"第1方向を長手方向とする第1辺と、前記第1辺と対向して略平行に並ぶ第2辺と、前記第1方向と略直交する第2方向を長手方向とし前記第1辺と前記第2辺を連結する第3辺とを一体的に備え、前記第2辺が、前記第2方向を長手方向とする折り返し片を折り曲げ線で前記第3辺と一部重複するように折り返されて成る、U字形枠。前記第2辺と前記第3辺の重複する部分においてこれらが1点以上で留め付けられている、請求項1に記載のU字形枠。前記折り曲げ線が、前記第2方向から略45度傾いている、請求項1又は2に記載のU字形枠。第1方向を長手方向とする第1辺と、前記第1辺と対向して略平行に並ぶ第2辺と、前記第1方向と略直交する第2方向を長手方向とし前記第1辺と前記第2辺を連結する第3辺とを一体的に備えたU字形枠の製造方法であって、前記第1辺と、前記第3辺と、前記第3辺の前記第1辺と反対側の端部と連続し且つ前記第2方向を長手方向とする折り返し片とを有する板片を平板材から打ち抜くステップと、前記折り返し片を折り曲げ線に沿って前記第3辺と一部重複するように折り返すことにより前記第2辺を形成するステップとを含む、U字形枠の製造方法。前記第2辺と前記第3辺の重複する部分においてこれらを1点以上で留め付けるステップをさらに含む、請求項4に記載のU字形枠の製造方法。前記折り曲げ線が、前記第2方向から略45度傾いている、請求項4又は5に記載のU字形枠の製造方法。請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のU字形枠と、電子機器および前記U字形枠が収容される筐体と、前記筐体の前面側において前記U字形枠に揺動自在に設けられた表示パネルと、前記U字形枠の前記筐体からの進退移動を案内する案内部と、駆動部と、前記駆動部の発生する動力を動力伝達機構を介して前記U字形枠に伝達して、前記U字形枠を進退移動させる進退駆動機構とを備えた、電子機器収容箱。前記U字形枠は、前記第1辺の内縁部に当該U字形枠が進退移動する方向と略平行に伸びるラックを有し、このラックに前記動力伝達機構の一部を構成する歯車が噛合している、請求項7に記載の電子機器収容箱。前記案内部は、前記U字形枠の第1辺を案内する第1案内部と、前記第2辺を案内する第2案内部とを有し、前記第1案内部は、前記第1辺の鉛直下方向の位置決めを行なう第1鉛直下方向位置決め案内部と、前記第1辺の水平方向の位置決めを行なう第1水平方向位置決め案内部とを有し、前記第1辺は、第1鉛直下方向バネ部によって前記第1鉛直下方向位置決め案内部側に付勢されていると共に、第1水平方向バネ部によって前記第1水平方向位置決め案内部側に付勢されており、前記第2案内部は、前記第2辺の鉛直下方向の位置決めを行なうものであり、前記第2辺は、第2鉛直下方向バネ部によって前記第2案内部側に付勢されている、請求項8に記載の電子機器収容箱。上記特許文献1の可動フレームのようなU字形枠は、金属製平板材を金型で打ち抜いて製造されるのが一般的である。図14は、従来のU字形枠の打ち抜きパターンの一例を示す図である。図14に示す従来のU字形枠の打ち抜きパターンは平板材88の長手方向89に沿って複数のU字形枠91,91が重ならないように整列している。なお、一般に平板材はロール状に巻かれたコイルとなっており、打ち抜き加工時にコイルから平板材が引き出される方向が上記長手方向である。平板材88において各U字形枠91はU字形枠に囲繞された材料を含む略矩形の面積を占有している。U字形枠に囲繞された材料は廃棄されることとなり、平板材から取れるU字形枠の歩留まりが悪いことが課題となっている。特許文献2では、プラズマ表示装置や液晶表示装置などの表示装置であって、しかも、矩形枠ではあるが、矩形枠の歩留まりを高めるための技術が提案されている。この技術では、矩形枠を連結された2つのL字形枠で構成することにより、特許文献2の図14に図示されるように、L字形枠を平板材の長手方向に沿ってV又は上下逆V字型に並べる打ち抜きパターンを実現している。このような打ち抜きパターンにより歩留まりが著しく向上するが、この特許文献2に係る技術は矩形枠に関するものであってU字形枠にはあてはまらない。本発明は上記のような課題を解決するためになされたものであって、歩留まりのよい平板状U字形枠およびその製造方法を提供することを目的とする。