"軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、先端面が前記絶縁体の先端よりも前記軸線方向後端側に位置するようにして前記軸孔内に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記主体金具の先端部に固定された接地電極とを備え、前記軸孔の内周面及び前記中心電極の先端面により形成されるキャビティ部を有するプラズマジェット点火プラグであって、前記接地電極は、前記主体金具の先端部に対して基端部が固定され、中間部が曲げられ、先端部が前記絶縁体の先端から前記軸線方向先端側に離間して配置された棒状の本体部と、前記本体部の外表面から突出する突部とを備え、前記軸線方向と直交する仮想平面上に前記キャビティ部の開口及び前記突部を投影したとき、前記キャビティ部の開口の投影像と前記突部の投影像との少なくとも一部が重なることを特徴とするプラズマジェット点火プラグ。前記突部は、前記本体部の前記キャビティ部側の面から自身の先端面が突出することを特徴とする請求項1に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記軸線を含む断面において、前記キャビティ部の開口縁と接するとともに、互いの交点が前記軸線上に位置する2本の仮想線を第1仮想線及び第2仮想線とし、両仮想線のなす角のうち前記突部側の角の角度が90度となるように前記第1仮想線及び第2仮想線を引いたとき、前記第1仮想線と第2仮想線との間に、前記突部が存在することを特徴とする請求項2に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記両仮想線のなす角のうち前記突部側の角の角度が60度となるように前記第1仮想線及び第2仮想線を引いたとき、前記第1仮想線と第2仮想線との間に、前記突部が存在することを特徴とする請求項3に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記突部の中心軸を延伸した直線が、前記キャビティ部の開口内を通過することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記中心電極の先端面から軸孔の内周面までの距離S0mm、前記距離S0をなす前記軸孔の内周面上の点から前記キャビティ部の開口縁までの間の前記絶縁体の内周面に沿った距離S1mm、及び、キャビティ部の開口縁から前記突部までの前記軸線方向に沿った距離S2mmについて、S0S1×0.5S2が最小となるとき、S0×2S1≧0.5、S1≧0.3、及び、S2≧0.3を満たすことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記中心電極の先端面から軸孔の内周面までの距離S0mm、前記距離S0をなす前記軸孔の内周面上の点から前記キャビティ部の開口縁までの間の前記絶縁体の内周面に沿った距離S1mm、及び、キャビティ部の開口縁から前記突部までの前記軸線方向に沿った距離S2mmについて、S0S1×0.5S2≦1.5mmを満たすことを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記キャビティ部は、前記キャビティ部の開口側に向けて縮径する縮径部を有することを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記キャビティ部は円柱状の空間であり、前記キャビティ部の内径をDmmとし、前記軸線に沿った前記キャビティ部の長さをLmmとしたとき、次の式1及び2をそれぞれ満たすことを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。L≧D...10.5≦D≦2.0...2前記突部は、タングステン、イリジウム、白金、及び、ニッケルのうち少なくとも一種を含む金属により構成されていることを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記中心電極のうち、その先端から前記軸線方向後端側に0.3mmまでの部位は、タングステン、イリジウム、白金、及び、ニッケルのうち少なくとも一種を含む金属により構成されていることを特徴とする請求項1乃至10のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記軸孔における前記中心電極の先端面を含む断面において、前記中心電極の先端面の外径と前記軸孔の内径とが略等しいことを特徴とする請求項1乃至11のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記中心電極の先端面から前記キャビティ部の開口縁までの間の前記絶縁体の内周面の最短距離を第1距離とし、前記キャビティ部の開口縁から前記突部までの前記軸線方向に沿った最短距離を第2距離としたとき、前記第1距離が0.5mm以上、前記第2距離が0.3mm以上であることを特徴とする請求項12に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記中心電極の先端面から前記キャビティ部の開口縁までの間の前記絶縁体の内周面の最短距離を第1距離S1mmとし、前記キャビティ部の開口縁から前記突部までの前記軸線に沿った最短距離を第2距離S2mmとしたとき、S1×0.5S2≦1.5mmを満たすことを特徴とする請求項12又は13に記載のプラズマジェット点火プラグ。ところで、火花放電は、中心電極と接地電極との間において絶縁体の内周面を這って生じるため、火花放電によって火花放電経路上に位置する絶縁体が削られてしまう現象いわゆる、チャンネリングが生じてしまう。そして、火花放電経路のうち絶縁体が削られた部位を通る経路は他の経路よりも短くなるため、その経路に集中して火花放電が生じてしまい、チャンネリングの局所的な集中を招いてしまう。その結果、絶縁体が筋状に深く削られることとなってしまい、接地電極のうち外周側に位置する部位と中心電極とを結ぶような溝がキャビティ部の内周面に形成されてしまうおそれがある。この溝に沿って火花放電を生じさせ、プラズマを発生させたとしても、接地電極の存在等によりプラズマがキャビティ部の外部へと噴出しにくくなってしまう。すなわち、プラズマジェット点火プラグの優れた着火性が初期段階だけしか発揮されず、使用に伴い着火性が急激に低下してしまうおそれがある。特に、上記特許文献1のようにキャビティ部の開口よりも外周側に接地電極が配置されている場合には、火花放電が接地電極側、つまり、絶縁体の内周面側に押し付けられた状態となってしまうため、チャンネリングがより生じやすくなってしまうおそれがある。