"異なる色の複数の色光を射出する光源と、前記複数の色光の各々を変調する垂直配向モードの反射型の複数の液晶ライトバルブと、複数の前記液晶ライトバルブそれぞれに設けられ、無機材料からなる複数の柱状構造体が前記液晶ライトバルブの面内方位の略一方向に向けて傾斜されてなる位相差補償板と、前記複数の液晶ライトバルブにより変調された色光を合成する色合成光学系と、前記色合成光学系により合成された光を被投射面上に投射する投射光学系と、を備え、前記位相差補償板の前記複数の柱状構造体が傾斜する前記面内方位の略一方向における寸法は、前記液晶ライトバルブの表示領域の前記略一方向に対応する方向における寸法よりも大きく確保されていることを特徴とする投射型表示装置。前記位相差補償板の端部は、被覆材により被覆されていることを特徴とする請求項1記載の投射型表示装置。前記液晶ライトバルブ及び前記位相差補償板を、内部空間を光路とする複数の筐体各々の一側面に保持してなることを特徴とする請求項1または2記載の投射型表示装置。前記面内方位の略一方向が、前記位相差補償板の互いに隣接する辺のうち一方の基板辺を二分する線に対して、±45°より小さい角度範囲となる側の端部の寸法は、前記面内方位の略一方向が、前記位相差補償板の互いに隣接する辺のうち他方の基板辺を二分する線に対して、±45°より大きい角度範囲となる側の端部の寸法よりも、前記液晶ライトバルブの前記表示領域に対して大きく確保されていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項記載の投射型表示装置。前記位相差補償板は、Cプレート及びOプレートを一体化したものであることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1項記載の投射型表示装置。しかしながら、上述した従来のプロジェクターでは、CO補償板を用いることにより、補償板を傾ける必要が無く、省スペース化が可能になるものの、CO補償板を用いたことによる新たな問題点があった。それは、CO補償板は、それが有するOプレートの構造に由来して、湿度が変化することにより、位相差が変化してしまう、という問題点である。この位相差変化は、Oプレートからの水分の吸脱着に起因しており、特にOプレートの端面では水分が吸脱着し易く、したがって、このOプレートの端部から斜方蒸着膜の間に水分が入り込んで斜方蒸着膜の端部における位相差が変化することとなり、その結果、液晶ライトバルブの液晶層では、Oプレートにおける中央部と端部との位相差変化により表示画面内で色ムラ等が生じてしまい、表示装置の品質が低下する等の問題点があった。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、位相差補償板の端部における水分の吸脱着を抑制することにより、位相差補償板における位相差変化を防止することができ、その結果、液晶ライトバルブの表示領域における中央部と端部との位相差変化に起因する色ムラ等を無くすことができ、表示装置の品質の低下を防止することが可能な投射型表示装置を提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、本発明は以下の投射型表示装置を採用した。すなわち、本発明の投射型表示装置は、異なる色の複数の色光を射出する光源と、前記複数の色光の各々を変調する垂直配向モードの反射型の複数の液晶ライトバルブと、複数の前記液晶ライトバルブそれぞれに設けられ、無機材料からなる複数の柱状構造体が前記液晶ライトバルブの面内方位の略一方向に向けて傾斜されてなる位相差補償板と、前記複数の液晶ライトバルブにより変調された色光を合成する色合成光学系と、前記色合成光学系により合成された光を被投射面上に投射する投射光学系と、を備え、前記位相差補償板の前記複数の柱状構造体が傾斜する前記面内方位の略一方向における寸法は、前記液晶ライトバルブの表示領域の前記略一方向に対応する方向における寸法よりも大きく確保されていることを特徴とする。