回転子の回転軸と略直交する端面を有し、発熱部品を収容する第1収容部、および、前記回転子と固定子とを収容する第2収容部を前記端面沿いに配設して一体成形されるフレームと、前記第1収容部および前記第2収容部と前記端面において連通する連通孔を有し、前記端面を覆って取り付けられるブラケットとを備えることを特徴とする回転電機。前記ブラケットは、前記回転軸の回転角を検出する検出部を収容し、前記第1収容部と連通する前記連通孔である第1連通孔は、前記検出部に接続された配線を前記第1収容部へ案内することを特徴とする請求項1に記載の回転電機。前記第2収容部と連通する前記連通孔である第2連通孔は、前記固定子に接続された配線を前記第1収容部から前記ブラケットへ案内し、前記第1連通孔は、前記ブラケットへ案内された前記配線を前記第1収容部へ案内することを特徴とする請求項2に記載の回転電機。前記ブラケットは、前記検出部を囲む側壁を有することを特徴とする請求項2または3に記載の回転電機。前記ブラケットは、当該ブラケットへ案内される配線と前記第1収容部へ案内される配線とが結線される結線部を前記検出部よりも前記第1収容部寄りに有することを特徴とする請求項2、3または4に記載の回転電機。しかしながら、従来の回転電機には、製造や保守などに関わる作業者の作業効率を向上させる点でさらなる改善の余地がある。これは、高い防水性の確保を目的に各収容部の連結部分の封止以下、シールと記載するを要する車両用としては、従来の回転電機は、構造的にシール箇所が多く、作業に手間がかかりやすかったためである。実施形態の一態様は、上記に鑑みてなされたものであって、作業者の作業効率を向上させることができる回転電機を提供することを目的とする。実施形態の一態様に係る回転電機は、フレームと、ブラケットとを備える。前記フレームは、回転子の回転軸と略直交する端面を有し、発熱部品を収容する第1収容部、および、前記回転子と固定子とを収容する第2収容部を前記端面沿いに配設して一体成形される。前記ブラケットは、前記第1収容部および前記第2収容部と前記端面において連通する連通孔を有し、前記端面を覆って取り付けられる。実施形態の一態様によれば、作業者の作業効率を向上させることができる。以下、添付図面を参照して、本願の開示する回転電機の実施形態を詳細に説明する。なお、以下に示す実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、以下では、回転電機が、車両用発電機であるものとして説明を行う。まず、実施形態に係る回転電機の構成例について、図1を用いて説明する。図1は、実施形態に係る回転電機10の構成例を示す図である。なお、図1には、回転電機10を負荷側の斜め上方からみた場合を示している。また、図1には、説明を分かりやすくするために、鉛直上向きを正方向とするZ軸を含む3次元の直交座標系を図示している。かかる直交座標系は、以下の説明に用いる他の図面においても示す場合がある。また、以下では、複数個で構成される構成要素については、複数個のうちの1つにのみ符号を付し、その他については符号を省略する場合がある。かかる場合、符号を付した1つとその他とは、同様の構成であるものとする。図1に示すように、回転電機10は、フレーム11と、第1カバー12と、ブラケット13とを備える。フレーム11は、有底の略筒状に形成されており、その内部に、固定子21、回転子22といった回転電機10の駆動部や、発熱部品23を収容する。固定子21は、環状の電磁鋼板を複数枚積層して筒状に形成されており、その外周面はフレーム11の内周面に固着される。すなわち、フレーム11は、内周面において固定子21に外接する。また、固定子21の内周側には、所定の空隙iを介して回転子22が対向配置される。回転子22は、図中のX方向へ貫いて設けられる回転軸であるシャフト24を有する。シャフト24は、負荷側および反負荷側にそれぞれ設けられる軸受後述によって軸支される。これにより、回転子22は、シャフト24の軸心を示す図中の軸AXまわりに自在に回転することができる。発熱部品23は、固定子21の上方に配置される。