"水中に浮遊するように構成された風力タービンプラットフォームであって、内部に外殻構造空洞を画定し、強化コンクリートで形成された外殻構造と、風力タービンを搭載するように構成されたタワーであって、前記外殻構造に接続されたタワーと、前記外殻構造および海底に接続されたアンカ部材と、を含む風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造は実質的にチューブ状であり、プレテンション加工およびポストテンション加工のうちの1つを施された補強部材を含む請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造は、複数の中空チューブ部材を含む請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造空洞は、少なくとも部分的にバラストで満たされている請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは、繊維強化ポリマFRP複合材料で形成されている請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは、強化コンクリートおよび鉄鋼のうちの1つで形成されている請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは、実質的にチューブ状であり、内部にタワー空洞を画定し、かつ、前記タワー空洞は実質的に剛性を持つ材料で少なくとも部分的に満たされている請求項5に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワー空洞内の前記実質的に剛性を持つ材料は、発泡体およびコンクリートのうちの1つである請求項7に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造は、複数の中空チューブ部材を含む請求項5に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーと前記外殻構造との間に延在する複数のケーブル支持体をさらに含む請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーに搭載された風力タービンをさらに含む請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記風力タービンは、水平軸風力タービンおよび垂直軸風力タービンのうちの1つである請求項11に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは、複数の機械的結束用具で前記外殻構造に接続されている請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは、重ね継手を画定する接続継手において前記外殻構造に接続されている請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーの第1の端部は、前記外殻構造の前記コンクリートに埋め込まれている請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーの壁は、FRP複合材料の層間に発泡体コアを有する複合材料貼り合わせ材で形成されている請求項15に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーの第1の端部の長手方向に外側に延在する複数の結束用具と、前記外殻構造の第2の端部において放射状に内側に延在するフランジであって、複数の結束穴が貫通して形成されているフランジと、をさらに含み、前記複数の結束用具のそれぞれは、結束穴を通して延在し、これによって、前記タワーを前記外殻構造に装着する請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造は、複数の区間で形成され、隣接する区間は接続継手において結合されている請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記複数の区間は、前記区間の壁を通して延在する複数のポストテンションケーブルによって接続されている請求項18に記載の風力タービンプラットフォーム。隣接する区間の間に搭載された装着輪をさらに含む請求項18に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造の外表面に搭載された装着輪をさらに含む請求項18に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは複数の区間で形成され、隣接する区間は接続継手において結合されている請求項1に記載の風力タービンプラットフォーム。前記複数の区間は、前記区間の壁を通して延在する複数のポストテンションケーブルによって接続されている請求項22に記載の風力タービンプラットフォーム。隣接する区間の間に搭載された装着輪をさらに含む請求項22に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーの外表面に搭載された装着輪をさらに含む請求項22に記載の風力タービンプラットフォーム。水中に浮遊するように構成された風力タービンプラットフォームであって、内部に外殻構造空洞を画定する外殻構造と、風力タービンを搭載するように構成されたタワーであって、前記外殻構造に接続され、かつ、強化コンクリート、FRP複合材料、および、鉄鋼のうちの1つで形成されたタワーと、前記外殻構造および海底に接続されたアンカ部材と、を含む風力タービンプラットフォーム。前記タワーは、実質的にチューブ状であり、内部にタワー空洞を画定し、前記タワー空洞は、実質的に剛性を持つ材料で少なくとも部分的に満たされている請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。前記実質的に剛性を持つ材料は、発泡体およびコンクリートのうちの1つである請求項27に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造は、鉄鋼で形成されている請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造から吊り下げられた質量をさらに含む請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造は、張力係留式プラットフォームである請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。前記張力係留式プラットフォームは、中央部と、前記中央部から放射状に外側に延在する複数の脚部と、を有する請求項31に記載の風力タービンプラットフォーム。前記プラットフォームは、強化コンクリート、FRP複合材料、および、鉄鋼のうちの1つで形成されている請求項31に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは実質的に円筒状であり、内部にタワー空洞を画定する請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。