所定の送信周波数を用いて患者の生体情報を無線送信する送信部と、前記送信周波数を示す送信周波数情報を通知する通知部とを有する送信機と、前記送信部から無線送信された前記生体情報を受信する受信部と、前記通知部から前記送信周波数情報の通知を受ける被通知部とを有する受信機とを備えたことを特徴とする医療用テレメータシステム。前記通知部は、前記送信機の電源が投入された場合に限り、前記送信周波数情報を通知することを特徴とする、請求項1に記載の医療用テレメータシステム。前記通知部は、可視光線を用いて前記送信周波数情報を送信することによって通知し、前記被通知部は、前記通知部から送信された前記送信周波数情報を受信することによって通知を受けることを特徴とする、請求項1または2に記載の医療用テレメータシステム。前記通知部は、赤外線を用いて前記送信周波数情報を送信することによって通知することを特徴とする、請求項1または2に記載の医療用テレメータシステム。前記通知部は、前記送信周波数情報を表示部に表示することによって通知し、前記被通知部は、前記通知部により表示された前記送信周波数情報を読みとることによって通知を受けることを特徴とする、請求項1または2に記載の医療用テレメータシステム。所定の送信周波数を用いて患者の生体情報を無線送信する送信部と、前記送信周波数を示す送信周波数情報を通知する通知部とを備えたことを特徴とする送信機。所定の送信周波数を用いて患者の生体情報を無線送信する送信部と、前記送信周波数を示す送信周波数情報を通知する通知部とを有する送信機の前記送信部から無線送信された前記生体情報を受信する受信部と、前記通知部から前記送信周波数情報の通知を受ける被通知部とを備えたことを特徴とする受信機。しかしながら、従来、管理者は、送信機のチャネルを受信機に設定する際、送信機の表面にラベル等により表示されたチャネル情報を参照した後、受信機側に設けられた操作キー例えば、数字キーを介して1つ1つ手入力によりチャネルを設定していた。つまり、送信機のチャネルを受信機に設定する作業が管理者の手作業に依存していたため、チャネルの設定に間違いが生じる場合があるという問題があった。この場合、受信機側における送信機の管理すなわち、患者の管理に支障が生じ、適正なシステム運用が困難となる。本発明は、このような問題を解決するために成されたものであり、送信機に割り当てられたチャネルの設定間違いを確実に防止することが可能な医療用テレメータシステム、送信機および受信機を提供することを目的とする。本発明に係る医療用テレメータシステムは、所定の送信周波数を用いて患者の生体情報を無線送信する送信部と、前記送信周波数を示す送信周波数情報を通知する通知部とを有する送信機と、前記送信部から無線送信された前記生体情報を受信する受信部と、前記通知部から前記送信周波数情報の通知を受ける被通知部とを有する受信機とを備えたことを特徴とする。また、本発明に係る送信機は、所定の送信周波数を用いて患者の生体情報を無線送信する送信部と、前記送信周波数を示す送信周波数情報を通知する通知部とを備えたことを特徴とする。また、本発明に係る受信機は、所定の送信周波数を用いて患者の生体情報を無線送信する送信部と、前記送信周波数を示す送信周波数情報を通知する通知部とを有する送信機の前記送信部から無線送信された前記生体情報を受信する受信部と、前記通知部から前記送信周波数情報の通知を受ける被通知部とを備えたことを特徴とする。本発明によれば、ユーザ例えば、管理者が送信機の表面を見ながら送信機のチャネル送信周波数に関する入力を行わなくても、送信機のチャネルが自動的に受信機に通知される。そのため、受信機は、ユーザの受信周波数入力の手作業を全く介さずに送信機のチャネルを正しく設定することができる。よって、送信機に割り当てられたチャネルの設定間違いを確実に防止することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。図1は、本実施の形態における通知システム100本発明の医療用テレメータシステムに対応の構成例を示すブロック図である。本実施の形態では、通知システム100は、患者の生体監視に使用される医療用テレメータシステムである。図1に示すように、通知システム100は、患者から検出した生体情報例えば、心電図や心拍数、SpO2酸素飽和度などを無線送信する送信機120と、送信機120から無線送信された生体情報を受信する受信機140とを備えて構成されている。次に、送信機120の構成について説明する。図1に示すように、送信機120は、電源制御部200、送信周波数情報記憶部220、通知部240、生体情報検出部260および送信部280を備えて構成されている。電源制御部200は、送信機120の電源を制御する。具体的には、電源制御部200は、送信機120に設けられた電源スイッチ図示せずが押下されたか否かについて判定する。