周方向に複数のマグネットを配置させた回転可能なロータと、コイル部を有するとともに前記ロータに対向して配置されるステータと、を備え、前記ステータは、前記ロータに対して同心配置されるヨーク部と、前記ヨーク部の前記マグネットに対向する側面から当該マグネットに向かって突出して前記コイル部が巻回される複数のティース部と、前記ティース部の先端部に設けられて前記マグネットに対向配置される磁極部と、を有したステータコアを備えており、前記ステータコアを、複数枚の板材を前記ロータの回転軸方向に積層した積層体として形成し、且つ、当該ステータコアの基部のヨーク部とティース部と磁極部とのうち、少なくとも何れか1つの積層方向の端面に、複数枚の板材をさらに積層して延長部を形成したモータにおいて、前記延長部の板材を、長手方向両端部が当該板材と連結しつつ、長手方向中央部が前記基部に向かって突出する略V字状のカシメ部によって相互に結合するとともに、前記延長部の複数枚の板材のうち、前記基部とは離反する方向の最も外側に配置される板材の前記カシメ部の短手方向周縁部に、当該周縁部から前記カシメ部の切れ目に至る開口部を形成したことを特徴とするモータ。前記開口部を、前記カシメ部の長手方向の全長に亘って設けたことを特徴とする請求項1に記載のモータ。前記開口部を、前記カシメ部の長手方向の中央部に設けたことを特徴とする請求項1に記載のモータ。前記開口部を、前記カシメ部の短手方向周縁部のうち片側の周縁部に設けたことを特徴とする請求項1~3のうち何れか1項に記載のモータ。前記開口部から当該開口部が設けられた前記板材の側端までの最短寸法を、前記板材の厚さ寸法以上としたことを特徴とする請求項1~4のうち何れか1項に記載のモータ。前記開口部の短手方向側面を、前記基部に向かって幅狭となるように縮径させたことを特徴とする請求項1~5のうち何れか1項に記載のモータ。請求項1~6のうち何れか1項に記載の前記モータを駆動源としたことを特徴とするポンプ。請求項7に記載の前記ポンプを搭載したことを特徴とするポンプ駆動機器。ところで、モータの高効率化を達成するために、複数枚の板材を積層させたステータコアの基部に、さらに複数枚の板材を積層させて延長部を設けることが行われている。よって、上記従来技術に開示された技術を適用することにより、複数枚の板材から成る延長部の分離を容易に行うことができるのであるが、上記従来技術にあっては、カシメ部の長手方向一端部が板材から分離した切り起こし突起として形成されている。そのため、ステータコアの基部に形成される嵌合穴にカシメ部を圧入する際に、前記切り起こし突起が容易に変形する恐れがある。よって、圧入が不完全であったり、また、圧入できたとしても切り起こし突起が変形し易いことから結合強度の確保が困難となってしまう恐れがあった。そこで、本発明は、ステータコアの基部と延長部との結合強度を十分に確保しつつ、積層させた板材の所定枚数毎での分離を容易として、堅牢かつ高効率化を達成できるモータおよびそのモータを駆動源とするポンプならびにそのポンプを搭載したポンプ駆動機器を得ることを目的とする。上記目的を達成するために、本発明にあっては、周方向に複数のマグネットを配置させた回転可能なロータと、コイル部を有するとともに前記ロータに対向して配置されるステータと、を備え、前記ステータは、前記ロータに対して同心配置されるヨーク部と、前記ヨーク部の前記マグネットに対向する側面から当該マグネットに向かって突出して前記コイル部が巻回される複数のティース部と、前記ティース部の先端部に設けられて前記マグネットに対向配置される磁極部と、を有したステータコアを備えており、前記ステータコアを、複数枚の板材を前記ロータの回転軸方向に積層した積層体として形成し、且つ、当該ステータコアの基部のヨーク部とティース部と磁極部とのうち、少なくとも何れか1つの積層方向の端面に、複数枚の板材をさらに積層して延長部を形成したモータにおいて、前記延長部の板材を、長手方向両端部が当該板材と連結しつつ、長手方向中央部が前記基部に向かって突出する略V字状のカシメ部によって相互に結合するとともに、前記延長部の複数枚の板材のうち、前記基部とは離反する方向の最も外側に配置される板材の前記カシメ部の短手方向周縁部に、当該周縁部から前記カシメ部の切れ目に至る開口部を形成したことを特徴とする。本発明によれば、延長部の複数枚の板材を結合するカシメ部は、長手方向両端部が板材と連結しつつ、長手方向中央部が基部に向かって突出する略V字状に形成されているので、突出部には大きな強度が備わることになる。