ケーブル支持体は、前記タワーと前記外殻構造との間に延在する請求項34に記載の風力タービンプラットフォーム。前記ケーブル支持体は、前記タワーの中点と前記外殻構造との間に延在する請求項35に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造から吊り下げられた質量をさらに含む請求項36に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造の下方端部に搭載された回転部材と、前記回転部材と前記アンカ部材との間に接続された係留索と、をさらに含む請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーに搭載された風力タービンをさらに含む請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。前記風力タービンは、水平軸風力タービンおよび垂直軸風力タービンのうちの1つである請求項39に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは、複数の機械的結束用具で前記外殻構造に接続されている請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。前記タワーは、重ね継手を画定する接続継手において前記外殻構造に接続されている請求項26に記載の風力タービンプラットフォーム。水中に浮遊するように構成された風力タービンプラットフォームであって、外殻構造空洞を画定する外殻構造部と、タワー空洞を画定するタワー部と、を有し、前記外殻構造部および前記タワー部は壁によって分離され、前記タワー部は風力タービンを搭載するように構成された一体化タワー/外殻構造部材と、前記外殻構造および海底に接続されたアンカ部材と、を含む風力タービンプラットフォーム。前記タワー/外殻構造部材は、強化コンクリート、FRP複合材料、および、鉄鋼のうちの1つで形成されている請求項43に記載の風力タービンプラットフォーム。半潜水型洋上プラットフォームであって、コンクリートで形成された複数の実質的に中空の浮き部材と、各浮きを隣接する浮きに接続する構造部材であって、それぞれが空洞を画定する実質的に中空のチューブとして形成され、それぞれの各端部は、前記浮きの1つの壁に埋め込まれており、その結果、それぞれの各端部が前記壁に結合する構造部材と、を含む半潜水型風力タービンプラットフォーム。前記浮きの前記壁を画定するコンクリートは、前記埋め込まれた構造部材の前記空洞内にさらに延在する請求項45に記載の風力タービンプラットフォーム。前記浮きは複数の区間で形成され、隣接する区間は接続継手において結合されている請求項45に記載の風力タービンプラットフォーム。前記複数の区間は、前記区間の壁を通して延在する複数のポストテンションケーブルによって接続されている請求項47に記載の風力タービンプラットフォーム。隣接する区間の間に搭載された装着輪をさらに含む請求項47に記載の風力タービンプラットフォーム。前記外殻構造の外表面に搭載された装着輪をさらに含む請求項47に記載の風力タービンプラットフォーム。0046本発明の図示された実施形態を随時参照し、本発明を説明する。しかし、本発明は、別の形態でも実施が可能であり、本明細書に述べられた実施形態にも、いずれかの優先順位にも限定されるとは解釈されてはならない。むしろ、これらの実施形態は、本開示がより完全となるように提供されており、本発明の範囲を当業者に示すものである。0047他に定義されていなければ、本明細書で使用されている全ての技術用語および科学用語は、本発明が属する分野の当業者によって通常理解される意味と同じ意味を持つ。本明細書において本発明の説明に使用されている専門用語は、特定の実施形態のみを説明するためのものであり、本発明を限定することは意図していない。本発明の説明および従属する特許請求の範囲において使用されているように、名詞の単数形は、複数形も同様に含むことを意図している。但し、文脈がそうでないことを明らかに示唆する場合は除く。0048他に示されていなければ、本明細書および特許請求の範囲で使用されている構成要素の数量、分子量などの特性、反応条件などを表す全ての数字は、用語約によって修正されるものと理解されたい。したがって、他に示されていなければ、本明細書および特許請求の範囲において述べられている数量による特性は、本発明の実施形態において得られることを求められた所望の特性によっては変化することがある近似値である。本発明の広い範囲を述べる数量範囲およびパラメータが近似値であるにも拘わらず、特定の例において述べられている数値は、可能な限り精密に報告されている。しかし、いずれの数値も、それらの個々の測定値に見出される誤差から必ず生じる一定の誤差を本質的に含む。0049以下に開示する本発明の実施形態は、円柱ブイ型プラットフォーム、張力係留式プラットフォーム、および、半潜水型プラットフォームなどの様々なタイプの洋上風力タービンプラットフォームに対する改善点を全般に提供する。本発明は、洋上風力タービンプラットフォームの総費用を低減するように選択された材料を用いた洋上風力タービンプラットフォームの建設用構成部分を含めて、様々なタイプの洋上風力タービンプラットフォームに対する改善点を含む。0050図面、特に図1を参照すると、海底Sに係留された洋上複合材料風力タービンプラットフォーム10の第1の実施形態が示されている。示された洋上風力タービンプラットフォーム10は、バラストで安定させられた円柱ブイ型プラットフォームであり、接続継手16において外殻構造14に装着されたタワー12を含む。係留索18は外殻構造14に装着され、かつ、アンカ19によって海底Sにさらに係留されている。風力タービン20はタワー12に搭載されている。0051円柱ブイ型プラットフォームは、その重心を浮心より下に保つことによって、海上での安定性を維持する。浮心とその下にある重心との関係は、水および岩などの高密度材料を含むバラストで、重く長いチューブまたは外殻構造を満たすことによってしばしば達成されている。0052本明細書に示した実施形態において、風力タービン20は、水平軸風力タービンである。代案として、風力タービンは、図1Aに20’として示すものなどの垂直軸風力タービンであってもよい。タービン20の大きさは、洋上風力タービンプラットフォーム10が係留されている場所における風の状態および所望の電力出力に基づき変化する。例えば、タービン20は約5MWの出力を有してもよい。代案として、タービン20は約1MWから約10MWまでの範囲内の出力を有してもよい。0053風力タービン20は回転可能なハブ22を含む。少なくとも1つのロータブレード24はハブ22に結合され、かつ、ハブ22から外側に向けて延在する。ハブ22は発電機図示せずに回転可能に結合されている。発電機は、トランス図示せずおよび水中電力ケーブル26を介して配電網図示せずに結合されている。