"熱源を備えたコンロ本体の上方開放部を覆い、熱源を露出させる熱源用開口を設けた天板と、天板の熱源用開口周縁の上面に配設され、熱源用開口に挿通される垂下部を有し、熱源を露出させる環状の熱源用カバーと、前記熱源用カバーの垂下部が熱源用開口に挿通された状態で、前記熱源用カバーに接触させて天板の熱源用開口周縁の下面に配設されるカバー下とを備える加熱調理器であって、前記カバー下は、熱源及び前記垂下部が挿通される挿通孔を有し、天板の下面に接触させた状態で、前記熱源用カバーの下方位置から、熱源から遠ざかる方向に延設される板状の放熱部を備える加熱調理器。請求項1に記載の加熱調理器において、熱源がガスバーナにより構成され、このガスバーナは、コンロ本体内において支持部材を介して固定されると共に、前記カバー下は、前記挿通孔の内周縁に設けられ、前記垂下部に取り付けられる取付片を備えると共に、前記カバー下の放熱部に、下方に突出する爪部が形成され、支持部材は、爪部と対向する位置に、爪部が当接することによりカバー下の回転を阻止する回転阻止部を有する加熱調理器。請求項1又は請求項2に記載の加熱調理器において、コンロ本体は、熱源として少なくとも左右2つのガスバーナを備える共に、これら左右のガスバーナの間に他の熱源を備えるグリル庫が設けられており、カバー下は、各ガスバーナに対して個別に設けられており、カバー下の放熱部は、ガスバーナ及びグリル庫から遠ざかる方向に延設している加熱調理器。請求項1から3の何れか1項に記載の加熱調理器において、天板が、ガラス製である加熱調理器。ところで、上記金属製の放熱板は、複数のガスバーナの熱源用開口に跨る大面積の金属板で構成されているため、天板との接触面積が大きく、天板の放熱性には優れる一方、バーナリングとは非接触であるため、バーナリング自体の放熱には寄与せず、天板あるいはリング下を介して放熱板に伝熱される熱が放熱されるに過ぎない。そのため、加熱調理時に調理容器または調理器具からの煮こぼれが最もかかり易い箇所であるバーナリングの放熱が不十分となり、バーナリング上で焦げ付きが生じやすいという問題がある。また、例えば左右2つのガスバーナとこれらガスバーナの間に設けられるグリル庫を有するガスコンロの場合、放熱板を1枚の金属板で構成すると、放熱板がグリル庫で生じた熱を吸収することになり、各ガスバーナで加熱されたバーナリング及び天板の熱を放熱板によって十分放熱することができないという問題がある。さらに、天板とは別に放熱板を設ける場合、天板、放熱板、バーナリングがそれぞれ面方向に移動可能な構成となっているため、ガスコンロの輸送時や現場での設置時等に天板に衝撃が加わった際に面積の大きい放熱板が動いて、放熱板の熱源用開口の周縁によりバーナリングの垂下部が押し付けられる。このとき、この押し付け位置と反対側でバーナリングの垂下部が天板の熱源用開口の周縁に強く接触し、特にガラス製の天板を用いた場合には、天板にひび割れを生じさせる虞がある。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、放熱板を別途設けることなく、熱源用カバー及び天板の放熱を良好に行なえる加熱調理器を提供することを目的とする。本発明は、熱源を備えたコンロ本体の上方開放部を覆い、熱源を露出させる熱源用開口を設けた天板と、天板の熱源用開口周縁の上面に配設され、熱源用開口に挿通される垂下部を有し、熱源を露出させる環状の熱源用カバーと、前記熱源用カバーの垂下部が熱源用開口に挿通された状態で、前記熱源用カバーに接触させて天板の熱源用開口周縁の下面に配設されるカバー下とを備える加熱調理器であって、前記カバー下は、熱源及び前記垂下部が挿通される挿通孔を有し、天板の下面に接触させた状態で、前記熱源用カバーの下方位置から、熱源から遠ざかる方向に延設される板状の放熱部を備える加熱調理器である。