これにより、延長部を基部に結合する際にも、延長部から突出したカシメ部の突出部を基部に圧入した際に、十分な結合強度を確保することができる。また、延長部の複数枚の板材のうち、基部とは離反する方向の最も外側に配置される板材のカシメ部の短手方向周縁部に、当該周縁部からカシメ部の切れ目に至る開口部を設けている。これにより、積層した板材の所定枚数毎での分離を容易にすることができる。したがって、モータの堅牢かつ高効率化を達成でき、この堅牢かつ高効率化したモータを用いることにより、ポンプならびにそのポンプを用いたポンプ駆動機器の堅牢かつ高効率化を達成できる。以下、本発明の実施形態を図面を用いて説明する。[第1実施形態]図1は、本発明にかかるモータMを用いたポンプPの一実施形態を示した図であり、図2~図5は、そのポンプPを駆動するモータMの要部を示した図である。ポンプPは、図1に示すように、モータMの回転軸11によって回転される羽根車110と、この羽根車110を収容するポンプ室120と、このポンプ室120の外郭を成すポンプケース121と、を備えている。一方、モータMは、図1に示すように、マグネット21を有するロータ20と、ステータコア35にコイル部31を巻回させたステータ30とを備え、コイル部31に通電することによりロータ20および回転軸11が回転するようになっている。ポンプケース121には、ポンプ室120の中心部に連通する吸込口122と、ポンプ室120の外周の接線方向に連通する吐出口123とが形成されている。そして、羽根車110の回転により、吸込口122から吸い込んだ水などの液体を、遠心力によって吐出口123から吐出するようになっている。モータMは、羽根車110に対して吸込口122とは反対側に配置されており、そのモータMとポンプ室120とを分離板130によって仕切っている。そして、分離板130の外周部を、図示省略したシール材を介してポンプケース121に液密に結合するようになっている。また、分離板130の中央部には、ロータ20のマグネット21を回転自在に収容する収容室131が凹設されてあり、その収容室131によってロータ20とステータ30とを液密に仕切る構造となっている。ロータ20は、円筒形状のロータ本体22と、このロータ本体22の外壁に設けられて周方向に多極着磁されたマグネット21と、羽根車110を取り付ける支持板23とで構成されている。本実施形態では、ポンプケース121に設けられた軸支え部121aと収容室131の端板131aとに回転自在に支持された回転軸11とともにロータ20が回転するようになっている。そして、本実施形態では、このロータ20の外周側にステータ30が対向して配置されることにより、インナーロータ方式のモータMとして構成されている。ステータ30は、図2、図3にも示すように、ロータ20に対して同心配置される環状のヨーク部32を備えている。このヨーク部32のマグネット21に対向する内側面32aには、マグネット21の極数に応じた数のティース部33が、周方向に等間隔をもって突設されている。各ティース部33には、上述のコイル部31が巻回されるようになっており、このコイル部31の巻回部分よりも先端部に、マグネット21に近接して対向配置される磁極部34が設けられている。このとき、ヨーク部32、ティース部33および磁極部34は、ステータコア35となる。このステータコア35の外側は、図3に示すように、保護樹脂36で覆われるが、磁極部34のマグネット21への対向面34cは、保護樹脂36を設けることなく露出した状態にしてある。また、モータMには、図1に示すように制御基板40が設けられている。この制御基板40は、ロータ20の回転位置を検出する図示省略した位置検出センサからの信号を受けてコイル部31に流す電流を制御し、これにより磁極部34に発生させる磁界を制御するようになっている。そして、分離板130を境としてポンプ室120とは反対側にステータ30および制御基板40が配置されており、これらステータ30および制御基板40は全体的にモールド樹脂41で被覆されるようになっている。これにより、ステータ30および制御基板40は、モールド樹脂41を介して分離板130およびポンプケース121と一体となり、モータMを含めたポンプP全体の強度を確保することができる。図2に示すように、ステータコア35を構成するヨーク部32、ティース部33および磁極部34は、一体となった複数枚例えば、20枚~30枚の鋼板などの軟磁性材料から成る板材38Pを積層して基部38が形成されている。