示した実施形態において、ロータは3枚のロータブレード24を有している。他の実施形態において、ロータは3枚より多い、または、より少ないロータブレード24を有してもよい。0054示した実施形態において、タワー12はチューブ状に形成され、繊維強化プラスチックFRP複合材料で作成されている。他の適した複合材料の非限定的な例は、ガラスおよびカーボンFRPを含む。タワーは、図20において312で示す複合材料貼り合わせ材で形成されてもよい。図示したタワー312は、第1のFRP複合材料層314、第2のFRP複合材料層316、および、発泡体コア318を含む。代案として、タワー12は、以下に詳細に説明する外殻構造14と同じ方法で、コンクリートまたは鉄鋼で形成してもよい。加えて、タワー12は鉄鋼で形成してもよい。0055タワー12の内部は、第1の端部12A図1を参照すると下方端部と第2の端部12B図1を参照すると上方端部との間の空洞13を画定する。図2において最も良好に示すように、放射状に外側に延在するフランジ12Fは、図1Aにおいて最も良好に示す様に、タワー12の第1の端部12Aにおいて形成されている。放射状に延在するフランジ12Fは、接続継手16の一部を画定する。0056タワー12の空洞13は、発泡体、または、剛性を高めるためにコンクリートで満たすことが可能である。示した実施形態において、タワー12の空洞13の一部を満たした発泡体Fが示されている。代案として、発泡体Fまたはコンクリート図示せずは、第1の端部12Aから第2の端部12Bまでタワー12の空洞13の全体を満たしてもよい。適した発泡体の非限定的な一例はポリウレタンを含む。発泡体以外の十分な剛性を持つ材料もタワー12の空洞13を満たす、または、部分的に満たすために使用可能である。0057有利には、上述のように複合材料で形成されたタワー12は、従来技術の鉄鋼のタワーとは、相対的に、水位線WLより上方では質量が低減されている。FRP複合材料タワー12は質量が低減されているため、水位線WLより下方で洋上風力タービンプラットフォーム10の安定性を維持する必要のある外殻構造14の質量例えば、後で詳細に説明する自重およびバラストも低減可能である。本明細書では、水位線は、洋上風力タービンプラットフォーム10が水面と遭遇する線と定義する。0058タワー12は、任意の適した外径および高さを有してもよい。示した実施形態において、タワー12の外径は、第1の端部12Aにおける約6メートルの直径から第2の端部12Bにおける約4メートルの直径に先細りとなっている。代案として、タワー12の外径は、約3メートルから約12メートルまでの範囲内などの他のいずれの所望の直径であってもよい。示した実施形態において、タワー12の高さは、約90メートルである。代案として、タワー12の高さは約50メートルから約140メートルまでの範囲内であってもよい。0059示した実施形態において、外殻構造14はチューブ状に形成され、強化コンクリートで作成されている。外殻構造14の内部は、第1の端部14A図1を参照すると下方端部と第2の端部14B図1を参照すると上方端部との間の空洞15を画定する。遠心力コンクリート処理または従来技術のコンクリート発泡体などのいずれの所望の処理も外殻14を製造するために使用可能である。代案として、プレキャストコンクリート業界で使用されている処理などの他の処理も使用可能である。外殻構造14は、いずれの所望の補強部材Rで補強可能である。適した補強部材Rの非限定的な例は、高抗張力スチールケーブルおよび高抗張力スチール補強支柱または、REBARを含む。代案として、外殻構造14は、上述したタワー12と同じ方法で、FRP複合材料で形成可能である。加えて、外殻構造14は鉄鋼でも形成可能である。0060外殻構造14は、任意の適した外径および高さを有してもよい。示した実施形態において、外殻構造14は第1の外径D1、および、第1の外径D1より小さな第2の外径D2を有する。外殻構造14の第1の外径D1を有する部分は、第1の端部14Aから先細りになった遷移区間14Tまで延在する。外殻構造14の第2の外径D2を有する部分は、遷移区間14Tから第2の端部14Bまで延在する。示した実施形態において、第1の外径D1は約8メートルであり、第2の外径D2は約6メートルである。代案として、外殻構造14の第1の外径D1および第2の外径D2は、それぞれ、約4メートルから約12メートルまでの範囲内、および、約4.5メートルから約13メートルまでの範囲内などの他のいずれの所望の直径であってもよい。加えて、外殻構造14は均一な外径を有してもよい。示した実施形態において、外殻構造14の高さは約120メートルである。代案として、外殻構造14の高さは、約50メートルから約150メートルまでの範囲内であってもよい。0061放射状に外側に延在するフランジ14Fは、図2において最も良好に示す様に、外殻構造14の第2の端部14Bにおいて形成されている。放射状に延在するフランジ14Fは、接続継手16の一部を画定する。外殻構造14の第1の端部14Aは、平板14Pによって閉鎖されている。平板14Pは、鉄鋼などの任意の適した実質的に剛性を持つ材料でも形成可能である。代案として、外殻構造14の第1の端部14Aは平板14Pによって閉鎖可能である。この平板14Pは、鉄鋼などの任意の適した実質的に剛性を持つ材料でも形成可能である。0062示した実施形態において、接続継手16は、フランジ12Fとフランジ14Fを接続することによって形成されている。図2に示した実施形態において、フランジ12Fおよびフランジ14Fはボルト34およびナット36によって接続されている。代案として、フランジ12Fおよびフランジ14Fは、鋲、接着剤、または、溶接などの他のいずれの所望の結束用具によっても接続可能である。0063結束用具例えば、ボルト34およびナット36がそれぞれタワーの空洞13および外殻構造の空洞15に設置されるように、タワー12のフランジ12Fおよび外殻構造14のフランジ14Fは放射状に内側に延在するフランジとして形成可能であることを理解されよう。0064図2に示すように、外殻構造14の空洞15は、洋上風力タービンプラットフォーム10を安定させるためにバラストBで満たしてもよい。示した実施形態において、空洞15の下部3分の1などの外殻構造14の空洞15の一部を満たしているバラストBが示されている。代案として、バラストBは、第1の端部14Aから第2の端部14Bまでの外殻構造14の空洞15の他のいずれの所望の部分を満たしてもよい。示した実施形態において、バラストBが岩として示されている。適したバラスト材料の他の非限定的な例は、水、廃棄鉄鋼、銅鉱石、および、他の高密度な鉱石を含む。他の十分に高密度な材料も外殻構造14の空洞15を満たすか、または、部分的に満たすためのバラストとして使用可能である。0065外殻構造14は、洋上風力タービンプラットフォーム10が展開される地点から遠く離れた場所で事前成形が可能である。外殻構造14の製造中、補強部材Rは、プリテンション加工が可能である。代案として、外殻構造14の製造中、補強部材Rはポストテンション加工が可能である。有利には、上述の強化コンクリート外殻構造14は、比較的重く、必要なバラストBが従来の鉄鋼製外殻構造よりも少なくてもよい。