の記録シートへの二次転写性を高めるものであればよく、例えばつぎのようなものを採用できる。すなわち、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂等から選ばれた1種類の樹脂材料か、弾性材料弾性材ゴム或いはエラストマーといった材料、例えば、ブチルゴム、フッ素系ゴム、アクリルゴム、EPDM、NBR、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレンゴム、天然ゴム、イソプレンゴム、スチレン-ブタジエンゴム、ブタジエンゴム、エチレン-プロピレンゴム、エチレン-プロピレンターポリマー、クロロプレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、塩素化ポリエチレン、ウレタンゴムのうち2種類以上を使用し、これに、表面エネルギーを小さくし潤滑性を高める材料、例えばフッ素樹脂、フッ素化合物、フッ化炭素、2酸化チタン、シリコンカーバイト等の粉体及び又は粒体の1種又は2種以上をその粒径を同じにして、或いはその粒径を異ならせて分散させて使用することができる。ここで代表的なフッ素樹脂としては、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、テトラフルオロエチレンーセキサフルオロブロビレン共重合体PREP、テトラフルオロエチレンーパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体等があげられ挙げられ、これらは単独で、または2種以上が混合されて用いられる。表層1cの材料の具体例として、ウレタン樹脂バインダー40部に、PTFEラテックス60部を分散させたものを挙げることができ、これを熱処理して所定の離型層として表層1cを得ることができる。この離型層は中間転写ベルトの最表面にあたるため、下層のゴム弾性層よりも高い弾性安定性が要求される。表層離型層1cの形成方法としては、デイッピング法、ドクターブレード法、スプレー法、静電塗装法などの方法が可能である。特開2009-25422号公報などに記載の方法も考慮できる。また、セラミックス等を用いることも可能である。中間転写ベルト1の製造には例えば次の手法を利用できる。回転する円筒形の型に材料を流し込み、ベルト形態のものを形成する遠心成型法、表層の薄い膜を形成するスプレイ塗工法、円筒形の型を材料の溶液の中に浸けて引き上げるデイツピング法等であり、さらには、内型と外型の間に材料を注入する注型法、円筒形の型にコンパウンドを巻き付け加硫研磨を行う方法である。しかし、これら方法に限定されるものではない。また、複数の手法を組み合わせてベルトを製造してもよい。いずれにしても中間転写ベルト1は、少なくともゴム状弾性を有する弾性層1bを層構成に含んでいることにより、ベルト外周面側から加わる押圧力によるベルト厚み方向の変形を含む弾性変形が可能となっている。中間転写ベルト1はベルト回転方向に沿って延びるリブRbを有している。リブRbはベルト1の片側の耳部ベルト進行方向に垂直なベルト幅方向におけるベルトの側端部の内面に形成されている。このリブRbは後述するようにベルト1の走行位置を規制するためのものである。リブRbはここではベルト1の片側の耳部に設けられているが、両耳部に形成されていてもよい。リブRbは別途形成しておいてベルト1に貼着等にて取り付けてもよいが、ここではベルト1の基材層である樹脂層1aと同材料で一体的に形成されている。<駆動ローラ11とその駆動部11Dについて>駆動ローラ11はモータを含む駆動部11Dによりベルトを図1においてCW方向に回動させるように回転駆動されるものである。<ベルト位置規制ローラ12とその変位駆動部12Dについて>ベルト位置規制ローラ12はローラ本体の片側端部に溝121が周設されているローラである。ベルト位置規制ローラ12はそのシャフト120の両端部が図示省略の軸受部材により回転可能に支持されており、その軸受部材が図示省略の定位置ガイド部材に沿ってベルト幅方向αに往復動可能となっているとともに、ベルト位置規制ローラ変位駆動部12Dにより軸受け部材ごとベルト幅方向αに往復動可能となっている。ベルト1のリブRbはベルト回転走行が妨げられない状態でベルト位置規制ローラ12の溝121に嵌合している。したがって、変位駆動部12Dにてベルト位置規制ローラ12をベルト幅方向αに移動させることでベルト走行位置をベルト幅方向に所望の位置へ移動させ、その位置で移動を終了させることができる。ベルト位置規制ローラ12は主としてこれでベルト1の走行位置を設定し、その位置に安定的にベルト1を走行させるためのものである。