このとき、ヨーク部32の積層方向両端面には、板材32Pをコイル部31の巻回厚さに相当する枚数分をさらに積層させて、全体がh2の高さとなっている。この状態では、ティース部33の積層方向回転軸方向の高さh1は、ヨーク部32の同方向の高さh2よりもコイル部31の巻回厚さ分だけ少なくなっている。また、磁極部34の高さh3は、ティース部33の高さh1と等しくなっている。したがって、磁極部34がマグネット21の着磁面21bに対向する面積は、ティース部33と等しい高さh3に対応した狭い面積となってしまう。そのため、本実施形態では、磁極部34の対向面積を増大させるために、磁極部34の基部38の積層方向回転軸方向の両端面34a、34bに延長部37を設けるようにしている。この延長部37は、図6に示すように、基部38と同様に複数の板材37Pを積層して形成されている。この場合、延長部37の板材37Pは、ヨーク部32と同じ鋼板などの軟磁性材料を用いることができる。そして、図2に示すように、延長部37を含めた磁極部34全体の高さh4は、ヨーク部32の高さh2と略等しくなって、延長部37を含めた磁極部34がマグネット21の着磁面21bに対向する全体の面積を増やすことができる。また、延長部37を含めた磁極部34の全体の高さh4は、コイル部31の軸方向端と略等しい高さとなっている。これにより、モータMの大型化を抑えつつ、ロータ20の出力トルクを高めることができるようになる。このとき、磁極部34の基部38に延長部37を取り付ける際、図5に示すように、磁極部34の基部38に形成された貫通孔嵌合穴34Hに、延長部37の板材37Pを固定したカシメ部50の突出部51を圧入して結合するようになっている。すなわち、延長部37の板材37Pは、図6および図7に示すように、磁極部34の基部38に結合される側とは反対側からポンチしてカシメ部50を形成し、このカシメ部50によって複数の板材37Pを相互に固定するようになっている。このとき、本実施形態のカシメ部50は、長手方向図7中Y方向両端部50a、50bが板材37Pと連結状態となり、且つ、長手方向中央部50cが磁極部34の基部38に向かって突出する構造となっている。つまり、カシメ部50は、短手方向図7中X方向両側に切れ目52を形成しつつ、突出部51が略V字状に突出するようになっている。したがって、延長部37の磁極部34基部38に結合する側には、図6bに示すように、カシメ部50の長手方向中央部50cから突出部51が山形に飛び出しており、この突出部51を磁極部34の基部38の貫通孔34Hに圧入することになる。勿論、カシメ部50突出部51の短手方向の寸法Aは、貫通孔34Hの横幅に圧入される寸法となり、また、カシメ部50突出部51の長手方向の寸法Bは貫通孔34Hの縦幅に嵌合される寸法となっている。よって、カシメ部50によって積層した板材37P同士の結合強度は十分に確保されることになる。また、本実施形態では、カシメ部50の深さ、つまり、突出部51の突出寸法Cは、板材37Pの厚さと略等しくなっている。ところで、金型装置を用いて板材37Pを積層して延長部37を形成する際、板材37Pの元板となるブランク材の送りに伴ってカシメ部50を間欠的に次々とポンチする。そして、その後の工程でカシメ部50の形成部位を、延長部37の外側形状をもって打ち抜きつつ順次積層し、この積層時に積層した板材37Pを積層方向に加圧する。これにより、図8に示すように、カシメ部50によって板材37Pを相互に固定できる。しかし、このように連続して板材37Pを積層させた場合、延長部37を形成するのに必要な所定枚数毎に板材37Pを分離させる必要がある。ここで、本実施形態では、図6および図7に示すように、延長部37を形成する複数枚の板材37Pのうち、磁極部34の基部38とは離反する方向の最も外側に配置される板材37Pのカシメ部50に、分離を容易とする工夫をしてある。すなわち、その最も外側の板材37Pのカシメ部50には、短手方向X方向周縁部60に、カシメ部50の切れ目52に至るスリット状の開口部53を設けている。そして、本実施形態では、この開口部53を、カシメ部50の長手方向Yの全長に亘って設けるようにしている。したがって、金型装置によって板材37Pを連続して積層した際に、図8に示すように、延長部37に必要な所定枚数毎に開口部53が位置することになる。