0066それぞれの係留索18の第1の端部図1を参照すると上方端部は、外殻構造14に装着されている。それぞれの係留索18の第2の端部図1を参照すると下方端部は、サクションアンカなどのアンカ19によって海底Sに装着または係留されている。代案として、ドラッグアンカ、重力アンカ、または、ドリルアンカなどの他のタイプのアンカも使用可能である。示した実施形態において、係留索18は、カテナリー係留用として構成されている。係留索18はいずれの所望の材料でも形成可能である。適した係留索材料の非限定的な例は、鉄鋼製のロープまたはケーブル、鉄鋼製の鎖セグメント、および、ナイロンなどの合成繊維製のロープを含む。0067図19を参照すると、洋上複合材料風力タービンプラットフォームの第2の実施形態が10’に示されている。図示した洋上風力タービンプラットフォーム10’は、10で示した洋上複合材料風力タービンプラットフォームと実質的に同じであるが、タワー12および外殻構造14は、一体化タワー/外殻構造部材11として形成されている。この実施形態において、接続継手16は不要である。一体化タワー/外殻構造部材11は、上記に詳述したタワー12と同じ方法で、FRP複合材料で形成可能である。代案として、一体化タワー/外殻構造部材11は、上記に詳述した外殻構造14と同じ方法で強化コンクリートで形成可能である。0068タワー/外殻構造部材11の内部は、タワー/外殻構造部材11内に細長い空洞17を画定する。示した実施形態において、壁38は空洞17内を横断して延在し、かつ、空洞17をタワー空洞部13’と外殻構造空洞部15’とに分けている。タワー空洞部13’の少なくとも一部は、上述のように、剛性を高めるために図19には示さない発泡体またはコンクリートで満たされてもよい。外殻構造空洞部15’の少なくとも一部は、上述のように、洋上風力タービンプラットフォーム10’を安定化させるために図19には示さないバラストで満たされてもよい。0069図3Aから3Lを参照すると、接続継手の代替的実施形態がそれぞれ16Aから16Hに示されている。図3Aに示すように、接続継手の第1の代替的実施形態の一部が16Aに示されている。示した実施形態において、タワー12-1および外殻構造14-1は、上述のように、FRP複合材料で形成されている。接続継手16Aはタワー12-1および外殻構造14-1を含む。一対の継輪部材12-1Cのそれぞれは、円筒形継輪部110およびフランジ部112を含む。継輪部材12-1Cは、それぞれFRP複合材料タワー12-1および外殻構造14-1と一体に形成可能である。図3Aに示した実施形態において、フランジ部112はボルト34およびナット36によっても接続可能である。代案として、フランジ部112は、鋲または溶接などの他のいずれの所望の結束用具によっても接続可能である。0070図3Bに示すように、接続継手の第2の代替的実施形態の一部が16Bに示されている。示した実施形態において、タワー12-2および外殻構造14-2は、上述のように鉄鋼で形成されている。放射状に延在するフランジ12-2Fはタワー12-2の第1の端部12-2Aにおいて形成され、放射状に延在するフランジ14-2Fは外殻構造14-2の第2の端部14-2Bにおいて形成されている。放射状に延在するフランジ12Fは接続継手16の一部を画定する。図3Bに示した実施形態において、フランジ12-2Fおよび14-2Fはボルト34およびナット36によって接続されている。代案として、フランジ12-2Fおよび14-2Fは、他のいずれの所望の結束用具または溶接によっても接続可能である。0071図3Cに示すように、接続継手の第3の代替的実施形態の一部が16Cに示されている。示した実施形態において、接続継手16Cは接続継手16Bと実質的に同一であるが、タワー12-3および外殻構造14-3がFRP複合材料で形成されていることを除く。図3Cに示した実施形態において、フランジ12-3Fおよび14-3Fはボルト34およびナット36によって接続されている。代案として、フランジ12-3Fおよび14-3Fは、他のいずれの所望の結束用具または溶接によっても接続可能である。0072図3Dに示すように、接続継手の第4の代替的実施形態の一部が16Dに示されている。示した実施形態において、タワー12-4および外殻構造14-4は上述のようにFRP複合材料で形成されている。一対の継輪部材12-4Cのそれぞれは、円筒形継輪部114およびフランジ部116を含む。一対の継輪部材12-4Cのそれぞれの継輪部114は、それぞれ、タワー12-4の第1の端部12-4Aに、および、外殻構造14-4の第2の端部14-4Bに形成された切込みに挿入されている。接着剤の層を、継輪部材12-4Cと、タワー12-4および外殻構造14-4のそれぞれとの間に塗布してもよい。図3Dに示した実施形態において、フランジ部116はボルト34およびナット36によって接続されている。代案として、フランジ部116は、他のいずれの所望の結束用具または溶接によっても接続可能である。0073図3Eに示すように、接続継手の第5の代替的実施形態の一部が16Eに示されている。示した実施形態において、タワー12-5および外殻構造14-5は上述のようにFRP複合材料で形成されている。一対の継輪部材12-4Cのそれぞれは、円筒形継輪部114およびフランジ部116を含む。一対の継輪部材12-4Cのそれぞれの継輪部114は、それぞれ、タワー12-5の第1の端部12-5Aに、および、外殻構造14-5の第2の端部14-5Bに形成された切込みに挿入されている。接着剤の層を、継輪部材12-4Cと、タワー12-5および外殻構造14-5のそれぞれとの間に塗布してもよい。図3Eに示した実施形態において、フランジ部116はボルト34およびナット36によって接続されている。代案として、フランジ部116は、他のいずれの所望の結束用具または溶接によっても接続可能である。0074図3Fに示すように、接続継手の第6の代替的実施形態の一部が16Fに示されている。示した実施形態において、タワー12-6および外殻構造14-6は上述のようにFRP複合材料で形成されている。切込み12-6Nがタワー12-6の第1の端部12-6Aに形成され、切込み14-6Nが外殻構造14-6の第2の端部14-6Bに形成されている。タワー12-6の第1の端部12-6Aの切込み12-6Nは、外殻構造14-6の第2の端部14-6Bの切込み14-6Nに挿入されている。0075図3Gに示すように、接続継手の第7の代替的実施形態の一部が16Gに示されている。示した実施形態において、接続継手16Gは、接続継手16Fと実質的に同一であるが、接着剤の層が切込み12-7Nと14-7Nとの間に塗布されていることを除く。0076図3Hに示すように、接続継手の第8の代替的実施形態の一部が16Hに示されている。示した実施形態において、接続継手16Gは、接続継手16Fと実質的に同一であるが、重ね継手が、重ね継手まで延在するボルト34によって補強され、ナット36によって結束されていることを除く。0077図3Iに示すように、接続継手の第9の代替的実施形態の一部が16Aに示されている。