"熱媒体を高温熱源と熱交換させ、熱媒体を蒸発させる蒸発器と、該蒸発器で蒸発させた熱媒体を圧縮する圧縮機と、該圧縮機で圧縮された熱媒体を低温熱源と熱交換させ、熱媒体を凝縮させる凝縮器と、該凝縮器で凝縮させた熱媒体を膨張させて前記蒸発器に供給する膨張弁と、を備えた産業用の加熱型ヒートポンプにおいて、前記圧縮機と前記凝縮器の間に設けられ、前記圧縮機から吐出された熱媒体のミスト除去を行うことで、前記圧縮機で混入した潤滑油を熱媒体から分離するデミスタと、該デミスタで分離した潤滑油を前記圧縮機に戻す潤滑油戻しラインと、該潤滑油戻しラインに設けられ、前記デミスタで分離した潤滑油に含まれる熱媒体をさらに分離する分離装置と、を備えたことを特徴とするヒートポンプ。前記圧縮機として、体積型のものを用いた請求項1記載のヒートポンプ。前記圧縮機として、駆動モータを容器外部に配置した開放型のものを用いた請求項2記載のヒートポンプ。前記熱媒体として、シクロペンタノンを用いた請求項1~3いずれかに記載のヒートポンプ。前記圧縮機の出口での熱媒体の温度が150度以上である請求項1~4いずれかに記載のヒートポンプ。ところで、熱媒体と潤滑油の相溶度は低いことが望ましい。これは、熱媒体と潤滑油の相溶度が高いと、デミスタで分離した後の潤滑油にも大量の熱媒体が溶け込んだ状態となり、潤滑油の粘度が低下して潤滑油が劣化し、圧縮機が焼き付くなどの不具合が発生するためである。暖房等に用いられる一般的なヒートポンプでは、比較的低温のヒートポンプサイクルを実現すればよいため、熱媒体の選択肢が多く、潤滑油に対して相溶度が低い熱媒体例えばHFCを適宜選択して用いることが可能である。しかし、上述のような産業用の高温のヒートポンプでは、一般的な低温のヒートポンプの熱媒体をそのまま用いることはできない。これは、一般的な低温のヒートポンプの熱媒体をそのまま用いると、臨界温度を超えたサイクルとなったり、動作圧が非常に高圧となり、圧縮機や熱交換器が高コストとなってしまい、現実的でないためである。本発明者らの鋭意検討の結果、動作圧を低く維持し、しかも高い温度域で高効率にヒートポンプサイクルを実現するには、特定の熱媒体を用いるしかなく、熱媒体の選択肢は殆ど無いことが分かっている。しかも、この熱媒体は一般的な潤滑油に対する相溶度が高いことも分かっている。このように、産業用の高温のヒートポンプでは、一般的な低温のヒートポンプのように潤滑油に対して相溶度が低い熱媒体を選択することはほぼ不可能であり、潤滑油の劣化を抑制することが困難である。なお、潤滑油を相溶度が低いものにする、あるいは潤滑油を用いずにグリスを用いるといった対策も考えられるが、そのためには、産業用の高温のヒートポンプに適した潤滑油やグリスを新規開発する必要があり、開発コスト等の観点から現実的ではない。本発明は上記事情に鑑み為されたものであり、体積型の圧縮機を用いた場合であっても潤滑油の劣化の抑制が可能であり、小型設備に好適な産業用の加熱型ヒートポンプを提供することを目的とする。本発明は上記目的を達成するために創案されたものであり、熱媒体を高温熱源と熱交換させ、熱媒体を蒸発させる蒸発器と、該蒸発器で蒸発させた熱媒体を圧縮する圧縮機と、該圧縮機で圧縮された熱媒体を低温熱源と熱交換させ、熱媒体を凝縮させる凝縮器と、該凝縮器で凝縮させた熱媒体を膨張させて前記蒸発器に供給する膨張弁と、を備えた産業用の加熱型ヒートポンプにおいて、前記圧縮機と前記凝縮器の間に設けられ、前記圧縮機から吐出された熱媒体のミスト除去を行うことで、前記圧縮機で混入した潤滑油を熱媒体から分離するデミスタと、該デミスタで分離した潤滑油を前記圧縮機に戻す潤滑油戻しラインと、該潤滑油戻しラインに設けられ、前記デミスタで分離した潤滑油に含まれる熱媒体をさらに分離する分離装置と、を備えたヒートポンプである。