"第1電極板、第2電極板、及び前記第1電極板と前記第2電極板との間に配されるセパレータを含み、前記第1電極板及び前記第2電極板のそれぞれは、活物質層と無地部とを含む電極組立体と、前記電極組立体を収容するケースと、前記電極組立体と電気的に連結される第1集電部及び第2集電部と、前記電極組立体及び前記第1集電部と連結され、前記第1集電部を前記電極組立体に固定するリテーナと、を具備する二次電池。前記リテーナは、クリップであることを特徴とする請求項1に記載の二次電池。前記リテーナは、バッキングと、前記バッキングから延び、前記電極組立体の一部を収容する収容部を定義する2つのリブと、を含むことを特徴とする請求項1または2に記載の二次電池。前記2つのリブは、互いに異なる厚みを有することを特徴とする請求項3に記載の二次電池。前記リテーナは、電気的に絶縁性を有する絶縁物質を含むことを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、弾性物質を含むことを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、前記第1集電部を前記電極組立体に対してバイアスさせることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、前記第1集電部を前記電極組立体の厚み方向にバイアスさせることを特徴とする請求項7に記載の二次電池。前記リテーナは、前記電極組立体に強制嵌め込みで結合されることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、ガス排出口を含むことを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、前記ケースと前記電極組立体との間で相互作用することを特徴とする請求項1~10のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、前記ケースと接触することを特徴とする請求項1~11のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、前記ケースに固定されることを特徴とする請求項12に記載の二次電池。前記電極組立体及び前記第2集電部と結合される第2リテーナをさらに含むことを特徴とする請求項1~13のいずれか1項に記載の二次電池。前記第1集電部は、前記第1電極板の無地部と電気的に結合され、前記第2集電部は、前記第2電極板の無地部と電気的に結合されることを特徴とする請求項1~14のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、前記第1電極板の無地部に固定されることを特徴とする請求項1~15のいずれか1項に記載の二次電池。前記リテーナは、前記第1電極板の活物質層にも固定されることを特徴とする請求項16に記載の二次電池。複数の二次電池を含む電池モジュールであって、前記各二次電池は、第1電極板、第2電極板、及び前記第1電極板と前記第2電極板との間に配されるセパレータを含み、前記第1電極板及び前記第2電極板のそれぞれは、活物質層と無地部とを含む電極組立体と、前記電極組立体を収容するケースと、前記電極組立体と電気的に連結される第1集電部及び第2集電部と、前記電極組立体及び前記第1集電部と連結され、前記第1集電部を前記電極組立体に固定するリテーナと、を具備する電池モジュール。本発明の目的は、発電素子としての電極組立体の損傷が防止され、電極組立体の電気接続が安定化される二次電池及び電池モジュールを提供するところにある。本発明の他の目的は、電極組立体の遊動movingを防止することによって、耐久信頼性が向上する二次電池及び電池モジュールを提供するところにある。前記のような目的及びそれ以外の目的を達成するために、本発明の二次電池は、第1電極板、第2電極板、及び前記第1電極板と前記第2電極板との間に配されるセパレータを含み、前記第1電極板及び前記第2電極板のそれぞれは、活物質層と無地部とを含む電極組立体;前記電極組立体を収容するケース;前記電極組立体と電気的に連結される第1集電部及び第2集電部;前記電極組立体及び前記第1集電部と連結され、前記第1集電部を前記電極組立体に固定するリテーナ;を具備する。例えば、前記リテーナは、クリップでありうる。例えば、前記リテーナは、バッキングbackingと、前記バッキングから延び、前記電極組立体の一部を収容する収容部を定義する2つのリブと、を含む。このとき、前記2つのリブは、互いに異なる厚みを有することができる。例えば、前記リテーナは、電気的に絶縁性を有する絶縁物質を含む。例えば、前記リテーナは、弾性物質を含む。例えば、前記リテーナは、前記第1集電部を前記電極組立体に対してバイアスさせる。