"像振れ補正装置を備えるレンズ鏡筒であって、前記像振れ補正装置は、ベース部材と、像振れ補正用レンズを保持する保持部材と、前記ベース部材と前記保持部材との間に配置される3個のボールと、前記ベース部材と前記保持部材とに係止され、前記ベース部材と前記保持部材とによって前記3個のボールが挟持されるように前記ベース部材に対して前記保持部材を付勢する2つの付勢部材と、前記像振れ補正用レンズを除く光学系の光軸と直交する直線に対して対称となるように配置され、前記保持部材を前記光軸と直交する平面内で前記ベース部材に対して相対的に移動させる2つの駆動手段と、を有し、前記3個のボールは、前記3個のボールを結んで形成される三角形が前記直線に対して非対称な形状となるように配置され、前記像振れ補正用レンズの中心が前記光軸と一致するように前記保持部材が位置決めされているときに、前記像振れ補正用レンズと前記駆動手段と備えた状態における前記保持部材の重心が前記三角形の内部に位置すると共に、前記2つの付勢部材は前記直線に対して非対称となる位置において前記光軸と平行となるように配置されることを特徴とするレンズ鏡筒。前記2つの駆動手段はそれぞれ、前記保持部材に取り付けられるマグネットと、前記マグネットと対向するように前記ベース部材に取り付けられるコイルとを有することを特徴とする請求項1記載のレンズ鏡筒。前記ベース部材は略矩形であり、前記付勢部材は前記ベース部材の短辺側に配置されることを特徴とする請求項1又は2に記載のレンズ鏡筒。前記ベース部材は、前記ベース部材を前記光軸の軸方向へ案内する2本の案内軸がそれぞれに挿入される位置決め部および振れ止め部と、前記ベース部材を前記光軸の軸方向へ駆動する駆動源に連結される連結部材を保持する保持部と、を有し、前記光軸の軸方向から見たときに、前記2つの付勢部材のうちの一方の付勢部材の一部が、前記保持部及び前記連結部材とオーバーラップする位置に配置されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のレンズ鏡筒。複数の羽根を前記光軸と直交する平面内で移動させる光量調整ユニットと、前記光量調整ユニットを前記ベース部材に対して固定する2つの固定部材と、を有し、前記2つの付勢部材のうちの一方の付勢部材は、前記2つの固定部材の一方と前記振れ止め部の中間に配置されていることを特徴とする請求項4記載のレンズ鏡筒。請求項1乃至4のいずれか1項に記載のレンズ鏡筒を具備することを特徴とする光学装置。請求項1乃至5のいずれか1項に記載のレンズ鏡筒を具備することを特徴とする撮像装置。しかしながら、図11及び図12に示した光学防振ユニットでは、4つの突起118a~118dを設けるスペースが必要となるため、レンズG5等の可動レンズ群を含むレンズユニットが大きくなってしまい、カメラ全体を大きくする要因の1つとなっている。また、図12に示されるように4つの突起118a~118dを備える場合、可動保持部材110の静止時には、2本の付勢バネ120のバネ力が合成される点以下付勢バネ力合成点と記すは光軸AXの位置に合致する。そのため、可動保持部材110をシフトさせても、付勢バネ力合成点は4つの突起118a~118dで形成される四角形の内部に留まるために、可動保持部材110を安定してシフトさせることができる。しかし、例えば、4つの突起118a~118dから1つの突起、例えば、図13に示すように突起118bを排除すると、付勢バネ力合成点は、3つの突起118a~118cで形成される三角形Tの外側近傍に位置することになる。なお、図13は、1つの突起として突起118bを図12の構造から排除した構造を示す正面図である。このような構造では、可動保持部材110がシフトした場合には、ベース100に対して可動保持部材110が当接するバランスが崩れて可動保持部材110の一方が浮き上がり、像振れを適切に補正することができなくなる。つまり、図11及び図12に示した光学防振ユニットでは、部品配置の自由度が大きくない。本発明は、小型化が可能であり、部品配置の自由度の向上を図ることができ、しかも、補正レンズを安定して駆動させることができる像振れ補正装置を備えるレンズ鏡筒を提供することを目的とする。