さらには、この平板状U字形枠を用いた電子機器収容箱を提供することを目的とする。本発明に係るU字形枠は、第1方向を長手方向とする第1辺と、前記第1辺と対向して略平行に並ぶ第2辺と、前記第1方向と略直交する第2方向を長手方向とし前記第1辺と前記第2辺を連結する第3辺とを一体的に備え、前記第2辺が、前記第2方向を長手方向とする折り返し片を折り曲げ線で前記第3辺と一部重複するように折り返されて成るものである。また、本発明に係るU字形枠の製造方法は、第1方向を長手方向とする第1辺と、前記第1辺と対向して略平行に並ぶ第2辺と、前記第1方向と略直交する第2方向を長手方向とし前記第1辺と前記第2辺を連結する第3辺とを一体的に備えたU字形枠の製造方法であって、前記第1辺と、前記第3辺と、前記第3辺の前記第1辺と反対側の端部と連続し且つ前記第2方向を長手方向とする折り返し片とを有する板片を平板材から打ち抜くステップと、前記折り返し片を折り曲げ線に沿って前記第3辺と一部重複するように折り返すことにより前記第2辺を形成するステップとを含むものである。上記U字形枠およびU字形枠の製造方法では、平板材から打ち抜かれるU字形枠の基礎となる形状は、第1辺、第3辺および折り返し片から成る略L字形状を有する。したがって、このような略L字形状の抜き型を平板材の長手方向に沿って所定間隔でV又は上下逆V字状に並べる打ち抜きパターンを実現することができる。この打ち抜きパターンでは、平板材の長手方向に隣接する抜き型同士の間隔を極めて小さくして、平板材を効率的に使用することができる。つまり、平板材のうち無駄に排棄されるものの割合を小さくすることができ、U字形枠の歩留まりを向上することができる。前記U字形枠において、前記第2辺と前記第3辺の重複する部分においてこれらが1点以上で留め付けられていることがよい。同様に、前記U字形枠の製造方法において、前記第2辺と前記第3辺の重複する部分においてこれらを1点以上で留め付けるステップをさらに含むことがよい。これにより、折り返されている第2辺が戻ろうとして浮き上がったり、第2辺が折り曲げ線を基部として平面内で揺動しようとしたりすることを防止できる。さらに、前記U字形枠において、前記折り曲げ線が、前記第2方向から略45度傾いていることがよい。同様に、前記U字形枠の製造方法において、前記折り曲げ線が、前記第2方向から略45度傾いていることがよい。これにより、折り曲げ線で折り返されて成る第2辺が第1辺と略平行となる。また、本発明に係る電子機器収容箱は、前記U字形枠と、電子機器および前記U字形枠が収容される筐体と、前記筐体の前面側において前記U字形枠に揺動自在に設けられた表示パネルと、前記U字形枠の前記筐体からの進退移動を案内する案内部と、駆動部と、前記駆動部の発生する動力を動力伝達機構を介して前記U字形枠に伝達して、前記U字形枠を進退移動させる進退駆動機構とを備えたものである。前記電子機器収容箱において、前記U字形枠は、前記第1辺の内縁部に当該U字形枠が進退移動する方向と略平行に伸びるラックを有し、このラックに前記動力伝達機構の一部を構成する歯車が噛合していることがよい。さらに、前記電子機器収容箱において、前記案内部は、前記U字形枠の第1辺を案内する第1案内部と、前記第2辺を案内する第2案内部とを有し、前記第1案内部は、前記第1辺の鉛直下方向の位置決めを行なう第1鉛直下方向位置決め案内部と、前記第1辺の水平方向の位置決めを行なう第1水平方向位置決め案内部とを有し、前記第1辺は、第1鉛直下方向バネ部によって前記第1鉛直下方向位置決め案内部側に付勢されていると共に、第1水平方向バネ部によって前記第1水平方向位置決め案内部側に付勢されており、前記第2案内部は、前記第2辺の鉛直下方向の位置決めを行なうものであり、前記第2辺は、第2鉛直下方向バネ部によって前記第2案内部側に付勢されていることがよい。本発明によれば、平板材から打ち抜かれるU字形枠の基礎となる形状は、第1辺、第3辺および折り返し片から成る略L字形状を有する。したがって、このような略L字形状の抜き型を平板材の長手方向に沿って所定間隔でV又は上下逆V字状に並べる効率的な打ち抜きパターンを実現することができる。