海洋波発電プラントであって、海中に設置する際に質量体9eの一点に係留される固定用ブラケット9cによって下端が終端された支持構造体1a、1bと、前記支持構造体1a、1bに取り付けられており、海中に設置する際に海洋波発電プラントに浮力を与える水中アップリフト浮体2と、プラットフォーム8により支持されており、前記支持構造体1a、1bの上端を終端する発電サブシステムAと、一端が浮体3に取り付けられ、他端が前記発電サブシステムAに取り付けられており、前記浮体3からの波の動きを前記発電サブシステムAに伝達する伝動部材4、4a、18とを備える機能ユニットを相互接続することよって提供され、前記支持構造体1a、1bと、前記浮体3と、前記水中アップリフト浮体2と、前記固定用ブラケット9cと、前記発電サブシステムAと、前記質量体9eと、前記伝動部材4、4a、18の少なくとも一部とが共通軸に沿って作動可能に相互接続されて配置されていること、個々の機能ユニットが前記共通軸を中心として可能な限り重量対称的に配置されていること、前記支持構造体1a、1bが前記浮体3の貫通穴を通って案内され、前記水中アップリフト浮体2に固定されていること、前記貫通穴の中心に運動制限装置すなわち運動制限構成100が配置されていること、前記伝動部材4、4a、18のうち前記共通軸に沿って配置されている部分が、一端で前記運動制限装置すなわち運動制限構成100の頂部側の中心点に接続されており、ここから前記共通軸に沿ってさらに延び、前記運動制限装置すなわち運動制限構成100の底部側の対向する中心点に接続されていること、前記浮体3が軽量材料から製造された本体を備えていること、前記浮体3を水中に配置する際に、前記浮体3の底部側34に位置する少なくとも2つの開口3f、3hそれぞれを介して、少なくとも第1空胴33を空気で充填することができ、かつ少なくとも第2空胴36を水で充填することができること、および開口を備えた一方向ベント31、32が前記浮体3の頂面に配置されており、該一方向ベント31、32は、前記少なくとも第2空胴36が水で充填された際に前記少なくとも第2空胴36からの空気を外へ逃がすチャネルを提供することを特徴とする海洋波発電プラント。前記伝動部材4、4aが柔軟性伝動部材であり、前記発電サブシステムAが、発電機7のシャフト7aを駆動する両方向から一方向への変換機構を備える場合において、前記シャフト7aが、前記伝動部材4aが巻き付けられた第1滑車5aを備え、前記第1滑車5aが、前記シャフト7aに接続される第1フリーホイール装置51を備えており、前記伝動部材4aが、前記支持構造体1aから延びて案内されて前記第1滑車5aの前側で係合され、次いで前記伝動部材は前記滑車5aの後側から延び、前記伝動部材4、4aに張力を与える支持アーム12により支持された滑車6aに案内されて滑車6aに巻き付けられ、次いで前記伝動部材4は、前記シャフト7aに接続される第2フリーホイール装置52を備える第2滑車5bに案内され、次いで前記伝動部材4は前記滑車5bの後側で係合されて、前記滑車5bの前側から延びて案内され、次いで前記伝動部材4は前記海洋波発電プラントの軸に沿って前記浮体3に案内されることを特徴とする請求項1に記載の海洋発電プラント。前記伝動部材18がラックアンドピニオンギアを備え、前記発電サブシステムAが、発電機7のシャフト7aを駆動する両方向から一方向への変換機構を備える場合において、前記ラックアンドピニオンギアが、互いに上下に配置された2つのギア17a、17bを備え、これらのギアが前記ラック18と同時に係合しており、前記ギア17aがシャフト19aを介して第1フリーホイール装置51に接続され、第1フリーホイール装置51がシャフト19c上のギア17cに係合しており、前記ギア17cがシャフト19d上のギア17dに係合し、シャフト19dが一端で前記発電機7の前記シャフト7aに接続され、他端でシャフト19b上のフリーホイール装置52に接続されており、前記フリーホイール装置52がシャフト19bを介して前記ギア17bに接続され、前記ギア17bは前記ラック18に係合しており、前記フリーホイール装置51および前記フリーホイール装置52は、前記ラック18が上昇したり下降すると、それぞれの場合において片方ずつ係合されるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記柔軟性伝動部材4、4a、18が、ロープ、ワイヤ、チェーン、ラックなどの種々の材料から作成できること、またはロープ、ワイヤ、チェーン、ラックなどの材料から作成できる個々の材料部品を様々に相互接続して作成できることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記伝動部材4、4a、18の上下両方向への運動が、シャフト19eに接続された入力ギア17eを介して伝達されて、出力シャフト19gの一方向運動へと変換される場合において、前記シャフト19eが第1フリーホイール装置51と第2フリーホイール装置52とを備え、前記フリーホイール装置51の外部ハウジングにギア17fが接続され、前記フリーホイール装置52の外部ハウジングにギア17gが接続されており、前記ギア17gがギア17hに接続され、ギア17hは前記出力シャフト19gに接続されており、前記出力シャフト19gの他端はギア17kに接続され、ギア17kはさらにギア17jに接続され、ギア17jは前記ギア17fにも接続されており、前記フリーホイール装置51および前記フリーホイール装置52は、前記入力ギア17eが規定の一方向またはその逆方向に回転すると、それぞれの場合において片方ずつ係合されるように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記発電サブシステムAが前記アップリフト浮体2の本体内部に配置されていることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記アップリフト浮体2が、前記アップリフト浮体2の頂部側から延長された水密カプセルを備えて配置され、該カプセルが、前記支持構造体1a、1bと前記伝動部材4、4a、18とを少なくとも部分的に内包し、かつ前記浮体3の前記貫通穴を通過するように配置されていることを特徴とする請求項6に記載の海洋波発電プラント。前記伝動部材がラック18である場合において、前記運動制限装置100が1つのボールジョイント301で構成されていることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記アンカー用質量体9eが自己浮上式アンカー装置90として提供される場合において、前記アンカー用質量体9eが、底に砂利95が部分的に充填された空胴94と、前記自己浮上式アンカー90の頂面に設けられた凹部と、前記凹部に備えられ、凹部の底に位置する前記砂利95の近くに配置された固定用ブラケットと、前記自己浮上式アンカー90の1面に設けられた開口と第1バルブ92aとに接続された第1ホース93aと、前記自己浮上式アンカー90の1面に設けられた開口と第2バルブ92bとに接続された第2ホース93bと、流体連絡路に配置された少なくとも1つの第3のバルブ97とを備えることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。頂部にダンパ13a、13bを備えた前記支持構造体1a、1bが配置されていることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記アップリフト浮体2の頂面にダンパ16cが配置されていることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記浮体3が細長い形状であることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記浮体3が丸い形状であることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記海洋波発電プラントの特定の設置場所において、前記海洋波発電プラントの固有振動数と卓越海洋波の周期とが同期するように計算された質量を有するフライホイール25が、前記発電サブシステムAと作動可能に接触している回転シャフトに取り付けられていることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記フライホイール25が、薄く分割された複数の材料要素として配置されており、該材料要素は、前記フライホイール25が取り付けられている前記回転シャフトに追加したり取り外しすることが可能であり、これによって、前記フライホイール25によりもたらされる慣性効果を調整できることを特徴とする請求項14に記載の海洋波発電プラント。