本発明に係るレンズ鏡筒は、像振れ補正装置を備えるレンズ鏡筒であって、前記像振れ補正装置は、ベース部材と、像振れ補正用レンズを保持する保持部材と、前記ベース部材と前記保持部材との間に配置される3個のボールと、前記ベース部材と前記保持部材とに係止され、前記ベース部材と前記保持部材とによって前記3個のボールが挟持されるように前記ベース部材に対して前記保持部材を付勢する2つの付勢部材と、前記像振れ補正用レンズを除く光学系の光軸と直交する直線に対して対称となるように配置され、前記保持部材を前記光軸と直交する平面内で前記ベース部材に対して相対的に移動させる2つの駆動手段と、を有し、前記3個のボールは、前記3個のボールを結んで形成される三角形が前記直線に対して非対称な形状となるように配置され、前記像振れ補正用レンズの中心が前記光軸と一致するように前記保持部材が位置決めされているときに、前記像振れ補正用レンズと前記駆動手段と備えた状態における前記保持部材の重心が前記三角形の内部に位置すると共に、前記2つの付勢部材は前記直線に対して非対称となる位置において前記光軸と平行となるように配置されることを特徴とする。本発明によれば、レンズ鏡筒を小型化することができ、しかも、部品配置の自由度が向上すると共に、補正レンズを安定して駆動させることができる。以下、本発明の実施形態について添付図面を参照して詳細に説明する。ここでは、本発明に係るレンズ鏡筒を備えるデジタルカメラを取り上げることとし、特に、デジタルカメラが備えるレンズ鏡筒及び像振れ補正装置の構成について詳細に説明することとする。<デジタルカメラのレンズ鏡筒の構成>図1は、本発明の実施形態に係るデジタルカメラの断面図である。図1aは、レンズ鏡筒が沈胴した状態を示しており、図1bは、レンズ鏡筒が繰り出した状態を示している。図2は、図1に示すレンズ鏡筒の組立斜視図である。図3は、図1に示すレンズ鏡筒の第1光軸ユニットの分解斜視図である。図4は、図1に示すレンズ鏡筒の第2光軸ユニットの分解斜視図である。これら図1乃至図4を参照して、レンズ鏡筒の構成について説明する。レンズ鏡筒は、1群レンズL1、2群レンズL2、3群レンズL3b、4群レンズL4a,L4b,L4c、5群レンズL5、6群レンズL6から構成される6群レンズ光学系を有している。また、レンズ鏡筒は、光軸A方向から入射する光を、光軸Aと略90°で交差する光軸B方向へ導くプリズムL3aを更に備えている。1群レンズL1は1群鏡筒1に保持されており、1群鏡筒1の外周面下方に設けられた3個のカムピン1aは、カム筒8の内周面に形成されたカム溝8aに係合する。また、1群鏡筒1に形成された別の3個のカムピン1bは、カム筒8の内周面に形成されたカム溝8bに、若干の隙間が形成されるように、挿嵌される。更に、1群鏡筒1の内周面の3箇所に直進キー不図示が形成されており、直進筒7の外周面に形成された直進溝7aに係合する。2群レンズL2は2群保持枠2に保持されており、2群保持枠2の外周に設けられた3個のカムピン2aはカム筒8の内周面に形成されたカム溝8cに係合する。また、2群保持枠2にはカムピン2aと同じ箇所に直進キーが形成されており、これらの直進キーは直進筒7に形成された直進溝不図示に係合する。カム筒8の内周面下方には溝部不図示が形成されており、この溝部は直進筒7の外周面下方に形成された複数の突部7dに係合する。カム筒8は、直進筒7に回転可能に支持されており、直進筒7と一体で移動する。また、カム筒8の外周面下方に設けられた3個のカムピン8eは、固定筒9の内周面に形成されたカム溝9aに係合する。直進筒7は1群鏡筒1及び2群保持枠2を回転不能に支持する。直進筒7の外周面下端には4個の直進キー7eが形成されており、これら4個の直進キー7eは、固定筒9の内周面に形成された直進溝不図示に係合する。カム筒8の外周面下方にはギア部不図示が形成されており、このギア部は、DCモータ14と複数のギア部品15により構成されたカム筒駆動装置に連結される。カム筒駆動装置の出力によりカム筒8が回転すると、カム筒8は、カム筒8のカムピン8eと固定筒9のカム溝9aとの作用によって回転しながら光軸A方向において移動する。1群鏡筒1は、1群鏡筒1のカムピン1aとカム筒8のカム溝8aとの係合作用、及び、1群鏡筒1の直進キー1cと直進筒7の直進溝7aとの係合作用により、回転することなく光軸A方向で移動する。