示した実施形態において、タワー12-9は、図20にも示すように、複合材料貼り合わせ材で形成されている。示したタワー12-9は、第1のFRP複合材料層314、第2のFRP複合材料層316、および、発泡体コア318を含む。外殻構造は図3Iに示していないが、本明細書で説明されている外殻構造の実施形態のいずれであってもよい。継輪部材12-9Cは平行になった円筒状継輪部320、および、フランジ部324を含む。流路322は継輪部320の間に画定されている。継輪部材12-9Cは、継輪12-1Cなどの別の継輪に接続されるように構成されている。接着剤の層を継輪部320と発泡体コア318との間、および、継輪部320と、第1のFRP複合材料層314および第2のFRP複合材料層316との間にそれぞれ塗布してもよい。図3Iに示した実施形態において、継輪12-9Cおよび継輪12-1Cはボルト34およびナット36によって接続されている。代案として、フランジ部112は、鋲、または、溶接などの他のいずれの所望の結束用具によっても接続可能である。0078図3Jに示すように、接続継手の第10の代替的実施形態の一部が16Jに示されている。示した実施形態において、タワー12-10は、上述のようにFRP複合材料で形成されている。外殻構造14-10は、上述のように強化コンクリートで形成されている。タワー12-10の第1の端部12-10Aは、外殻構造14-10の第2の端部14-10Bの養生コンクリートに埋め込まれ、かつ、これに結合されている。0079図3Kに示すように、接続継手の第11の代替的実施形態の一部が16Kに示されている。示した実施形態において、タワー12-11および外殻構造14-11は、同じく図20および3Iに示したように、複合材料貼り合わせ材で形成されている。図示したタワー12-11は、第1のFRP複合材料層330、第2のFRP複合材料層332、および、発泡体コア334を含む。タワー12-11の第1の端部12-11Aおよび外殻構造14-11の第2の端部14-11Bは、第3のFRP複合材料層336によって閉鎖されている。接着材の層を第3のFRP複合材料層336間に塗布してもよい。0080図3Lに示すように、接続継手の第12の代替的実施形態の一部が16Lに示されている。示した実施形態において、タワー12-12は、上述のようにFRP複合材料で形成されている。所望であれば、環状空洞340をタワー12-12内に形成してもよく、発泡体342で満たしてもよい。代案として、タワー12-12は、図20にも示すように、複合材料貼り合わせ材で形成してもよい。複数のネジ山付結束用具344は、タワーの第1の端部12-12A内の結束用具空洞346内に装着されている。ネジ山付結束用具344は、タワー12-12の製造中にタワー12-12の第1の端部12-12AのFRP複合材料内に埋め込まれてもよい。所望であれば、FRP複合材料とネジ山付結束用具との間の結合を強めるために、ネジ山付結束用具344の周囲を補強用繊維348で包んでもよい。0081外殻構造14-12は、上述のように強化コンクリートで形成されている。環状平板350は、ボルト354によって外殻構造14-12の第2の端部14-12Bに装着されている。代案として、環状平板350はケーブル図示せずによって外殻構造14-12の第2の端部14-12Bに装着されてもよい。平板350は、ボルト344が延在する複数の穴352を含む。ナット36はボルト344に装着されている。代案として、外殻構造は図3Aから3Eに示した外殻構造の実施形態のいずれであってもよい。0082図4を参照すると、接続継手の第13の実施形態が122に示されている。示した実施形態において、上述のように、タワー124はFRP複合材料で形成され、外殻構造126は強化コンクリートで形成されている。タワー124は実質的にチューブ状であり、空洞125を含む。外殻構造126も実質的にチューブ状であり、外殻構造126の第2の端部126Bにおいて外壁126Wを含む。タワー124の第1の端部124Aは、外殻構造126の第2の端部126B内に挿入されている。外壁126Wを形成するコンクリートはタワー124の空洞125内に内側に、かつ、上向きに延在し、剛性部材130を画定する。養生されると、剛性部材130は、タワー124に追加の剛性を提供する。0083接続継手122は、形成する外殻構造126の第2の端部126Bの形状を画定している外殻構造の型枠図示せず内に、タワー124の第1の端部124Aを挿入することによって形成されてもよい。コンクリートは、外殻構造126の第2の端部126Bの外壁126Wを形成するための外殻構造型枠に、タワー124の空洞125を通して矢印128によって示すように注入してもよい。コンクリートが養生されたら、剛性部材130のコンクリートは、外殻構造126の第2の端部126Bの外壁126Wのコンクリートと接続している。そのため、タワー124の第1の端部124Aは、外殻構造126の第2の端部126B内に埋め込まれ、かつ、これに結合している。加えて、第1の端部124Aの外表面は、図4において参照番号132で識別されている領域内で、外殻構造126の第2の端部126Bの外壁126Wのコンクリートと連結し、かつ、結合するように、表面加工されてもよい。0084図5はタワー212の代替的実施形態を示す図である。図示したタワー212は、複数の輪または区間216で形成されている。タワー区間216は、接続継手218において互いに接続されている。接続継手218は、図2、3Aから3L、および、4に示して説明した接続継手のいずれであってもよい。タワー12に関して上述したように、タワー区間216は、FRP複合材料、強化コンクリート、または、鉄鋼で組立てられてもよい。タワー212も、任意の適した外径および高さを有してもよい。タワー区間216も、外殻構造区間220に関して以下に説明する方法と同じ方法で、ポストテンションケーブルによっても接続可能である。0085図6は外殻構造214の第1の代替的実施形態を示す図である。図示した外殻構造214は複数の輪または区間220で形成されている。外殻構造区間220は接続継手222において互いに接続されている。接続継手222は、図2、3Aから3L、および、4に示して説明した接続継手のいずれであってもよい。外殻構造14に関して上述したように、外殻構造区間216は、FRP複合材料、強化コンクリート、または、鉄鋼で組立てられてもよい。外殻構造214も、任意の適した外径および高さを有してもよい。代案として、図6Aにおいて最もよく示されているように、外殻構造区間220は、外殻構造区間220の一部または全部を通して延びて外殻構造区間220を一体に締め、かつ、これによって外殻構造214を画定するポストテンションケーブル225によっても接続可能である。ガスケットGなどの封止部材を、接続継手222を封止するために外殻構造区間220間に配置してもよい。ガスケットの適した材料の非限定的な例はネオプレン、コーキング、ゴム、および、他のエラストマを含む。0086図6Bを参照すると、外殻構造214の第1の端部214Aにおける最下部の外殻構造区間221は、コンクリートで形成されてもよく、各区間220の外径よりも十分に大きな外径を有してもよい。