よって、U字形枠の歩留まりを向上することができる。以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照しながら、詳細に説明する。なお、以下では全ての図を通じて同一又は相当する要素には同一の参照符号を付して、その重複する説明を省略する。図1は、本発明に係る略U字形又はコ字形の平面状枠体の製造工程を示すフローチャートである。このフロートチャートを参照しつつ、U字形枠90およびその製造方法について説明する。まず、金属製平板材から、U字形枠90の基礎となる形状の板片を打ち抜くステップS1。図2は、本発明に係るU字形枠90を製造するために、金属製平板材から打ち抜かれた板片の形状を示している。この平板材から打ち抜かれた板片を、以下ではプレワーク80という。1つのプレワーク80に対する抜き型金型はプレワーク80の形状と相似している。図2に示すように、プレワーク80は全体として略L字形状を有している。プレワーク80の略L字形状は、一体的に連続する第1辺81、第3辺83および折り返し片82Aにより形成されている。第1辺81は第1方向X図2の紙面上下方向を長手方向としており、第3辺83は第1方向Xと略直交する第2方向Yを長手方向としている。第1辺81の長手方向一端と第3辺83の長手方向一端は交叉しており、このような第1辺81および第3辺83は略L字形を成している。折り返し片82Aは、第2方向Yを長手方向とし、第3辺83の第2方向の他端、すなわち、第1辺81と反対側の端部と連続している。折り返し片82Aは、第3辺83を介して第1方向Xに第1辺81と反対側図2の紙面下側に位置し、第3辺83と略平行に並んでいる。このような第2辺82と第3辺83は略コ字形を成しており、第2辺82と第3辺83との間には第2方向Yに延びる溝85が形成されている。溝85の一方第1辺81側は開放しており、他方は閉塞している。このプレワーク80では、溝85の大半は第2方向Yと略平行であるが、閉塞端85b近傍において第2方向Yから傾斜している。さらに、溝85の閉塞端85b近傍には第3辺83と折り返し片82Aの境界となる折り曲げ線84が仮想的にまたは実際に設けられている。続いて、プレワーク80の折り返し片82Aを折り曲げ線84に沿って折り返すステップS2。折り返し片82Aを折り返すために、例えば、プレワーク80にヘミング曲げ加工等の曲げ加工を施すことができる。図3は、U字形枠90を示している。図3に示すように、前述のプレワーク80の折り返し片82Aが折り曲げ線84に沿って180度折り返されることにより、第1辺81と対向する第2辺82が形成されている。ここで折り返された折り返し片82A、すなわち、第2辺82と第3辺83とは一部重複している。図2に示すプレワーク80において、折り曲げ線84は、第1辺81および第3辺83と同じ平面内において第2方向Yから約45度図2では-45度の傾きを有している。したがって、折り返し片82Aが折り返されて成る第2辺82の長手方向は第1方向Xと略平行となる。但し、第1辺81と第2辺82とが平行ではないU字形枠を所望の場合は、折り曲げ線84の第2方向Yからの傾きを45度よりも大きいまたは小さい値として、所望のU字形枠の形状を得ることができる。さらに、第2辺82と第3辺83が重複する部分で、これらを1点以上の箇所で留め付けるステップS3。第2辺82と第3辺83の留め付け手法として、バーリングカシメ、ダボカシメ、リベットカシメおよびハトカシメのうち一つを採用することができる。このなかでも、バーリングカシメ又はダボカシメは、別部品が不要な点で好適である。図3に示すU字形枠90において、第2辺82と第3辺83とが留め付け部86においてバーリングカシメにより留め付けられている。このように第2辺82と第3辺83が留め付けられることによって、折り返されている第2辺82が戻ろうとして浮き上がったり、第2辺82が折り曲げ線84を基部としてU字形枠90の平面内で回転しようとしたりすることを防止できる。よって、U字形枠90の略U字形状は多少の負荷では崩れない。上記方法により製造されたU字形枠90は、連続する第1辺81、第3辺83、および折り返し片82Aが折り返されて成る第2辺82を一体的に備えている。