溝付き2方ロールを複数用いた線材の圧延方法において、前記溝がロール接触面と平行な底部と、該底部に対して40~50°の傾斜角を有する肩部とからなり、前記底部の幅をw、前記溝の深さをdとしたとき、w/dが0.85~0.90であり、かつ、第1の溝付き2方ロールによる圧延の減面率が4~10であり、第2の溝付き2方ロール以降の溝付き2方ロールによる圧延の減面率が20以下であることを特徴とする線材の圧延方法。溝付き2方ロールを複数有する線材の圧延装置において、前記溝がロール接触面と平行な底部と、該底部に対して40~50°の傾斜角を有する肩部とからなり、前記底部の幅をw、前記溝の深さをdとしたとき、w/dが0.85~0.90であり、かつ、第1の溝付き2方ロールが圧延の減面率4~10となる溝付き2方ロールであり、第2の溝付き2方ロール以降が圧延の減面率20以下となる溝付き2方ロールにて構成されていることを特徴とする線材の圧延装置。しかしながら、特許文献2に記載の手法は捻れを矯正するものであるため、捻れ発生の原理的な解決にはならず、また、ガイドロールの設置に伴う設備の大型化や複雑化が避けられず、メンテナンス負担の増大等、好ましくない事態を招くという問題を有している。そこで、本発明の目的は、ガイドロールのような補助装置を用いることなく、線径4mm以下の細線を倒れや断線を生じることなく圧延可能な線材の圧延方法および圧延装置を提供することにある。本発明者らは上記課題を解消するために鋭意検討した結果、下記の知見を得た。すなわち、圧延中の細線の捩れの主要因は、圧延された線材の噛み出し部が、続くスタンドの溝底に当り、捻れに対して不安定になることである。そして、その噛み出し部は通常ロール間隙で発生するが、線材断面に対し噛み出し部は断面積が小さく、特に圧下方向がスタンドごとに90°変化するような通常の棒線圧延の場合、このような噛み出し部が次のスタンドの溝底に接触するため、線材とロールが線接触となり左右どちらにも捩れ易い状態となる。かかる知見に基づき、本発明者らはさらに鋭意検討した結果、溝付き2方ロールの溝を特定の形状とすることで、噛み出し部の発生を抑制することができ、上記課題を解消できることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の線材の圧延方法は、溝付き2方ロールを複数用いた線材の圧延方法において、前記溝がロール接触面と平行な底部と、該底部に対して40~50°の傾斜角を有する肩部とからなり、前記底部の幅をw、前記溝の深さをdとしたとき、w/dが0.85~0.90であり、かつ、第1の溝付き2方ロールによる圧延の減面率が4~10であり、第2の溝付き2方ロール以降の溝付き2方ロールによる圧延の減面率が20以下であることを特徴とするものである。ここで減面率とは、下記式、減面率={圧延前の線材の断面積-圧延後の線材の断面積}/圧延前の線材の断面積×100で表わされる。本発明の線材の圧延装置は、溝付き2方ロールを複数有する線材の圧延装置において、前記溝がロール接触面と平行な底部と、該底部に対して40~50°の傾斜角を有する肩部とからなり、前記底部の幅をw、前記溝の深さをdとしたとき、w/dが0.85~0.90であり、かつ、第1の溝付き2方ロールが圧延の減面率4~10となる溝付き2方ロールであり、第2の溝付き2方ロール以降が圧延の減面率20以下となる溝付き2方ロールにて構成されていることを特徴とするものである。本発明によれば、ガイドロールのような補助装置を用いることなく、線径4mm以下の細線を倒れや断線を生じることなく圧延可能な線材の圧延方法および圧延装置を提供することができる。以下、本発明の実施の形態を、図面を用いて詳細に説明する。図1は、本発明の一好適実施の形態に係る溝付き2方ロールをパスライン出口側から見た拡大部分断面図である。図示するように、本発明に係る溝付き2方ロールは、ロール10の接触面と平行な底部1と、底部1に対して40~50°の傾斜角図1中のθを有する肩部2とからなる溝を有する2本のロール10からなる。被圧延材である線材3はロール10の溝に挟まれて2方向より圧延される。本発明の線材の圧延方法は、図1に示すタイプの溝付き2方ロール複数を用いて連続的に圧延するものである。図示するように、本発明に係る溝付き2方ロールの形状は、一般的なダイヤ-スクエア、ラウンド-オーバルのような溝形状ではない。これはダイヤ-スクエアでは横断面が四角形形状となり、圧延後に伸線等の塑性加工を行う際の加工性を妨げる可能性があること、ラウンド-オーバルでは線材の捻れに対する抵抗を得難く、そもそも捻れの抑制が難しいことによる。本発明においては、底部1に対して肩部2は40~50°、好適には46~48°の傾斜を有している。