前記慣性効果の調整が、前記浮体3の前記少なくとも第2空胴36内の水位を調整することによって行われることを特徴とする請求項15に記載の海洋波発電プラント。前記少なくとも2つの開口3h、3fがそれぞれ、前記浮体3の外縁よりも前記貫通穴35寄りに配置されていることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。前記浮体3が、複数の前記第1空胴33と、これらに対応して配置されかつ底面が開放された複数の第2空胴36と、複数の前記第1空胴33それぞれの頂部に配置された一方向ベント31、32とを備え、一方向ベント31、32が、作動可能に接続された第2空胴36に水が充填されると空気を外へ逃がすための、第2空胴36それぞれから通じたチャネルを提供し、かつ、一方向ベント31、32の開口のサイズが縮小されていることによって逃がされる空気量が減りスラミングによる影響が低減されることを特徴とする請求項1に記載の海洋波発電プラント。請求項1~18のいずれかに記載の海洋波発電プラントを少なくとも2つ備える発電所であって、少なくとも2つの海洋発電プラントそれぞれが異なる形状の浮体3を少なくとも2つ備えることを特徴とする発電所。海洋発電プラントを設置するための方法であって、請求項9に記載の自己浮上式アンカー90を請求項1に記載の海洋発電プラントに取り付けること、ベント92aおよび/またはベント92bを介して自己浮上式アンカー90の空胴94に圧縮空気を充填することによって、自己浮上式アンカー90を海上に浮かせること、海洋発電プラントの設置予定場所まで海洋発電プラントを自己浮上式アンカー90とともに曳航すること、ならびにベント92aおよび/またはベント92bを開放することによりベント97を介して空胴94の内部に水を充填し、かつベント92aおよび/またはベント92bを通して空胴94内の圧縮空気を外へ逃がすことによって、自己浮上式アンカー90を沈めることを含む方法。設置した海洋波発電プラントの前記ベント92aおよび/または前記ベント92bを開放し、次いで前記ベント92aおよび/または前記ベント92bに圧縮空気を吹き込み、次いで前記バルブ97を介して前記空胴94に閉じ込めた水を排出して空にすることによって、海洋波発電プラントを設置した場所から再度持ち上げることを特徴とする請求項20に記載の方法。前記設置した海洋波発電プラントを持ち上げる工程が、前記自己浮上式アンカー90の真下に配置した爆発物に点火することをさらに含むことを特徴とする請求項21に記載の方法。例えばシャフトの一方向回転を設けることなどによって、波力エネルギーを伝達する機構と浮きとを相互接続する伝動部材の両方向運動を変換する際の技術的課題は、主として、伝動シャフトの上下ストロークの長さが著しく変動することに関連し、これは実際には海洋波の振幅に直接関連する。したがって、当業者には容易に理解されるように、例えばモータエンジンにおいて知られているようなカムシャフトを使用することは困難である。フリーホイール装置、ギア、チェーンなどの使用は、この技術的課題を解決する改善策として公知である。しかしながら、波の振幅が大きなものとなりうること、およびこれに相応して強い力が発生しうることから、これらを用いた設計は極めて複雑なものとなる。その結果、このような設計が機能しないのではなく、部品の数や部品のサイズなどに起因して変換系において著しい動力損失が発生しうる。また、別の設計上の課題としては、海洋波の振幅が小さい場合があることが挙げられる。これは、使用される機構によって少量の波力エネルギーを変換できることが好ましいことを示唆している。したがって、変換系における損失は少ないものでなければならないことが示唆される。小さい振幅の波を利用できることは、海洋発電プラントが持続可能な代替電力源と見なされる上で極めて重要である。波の振幅が増大することによって海洋波発電プラントの浮体が上昇するとき、実際には浮体が波を持ち上げ、その波において上昇した水自体が作用している。波の振幅が減少して浮体が下降するとき、実際には浮体は落下していることから、実際に変換系を駆動させているのは浮体自体の重量である。効率的なエネルギー変換を達成するためには、浮体の重量が十分に重くなくてはならないことは容易に理解される。先行技術では、サイズの大きい浮体を用いることが一般的である国際出願RS2007/000015号明細書を参照されたい。しかしながら、浮力および重量の両方を提供する要件を満たすことは難題である。波が浮体を上方へと持ち上げるとき、接続されている発電機の入力シャフトに重量水の重量すなわちトルクを与えるものは浮体の浮力である。当業者に知られているように、これは、大型かつ軽量の浮体によって最もよく達成される。浮体が下降するとき、浮体の重量が機械装置を駆動する。しかしながら、重量を増加した浮体がスラミングを受けると浮体が損傷しやすくなる可能性がある。スラミングは、船舶設計および海洋設計において周知の課題である。浮体底面の一部が波の動きによって水面から飛び出す可能性がある。浮体が再び降下するとき、浮体の底面が水面にたたきつけられる。この衝撃によって設備および浮体自体が損傷することがある。したがって、安全問題上、浮体が水面から飛び出したときに受けうるスラミングの影響を緩和するために、浮体内部の水は空にするべきである。したがって、海洋波発電プラントにおいて波力エネルギーを伝達する浮体の設計を改良することが必要とされている。本発明の一態様によれば、波力発電プラントのエネルギー変換は、浮体の上下運動と浮体を浮かべた水面の波浪システムの周期とを同期させるまたは共振状態とすることによってさらに最適化してもよい。AppliedOceanResearch266171において発表された、M.Vantorreらによる論文Modellingofhydraulicperformanceandwaveenergyextractionbyapointabsorberinheaveには、共振波力発電システムがどのようにしてエネルギー抽出を格段に増大させるかを示す理論計算が開示されている。しかしながら、エネルギー抽出においてこのような最適化をもたらす技術的解決策を提供する方法についてはなにも示唆されていない。本発明の一実施形態例によれば、海洋発電プラントの浮体に接続された伝動部材の上下それぞれの方向の運動と連動した方向にフライホイールが回転するようにフライホイールが配置される。このような構成では、浮体がその回転方向を変えるとき、フライホイールの慣性により運動に遅延が生じる。例えば、浮体が上昇しているときに伝動部材の上昇運動に連動した方向にフライホイールが回転することによって生じたフライホイールの慣性は、浮体を持ち上げていた波が再び降下し始めると浮体の降下を短時間阻止する。この下方への運動は、当然ながらフライホイールを反対方向へ回転させる。するとフライホイールの慣性によって回転方向の変更が遅延する。これと同じ状況は、浮体がその最下位置にあり、波によって再び持ち上げられ始めるときにも発生する。この遅延によって、フライホイールの重量と必要な重量とが直接的に相関した波力発電プラントシステムにおいて、水面の波浪システムの運動と波力発電プラントシステムの固有振動数とが同期される効果がもたらされる。本発明の一態様において、海洋波発電プラントの支持構造体を単純化させ、単純化させた支持構造体設計を、本発明によるこのような構造設計の実施形態とともに使用可能な最適化された波力エネルギー変換系および適合化された浮体設計と組み合わせる。本発明のさらなる態様において、最適化されておりかつ採算性のある海洋波発電プラントを海底に設置するための方法が提供される。したがって、改良された海洋波発電プラント、具体的には、高効率かつ/または高信頼性の海洋波発電プラントは利点を有するであろう。本発明のさらなる目的は、先行技術の代替を提供することである。具体的には、本発明は、設備の構造上の大きさを最小化し、環境条件が設備の構造部品に及ぼす影響を最小限に抑え、かつ設備において作動する機械部品に起因する内部的な出力電力損失を低減する海洋波発電プラント設計によって、上述の先行技術における問題点を解決する海洋波発電プラントを提供することを目的としてもよい。本発明はさらに、改良された浮体設計を提供することを目的としてもよい。本発明はさらに、上下運動する浮体に接続された伝動部材の両方向運動を、例えば発電機などに接続されたシャフトの一方向運動へとより単純かつより効率的に変換することを目的としてもよい。本発明はさらに、卓越海洋波の周期と、特定の場所に配置された海洋波発電プラントの固有振動数とを同期させることを目的としてもよい。