また、2群保持枠2は、2群保持枠2のカムピン2aとカム筒8のカム溝8cとの係合作用、及び、2群保持枠2の直進キー不図示と直進筒7の直進溝不図示との作用により、回転することなく光軸A方向において移動する。プリズムL3a及び3群レンズL3bは、3群保持枠3に保持されている。3群保持枠3に形成された位置決め部3a及び振れ止め部3bはそれぞれ、固定地板10に配置された2本の案内軸以下ガイドバーと記す12a,12bに係合する。これにより3群保持枠3は、光軸B方向において移動可能に、固定地板10に支持される。また、3群保持枠3にはギア部3cが形成されており、ギア部3cは、ステッピングモータ16と複数のギア部品17により構成された3群駆動装置に連結されている。この3群駆動装置からの出力により3群保持枠3が駆動されると、3群保持枠3は、位置決め部3a及び振れ止め部3bとガイドバー12a,12bとの係合作用により、回転することなく光軸B方向に移動する。4群レンズL4aは、光量調整ユニットである絞り兼用シャッタ41に保持されている。4群レンズL4bは、4群地板42ベース部材に保持されている。また、像振れ補正用レンズである4群レンズL4cは保持部材である4群保持枠43にそれぞれ保持されている。4群地板42に形成された位置決め部42a及び振れ止め部42bはそれぞれ、固定地板10に配置されたガイドバー12a,12bに係合する。これにより4群地板42は、光軸B方向において移動可能に、固定地板10に支持される。また、4群地板42にはラック20図5参照が配置されている。ラック20は、連結部材として機能し、駆動源であるステッピングモータ18のスクリュウに螺合している。ステッピングモータ18の出力によりラック20が駆動されると、4群地板42は、位置決め部42a及び振れ止め部42bとガイドバー12a,12bとの係合作用により、回転することなく光軸B方向において移動する。なお、図1に示すセンサホルダ44については、後に図5等を参照して説明する。5群レンズL5は、5群保持枠5に保持されている。5群保持枠5に形成された位置決め部5aと振れ止め部5bはそれぞれ、固定地板10に配置されたガイドバー12a,12bに係合している。これにより、5群保持枠5は、光軸B方向において移動可能に、固定地板10に支持される。また、5群保持枠5は、固定地板10の当接部不図示に当接するように、5群バネ13によって付勢されている。6群レンズL6は、6群保持枠6に保持されている。6群保持枠6に形成された位置決め部6a及び振れ止め部6bはそれぞれ、固定地板10に配置されたガイドバー12a,12bに係合している。これにより、6群保持枠6は、光軸B方向において移動可能に、固定地板10に支持される。また、6群保持枠6にはラック不図示が配置されており、ステッピングモータ19のスクリュウに螺合している。ステッピングモータ19の出力により6群保持枠6のラックが駆動されると、6群保持枠6は、位置決め部6a及び振れ止め部6bとガイドバー12a,12bとの係合作用により、回転することなく光軸B方向で移動する。固定地板10には、撮像素子Sと光学フィルタFとが保持されている。また、固定筒9とカバー11とが、ビス不図示によって固定地板10に固定されている。上述の構造を有するレンズ鏡筒では、沈胴時には、最初に6群保持枠6が結像面側に移動し、続いて4群地板42が5群保持枠5を押出しながら移動し、最後に3群保持枠3が固定筒9の内部から移動する。そして、3群保持枠3が固定筒9の内部から退避することで生じたスペースに、1群鏡筒1、2群保持枠2、直進筒7、カム筒8が移動してくる。撮影時繰り出し時には、これとは逆に、1群鏡筒1、2群保持枠2、直進筒7、カム筒8が被写体側に移動して生まれたスペースに3群保持枠3が移動してきて、4群地板42、5群保持枠5、6群保持枠6が所定位置に移動する。<4群ユニットの構成>4群ユニットは、4群レンズL4a,L4b,L4cと、これらを保持する絞り兼用シャッタ41、4群地板42及び4群保持枠43を中心的な構成要素とするユニットであり、像振れ補正機構とシャッタ/絞り機構とを有する。この4群ユニットの構成について、図5乃至図7を参照して説明する。図5は4群ユニットの組立斜視図であり、図6は4群ユニットの分解斜視図であり、図7は4群ユニットを正面図である。なお、図7の4群ユニットの正面図は、3群保持枠3から光軸Bの軸方向に沿って6群保持枠6を見る方向で描画されている。