傾斜角が40°未満では、ロールの回転に対する十分な抵抗が得らない。一方、傾斜角が50°を超えると、溝に充満し難くなり減面率の変化や形状不良を起こす場合があるばかりか、横断面内での塑性流動が大きくなり噛み出し部が発生してしまう。なお、図示はしないが、本発明においては、底部1と肩部2の連接部が曲率半径0.5mm以下の円弧形状であってもよい。また、本発明においては、底部1の幅をw、溝の深さをdとしたとき、w/dは0.85~0.90である。この値が0.85未満では相対的に溝が深く線材が充満し難くなり減面率の変化や形状不良を起こす場合があるばかりか、横断面内での塑性流動が大きくなり噛み出し部が発生してしまう。一方、0.90より大きいと相対的に溝が浅く線材が扁平形状となり、下流のロールで捩れやすくなる。本発明においては、第1の溝付き2方ロールによる圧延の減面率は4~10である。第1の溝付き2方ロールの減面率が4未満の場合、溝が大きくなりすぎるため圧延加工自体が十分になされないからである。一方、10より大きいとロールギャップ部が平坦にならず、第2の溝付き2方ロール以降で捻れ発生の原因となる。ただし、1スタンドで圧延する材料の断面形状が円形以外の場合はこの限りではない。好適には6~8である。さらに、本発明においては、第2の溝付き2方ロール以降の溝付き2方ロールによる圧延の減面率は20以下である。第2の溝付き2方ロール以降の減面率が20以上であると、線材の噛み出しが発生し、捩れの原因となる。好適には、12~16である。本発明においては、複数個配置される溝付き2方ロールの線材に対するロールの配置角度は、スタンド毎に変化することが好ましいが、その配置角度については特に制限はない。例えば、ロールの配置角度をスタンドごとに90°変化させることができる。また、ロールの幅、径についても特に制限はない。なお、ロール間隙が0より大きいと噛み出しが発生する空間が生じ、捻れを抑制できなくなるおそれがあるため、未通線状態でのロール間隙は0であることが好ましい。本発明においては、溝付き2方ロールの構造、圧延による減面率が上記関係を満足することのみが重要であり、圧延に際しての圧延温度等についての製造条件の詳細については常法に従い適宜決定することができ、特に制限されるものではない。本発明の圧延方法は高炭素鋼線材の圧延に良好に用いることができる。次に、本発明の線材の圧延装置について説明する。本発明の線材の圧延装置は、ロール接触面と平行な底部1と肩部2とを有する溝付き2方ロールを複数個配置したものである。本発明においては、上記溝がロール接触面と平行な底部1と、底部1に対して40~50°、好適には46~48°の傾斜角を有する肩部とからなり、底部1の幅をw、溝の深さをdとしたとき、w/dが0.85~0.90であり、かつ、第1の溝付き2方ロールが圧延の減面率4~10となる溝付き2方ロールであり、第2の溝付き2方ロール以降が圧延の減面率20以下、好適には12~16の溝付き2方ロールにて構成されている。本発明の線材の圧延装置は、上記本発明の線材の圧延方法の実施に好適であり、溝付き2方ロールの溝形状を上記構成とすることで、線径4mm以下の細線を倒れや断線を生じることなく圧延することができる。本発明の線材の圧延装置においては、溝付き2方ロールの構造、圧延による減面率が上記関係を満足することのみが重要であり、線材に対するスタンドの配置角度や、圧延温度等についての製造条件の詳細については常法に従い適宜決定することができ、特に制限されるものではない。以下、本発明を実施例を用いてより詳細に説明する。<実施例および比較例1~3>線材とし線径3.2mmの硬鋼線組成はSWRH82Aと同等を用い、これを図1に示すタイプの溝付き2方ロールで圧延した。溝付き2方ロールの寸法、および圧延後の減面率は表1に示す通りである。実施例および比較例1~3のいずれも、全5個の溝付き2方ロールで圧延した後の線径は円相当で約2.3mmとした。線速は何れの条件も第1の溝付き2方ロールで6.9m/min.とし、その後は15.4ずつ増速させている。また、線材に対する配置角度はスタンド毎に90°ずつ変化させた。減面率は各ロールでの圧延前後に測定した線材の断面積から算出し、捩れの有無は圧延中または圧延終了後に目視で確認した。なお、圧延開始温度は730°Cとした。得られた結果を表1に併記する。※:底部に対する肩部の傾斜角度表1からからわかるように、本発明の圧延装置を用いれば、線径4mm以下の細線を捻れることなく圧延することが可能となり、捻れ起因の断線も抑制することができる。また、ガイドロールのような補助装置を備える必要がなく、装置全体の大型化複雑化を防ぐことができ、メンテナンスも容易である。