なお、金型装置によってカシメ部50に開口部53を設けるためには、図9aに示すように、カシメ部50をポンチする前段階で開口部53を打ち抜いておき、その後に、同図bに示すように、カシメ部50をポンチすることになる。開口部53は、次に積層される板材37Pに設けられたカシメ部50の突出部51を嵌合した際に、その突出部51との接触部分圧入部分を減少させることができる。これにより、開口部53を形成した部分で積層した板材37Pを容易に分離することができるようになる。また、本実施形態では、図7に示すように、開口部53からこの開口部53が設けられた板材37Pの側端37Psまでの最短寸法dを、少なくともこの板材37Pの厚さ寸法t図6a参照以上としている。以上の構成により、本実施形態のモータMによれば、延長部37の板材37Pを、長手方向両端部50a、50bが当該板材37Pと連結しつつ、長手方向中央部50cが基部38に向かって突出する略V字状のカシメ部50によって相互に結合するようにしている。これにより、カシメ部50は、長手方向両端部50a、50bが板材37Pと連結状態であるため、大きな強度をもって突出部51が突出することになる。したがって、板材37P同士の結合は勿論のこと、延長部37を基部38に結合する際にも、延長部37から突出したカシメ部50の突出部51を基部38の貫通孔34Hに圧入した際に、十分な結合強度を確保することができる。また、本実施形態によれば、延長部37の複数枚の板材37Pのうち、基部38とは離反する方向の最も外側に配置される板材37Pのカシメ部50の短手方向X周縁部60に、当該周縁部60からカシメ部50の切れ目52に至る開口部53を形成している。そのため、金型装置で多数の板材37Pをカシメ部50で結合しつつ積層した際に、次に積層される板材37Pのカシメ部50突出部51との接触部分を減少させることができる。これにより、開口部53を形成した部分で、積層した板材37Pを容易に分離することができるようになる。したがって、本実施形態のモータMによれば、延長部37と基部38との結合強度を十分に確保しつつ、金型装置による延長部37の形成工程で積層させた板材37Pを、延長部37を形成するために必要な所定枚数毎で分離し易くなる。これにより、板材37Pを変形させたり、傷付けたりすることなく分離できるため、延長部37の加工精度を一段と向上することができ、堅牢で高効率なモータMを提供することができる。なお、本実施形態にあっては、磁極部34の延長部37における基部38との結合を詳細に亘って説明してきたが、図2に示すように、ヨーク部32の延長部39にあっても同様のカシメ部50を用いて基部38と結合することができる。すなわち、本実施形態では、基部38のヨーク部32とティース部33と磁極部34とのうち、少なくとも何れか1つの積層方向の端面に延長部を設ける構成であれば、すべて適用することができる。また、本実施形態では、開口部53を、カシメ部50の長手方向Yの全長に亘って設けるようにしている。そのため、延長部37の板材37Pの分離部分で、カシメ部50突出部51との接触部分を無くすことができ、これにより、積層した板材37Pの分離をさらに容易化することができる。さらに、本実施形態では、開口部53から当該開口部53が設けられた板材37Pの側端37Psまでの最短寸法dを、板材37Pの厚さ寸法t以上としたので、開口部53を打ち抜く際にブランク材の変形を抑制できる。また、打ち抜いた後の板材37Pの開口部53周りの強度低下をも抑えることができる。さらにまた、本実施形態では、上述した堅牢かつ高効率のモータMを用いてポンプPを構成したので、このポンプPはモータMに備わる上述の効果を享有して堅牢かつ高効率化することができる。[第2実施形態]図10は、本発明の第2実施形態を示した図であり、上記第1実施形態と同一構成部分には同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態のモータMの延長部37Aが、上記第1実施形態の延長部37と主に異なる点は、開口部53の短手方向X側面53aを、基部38に向かって即ち、ポンチ打設方向に向かって幅狭となるように縮径させたことにある。図10に示すように、本実施形態では、開口部53の短手方向X側面53aを傾斜させており、この場合、傾斜した側面53aの終端を、次に積層される板材37Pのカシメ部50突出部51に接触する幅としてある。勿論、本実施形態にあっても、上記第1実施形態と同様に、カシメ部50は、長手方向Y両端部50a、50bが板材37Pと連結状態となり、長手方向Y中央部50cが基部38に向かって突出している。