前記圧縮機として、体積型のものを用いてもよい。前記圧縮機として、駆動モータを容器外部に配置した開放型のものを用いてもよい。前記熱媒体として、シクロペンタノンを用いてもよい。前記圧縮機の出口での熱媒体の温度が150度以上であってもよい。本発明によれば、体積型の圧縮機を用いた場合であっても潤滑油の劣化の抑制が可能であり、小型設備に好適な産業用の加熱型ヒートポンプを提供できる。以下、本発明の実施の形態を添付図面にしたがって説明する。図1は、本実施の形態に係るヒートポンプの概略構成図である。図1に示すように、ヒートポンプ1は、熱媒体を高温熱源と熱交換させ、熱媒体を蒸発させる蒸発器2と、蒸発器2で蒸発させた熱媒体を圧縮する圧縮機3と、圧縮機3で圧縮された熱媒体を低温熱源と熱交換させ、熱媒体を凝縮させる凝縮器4と、凝縮器4で凝縮させた熱媒体を膨張させて蒸発器2に供給する膨張弁5と、蒸発器2と圧縮機3と凝縮器4と膨張弁5とを順次ループ状に接続する熱媒体循環ライン6と、を備えた産業用の加熱型ヒートポンプである。このヒートポンプ1では、凝縮器4で熱交換した後の低温熱源の温度つまり出力温度を汎用の産業用途で要求される130度以上とすべく、圧縮機3の出口での熱媒体の温度が150度以上となるようにヒートポンプサイクルが設定されている。図1では、圧縮機3の出口での熱媒体の温度を170度、凝縮器4で凝縮後の熱媒体の温度を130度に設定した場合を示している。なお、図1に示した圧縮機3の出口での熱媒体の温度170度、凝縮器4で凝縮後の熱媒体の温度130度はあくまで一例であり、これに限定されるものではない。例えば、圧縮機3の出口での熱媒体の温度を150度としてもよいし、凝縮器4で凝縮後の熱媒体の温度圧縮機3の入口での熱媒体の温度を100度としてもよい。ヒートポンプ1は、例えば、蒸気使用プロセスで使用し排出された排蒸気またはドレン水のエネルギを利用して蒸気を再生する蒸気再加熱装置として用いられる。ヒートポンプ1に用いる熱媒体としては、運転温度範囲に応じて、例えばCO2ヒートポンプのような過度な動作圧10MPa等を避けて動作圧を低く維持でき、臨界温度が運転温度範囲に対して十分に高く安定した運転が可能であり、かつ、高効率にヒートポンプサイクルを実現できるものを選定する必要がある。本発明者らは、上述の運転温度範囲に最適な熱媒体を鋭意検討した結果、このような産業用の高温のヒートポンプ1の熱媒体としては、シクロペンタノンが最適であることを見出した。本実施の形態では、このシクロペンタノンを熱媒体として使用する。凝縮器4と膨張弁5間の熱媒体循環ライン6には、液相の熱媒体を一時貯留する熱媒体タンク7が設けられる。また、蒸発器2と圧縮機3間の熱媒体循環ライン6には、液相の熱媒体が圧縮機3に導入されるのを抑制するための圧縮機前段デミスタ8が設けられる。圧縮機前段デミスタ8で除去した液相の熱媒体は、図示していないが、熱媒体タンク7に回収されるようになっている。圧縮機3としては、体積型容積型のものを用いる。図1では、一例としてスクリュ式の圧縮機3を用いる場合を示しているが、これに限定されるものではない。また、圧縮機3としては、駆動モータ3aを容器外部に配置した開放型のものを用いることが望ましい。これは、駆動モータ3aの使用可能温度が通常100度以下と低く、駆動モータ3aを容器内に内蔵した密閉型のものを用いた場合、駆動モータ3aの運転温度が使用可能温度以上となり焼損してしまう可能性があるためである。駆動モータ3aを圧縮機容器の外部に配置することで、駆動モータ3aを使用可能温度に冷却維持できる。圧縮機容器の外部に配置した駆動モータ3aは、外気または冷却水などで冷却して使用可能温度に維持するとよい。