ガスタービン排ガスが旋回流となって流入するダクト内でのガス流れに直交する方向に2列以上並列配置され、ガス流れに沿って2列以上配置され、複数個の伝熱管を束ねた伝熱管パネルと、前記ダクト内でのガス流れに沿って2列以上配置された伝熱管パネルの隣接する伝熱管パネル同士を連結する第1の連結部材で連結し、またガス流れに直交する方向に2列以上配置された伝熱管パネルの隣接する伝熱管パネル同士を連結する第2の連結部材で連結し、前記第2の連結部材は、隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位に応じて変位自由度を変化させた構成からなることを特徴とする排熱回収ボイラ。前記第2の連結部材は、隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位が他の隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位より大きくなる部位は変位自由度のある2以上のピン止め体で構成され、隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位が他の隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位より小さくなる部位は変位自由度のある1つのピン止め体で構成されることを特徴とする請求項1記載の排熱回収ボイラ。前記ピン止め体は、隣接する2つの伝熱管パネルにそれぞれ支持固定された係止板と前記各係止板に設けられたそれぞれの丸孔より小径である前記丸孔に挿着して2つの伝熱管パネルを係止するピンからなることを特徴とする請求項2記載の排熱回収ボイラ。近年、ガスタービンが大型化して、HRSGに流入する排ガスは、従来の約20m/sの流速に比べて遥かに高速流である約50m/sで、しかも約650°Cという高温ガスとなっている。そのため、HRSG内で高速高温の排ガス11に偏流が生じると、100m/sにもなる高速ガス流が部分的に発生する場合がある。そのため、上記したように図18、図19記載の伝熱管パネル構成では、前記約650°Cで約50m/s以上、局所的には約100m/sの高温高速流のガスタービン排ガス11が旋回流となって作用した場合に図20に示すように伝熱管パネルの振動を抑制することができないことがあり、また、特許文献1記載の方法では剛性が高くなっても高温高速の排ガス流による変形防止を達成させることはできない。本発明の課題は、上記従来技術における問題点を解決し、約650°Cで約50m/s以上、場合によっては約100m/sの高温高流速のガスタービン排ガスの旋回流によって励起される伝熱管パネルの振動を抑制を図りながらHRSGの安定運用を可能とする排熱回収ボイラを提供することにある。本発明は以下の請求項に記載した発明により達成される。請求項1記載の発明は、ガスタービン排ガスが旋回流となって流入するダクト内でのガス流れに直交する方向に2列以上並列配置され、ガス流れに沿って2列以上配置され、複数個の伝熱管を束ねた伝熱管パネルと、前記ダクト内でのガス流れに沿って2列以上配置された伝熱管パネルの隣接する伝熱管パネル同士を連結する第1の連結部材で連結し、またガス流れに直交する方向に2列以上配置された伝熱管パネルの隣接する伝熱管パネル同士を連結する第2の連結部材で連結し、前記第2の連結部材は、隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位に応じて変位自由度を変化させた構成からなることを特徴とする排熱回収ボイラである。請求項2記載の発明は、前記第2の連結部材が、隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位が他の隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位より大きくなる部位は変位自由度のある2以上のピン止め体で第2の連結部材が構成され、隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位が他の隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位より小さくなる部位は変位自由度のある1つのピン止め体で第2の連結部材が構成されることを特徴とする請求項1記載の排熱回収ボイラである。請求項3記載の発明は、前記ピン止め体が、隣接する2つの伝熱管パネルにそれぞれ支持固定された係止板と前記各係止板に設けられたそれぞれの丸孔より小径である、前記丸孔に挿着して2つの伝熱管パネルを係止するピンからなることを特徴とする請求項2記載の排熱回収ボイラである。