以上の構成により、本実施形態のモータMによれば、開口部53の側面53aを縮径させたことにより、側面53aを垂直に形成した場合と比較して、鉄心となる板材37Pの断面積が減少するのを抑制できる。これにより、第1実施形態の効果に加えて、コイル部31で発生する磁束の通り道となる面積の減少を抑えて、磁気効率の低減を抑制することができるという利点がある。また、本実施形態では、開口部53の側面53aを傾斜させて、その側面53aの終端をカシメ部50の突出部51に接触する幅としてある。これにより、側面53aの終端が、次に積層される板材37Pのカシメ部50突出部51と接触するのみとなるため、開口部53を形成した部分で、積層した板材37Pを容易に分離することができる。なお、本実施形態のモータMを第1実施形態に示したポンプPに用いてもよく、その場合のポンプPは、本実施形態のモータMに備わる上述の効果を享有することができ、堅牢で更に高効率なポンプPとすることができる。[第3実施形態]図11は、本発明の第3実施形態を示した図であり、上記第1実施形態と同一構成部分には同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態のモータMの延長部37Bが、上記第2実施形態の延長部37と主に異なる点は、開口部53の短手方向Xの側面53aに、基部38に向かってポンチ打設方向に向かって段階的に縮径する段差部54を設けたことにある。この場合、段差部54の縮径した端部に設けられる終端部を、次に積層される板材37Pに設けられるカシメ部50の突出部51に接触する幅としてある。なお、本実施形態では、段差部54を1箇所の幅広部分と1箇所の幅狭部分とによる一段落としとしてあるが、複数段落としとして形成してもよい。勿論、本実施形態にあっても、上記第1実施形態と同様に、カシメ部50は、長手方向Y両端部50a、50bが板材37Pと連結状態となり、長手方向Y中央部50cが磁極部34の基部38に向かって突出している。以上の構成により、本実施形態のモータMによれば、開口部53の側面53aに段差部54を設けたことにより、側面53aを垂直に形成した場合と比較して、鉄心となる板材37Pの断面積が減少するのを抑制できる。これにより、第1実施形態の効果に加えて、コイル部31で発生する磁束の通り道となる面積の減少を抑えて、磁気効率の低減を抑制することができる。また、本実施形態では、開口部53の側面53aに段差部54を設けて、その段差部54の終端部を、カシメ部50の突出部51に接するようにしている。これにより、側面53aの終端部が、次に積層される板材37Pのカシメ部50の突出部51と狭い範囲で接触するのみとなるため、開口部53を形成した部分で、積層した板材37Pを容易に分離することができる。なお、本実施形態のモータMを第1実施形態に示したポンプPに用いてもよく、その場合のポンプPは、本実施形態のモータMに備わる上述の効果を享有することができ、堅牢で更に高効率なポンプPとすることができる。[第4実施形態]図12~図14は、本発明の第4実施形態を示した図であり、上記第1実施形態と同一構成部分には同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態のモータMの延長部37Cが、上記第1実施形態の延長部37と主に異なる点は、開口部53を、カシメ部50の短手方向X周縁部60のうち片側の周縁部60に設けたことにある。この場合、開口部53が設けられない他側の周縁部60は、一般のカシメ部50と同様にポンチした際の切れ目52のみの構造となっている。また、本実施形態では、片側の周縁部60に設けられた開口部53が、カシメ部50の長手方向Yの全長に亘って設けられている。勿論、本実施形態にあっても、上記第1実施形態と同様に、カシメ部50は、長手方向Y両端部50a、50bが板材37Pと連結状態となり、長手方向Y中央部50cが磁極部34の基部38に向かって突出している。以上の構成により、本実施形態のモータMによれば、開口部53を、カシメ部50の短手方向X周縁部60のうち片側の周縁部60のみに設けるようにしている。これにより、図12~図14に示すように、次に積層される板材37Pのカシメ部50とは他側の周縁部60のみで接触することになるため、開口部53を形成した部分で、積層した板材37Pを容易に分離することができる。