この投射型表示装置では、位相差補償板の複数の柱状構造体が傾斜する面内方位の略一方向における寸法を、液晶ライトバルブの表示領域の略一方向に対応する方向における寸法よりも大きく確保したことにより、位相差補償板のうち水分の吸脱着による影響を受け易い端部を液晶ライトバルブの表示領域外に位置させることができる。したがって、液晶ライトバルブの表示領域では、位相差補償板のうち水分の吸脱着による影響を受け難い領域を透過する光のみにより表示が行われることとなり、その結果、液晶ライトバルブの表示領域における中央部と端部との位相差変化に起因する色ムラ等を無くすことができ、表示装置の品質の低下を防止することができる。本発明の投射型表示装置は、前記位相差補償板の端部は、被覆材により被覆されていることを特徴とする。この投射型表示装置では、位相差補償板の端部を被覆材により被覆したことにより、位相差補償板のうち水分の吸脱着による影響を受け易い端部が被覆材により被覆されることとなり、したがって、この端部から位相差補償板内に水分が進入するのを防止することができる。その結果、液晶ライトバルブの表示領域における中央部と端部との位相差変化に起因する色ムラ等の発生を防止することができ、表示装置の品質の低下を防止することができる。本発明の投射型表示装置は、前記液晶ライトバルブ及び前記位相差補償板を、内部空間を光路とする複数の筐体各々の一側面に保持してなることを特徴とする。この投射型表示装置では、液晶ライトバルブ及び位相差補償板を、内部空間を光路とする複数の筐体各々の一側面に保持したことにより、液晶ライトバルブ及び位相差補償板を含む構造を小型化することができる。また、この筐体内を密閉構造とすることで、この筐体に配置された位相差補償板の位相差変化が無くなり、その結果、コントラストの低下を防止することができる。本発明の投射型表示装置は、前記面内方位の略一方向が、前記位相差補償板の互いに隣接する辺のうち一方の基板辺を二分する線に対して、±45°より小さい角度範囲となる側の端部の寸法は、前記面内方位の略一方向が、前記位相差補償板の互いに隣接する辺のうち他方の基板辺を二分する線に対して、±45°より大きい角度範囲となる側の端部の寸法よりも、前記液晶ライトバルブの前記表示領域に対して大きく確保されていることを特徴とする。この投射型表示装置では、面内方位の略一方向が、位相差補償板の互いに隣接する辺のうち一方の基板辺を二分する線に対して、±45°より小さい角度範囲となる側の端部の寸法を、面内方位の略一方向が、位相差補償板の互いに隣接する辺のうち他方の基板辺を二分する線に対して、±45°より大きい角度範囲となる側の端部の寸法よりも、液晶ライトバルブの表示領域に対して大きく確保したことにより、位相差補償板のうち水分の吸脱着による影響を受け易い側の寸法を大きくとることができる。したがって、液晶ライトバルブの表示領域では、位相差補償板のうち水分の吸脱着による影響を受け難い領域のみを透過する光により表示が行われることとなり、その結果、液晶ライトバルブの表示領域における中央部と端部との位相差変化に起因する色ムラ等をさらに無くすことができ、表示装置の品質の低下をさらに防止することができる。本発明の投射型表示装置は、前記位相差補償板は、Cプレート及びOプレートを一体化したものであることを特徴とする。この投射型表示装置では、位相差補償板を、Cプレート及びOプレートを一体化したものとしたことにより、小型化、省スペース化が可能になり、配置も容易である。[第1実施形態]以下、本発明の第1実施形態について、図1~図4を用いて説明する。本実施形態では、3枚の反射型液晶ライトバルブを備えたプロジェクター、いわゆる3板式の液晶プロジェクターを例に挙げて説明する。図1は、本実施形態のプロジェクターを示す概略構成図である。図2は、プロジェクターの液晶ライトバルブ周辺の構成を示す斜視図である。図3は、液晶ライトバルブを保持する三角柱ユニットの断面図である。図4は、位相差補償板のCプレート及びOプレートの光学異方性を説明するための模式図である。なお、以下の全ての図面においては各構成要素を見やすくするため、構成要素によって寸法の縮尺を異ならせて示すことがある。