このとき、前記リテーナは、前記第1集電部を電極組立体の厚み方向にバイアスさせることができる。例えば、前記リテーナは、前記電極組立体に強制嵌め込みで結合される。一実施形態で、前記リテーナは、ガス排出口を含む。例えば、前記リテーナは、前記ケースと前記電極組立体との間で相互作用しうる。さらに具体的には、前記リテーナは、前記ケースと接触しうる。また、前記リテーナは、前記ケースに固定されうる。前記二次電池は、前記電極組立体及び前記第2集電部と結合される第2リテーナをさらに含むことができる。前記第1集電部は、前記第1電極板の無地部と電気的に結合され、前記第2集電部は、前記第2電極板の無地部と電気的に結合されうる。例えば、前記リテーナは、前記第1電極板の無地部に固定されうる。例えば、前記リテーナは、前記第1電極板の活物質層にも固定されうる。本発明の他の側面による電池モジュールは、複数の二次電池を含む電池モジュールであって、前記各二次電池は、第1電極板、第2電極板、及び前記第1電極板と前記第2電極板との間に配されるセパレータを含み、前記第1電極板及び前記第2電極板のそれぞれは、活物質層と無地部とを含む電極組立体;前記電極組立体を収容するケース;前記電極組立体と電気的に連結される第1集電部及び第2集電部;前記電極組立体及び前記第1集電部と連結され、前記第1集電部を前記電極組立体に固定するリテーナ;を具備する。本発明の一実施形態によれば、電極組立体の位置を固定させるリテーナjellyrollretainerを導入することによって、外部振動ないし衝撃に対抗できる構造的な剛性を付与でき、製品の耐久信頼性が向上しうる。外部振動ないし衝撃により、電極組立体はケース内で遊動し、電極組立体とケース内壁との衝突によって、電極組立体が損傷したり、あるいは電極組立体の電気的な接続が途絶することがありうる。本発明の一実施形態によれば、電極組立体が電極集電部材に固定されることによって、電極組立体の遊動ないし損傷が防止され、電極組立体の電気接続が安定化されうる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。図1は、本発明の一実施形態に係わる電池モジュールを図示したものである。図面を参照すれば、前記電池モジュール100は、少なくとも一つ以上の二次電池20を含み、例えば、列rowをなして配列された2以上多数の二次電池20を含む。例えば、前記電池モジュール100は、第1方向Z1を沿って配列された二次電池20を含むことができ、1列または2列以上の複列で配列された二次電池20を含む積層構造を有することができる。各二次電池20には、互いに反対極性を有する1対の電極端子21,22が突設され、各電極端子21,22には、絶縁性ガスケット25を介在させた状態で、ワッシャ24とナット29とが締結される。前記二次電池20は、電極端子21,22間の接続を介して、互いに電気的に連結される。このとき、前記二次電池20は、同じ極性同士で並列連結されたり、または反対極性同士で直列連結され、例えば、バスバー32を介して、電極端子21,22同士で互いに連結されうる。前記バスバー32は、隣接した1対の二次電池20間の連結を媒介する。例えば、前記電極端子21,22は、ボルト形態を取ることができ、互いに隣接した二次電池20の電極端子21,22を介して、バスバー32を嵌め込み、ナット33で締結することによって、1対の二次電池20が互いに電気的に連結されうる。例えば、直列連結のために、前記二次電池20は、互いに反対極性同士で隣接するように、互いに極性を変えて配されうる。このとき、二次電池20の正極端子21は、隣接した他の二次電池20の負極端子22と、バスバー32を介して連結され、二次電池20の負極端子22は、隣接したさらに他の二次電池20の正極端子21と、バスバー32を介して連結される。図2は、図1のII-II線に沿って切り取った二次電池20の垂直断面図であり、図3は、図2の電極組立体10を図示した図面である。図4は、図2のIV-IV線に沿って切り取った断面図である。図面を参照すれば、前記二次電池20は、電極組立体10と、電極組立体10を収容するケース34と、ケース34の上端を閉鎖するキャップ組立体30と、を含む。図3を参照すれば、前記電極組立体10は、正極板11、負極板12、及び正極板11と負極板12との間に介在されるセパレータ13を含み、正極板11、負極板12及びセパレータ13の積層体は、ゼリーロールjellyroll形態で巻き取られる。前記正極板11は、正極集電体11aと、前記正極集電体11aの少なくとも一面に形成された正極活物質層11bと、を含み、正極集電体11aの幅方向に沿って1つのエッジには、正極活物質層11bが形成されていない正極無地部11cが形成されている。