もし電源スイッチが押下されたと判定した場合、電源制御部200は、送信機120内の各ブロック送信周波数情報記憶部220、通知部240、生体情報検出部260および送信部280にそれぞれ所要の電源電圧を供給するとともに、電源が投入された旨を通知部240に通知する。一方、電源スイッチが押下されていないと判定した場合、電源制御部200は、電源スイッチが押下されるまで待機する。送信機120には、電源が投入されたことを表示するための可視光発光ダイオードが設けられている。電源制御部200は、電源スイッチが押下されたと判定した場合、可視光発光ダイオードを所定時間例えば、10秒程度だけ点灯させる。送信周波数情報記憶部220は、送信機120に予め割り当てられた専用の送信周波数チャネルを示す送信周波数情報を記憶する。通知部240は、電源が投入された旨の通知を電源制御部200から受けた場合、送信周波数情報記憶部220から送信周波数情報を取り出して受信機140に通知する。本実施の形態では、通知部240は、電源制御部200により可視光発光ダイオードが点灯させられた場合、その可視光発光ダイオードにより発光された可視光線を用いて可視光線信号に重畳させて送信周波数情報を送信することによって当該送信周波数情報を通知する。生体情報検出部260は、患者に接続されたセンサから当該患者の生体情報例えば、心電図や心拍数、SpO2酸素飽和度などを検出する。そして、生体情報検出部260は、検出した生体情報を送信部280に出力する。送信部280は、生体情報検出部260から生体情報が出力された場合、送信周波数情報記憶部220に記憶されている送信周波数情報により示される送信周波数を用いて無線信号に重畳させて、受信機140に対して当該生体情報を無線送信する。次に、受信機140の構成について説明する。図1に示すように、受信機140は、被通知部300、受信周波数記憶部320、受信部340および生体情報表示部360を備えて構成されている。被通知部300は、送信機120の通知部240から送信された送信周波数情報を受信することによって、当該送信周波数情報の通知を受ける。そして、被通知部300は、通知を受けた送信周波数情報を受信周波数記憶部320に出力する。受信周波数記憶部320は、被通知部300から送信周波数情報が出力された場合、その送信周波数情報により示される送信周波数を、送信機120用の受信チャネル受信周波数として記憶し、且つ、受信部340に当該周波数を受信するよう指示する設定する。この設定により、受信機140は、送信機120から受信した無線信号の送信周波数に基づいて、無線信号に重畳された生体情報が送信機120から送信されたものであることを判断することができる。受信部340は、送信機120の送信部280から送信された生体情報を受信して生体情報表示部360に表示させる。次に、本実施の形態における通知システム100の動作について説明する。図2は、本実施の形態における通知システム100の動作例を示すフローチャートである。まず、電源制御部200は、送信機120に設けられた電源スイッチが押下されたか否かについて判定するステップS100。もし、電源スイッチが押下されていないと電源制御部200にて判定した場合ステップS100にてNO、処理はステップS100に遷移する。一方、電源スイッチが押下されたと電源制御部200にて判定した場合ステップS100にてYES、電源制御部200は、送信機120内の各ブロック送信周波数情報記憶部220、通知部240、生体情報検出部260および送信部280にそれぞれ所要の電源電圧を供給するとともに、電源が投入された旨を通知部240に通知する。さらに、電源制御部200は、電源が投入されたことを表示するための可視光発光ダイオードを所定時間例えば、10秒程度1分だけ点灯させる。次に、通知部240は、電源が投入された旨の通知を電源制御部200から受け、電源制御部200により点灯させられた可視光発光ダイオードにより発光された可視光線を用いて可視光線信号に重畳させて送信周波数情報を送信することによって、当該送信周波数情報を受信機140に通知するステップS120。次に、受信機140の被通知部300は、送信機120の通知部240から送信された送信周波数情報を受信することによって当該送信周波数情報の通知を受けるステップS140。そして、被通知部300は、通知を受けた送信周波数情報を受信周波数記憶部320に出力する。次に、受信周波数記憶部320は、被通知部300から出力された送信周波数情報により示される送信周波数を、送信機120用の受信チャネル受信周波数として設定するステップS160。次に、生体情報検出部260は、患者に接続されたセンサから当該患者の生体情報例えば、心電図や心拍数、SpO2酸素飽和度などを検出したか否かについて判定するステップS180。もし、生体情報を検出していないと生体情報検出部260にて判定した場合ステップS180にてNO、処理はステップS180に遷移する。