本実施形態のプロジェクター1は、図1に示すように、赤色光R光、緑色光G光、青色光B光からなる3色の色光を射出する照明装置2と、各色光による画像を形成する3組の画像形成光学系3R,3G,3Bと、3色の色光を合成する色合成素子4色合成光学系と、合成された光をスクリーン等の被投射面図示せずに投射する投射光学系5と、を備えている。照明装置2は、光源6と、インテグレーター光学系7と、色分離光学系8と、を備えている。画像形成光学系3R,3G,3Bは、入射側偏光板9と、PBS10と、反射型の液晶ライトバルブ11R,11G,11Bと、位相差補償板12と、射出側偏光板13と、を備えている。プロジェクター1は、概略すると以下のように動作する。光源6から射出された白色光は、インテグレーター光学系7に入射する。インテグレーター光学系7に入射した白色光は、照度が均一化されるとともに偏光状態が所定の直線偏光に揃えられて射出される。インテグレーター光学系7から射出された白色光は、色分離光学系8によりR,G,Bの各色光に分離され、色光毎に異なる組の画像形成光学系3R,3G,3Bに入射する。各画像形成光学系3R,3G,3Bに入射した色光は、表示すべき画像の画像信号に基づいて変調された変調光となる。3組の画像形成光学系3R,3G,3Bから射出された3色の変調光は、色合成素子4により合成されて多色光となり、投射光学系5に入射する。投射光学系5に入射した多色光は、スクリーン等の被投射面に投射される。このようにして、被投射面にフルカラーの画像が表示される。以下、プロジェクター1の各構成要素について詳しく説明する。光源6は、光源ランプ15と放物面リフレクター16とを有している。光源ランプ15から放射された光は、放物面リフレクター16によって一方向に反射されて略平行な光束となり、光源光としてインテグレーター光学系7に入射する。光源ランプ15は、例えばメタルハライドランプ、キセノンランプ、高圧水銀ランプ、ハロゲンランプ等により構成される。放物面リフレクター16に代えて、楕円リフレクター、球面リフレクター等によりリフレクターを構成しても良い。リフレクターの形状に応じて、リフレクターから射出された光を平行化する平行化レンズを用いても良い。インテグレーター光学系7は、第1レンズアレイ17と、第2レンズアレイ18と、偏光変換素子19と、重畳レンズ20と、を有している。第1レンズアレイ17は、光源6の光軸L1に略直交する面に配列された複数のマイクロレンズ21を有している。第2レンズアレイ18は、第1レンズアレイ17と同様、複数のマイクロレンズ22を有している。各マイクロレンズ21,22はマトリクス状に配列されており、光軸L1に直交する平面における平面形状が、液晶ライトバルブ11R,11G,11Bの被照明領域と相似形状略矩形になっている。被照明領域とは、液晶ライトバルブ11R,11G,11Bにおいて複数の画素がマトリクス状に配列されて表示に実質的に寄与する領域のことである。PBS10は、ワイヤーグリッド型PBSであり、例えばガラス基板とその上に形成された複数の金属線とにより構成されている図示略。複数の金属線は、全てが一方向Z方向に延在しており、互いに略平行に離間してガラス基板上に形成されている。複数の金属線が形成されたガラス基板の主面が偏光分離面となり、複数の金属線の延在方向が反射軸方向であり、複数の金属線の配列方向が透過軸方向である。偏光分離面は、偏光分離面に入射する光の中心軸に対して略45°の角度をなしている。偏光分離面に入射した光のうち、偏光方向が反射軸方向と一致するS偏光は偏光分離面で反射し、偏光方向が透過軸方向と一致するP偏光は偏光分離面を透過する。以下、PBS10の偏光分離面に対するP偏光を単にP偏光と称し、PBS10の偏光分離面に対するS偏光を単にS偏光と称する。位相差補償板12は、石英ガラス製の基板の一方の面にCプレート負の一軸性のCプレートが形成され、他方の面にOプレートが形成されたものであり、表面に対して光学軸が垂直となるCプレートと、二軸性の屈折率異方性を有するOプレートとを一体化したCO補償板とすることにより、従来のように補償板を傾ける必要が無くなり、省スペース化が可能となり、しかも、配置が容易である。