このとき、バネ47aはラック20の背面側に位置するため、ラック20の図示によってバネ47aが見えなくなる。そのため、図7aにラック20の図示を省略した正面図を、図7bにラック20を図示した正面図をそれぞれ示している。像振れ補正用レンズである4群レンズL4c以下補正レンズL4cと記すを保持する4群保持枠43は、2つのマグネット43p,43yを保持している。なお、符号43pや43yに用いている添字p及びyはそれぞれ、図7に記載されているP方向及びY方向に対応しており、Y方向とP方向とは直交している。4群保持枠43には、2箇所にフック係止部43a,43bが設けられており、引張力を作用させる付勢部材としてのバネ47a,47bがフック係止部43a,43bのそれぞれ掛けられている図6参照。バネ47a,47bとしては、例えば、コイルバネが好適に用いられる。コイルとボビンからなる2つのコイルユニット45p,45yが、マグネット43p,43yと対向するように、4群地板42の窪みに接着により固定されている。各コイルと電気的に接続された金属ピンが各ボビンに埋設されており、各金属ピンに対して後述する4群FPC49フレキシブルプリント基板から通電が行われることによって、各コイルの駆動が行われる。すなわち、コイルユニット45pへの通電のオン/オフによって、マグネット43pとコイルユニット45pにより発生する電磁駆動力により、4群保持枠43のP方向での駆動が行われる。また、コイルユニット45yへの通電のオン/オフによって、マグネット43yとコイルユニット45yにより発生する電磁駆動力により、4群保持枠43のY方向での駆動が行われる。4群保持枠43のフック係止部43aに掛けられたバネ47aの他端は、4群地板42に設けられたフック係止部42cに掛けられている。また、4群保持枠43のフック係止部43bに掛けられたバネ47bの他端は、4群地板42に設けられた不図示のフック係止部に掛けられている。4群地板42と4群保持枠43との間には、3個の非磁性のボール46a,46b,46cが配置されている図6参照。4群保持枠43は、バネ47a,47bによる付勢力によって、4群地板42に向かってボール46a,46b,46cを介して押圧された状態となっている。換言すれば、バネ47a,47bによる付勢力により、ボール46a,46b,46cは、4群地板42と4群保持枠43とによって挟持されている。このように、4群保持枠43は、ボール46a,46b,46cを介して4群地板42に支持されているため、光軸Bに垂直な平面内では自由に移動することができる。本実施形態に係るデジタルカメラでは、4群保持枠43を光軸Bに垂直な平面内で4群地板42に対して相対的に移動させることによって、撮像素子S上の像振れの抑制及び補正を行う。4群FPC49には、絞り兼用シャッタ41のアクチュエータ416がハンダ付けにより接続されている。また、4群FPC49は、コイルユニット45p,45yとそれぞれ半田付けにより接続されるランド49a,49bを有している。4群FPC49の裏面側には、コイルユニット45p,45yのそれぞれに対して、磁界の変化を検出する2つのホール素子不図示が実装されている。4群保持部材43に保持されるマグネット43p,43yはそれぞれ、図7に示す方向にS極,N極に着磁されている。4群保持枠43のP方向及びY方向への移動に伴うマグネット43p,43yの磁界の変化を各ホール素子によって検出し、検出された変化量に基づいて4群保持枠43の移動量が算出される。そのため、マグネット43p,43yと各ホール素子の位置精度は重要である。本実施形態では、各ホール素子はセンサホルダ44に対して圧入されることで、精度良く位置決めされている。4群FPC49に形成された位置決め穴49cとセンサホルダ44に形成された位置決め突起44a図6参照とが係合することによって、4群FPC49はセンサホルダ44に固定される。そして、センサホルダ44は4群地板42に取り付けられる。[絞り兼用シャッタ41の詳細構造]図8は、絞り兼用シャッタ41の分解斜視図である。図9は、絞り兼用シャッタ41の正面図である。絞り兼用シャッタ41は、固定部材として機能するビス48a,48bにより4群地板42に固定されており図6参照、ビス48a,48bはそれぞれ、絞り兼用シャッタ41に形成されたボス417a,417bと嵌合する。