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、チャンネリングを効果的に防止することで、優れた着火性を長期間に亘って維持することができるプラズマジェット点火プラグを提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各構成につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する構成に特有の作用効果を付記する。構成1.本構成のプラズマジェット点火プラグは、軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、先端面が前記絶縁体の先端よりも前記軸線方向後端側に位置するようにして前記軸孔内に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記主体金具の先端部に固定された接地電極とを備え、前記軸孔の内周面及び前記中心電極の先端面により形成されるキャビティ部を有するプラズマジェット点火プラグであって、前記接地電極は、前記主体金具の先端部に対して基端部が固定され、中間部が曲げられ、先端部が前記絶縁体の先端から前記軸線方向先端側に離間して配置された棒状の本体部と、前記本体部の外表面から突出する突部とを備え、前記軸線方向と直交する仮想平面上に前記キャビティ部の開口及び前記突部を投影したとき、前記キャビティ部の開口の投影像と前記突部の投影像との少なくとも一部が重なることを特徴とする。上記構成1によれば、棒状をなす接地電極本体部の先端部が絶縁体の先端から軸線方向先端側に離間して配置されている。従って、火花放電は、キャビティ部の開口から接地電極までの気中での経路気中放電経路を伝わって生じることとなる。また、気中にて放電が生じる際には、キャビティ部の開口と、接地電極の突部との間で積極的に火花放電が生じることとなるが、突部やキャビティ部を軸線方向と直交する仮想平面上に投影した際に、突部の投影像が、キャビティ部の開口の投影像と少なくとも一部が重なるようにつまり、突部がキャビティ部の開口上に位置するように構成されている。従って、気中放電経路が過度に外周側へと傾いた状態となってしまうことが抑制され、外周側に向けて過度に押さえ付けられた状態で火花放電が生じてしまうことをより確実に防止できる。その結果、チャンネリングを効果的に防止することができ、プラズマジェット点火プラグの優れた着火性を長期間に亘って維持することができる。構成2.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1において、前記突部は、前記本体部の前記キャビティ部側の面から自身の先端面が突出することを特徴とする。上記構成2によれば、突部が本体部のキャビティ部側の面から突出するように構成されている。従って、気中放電を、キャビティ部の開口と接地電極の突部との間でより確実に生じさせることができる。その結果、チャンネリングの防止効果をより向上させることができる。尚、耐チャンネリング性の更なる向上を図るという観点からは、前記仮想平面において、キャビティ部の開口の投影像と前記突部の先端面の投影像とが一致するようにキャビティ部等を構成することがより好ましく、キャビティ部の開口の投影像の中に突部の先端面の投影像が位置するようにキャビティ部等を構成することがより一層好ましい。構成3.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成2において、前記軸線を含む断面において、前記キャビティ部の開口縁と接するとともに、互いの交点が前記軸線上に位置する2本の仮想線を第1仮想線及び第2仮想線とし、両仮想線のなす角のうち前記突部側の角の角度が90度となるように前記第1仮想線及び第2仮想線を引いたとき、前記第1仮想線と第2仮想線との間に、前記突部が存在することを特徴とする。上記構成3によれば、突部の外周部分が軸線側に比較的接近するように構成されているため、気中放電経路の向きをより内周側に傾けることができる。その結果、火花放電の外周側への押さえ付けを一層抑制することができ、チャンネリングをより一層確実に防止することができる。構成4.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成3において、前記両仮想線のなす角のうち前記突部側の角の角度が60度となるように前記第1仮想線及び第2仮想線を引いたとき、前記第1仮想線と第2仮想線との間に、前記突部が存在することを特徴とする。上記構成4によれば、気中放電経路の向きをより一層内周側に傾けることができ、ひいてはチャンネリングをより一層効果的に防止することができる。構成5.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至4のいずれかにおいて、前記突部の中心軸を延伸した直線が、前記キャビティ部の開口内を通過することを特徴とする。上記構成5によれば、気中放電経路の向きを一層内周側に傾けることができ、チャンネリングの抑制効果をより一層向上させることができる。また、突部の中心軸がキャビティ部の開口内を通過していないキャビティ部の開口に対して、突部が外周側にずれた位置に配置されているときには、絶縁体の内周面のうち周方向に沿った一部において放電経路が集中してしまい、絶縁体の一部でチャンネリングが集中して生じてしまうおそれがあるが、上記構成5によれば、絶縁体の内周面における放電経路を分散させることができる。その結果、チャンネリングの局所的な集中を効果的に防止することができ、プラズマジェット点火プラグの優れた着火性をより一層長期間に亘って維持することができる。尚、耐チャンネリング性の更なる向上を図るという観点からは、上記構成5を満たしつつ、軸線に対して突部の中心軸を接近させることがより好ましく、軸線と中心軸とが一致するように突部を構成することが最も好ましい。構成6.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至5のいずれかにおいて、前記中心電極の先端面から軸孔の内周面までの距離S0mm、前記距離S0をなす前記軸孔の内周面上の点から前記キャビティ部の開口縁までの間の前記絶縁体の内周面に沿った距離S1mm、及び、キャビティ部の開口縁から前記突部までの前記軸線方向に沿った距離S2mmについて、S0S1×0.5S2が最小となるとき、S0×2S1≧0.5、S1≧0.3、及び、S2≧0.3を満たすことを特徴とする。尚、S0S1×0.5S2が最小となるときとあるのは、中心電極と接地電極との間で火花放電が生じる際に、放電電圧が最も低くなる経路にほぼ沿って火花放電が生じること、及び、放電経路の長さを同一としたときに、沿面放電に要する電圧が気中放電に要する電圧の約半分となることを鑑みて導出されたものである。