そして、第1方向Xを長手方向とする第1辺81と第2辺82は対向して略平行に並んでおり、第1辺81と第2辺82は第2方向Yを長手方向とする第3辺83により連結されている。上記構成のU字形枠90は、従来のU字形枠と比較して歩留まりが著しく向上している。図4は、U字形枠プレワーク80の打ち抜きパターンを示している。図4に示すように、略L字形状のプレワーク80の打ち抜きパターンでは、プレワーク80の第1辺81と第3辺83との交叉部87が平板材88の幅方向中央部に位置し、その両側に第1辺81と第3辺83の端部が分かれて位置するように、各プレワーク80が平板材88の長手方向89に並べて配置されている。換言すれば、複数の略L字形のプレワーク80またはその抜き型を平板材88の長手方向89に沿って所定間隔でV又は上下逆V字状に並べる打ち抜きパターンとなっている。このような打ち抜きパターンでは、平板材88の長手方向89に隣接するプレワーク80またはその抜き型同士の間隔を極めて小さくして、平板材を効率的に使用することができる。つまり、平板材のうち無駄に排棄される材料の割合を小さくすることができ、例えば図14に示すような従来の打ち抜きパターンで打ち抜かれるU字形枠と比較して歩留まりを著しく向上することができる。ここで、上記本発明に係るU字形枠を電子機器収容箱の構成部品に適用させた例を説明する。以下、本発明の実施の形態に係るU字形枠を備えた電子機器収容箱を、図5~図13を参照して説明する。この電子機器収容箱18に収容される電子機器は、例えば車載テレビを含むテレビジョン受像機、ナビゲーションシステムおよびオーディオ装置等の車載用電子機器である。但し、この電子機器収容箱18の構造は、車載用電子機器に限定されず他の電子機器にも応用させることができる。この図5に示す電子機器収容箱18は、電子機器図示略が収容される筐体19を備えており、筐体19の前面に可動式の表示パネル20が設けられている。そして、この表示パネル20の裏側に位置する筐体19の前面には、例えば、ディスク,カード,チップ等の記録用メディアの挿入口21や操作部等図示略が設けられている。この操作部を操作するときや、メディアを挿入口21から出し入れするときなどに、表示パネル20の傾斜角度を変更させる。この表示パネル20は、その下端部がスライド部23の先端部と軸部24を介して揺動自在に連結している。そして、この表示パネル20の上端部は、筐体19の前面の左右の各側部に設けられた一対の案内板25,25に沿って、鉛直方向に移動自在に設けられている。つまり、表示パネル20の上端部の左右の各側部には、水平方向の外側に向かうように一対のピン26が突設され、これらのピン26は、一対の案内板25に形成された案内用の長孔27に摺動自在に係合している。この電子機器収容箱18によると、図6に示す進退駆動機構28によってスライド部23を進退移動させることができ、これによって、表示パネル20の仰角を変更することができる。図6は、電子機器収容箱18に設けられた進退駆動機構28を示す斜視図である。この進退駆動機構28は、駆動部29が発生する動力を動力伝達機構30を介してスライド部23へ伝達して、このスライド部23を進退移動させるものである。動力伝達機構30は、駆動部29の出力軸に設けられたウォーム62、ウォーム62と噛合しているウォームホイール56、ウォームホイール56と一体的に回動する小歯車57、および小歯車57と噛合しているラック31を備えている。駆動部29、ウォーム62、ウォームホイール56および小歯車57は筐体19の底壁19aに設けられている。ラック31は、スライド部23に一体的に形成されている。かかる構成の動力伝達機構30により、スライド部23は筐体19に設けられている案内部32に案内されて前後へ進退移動することができる。図7は、進退駆動機構28のスライド部23が後退位置筐体19内に収納される位置にある状態を示す平面図である。図8は、スライド部23が前進位置筐体19から突出する位置にある状態を示す平面図である。スライド部23は、図9および図10に示すように、本発明に係るU字形枠を利用して構成されている。スライド部23は、互いに間隔を隔てて略平行に形成されている第1辺33および第2辺34と、これら第1辺33と第2辺34の前端部を結合する第3辺35とで形成されている。