偏光変換素子19は、複数の偏光変換ユニット23を有している。各偏光変換ユニット23は、その詳細な構造を図示しないが、偏光分離膜以下、PBS膜という、1/2位相板、および反射ミラーを有している。第1レンズアレイ17の各マイクロレンズ21は、第2レンズアレイ18の各マイクロレンズ22と1対1で対応している。第2レンズアレイ18の各マイクロレンズ22は、偏光変換素子19の各偏光変換ユニット23と1対1で対応している。インテグレーター光学系7に入射した光源光は、第1レンズアレイ17の複数のマイクロレンズ21に空間的に分かれて入射し、マイクロレンズ21に入射した光束毎に集光される。各マイクロレンズ21により集光された光源光は、マイクロレンズ21と対応する第2レンズアレイ18のマイクロレンズ22に結像する。すなわち、第2レンズアレイ18の複数のマイクロレンズ22の各々に二次光源像が形成される。マイクロレンズ22に形成された二次光源像からの光は、このマイクロレンズ22に対応する偏光変換ユニット23に入射する。偏光変換ユニット23に入射した光は、PBS膜に対するP偏光とS偏光とに分離される。分離された一方の偏光例えばS偏光は、反射ミラーで反射した後に1/2位相板を通ることで偏光状態が変換され、他方の偏光例えばP偏光に揃えられる。ここでは、偏光変換ユニット23を通った光の偏光状態が、後述する入射側偏光板9を透過する偏光状態に揃えられるようになっている。複数の偏光変換ユニット23から射出された光は、重畳レンズ20によって液晶ライトバルブ11R,11G,11Bの被照明領域上に重畳される。第1レンズアレイ17により空間的に分割された各光束が被照明領域の略全域を照明することにより照度分布が平均化され、被照明領域上の照度が均一化される。色分離光学系8は、波長選択面を有する第1ダイクロイックミラー25、第2ダイクロイックミラー26、第3ダイクロイックミラー27、および第1反射ミラー28、第2反射ミラー29を有している。第1ダイクロイックミラー25は、赤色光LRを反射させるとともに、緑色光LGおよび青色光LBを透過させる分光特性を有している。第2ダイクロイックミラー26は、赤色光LRを透過させるとともに、緑色光LGおよび青色光LBを反射させる分光特性を有している。第3ダイクロイックミラー27は、緑色光LGを反射させるとともに、青色光LBを透過させる分光特性を有している。第1ダイクロイックミラー25と第2ダイクロイックミラー26とは、各々の波長選択面が互いに略直交するように、かつ各々の波長選択面がインテグレーター光学系7の光軸L2と略45°の角度をなすように配置されている。色分離光学系8に入射した光源光に含まれる赤色光LR、緑色光LG、青色光LBは、以下のようにして分離され、分離された色光毎に対応する画像形成光学系3R,3G,3Bに入射する。すなわち、赤色光LRは、第2ダイクロイックミラー26を透過するとともに第1ダイクロイックミラー25で反射した後、第1反射ミラー28で反射し、赤色光用画像形成光学系3Rに入射する。緑色光LGは、第1ダイクロイックミラー25を透過するとともに第2ダイクロイックミラー26で反射した後、第2反射ミラー29で反射し、第3ダイクロイックミラー27で反射して、緑色光用画像形成光学系3Gに入射する。青色光LBは、第1ダイクロイックミラー25を透過するとともに第2ダイクロイックミラー26で反射した後、第2反射ミラー29で反射し、第3ダイクロイックミラー27を透過して、青色光用画像形成光学系3Bに入射する。各画像形成光学系で変調された光は色合成素子に入射する。色合成素子4は、ダイクロイックプリズムにより構成されている。ダイクロイックプリズムは、4つの三角柱プリズムが互いに貼り合わされた構造になっている。三角柱プリズムにおいて貼り合わされる面は、ダイクロイックプリズムの内面になる。ダイクロイックプリズムの内面に、赤色光LRが反射して緑色光LGが透過するミラー面と、青色光LBが反射して緑色光LGが透過するミラー面とが互いに直交して形成されている。