従って、火花放電は、S0S1×0.5S2が最小となるときすなわち、放電電圧が最も低くなると考えられるときに、距離S0,S1,S2を形成する各経路に略沿って生じる。上記構成6によれば、中心電極の先端面から軸孔の内周面までの気中放電経路の距離に相当する距離S0、軸孔の内周面上の点距離S0の軸孔側の端点からキャビティ部の開口縁までの絶縁体の表面を這った経路沿面放電経路の距離に相当する距離S1、及び、キャビティ部の開口縁から突部までの気中放電経路の距離に相当する距離S2について、S0S1×0.5S2が最小となるときの距離S0,S1が、S0×2S1≧0.5を満たすように構成されている。すなわち、キャビティ部内における放電経路の長さが0.5mm以上とされている。従って、キャビティ部内において、十分なプラズマを生成することができる。加えて、S1≧0.3を満たすように構成されており、キャビティ部の軸線方向に沿った長さが0.3mm以上とされている。従って、プラズマ生成時の圧力によってプラズマの成長に寄与する周囲の気体が拡散してしまうといった事態が生じにくくなり、プラズマをより確実に成長させることができる。また、距離S2が0.3mm以上とされ、キャビティ部の開口に対して突部が過度に接近しないように構成されている。従って、突部によるプラズマの噴出の阻害や、突部接地電極によってプラズマの熱が引かれてしまうといった事態をより確実に防止することができる。以上のように、上記構成6によれば、上述した各作用効果が相乗的に作用することで、着火性を飛躍的に向上させることができる。構成7.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至6のいずれかにおいて、前記中心電極の先端面から軸孔の内周面までの距離S0mm、前記距離S0をなす前記軸孔の内周面上の点から前記キャビティ部の開口縁までの間の前記絶縁体の内周面に沿った距離S1mm、及び、キャビティ部の開口縁から前記突部までの前記軸線方向に沿った距離S2mmについて、S0S1×0.5S2≦1.5mmを満たすことを特徴とする。中心電極の消耗により放電電圧が徐々に増大していくことや、放電電圧が大きいほど絶縁碍子にチャンネリングが生じやすいことを鑑みると、初期中心電極等の消耗前における放電電圧を比較的低くすることが望ましい。この点、上記構成7によれば、距離S0,S1,S2について、S0S1×0.5S2≦1.5mmを満たすように、キャビティ部や中心電極の形状、突部とキャビティ部との相対位置関係などが設定されている。従って、初期の放電電圧を比較的低めに抑えることができ、放電電圧の増大に伴う失火やチャンネリングの進展をより効果的に防止することができる。構成8.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至7のいずれかにおいて、前記キャビティ部は、前記キャビティ部の開口側に向けて縮径する縮径部を有することを特徴とする。上記構成8によれば、キャビティ部に縮径部が設けられるため、キャビティ部からのプラズマの噴出圧力をより増大させることができ、プラズマを勢いよく噴出させることができる。その結果、着火性を極めて効果的に向上させることができる。一方で、縮径部を設けることにより絶縁体の内周面が湾曲屈曲形状となるため、当該湾曲屈曲形状の部位において絶縁体が削られやすくなってしまい、ひいては絶縁体の内周面にチャンネリングが生じやすくなってしまうおそれがある。この点、上記構成1等を採用することで、耐チャンネリング性を向上させることができるため、縮径部を設けることによる着火性の向上効果をより長期間に亘って維持することができる。換言すれば、上記構成1等は、キャビティ部に縮径部が設けられたプラズマジェット点火プラグにおいて特に有意である。構成9.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至7のいずれかにおいて、前記キャビティ部は円柱状の空間であり、前記キャビティ部の内径をDmmとし、前記軸線に沿った前記キャビティ部の長さをLmmとしたとき、次の式1及び2をそれぞれ満たすことを特徴とする。L≧D...10.5≦D≦2.0...2上記構成9によれば、キャビティ部は円柱状の空間であり、絶縁体の内周面に湾曲屈曲部分が形成されていない。そのため、上記構成8のように縮径部を設ける場合と比較して、チャンネリングの進展をより確実に抑制することができる。一方で、縮径部を設ける場合と比較して、キャビティ部を円柱状に形成することは着火性の面でやや不利に働くおそれがあるが、上記構成9によれば、キャビティ部の内径をDmmとし、軸線に沿ったキャビティ部の長さをLmmとしたとき、L≧D、及び、D≦2.0を満たすように構成されている。従って、プラズマの径方向への広がりを抑制することができ、軸線方向に沿ったプラズマの噴出速度をより増大させることができる。その結果、キャビティ部の開口からのプラズマの噴出長さをより大きくすることができ、着火性の更なる向上を図ることができる。尚、キャビティ部の内径Dを過度に小さくすると、始動直後の低温環境下において液化した燃料によりキャビティ部が詰まりやすくなるため、始動性が低下してしまったり、また、キャビティ部を小径とすることで中心電極も小径とせざるを得ず、中心電極の耐熱性耐消耗性が低下してしまったりするおそれがある。従って、始動性や耐熱性等の低下を防止すべく、キャビティ部の内径Dを0.5mm以上とすることが好ましい。構成10.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至9のいずれかにおいて、前記突部は、タングステンW、イリジウムIr、白金Pt、及び、ニッケルNiのうち少なくとも一種を含む金属により構成されていることを特徴とする。上記構成10によれば、突部がWやIr等の少なくとも一種を含む金属により形成されている。そのため、火花放電等に対する突部の耐消耗性を向上させることができ、ひいては突部の消耗に伴う放電電圧の上昇スピードを抑制することができる。その結果、火花放電ひいてはプラズマ生成が可能な期間をより長期化できるとともに、チャンネリングをより一層抑制することができる。構成11.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至10のいずれかにおいて、前記中心電極のうち、その先端から前記軸線方向後端側に0.3mmまでの部位は、W、Ir、Pt、及び、Niのうち少なくとも一種を含む金属により構成されていることを特徴とする。