なお、駆動モータ3aを圧縮機容器内に配置した密閉型の圧縮機において、駆動モータ3aに冷却手段を取り付けて駆動モータ3aを低温に維持する方法も考えられるが、この方法では、冷却手段の冷熱が熱媒体に伝わり、熱媒体が圧縮機3内で凝縮してしまう可能性が高くなる。圧縮機3内に液相の熱媒体が混入すると、圧縮機3の効率が著しく低下し故障の原因にもなるので、好ましくない。また、単純に圧縮機容器内で熱媒体の流路から駆動モータ3aを遠ざけることも考えられるが、駆動軸が長くなり圧縮機容器も大型化するので現実的ではない。駆動モータ3aを圧縮機容器の外部に配置する場合、圧縮機容器を貫通するように駆動軸を設ける必要があり、駆動軸と圧縮機容器間の気密を維持するシール3bが必要になる。圧縮機3内の圧力は,真空から動作圧正圧までの範囲で変化するので,シール3bとしては、油浸漬の機械シールや磁性流体を用いた密閉式の耐圧シールを用いるとよい。なお、圧縮機容器を貫通させない駆動方法として,磁気カップリングも適用可能である。この場合、最大伝達動力は磁気カップリングの伝達性能に依存することになる現在の技術では20kW程度の伝達が上限。圧縮機3の材質は、動作温度に応じて選定すればよい。本実施の形態では、動作温度が150度以上であるから、鉄系、チタン系、銅系の材質を使用するとよい150度未満ではアルミ系を用いるとよい。圧縮機3の基本構造は通常一般の構造としてよいが、圧縮機3内のシール材として熱媒体に耐えるものを用いたり、熱膨張を考慮して隙間設計を見直すなど、使用する熱媒体や運転温度範囲に応じた設計変更が必要である。このように構成することで、通常一般の低温のヒートポンプと比較して高温のガスを圧縮機3で圧縮できるようになり、例えば,圧縮機3の入口での熱媒体の温度Tin≧100°C,圧縮機3の出口での熱媒体の温度Tout≧150°Cといった高い温度範囲での圧縮機動作が可能になる。圧縮機3に用いる潤滑油としては、動作温度を考慮し、鉱物油系、PAOポリアルファオレフィン系、エステル系、PAGポリアルキレングリコール系などを用いることができる。これらは、いずれも本実施の形態で熱媒体として用いるシクロペンタノンと相溶度が高いことが実験により確認されている。具体的には、上述の潤滑油とシクロペンタノンを混合して分離が発生するか否かを実験したところ、比較的分離し易い低温0°Cにおいても少なくとも20mass以上でないと分離が発生せず、通常潤滑油として機能する熱媒体混入率10massを大きく上回っていた。この実験結果からも分かるように、より相溶度が高くなる高温の運転温度域では熱媒体と潤滑油の自然な分離は全く期待できず、潤滑油の希釈を抑制する手段は必須になる。以下、潤滑油を回収する機構について詳述する。圧縮機3と凝縮器4間の熱媒体循環ライン6には、圧縮機3から吐出された熱媒体のミスト除去を行うことで、圧縮機3で混入した潤滑油を熱媒体から分離するデミスタ9が設けられる。デミスタ9で分離した潤滑油は、潤滑油戻しライン10を介して圧縮機3に戻されるよう構成されている。デミスタ9と圧縮機3間の潤滑油戻しライン10には、デミスタ9で分離した潤滑油を一時貯留する潤滑油タンク11と、潤滑油を圧送する潤滑油ポンプ12とが設けられている。なお、潤滑油戻しライン10には、潤滑油を冷却するオイルクーラが設けられていてもよい。なお、デミスタ9を省略した場合、大量の潤滑油が凝縮器4に流れ込むこととなり、凝縮器4の熱媒体の流路の周囲に潤滑油の膜が形成され、凝縮器4での熱交換の効率が著しく悪化してしまう。体積型の圧縮機3を用いる場合、凝縮器4の前段で潤滑油の大部分を回収するデミスタ9は必須である。