本発明によれば、前記放熱部は、前記熱源用カバーに接触させるカバー下に形成されているので、熱源用カバーの熱を直接、カバー下の放熱部に伝熱させることができる。そして、板状の放熱部は、天板の下面に接触させた状態で、前記熱源用カバーの下方位置から、熱源から遠ざかる方向に延設されているので、熱源用カバーから伝熱された熱及び天板から伝熱する熱を、良好に放熱することができる。さらに、カバー下に放熱部を一体に形成しているので、放熱板を別途形成して天板の下面に配置する必要が無くなり、加熱調理器を全体として軽量化できる。一般に、熱源がガスバーナにより構成される場合、熱源用カバーとしてバーナリングが用いられるが、このバーナリングは、内周部に透孔や切欠きが設けられており、これらの透孔や切欠きにはガスバーナの炎孔近傍に位置するように上方に突出する点火電極や炎検知器が配設されている。また、カバー下は、天板を挟持した状態でバーナリングに取り付けられているだけなので、バーナリング及びカバー下は天板に対して移動可能になっている。従って、バーナリングに係止されている五徳などに強い外的衝撃が加わると、バーナリング及びカバー下もこれに伴って同方向に回転し、点火電極や炎検知器にバーナリングが当接し、点火電極や炎検知器に不具合が生じたり、損傷したりする可能性がある。そこで、本発明の加熱調理器は、熱源がガスバーナにより構成される場合、このガスバーナは、コンロ本体内において支持部材を介して固定されると共に、前記カバー下は、前記挿通孔の内周縁に設けられ、前記垂下部に取り付けられる取付片を備えると共に、前記カバー下の放熱部に、下方に突出する爪部が形成され、支持部材は、爪部と対向する位置に、爪部が当接することによりカバー下の回転を阻止する回転阻止部を有するように構成することが好ましい。このような構成によれば、カバー下の放熱部に回転阻止用の爪部を形成しているので、加熱調理器の五徳に外的衝撃が加わってバーナリングなどの熱源用カバーに回転方向の力が加わっても、熱源用カバーの垂下部に取り付けられるカバー下の爪部が支持部材に設けられる回転阻止部に当接することにより、カバー下と共に熱源用カバーの回転が阻止される。さらに、本発明の加熱調理器は、コンロ本体が、熱源として少なくとも左右2つのガスバーナを備える共に、これら左右のガスバーナの間に他の熱源を備えるグリル庫が設けられている場合には、カバー下は、各ガスバーナに対して個別に設けられており、カバー下の放熱部は、ガスバーナ及びグリル庫から遠ざかる方向に延設していることが好ましい。このような構成により、放熱部がグリル庫の熱を吸収することなく、熱源用カバー及び天板の熱を良好に放熱部から放熱することができる。さらに、本発明の加熱調理器は、天板をガラス製とすることが好ましい。天板をガラス製とすることで天板の手入れが簡単にでき、しかも、カバー下に放熱部を一体に形成しているので、放熱板を別途形成して天板の下面に配置する必要が無くなり、加熱調理器への外部からの衝撃により天板が放熱板の移動が原因で損傷することが無くなる。以上のように、本発明によれば、天板の熱源用開口周縁の下面に配設されるカバー下に天板の下面に接触する板状の放熱部を一体に形成し、この放熱部を前記熱源用カバーの下方位置から、熱源から遠ざかる方向に延設しているので、熱源用カバーの熱及びカバー下の放熱部と接触する天板の熱を良好に放熱することができる。また、本発明の加熱調理器は、別途放熱板を天板の下面に配置する必要がなくなるので、部品点数を減らすことができ、かつ、煩雑な組み付け作業を不要にして熱源用カバー及び天板の放熱を行なうことができる。さらに、下方に突出する爪部を有する放熱部を有するカバー下と、該爪部と対向する位置に、爪部が当接することによってカバー下の回転が阻止される回転阻止部を有する支持部材とを用いることにより、カバー下が取り付けられる熱源用カバーに外的衝撃が加わった場合の熱源用カバーによる機器の損傷を回避することができる。