第2辺34は、第3辺35と連続する折り曲げ片が折り曲げ線84に沿って折り返されることにより形成されている。そして、この第1辺33の内縁部の所定長さの範囲に亘って、スライド部23が進退移動する方向と略平行に延びるラック31が形成されている。また、第1辺33の外縁部は、上方へ起立するように屈曲されることにより第1側板部36が形成されている。さらに、この第1辺33の内縁部と外縁部の間に位置する第1平面部37には、その長さ方向に平行な長孔38が形成されている。そして、第2辺34の外縁部は、上方へ起立するように屈曲されることにより第2側板部39が形成されている。この第2側板部39の上縁部は、水平外側方向に屈曲されることにより第2上側平面部40が形成されている。次に図11及び図13を参照して案内部32を説明する。案内部32は、第1辺33を案内する第1案内部41図11参照と、第2辺34を案内する第2案内部42図13参照とを有している。まず、第1案内部41から説明する。第1案内部41は、図11に示すように、第1辺33の鉛直下方向の位置決めを行なう第1鉛直下方向位置決め案内部43と、第1辺33の水平方向の位置決めを行なう第1水平方向位置決め案内部44とを有している。この第1水平方向位置決め案内部44はローラであり、第1鉛直下方向位置決め案内部43の上部に回動自在に設けられている。このローラの中心軸は、鉛直方向と平行しており、このローラの外面が第1辺33に形成されている長孔38の一方の内縁部図11に示す右側の内縁部38aに当接している。このローラで形成された第1水平方向位置決め案内部44は、第1辺33の進退方向と平行する線上に、互いに所定の間隔を隔てて同等のものが2つ設けられている。このように、2つの第1水平方向位置決め案内部44を設けることによって、第1辺33を、水平左方向の位置決めを行なった状態で、所定の直線方向に沿って進退移動できるように案内することができる。また、第1鉛直下方向位置決め案内部43は、所定の高さに例えば合成樹脂で形成された短円柱状の台座の上面外周部によって形成されている。この第1鉛直下方向位置決め案内部43の直径は、第1水平方向位置決め案内部44の直径よりも大きく、かつ、第1辺33に形成されている長孔38の幅よりも大きく形成してある。そして、この第1鉛直下方向位置決め案内部43は、筐体19の底壁19aの上面に固定して設けられている。この第1鉛直下方向位置決め案内部43によれば、第1辺33に形成されている長孔38の互いに平行する一対の内縁部38a,38bの下面と当接して、この第1辺33を含むスライド部23を支持することができる。よって、この第1辺33を含むスライド部23を、鉛直下方向の位置決めを行なった状態で、所定の直線方向に沿って進退移動できるように案内することができる。ここで、図11および図12を参照しつつ、第1辺33の位置決めを行なうための第1鉛直下方向バネ部47、第1水平方向バネ部48および第1鉛直上方向バネ部51を説明する。これらのうち第1鉛直下方向バネ部47および第1水平方向バネ部48は板バネであって、第1バネ本体部49に設けられている。この第1バネ本体部49は、水平に配置された状態で、一対の第1水平方向位置決め案内部44を回動自在に支持する固定軸図示略にネジ50,50により取り付けられている。この第1鉛直下方向バネ部47は、第1辺33を第1バネ本体部49と鉛直方向に反発するように付勢している。これにより、第1辺33は第1鉛直下方向位置決め案内部43側に付勢されている。このような第1辺33の付勢により、第1辺33の鉛直下方向の位置決めが行われている。その結果、このスライド部23に対して重力方向の振動が掛かっても、スライド部23の鉛直方向のガタツキを抑制することができる。また、第1水平方向バネ部48は、第1辺33を第1バネ本体部49と水平方向に反発するように付勢している。これにより、第1辺33は第1水平方向位置決め案内部44側に付勢されている。このような第1辺33の付勢により、スライド部23の第1水平方向位置決め案内部44側図11の紙面左方向の水平方向の位置決めが行われている。その結果、このスライド部23に対して水平方向の振動が掛かっても、スライド部23の水平方向のガタツキを抑制することができる。