また、図示していないが、蒸発器2内には比重分離器が設けられており、デミスタ9にて分離回収できなかった潤滑油を、蒸発器2内の比重分離器にて分離回収するようになっている。比重分離器にて分離した潤滑油は、蒸発器側潤滑油戻しライン13を介して潤滑油タンク11に回収される。さらに、本実施の形態に係るヒートポンプ1では、潤滑油戻しライン10に、デミスタ9で分離した潤滑油に含まれる熱媒体をさらに分離する分離装置14が設けられる。分離装置14としては、加熱により熱媒体を蒸発させて潤滑油から熱媒体を分離する加熱蒸発分離方式、低温になると相溶度が低下することを利用して潤滑油から熱媒体を分離する冷却相分離方式、あるいは、潤滑油と熱媒体の密度差を利用し遠心分離等により両者を分離する密度差分離方式などを適用することができる。いずれの分離方式を採用するかは適宜決定すればよいが、例えば、熱が余っている場合は加熱蒸発分離方式、LNGなどの冷熱がある場合は冷却相分離方式、といった具合に、利用できるエネルギに合わせて分離方式を選定することが望ましい。本実施の形態では、潤滑油タンク11に、潤滑油を循環させる潤滑油循環ライン15を設け、その潤滑油循環ライン15の途中に、潤滑油を強制循環させる潤滑油循環用ポンプ16と分離装置14とを設けた。なお、ここでは、潤滑油循環ライン15を、潤滑油戻しライン10の一部として扱っている。分離装置14にて分離された熱媒体は、熱媒体戻しライン17を介して熱媒体タンク7に回収されるようになっている。本実施の形態の作用を説明する。本実施の形態に係るヒートポンプ1では、圧縮機3と凝縮器4の間に設けられ、圧縮機3から吐出された熱媒体のミスト除去を行うことで、圧縮機3で混入した潤滑油を熱媒体から分離するデミスタ9と、デミスタ9で分離した潤滑油を圧縮機3に戻す潤滑油戻しライン10と、潤滑油戻しライン10に設けられ、デミスタ9で分離した潤滑油に含まれる熱媒体をさらに分離する分離装置14と、を備えている。通常一般の低温のヒートポンプでは、熱媒体の選択肢が多いため潤滑油に対して相溶度の低い熱媒体を選択することが可能であり、デミスタ9で回収される潤滑油に含まれる熱媒体を数mass程度に抑えることが可能であるが、熱媒体の選択肢がない高温のヒートポンプにおいては、熱媒体と潤滑油の相溶度が高くなることは避けられず、デミスタ9で回収される潤滑油に含まれる熱媒体は数十massとなる可能性もある。その結果、潤滑油が希釈され粘度が低下して,潤滑機能が損なわれてしまうおそれが生じる。本発明のように潤滑油戻しライン10に分離装置14を設けることにより,熱媒体による潤滑油の希釈を防止し,潤滑油の粘度低下を防止して、潤滑系を健全に維持し、装置全体を健全に保つことが可能となる。つまり、本発明によれば、体積型の圧縮機3を用いた場合であっても潤滑油の劣化の抑制が可能であり、小型設備に好適な産業用の加熱型ヒートポンプを実現できる。その結果、排熱回収先の装置蒸発器2に高温熱源を供給する装置が小さく運転が間欠的となる場合など、ターボ圧縮機を用いた大型のヒートポンプでは対応が困難な場合にも、対応が可能となる。また、排熱回収量が変動しやすい場合には、小型のヒートポンプ1を複数台配備して,それぞれを可変負荷運転することで、効率的に排熱エネルギ回収を行うことが可能になる。本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加え得ることは勿論である。例えば、上記実施の形態では、潤滑油タンク11に設けた潤滑油循環ライン15に分離装置14を設置したが、これに限らず、例えば、デミスタ9と潤滑油タンク11間の潤滑油戻しライン10に分離装置14を設けるようにしてもよい。この場合、潤滑油戻しライン10を通る潤滑油の全量、もしくは分流した一部を分離装置14にて処理するよう構成すればよい。"