一方、生体情報を検出したと生体情報検出部260にて判定した場合ステップS180にてYES、生体情報検出部260は、検出した生体情報を送信部280に出力する。次に、送信部280は、送信周波数情報記憶部220に記憶されている送信周波数情報により示される送信周波数を用いて無線信号に重畳させて、生体情報検出部260から出力された生体情報を受信機140に無線送信するステップS200。その後、送信機120における処理はステップS180に遷移する。最後に、受信部340は、送信機120の送信部280から送信された生体情報を受信して生体情報表示部360に表示させるステップS220。その後、受信機140における処理はステップS220に遷移する。以上詳しく説明したように、本実施の形態の通知システム100は、所定の送信周波数を用いて患者の生体情報を無線送信する送信部280と、送信周波数を示す送信周波数情報を通知する通知部240とを有する送信機120と、送信部280から無線送信された生体情報を受信する受信部340と、通知部240から送信周波数情報の通知を受ける被通知部300とを有する受信機140とを備えるようにしている。このように構成した本実施の形態によれば、ユーザ例えば、管理者が送信機120の表面を見ながら送信機120のチャネル送信周波数に関する入力を行わなくても、送信機120のチャネルが自動的に受信機140に通知される。そのため、受信機140は、ユーザの受信周波数入力の手作業を全く介さずに送信機120のチャネルを正しく設定することができる。よって、送信機120に割り当てられたチャネルの設定間違いを確実に防止することができる。また、本実施の形態では、送信機120の電源が投入された直後の一定時間例えば、10秒程度の場合に限り、送信周波数情報を受信機140に通知するようにしている。これにより、送信機120が電池で動作する場合、送信機120の電源が投入された後、送信周波数情報を通知するために可視光発光ダイオードが常時点灯することがなく、当該発光ダイオードの常時点灯による電池の消耗を抑えることができる。また、本実施の形態では、可視光発光ダイオードにより発光された可視光線を用いて送信周波数情報を送信するようにしている。これによれば、送信機120に予め設けられている電源が投入されたことを表示するための可視光発光ダイオードをそのまま用いて送信周波数情報を送信することができ、新たな発光ダイオードを設けることが不要となる分、コストを抑えることができる。以上に説明した実施の形態による送信機120および受信機140の機能は、ソフトウェアによって実現される。実際には、送信機120および受信機140がCPUあるいはMPU、RAM、ROMなどを備えて構成され、RAMやROMに記憶されたプログラムが動作することによって実現できる。なお、本実施の形態の機能を果たすように動作させるプログラムを例えばCD-ROMまたはSDメモリカードのような記録媒体に記録し、送信機120および受信機140に読み込ませることによって実現することも可能である。なお、上記実施の形態では、通知システム100が、患者の生体監視に使用される医療用テレメータシステムである例について説明したが、本発明はこれに限らない。要は、通知システム100は、患者の生体情報を送信機120から受信機140に無線送信するシステムであれば何でも良い。また、上記実施の形態では、可視光線を用いて送信周波数情報を送信する例について説明したが、本発明はこれに限らない。例えば、可視光発光ダイオードの代わりに、送信機120に設けられた赤外発光ダイオードにより発光された赤外線を用いて送信周波数情報を送信するようにしても良い。この場合、電源が投入されたことを表示するための可視光発光ダイオードを送信機120に別途設けても良い。つまり、電源が投入されたことを表示するために可視光発光ダイオードを用いる一方、送信周波数情報を送信するために赤外発光ダイオードを用いても良い。また、上記実施の形態では、可視光線を用いて送信周波数情報を送信することによって当該送信周波数情報を通知する例について説明したが、本発明はこれに限定されない。例えば、通知部240は、送信機120に設けられた表示部図示せずに送信周波数情報を表示することによって通知しても良い。この場合、被通知部300は、通知部240により表示された送信周波数情報を読みとる例えば、画像認識を行うことによって通知を受ける。なお、送信周波数情報の表示形式については、例えばバーコード表示や数値表示等を採用しても良い。その他、上記実施の形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の一例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならないものである。すなわち、本発明はその要旨、またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。