なお、発熱部品23は、フレーム11の有する第1収容部後述に収容される。かかる第1収容部は、上方が開口されており、かかる開口部には第1カバー12が取り付けられる。また、ここでは図示していないが、フレーム11の反負荷側もまた開口されており、かかる開口部を含むフレーム11の反負荷側端面を覆ってブラケット13が取り付けられる。かかるフレーム11の反負荷側のさらなる構成については、図3を用いて後述する。また、フレーム11は、冷媒の注入口15および排出口16を有する。ここでは一例として、排出口16は、注入口15よりも高い位置に設けられている。次に、図1のA-A’線を含んだYZ平面による断面視を用いて、回転電機10の構成例についてさらに詳細に説明する。図2は、図1のA-A’線断面図である。図2に示すように、フレーム11は、外周面の一部を縮径図中の矢印sh参照して厚みを薄くした第1部位11aを側壁に含んで形成される。このように、薄肉化した第1部位11aをフレーム11に設けることで、固定子21の外径を保持しつつ、回転電機10の所定幅を小さくすることができる。すなわち、回転電機10の出力確保と小型化とを両立させることができる。なお、図2に示すように、本実施形態では、フレーム11は、固定子21の側方それぞれに1つずつかかる第1部位11aを有するものとする。また、フレーム11は、第1収容部11bと、第1冷媒通路11cと、第2冷媒通路11dとを有する。第1収容部11bには、既に述べたように、発熱部品23が収容される。第1冷媒通路11cは、かかる第1収容部11bと固定子21との間に、第1収容部11bの底面に略平行な天井部を有して形成される。かかる天井部を有することにより、発熱部品23を下方から効率的に冷却することができる。第2冷媒通路11dは、前述の第1部位11aよりも厚みのある第2部位11hにそれぞれ独立して形成される。なお、図2に示すように、本実施形態では、第2冷媒通路11dは、第1部位11aそれぞれの上方および下方の第2部位11hに1つずつ形成されているものとする。また、第2冷媒通路11dは、固定子21の外周に応じた形状の内壁面を有し、かつ、フレーム11の内周の中心軸すなわち、図1に示した軸AX方向に延在するように形成される。第2冷媒通路11dをかかる形状とすることにより、固定子21を効率的に冷却することができる。次に、図2のB-B’線断面図である図3を用いて、回転電機10を側方Y軸の正方向からみた場合の内部構造について説明する。まず、上述したフレーム11について補足しておく。図3に示すように、フレーム11は、軸AXと略直交する端面を有し、かかる端面沿いに第1収容部11bおよび第2収容部11gを配設した一体成形型フレームである。また、図3に示すように、フレーム11は、前述の第2冷媒通路11d図2参照同士を連結する連結路11eをさらに備える。連結路11eは、フレーム11の軸AX方向の端面近傍に形成される。また、連結路11eは、第2冷媒通路11dと同様に、固定子21の外周に応じた形状の内壁面を有する。なお、図3には、フレーム11の軸AX方向の反負荷側端面の近傍に形成された連結路11eのみを示しているが、連結路11eは、フレーム11の負荷側端面の近傍にも形成される。かかる点は、図5Aを用いて後述する。また、フレーム11は、軸AX方向の負荷側端面に、環状の軸受11fを保持する。なお、図1を用いた説明と重複するが、図3に示すように、フレーム11の反負荷側の開口部には、ブラケット13が取り付けられる。かかるブラケット13は、環状の軸受13fを保持しており、かかる軸受13fと前述の軸受11fとでシャフト24を軸支する。また、かかるブラケット13の開口部には第2カバー14が取り付けられる。これにより、第3収容部13aが形成される。第3収容部13aは、シャフト24の反負荷側端部に取り付けられるレゾルバ17を収容する。なお、レゾルバ17は、シャフト24の回転角を検出する検出デバイスである。また、ブラケット13は、第1収容部11bと第3収容部13aとを連通させる第1連通孔13bを有する。あわせて、ブラケット13は、回転電機10の駆動部が収容された第2収容部11gと第3収容部13aとを連通させる第2連通孔13cを有する。