本発明はさらに、海底の特定の場所に海洋波発電プラントを設置するための単純かつ採算性のある方法を提供することを目的としてもよい。したがって、上述の目的および他の目的のいくつかは、本発明の第1態様において、海洋波発電プラントであって、中心に貫通穴が配置された浮体と、該貫通穴を通して配置された少なくとも1つの支持構造体と、該貫通穴内に配置され、該少なくとも1つの支持構造体により支持される浮体の三次元運動を案内する制限装置すなわち制限構成とを備える海洋波発電プラントを提供することにより達成されるものである。浮体は、運転中に水が充填される少なくとも1つの第1空胴と、空気が充填される少なくとも1つの第2空胴とを備える。さらに、本発明の設備は、自己浮上式アンカーおよび自己浮上式アンカーの使用を含む関連した方法によって設置かつ係留してもよい。本発明は、メンテナンスの必要性が低減されており、かつ個々の機械的作動部品の単純化およびそれぞれの機械的部品の相互接続によって生産電力の損失が低減された、費用効果的な海洋発電プラントを提供することに特に利点を有するが、これだけに限定されない。本発明の一実施形態例によれば、海洋波発電プラントは、海中に設置する際に質量体9eの一点に係留される固定用ブラケット9cによって下端が終端された支持構造体1a、1bと、支持構造体1a、1bに取り付けられており、海中に設置する際に海洋波発電プラントに浮力を与える水中アップリフト浮体2と、プラットフォーム8により支持されており、支持構造体1a、1bの上端を終端する発電サブシステムAと、一端が浮体3に取り付けられ、他端が前記発電サブシステムAに取り付けられており、浮体3からの波の動きを発電サブシステムAに伝達する伝動部材4、4a、18とを備える機能ユニットを相互接続することよって提供され、支持構造体1a、1bと、浮体3と、水中アップリフト浮体2と、固定用ブラケット9cと、発電サブシステムAと、質量体9eと、伝動部材4、4a、18の少なくとも一部とが共通軸に沿って作動可能に相互接続されて配置されていること、個々の機能ユニットが前記共通軸を中心として可能な限り重量対称的に配置されていること、支持構造体1a、1bが浮体3の貫通穴を通って案内され、前記水中アップリフト浮体2に固定されていること、貫通穴の中心に運動制限装置100が配置されていること、および伝動部材4、4a、18のうち共通軸に沿って配置されている部分が、一端で運動制限装置100の頂部側の中心点に接続されており、ここから共通軸に沿ってさらに延び、運動制限装置100の底部側の対向する中心点に接続されていることを特徴とする。参照番号100で示される運動制限装置とは、浮体の上下運動による海洋波力エネルギーの伝達が最適化されるような方法で浮体を伝動部材に接続するのに必要とされるすべての構成および構成の変形を含むものとして理解される。制限とは、エネルギー伝達を最適化するために、制限付きで浮体の全方向運動を許容することと定義されると理解される。例えば、細長い形の浮体は、波が向かってくると長い方の側面を波面に向ける。このような位置方向は実際に、このような浮体がエネルギー伝達を最適化するのに最も適する。したがって、浮体の位置方向が最適化され得るように、水平面が自由に旋回運動できるよう制限することが重要である。しかしながら、これと同時に、細長い形の浮体の垂直面では波の動きによって傾斜が生じ得る。このような傾斜は、接続されている設備に損傷を与えないように制限されなければならない。この垂直方向における制限によって、水平方向の動きが影響を受けないことも重要である。丸い形の浮体を用いることも可能であるが、水平面および垂直面における動きの同様な制限について同じことが言える。しかしながら、水平面の動きが自由でなければ不意な波パターンの変化が設備に伝達され得、このような不意な波の変化を緩和するために水平面は自由に回転可能であるべきである。本明細書において、運動制限装置または運動制限構成は、考えられ得る安全上の問題も考慮に入れ、何よりもエネルギー伝達を最適化するために、浮体の全方向における動きを制限するために利用されるあらゆる物理的効果を包含すると意図される。本発明の一実施形態例によれば、海洋波発電プラントの固有振動数は、海洋波発電プラントの上記波動エネルギー変換系に設けられた回転軸に接続されるフライホイールを追加することによって補正してもよい。本発明の一態様によれば、本発明による海洋波発電プラントの設置方法は、自己浮上式アンカーを海洋波発電プラント構造に取り付ける工程、および自己浮上式アンカーを用いて海洋発電プラントを海底に設置する工程を含む。本発明の個々の異なる態様は他の個々の態様と組み合わせてもよい。本発明のこれらおよび他の態様を、以下に記載する実施形態を参照することにより説明するが、本発明のこれらおよび他の態様はこれらの実施形態から明らかとなるであろう。添付の図面を参照して、本発明による海洋波発電プラントをより詳細に説明する。これらの図面は本発明のいくつかの実施形態例を例示するものであり、添付の請求項の範囲に含まれうる他の実施形態を限定するものとして解釈されるべきではない。本発明は特定の実施形態に関連して説明されるが、いかなる場合においても、実施形態の具体例が本明細書に記載された実施例に限定されると解釈すべきではない。本発明の範囲は添付の請求項によって定義される。請求項の記載において、含む、備えるcomprisingまたはcomprisesは、考えられ得る他の構成要素または工程を除外するものではない。aまたはanなどの指示詞が使用されている場合、複数のものを除外するとして解釈すべきではない。また、図面に示される構成要素に関連し請求項において使用されている参照記号も、本発明の範囲を制限するものとして解釈すべきではない。さらに、異なる請求項に示した個々の特徴は効果的に組み合わせてもよく、異なる請求項に示したこのような特徴は、可能かつ/または効果的な特徴の組み合わせを除外するものではない。図1は本発明の一実施形態例を示す。この設計は、設計の上部から下部へと延びる垂直な中央構造線を含み、支持構造体のすべての構成要素や支持構造体上の重量配分などは、この垂直な中央構造線を中心として対称となっていることが好ましい。この構造線は具体化されたシステムの軸を構成しており、本発明のシステムが外海に設置された際にはこの軸は垂直位置から外れ得ることは言うまでもない。垂直は設計概念に関連してのみ用いられる。この設備の重心は、この中央構造線上に配置されることが好ましい。この実施形態は、支持構造体1a、1bにより支持される浮体3を含む。支持構造体1a、1bは浮体3の貫通穴を通して配置され、設備全体に浮力を与える水中アップリフト浮体2に取り付けられている。設備全体は、チェーン、ロープ、ワイヤなどを介して支持構造体に接続されている質量体9eによって海底にしっかりと係留されている。質量体9eはコンクリート製、鋼鉄製などであってもよい。図1に示したように、この構造体の頂部には、浮体3に接続された伝動部材によって駆動される発電サブシステムが存在する。さらに、後述するように、自己浮上式アンカーとして設計された質量体9eを提供することも本発明の範囲に含まれる。個々の構成要素支持構造体、アップリフト構成要素、浮体、アンカー装置などはすべて垂直構造線に沿って直列に相互接続されている。しかしながら、この設備おける個々の構成要素の接続順序は変更してもよい。例えば、アップリフト浮体2の内部に配置された発電サブシステムを提供することも本発明の範囲に含まれる。任意の順序で相互接続された構成要素、モジュール、または装置を提供することも本発明の範囲に含まれる。浮体の中心を貫いた支持構造体を提供するこの設計概念の別の態様は、浮体が支持構造体から誤ってはずれることが決してないことにある。例えば海上の暴風雨などによって誤って浮体がはずれてしまうと、海運上の危険物となる可能性がある。図1の詳細Bに示したように、浮体3の中心に貫通穴が配置されている。運動制限装置すなわち運動制限構成100を含む詳細Bを図1bに示す。海洋波によって生じた浮体3の上下運動は、浮体3から上部のシステム部図1aに示す詳細Aへとケーブル4、4aを介して伝達されて発電が行われる。このとき、浮体3すなわち、接続ケーブル4、4aの両方向性の線形運動は、例えば発電機7の一方向性の円形回転運動に変換される。例えば、浮体3が下方に動くときはケーブル4が上部のシステム部において回転を駆動し、浮体3が上方に動くときはケーブル4aが上部のシステム部において回転を駆動する。しかしながら、接続されたシャフトの両方向運動前後回転を変換できる発電機の使用も本発明の範囲に含まれる。また、リニア発電機を用いることも本発明の範囲内である。