上記構成11によれば、中心電極の少なくとも先端部は、WやIr等の少なくとも一種を含む金属により形成されているため、火花放電等に対する中心電極の耐消耗性を向上させることができ、中心電極の消耗に伴う放電電圧の上昇スピードを抑制することができる。その結果、火花放電等が可能な期間をより一層長期化することができるとともに、耐チャンネリング性の更なる向上を図ることができる。構成12.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至11のいずれかにおいて、前記軸孔における前記中心電極の先端面を含む断面において、前記中心電極の先端面の外径と前記軸孔の内径とが略等しいことを特徴とする。尚、前記中心電極の先端面の外径と前記軸孔の内径とが略等しくとあるのは、製造公差等により中心電極の先端面の外径と軸孔の内径とに若干の差が生じていても、両者を等しいものとみなす趣旨である。上記構成12によれば、軸孔における中心電極の先端面を含む断面において、中心電極の先端面の外径と軸孔の内径とが略等しくされている。従って、中心電極の先端面と軸孔の内周面との間における気中放電の発生を抑制することができる。その結果、初期の放電電圧を比較的低めに抑えることができ、放電電圧の増大に伴う失火やチャンネリングの進展をより効果的に防止することができる。また、中心電極の先端面の外径が軸孔内において最大限大きなものとされるため、中心電極の耐消耗性を向上させることができる。構成13.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成12において、前記中心電極の先端面から前記キャビティ部の開口縁までの間の前記絶縁体の内周面の最短距離を第1距離とし、前記キャビティ部の開口縁から前記突部までの前記軸線方向に沿った最短距離を第2距離としたとき、前記第1距離が0.5mm以上、前記第2距離が0.3mm以上であることを特徴とする。上記構成13によれば、中心電極の先端面からキャビティ部の開口縁までの絶縁体の内周面に沿った最短距離すなわち、沿面放電経路の最短距離である第1距離が0.5mm以上とされ、キャビティ部内における放電経路の長さ、及び、キャビティ部の軸線方向に沿った長さが十分に確保されている。従って、プラズマ生成量を十分に確保でき、また、プラズマ生成時の圧力によって、プラズマの成長に寄与する周囲の気体が拡散してしまうといった事態が生じにくくなり、プラズマをより確実に成長させることができる。その結果、着火性の向上を図ることができる。また、キャビティ部の開口縁から突部の先端面までの軸線に沿った最短距離すなわち、気中放電経路の最短距離である第2距離が0.3mm以上とされ、キャビティ部の開口に対して突部が過度に接近しないように構成されている。従って、突部によるプラズマの噴出の阻害や、突部接地電極によってプラズマの熱が引かれてしまうといった事態をより確実に防止することができる。その結果、着火性をより一層向上させることができる。構成14.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成12又は13において、前記中心電極の先端面から前記キャビティ部の開口縁までの間の前記絶縁体の内周面の最短距離を第1距離S1mmとし、前記キャビティ部の開口縁から前記突部までの前記軸線に沿った最短距離を第2距離S2mmとしたとき、S1×0.5S2≦1.5mmを満たすことを特徴とする。上記構成14によれば、第1距離S1及び第2距離S2について、S1×0.5S2≦1.5mmを満たすように、キャビティ部の形状等が設定されている。従って、初期の放電電圧を比較的低めに抑えることができ、放電電圧の増大に伴う失火やチャンネリングの進展をより効果的に防止することができる。以下に、一実施形態について図面を参照して説明する。図1は、プラズマジェット点火プラグ以下、点火プラグと称す1を示す一部破断正面図である。尚、図1では、点火プラグ1の軸線CL1方向を図面における上下方向とし、下側を点火プラグ1の先端側、上側を後端側として説明する。点火プラグ1は、筒状をなす絶縁体としての絶縁碍子2、これを保持する筒状の主体金具3などから構成されるものである。絶縁碍子2は、周知のようにアルミナ等を焼成して形成されており、その外形部において、後端側に形成された後端側胴部10と、当該後端側胴部10よりも先端側において径方向外向きに突出形成された大径部11と、当該大径部11よりも先端側においてこれよりも細径に形成された中胴部12と、当該中胴部12よりも先端側においてこれよりも細径に形成された脚長部13とを備えている。加えて、絶縁碍子2のうち、大径部11、中胴部12、及び、大部分の脚長部13は、主体金具3の内部に収容されている。そして、中胴部12と脚長部13との連接部にはテーパ状の段部14が形成されており、当該段部14にて絶縁碍子2が主体金具3に係止されている。さらに、絶縁碍子2には、軸線CL1に沿って軸孔4が貫通形成されており、当該軸孔4の先端側には中心電極5が挿入、固定されている。当該中心電極5は、熱伝導性に優れる銅や銅合金等からなる内層5A、及び、ニッケルNiを主成分とするNi合金例えば、インコネル商標名600や610等からなる外層5Bにより構成された母材5Cと、当該母材5Cの先端に接合された電極チップ5Dとから構成されている尚、電極チップ5Dの構成については後に詳述する。さらに、中心電極5は、全体として棒状円柱状をなし、その先端が絶縁碍子2の先端面よりも後端側に配置されている。また、軸孔4の後端側には、絶縁碍子2の後端から突出した状態で端子電極6が挿入、固定されている。さらに、軸孔4の中心電極5と端子電極6との間には、円柱状のガラスシール層9が配設されている。当該ガラスシール層9により、中心電極5と端子電極6とがそれぞれ電気的に接続されるとともに、中心電極5及び端子電極6が絶縁碍子2に固定されている。加えて、前記主体金具3は、低炭素鋼等の金属により筒状に形成されており、その外周面には点火プラグ1を燃焼装置例えば、内燃機関や燃料電池改質器等の取付孔に取付けるためのねじ部雄ねじ部15が形成されている。また、ねじ部15の後端側の外周面には座部16が形成され、ねじ部15後端のねじ首17にはリング状のガスケット18が嵌め込まれている。さらに、主体金具3の後端側には、主体金具3を燃焼装置に取付ける際にレンチ等の工具を係合させるための断面六角形状の工具係合部19が設けられるとともに、後端部において絶縁碍子2を保持するための加締め部20が設けられている。また、主体金具3の内周面には、絶縁碍子2を係止するためのテーパ状の段部21が設けられている。そして、絶縁碍子2は、主体金具3の後端側から先端側に向かって挿入され、自身の段部14が主体金具3の段部21に係止された状態で、主体金具3の後端側の開口部を径方向内側に加締めること、つまり上記加締め部20を形成することによって主体金具3に固定されている。