絞り兼用シャッタ41は、シャッタ地板411とシャッタカバー412との間に2枚のシャッタ羽根413、414が配置された構造を有している。シャッタ地板411には3箇所に係止部411bが設けられており、これらの係止部411bがシャッタカバー412に形成された係止部412aに係止されることで、シャッタカバー412がシャッタ地板411に固定される。シャッタ地板411には2箇所に案内軸411aが設けられており、各案内軸411aは、シャッタ羽根413,414のそれぞれに2箇所ずつ形成された長穴413a,414aに挿入されている。シャッタ羽根413,414はアクチュエータ416によって駆動され、アクチュエータ416の回転軸には駆動アーム415が固定されている。駆動アーム415の両端には駆動軸415a,415bが形成されており、駆動軸415a,415bはそれぞれ、シャッタ羽根413,414に形成された長穴413b,414bに挿入される。アクチュエータ416の出力によって駆動アーム415を回転させる。すると、シャッタ羽根413の長穴413aとシャッタ地板411の案内軸411aとの作用及びシャッタ羽根413の長穴413bと駆動アーム415の駆動軸415aとの作用により、シャッタ羽根413は回転することなく移動する。また、シャッタ羽根414の長穴414aとシャッタ地板411の案内軸411aとの作用、及び、シャッタ羽根414の長穴414bと駆動アーム415の駆動軸415bとの作用により、シャッタ羽根414は、回転することなく、シャッタ羽根413とは反対方向に移動する。こうして、シャッタ羽根413,414により形成される開口を調節して絞り機能を実現すると共に、開口を開状態から閉状態に駆動することでシャッタ機能を実現している。<4群保持枠43の4群地板42に対する安定性>補正レンズL4cを保持する4群保持枠43の4群地板42に対する安定性について、前出の図7を参照して説明する。4群保持枠43は、モールド部材樹脂で成形されている。ここで、前述の通り、補正レンズL4cとマグネット43p,43yを備えているため、4群保持枠43の自重重量は、主に、補正レンズL4cとマグネット43p,43yの重さによって支配されている。よって、像振れ補正開始時には、4群保持枠43は、その重量に抗して、マグネット43p,43yとコイルユニット45p,45yとの駆動力により、補正レンズL4cの中心が光軸Bに一致するように持ち上げられる。図7a,bには、4群保持枠43が、補正レンズL4cの中心が光軸Bと一致するように持ち上げられて、位置決めされた状態が示されている。このとき、補正レンズL4cを保持し、マグネット43p,43yが取り付けられた4群保持枠43の重心43gは、図7a,b中に三角マーク▲で示した位置となる。そして、3つのボール46a、46b、46cは、4群保持枠43の重心43gが3つのボール46a,46b,46cで形成される三角形46d以下、単に三角形46dと記すの内部に含まれるように、配置されている。また、4群保持枠43と4群地板42とが互いに押し合うように4群保持枠43と4群地板42との間に光軸B方向と平行にバネ47a,47bを掛けることにより、3つのボール46a、46b、46cが4群保持枠43と4群地板42とによって挟持される。ここで、仮に、三角形46d内にバネ47a,47bのバネ力が合成される点47cが含まれない構造とした場合には、点47cに4群保持枠43が倒れ込んでしまい、4群保持枠43を光軸Bと直交する平面内で移動させることができなくなる。したがって、三角形46d内にバネ47a,47bのバネ力が合成される点47cが含まれるように、3つのボール46a,46b,46c及びバネ47a,47bの位置を設定する。また、三角形46dの重心46gと、バネ47a,47bのバネ力が合成される点47cとを一致させると、4群保持枠43を最も安定に保持することができる。4群地板42は、図6や図7に示されるように、光軸Aに略平行な略矩形略長方形の面を有している。また、本実施形態では、4群地板42に対して4群保持枠43を最適に配置するために、マグネット43p,43y及びコイル45p,45yを、光軸Aに平行で補正レンズL4cの光軸Bを通る直線である対称軸Zに対して対称となる位置に配置している。