ダイクロイックプリズムに入射した緑色光LGは、ミラー面をそのまま直進して射出される。ダイクロイックプリズムに入射した赤色光LR、青色光LBは、ミラー面で選択的に反射あるいは透過して、緑色光LGの射出方向と同じ方向に射出される。このようにして3つの色光画像が重ね合わされて合成され、合成された色光が投射光学系5によってスクリーン7に拡大投写される。投射光学系5は、第1レンズ群44および第2レンズ群45を有している。本実施形態の場合、図2に示すように、赤色光用画像形成光学系3R、緑色光用画像形成光学系3G、青色光用画像形成光学系3Bはいずれもユニット化されており、同様の構成になっている。ユニット化された3つの画像形成光学系は、色合成素子の3つの面に接合されている。ここで、画像形成光学系を代表して、緑色光用画像形成光学系3Gの構成について説明する。緑色光用画像形成光学系3Gは、図3に示すように、入射側偏光板9と、PBS10と、緑色光用液晶ライトバルブ11Gと、位相差補償板12と、射出側偏光板13と、を備えている。なお、入射側偏光板9、射出側偏光板13は、耐熱性等を考慮してワイヤーグリッド型偏光板で構成されていることが望ましい。この緑色光用液晶ライトバルブ11Gは反射型の液晶ライトバルブであり、液晶モードは垂直配向VerticalAlienモードである。緑色光用液晶ライトバルブ11Gは、互いに対向配置されたTFTアレイ基板31および対向基板32と、これら2枚の基板間に挟持された液晶層33と、を有している。液晶層33は誘電率異方性が負の液晶材料で構成されている。これらPBS10と緑色光用液晶セル11Gとの間の光路上に位相差補償板12が配置されている。この位相差補償板12は、図4aに示すように、石英ガラス製の基板52の一方の面にCプレート負の一軸性のCプレート53が形成され、他方の面にOプレート54が形成されたものである。すなわち、本実施形態では、Cプレート53とOプレート54とは一体化されている。このような構成からなる位相差補償板12は、液晶ライトバルブ11R、11G、11B側にCプレート53が位置し、液晶ライトバルブと反対側にOプレート54が位置するように液晶ライトバルブ11R、11G、11Bと平行に配置されている。Cプレート53は、スパッタ法等によって基板52上に高屈折率層と低屈折率層とが交互に積層された多層膜からなる一軸性の複屈折率体である。Cプレート53は、表面に対して垂直な光学軸を有し、液晶ライトバルブ11R、11G、11Bから射出された斜め方向の光の位相差を補償する。高屈折率層は相対的に高屈折率の誘電体であるTiO2やZrO2等からなり、低屈折率層は低屈折率の誘電体であるSiO2やMgF2等からなる。このような構成のCプレート53は、これを透過する光が各層間で反射して干渉するのを防ぐため、各屈折率層の厚さは薄いことが好ましい。一方、Oプレート54は、石英ガラス製の基板52の他方の面に、Ta2O5等の無機材料が斜方蒸着されて形成されたものである。Oプレート54は、微視的に見て、無機材料が斜め方向に沿って成長したカラム柱状構造体を有する膜構造を有している。このような構造からなる無機膜は、その微細構造に起因して位相差を生じさせる。この位相差補償板12では、表面に対して光学軸が垂直となるCプレート53と、二軸性の屈折率異方性を有するOプレート54とを一体化しているので、従来のように補償板を傾ける必要が無くなり、省スペース化が可能となり、しかも、配置が容易である。この位相差補償板12は、図4bに示すように、基板52の一方の面にCプレート負の一軸性のCプレート53Aを形成し、他方の面にCプレート負の一軸性のCプレート53BとOプレート54とをこの順に積層して形成したものを用いても良い。この場合に、Cプレート負の一軸性のCプレート53AとCプレート負の一軸性のCプレート53Bとを合わせた光学特性が、図4aに示したCプレート53と同じになるように、基板52に対してCプレート53A、Cプレート53Bをそれぞれ形成する。