尚、絶縁碍子2及び主体金具3双方の段部14,21間には、円環状の板パッキン22が介在されている。これにより、燃焼室内の気密性を保持し、絶縁碍子2の脚長部13と主体金具3の内周面との隙間に入り込む燃料ガスが外部に漏れないようになっている。さらに、加締めによる密閉をより完全なものとするため、主体金具3の後端側においては、主体金具3と絶縁碍子2との間に環状のリング部材23,24が介在され、リング部材23,24間にはタルク滑石25の粉末が充填されている。すなわち、主体金具3は、板パッキン22、リング部材23,24及びタルク25を介して絶縁碍子2を保持している。また、絶縁碍子2の先端側には、前記軸孔4の内周面と中心電極5の先端面とにより形成されたキャビティ部26が設けられている。キャビティ部26は、円柱状をなす空間であり、先端側に向けて開口している。尚、キャビティ部26を形成する軸孔4の内周面が、軸線CL1に対して若干±5°以内傾いていてもよく、キャビティ部26が厳密な円柱状でなくても例えば、先端側に向かって先細り形状であってもよい。この場合において、後述するキャビティ部26の内径Dは、軸線CL1方向に沿ったキャビティ部26の複数箇所例えば、キャビティ部26のうち、最も先端側の部分や最も後端側の部分における内径の平均値をいう。加えて、前記電極チップ5Dは、中心電極5のうち、その先端から軸線CL1方向後端側に少なくとも0.3mmまでの部位を構成しており、タングステンW、イリジウムIr、白金Pt、及び、ニッケルNiのうち少なくとも一種を含む金属により形成されている。加えて、本実施形態では、主体金具3の先端部に接地電極27が接合されている。接地電極27は、棒状の本体部28と、当該本体部28に接合された円柱状の突部29とを備えている。本体部28は、主体金具3の先端部に対して自身の基端部が接合されており、自身の先端部が中心電極5側に接近するように中間部28Mが曲げられている。また、本体部28の先端部及び突部29は、絶縁碍子2の先端から軸線CL1方向先端側に離間して配置されている。従って、接地電極27と中心電極5との間においては、中心電極5からキャビティ部26の開口までの絶縁碍子2の内周面を這った経路沿面放電経路と、キャビティ部26の開口から接地電極27突部29までの気中での経路気中放電経路とを伝わって火花放電が生じ、その火花放電によりプラズマが発生するようになっている。加えて、突部29は、W、Ir、Pt、及び、Niのうち少なくとも一種を含む金属により構成されており、本体部28のキャビティ部26側の面から自身の先端面29Fが突出するようにして設けられている。また、突部29の先端面とキャビティ部26の開口とが対向しており、その結果、図2に示すように、軸線CL1方向と直交する仮想平面上にキャビティ部26の開口と突部29とを投影したとき、キャビティ部26の開口の投影像と突部29の投影像との少なくとも一部が重なるように構成されている。尚、本実施形態では、キャビティ部26の開口の内径が、突部29の先端面の外径よりも小さくされており、また、軸線CL1と突部29の中心軸とが一致するように構成されている。従って、前記仮想平面上において、キャビティ部26の開口の投影像の外側に突部29の先端面29Fの投影像が位置している。さらに、図3に示すように、軸孔4における中心電極5の先端面を含む断面CSにおいて、中心電極5の先端面の外径と軸孔4の内径とが略等しく例えば、中心電極5の外径と軸孔4の内径との径差が0.2mm以下とされている。特に本実施形態では、中心電極5の先端面から軸線CL1方向後端側に少なくとも0.5mmまでの範囲において、中心電極5の先端面の外径と軸孔4の内径とが略等しいものとされている。尚、図4に示すように、中心電極5の先端に軸線CL1方向先端側に突出する円柱状の突出部5Pを設け、中心電極5の先端面を含む断面において、中心電極5の先端面と軸孔4との間に環状の隙間が形成されるように構成してもよい。すなわち、中心電極5と接地電極27との間で火花放電が生じる際に、中心電極5の先端面と軸孔4の内周面との間で気中放電が生じるように構成してもよい。図3に戻り、軸線CL1を含む断面において、キャビティ部26の開口縁と接するとともに、互いの交点CPが軸線CL1上に位置する2本の仮想線を第1仮想線VL1及び第2仮想線VL2とし、両仮想線VL1,VL2のなす角のうち突部29側の角αの角度が90度となるように第1仮想線VL1及び第2仮想線VL2を引いたとき、第1仮想線VL1と第2仮想線VL2との間に、突部29が存在している。尚、図5に示すように、本実施形態では、第1仮想線VL1及び第2仮想線VL2のなす角のうち突部29側の角αの角度が60度となるように第1仮想線VL1及び第2仮想線VL2を引いたときにおいても、両仮想線VL1,VL2の間に突部29が存在するように構成されている。さらに、突部29の中心軸を延伸した直線CL2本実施形態では、当該直線CL2と軸線CL1とが一致しているが、キャビティ部26の開口内を通過するように突部29とキャビティ部26との相対位置関係が設定されている。併せて、図4及び図5に示すように、中心電極5の先端面から軸孔4の内周面までの距離S0mm、距離S0をなす軸孔4の内周面上の点からキャビティ部26の開口縁までの間の絶縁碍子2の内周面に沿った距離S1mm、及び、キャビティ部26の開口縁から突部29までの軸線CL1方向に沿った距離S2mmについて、S0S1×0.5S2が最小となるとき、S0×2S1≧0.5、S1≧0.3、及び、S2≧0.3を満たすように構成されている。また、距離S0,S1,S2は、S0S1×0.5S2≦1.5mmを満たすように構成されている。尚、本実施形態では、上述の通り、中心電極5の先端面の外径と軸孔4の内径とが略等しくされており、距離S0はほぼゼロであるため、中心電極5の先端面からキャビティ部26の開口縁までの間の絶縁碍子2の内周面の最短距離すなわち、前記沿面放電経路の最短距離が第1距離S1mmとなり、キャビティ部26の開口縁から突部29の先端面29Fまでの軸線CL1方向に沿った最短距離すなわち、前記気中放電経路の最短距離が第2距離S2mmとなる。その結果、S1≧0.5、S2≧0.3、及び、S1×0.5S2≦1.5を満たすように構成されることとなる。加えて、上述の通り、キャビティ部26は円柱状の空間であるが、キャビティ部26は、以下の式1、及び、式2をそれぞれ満たすように構成されている。すなわち、キャビティ部26の内径をDmmとし、軸線CL1に沿ったキャビティ部26の長さをLmmとしたとき、L≧D...1、及び、0.5≦D≦2.0...2を満たすように構成されている。