そのため、三角形46dも対称軸Zに対して対称な形状となるように、3つのボール46a,46b,46cが配置されることが望ましい。また、同様の理由で、バネ47a,47bも、対称軸Zについて、対称となる位置に配置されることが望ましい。しかしながら、本実施形態では、4群地板42において光軸Aに略平行な面の形状が略矩形であるため、4群地板42に対して4群レンズL4bの占める割合が大きく、ボール46cを対称軸Z上に配置することは困難である。つまり、三角形46dが対称軸Zについて対称な形状となる二等辺三角形になるように3つのボール46a,46b,46cを配置することは困難であり、したがって、三角形46dは対称軸Zに対して非対称な形状にならざるを得ない。そこで、3つのボール46a,46b,46cの配置を決定するに際して、先ず、バネ47a,47bを対称軸Zについて対称となる位置に配置した場合3つのボール46a,46b,46cの配置について考える。図10は、4群ユニットにおけるバネ47a,47bの掛け方を説明するための正面図である。バネ47a,47bは、略長方形である4群地板42の短辺側に配置される。図10aに示すように、バネ47a,47bをボール46c側Z側に配置しようとすると、バネ47a、47bのバネ力が合成される点47cは、ボール46b,46cを結ぶ線分に近付くため、三角形46dの内部ではあってもその外側に力が掛かる。そのため、図10bに示すように、バネ47a,47bはボール46a,46c側-Z側に配置したほうがよいことがわかる。しかしながら、本実施形態では、図7a,bに示す通り、4群地板42にはガイドバー12aを挿入する位置決め部42aとラック20を保持するラック保持部42eが形成されているため、バネ47a,47bを-Z側に配置することは困難である。一方、ガイドバー12a,12bは、カム筒8と干渉しないようにカム筒8より-Z側に配置されているため、ガイドバー12aをZ側に移動させることは難しい。また、ラック20も、ガイドバー12aに近い方が、こじり等の摺動負荷が軽減されるため、ラック20をガイドバー12aから離すことも難しい。そのため、バネ47aは、4群地板42の位置決め部42a、ラック保持部42eよりZ側に配置されなければならない。そこで、本実施形態では、図7a,bに示すように、極力、バネ47aを-Z側に配置するために、バネ47aの一部を4群地板42のラック保持部42eとラック20に対して、光軸Bと直交する平面内でオーバーラップさせて配置している。また、バネ47bがバネ47aよりも-Z側に配置されるように、バネ47bをビス48bと振れ止め部42bの中間に配置して、バネ47a,47bのバネ力が合成される点47cを三角形46dの重心46gの近傍に位置させている。つまり、バネ47a,47bを対称軸Zについて非対称となる位置に配置することにより、4群保持枠43を安定して保持することを可能にしている。なお、図9に示すように、シャッタ地板411は、その殆どがシャッタ羽根413,414の移動するスペース及び駆動アーム415が回転するスペースによって占められている。そのため、ビス48bを締めるボス417bは、駆動アーム415の回転軸の直近にしか配置できない。つまり、バネ47a,47bを対称軸Zについて非対称に配置することにより、ビス48bを最適な位置に配置させている。換言すれば、バネ47a,47bを対称軸Zについて非対称に配置することにより、バネ47a,47b以外の部品配置の自由度を向上させることができる。<その他の実施形態>以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。例えば、上記の実施形態では、4群保持枠43にマグネット43p,43yが取り付けられている構成で説明したが、4群保持枠43にコイルユニット45p,45yを取り付ける構成でもあってもよい。このとき、マグネット43p,43yは、4群地板42に取り付けられる。重心については、コイルユニット45p,45yが取り付けられ、補正レンズL4cを保持した4群保持枠43の重心を考慮すればよい。更に、上記の実施形態では、像振れ補正機構を備える撮像装置としてのデジタルカメラを取り上げたが、これに限定されず、像振れ補正が可能な撮像機能を有するカメラ付き携帯電話或いは双眼鏡等の光学装置にも適用が可能である。"