前記負極板12は、負極集電体12aと、前記負極集電体12aの少なくとも一面に形成された負極活物質層12bと、を含み、負極集電体12aの幅方向に沿って1つのエッジには、負極活物質層12bが形成されていない負極無地部12cが形成されている。このとき、前記正極無地部11c及び負極無地部12cは、電極組立体10の幅方向に、互いに反対になるエッジに配される。図2から分かるように、前記電極組立体10は、前記ケース34の左右に、正極無地部11cと負極無地部12cとが位置するように挿入される。前記正極無地部11cには、正極集電部材50が電気的に連結され、前記負極無地部12cには、負極集電部材60が電気的に連結される。前記正極無地部11cに対する正極集電部材50の結合と、負極無地部12cに対する負極集電部材60の結合は、レーザ溶接及び超音波溶接などでなされうる。例えば、電極集電部材50,60の集電端子52,62は、電極組立体10の無地部11c,12c上に重なるように配され、集電端子52,62上に溶接を行い、結合部を形成できる。ここで、電極集電部材50,60は、正極集電部材50及び負極集電部材60を通称する意味である。一方、電極組立体10の左右両端には、リテーナjellyrollretainer80が組み込まれる。一実施形態として、前記リテーナ80は、結合の相手方部材が嵌め込まれるように、収容部80’図4を有するクリップ型部材で設けられ、電気的に絶縁性である絶縁部材によって形成されうる。前記リテーナ80は、バッキングbackingと、前記バッキングから延び、前記電極組立体10の一部を収容する収容部80’を定義する2つのリブと、を含む。このとき、前記2つのリブは、互いに異なる厚みを有することができる。電極組立体10と電極集電部材50,60は、リテーナ80に嵌め込まれ、リテーナ80は、電極組立体10と電極集電部材50,60とを共に固定し、それらを一体化させる。このとき、前記リテーナ80の収容部幅wは、電極組立体10と電極集電部材50,60とが強制嵌め込みされるように狭く設定され、これを介して、電極組立体10と電極集電部材50,60とが互いに対してしっかりと固定されうる。外部振動ないし衝撃によって、電極組立体10がケース34内で遊動し、電極組立体10とケース34内壁との衝突によって、電極組立体10が損傷しうる。また、電極組立体10の遊動によって、電極組立体10と電極集電部材50,60との電気接続が途切れることもありうる。前記リテーナ80は、電極組立体10の端部を取り囲んで保護し、電極組立体10を電極集電部材50,60に対してしっかり固定させることによって、電極組立体10の損傷や遊動を防止し、電極組立体10の電気接続を安定化させることができる。これにより、前記リテーナ80は、外部振動ないし衝撃に対抗することができる構造的な剛性を付与し、製品の耐久信頼性に寄与できる。他の実施形態として、前記リテーナ80は、弾性体から形成され、弾性変形された状態で、電極組立体10と電極集電部材50,60とを収容し、リテーナ80に嵌め込まれた電極組立体10と電極集電部材50,60とに対して付勢力を提供できる。前記リテーナ80は、電極組立体10と電極集電部材50,60とを共に嵌め込んで固定させることによって、電極組立体10を電極集電部材50,60に対して固定させ、電極集電部材50,60から離脱して任意に遊動させないようにする。一実施形態として、前記リテーナ80は、電極組立体10の正極無地部11c及び負極無地部12cのうち、いずれか一方に組み込まれることも可能であり、図2に図示されているように、正極無地部11c及び負極無地部12cの両側に組み込まれることも可能である。一実施形態として、前記リテーナ80で、電極組立体10を収容する収容部80’は、電極組立体10の幅方向第2方向Z2に、無地部11c,12cと共に、活物質層11b,12bが共に嵌め込まれるように、十分な長さtに延長形成されうる。リテーナ80が、活物質層11b,12bまでカバーすることによって、電極組立体10との接触面が増大して結合力が向上し、向上した結合力によって、電極組立体10をさらにしっかり固定させることができる。電極組立体10の無地部11c,12cは、活物質が塗布されていないシート基材正極集電体11a及び負極集電体12aに該当するであるから、クランプルcrumple変形や曲げ変形に対して、活物質層11b,12bより脆弱である。リテーナ80が電極組立体10の無地部11c,12cだけをカバーする実施形態では、無地部11c,12cのクランプル変形や曲げ変形によって、電極組立体10の遊動が誘発されうる。リテーナ80が無地部11c,12cと共に、相対的に剛性である活物質層11b,12bを共にカバーするように設計することによって、電極組立体10の位置をさらに確実に固定させることができる。一方、キャップ組立体30は、ケース34の上端を閉鎖するためのキャッププレート31を含む。