以上詳述したように、本実施形態によれば、火花放電は、中心電極5の先端面からキャビティ部26の開口までの絶縁碍子2の内周面を這った経路沿面放電経路と、キャビティ部26の開口から接地電極27突部29までの気中での経路気中放電経路とを伝わって生じることとなる。そして、気中にて放電が生じる際には、キャビティ部26の開口と、突部29との間で積極的に火花放電が生じることとなるが、突部29やキャビティ部26を仮想平面上に投影した際に、突部29の先端面の投影像が、キャビティ部26の開口の投影像と少なくとも一部が重なるようにつまり、突部29がキャビティ部26の開口上に位置するように構成されている。従って、気中放電経路が過度に外周側へと傾いた状態となってしまうことが抑制され、外周側に向けて過度に押さえ付けられた状態で火花放電が生じてしまうことをより確実に防止できる。その結果、チャンネリングを効果的に防止することができ、優れた着火性を長期間に亘って維持することができる。さらに、軸線CL1を含む断面において、角αの角度を60°とした第1仮想線VL1及び第2仮想線VL2との間に、突部29が存在し、突部29の外周部分が軸線CL1側に比較的接近するように構成されている。そのため、気中放電経路の向きをより内周側に傾けることができ、ひいては火花放電の外周側への押さえ付けを一層抑制することができる。その結果、チャンネリングをより一層確実に防止することができる。加えて、突部29の中心軸を延伸した直線CL2が、キャビティ部26の開口内を通過するように構成されているため、絶縁碍子2の内周面における放電経路を分散させることができる。その結果、チャンネリングの局所的な集中を効果的に防止することができ、優れた着火性をより一層長期間に亘って維持することができる。併せて、S0S1×0.5S2が最小となるときの距離S0,S1について、S0×2S1≧0.5、及び、S1≧0.3を満たすように構成されている本実施形態では、距離S0が略ゼロであるため、第1距離S1が0.5mm以上とされている。このため、プラズマ生成量を十分に確保でき、また、プラズマ生成時の圧力によって、プラズマの成長に寄与する周囲の気体が拡散してしまうといった事態を抑制することができる。その結果、プラズマをより確実に成長させることができ、着火性の向上を図ることができる。また、第2距離S2が0.3mm以上とされ、キャビティ部26の開口に対して突部29が過度に接近しないように構成されている。このため、突部29によるプラズマの噴出の阻害や、突部29接地電極27によってプラズマの熱が引かれてしまうといった事態をより確実に防止することができ、着火性をより一層向上させることができる。さらに、S0S1×0.5S2≦1.5mmを満たすように構成されている本実施形態では、距離S0が略ゼロであるため、第1距離S1及び第2距離S2が、S1×0.5S2≦1.5mmを満たすように設定されている。従って、初期の放電電圧を低めに抑えることができ、放電電圧の増大に伴う失火やチャンネリングの進展をより効果的に防止することができる。加えて、本実施形態によれば、キャビティ部の内径をDmmとし、軸線CL1に沿ったキャビティ部の長さをLmmとしたとき、L≧D、及び、D≦2.0を満たすように構成されている。従って、プラズマの径方向への広がりを抑制することができ、軸線CL1方向に沿ったプラズマの噴出速度をより増大させることができる。その結果、キャビティ部26の開口からのプラズマの噴出長さをより大きくすることができ、着火性の更なる向上を図ることができる。また、突部29や電極チップ5DがWやIr等の少なくとも一種を含む金属により形成されている。そのため、火花放電等に対する突部29や中心電極5の耐消耗性を向上させることができ、ひいては突部29等の消耗に伴う放電電圧の上昇スピードを抑制することができる。その結果、火花放電ひいてはプラズマ生成が可能な期間をより長期化できるとともに、チャンネリングをより一層抑制することができる。さらに、中心電極5の先端面から軸線CL1方向後端側に少なくとも0.5mmまでの範囲において、中心電極5の先端面の外径と軸孔4の内径とが略等しいものとされている。そのため、中心電極5がある程度消耗した段階においても、中心電極5の先端面と軸孔4との間にほとんど隙間が生じないつまり、消耗時において中心電極5と軸孔4との間で気中放電が生じないこととなる。従って、放電電圧の増大を抑制することができ、チャンネリングや中心電極5等の消耗をより確実に防止することができる。次いで、上記実施形態によって奏される作用効果を確認すべく、図6,7に示すように、前記第2距離S2気中放電距離を0.5mm又は0.3mmとした上で、突部の先端面外縁と接するように前記仮想線VL1,VL2を引いたとき、両仮想線VL1,VL2のなす角のうち突部側の角αの角度が60度、90度、又は、120度となるように突部の幅を種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて耐チャンネリング性試験を行った。耐チャンネリング性試験の概要は次の通りである。すなわち、サンプルを所定のチャンバーに取付けた上で、チャンバー内の圧力を0.4MPaに設定し、印加電圧の周波数を60Hzとしてすなわち、毎分3600回の割合で各サンプルを放電させた本試験では、プラズマ電源から電力を投入することなく、火花放電のみを生じさせた。そして、所定時間ごとに絶縁碍子の先端面に形成されたチャンネリング溝を観察し、当該チャンネリング溝の最外周部を含み、軸線を中心とする仮想円を形成した際に、当該仮想円の直径がキャビティ部の内径の2倍を超えた時間耐久時間を計測した。図8に当該試験の結果を示す。尚、チャンネリング溝とあるのは、深さが0.1mm以上のものをいう。また、図8においては、第2距離S2を0.5mmとしたサンプルの試験結果を丸にて示し、第2距離S2を0.3mmとしたサンプルの試験結果を三角にて示す。加えて、当該試験は2000時間まで行い、その時点において前記仮想円の直径がキャビティ部の内径の2倍を超えなかったサンプルは、図8中に白抜きにて試験結果を示すすなわち、白抜きにて結果を示したサンプルの耐久時間は、2000時間超であることを示す。図8に示すように、角αを90度以下としたサンプルは、耐久時間が1500時間を超え、優れた耐チャンネリング性を有することが明らかとなった。これは、突部の先端面外縁が軸線側に接近したことで、火花放電の際に、絶縁碍子の内周面を這った火花放電が径方向外側へと過度に押し付けられてしまうことを効果的に抑制できたためであると考えられる。また特に、角αを60度としたサンプルは、耐久時間が2000時間以上となり、極めて優れた耐チャンネリング性を有することが分かった。