図12は、第1辺33の位置決めを行なうための第1鉛直上方向バネ部51を示す斜視図である。図12に示すように、第1鉛直上方向バネ部51は、板バネであり、第1支持部52に形成されている第1水平板部53の上面にネジ止めされている。この第1鉛直上方向バネ部51は、第1辺33の後側部を上方に付勢することによって、第1辺33の後側部が、鉛直方向にガタツクことを防止するものである。そして、第1支持部52は、筐体19の底壁19aに取り付けられている。次に、第2案内部42を説明する。第2案内部42は、図13に示すように、第2辺34の鉛直下方向の位置決めを行なうものであり、例えば合成樹脂製の細長い板状体で形成されている。この第2案内部42は、第2辺34に形成されている第2上側平面部40の下面に当接して、この第2辺34を含むスライド部23を、鉛直下方向の位置決めを行なった状態で、所定の直線方向に沿って進退移動できるように案内することができる。また、この第2案内部42は、断面コ字形状の合成樹脂製の第2支持部45の内面に水平に設けられている。そして、この第2支持部45の上部には、第2上側平面部40と間隔を隔てて第2上側規制部46が設けられている。この第2上側規制部46は、第2辺34が上方に持ち上がることを規制するためのものである。ここで、図13を参照しつつ、第2辺34の鉛直方向の位置決めを行なうための第2鉛直下方向バネ部54を説明する。この第2鉛直下方向バネ部54は、板バネであり、第2バネ本体部55に2つ設けられている。この第2バネ本体部55は、細長い板状体であり、水平に配置された状態で、第2上側規制部46の上面に固定して取り付けられている。この2つの第2鉛直下方向バネ部54は、第2辺34に対して第2案内部42側に付勢している。このような第2辺34の付勢により、第2辺34の鉛直下方向の位置決めが行われている。その結果、このスライド部23に対して重力方向の振動が掛かっても、スライド部23の鉛直方向のガタツキを抑制することができる。上記構成の電子機器収容箱18では、スライド部23の第1辺33にラック31が設けられており、このラック31からスライド部23へ動力が伝達されている。このため、ラック31が設けられたスライド部23の第1辺33において、鉛直方向および水平方向の位置決めをするとともに、鉛直方向および進退方向を除く水平方向の動きが拘束されている。一方で、ラック31が設けられない第2辺34は、筐体19に鉛直方向に支持されているだけであって、水平方向には拘束されていない。これは、スライド部23を形作っているU字形枠の構成上、第1辺33と第2辺34との平行度に製品誤差が生じる可能性があり、この製品誤差を許容するためである。スライド部23の第2辺34は折り曲げ線84で折り曲げられたものであり、実際の折り曲げ線の折り曲げ線84からのわずかなズレにより第2辺34と第1辺33との平行度が良好に保たれないことがある。そこで、形状精度の高い第1辺33でスライド部23全体としての鉛直方向および水平方向の位置決めを行うとともに動力の伝達を受けるようにしている。これにより、仮に第2辺34が第1辺33に対し僅かに傾いていたとしても、スライド部23の進退移動の精度が低下したり、スライド部23にねじれやカジリが生じたりしない。以上、本発明の好適な一実施形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて、様々な設計変更を行うことが可能である。例えば、上記実施の形態に係るスライド部23では、第1辺33の内縁部に一体的にラック31が形成されているが、ラック31は他の態様も取り得る。例えば、第1辺33の第1平面部37にラックを形成することもできる。或いは、第1辺33の第1平面部37に別体のラックを取り付けることもできる。また、例えば、上記電子機器収容箱18の進退駆動機構28は、左右を反転させた態様であってもかまわない。この場合、スライド部23のU字形枠も図10に示すスライド部23から紙面左右方向に反転する。この場合であっても、スライド部23のラック31が設けられる第1辺において、スライド部23の鉛直方向および水平方向が位置決めされるとともに、鉛直方向および進退方向を除く水平方向の動きが拘束されるように構成されることがよい。"