これにより、外殻構造区間221は、外殻構造区間220よりも大きな質量を有して、外殻構造214に追加のバラストを提供する。0087図7を参照すると、外殻構造の第2の代替的実施形態が28に示されている。外殻構造28は、複数の中空チューブ状部材30を含む。示した実施形態において、チューブ状部材30は細長い腹板32によって接続されている。チューブ状部材30はFRP複合材料で組立てられてもよく、それぞれのチューブ状部材30は、上述のように、剛性を追加するために発泡体Fまたはコンクリートで満たされ、または、部分的に満たされてもよい。代案として、中空チューブ状部材30は、上述した外殻構造14と同じ方法でコンクリートで形成されてもよい。示した実施形態において、外殻構造28は、6個の中空チューブ状部材30を有する。他の実施形態において、外殻構造28は6個より多い、または、少ない中空チューブ状部材30を有してもよい。0088図8を参照すると、海底Sに係留された洋上複合材料風力タービンプラットフォーム40の第2の実施形態が示されている。示された洋上風力タービンプラットフォーム40は、係留索安定型の張力係留式プラットフォームであり、接続継手46において外殻構造プラットフォーム44に装着されたタワー12を含む。係留索48はプラットフォーム44に装着され、かつ、アンカ19を介して海底Sにさらに係留されている。風力タービン20はタワー42に搭載されている。0089張力係留式プラットフォームは、浮力を持つ外殻構造、または、教示した係留索によって海底に係留されたプラットフォームを介して海上での安定性を維持する。このタイプの洋上風力タービンプラットフォームは、他のタイプの洋上風力タービンプラットフォームよりも実質的に軽くすることが可能である。なぜなら、重心が浮心より低くなる必要がないからである。0090図8および9に示した実施形態を参照すると、プラットフォーム44は、中心部50、および、中心部50から放射状に外側に延在する脚部52を含む。垂直延在部54は、中心部50から外側に図8を参照すると上向きに延在する。プラットフォーム44の内部は、浮力用の空気で実質的に満たされた空洞を画定する。示した実施形態において、プラットフォーム44は3本の脚部52を有する。他の実施形態において、プラットフォーム44は、これより多いか、または、少ない脚部52を有してもよい。0091プラットフォーム44は、上述のように強化コンクリートで形成されてもよい。代案として、プラットフォーム44は、上述したタワー12と同じ方法でFRP複合材料で形成されてもよい。加えて、プラットフォーム44は鉄鋼で形成されてもよい。0092プラットフォーム44は、いずれの所望の寸法を有してもよい。例えば、示した実施形態において、プラットフォーム44の脚部52のそれぞれは、プラットフォーム44の中央Cから測定して約45メートルの長さを有する。代案として、脚部52のそれぞれは、プラットフォーム44の中央Cから測定して約30メートルから約100メートルまでの範囲内の長さを有してもよい。0093放射状に延在するフランジ44Fは垂直延在部54の第1の端部図8を参照すると上方端部において形成されている。放射状に延在するフランジ44Fは接続継手46の一部を画定する。0094示した実施形態において、接続継手46は、タワー12のフランジ12Fとフランジ44Fを接続することによって形成されている。フランジ12Fおよび44Fは、図2に示して上述したように、ボルト34およびナット36によって接続可能である。代案として、フランジ12Fおよび44Fは、鋲、接着剤、または、溶接などの他のいずれの所望の結束用具によっても接続可能である。加えて、接続継手46は、図2、3Aから3L、および、4に示して説明した接続継手のいずれであってもよい。0095それぞれの係留索48の第1の端部図8を参照すると上方端部は、プラットフォーム44の脚部52のそれぞれの遠位端部に装着されている。それぞれの係留索48の第2の端部図8を参照すると下方端部は、上述のように、アンカ19によって海底Sに固着または係留されている。示した実施形態において、係留索48は、教示した索として構成されている。係留索48はいずれの所望の材料で形成されてもよい。適した係留索材料の非限定的な例は、鉄鋼製のロープまたはケーブル、鉄鋼の鎖セグメント、ナイロンロープなどの合成材料のロープ、および、FRP緊張材などの複合緊張材を含む。図8に示したように、タワー12の下部すなわち、第1の端部12Aは水位線WLより下方にある。0096図10を参照すると、係留索安定型の張力係留式プラットフォームの第2の実施形態が40’に示されている。示された洋上風力タービンプラットフォーム40’は、接続継手46’において外殻構造プラットフォーム44’に装着されたタワー12’を含む。係留索48は外殻構造プラットフォーム44に装着され、海底図10では示さずにさらに係留されている。風力タービン20はタワー12’に搭載されている。図示した外殻構造プラットフォーム44’は外殻構造プラットフォーム44と実質的に同様であるが、垂直延在部54’は垂直延在部54より長い。示した実施形態において、垂直延在部54’は、第1の端部54A’およびそれが装着されたフランジ44Fが水位線WLより上方にあるように構成されている。示した実施形態において、垂直延在部54’は約40メートルの長さを有する。代案として、垂直延在部54’は、約5メートルから約50メートルまでの範囲内の長さを有してもよい。0097図11を参照すると、海底Sに係留された洋上複合材料風力タービンプラットフォーム60の第3の実施形態が示されている。示された洋上風力タービンプラットフォーム60は、図8に示した係留索安定型の張力係留式プラットフォーム40と同様であり、接続継手66において外殻構造プラットフォーム44に装着されたタワー62を含む。係留索48は外殻構造プラットフォーム44に装着され、アンカ19を介して海底Sにさらに係留されている。風力タービン20はタワー62に搭載されている。ケーブル支持体64は外殻構造プラットフォーム44に装着され、タワー62にさらに装着されている。0098示した実施形態において、タワー62はチューブとして形成され、繊維強化ポリマFRP複合材料で作製されている。適したFRP複合材料の非限定的な例は、ガラスおよびカーボンFRPを含む。代案として、タワー62は、上述のようにコンクリートまたは鉄鋼で形成されてもよい。0099ケーブル支持体64がタワー62の曲げ応力を低減するため、タワー62は、図8に示したタワー12よりも直径を小さくすることが可能である。例えば、タワー62は、任意の適した外径および高さを有してもよい。示した実施形態において、タワー62の外径は約4メートルである。代案として、タワー62の外径は、約3メートルから約10メートルまでの範囲内などのいずれの他の所望の直径であってもよい。示した実施形態において、タワー62の高さは約90メートルである。代案として、タワー62の高さは約40メートルから約150メートルまでの範囲内であってもよい。0100タワー62の内部は、第1の端部62Aと第2の端部62Bとの間の空洞図11では図示せずも画定する。