請求項1記載の発明によれば、例えば約650°Cで約50m/s以上、局所的には約100m/sの高温高速流のガスタービン排ガスの旋回流によって伝熱管パネルが振動を励起されようとする場合に、前記第2の連結部材は、隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位に応じて変位自由度を変化させた構成であるので、全伝熱管パネルの安定した振動モードを形成して十分な振動エネルギー吸収効果を得ることができる。請求項2記載の発明によれば、請求項1記載の発明の効果に加えて、ガス流れに直交する方向に配置される隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位が他の隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位より大きくなる部位には変位自由度のある2以上のピン止め体で第2の連結部材が構成され、またガス流れに直交する方向に配置される隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位が他の隣接する2つの伝熱管パネル同士の相対変位より小さくなる部位には変位自由度のある1つのピン止め体で第2の連結部材が構成されることで、確実に全伝熱管パネルの安定した振動モードを形成して十分な振動エネルギー吸収効果を得ることができ、確実にHRSGの防振が達成できる。請求項3記載の発明によれば、請求項2記載の発明の効果に加えて、ガス流れに直交する方向に隣接する2つの伝熱管パネルを連結する第2の連結部材としてピン止めという簡単な構成を用いることができるので、安価にHRSGの防振を達成することができる。本発明の実施例を図面と共に説明する。図1には本発明の実施例のHRSGパネル防振構造における図17のB-B線断面図を示す。本実施例では排ガス流れ方向に3列、排ガス流れに直交する方向に3列の伝熱管パネル以下単にパネルということがある13が配置しているものとして説明する。しかし実際は排ガス流れ方向には3列以上、排ガス流れに直交する方向にも3列以上の伝熱管パネル13が配置されているものもある。また、図1において、排ガスの入口側缶前の伝熱管パネル13A、中央部の伝熱管パネル13B、出口側缶後の伝熱管パネル13Cとし、各伝熱管パネル13A~13Cのうちで缶前から見て左側のものを伝熱管パネル13AL、13BL、13CL、中央のものを伝熱管パネル13AM、13BM、13CM、そして右側を伝熱管パネル13AR、13BR、13CRということにする。図1に示す全伝熱管パネル13AL、13AM、13AR;13BL、13BM、13BR;13CL、13CM、13CR以下全パネルということがある。の縁部分の伝熱管パネル13CLと伝熱管パネル13CRが伝熱管パネル13CMと接合をする連結金具53A、53Bに2本のピン25を設置し、全パネルの中央部分に1本のピン26を有する左右方向連結金具52A、52B、52Cを設置することで、全パネルの安定した振動モードを形成して十分な振動エネルギー吸収効果を得ることを可能にする防振構造である。ここで、排ガス11が作用しない時点でのパネル間のギャップδbとする。本構造では、振動時に生じるパネル間の左右方向の相対変位を利用してエネルギー吸収部材である鋼製ピン25、26により振動エネルギーを吸収する。このピン25、26の詳細を、図2、図3を用いて説明する。図2は、ピン25、26の形状を示したものである。直径Dで長さLのピン25、26の長さ方向の中央部にパネル間の左右方向の相対変形時に荷重Pが発生する。また、荷重Pの反力P/2がピン25、26の両端部に発生する。図3は、横軸をピン25、26の変位δ、縦軸を荷重Pとするグラフであり、変位δと荷重Pによる平行四辺形内の面積A分のエネルギー吸収が行われる。図1における全パネルの中央部のパネル13Bに設置した1本のピン26を有する左右方向連結金具52A、52B、52Cの詳細を図4及び図5に示す。図4は平面図であり、図5は側面図である。これらの図に示すように、伝熱管パネル13BL、13BM、13BRに設けた左右のパネルを束ねる水平サポート19と水平サポート端部補強板20の中で、水平サポート端部補強板20にピン支持板固定板52Dを取り付け、伝熱管パネル13BL、13BRのピン支持板固定板52Dにそれぞれ並列状に配置して支持された一対のピン支持板52A、52A又は52C、52Cを設け、伝熱管パネル13BMのピン支持板固定板52Dにはピン支持板52Bを設け、各ピン支持板52A、52B、52Cにはそれぞれ丸孔図示せずを設けておく。そして並列配置された一対のピン支持板52A、52A又は52C、52Cの間にピン支持板52Bをそれぞれ差し込み、互いの丸孔同士を重ね合わせて、これに振動吸収部材であるピン26は差し込む。