前記キャッププレート31とケース34との当接する部分は、レーザ溶接で気密性結合を形成できる。前記キャッププレート31には、ケース34の内部圧力が設定ポイントを超えれば、ガスの排出経路を提供するように、破断自在に設計された安全ベント39が形成されている。また、前記キャッププレート31には、ケース34内に電解液を注入するための、電解液注入口38aが形成されており、電解液注入が完了した後には、シーリング栓38によって、電解液注入口38aが閉鎖される。前記正極集電部材50は、正極端子21と電気的に連結されている。前記正極端子21は。キャッププレート31を貫通して外部に引き出され、キャッププレート31上に所定長さに突出されうる。前記負極集電部材60は。負極端子22と電気的に連結されている。前記負極端子22は。キャッププレート31を貫通して外部に引き出され、キャッププレート31上に所定長さに突出されうる。前記キャッププレート31には、電極端子21,22を外部に引き出すための端子ホール31’が形成されている。ここで、電極端子21,22は、正極端子21と負極端子22とを含む統括的な概念である。前記電極端子21,22は、キャッププレート31と絶縁された状態で結合をなし、電極端子21,22とキャッププレート31との間には、絶縁性ガスケット25,27が介在され、電極端子21,22とキャッププレート31とを相互絶縁させることができる。例えば、前記絶縁性ガスケット25,27は、下部ガスケット27と上部ガスケット25とを含み、前記下部ガスケット27は、キャッププレート31の下部から、端子ホール31’に嵌め込まれるように設けられ、前記上部ガスケット25は、キャッププレート31の上部から、端子ホール31’に嵌め込まれるように設けられる。一方、前記下部ガスケット27及び上部ガスケット25以外に、絶縁性シール材26がさらに設けられ、電極端子21,22とキャッププレート31とを、または電極端子21,22とケース34とを絶縁させることができる。例えば、前記キャッププレート31の上部に突出した電極端子21,22は、ネジ山が形成されたボルトからなり、電極端子21,22には、ワッシャ24とナット29とが挿入されて締結される。前記ナット29の上部に突出した電極端子21,22には、隣接した1対の二次電池20を相互連結するためのバスバー32が嵌め込まれる。前記バスバー32上にナット33が締結され、電極端子21,22に対して、バスバー32を固定させる。図5は、リテーナ80の結合状態を示す図面である。電極組立体10の左右両端には、正極集電部材50及び負極集電部材60が結合され、それら電極集電部材50,60は、ケース34の外部に引き出される電極端子21,22に結合される。例えば、前記電極集電部材50,60の上部には、電極端子21,22の一部が嵌め込まれる端子ホール51’,61’が形成され、前記電極集電部材50,60と電極端子21,22との境界に沿って、TIG溶接TIGtungsteninertgasweldingがなされうる。前記電極集電部材50,60は、電極組立体10と電極端子21,22との電気的な連結を媒介し、電極組立体10と電極端子21,22との間で充放電電流のパスを形成する。電極組立体10から発生したバッテリ電流は、電極集電部材50,60と電極端子21,22とを経由して、二次電池20の外部に引出しできる。前記電極集電部材50,60は、電極組立体10に対して結合される集電端子52,62と、集電端子52,62から延びて電極端子21,22に結合される接続部材51,61と、を含むことができる。電極組立体10の端部には、電極集電部材50,60の外側から電極組立体10に対して結合されるリテーナ80が組み込まれる。前記リテーナ80は、電極組立体10の正極側及び負極側に対応するように、対で設けられうる。前記リテーナ80は、電極集電部材50,60と電極組立体10の端部とを共に覆いかぶせるように結合され、電極集電部材50,60と電極組立体10は、リテーナ80に嵌め込まれるように結合される。このとき、電極集電部材50,60と電極組立体10の収容空間を限定するリテーナ80の収容部80’の幅wは、電極集電部材50,60と電極組立体10とがリテーナ80に強制嵌め込みされるのに十分に狭い幅に形成されうる。例えば、電極組立体10の無地部11c,12cが密集するように、電極組立体10の端部に圧力を加えた状態で、リテーナ80が電極組立体10の端部に組み付けられる。一実施形態として、リテーナ80は、電極集電部材50,60と電極組立体10とを収容するように、収容部80’の幅wが拡大した変形状態で組み込まれ、リテーナ80は、付勢を提供し、電極集電部材50,60と電極組立体10とをしっかり固定させることができる。このために、リテーナ80は弾性体から形成されうる。