また、放熱板を別途設ける必要がないので、特に、ガラス製の天板を用いる場合には、加熱調理器の流通段階において落下などの強い衝撃があっても、従来のように面積が大きい放熱板が天板及び熱源用カバーに対して面方向に移動することにより生じていた天板の損傷も阻止することができる。以下に、本発明の実施形態について添付図面を参照しながら説明する。図1に示す加熱調理器としてのガスコンロ1は、カウンタトップの上面に開設されたカウンタ孔へ落とし込み状態で装着されるビルトインタイプに適用したものであり、熱源としての2つのガスバーナ2と、ガスバーナ2が収納されるコンロ本体11とを備える。コンロ本体11の上部開口部には矩形状の天板3が配設され、天板3に形成された熱源用開口31からガスバーナ2の上部が露出される。さらに、ガスバーナ2の周囲には五徳12が配置され、コンロ本体11内の2つのガスバーナ2の間には他の熱源を備えるグリル庫13が設けられている。天板3は、矩形状のガラス板で形成され、図1に示すように、各ガスバーナ2と対応させて円形状の2つの熱源用開口31が貫通形成されている。天板3をガラス製例えば耐熱ガラスや強化ガラスとすることで天板の手入れが簡単にできる。そして、熱源用開口31の周縁の天板3の上面に本発明の熱源用カバーであるバーナリング4が配置され、下面にバーナリング4の下部に取り付けられる本発明のカバー下であるリング下5が配置されている。図1~図3を参照して、バーナリング4は、金属製であり、全体として円板状をなし、ガスバーナ2と同心の略円形のリング孔41を有する。バーナリング4は、その外周縁が天板3の上面に耐熱性材料からなるシールリングS1を介して配設され、熱源用開口31とガスバーナ2との隙間を覆い隠すように配置される。また、バーナリング4には、熱源用開口31の内周に沿って下方へ延びる垂下部42が形成されている。この垂下部42は、バーナリング4の熱を放出させるものである。垂下部42は、熱源用開口31の内周と一定間隔が設けられる位置で、点火電極14及び炎検知器15が配設される透孔H1や切欠きH2を除いて形成されている。これらの透孔H1及び切欠きH2からは、後述するガス混合管21のフランジ部22に形成された透孔H3,H4を貫通して点火電極14及び炎検知器15が上方に突出する。垂下部42の下部の所定位置にはリング下5の取付片53に対向する固定部43が設けられており、この固定部43にはネジ穴44が形成されている。図1~図2、図4を参照して、リング下5は、金属製の板状部材で形成されており、長方形の板部材の一部を直角に切り欠いた形状をしている。リング下5は、放熱性の優れた金属、例えば、アルミニウム合金またはアルミニウムにより形成されている。そして、リング下5には、ガスバーナ2が挿通される略円形の挿通孔51が形成され、この挿通孔51の周囲に耐熱性材料からなるシールリングS2を介して天板3の下面に圧接される環状の挟持部52が形成されている。この挟持部52は、シールリングS2が嵌め込まれるように凹溝に形成されている。さらに、リング下5の挿通孔51の内周縁には、垂下部42の固定部43に対向して配置される取付片53が周方向内方に向けて突出して形成されると共に、挿通孔51の内周縁における各取付片53の間には、天板3の熱源用開口31の内面に対向して上方に向けて屈曲形成される片状のガイド片54が複数形成されている。このガイド片54を天板3の熱源用開口31に嵌め合わすことにより、天板3に対するリング下5の位置決めを容易に行なうことができる。リング下5に形成した取付片53には、バーナリング4の垂下部42に設けたネジ穴44と対応するビス孔55が形成されている。リング下5は、下方からビス孔55を通してバーナリング4のネジ穴44にビスを締め付けることにより、バーナリング4に取り付けられる。