<ステアリングローラ13とその傾動装置13Dについて>ステアリングローラ13はそのシャフト130の一端部が軸受部材131にて回転可能に支持されているとともにシャフト130の他端部が軸受部材132にて回転可能に支持されている。軸受部材131は定位置部材133にピン133aで回動可能に連結されている。軸受部材132は定位置ガイド部材134に沿って往復動可能である。図3では図示の都合上軸受部材132は定位置ガイド部材134に沿って概ねベルト進行方向に往復動可能であるかの如く示されているが、実際にはステアリングローラ13がベルト1を内側から張ったり、その張りを緩めたりするように往復動可能である。この点は後述する図5、図6においても同様である。軸受部材132をステアリングローラ傾動装置13Dで往復動させることで、ローラ13をピン133aを中心に揺動させ、ローラ13のベルト1に対する姿勢を制御できる。ステアリングローラ13はこのような姿勢制御により中間転写ベルト1の内周面に対するローラ接触圧がローラ幅方向換言すれば、ローラ回転軸線方向において全体的に均等であるように、或いはいずれか一方のローラ端部の方が他方のローラ端部より大きく又は小さくなるようにして、ベルト1の蛇行や片寄を抑制するものである。また、ステアリングローラ13はベルト位置規制ローラ12と共にベルト1を目標走行位置へ移動させることにも用いるローラである。<ベルト位置検出センサ2について>図4Aはベルト走行位置検出センサの1例を、図4Bはベルト走行位置検出センサの他の例を示している。図4Aのベルト走行位置検出センサ2は発光素子21と受光素子22とを含むものである。このセンサ2はベルト走行位置のベルト幅方向αにおける変動に応じて発光素子21からの光の受光素子22での受光量が変動することに基づいてベルト走行位置を検出する。図4Bのベルト走行位置検出センサ2は発光素子241と受光素子242を搭載した光センサ24と、ベルト1に接触し、ベルト1の走行位置の変動に応じて軸231を中心に回動して傾斜角度が変動する光反射部材23を含むものである。このセンサ2はベルト走行位置のベルト幅方向αにおける変動に応じて反射部材23の傾斜角が変動し、発光素子241からの光の受光素子242での受光量が変動することに基づいてベルト走行位置を検出する。<制御部Contについて>制御部Contは、ベルト位置検出センサ2で検出される中間転写ベルト1の現状走行位置と中間転写ベルト1の予め定めた目標走行位置との差に基づいて中間転写ベルト1を目標走行位置へ向かわせるように規制ローラ変位駆動部12Dにベルト位置規制ローラ12を移動させるとともにステアリングローラ傾動装置13Dにステアリングローラ13の傾きを制御させる。この制御部Contによる規制ローラ変位駆動部12D及びステアリングローラ傾動装置13Dの制御により、中間転写ベルト1を速やかに目標走行位置へ移動させ、その位置に安定的に走行させることができる。ここで目標走行位置は中間転写ベルト1の同じ部位への記録シート耳縁からの集中的紙粉付着による紙粉のフイルミング化を抑制し、また、中間転写ベルト1の同じ部位への記録紙シート耳縁の繰り返し接触による繰り返し段差形成による疲労破壊を抑制するように、その位置へずらされるべきベルト走行位置である。そのような目標走行位置としては、実験等から例えば画像形成枚数何枚ごとに中間転写ベルトをベルト幅方向に右へ、或いは左へ何mmずらせたベルト走行位置とか、記録シートの厚さに閾値を設定し、記録シート厚さが閾値以上であれば前記移動距離を小さくしたベルト走行位置とかの予め定めた目標走行位置を例示できる。以上説明した画像形成装置100によると、制御部Contにおいてベルト位置検出センサ2により検出される現状の中間転写ベルト走行位置情報と中間転写ベルト1の予め定めた目標走行位置とを比較しつつ該制御部が中間転写ベルト1を目標走行位置へ向かわせるように規制ローラ変位駆動部12Dにベルト位置規制ローラ12を移動させるとともにステアリングローラ傾動装置13Dにステアリングローラ13を傾動させことができるので、中間転写ベルト1を積極的に速やかに目標走行位置へずらし移動させることができるとともに、その目標走行位置で安定的に走行させることができる。したがって、目標走行位置として中間転写ベルト1の同じ部位への記録紙シート耳縁からの集中的紙粉付着による紙粉のフイルミング化を抑制できるとともに、中間転写ベルト1の同じ部位への記録紙シート耳縁の繰り返し接触による繰り返し段差形成による疲労破壊を抑制できる位置を設定しておくことで、中間転写ベルト1の同じ部位への記録紙シート耳縁からの集中的紙粉付着による紙粉のフイルミング化を抑制し、また、中間転写ベルト1の同じ部位への記録紙シート耳縁の繰り返し接触による繰り返し段差形成による疲労破壊を抑制することができ、色ずれ等のない状態で良好に画像形成することができる。