これにより、Cプレート53A、Cプレート53Bによって1枚のCプレートとみなすことができる。また、図4bにおけるCプレートとOプレートとを入れ替え、基板52の一方の面にCプレートとOプレートとをこの順に積層して形成し、他方の面にOプレートを形成した位相差補償板を用いても良い。その場合にも、基板52を挟んだ2枚のOプレートを合わせた光学特性が、図4aに示したOプレート54と同じになるようにする。さらに、1枚の基板52に対してCプレート53とOプレート54とを形成し、これらを一体化してなる位相差補償板に代えて、図4cに示すように、基板52AにCプレート53を形成し、別の基板52BにOプレート54を形成したものを用いても良い。すなわち、これらを合わせて一つの位相差補償板57として用いても良い。ここで、位相差補償板12の光学異方性について説明する。位相差補償板12のCプレート53は、図5aに屈折率楕円体で示すように、Cプレートの各方向の屈折率の関係は、nx=ny>nzであり、Cプレートの光学軸に平行に入射する光に対しては等方的であることから、位相差を補償することができない。すなわち、液晶パネルからCプレート53に垂直に入射した光に対しては、位相差を補償することができない。一方、液晶パネルから出射した光のうち、斜め成分の光、つまりVAモードの液晶の斜め成分については、その位相差を光学補償する。なお、このCプレート53については、nx=nyを完全に満たす必要はなく、僅かに位相差を有していても良く、具体的には正面位相差値が0nmから3nm程度であってもよい。この種のCプレート53としては、厚み方向の位相差Rthが100nm以上300nm以下であるのが好ましく、180nmであるのがより好ましい。ここで、厚み方向の位相差Rthは、以下の式によって定義される。Rth={nxny/2-nz}×dただし、nx、nyは、図5aに示したCプレート53において、面方向の主屈折率を示し、nzは、同じく厚さ方向の主屈折率を示している。また、dはCプレートの厚さを示している。一方、Oプレート54は、図5bに屈折率楕円体で示すように、各方向の屈折率の関係がnx<ny<nzとなるあるいは、図示はしないがnz<ny<nxとなる二軸の位相差補償板である。Oプレート54は、上述のカラムを形成した無機膜により遅相軸54cを有している。Oプレート54の遅相軸54cは、図5bに示した屈折率楕円体を、基板52の法線方向から見て基板52上基板面に投影した楕円形の長軸に一致する。この緑色光用画像形成光学系3Gでは、これら構成要素のうち、入射側偏光板9を除いて、PBS10、緑色光用液晶ライトバルブ11G、位相差補償板12、および射出側偏光板13は、略三角柱の形状を有する筐体50に固定されている。筐体50は、例えばアルミニウム等の熱伝導性の高い材料で構成されている。筐体50の3つの側面には、光を通過させる開口部50a~50cがそれぞれ設けられている。筐体50の3つの側面のうち、互いに直角に接する2つの面を第1側面、第2側面とし、第1側面および第2側面に対して45°の角度で接する面を第3側面とする。第1側面の外面側には開口部50aを塞ぐように液晶ライトバルブ11Rが固定され、第1側面の内面側には開口部50aを塞ぐように位相差補償板12が固定されている。つまり、開口部50aの縁周縁部を液晶ライトバルブ11Rの外縁部外周部と位相差補償板12の外縁部外周部とで挟んで配置された状態で開口部50aが塞がれている。第2側面の外面側には開口部50bを塞ぐように射出側偏光板13が固定されている。第3側面の外面側には開口部50cを塞ぐようにPBS10が固定されている。このような構成により、筐体50の内部は密閉された空間となっている。そして、位相差補償板12は、図6に示すように、その端部が矩形状かつ枠状の固定治具71の溝71aに嵌め込まれて固定され、同様に、緑色光用液晶ライトバルブ11Gの端部も固定治具71とほぼ同形状の矩形状かつ枠状の固定治具72の溝72aに嵌め込まれて固定され、固定治具71と固定治具72とは、開口部50aを塞ぐように配置されて固定具図示略により相互に固定されている。