これにより、バーナリング4とリング下5とが、天板3を上下から挟み付けることにより天板3に保持される。リング下5の挟持部52の径方向外方には、図2に示すように、天板3の下面に密着する板状の放熱部56が連続して形成される。この放熱部56は、前述したように矩形板部材の一部を直角に切り欠いた形状をしており、挿通孔51を天板3の熱源用開口31に対向して配置させたときに、天板3の側部周縁、後部周縁及び前部周縁の近くで、この天板3の周縁部が載置されるカウンタトップのカウンタ孔内周面の近傍に至る大きさに形成されている。左右2つのガスバーナ2に対向して配置されるリング下5は、左右対称の形状をしており、中央のグリル庫13で生じた熱の影響をなるべく受けない状態でバーナリングからの熱を効率良く放熱させるようにするために、各ガスバーナ2とグリル庫13とから遠ざかる方向に延設された状態となるように、直角に切り欠いた部分が形成されている。なお、放熱部56は、挟持部52の径方向外方から天板3の少なくとも1つの周縁近傍に延設していればよいが、グリル庫13を有するガスコンロ1の場合、少なくともグリル庫13と反対側に位置する側部周縁近傍まで延設していることが好ましい。また、リング下5は、直角に切り欠いた部分を形成したが、この切り欠いた部分は、円弧状に切り欠いた状態にしてもよい。さらに、放熱部56における挿通孔51の後部側近くには、下方に向けて突出する爪部57が2箇所形成されている。これら爪部57は、図5に示すガスバーナ2のガス混合管21に形成したフランジ部22を介して、図6に示すように、このガス混合管21を支持する支持部材6に形成された長尺な回転阻止部材7に当接することにより、リング下5、ひいてはリング下5に取り付けられるバーナリング4の回転を阻止するようになっている。支持部材6におけるリング下5と対向する上面には、上方に向けて突出して形成される2つの突出片61が同一直線上に形成され、さらに、ガス混合管21のフランジ部22には、支持部材6の突出片61が嵌合される長孔23が2つ形成されている。そして、回転阻止部材7は、フランジ部22の2つの長孔23に対応する2つの長孔71が形成される取付フランジ72と、これら取付フランジ72から上方に向けて形成される接触壁面73とを有し、これら接触壁面73は対向配置されて長尺な連結片74で連結されている。図5及び図6に示すように、ガス混合管21の長孔23に支持部材6の突出片61を嵌め合わせ、さらに、この突出片61に回転阻止部材7の長孔71を嵌め合わすことにより、回転阻止部材7が支持部材6の上面に取り付けられた状態となる。そして、図6に示すように、回転阻止部材7のそれぞれの接触壁面73に外側から対向するように、リング下5に形成した爪部57が配置される。従って、ガスコンロ1の五徳12に外的衝撃が加えられ、バーナリング4が周方向に回転しようとすると、バーナリング4に取り付けられるリング下5も回転しようとして、リング下5の爪部57が回転阻止部材7の接触壁面73に接触し、リング下5及びバーナリング4の回転が阻止されるようになっている。なお、回転阻止部材7は、爪部57が当接することによりリング下5の回転が阻止される構造を有していればよい。例えば、1つの爪部57を有する放熱部と、爪部57が挿入される凹みを有する回転阻止部7とを使用し、爪部57が凹みに当接することによりリング下5が回転阻止される構成とすることもできる。また、バーナリング4は、垂下部42が天板3の熱源用開口31の周縁との間に一定間隔を有し、この間隔の範囲で天板3上を動くように取り付けられている。これにより、バーナリング4のリング孔41内にガスバーナ2を挿通配置する際にコンロ本体11でのガスバーナ2の取り付け位置との相関性が確保される。なお、バーナリング4の垂下部42には、放熱効果を上げるための突条45が外方へ突出するように形成されている。