かかる第1連通孔13bおよび第2連通孔13cを介することにより、容易に各収容部間の配線を行うことができる。たとえば、第1連通孔13bを介することによって、レゾルバ17に接続された配線たとえば、信号線を第1収容部11bへ案内することができる。また、第2連通孔13cを介することによって、固定子21に接続された配線たとえば、強電線を第2収容部11gから第3収容部13aへ案内することができる。あわせて、かかる配線を、第1連通孔13bを介することによって、第1収容部11bへ案内することができる。なお、第3収容部13aには、第3収容部13aへ案内される配線と第1収容部11bへ案内される配線とを結線する結線部図示せずを設けてもよい。このとき、かかる結線部は、配設スペースに余裕のある、レゾルバ17よりも第1収容部11b寄りに設けられることが好ましい。また、これにより、レゾルバ17や結線部といった各種部材やケーブル類をまとめて第3収容部13aへ収容できるので、メンテナンス性の向上にも寄与することができる。また、ブラケット13は、レゾルバ17を囲む側壁13dを有する。かかる側壁13dによって、大電流によって生じる磁気の影響を少なくする耐ノイズ性を向上させるというメリットを得ることができる。さらに、側壁13dにレゾルバ17を覆う蓋部材を設けてもよい。これにより、耐ノイズ性をさらに向上させることができる。ここで、図4Aおよび図4Bを用いて、実施形態に係る回転電機10の内部構造がもたらす効果についてさらに詳しく述べる。図4Aは、従来の回転電機の内部構造を、図4Bは、実施形態に係る回転電機10の内部構造を、それぞれごく模式化した図である。なお、図4Aには、実施形態に係る回転電機10の第1収容部11bに対応する第1収容部11b’と、第3収容部13aに対応する第3収容部13a’と、第2収容部11gに対応する第2収容部11g’とをそれぞれ示している。そして、回転電機10の場合と同様に、第1収容部11b’には発熱部品23が、第3収容部13a’にはレゾルバ17や結線部が、第2収容部11g’には駆動部が、それぞれ収容されるものとする。かかる想定は説明の便宜上のものであり、たとえば、第2収容部11g’にはコンプレッサが、第3収容部13a’には駆動部が、それぞれ収容されることでも構わない。図4Aに示すように、従来の回転電機の場合、第1収容部11b’、第2収容部11g’および第3収容部13a’は、それぞれ別体で構成されていた。したがって、かかる場合、軸Pを含むXY平面に面した部位、および、軸Qを含むYZ平面に面した部位が、主たるシール箇所となっていた。そして、このような別体同士が連結およびシールされる場合、わずかながらも相対的な位置ずれが生じる可能性があった。また、ケーブル類の配線については、たとえば、図4Aの矢印101に示すような配線方向で配線されていた。具体的には、第2収容部11g’および第3収容部13a’間図中の閉曲線202に囲まれた部分参照においては、X方向成分を主に含む配線方向で配線されていた。また、第1収容部11b’および第3収容部13a’間図中の閉曲線201に囲まれた部分参照においては、Z方向成分を主に含む配線方向で配線されていた。したがって、作業者は、ケーブル類の配線を複数の異なる向きで行う必要があった。かかる場合、たとえば、第3収容部13a’の容量や回転電機自体の配設位置などによっては、配線が非常に行いづらい可能性もあった。そこで、図4Bに示すように、本実施形態に係る回転電機10では、第1収容部11bと第2収容部11gとを含んでフレーム11を一体成形することとした。また、かかる一体的なフレーム11の反負荷側の端面全体を被覆することが可能な、すなわち、従来と比較して大きめの容量を有するブラケット13を取り付けることとした。そして、図3を用いて既に述べたように、ブラケット13に対して第1連通孔13bおよび第2連通孔13cを設けることとした。これにより、図4Bに示すように、実施形態に係る回転電機10では、まず、別体の個数を減らすことができるので、別体同士が相対的な位置ずれを起こす機会を低減することができる。