運転中、浮体3は支持構造体例えば、図1の支柱1aおよび1bの垂直方向に沿って上下に動く。しかしながら、容易に理解されるように、波形は浮体を上下に傾斜もさせる。浮体が傾斜すると、浮体の底部側は海面と完全または部分的に接触し得、部分的に沈んだ場合、浮体全体が海水と接触し得る。しかしながら、傾斜の度合いは、浮体が設計上の作動部品として機能を果たせる範囲内に制限されるべきである。容易に理解されるように、様々な気象状況および波の状態も浮体の水平面に望ましくない回転を引き起こす場合がある。したがって、支持構造体への損傷を回避し、かつ/または浮体の運動を設計上の機能範囲内に収めるために、水平面および垂直面における浮体の運動を制御することが必要である。したがって、本発明の実施形態例では、貫通穴の内部に運動制限装置すなわち運動制限構成が配置され、支持構造体の軸すなわち垂直な中央構造線に対して複数の方向に浮体の動きを案内する。さらに、運動制限装置100は、浮体を支持構造体に固定する目的も果たす。しかしながら、波から浮体へのエネルギー伝達を最適化する目的で、浮体3を方向転換し、最適な位置で接近する波と対面させることも本発明の範囲に含まれる。浮体が360度自由に回転できるようにすることも本発明の範囲内である。浮体3が接近する波面に対して自動で位置を調整することもこの設計において提供される。浮体を自由に回転させることによって、浮体に加わる外力によって引き起こされる損傷を回避することが可能となる。図1に示した実施形態例では、2つの支持構造体1aおよび1bが使用される。支持構造体にかかる荷重は、浮体3の重心位置が支持構造体に対してどのように位置するのかに左右される。当業者に知られているように、支持構造体にかかる荷重を最小限に抑えるための最適な解決策は、重心を通して支持構造体を配置することである。しかしながら、このような構成では浮体と支持構造体すなわち支柱とを接続するベアリングにかかる荷重が増加する。したがって、浮体の貫通穴を貫通する2つ以上の支柱すなわち支持構造体を設けることによって、これらの支柱すなわち支持構造体の間で荷重を分担し、これと同時に全荷重を浮体の重心点に集約させる運動制限装置100を設けることは本発明の範囲に含まれる。支持構造体要素すなわち支柱は、海洋波発電プラントの垂直な中央構造線を中心にして対称に配置される。図1bは、浮体3の中心に配置される運動制限装置すなわち運動制限装置100の一実施形態例を示す。さらに、この図は、伝動部材4、4aと運動制限装置100との接続も示す。図示されているように、伝動部材4、4aのうち運動制限装置100に接続されている部分は、システムの垂直な中央構造線すなわち軸に沿って配置されている。運動制限装置100は、浮体3の本体に向かって運動制限装置の外円に配置されたベアリングを介して、浮体3が水平面において自由に回転することを可能にする。運動制限装置100の中心には、ボールジョイントすなわち当業者には公知である2つの円筒ジョイントの組み合わせが配置されており、ボールジョイントの両側から軸が延びている。この軸は運動制限装置の外輪に接続されている。このボールジョイントは、ボールジョイントに取り付けられた浮体を垂直方向に傾斜させる。伝動部材4、4aは、海洋発電プラントの中央構造線すなわち軸に沿うように配置され、かつ運動制限装置100の中心に取り付けられている。図1bにおいて、伝動部材4aは運動制限装置100の中心の底部側に取り付けられており、伝動部材4は運動制限装置100の中心の頂部側に取り付けられている。接近する波に対して最適な向きに浮体を位置づけることが重要であることから、この態様は重要視される。浮体が細長い形である場合、浮体の長い方の側面を波面に向け、長い方の側面がこの方向に対して垂直に位置する。この解決策は、水平面において浮体が自動で位置を調整することを可能にする。浮体の上下垂直方向における傾斜は、浮体の中心に位置する貫通穴のサイズおよび/または貫通穴の側壁の勾配によって制限される。しかしながら、浮体頂面における貫通穴の半径もしくはサイズ、および/または勾配の度合いは、海洋波発電プラントの通常の運転条件における支持構造体1a、1bと浮体本体との衝突または接触を回避するのに十分な大きさであるべきである。また、浮体3の頂面において貫通穴の円周に沿ってダンパ例えばゴム環を配置することも可能である。したがって、この実施形態例において、貫通穴の側壁の勾配は運動制限装置すなわち運動制限構成の一部である。また、ダンパも運動制限装置すなわち運動制限装置の一部であってよい。運動制限装置すなわち運動制限構成はさらに垂直方向に配置された支持構造体に接続されている。図1bには、支持構造体1bがスライディングコネクタ101を介して運動制限装置すなわち運動制限構成にどのように接続されているのかが示されている。スライディングコネクタ101は、ボールジョイントの軸に対して垂直な軸に沿って配置されている。支持構造体1aに対しても、同様なスライディングコネクタ101が配置されている。支持構造体の表面に面するスライディングコネクタの表面積は、浮体の上下運動からの力を受け取り、かつ摩擦を最小限に抑えるのに十分な大きさでなければならない。スライディングコネクタ101の寿命を延ばすために、スライディングコネクタの表面にはテフロンや潤滑剤などの物質が塗布されていてもよい。一実施形態例では、浮体3の重心の位置が運動制限装置の質量中心と一致するように、運動制限装置すなわち運動制限構成100が貫通穴を通して配置される。2つ、3つ、4つまたは複数の支柱支持構造体を支持する目的で、運動制限装置すなわち運動制限構成100を設けることは本発明の範囲に含まれる。支柱すなわち支持構造体は、垂直な中央構造線を中心にして対称に配置することが好ましい。図1に示した実施形態例は、例えばワイヤ、チェーン、ロープなどの柔軟性伝動部材4を含み、伝動部材4の第1端は、支持プレート8詳細A上に配置されている発電サブシステムに動作可能に接続されている。この例においては、柔軟性伝動部材は支柱1aの内部に案内されている。支持構造体1a、1b上の支持プレート8よりもかなり下の位置には、支持構造体1aから延出されている柔軟性伝動部材4aを受け入れる滑車6b図1b参照を備える支持プレート9aが配置されており、柔軟性伝動部材4は滑車を通過した後、浮体3に向かって上方へと案内される。柔軟性伝動部材4aの第2端は、ボールジョイントの底部側に固定される。柔軟性伝動部材4はボールジョイントの頂部側にも固定され、支持プレート8上に配置された発電サブシステム7に向かってさらに上方へと案内され、発電サブシステム7に動作可能に接続される。浮体3が波の動きによって上下に動くと、柔軟性伝動部材はこれに応じて上方または下方へ動き、これによって、サブシステムに動作可能に接続された柔軟性伝動部材4の両末端を介して支持プレート8上のサブシステムが駆動される。本発明の実施形態は、好ましくは定常的な波を有する適切な場所に設置してもよい。設置場所によって水深が異なる場合、例えば、設置場所によって異なる状況に設計を適合させる必要がある。図1を参照すると、本発明の一実施形態例の海底への係留は、例えばコンクリートなどで作られおり、かつこのような設置場所の所定の位置に設備を保持するのに十分な重さを有する質量体9eによって行ってもよい。本発明のシステムの質量体9eへの接続は、例えばチェーン9dなどを例えば質量体9eに取り付けることによって行われる。チェーンの他端は、この具体的な実施形態において使用されている複数の支持構造体の中間点すなわち垂直な中央構造線に設けられている、浮体3の重心の直下に位置する1つの中心点に接続される。図1において、エルボ形のブラケット9cは、チェーンを質量体9eに取り付けるための固定用中心点を有する支持体1aおよび1bそれぞれの底端に取り付けられる。海中の設備構造体に作用する外力が設備を回転させ、ブラケット9cと質量体9eとの間に取り付けられたチェーンを回転させると、チェーンが短くなってしまい、その結果、設備が下方へ引きずられる。しかしながら、アップリフト浮体2の揚力がこの作用に逆らうため、結果的に設備が回転することはない。容易に理解されるように、チェーンが長すぎれば、設備が自体の軸を中心として回転してしまう可能性がある。設置場所によって長いチェーンを使用する必要がある場合、例えば回転を制限する2つ以上のチェーンを取り付けることによって回転を防ぐことができる。浮力は安定化をもたらす。したがって、浮体は支持構造体に対する自体の位置を保持し、自己整列した位置を外れた波面方向には回転しない。しかしながら、構造体全体は左右に揺動しうる。これは、外力が構造体に与える衝撃を緩和させるために重要である。このような外力は、揺動のみを生じ損傷を与えるものではない。