以上の構成により、ガスバーナ2を用いて加熱調理を行うと、天板3及びバーナリング4が加熱されて、天板3が変形したり、バーナリング4上での煮こぼれによる焦げ付きが懸念されるが、天板3の下面における熱源用開口31の周辺には、バーナリング4に取り付けられたリング下5の放熱部56を天板3に接触させた状態で配置させるので、天板3の熱は直接放熱部56に伝熱し、バーナリング4の熱は垂下部42から放出されると共にリング下5の取付片53から放熱部56へ伝熱する。その結果、天板3及びバーナリング4の熱は、天板3の少なくとも1つの外周縁近傍まで延設された放熱部56を介して大気中に放出される。特に、放熱部56は、熱源から遠ざかる方向、即ち、五徳12に鍋が配置された時の鍋の配置領域とグリル庫13の上方を除いた領域に延設されているので、グリル庫13で発生した熱を吸収せずに、天板3及びバーナリング4の熱を良好に放熱できる。また、バーナリング4に形成する垂下部42からもバーナリング4の熱が放出されるので、天板3がバーナリング4の熱で過熱される虞もなくなる。例えば、アルミ製の一枚の大型放熱板とステンレス製のリング状のリング下とを用いた従来の場合と、上記実施形態のような板状の放熱部を有するリング下をアルミニウムで形成した場合とで、バーナリング及びバーナリング近くの天板の温度を比較してみたところ、放熱部を有するリング下を用いた場合の方が20~30°Cもの温度低下が見られた。さらに、リング下5に放熱部56を一体に形成しているので、天板3の材質をガラスとしても、従来のように放熱板を別途形成して天板3の下面に配置する必要が無くなるため、ガスコンロ1への外部からの衝撃により放熱板が天板3及びバーナリング4に対して面方向に移動することにより生じていた天板3の損傷も阻止することができる。なお、本発明は、上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内で種々の変更を施すことが可能である。放熱部は、本実施形態では、グリル庫の上方を回避するように形成されたが、例えば、グリル庫を備えない1つのガスバーナを有するガスコンロの場合には、挟持部の全周において径方向外方に放射状に天板の周縁近傍まで延びるように形成することができる。また、複数のガスバーナを有する場合でも、グリル庫を備えないガスコンロの場合には、放熱部は、天板の周縁に臨む部分は天板の周縁近くまで延設し、隣接するリング下と対向する部分は隣接する放熱板の端部が近接するように延設することができる。このように、本発明の加熱調理器は、図1に示す実施形態のように、コンロ本体にガスバーナが2つ設けられたガスコンロだけでなく、ガスバーナが1つ、または3つ設けられたガスコンロでも適用できる。また、上記実施形態では、熱源用カバーとなるバーナリングにカバー下となるリング下をビス止めした。しかしながら、天板の熱源用開口近傍において、リング下をこの天板の下面に取り付けると共に、リング下の中心部に形成する挿通孔に上方に立ち上がる円弧状のガイド部を形成して、このガイド部をバーナリングの垂下部に接触させるように構成したリング下も本願の放熱部を適用できる。なお、熱源用カバーは、本実施形態のようにバーナリングのみで構成することもできるし、バーナリングの上方を覆うバーナカバーとバーナリングとを組み合わせたもので構成することもできる。また、上記実施形態では、コンロ本体がカウンタートップの収容空間に落とし込まれるように取り付けられるビルトイン型の加熱調理器である場合について説明したが、本発明の加熱調理器は、卓上型の加熱調理器にも適用できる。さらに、上記実施形態では加熱用の熱源が気体燃料を燃焼させるガスバーナである場合について説明したが、本発明は、加熱用の熱源が、液体燃料を燃焼させるバーナである場合にも適用でき、また、バーナに限らず、ニクロム線を用いた電気ヒータや、その他の熱源である場合にも適用できる。"