また、図4Bに示すように、軸Qを含むYZ平面に面したフラットな部位を主たるシール箇所とすることができるので、容易に、かつ、信頼性の高いシールを施すことができる。すなわち、作業者の作業効率を向上させることができる。また、図4Bに示すように、第2収容部11gと第3収容部13aとの間、および、第3収容部13aと第1収容部11bとの間のいずれについてもX方向成分を主に含む配線方向で配線を行うことができる図中の閉曲線204、203に囲まれた部分参照。したがって、作業者は、つねに略同一向きに配線を行えるので、矢印102に示す従来と同じ経路の配線を、従来よりも容易に行うことができる。すなわち、作業者の作業効率を向上させることができる。また、第3収容部13aを従来よりも大きめの容量とすることができるので、余裕をもってレゾルバ17や上述の結線部などの配設スペースを確保することができる。そして、かかる配設スペースの確保により、レゾルバ17などの機器が受けていたノイズの影響を従来よりも低減することができる。また、従来よりも第3収容部13aにこもる熱を拡散させることができるので、機器の保護にも資する。次に、図3のC-C’線断面図である図5Aと、同じく図3のD-D’線断面図である図5Bとを用いて、前述の連結路11eについても説明しておく。図5Aに示すように、フレーム11の負荷側端面の近傍についても、第2冷媒通路11d同士を図中のZ軸に沿って連結する連結路11eが設けられる。ここで、図5Aには、フレーム11の外縁に沿って第2冷媒通路11d同士を連結する連結路11eを示しているが、これに限らなくともよい。たとえば、図5Aの連結路11eの幅を軸受11fの外周近傍までさらに広げることによって、固定子21および回転子22いずれも図1参照の端面の冷却効率を向上させてもよい。また、図3を用いた説明と重複するが、図5Bに示すように、フレーム11の反負荷側端面の近傍には、前述の第1部位11a図2参照の下方に形成された第2冷媒通路11d同士を図中のY方向で連結する連結路11eが設けられる。なお、図5Bに示すように、第1部位11a図2参照の上方に形成された第2冷媒通路11dの一方は、第1冷媒通路11cと連通して設けられる。また、他方の第2冷媒通路11dは、冷媒の排出口16と連通して設けられる。また、第1冷媒通路11cは、冷媒の注入口15と連通して設けられる。以上の構成により、第1冷媒通路11cおよび第2冷媒通路11dは、注入口15から排出口16まで、所定の順序で一繋がりに連通されることとなる。そして、かかる一繋がりの冷媒通路へ冷媒を流通させることで、固定子21の周囲をもれなく冷却することができる。上述してきたように、実施形態に係る回転電機は、フレームと、ブラケットとを備える。フレームは、回転子の回転軸と略直交する端面を有し、発熱部品を収容する第1収容部、および、上記回転子と固定子とを収容する第2収容部を上記端面沿いに配設して一体成形される。ブラケットは、上記第1収容部および上記第2収容部と上記端面において連通する連通孔を有し、上記端面を覆って取り付けられる。したがって、実施形態に係る回転電機によれば、作業者の作業効率を向上させることができる。ところで、上述した実施形態では、フレームの形状が有底の略筒状である場合について説明したが、少なくとも軸方向に開口部を有すれば、特に形状は限定されない。また、上述した実施形態では、発熱部品を固定子の上方に配置する場合について説明したが、発熱部品の配置位置を限定するものではない。また、上述した実施形態では、固定子の側方にあたるフレームの側壁を薄肉化した場合を例示したが、これに限られるものではない。すなわち、回転電機自体の配置スペースの形状や、発熱部品の配置位置などに応じて、適宜薄肉化する部位およびその形状を定めればよい。また、上述した実施形態では、回転電機が、車両用発電機である場合について説明したが、回転電機の用途を問わず適用できることは言うまでもない。たとえば、回転電機を電動機として用いる場合に適用してもよい。さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。