図6に図示されているように、リテーナ80は、電極集電部材50,60と電極組立体10とが嵌め込まれるように、収容部80’を有するクリップ型部材で設けられうる。このとき、前記収容部80’の幅wを調節することによって、収容部80’に嵌め込まれる電極集電部材50,60と電極組立体10との結合力を制御できる。一実施形態として、前記リテーナ80の収容部80’は、二次電池20の主面に対して垂直な第1方向Z1に沿って、リテーナ80の偏心された位置に形成されうる。すなわち、リテーナ80の一側面から収容部80’までの第1リブ幅w1と、リテーナ80の他側面から収容部80’までの第2リブ幅w2は、互いに異なる値に設計されうるw1≠w2。このとき、二次電池20の主面とは、二次電池20の外観を形成するほぼ直方体において、最も大きい面積を占有する面を意味し、例えば、前記第1方向Z1は、二次電池20が積層されたバッテリモジュール100図1で、二次電池20が配列される方向を意味することができる。電極集電部材50,60を収容する収容部80’は、電極集電部材50,60の位置に対応するように形成され、二次電池20の具体的な設計によって、収容部80’が偏心された位置に形成されうる。前記リテーナ80の収容部80’は、電極組立体10の無地部11c,12cと共に、活物質層11b,12bの一部を共にカバーするように、十分な長さtに形成されうる。リテーナ80と電極組立体10との接触面積が拡大することによって、結合力が向上し、向上した結合力によって、電極組立体10をさらにしっかり固定できる。また、構造的な側面で、活物質が形成されていない無地部11c,12cより、変形に対する抵抗性が強い活物質層11b,12bを介して電極組立体10が支持されることによって、電極組立体10の位置をさらに確実に固定させることができる。図7は、本発明の他の実施形態によるリテーナ180の結合構造を図示した図面である。電極組立体10の端部には、電極集電部材50,60の外側から電極組立体10に対して結合されるリテーナ180が組み込まれる。図示された実施形態で、リテーナ180には、ガス排出口180が形成されている。一実施形態として、前記ガス排出口180は、リテーナ180の収容部180’と対向する位置に形成され、収容部180’に嵌め込まれた電極組立体10は、ガス排出口180を介して外部に露出されうる。前記ガス排出口180は、電極組立体10で生成されたガスの排出経路Fを提供することによって、ガス圧の蓄積による爆発危険性を低下させることができる。図8は、本発明のさらに他の実施形態によるリテーナ280の結合状態を示す図面である。図9は、図8のIX-IX線に沿って切り取った断面図である。図面を参照すれば、電極組立体10を取り囲んで結合されるリテーナ280は、隣接したケース34の内壁34a,34b,34cに接触してこれに支持されうる。例えば、前記リテーナ280は、第1方向Z1に対向するように配されるケースの主面34a,34bと、ケースの側面34cとに対して密着されうる。電極組立体10を固定しているリテーナ280の位置が、ケース内壁34a,34b,34cによって規制されることによって、窮極的に電極組立体10の位置固定がさらに確実になされうる。前記リテーナ280は、ケース34の少なくとも一面に対して密着し、例えば、第2方向Z2に、電極組立体10の遊動を規制するために、ケースの側面34cに対して密着しうる。第2方向Z2に対向している両側面34cから支持されるリテーナ280を介して、電極組立体10の遊動が制限されることによって、電極組立体10の位置固定がさらに確実になされうる。図10を参照すれば、リテーナ380は、第1隔壁381、第2隔壁382及び第3隔壁383を含み、第1隔壁381及び第2隔壁382は、第3隔壁383から延びる。前記図面に図示されているように、第1隔壁381と第3隔壁383との間の角度と、第2隔壁382と第3隔壁383との間の角度は、90°より小さく、第1隔壁381及び第2隔壁382の自由端間の距離は、第3隔壁383の長さより狭い。従って、収容部380’の幅Wは、前記第3隔壁383から遠ざかる方向に縮小する。前記リテーナ380の収容部380’は、電極組立体と共に、正極集電体及び負極集電体のうち少なくとも一つを収容するように構成される。この実施形態で、収容部380’に嵌め込まれた正極集電体及び負極集電体それぞれと、電極組立体との締結力は、収容部380’の幅Wを制御することによって、制御されたり、または影響を受けたりする。図10に図示されているように、収容部380’の幅Wは、第3隔壁383から遠ざかる方向に縮小するので、電極集電体と電極組立体との締結力は向上しうる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。"