中間転写ベルト1は目標走行位置へ速やかに移動し、その位置で色ずれ等の画像不良を発生させないことが求められる。そこで中間転写ベルト1を予め設定した当初位置からベルト幅方向αに1mm離れた目標位置へ移動させる場合の時間と目標位置との関係を検証する実験を行なったので、その実験結果実施例1と、併せて行なった比較実験結果比較例1-1、1-2、1-3及び比較例21、22について、図7も参照しながら説明する。実施例1:図3に示すように駆動ローラ11、ベルト位置規制ローラ12及びステアリングローラ13を含むローラ群に巻き掛けた中間転写ベルトを採用した。比較例1-1:図5に示すように従来同様にステアリングローラは採用しているが、ベルト位置規制ローラのないローラ群に巻き掛けた中間転写ベルトを採用した。ベルト幅方向のベルト移動速度は実施例1よりも速く設定した。比較例1-2:図5に示すように従来同様にステアリングローラは採用しているが、ベルト位置規制ローラのないローラ群に巻き掛けた中間転写ベルトを採用した。ベルト幅方向のベルト移動速度は実施例1と同等に設定した。比較例1-3:図5に示すように従来同様にステアリングローラは採用しているが、ベルト位置規制ローラのないローラ群に巻き掛けた中間転写ベルトを採用した。ベルト幅方向のベルト移動速度は実施例1より遅く設定した。比較例2-1:図6に示すようにステアリングローラ13及びベルト位置規制ローラ12を採用しているが、中間転写ベルトとして従来の樹脂製ベルト1’を採用し、これに蛇行規制リブRb’を設け、リブRb’をベルト位置規制ローラ12の溝121に嵌合させた。ベルト幅方向のベルト移動速度は実施例1と同等に設定した。比較例2-2:図6に示すようにステアリングローラ13及びベルト位置規制ローラ12を採用しているが、中間転写ベルトとして従来の樹脂製ベルト1’を採用し、これにリブRb’を設け、リブRb’をベルト位置規制ローラ12の溝121に嵌合させた。ベルト幅方向のベルト移動速度は実施例1より遅く設定した。図7に示すように、実施例1では目標位置までの移動時間は短く、その後の安定走行までに要する時間も短く済み、安定感がある。しかし、比較例1-1では、目標位置までの移動時間は短いものの、その後の安定走行までに時間が必要であり、安定感に乏しい。比較例1-2は目標位置までの移動時間は実施例並みであるが、その後の安定走行までに時間が必要であり、安定感に乏しい。比較例1-3では目標位置までの移動時間が長く、その後も安定するまでに時間が非常に長く必要である。比較例2-1では、ベルトは移動するものの、リブの位置で応力が非常に強くかかってしまうため、ベルトが破損してしまった。比較例2-2では、ベルトは破損することなく移動できるものの、目標位置まで時間が非常にかかってしまう。以上のことから、図3に示すタイプの中間転写ローラ駆動方式は、ベルト1を目標位置へ移動させ、且つ、その位置で安定走行させることに関し、他の方式と比較して優位であることが検証された。また、前記実施例1の構成で、任意の記録シート通し枚数ごとにベルト1を幅方向αに移動させる制御を行ない、記録シートの幅方向端部耳部における、ベルトクラック発生による画像濃度ムラの有無を調べた実施例2。また、ベルト1を幅方向αに移動させないで、記録シートの幅方向端部耳部におけるベルトクラック発生に起因する画像濃度ムラの有無も調べた比較例3。これら実験にはコニカミノルタ社製bizhubPRO改造機を用い、A4の300g/m2の用紙を連続縦通紙し、500枚ごとに幅手方向に1mmずつ移動する制御を行った。また、500枚ごとにブラックハーフトーンの画像をA4横通紙で出力し、記録シート端部のベルトクラック発生に起因する画像濃度ムラの有無を確認した。画像濃度ムラの発生がないものは○、発生したものは×として評価を行なった。結果を以下に示す。シート通し枚数500100015002000350040005000実施例2○○○○○○○比較例3○○×××××上記の結果より、ベルト1をベルト幅方向に調整移動する制御を行うことにより、弾性中間転写ベルト1の長寿命化が達成されることがわかる。以上説明したプリンタ部10はタンデム型のものであったが、本発明は例えば、担当色トナーにより現像を行う複数の現像器が現像領域へ順次移動せしめられるサイクル型例えば四つの現像器を備えた4サイクル型のカラー画像形成装置等にも適用できる。"