放射状に延在するフランジ62Fは、図4において最もよく示されているように、タワー62の第1の端部62Aにおいて形成されている。放射状に延在するフランジ62Fは、接続継手66の一部を画定する。0101示した実施形態において、接続継手66は、フランジ62Fおよびフランジ44Fを接続することによって形成されている。フランジ62Fおよび44Fは、図2に示して上述したように、ボルト34およびナット36によって接続可能である。代案として、フランジ62Fおよび44Fは、鋲、接着剤、グラウト材、または、溶接などの他のいずれの所望の結束用具によっても接続可能である。加えて、接続継手66は、図2、3Aから3L、および4に示して説明した接続継手のいずれであってもよい。0102ケーブル支持体64のそれぞれの第1の端部図11を参照すると下方端部は、外殻構造プラットフォーム44の脚部52のそれぞれの遠位端部に装着されている。ケーブル支持体64のそれぞれの第2の端部図11を参照すると上方端部は、タワー62の中点62Mに装着されている。ケーブル支持体64はタワー62を支持し、その内部の曲げ応力を低減する。ケーブル支持体64はいずれの所望の材料で形成されてもよい。適した係留索材料の非限定的な例は、鉄鋼製のロープまたはケーブル、鉄鋼製の鎖セグメント、ナイロンロープなどの合成繊維製のロープ、および、FRP緊張材などの複合材料緊張材を含む。0103図12を参照すると、海底Sに係留された洋上複合材料風力タービンプラットフォーム70の第4の実施形態が示されている。示された洋上風力タービンプラットフォーム70は図11に示した洋上複合材料風力タービンプラットフォーム60と実質的に同一であり、接続継手66において外殻構造プラットフォーム44に装着されたタワー62を含む。係留索74は外殻構造プラットフォーム44に装着され、海底Sにさらに係留されている。風力タービン20はタワー62に搭載されている。ケーブル支持体64は外殻構造プラットフォーム44に装着され、タワー62にさらに装着されている。0104図11に示して教示した係留索48の代わりに、係留索74は上述したようにカテナリー索として構成されている。洋上複合材料風力タービンプラットフォーム70は、ケーブル76によって外殻構造プラットフォーム44から吊り下げられた大きな質量72をさらに含む。質量72は約1,000kgなどのいずれの所望の重さを有してもよい。代案として、質量72は約10kgから約1,500kgまでの範囲内の重さを有してもよい。質量72は所望の重さを有するいずれの材料でも形成可能である。質量72として使用するために適した材料の非限定的な例は、1つまたは複数の岩、コンクリート片、および、鉄鋼片を含む。これらの1つまたは複数の品目は、網、バケット、または、他の外殻もしくは容器に収容可能である。0105ケーブル76のそれぞれの第1の端部図12を参照すると下方端部は、質量72に装着されている。ケーブル76のそれぞれの第2の端部図12を参照すると上方端部は、外殻構造プラットフォーム44の脚部52のそれぞれの遠位端部に装着されている。適したケーブル材料の非限定的な例は、鉄鋼製のロープまたはケーブル、鉄鋼製の鎖セグメント、ナイロンロープなどの合成繊維製のロープ、および、FRP緊張材などの複合材料緊張材を含む。0106図13を参照すると、海底Sに係留された洋上複合材料風力タービンプラットフォーム80の第5の実施形態が示されている。示された洋上風力タービンプラットフォーム80は係留索安定型の半潜水式プラットフォームであり、浮きプラットフォーム84に装着されたタワー82を含む。係留索90は、浮きプラットフォーム84に装着され、アンカ19を介して海底Sにさらに係留されている。風力タービン20はタワー82に搭載されている。タワー82は任意の適したタワーでもよく、上述したタワー12と同一であってもよい。したがって、タワー82は、上述のように、強化コンクリート、FRP複合材料、または、鉄鋼で形成可能である。0107浮きプラットフォーム84は、構造部材88によって接続された複数の浮力部材または浮き86を含む。示した実施形態において、浮きプラットフォーム84は、3個の浮き86を有する。他の実施形態において、浮きプラットフォーム84は、3個より多いか、または、少ない浮き86を有してもよい。示した浮き86は、浮き86のそれぞれの第1の端部86Aにおいて形成された放射状に延在するフランジ87を有する。代案として、浮き86はフランジ87を省いて形成可能である。0108図13に示した浮きプラットフォーム84の実施形態において、タワー82は、接続継手図示せずを介して1つの浮き86に装着可能である。この接続継手は、図2、3Aから3L、および、4に示して説明した接続継手のいずれかであってもよい。図16に示した浮きプラットフォーム84’の第2の実施形態において、浮き86は構造部材94によって中央ハブ92に接続されている。この実施形態において、タワー82は、接続継手図示せずだが、図2、3Aから3L、および、4に示して説明した接続継手のいずれかなどを介して中央ハブ92に装着されている。0109示した実施形態において、浮き86は実質的に中空であり、空洞を画定する。浮き86のいずれの空洞の一部も、洋上風力タービンプラットフォーム80の安定を補助するためにバラストBで満たすことが可能である。代案として、バラストBは、浮き86のいずれの空洞全体も満たしてよい。適したバラスト材料の非限定的な例は、水、岩、銅鉱石、および、他の高密度鉱石を含む。他の十分に高密度な材料も、浮き86の空洞を満たすか、または、部分的に満たすためのバラストとして使用可能である。0110浮き86は、上述のように強化コンクリート、FRP複合材料、または、鉄鋼で形成可能である。構造部材88も、上述のように強化コンクリート、FRP複合材料、または、鉄鋼で形成可能である。0111浮きプラットフォーム84はいずれの所望の寸法も有してよい。例えば、浮き86のそれぞれは、約12メートルの外径および約30メートルの高さを有してよい。代案として、浮き86は、約10から約50メートルまでの範囲内の外径および約10メートルから約40メートルまでの範囲内の高さを有してよい。浮き86の中央間で測定した距離Dは、約30メートルであってもよい。代案として、距離Dは約15メートルから約100メートルまでの範囲内であってもよい。0112それぞれの係留索90の第1の端部図13を参照すると上方端部は、浮きプラットフォーム84の1つの浮き86に装着されている。それぞれの係留索90の第2の端部図13を参照すると下方端部は、上述のように、アンカ19によって海底Sに装着または係留されている。示した実施形態において、係留索90はカテナリー索として構成されている。係留索90は、いずれの所望の材料でも形成されてよい。適した係留索材料の非限定的な例は、鉄鋼製のロープまたはケーブル、鉄鋼の鎖セグメント、ナイロンロープなどの合成材料のロープ、および、FRP緊張材などの複合緊張材を含む。0113図14を参照すると、海底Sに係留された洋上複合材料風力タービンプラットフォーム100の第6の実施形態が示されている。