また、本実施形態によれば、上記第1実施形態のように、開口部53を両側の周縁部60に設けた場合と比較して、鉄心となる板材37Pの断面積が減少するのを抑制できる。これにより、第1実施形態の効果に加えて、コイル部31で発生する磁束の通り道となる面積の減少を抑えて、磁気効率の低減を抑制することができる。勿論、本実施形態のモータMを第1実施形態に示したポンプPに用いてもよく、その場合には、本実施形態のモータMに備わる上述の効果を享有することができ、堅牢で更に高効率なポンプPとすることができる。[第5実施形態]図15~図17は、本発明の第5実施形態を示した図であり、上記第1実施形態と同一構成部分には同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態のモータMの延長部37Dが、上記第1実施形態の延長部37と主に異なる点は、開口部53を、カシメ部50の長手方向Yの中央部50cに部分的に設けたことにある。勿論、本実施形態にあっても、上記第1実施形態と同様に、カシメ部50は、長手方向Y両端部50a、50bが板材37Pと連結状態となり、長手方向Y中央部50cが磁極部34の基部38に向かって突出している。以上の構成により、本実施形態のモータMによれば、開口部53を、カシメ部50の長手方向Yの中央部に設けている。したがって、図15~図17に示すように、次に積層される板材37Pのカシメ部50の突出部51との接触面積を、その突出部51との接触面積が多くなる長手方向Yの中央部で減少することができる。これにより、開口部53を形成した部分で、積層した板材37Pを容易に分離することができる。また、本実施形態にあっても、上記第1実施形態の延長部37と比較して、鉄心となる板材37Pの断面積が減少するのを抑制できる。これにより、第1実施形態の効果に加えて、コイル部31で発生する磁束の通り道となる面積の減少を抑えて、磁気効率の低減を抑制することができる。勿論、本実施形態のモータMを第1実施形態に示したポンプPに用いてもよく、その場合には、本実施形態のモータMに備わる上述の効果を享有することができ、堅牢で更に高効率なポンプPとすることができる。[第6実施形態]図18は、本発明の第6実施形態を示した図であり、上記第1実施形態と同一構成部分には同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態のモータMの延長部37Eが、上記第1実施形態の延長部37と主に異なる点は、開口部53を、カシメ部50の短手方向X両側の切れ目52を底辺とした三角形状に形成したことにある。本実施形態では、三角形状の開口部53は、頂点がカシメ部50の長手方向Y中央部50cの延長線上に位置する二等辺三角形状としている。勿論、本実施形態にあっても、上記第1実施形態と同様に、カシメ部50は、長手方向Yの両端部50a、50bが板材37Pと連結状態となり、長手方向Y中央部50cが磁極部34の基部38に向かって突出している。以上の構成により、本実施形態のモータMによれば、開口部53を、カシメ部50の短手方向X両側の切れ目52を底辺とした三角形状に形成している。これにより、上記第1実施形態と同様に、次に積層される板材37Pのカシメ部50突出部51との接触部分を無くすことができ、開口部53を形成した部分で、積層した板材37Pを容易に分離することができる。また、本実施形態にあっても、上記第1実施形態の延長部37と比較して、鉄心となる板材37Pの断面積が減少するのを抑制できる。これにより、第1実施形態の効果に加えて、コイル部31で発生する磁束の通り道となる面積の減少を抑えて、磁気効率の低減を抑制することができる。勿論、本実施形態のモータMを第1実施形態に示したポンプPに用いてもよく、その場合には、本実施形態のモータMに備わる上述の効果を享有することができ、堅牢で更に高効率なポンプPとすることができる。[第7実施形態]図19は、本発明の第7実施形態を示した図であり、上記第1実施形態のモータMを駆動源としたポンプPを用いてポンプ駆動機器としての食器洗浄機200を構成したものである。食器洗浄機200は、水または温水が給水口201から貯水槽202に供給され、貯水槽202に供給された水または温水が洗浄ポンプP1によってノズル203に送るようになっている。そして、そのノズル203から水または温水を噴出させることで、食器洗浄機200内にセットした食器204を洗浄するようになっている。