次に、この位相差補償板12の寸法について説明する。この位相差補償板12のOプレート54は、図7a及びbに示すように、石英ガラス製の基板52の表面に、Ta2O5等の無機材料が斜方蒸着されて形成されたものであり、無機材料が斜め方向基板平面から0度及び90度を除いた所定の角度を有した方向に沿って成長したカラム傾斜した柱状構造体81を有する膜構造を有している。そして、カラム81の傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角の方向略一方向は、蒸着された全面において一様な所定の方向とされている。このOプレート54では、カラム81の傾斜方向、すなわち斜方蒸着の蒸着方向82を基板面内に投影させた面内の方位角の方向略一方向における端部54a、54bでは、位相差値が大きい方向にばらつくのに対し、カラム81の傾斜方向を基板面内に投影させた面内の方位角の方向略一方向と直交した方向すなわち斜方蒸着の蒸着方向82を基板面内に投影させた面内の方位角の方向と直交した方向の端部54c、54dでは、位相差値が小さい方向にばらつく。したがって、蒸着方向82に対応した基板の端部54a、54bにおける位相差値のばらつきの大きさ絶対値は、蒸着方向82と直交した方向に対応した基板の端部54c、54dにおける位相差値のばらつきの大きさ絶対値よりも大きくなる。また、蒸着方向82を基板面内に投影させた面内における方位角の方向略一方向は、Oプレート54の一方の基板辺を二分する中心線図7のY軸に対して平行な方向か、もしくは、これに対して±45°より小さい角度範囲を取るのが通例である。従って、これらを勘案すると、Oプレート54のカラム81の傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角の方向と、Oプレート54の隣接するいずれか一方の基板辺を二分する中心線図7のY軸に対して±45°より小さい角度範囲となる側、すなわち端部54aから端部54bの側に向かう方向の寸法を、Oプレート54のカラム81の傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角の方向と、Oプレート54の隣接するいずれか他方の基板辺を二分する中心線図7のX軸に対して±45°より大きい角度範囲となる側、すなわち端部54cから端部54dの側に向かう方向の寸法より、液晶ライトバルブ11Gの表示領域73に対して大きく設定すればよい。以上により、このOプレート54では、緑色光用液晶ライトバルブ11Gのシール材及び額縁となる遮光膜により囲まれた表示領域73に対してはみ出した端部54a、54bの寸法d1は、この表示領域73に対してはみ出した端部54c、54dの寸法d2よりも大きくなっている。図8は、カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角の方向Y軸方向と、該カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角の方向と直交した方向X軸方向それぞれにおける液晶表示装置の表示領域における面内方向の位相差ばらつきを示す図である。この図8では、表示領域の端部からの距離を測定位置としてある。図8によれば、次のことが分かる。1カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角方向Y方向では、端部において位相差値が大きい方向にばらつくのに対し、カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角方向と直交する方向X方向では、端部において位相差値が小さい方向にばらつく。2カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角方向Y方向における位相差値のばらつきの大きさ絶対値は、カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角方向と直交した方向X方向における位相差値のばらつきの大きさ絶対値より大である。3カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角方向Y方向においては、Y方向の側と-側とで位相差値のばらつきは殆ど無い。以上により、このOプレート54では、液晶ライトバルブ11Gの表示領域に対して、カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角の方向Y方向の寸法を6mm程度大きくし、カラムの傾斜方向を基板面内に投影させた面内における方位角の方向と直交した方向X軸方向の寸法を3mm程度大きくすればよいことが分かる。以上説明したように、本実施形態のプロジェクター1によれば、位相差補償板12のOプレート54のOプレート54の隣接するいずれか一方の基板辺を二分する中心線に対して±45°より小さい角度範囲となる側の方向における端部の寸法を、位相差補償板12のOプレート54のOプレート54の隣接するいずれか他方の基板辺を二分する中心線に対して±45°より大きい角度範囲となる側の方向における端部の寸法よりも、液晶ライトバルブ11Gの表示領域に対して寸法を大きく確保するので、位相差補償板12のOプレート54のうち水分の吸脱着による影響を受け易い端部54a、54bを液晶ライトバルブ11Gの表示領域外に位置させることができる。したがって、液晶ライトバルブ11Gの表示領域では、Oプレート54のうち端部54a、54bを除く領域を透過する光のみにより表示が行われることとなり、その結果、液晶ライトバルブ11Gの表示領域における中央部と端部との位相差変化に起因する色ムラ等を無くすことができ、液晶表示装置の品質の低下を防止することができる。[第2実施形態]図9は、本発明の第2実施形態のプロジェクターの液晶ライトバルブを保持する三角柱ユニットの要部を示す断面図であり、本実施形態の三角柱ユニットが第1実施形態の三角柱ユニットと異なる点は、第1実施形態の三角柱ユニットでは、位相差補償板12の端部が矩形状かつ枠状の固定治具71の溝71aに嵌め込まれて固定されているのに対し、本実施形態の三角柱ユニットでは、位相差補償板12の端部が被覆材91により被覆され、この位相差補償板12の端部は被覆材91を介して矩形状かつ枠状の固定治具71の溝71aに嵌め込まれている点であり、この他の点については、第1実施形態のプロジェクターと全く同様である。この被覆材91としては、水分の進入を防止することができるものであればよく、耐水性を有する被覆材、例えば、熱硬化性樹脂、熱可塑性樹脂、紫外線硬化性樹脂、有機系接着剤、無機系接着剤等が挙げられる。この被覆材91が位相差補償板12の端部を覆うことにより、この位相差補償板12では、水分の吸脱着による影響を受け易い端部が被覆材91により被覆されることとなる。これにより、この端部から位相差補償板12内に水分が進入するのを防止し、よって、液晶ライトバルブ11Gの表示領域における中央部と端部との位相差変化に起因する色ムラ等が発生する虞がなくなり、液晶表示装置の品質の低下の虞がなくなる。本実施形態のプロジェクターにおいても、第1実施形態のプロジェクターと同様の作用効果を奏することができる。しかも、位相差補償板12の端部を被覆材91により被覆したので、この端部から位相差補償板12内に水分が進入するのを防止することができる。その結果、液晶ライトバルブ11Gの表示領域における中央部と端部との位相差変化に起因する色ムラ等の発生を防止することができ、液晶表示装置の品質の低下を防止することができる。なお、本発明の技術範囲は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば、上記実施形態では、Oプレート54のカラムの傾斜方向Y方向の寸法を6mm程度大きくし、カラムの傾斜方向と直交した方向X軸方向の寸法を3mm程度大きくしているが、これらの寸法は、対象となる液晶ライトバルブの形状や大きさに合わせて適宜設定すればよい。その他、プロジェクターの各種構成部材の材料、形状、数、配置等に関しては、上記実施形態に限らず、適宜変更が可能である。"