図1におけるHRSG前側の伝熱管パネル13AとHRSG後側の伝熱管パネル13Cの各縁部分に設置した2本のピン25を有する左右方向連結金具53A、53Bの詳細を、図6及び図7に示す。図6は平面図であり、図7は側面図である。これらの図に示すように、左側に図示するパネル13AL、13AM;13CL、13CMと右側に図示するパネル13AM、13AR;13CM、13CRとをそれぞれ束ねる水平サポート19と水平サポート端部補強板20の中で、相対向する水平サポート端部補強板20、20にそれぞれピン支持板固定板53D、53Dを設け、これらピン支持板固定板53D、53Dに丸孔図示せずを設け、該ピン支持板固定板53D、53Dを挟むように設けた2枚の並列位置に配置したピン支持板53A、53A又は53B、53Bにもそれぞれ2つの丸孔を設け、前記ピン支持板固定板53Dと2枚のピン支持板53A、53A又は53B、53Bの丸孔同士を重ね合わせてピン25を差し込む。各ピン支持板53A、53Bにはそれぞれ2つの丸孔があるので、それぞれにピン25を差し込む。なお、ピン支持板53A、53Bはピン25を中心に回動自在である。ピン支持板52A、52B、52Cはピン26を中心に回動自在である。なお、図4、図6で水平サポート19と水平サポート端部補強板20の内部には伝熱管22とフィン23を束ねたハニカムサポート29a、29bと、該ハニカムサポート29a、29bの端部と水平サポート19と水平サポート端部補強板20で囲まれた空間部には充填部材43が配置されている。ただし、フィン24を持たない伝熱管22群を伝熱管パネル13として用いる場合はハニカムサポート29がない構成とすることもできる。このような構造とすることで、HRSGを流れる排ガス1の旋回流による振動時に生じるパネル間の左右方向排ガス流れに直交する方向の相対変位を利用したエネルギー吸収が可能となる。本発明による防振構造の効果を、以下に説明する。図8は、約650°C、約50m/sのガスタービンからの排ガス11の旋回流が、本実施例による防振構造に作用した場合の振動モードを示す。この振動モードは、全パネルにおける、HRSG後側のパネル13CL、13CM、13CR間のギャップδa1が振動前のギャップδbより大きく、HRSG前側のパネル13AL、13AM、13AR間のギャップδa3が振動前のギャップδbより小さく、中央部分のパネル13BL、13BM、13BRのパネルのギャップδa2が振動前のギャップδbにほぼ等しくなる形状、つまり1次モードで変形する形状である。上述のように、HRSG後側のパネル13CL、13CM、13CR間のギャップδa1は振動前のギャップδbより大きいため相対変位が生じており、この部分で大きい振動エネルギー吸収が期待できるため、このエネルギー吸収量に対応した2本のピン25が設置されている。同様に、HRSG前側のパネル13AL、13AM、13AR間のギャップδa3は振動前のギャップδbより小さいため相対変位が生じており、この部分におけるこのエネルギー吸収量に対応した2本のピン25が設置されている。これに対し、中央部分のパネル13BL、13BM、13BRのパネルのギャップδa2は振動前のギャップδbにほぼしく、相対変位がほとんど生じず、この部分で大きい振動エネルギー吸収が期待できないため1本のピン26が設置されている。図9は、本発明による防振構造のもう一つの振動モードを示す。このモードでは、HRSG後側のパネル13CL、13CM間のギャップδc1が振動前のギャップδbより大きく、HRSG前側のパネル13AM、13AR間のギャップδc1も振動前のギャップδbより大きい。一方、HRSG後側のパネル13CM、13CR間のギャップδc3が振動前のギャップδbより小さく、下縁側のパネル13AL、13AM間のギャップδc3も振動前のギャップδbより小さい。これに対し、中央部分のパネル13BL、13BM、13BRのパネルのギャップδc2が振動前のギャップδbにほぼ等しくなる。つまりこの振動モード形状は、2次モードで変形する形状である。本モードにおけるパネル間の相対変位が大きい場所は、上述した一次モードの場合と同じであり、相対変位が大きくなる部分に2本のピン25が設置され、相対変位が小さい部分に1本のピン26が設置されている。図10に、従来の防振構造と本実施例による構造での、パネルの振動レベルを比較した結果を示す。本図の横軸は運転時間、縦軸は振動レベルを示し、振動レベルは所期の振動変位を1とした時の無次元化した振動変位を表す。点線で示す従来構造のパネルの振動レベルは、ガスタービンからの排ガスの旋回流によって、個々のパネルが振動するため、運転時間に対して2次曲線的に振動レベルが増加していた。これに対し、実線で示す本実施例の防振構造では、運転時間に対して、直線的に振動レベルが増加するものの、その増加の勾配は、従来構造に比べて極めて小さくなる。