なお、本実施形態では、洗浄後の水または温水を下方に落下させて貯水槽202に溜め、洗浄ポンプP1によってノズル203に再度送るようになっている。そして、所定時間循環洗浄した後に、洗浄ポンプP1を停止して排水ポンプP2を作動することで、貯水槽202内の水または温水を排水する。次に、給水口201から水または温水を貯水槽202に再度供給した後、洗浄ポンプP1を所定時間作動させて濯ぎを行い、その後、洗浄ポンプP1を停止して排水ポンプP2を作動することで、貯水槽202の水または温水を排水することができる。そして、以上の動作を数回繰り返して濯ぎを行うことで、食器洗浄機200内にセットした食器204を洗浄することができる。ここで、本実施形態では、上述した洗浄ポンプP1および排水ポンプP2に、上記第1実施形態の堅牢かつ高効率のポンプPを適用している。このように、本実施形態の食器洗浄機200に、堅牢かつ高効率のポンプPを用いて洗浄ポンプP1および排水ポンプP2を構成することにより、食器洗浄機200の堅牢かつ高効率化を図ることができる。なお、本実施形態では、ポンプP1、P2に使用するモータとして、上記第2~第6実施形態に示したモータMの何れか1つを用いることもでき、この場合にあっても同様の効果を奏することができる。[第8実施形態]図20は、本発明の第8実施形態を示した図であり、上記第1実施形態のモータMを駆動源としたポンプPを用いてポンプ駆動機器としての給湯ユニット300を構成したものである。この給湯ユニット300は、低電力化が可能で環境にもやさしいCO2を冷媒とするヒートポンプを利用した給湯システムを例にとって説明する。すなわち、給湯ユニット300は、ヒートポンプ301、貯湯ユニット302、風呂303、床暖房304および追い炊き熱交換器305や暖房熱交換器306などが備わっている。また、給湯ユニット300には、台所や洗面用の温水蛇口307や湯を溜める補助タンク308を設けており、且つ、給水口309の下流には減圧弁310を設けるとともに、床暖房304には熱動弁311を設けている。さらに、それぞれの配管には複数の混合弁312や安全弁313を設けている。そして、複数のポンプP4、P5、P6、P7、P8を駆動させるとともに、上述した各弁310、311、312、313を制御することで、風呂303や台所および洗面用の温水蛇口307などに水やお湯を、所望の温度及び流量で供給できる。ここで、本実施形態では、上述したポンプP4~P8に、上記第1実施形態の堅牢かつ高効率のポンプPを適用している。このように、本実施形態の給湯ユニット300に、堅牢かつ高効率のポンプPを用いてそれぞれのポンプP4~P8を構成することにより、給湯ユニット300の堅牢かつ高効率化を図ることができる。なお、本実施形態では、上述したヒートポンプを利用した電気給湯システムである給湯ユニット300に限ることなく、ガス給湯システムやコージェネレーションシステムにあっても適用でき、上記ポンプPを用いることにより同様の効果を奏することができる。また、本実施形態にあっても、ポンプP4、P5、P6、P7、P8に使用するモータとして、上記第2~第6の実施形態に示したモータMの何れか1つを用いることもでき、この場合にあっても同様の効果を奏することができる。[第9実施形態]図21は、本発明の第9実施形態を示した図であり、上記第1実施形態のモータMを駆動源としたポンプPを用いてポンプ駆動機器としての洗濯機400を構成したものである。洗濯機400は、洗濯槽401を図示省略したモータによって回転制御しており、その洗濯槽401を回転するとともに、洗濯機400内の水を循環ポンプP3で循環することで衣類などを洗濯するようになっている。ここで、本実施形態では、上述した循環ポンプP3に、上記第1実施形態の堅牢かつ高効率のポンプPを適用している。このように、本実施形態の洗濯機400に、堅牢かつ高効率の小型化されたポンプPを用いて循環ポンプP3を構成することにより、洗濯機400の堅牢かつ高効率化を図ることができる。なお、本実施形態にあっても、ポンプP3に使用するモータとして、上記第2~第6実施形態に示したモータMの何れか1つを用いることもでき、この場合にあっても同様の効果を奏することができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、上記実施形態では、モータをインナーロータ方式の場合で説明したが、これに限ることなく、ステータがロータの内周側に配置されるアウターロータ方式であっても本発明を適用することができる。