例えば図1bに示したような、運動制限装置の実施形態例の設計では、取り付けられた浮体3の傾斜が許容される。したがって、起こりうる設備全体の揺動も浮体3には影響しない。アップリフト浮体2によって得られる揚力の大きさを調整して、設備において起こりうる左右への揺動を制限することができる。揚力が大きいほど揺動は少なくなる。また、システム内の発電機により生産された電力は、電気ケーブルを介して送る必要がある点を理解することも重要である。ケーブルは、例えば支持構造体のうちの1つの内部に通し、アップリフト浮体2の内部を経由させまたは外側に這わせアップリフト浮体2の底部まで伸張させることができる。ケーブルを例えば渦巻状などになるようにコイルに巻き付けることによって、設備の傾きを相殺するための余分な長さを確保し、かつ設備のいくらかの回転に耐えるための余分の長さを確保することができる。設備全体の高さは、支持構造体の長さ、アップリフト浮体2の高さ、チェーンまたはワイヤ9dの長さなどを調整することによって海底の特定の場所に適合させてもよい。アップリフト浮体2によって得られる正の揚力は、設備の安定化をもたらすのに十分な大きさでなければならない。波の振幅が減少して浮体3が下降するとき、揚力はこの力に耐えるのに十分な大きさでなければならない。アップリフト浮体2の浮力はこの力を吸収し、浮体3に加わる動的衝撃を中和する。重り9eは海底/海洋底に静置され、運転中にシステム全体が海底上を移動しないように十分な重さでなければならない。図5は、システムを海洋に設置した際に本発明の海洋発電プラントに作用する様々な力を図示している。波力発電プラントの運転に重要なパラメータは、水中アップリフト浮体2図1参照の揚力すなわち浮力の大きさである。必要な揚力の値は、例えば、図5の点Oの周囲で許容されるべき揺動がどの程度であるかを推定することによって概算することが可能である。例えば、図5における揺動すなわち角度αは±10°の範囲内でなければならないと規定される場合、以下の定義、推定および計算が成り立つ。図5を参照して、角度αが±10°の範囲内である場合の例を以下に示す。F1は、プラットフォーム8図1参照の質量に作用する重力である。F2は、浮体3図1参照の質量に作用する重力である。F3はアップリフト浮体2図5参照の揚力であり、実際の設備に対して概算されるべき値である。F4は、水中において設備にかかる水の動きによる抵抗力である。Fwindは、設備を側方へ押す風の力である。この例においては、風の方向は設備が傾く方向と一致しており、すなわちこの風の力によって傾きが増大していると想定する。Fcは、水面より下の流れによって設置位置に加わる力である。Fwindパラメータと同様に、この力の方向は設備を傾斜させるように作用する方向である。Fgは、設備全体にかかる重力である。L1は、アンカーポイントOからプラットフォーム8図1参照の質量中心までの距離である。L2は、ポイントOからアップリフト浮体2図5参照の質量中心までの距離である。L3は、ポイントOからアップリフト浮体2の揚力点までの距離である。当業者には周知であるように、揚力は水深および浮体の容積によって変化することから、揚力の等価作用点はアップリフト浮体2の重心より上に存在する。L4は、ポイントOから、水中で設備が移動したときに水から受ける抵抗の等価作用点までの距離である。また、当業者には周知であるように、支持構造体のうち水中に沈められている部分についても考慮しなければならない。Lcは、ポイントOから、水面より下の流れによる力の作用点までの距離である。Lgは、ポイントOから設備の質量中心までの距離である。Lwindは、ポイントOから風の力の等価作用点までの距離である。mpは、プラットフォーム8図5参照の質量である。Msは、プラットフォーム8上の発電機の重量を除いたシステム全体の質量である。Pは、プラットフォーム8上の発電機で生産される電気的効果である。この例では、Pは120Kwに設定されている。νは、波力変換効率である。この計算において、波力変換効率に関する文献から標準的な平均値を概算したところ30であると推定された。ηは、安全性をパラメータ化したものであり、その値は10である。1F1=mg×g=6000Kg×9.81=60kN2F2=P/ν×g=120Kw/0.3×9.81=40.77×1.1=440kN±10°の範囲内でシステムを安定化させ、かつ浮体3の下降に耐えるのに十分な揚力を得るためには、下記の2つの基準が満たされなければならない。I.揚力は、方程式1から概算される値より大きいものでなければならない。適切な機能を保証するための安全対策として、下記の式において2を掛けた。II.揚力は、方程式2から概算される値に等しいか、それよりも大きいものでなければならない。基準Iは、揚力>F1F2ms×g×2のときに満たされる。基準IIは、F3×sinα×L3>Fc×LcF2×sinα×L2F1×sinα×L1±F4Fwind×Lwindのときに満たされる。この計算では、下記の力を考慮しない。1.浮体に当たる波の力2.空気抵抗による力3.接続ポイントOにおける摩擦力これらの力の大きさは他の力と比較すると無視できるものである。上記の計算式に従って概算したアップリフト浮体2により得られる揚力は、本発明の実施形態例を安定な設備として海洋環境に設置することを可能にする安全マージンを含んだものである。設備に作用する上述したような力の他に、アップリフト浮体2と例えば図1に示したサブシステムAとの間の支持構造体の全長を加えた設備の重量によって支持構造体が彎曲する可能性がある。この彎曲によって構造が損傷したり、この彎曲が浮体3および/または伝動部材4、4aの上下運動における障害となる可能性がある。支持構造体が例えば±10°以内で前後運動すると、支持構造体自体の重量によって支持構造体がアーム状となり、そのアームの運動により支持構造体が曲がりやすくなる。突出したアームにワイヤを経由させて、頂部と底部とを結ぶループを形成することができる。例えばワイヤなどによって形成されるループの張力は、支持構造体を直立させたり、下方に向くこと構造体の彎曲を防ぐ。ループは高い位置で構造体に固定され、次いで設備を海底へ係留する質量体9eに配置された固定点へと滑車を経由して下方に案内される。ワイヤを張ることにより形成された長方形のループは、堅固な本体に匹敵するものである。他のループが配置されている平面に対して垂直な平面に同様なループをさらに取り付けることは本発明の範囲に含まれる。別の実施形態例では、補強ワイヤを支持部材支柱のうちの1つの内部に案内することも可能である。さらに、頂部から離れた適切な位置に突出部材アームを支持構造体に取り付け、次いで突出部材から支持構造体の頂点へとワイヤを接続し、三角形の要素を構成することも可能である。図1aは、図1における詳細Aを示している。本発明による設備の一構成例では、例えば、浮体3が海底に向かって移動するとき、浮体3の移動によって伝動部材4が下方に引っ張られ、次に伝動部材4が滑車5bを回転させ、滑車5bの回転によってフリーホイール装置52図1d参照を介してシャフト7aが回転され、トルクが発電機7へと伝達され、次に発電機7が電気を生産する。伝動部材4、4aは浮体3に接続され、かつ支持構造体の底端に配置されている滑車6bを通って連結されていることから、浮体3が下方に移動すると伝動部材4も引っ張られる。伝動部材4は滑車5bに取り付けられているが、この運動方向においては一方向クラッチ52図1c参照は動作し、一方向クラッチ51は動作しないことから、共通シャフト7a上において競合は起こらない。例えば、浮体3が海底から上昇するとき、浮体3の移動によって伝動部材4aが上方に引っ張られ、次に伝動部材4aが滑車5aを回転させ、滑車5aの回転によってフリーホイール装置51図1c参照を介してシャフト7aが回転され、トルクが発電機7へと伝達され、次に発電機7が電気を生産する。伝動部材4、4aは浮体3に接続され、かつ支持構造体の底端に配置されている滑車6bを通って連結されていることから、浮体3が上方に移動すると伝動部材4も上方へ引っ張られる。上述したように伝動部材4は滑車5bに取り付けられているが、この運動方向においては一方向クラッチ52図1d参照は動作しないことから、共通シャフト7a上において競合は起こらない。伝動部材4、4aがどのように各滑車5a、5bに係合するのか、すなわち、伝動部材が滑車の前側で係合するのか、それとも滑車の後側で係合するのかについて留意することは重要である。