示された洋上風力タービンプラットフォーム100は、図13に示した洋上複合材料風力タービンプラットフォーム80と実質的に同様であり、上述のように浮きプラットフォーム84に装着されたタワー102を含む。係留索90のそれぞれは浮きプラットフォーム84の1つの浮き86に装着され、アンカ19を介して海底Sにさらに係留されている。風力タービン20はタワー102に搭載されている。ケーブル支持体104は浮きプラットフォーム84の浮き86のそれぞれに装着され、タワー102の第1の端部102Aにさらに装着されている。0114ケーブル支持体104がタワー102の曲げ応力を低減するため、タワー102は、図13に示したタワー82よりも直径を小さくすることが可能である。例えば、タワー102は任意の適した外径および高さを有してもよい。示した実施形態において、タワー102の外径は約4メートルである。代案として、タワー102の外径は、約3メートルから約12メートルまでの範囲内などのいずれの他の所望の直径であってもよい。示した実施形態において、タワー102の高さは約90メートルである。代案としてタワー102の高さは、約50メートルから約140メートルまでの範囲内であってもよい。0115図15を参照すると、浮きプラットフォーム84は、浮きプラットフォーム84の下方端部に搭載された回転小塔106を含んでもよい。図15に示した実施形態において、係留索90は、浮き86ではなく回転小塔106に装着されている。この実施形態において、プラットフォーム80および100などの洋上複合材料風力タービンプラットフォームは、小塔106と相対的に回転してよく、それによって、風向および海流に応じて自己位置合わせしてよい。0116図17、18A、および、18Bを参照すると、浮きプラットフォームの第3の実施形態が140に示されている。浮きプラットフォーム140は、構造部材144によって接続された複数の浮力部材または浮き142を含む。示した実施形態において、浮きプラットフォーム140は3個の浮き142を有する。他の実施形態において、浮きプラットフォーム140は3個より多いか、または、少ない浮き142を有してよい。示した浮き142は、浮き142のそれぞれの第1の端部142Aにおいて形成された放射状に延在するフランジ146を有する。代案として、浮き142はフランジ146を省いて形成されてもよい。0117示した実施形態において、浮き142は実質的に中空であり、空洞を画定し、強化コンクリートで形成されている。示した構造部材144は実質的にチューブ状であり、空洞145を画定し、FRP複合材料で形成されている。0118図18Aにおいて最もよく示されるように、浮きプラットフォーム140の第1の実施形態において、浮き142は外壁142Wを含む。構造部材144の第1の端部144Aおよび第2の端部144Bは、それぞれ浮き142の外壁142W内に挿入されている。外壁142Wを形成するコンクリートは、それぞれの構造部材144の空洞145内に延在し、剛性部材148を画定する。養生されると、剛性部材148は浮きプラットフォーム140に追加の剛性を提供する。0119浮きプラットフォームの第2の実施形態が図18Bにおいて140’に示されている。浮きプラットフォーム140’は浮きプラットフォーム140と実質的に同一であるが、剛性部材148を含んでいない。構造部材144の第1の端部144Aおよび第2の端部144Bは、それぞれ浮き142の外壁142W内に挿入され、これに結合されている。0120剛性部材148は、形成される浮きの形状を画定する浮き型枠図示せず内に構造部材144の第1の端部144Aおよび第2の端部144Bをそれぞれ挿入することによって形成可能である。コンクリートは、浮き142の外壁142Wを画定するための浮き型枠に注入可能である。このコンクリートは、構造部材144の空洞145内にも流入する。コンクリートが養生されたら、剛性部材148のコンクリートは浮き142の外壁142Wのコンクリートと接合されている。それによって、構造部材144の第1の端部144Aおよび第2の端部144Bは、それぞれ浮き142内に埋め込まれ、これと結合される。加えて、構造部材144の第1の端部144Aおよび第2の端部144Bのそれぞれの外表面は、各外壁が浮き142の外壁142Wのコンクリートと連結し、かつ、これと結合するように、表面加工されてもよい。0121構造部材144が、上述のように強化コンクリートまたは鉄鋼で形成されてもよいことは理解されよう。0122図17に示した浮きプラットフォーム140の実施形態において、図17では極めて細い線で示されたタワー82などのタワーは、接続継手図示せずを介して浮き142の1つに装着されてもよい。この接続継手は、図2、3Aから3L、および、4に示して説明した接続継手のいずれであってもよい。0123図21を参照すると、浮きプラットフォームの第4の実施形態が440に示されている。浮きプラットフォーム440は、構造部材446によって中央浮き444に接続された複数の浮力部材または浮き442を含む。示した実施形態において、浮きプラットフォーム440は3個の浮き442を有する。他の実施形態において、浮きプラットフォーム440は3個より多いか、または、少ない浮き442を有してよい。示した浮き442は、浮き442のそれぞれの第1の端部442Aにおいて形成された放射状に延在するフランジ448を有する。代案として、浮き442は、フランジ448を省いても形成可能である。この実施形態において、タワー82などのタワーは、接続継手図示せずだが、図2、3Aから3L、および、4に示して説明した接続継手のいずれかなどを介して中央浮き444に装着されている。代案として、タワー82は3個の浮き442のいずれに装着されてもよい。0124示した浮き442のそれぞれは、複数の輪または区間450で形成されている。区間450は、接続継手452において互いに接続されている。外殻構造14に関して上述したように、区間450はFRP複合材料、強化コンクリート、または、鉄鋼で作製されてもよい。区間450は、区間450の一部または全部を通して延びて区間450を一体に締め、かつ、これによって浮き442を画定するポストテンションケーブル454によって接続可能である。ガスケットGなどの封止部材を、接続継手452を封止するために区間450間に配置してもよい。代案として、接続継手452は、図2、3Aから3L、および、4に示して説明した接続継手のいずれであってもよい。0125装着用環456は、浮き442の外表面の外周に搭載され、浮き442に構造部材446を装着するための搭載構造を提供する。装着用環456は、鉄鋼、FRP複合材料、または、強化コンクリートで形成可能である。代案として、装着用環456は2つの隣接する区間450間の接続継手452内に搭載可能である。0126区間450が浮き442に一旦組立てられると、閉鎖部材458が浮き442の第2の端部442Bに装着可能となる。0127風力タービンプラットフォームの動作の原理および形態を、その好適な実施形態において説明した。しかし、本明細書に説明された風力タービンプラットフォームが、その範囲から逸脱せずに、具体的に示され、説明された以外に実施可能であることに注意されたい。"