以上の試験結果より、耐チャンネリング性の向上をより確実に実現すべく、軸線を含む断面において、突部の先端面外縁からキャビティ部の開口縁に接するとともに、軸線上で交差するように2本の仮想線を引いた際に、その2本の仮想線で形成された角αが90度以下となるように、突部を構成することが好ましいといえる。また、耐チャンネリングの更なる向上を図るという観点からは、前記角αが60度以下となるように突部を構成することが好ましいといえる。次に、中心電極の先端面において中心電極の外径と軸孔の内径とを略等しくするとともに、第1距離S1沿面放電距離と第2距離S2気中放電距離との合計長さ合計放電距離を1.0mm又は1.5mmに維持した上で、第1距離S1を種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて着火性評価試験を行った。着火性評価試験の概要は次の通りである。すなわち、各サンプルを排気量2.0L、4気筒エンジンに取付けた上で、点火タイミングをMBT最適点火位置として火花放電をさせるとともに、出力100mJのプラズマ電源から電力を投入してプラズマを発生させることで、回転数1600rpmでエンジンを動作させた。そして、空燃比を徐々に増大燃料を薄くさせつつ、各空燃比ごとにエンジントルクの変動率を測定し、エンジントルクの変動率が5を上回ったときの空燃比を限界空燃比として特定した。尚、限界空燃比が大きいほど、着火性に優れることを意味する。図9に、当該試験の試験結果を示す。尚、第1距離S1が0.0mmのサンプルは、図10に示すように、中心電極が絶縁碍子の先端から軸線方向先端側へと突出しているものであり、第1距離S1と合計放電距離とが等しいつまり、第2距離S2が0.0mmのサンプルは、図11に示すように、絶縁碍子の先端面に接地電極が接触しているものである。尚、図9においては、合計放電距離を1.5mmとしたサンプルの試験結果を丸で示し、合計放電距離を1.0mmとしたサンプルの試験結果を三角で示す。また、第1距離S1が0.0mmのサンプルの試験結果を他のサンプルの試験結果よりも大きな印にて示し、第2距離S2が0.0mmのサンプルの試験結果を白抜きで示す。尚、各サンプルともに、中心電極の外径を0.5mmとし、第1距離S1を0.0mmとしたサンプル突部のないサンプルを除き、接地電極の突部の外径を0.7mmとした。図9に示すように、合計放電距離を1.5mmとしたサンプルについては第1距離S1を1.2mm超としたもの、また、合計放電距離を1.0mmとしたサンプルについては第1距離S1を0.7mm超としたもの、すなわち、第2距離S2を0.3mm未満としたサンプルは、着火性に劣ることが分かった。これは、キャビティ部の開口の近傍に接地電極が位置していたため、プラズマの噴出が妨げられやすくなったり、プラズマの熱が接地電極によって引かれやすくなったりしたことに起因すると考えられる。また、第1距離S1を0.5mm未満としたサンプルについても、着火性に劣ることが明らかとなった。これは、キャビティ部の軸線に沿った長さが短くなったことで、プラズマ生成時の圧力によってプラズマ周辺の気体がキャビティ部の外部へと拡散しやすくなってしまい、プラズマの成長が不十分になってしまったためであると考えられる。これに対して、第1距離S1を0.5mm以上とし、かつ、第2距離を0.3mm以上としたサンプルは、着火性に優れることが確認された。以上の試験結果より、中心電極の先端面において中心電極の外径と軸孔の内径とを略等しくしたつまり、距離S0を0mmとした点火プラグにおいて、着火性の向上を図るべく、第1距離S1を0.5mm以上とし、第2距離S2を0.3mm以上とすることが好ましいといえる。尚、着火性をより一層向上させるためには、第2距離を0.3mm以上とした上で、第1距離S1をより大きなもの例えば、0.5mm以上や0.7mm以上とすることが一層好ましいといえる。次に、中心電極の先端部に突出部を設けることで、中心電極の先端面において中心電極と軸孔との間に環状の隙間を形成するとともに、前記距離S0,S1,S2の総和を1.0mm又は1.5mmとした上で、前記距離S0,S1,S2を種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて上述の着火性評価試験を行った。表1に、当該試験の試験結果を示す。尚、当該試験においては、限界空燃比が大きく向上した空燃比変化率が2以上増加したときから、限界空燃比が大きく低下する空燃比変化率が-2以上低下する直前までの間を着火性が飛躍的に向上した範囲として○の評価を下した。尚、空燃比変化率とあるのは、距離S0と距離S0,S1,S2の総和とが等しいサンプル同士において、空燃比変化率の算出対象となるサンプルの1つ上表1中においてに位置するサンプルの限界空燃比に対する、前記算出対象となるサンプルの限界空燃比の増減量を算出した上で、算出した増減量を前記1つ上のサンプルの限界空燃比で除算したものをいう。表1に示すように、S0×2S1≧0.5、S1≧0.3、及び、S2≧0.3を満たすサンプルは、着火性を飛躍的に向上できることが明らかとなった。これは、1S0×2S1≧0.5を満たすように構成し、キャビティ部内における放電経路を十分に長くしたことで、キャビティ部内におけるプラズマ生成量が増大したこと2S1≧0.3とし、キャビティ部の軸線方向に沿った長さを0.3mm以上としたことで、プラズマ生成時の圧力によってプラズマの成長に寄与する周囲の気体が拡散してしまうといった事態が生じにくくなり、プラズマがより確実に成長したこと3S2≧0.3としたことで、突部によるプラズマの噴出の阻害や、突部接地電極によってプラズマの熱が引かれてしまうといった事態を防止できたことが相乗的に作用したことに起因すると考えられる。上記試験の結果より、着火性の向上を図るために、S0S1×0.5S2が最小となるときにおける距離S0,S1,S2について、S0×2S1≧0.5、S1≧0.3、及び、S2≧0.3を満たすように構成することが好ましいといえる。次いで、距離S0を0.0mm、0.1mm、又は、0.2mmとした上で、距離S1及び距離S2を種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて初期放電電圧測定試験を行った。初期放電電圧測定試験の概要は次の通りである。すなわち、サンプルを試験用のチャンバーに取付けた上で、チャンバー内の圧力を0.8MPaとして火花放電に必要な放電電圧初期放電電圧を測定した。尚、中心電極の消耗により放電電圧が徐々に増大していくことや、放電電圧が大きいほど絶縁碍子にチャンネリングが生じやすいことを考慮して、初期放電電圧は20kV以下であることが好ましいといえる。表2に、距離S0を0.0mmとしたサンプルの試験結果を示し、表3に、距離S0を0.1mmとしたサンプルの試験結果を示し、表4に、距離S0を0.2mmとしたサンプルの試験結果を示す。