一実施形態例において、発電サブシステムAは、発電機7のシャフト7aを駆動する両方向から一方向への変換機構を備え、シャフト7aは伝動部材4aが巻き付けられた第1滑車5aを備え、第1滑車5aは、シャフト7aに接続される第1フリーホイール装置51を備えており、伝動部材4aは、支持構造体1aから延びて案内されて第1滑車5aの前側で係合され、次いで伝動部材は滑車5aの後側から延び、伝動部材4、4aに張力を与える支持アーム12により支持された滑車6aに案内されて滑車6aに巻き付けられ、次いで伝動部材4はシャフト7aに接続される第2フリーホイール装置52を備える第2滑車5bに案内され、次いで伝動部材4は前記滑車5bの後側で係合されて、滑車5bの前側から延びて案内され、次いで伝動部材4は海洋波発電プラントの軸に沿って浮体3に案内される。別の実施形態例では、図1aに示したように、滑車6aは他の滑車よりも小さく形成される。伝動部材にかかる重荷重は、伝動部材4、4aのうち滑車4a、4bのそれぞれに巻き付けられた部分に分担されるため、伝動部材4、4aのうち滑車6aによって係合される部分も、伝動部材4、4aの他の部分よりも細く形成することができる。したがって、例えば、伝動部材のうちより細い部分は伝動部材に張力を与え、より容易に取り付けることができる。伝動部材4、4aの上下方向への運動はそれぞれ伝動部材4、4aの張力を大きく変化させる。運転中、例えば、伝動部材を個々の滑車と作動可能に接触させた状態に保つのに十分な張力を柔軟性伝動部材において保持させることは重要である。このため、滑車6aを支持するサポート12を柔軟性伝動部材4、4aにより構成されるループに配置し、伝動部材4、4aを滑車6aに巻き付ける。サポート12の一端は、減衰ばね13を介して設備の支持構造体に取り付けられ、運転中、減衰ばね13により十分な張力が伝動部材4、4aに与えられる。ばね13の代わりに、重量荷重を取り付けることも可能である。伝動部材の張力を測定するための計装を設けることは本発明の範囲に含まれる。異なる運転状況すべてにおいて張力を既定レベルに調整するために調整器を取り付けてもよい。例えば伝動部材などにその表面上に、または内部に埋め込むことにより取り付けられた圧電性結晶ベースの装置は、伝動部材ワイヤを介してマイクロコントローラベースの装置へ測定値を伝達してもよく、このマイクロコントローラベースの装置は、例えば減衰ばね13と同様な場所などに配置された空気圧アームによって伝動部材を引っ張ったり緩めたりするようにプログラムされていてもよい。図1aに示した実施形態例の別の重要な態様は、共通シャフト7aにブレーキシステムを配置できることである。このブレーキ機構は、支持構造体に沿った浮体3の上下運動を遅らせるために使用してもよい。接近する波の振幅が極めて大きい場合には、浮体が支持プラットフォーム8に当たる危険性がある。図2に示したように、機械的ダンパ13bを配置することが可能であり、あるいは電気センサシステムにより高い波を検知してブレーキを駆動してもよい。例えば、支持構造体の1つに支持プレート8より下の適当な位置でスイッチを配置することも可能であり、浮体3の通過運動によってスイッチが駆動されるとブレーキ作用が起動される。浮体から設備への力のモーメントの伝達を緩和するために、穏やかに遅延および停止を行うことが重要である。図1cおよび図1dは、2つのフリーホイール装置51および52の相互位置を示している。図1cおよび図1dから明らかなように、クラッチ51および52は同じ駆動方向で配置されている、すなわち歯は同じ方向に向けられている。ドラム5aおよび5bそれぞれにおいて伝動部材が巻かれている方向は逆であることから、このような配置方法は極めて重要である。運転中、フリーホイール装置51が駆動方向へ動かされるとき、フリーホイール装置52は惰走状態にある。フリーホイール装置52が駆動しているとき、フリーホイール装置51は惰走状態にある。この配置により、シャフト7aを共通して使用することが可能となる。シャフト7aは、浮体3の運動が上方向であるのか下方向であるのかに関わらず、駆動されると一定方向に回転する。この配置は、明らかに、先行技術において周知であるシステムを著しく単純化したものである。この単純化によって、電力生産系におけるエネルギー損失が大幅に低減されるだけでなく、遙かに容易にメンテナンスを行うことが可能となる。この解決策において使用される部品の数が極めて少ないことから、このアセンブリはシステムの動作を安定化させうる。さらに、使用される部品数が極めて少ないことから、このサブシステムは振幅の小さい波であってもうまく機能しうる。ここで説明したような構成で柔軟性伝動部材を用いる別の利点は、海洋波発電プラントの構造の長さは、時として、設置しようとする場所の状態に適合させなければならないことにある。このような長さの調整は、例えば、支持構造体部品を挿入または除去することにより行うことが可能である。しかしながら、この場合、柔軟性伝動部材もまた調整する必要がある。滑車5a、5bは、余分な長さの柔軟性伝動部材を備えてもよく、このような柔軟性伝動部材はさらなる長さを補うために滑車から容易に引っ張り出すことができ、あるいは、支持構造体を短縮する必要がある場合はこの柔軟性伝動部材を滑車に巻き付けることができる。図1aにおいて、滑車5aおよび5bの位置に対するサポート12の位置は、柔軟性伝動部材の張力を補正するために調整してもよい。図1a、図1cおよび図1dに示したような本発明によるサブシステム構成によって、両方向運動から発電機に接続されたシャフトの一方向回転への最適化された伝達が提供される。この最適化された運動伝達は、発電機の入力シャフトにおいてトルクの伝達をも最適化し、これによって波からのエネルギー抽出が最適化される。発電機の回転速度は、発電機のシャフトの入力側に取り付けられる乗算器によって調整することが可能である。発電機の回転速度を調整するために、滑車5a、5bの直径を調整することも可能である。当業者には周知であるように、ワイヤの摩耗および引裂を最小限に抑えるために、滑車の最小直径をワイヤの直径の40倍とすると有利である。図2は、本発明によるシステムの別の実施形態例を示す。図1に示した実施形態例と同様に、この実施形態でも、浮体の中心に位置する穴を貫通する支持構造体を配置するという原理が用いられている。主たる差異は、発電サブシステムが、図1におけるアップリフト浮体2のような水中浮体の内部に配置されることにある。図2において、発電サブシステムAは、アップリフト浮体2内の内部シリンダ内に配置される。図1に示した浮体3は、先に述べた例と同じ設計であってもよい。この実施形態では、柔軟性伝動部材ワイヤ、ロープなどまたは固定された非柔軟性伝動部材を用いてもよい。図2に示した例では、水中浮体内部に配置されラックアンドピニオンギアを備えた運動変換機構に係合する剛性伝動部材を含む一実施形態例が示されている。後に詳述するように、この設計においても、両方向運動から発電機を回転させるシャフトの一方向運動への変換系の複雑さは大幅に低減されている。図4aは、発電機を一方向に駆動させるラックアンドピニオンギアを単純化した一例を示している。図2に示した設計は、設備の発電サブシステムの保護を最適化したものである。波の振幅が巨大な場合でもアップリフト浮体2と海面上の浮体3とが接触することがないように、海水中において構造物に揚力を与える水中浮体との距離は十分に大きくすることができる。しかしながら、接続プレート9bの直下に位置する、各支持構造体1aおよび1bの頂端にバンパ13aおよび13bのようなバンパを設置することもできる。さらに、保護を強化するためのゴム部材を導入することも可能である。一実施形態例において、水中浮体の頂部が海面により近くなるように設置されており、水中浮体が浮体3に当たる可能性がある場合、水中アップリフト浮体2の頂部にダンパ16cを取り付けてもよい。ダンパ16cは、ゴム、空気系、レール、油圧系などで作られていてもよい。さらに、浮体と水中浮体との衝突を一段と軽減するために、浮体に補強材すなわちダンパ16aおよび16bを取り付けることも可能である。安全性に関するさらなる態様として、浮体が支柱1aおよび1bの終端接続部9bに当たることを防止するため、ストッパー110をラック18に追加してもよい。ストッパー110は、1つ以上のばねすなわちダンパ13cと最初に接触するように配置されるため、浮体3と終端接続部9bとが接触するのを防ぐことができる。剛性伝動部材を含む本発明の実施形態例では、浮体3の中心に位置する貫通穴に配置された運動制限装置は図2aに例示するように構成することが可能である。シャフト104は、その両端に取り付けられる2つのローラーを有する。ローラー105aおよび105bは、円環103aおよび103b内に位置するローラーの円形運動により規定される軸を中心にして浮体3が回転することを可能にする。円環は、浮体3本体に強固に取り付けられる。剛性伝動部材は、支持構造体1a、1bの間に位置するように、貫通穴の中心に取り付けられる。図2aを参照すると、シャフト104は、ジョイント連結部によってスライド101aに接続されている。スライド101は、支持構造体1aおよび1bの間に配置されており、支持構造体1a、1bの方向に沿った浮体の垂直運動を提供する。図2bに、水中浮体2の内部に配置される発電システムの断面を示す。剛性伝動部材が貫通する水中アップリフト浮体2の中央部には水が存在する。浮体の動きによっても剛性伝動部材の運動は発生する。剛性伝動部材は自体の線形運動をギア17に伝達し、ギア17はシャフト7cを介して伝えられた運動を両方向から一方向への運動変換器へと伝達し、さらに発電機7へと伝達する。なお、発電機7は、自体の入力軸に取り付けられた乗算器を有していてもよい。この装置は水面より下に配置されることから、発電機を有するエリアに水が到達しないようにシャフト7c周辺のエリアは確実に密封する必要がある。このような密封状態は、当業者に周知であるいくつかの方法で達成することができる。例えば、図2bでは、ベアリング7cを通り抜けた水を回収できる空胴14が配置されている。この水は、ポンプまたは過剰圧力によって空胴14から排出させてもよい。浮体3との望ましくない接触または損傷を与える接触を回避するために、ラック18に強固に連結されたストッパー110を追加する。波が極端に大きい場合、ストッパー110がダンパ13cおよび13eに当たる位置までラックが引っ張られる。剛性伝動システムは、浮体より下の位置において水中浮体内部に配置することができ、あるいは、柔軟性伝動装置を用いた上述の実施形態のように浮体より上の位置に配置することもできる。同様に、柔軟性伝動装置を用いた発電システムは、浮体より下の位置において水中浮体内部に配置することができる。図3は、浮体3の一実施形態例を示す。貫通穴35は、例えば図1bに示したような運動制限装置すなわち運動制限構成を備え、支持構造体1a、1bが自由に動ける通路を提供している。先に述べたジョイント連結部は、浮体3の本体と支持構造体1a、1bそれぞれとを接続する。図3aは、図3に示した浮体3の断面を示したものである。図示したように、水が充填される少なくとも1つの第2空胴36が設けられている。この水によって与えられる追加重量は、波の動きによって浮体が下降すると、上述した発電機の入力シャフトにより高いトルクを与える。浮体は、喫水線3bまで部分的に沈められる。線3aと線3bとの間に閉じ込められた水は、追加の質量を与える。この質量によって与えられる追加の力は、閉じ込められた水の実際の質量に比例する。波の動きによって浮体が上昇するとき、浮体の浮力が重量を与える。この重量は、線3aと線3cとの間の質量から線3aと線3cとの間の浮体3の実際の重量を差し引いたものと等しい。したがって、線3aと線3cとの間の浮体3の重量が可能な限り軽量であることが最も重要である。発電プラントの運転を開始する際に、最初に少なくとも1つの第2空胴36を充填する。空胴内に閉じ込められた空気を抜くためにベント31および32を開放すると、開口3hおよび3fを通して少なくとも1つの第2空胴36を充填することができる。ベント31および32は、空胴の上方からの空気の流入を防ぐため頂部側から空胴36内への流路が閉鎖されている一方向ベントである。この浮体3の設計における重要な態様は、開口3hおよび3fの位置にある。運転中、浮体3は波によって上下左右に傾斜する可能性がある。この傾斜は、浮体3の中央に位置する貫通穴の側壁の勾配によって制限される。しかしながら、波の状態は極めて変わりやすい可能性があり、時として、浮体3が傾斜することにより底部側34が自由大気にさらされたままになる可能性がある。開口3hおよび3fが浮体の外周寄りに配置されていたとすれば、これらの開口もまた自由大気にさらされる可能性がある。この場合、空胴36内に閉じ込められた水がこれらの開口を通して流れ出ると考えられる。これらの開口を浮体の中心寄りに配置することにより、開口3hおよび3fが自由大気にさらされる可能性をゼロに近づけることができる。しかしながら、時として、後に詳述するスラミングと呼ばれる現象に関連する問題のため、水で充填した空胴36の一部を空にすることが有利である場合がある。図14a、図14bおよび図14cには、底部の一部が開口した前記少なくとも第2空胴36を複数個備える浮体の別の実施形態例が示されている。しかしながら、複数のチャンバが存在することから、いくつかの空胴36から水が流出して重量が失われても、水中に留まっている他のチャンバ36内に水が残されていることから、浮体の重量の著しい減少は起こらない。本発明の一実施形態例において、浮体3の浮力の中心は、貫通穴35内に配置される運動制限装置の質量中心と一致する。浮体の形状およびサイズは、いかに効果的に浮体を波によって上下運動させるかに直接に関係する。例えば、当業者には周知であるように、細長い浮体は波長の短い波を極めて効果的に利用する一方、丸い形の浮体は波長の長い波を極めて効果的に利用する。任意の形状および/またはサイズの浮体を利用することは本発明の範囲に含まれる。さらに、様々な形状および波長を有する接近する波からのエネルギー伝達を最大化できるように、例えば丸形などの異なる形状の浮体要素を含む本発明の実施形態を複数個有する発電所を提供することも本発明の範囲に含まれる。しかしながら、運転中に水で充填されうる空胴を備えることは、本発明に従って使用される浮体の実施形態すべてに共通する。図3に示した細長い形状の浮体3は、本発明に従って使用可能な細長い形状の単なる一例である。重要な態様としては、浮体の空胴は水で充填されうること、および運転中の浮体の傾斜などによって浮体内の水のすべてが排出されることはないことが挙げられる。さらに、浮体の上下運動が発電機の入力シャフトに十分なトルクを与えるように、浮体の重量と浮力とを釣り合わせることも重要である。また、丸い形の浮体3を用いることも本発明の範囲に含まれる。波力エネルギーのより効率的な伝達に適合した任意の形状も本発明の範囲に含まれる。浮体3の自己位置調整に関連した本発明の別の態様は、浮体3の底面下の、浮体3の縁部に近い位置に少なくとも1つのプロペラシステムを配置することである。接近する波の状態およびその方向を測定することによって、浮体を海洋波発電プラントの軸を中心として能動的に回転させ、これにより、エネルギー伝達が最適化された位置で波面に対向するように浮体を確実に安定化させることが可能となる。図4、図4aおよび図4bは、発電サブシステムAが水面より上に配置される一実施形態例を示す。このシステムは、水面より下でありかつ波の動きによる影響がない領域静水に配置される水中アップリフト浮体2の一端が取り付けられる2つの支持支柱1aおよび1bと、ロープ、チェーン、ケーブルなどによって水中浮体の他端が取り付けられ、かつ海底に配置される重り9eとを備える。水中アップリフト浮体2にはダンパ16が取り付けられる。浮体は、図2aを参照して図示および説明した運動制限装置を備える。ギアラック18は、一端がスライダ101に連結固定され、他端第2端が、両方向運動から一方向運動への変換機構の入力ギア17aおよび17bに接続される。図4aおよび図4bはこの機構を図示したものである。ギア17aおよび17bはそれぞれシャフト19aおよび19bに強固に接続され、シャフト19aおよび19bの一端は回転可能ホルダー内において支持構造体に接続される。シャフト19aおよび19bの他端はフリーホイール装置51および52の中心部ケーシングに強固に連結され、フリーホイール装置51および52の縁部はシャフト19cおよび19dに強固に連結される。ギア17cはシャフト19c上に配置される。ギア17cおよび17dは連結ギアであり、ギア17dはシャフト19dに強固に連結され、シャフト19dは発電機7の入力シャフトに強固に接続される。運動変換機構全体および発電機7は、支持支柱1a、1bの一端に強固に取り付けられる支持プレート8上に載置される。図4、図4aおよび図4bに示した実施形態例は、次のようにして水海/海洋の波の動きから電気を生産する。波が接近していると、これに伴い浮体が動き始める。浮体が上昇するとギアラックがギア17aおよび17bを動かし、これによって、シャフト19aおよび19bを介してトルクがクラッチ51および52に伝達される。浮体3が上昇するか下降するかによって、これらのフリーホイール装置は交互に作動し浮体が上昇するときはクラッチ51が作動し、下降するときはクラッチ52が作動する、シャフト19cおよび19dを介してトルクをギア17cおよび17dに伝達する。