表2~4に示すように、S0S1×0.5S2を1.5mm以下としたサンプルは、初期放電電圧をより確実に20kVとできることが分かった。以上の試験結果より、放電電圧の増大に伴う失火やチャンネリングの進展を防止するという面から、距離S0,S1,S2については、S0S1×0.5S2≦1.5mmを満たすように構成することが好ましいといえる。次に、キャビティ部の内径Dmmを0.5mm、1.0mm、1.5mm、2.0mm、又は、2.5mmとした上で、軸線に沿ったキャビティ部の長さLmmを変更することで、L/Dを種々変更した点火プラグのサンプル本発明と、キャビティ部の内径Dを0.5mmとし、第2距離S2を0.0mmとして、キャビティ部の長さLを種々変更した点火プラグのサンプル比較例;絶縁碍子の内周面を這った放電のみが生じるサンプルとを作製し、各サンプルについて上述の着火性評価試験を行った。そして、本発明に係るサンプルについては、第1距離S1を0.0mmとし、第2距離S2を0.5mmとしたサンプルつまり、気中における放電のみが生じるサンプルについて着火性評価試験を行った際の限界空燃比を基準として、限界空燃比の増大量着火性向上量をそれぞれ測定した。また、比較例に係るサンプルについては、第1距離S1を0.5mmとし、第2距離S2を0.0mmとし、キャビティ部の内径Dを0.5mmとしたサンプルの限界空燃比を基準として、着火性向上量を測定した。図12に、当該試験の試験結果を示す。尚、図12においては、本発明に係るサンプルであって、内径Dを0.5mmとしたものの試験結果を白抜き丸で示し、内径Dを1.0mmとしたものの試験結果を白抜き三角で示し、内径Dを1.5mmとしたものの試験結果を白抜き四角で示し、内径Dを2.0mmとしたものの試験結果を黒丸で示し、内径Dを2.5mmとしたものの試験結果を黒三角で示す。また、比較例に係るサンプルの試験結果をバツ印で示す。図12に示すように、キャビティ部の長さLをキャビティ部の内径Dよりも小さくしたものすなわち、L/D<1.0としたサンプルは、長さLを増加させたとしても、着火性がさほど向上しないことが明らかとなった。これは、キャビティ部の長さLよりもキャビティ部の内径Dが大きかったため、プラズマが径方向に広がりやすくなってしまい、軸線方向に沿ったプラズマの噴射速度の低下、ひいてはキャビティ部からのプラズマ噴出長さの減少を招いてしまったためであると考えられる。また、L/D≧1.0L≧Dとしたサンプルであっても、キャビティ部の内径Dを2.0mm超としたものは、キャビティ部の長さLを変化させても、着火性がほとんど変化しないことが分かった。これは、キャビティ部の内径が大きかったため、プラズマが径方向に広がってしまい、プラズマの噴出長さが短くなってしまったためであると考えられる。また、比較例に係るサンプルは、L/Dが1.5以上とキャビティ部の長さLをキャビティ部の内径Dよりも十分に大きくしたときに着火性が向上することが確認された。これに対して、本発明に係るサンプルは、キャビティ部の内径Dを2.0mm以下としつつ、L/D≧1.0L≧Dとしたときにつまり、キャビティ部の長さLをキャビティ部の内径Dに対して過度に増大させなくとも着火性が飛躍的に向上することが確認された。以上の試験結果より、着火性のより一層の向上を図るべく、キャビティ部の内径D及び長さLについては、L≧D、及び、D≦2.0mmを満たすように構成することが好ましいといえる。尚、キャビティ部の内径Dを0.5mm未満とすると、始動直後の低温環境下において液化した燃料がキャビティ部に詰まりやすくなるため、始動性の低下を招いてしまったり、また、キャビティ部を小径とすることで中心電極も小径とせざるを得ず、中心電極の耐熱性耐消耗性が低下してしまったりするおそれがある。従って、キャビティ部の内径Dは0.5mm以上とすることが好ましいといえる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態では、キャビティ部26は円柱状をなすように構成されているが、キャビティ部26の形状はこれに限定されるものではない。従って、図13及び図14に示すように、キャビティ部41に、キャビティ部41の開口側に向けて縮径する縮径部42を設けるようにプラズマジェット点火プラグ51を構成することとしてもよい。この場合には、縮径部42によりプラズマの噴出力がより増大するため、着火性の向上を図ることができる。一方で、縮径部42を設けた場合には、縮径部42におけるチャンネリングが懸念されるが、本発明を適用することで耐チャンネリング性を向上させることができ、前記懸念を払拭することができる。すなわち、本発明によれば、縮径部42を設けることによるデメリットをより確実に解消でき、その結果、縮径部42を設けることによるメリットをより確実に、かつ、より長期間に亘って発揮させることができる。b上記実施形態では、接地電極27の本体部28がキャビティ部26の開口上に位置しているが、図15に示すように、接地電極57の本体部58の先端面から角柱状の突部59を突出させることで、突部59をキャビティ部26の開口上に配置しつつ、キャビティ部26の開口に対する本体部58のかかり代を減少させるようにプラズマジェット点火プラグ61を構成することとしてもよい。この場合には、突部59がキャビティ部26の開口上に位置することによる耐チャンネリング性の向上効果を維持しつつ、本体部58によるプラズマの噴出阻害等が効果的に抑制され、着火性をより一層の向上させることができる。c上記実施形態では、中心電極5の先端部は円柱状に形成されているが、図16に示すように、中心電極5の先端部に軸線CL1方向先端側に向けて先細るテーパ部5Tを設け、中心電極5の先端部テーパ部5Tの外周面と軸孔4の内周面との間に隙間を形成してもよい。d上記実施形態において、接地電極27は、突部29が本体部28のキャビティ部26側の面から突出するようにして構成されているが、接地電極は、突部が本体部の外表面から突出するように構成されていればよい。従って、図17に示すように、例えば、突部69が本体部68の先端面から突出するように接地電極67を構成してもよい。e上記実施形態では、接地電極は1本のみ設けられているが、接地電極を複数設けることとしてもよい。f上記実施形態では、中心電極5の先端部に電極チップ5Dが設けられているが、電極チップ5Dを設けることなく、中心電極5を構成することとしてもよい。g上記実施形態では、工具係合部19は断面六角形状とされているが、工具係合部19の形状に関しては、このような形状に限定されるものではない。例えば、Bi-HEX変形12角形状ISO22977:2005E等とされていてもよい。"