ギア17cおよび17dは互いに接続されていることから、トルクがクラッチ51を介して伝達されると回転方向が変わり、これによって発電機シャフト7が確実に常に同じ方向へと回転し、ラック18の上下運動により電気が生産される。図4aを参照すると、一実施形態例において、伝動部材18はラックアンドピニオンギアを備える。発電サブシステムAは、発電機7のシャフト7aを駆動する両方向から一方向への変換機構を備える。ラックアンドピニオンギアは、互いに上下に配置された2つのギア17a、17bを備えており、これらのギアがラック18と同時に係合している。ギア17aはシャフト19aを介して第1フリーホイール装置51に接続され、第1フリーホイール装置51はシャフト19c上のギア17cに係合している。ギア17cはシャフト19d上のギア17dに係合し、シャフト19dは一端で発電機7のシャフト7aに接続され、他端でシャフト19b上のフリーホイール装置52に接続されている。フリーホイール装置52はシャフト19bを介してギア17bに接続され、ギア17bはラック18に係合している。フリーホイール装置51およびフリーホイール装置52は、ラック18が上昇したり下降すると、それぞれの場合において片方ずつ係合されるように構成されている。構造を単純化するため、ギア17cおよび17dはフリーホイール装置51および52のそれぞれのリムに連結固定されていてもよい。このようにすると、両サイドのフリーホイール装置に連続したシャフトが1つずつ配置された構造とすることができる。図4dおよび図4eに、例えばラックなどである伝動部材の接続に適した運動制限装置の一例を示す。図8には、ラックを運動制限装置に接続した別の例を示す。図に示したように、運動制限装置の機能を発揮するためにはボールジョイント301を1つ使用するだけで十分である。図6は、例えば大幅に単純化された設計を含む、伝動部材の両方向運動をシャフトの一方向運動に変換するためのシステムの別の実施形態例を示す。ギア17eはこの機構の入力シャフト19eに強固に連結され、フリーホイール装置51および52もシャフト19eに強固に連結されており、ギア17fおよび17gはフリーホイール装置51および52のハウジングに取り付けられる。ギア17gは、シャフト19gに強固に連結されたギア17hに連結され、ギア17kはシャフト19gの他端に強固に接続され、ギア17kは、シャフト19fに強固に連結されたギア17jに強固に連結され、ギア17jはギア17fにも連結されている。一例では、駆動ギア17eが時計方向に回転するとき、第1フリーホイール装置51は惰走状態にあり、フリーホイール装置52は、対になったギア17gおよび17hを通して、発電機に強固に連結された出力シャフト19gにトルクを伝達する。駆動ギア17eが反時計方向へ回転すると、クラッチ51は係合状態になるのに対し、クラッチ52は惰走状態となり、トルクは連結ギア17f、17jおよび17kを通して出力シャフト19gに伝達され、さらに発電機へと伝達される。この機構におけるギア17jは、回転の方向を変えるために使用される。図6に示したようなこの設計の利点は、例えば国際出願RS2007/000015号明細書に開示されている機構と比較すると、使用されるシャフトの数が1つ少ないことにあり、またこの特許出願において使用されている接続用ブッシュも取り除かれている。したがって、本発明によるこの実施形態例では、発電機の入力シャフトにトルクを伝達する機構における慣性力が最小化されている。したがって、先行技術における周知の解決策に比較して、この解決策では振幅がより小さい海洋波が変換される。本発明の一実施形態例によれば、さらに、波力発電プラントの固有振動数すなわち浮体および浮体に接続された伝動部材の上下運動の周期を調整することによって、波からのエネルギー抽出を最適化することができる。このシステムの固有振動数の補正は、海洋波システムの周期を海洋発電プラントの固有振動数と同期させることによって、共振状態を達成することを目的とする。容易に理解されるように、特定の場所における海洋波システムの周期は可変である。しかしながら、当業者には周知であるように、通常、卓越した気象状況すなわち卓越した波浪システムは観測および計算することができる。本発明の一実施形態例によれば、上記の調整または同期は、上記で開示したように、波力エネルギー変換系の回転軸にフライホイールを追加することによって達成してもよい。例えば、図4fに、フライホイール25をどのように軸19fに接続するのかを示す。軸19fは、この例においてはラックギア構造である伝動部材18と連動している。ギア17eは、ラック18の上下運動を、安全クラッチ26および/または15とシャフト19fとを介してフライホイール25に伝達する。図4gは、異なる場所に配置されたフライホイール25を含む別の実施形態例を図示したものである。安全クラッチは、波が高すぎるまたは強すぎる場合に回転を停止する効果を有する。同期は先に述べたような効果を発揮する。容易に理解されるように、フライホイールの重量によって、ラック18の上下運動を遅延させるのに必要な慣性力が加えられる。特定の場所において同期を補正するために、この追加される重量は、その場所における波浪システムの卓越周期と連動されなければならない。当業者には周知であるように、具体的なシステムにおける実際の計算は種々の方法で行ってもよい。どのような方法で行うにせよ、例えば後述する線形方程式系を考慮することによって単純化してもよい。この計算例は、セルビアのベルグラード大学機械工学科、MilanHoffmann教授によって提供されたものである。先行技術では、規則的な波におけるブイのヒービング運動は、独立線形微分方程式方程式1:ここで、Δは移動したブイの質量であり、msは追加質量であり、mζは流体力学的追加質量であり、nζは流体力学的減衰であり、neは電気力学的減衰であり、ρは水の密度であり、gは重力加速度であり、AWLはブイの水線面積であり、Fζは波の作用による鉛直力であり、εζは波の位相であるによってほぼ支配されることが知られている。この方程式は、対称な自由物体の波におけるヒービング運動の微分方程式によく似ている。わずかに追加された2つの項は、ブイに接続された可動部品例えば、ギア、ロータ、フライホイールの慣性を含む追加質量ms、およびエネルギー変換に起因する電気力学的減衰neである。実際には、追加質量は2つの部分に分けることができる方程式2:ここで、質量は発電機に接続された質量変速装置、ロータ、場合によってはフライホイールであり、固有振動数を調整する目的で意図的に装置に追加される質量であることから不可避的なものである。方程式1において、発電機のモーメントはロータの角速度に比例するまたは、リニア発電機の場合、発電機のモーメントはピストンの速度に比例することが想定され、したがって、発電機のパフォーマンスに起因してブイに作用する追加的な力は、方程式3:で表される。この方程式の解は、周期に関すると、ヒービングの伝達関数方程式4:で表され、ここで、ζoはヒービングであり、Awは波の振幅であり、ωは波の周期であり、また、無次元力の振幅fζ、減衰係数μζ、μeおよびヒービング固有の周期ωζは、方程式5:として与えられる。ブイの力のうちの発電機に伝達される力は、方程式6:に等しく、ここで、方程式7:は、ブイの垂直速度の伝達関数である。力Peは利用可能な力、すなわち発電機に伝達される、電気に変換可能な機械力である。1つの運動サイクルにおける利用可能な平均の力は、方程式8:ここで、Twは波の周期であるである。波力エネルギー変換装置の性能をいわゆる捕捉波の幅bwで示すことは一般的であり、これは、波の力に対する装置が利用可能な力の割合を示したものである。単位波面の力は、波力エネルギーの密度ewと波群速度uwとの積方程式9:であり、ここで、接近する波の周期に対して方程式10:が成り立ち、これらは波の関係式としてよく知られたものである。適切な追加質量msを装置に加えることよって、先に述べたように、追加質量がブイに接続された加速部品の慣性効果をもたらす。回転部品の速度ωjはブイの垂直速度と関連し、これは方程式11:ここで、rR、rFは入力ギアの半径であり、ΩR、ΩFは回転速度であり、iRは発電機のロータの回転比であり、iFは追加されたフライホイールの回転比であるで示される。したがって、追加質量は、方程式12:ここで、JRはロータの慣性モーメントであり、JFはフライホイールの慣性モーメントであり、記号...は発電機および追加されたフライホイール変速装置における他の回転部品それぞれについてのiJ積を意味するで表すことも可能である。ブイの固有振動数をモデル波の周期に同調させる、すなわち、方程式13:を成り立たせるためには、追加質量方程式14:を加えなければならない。技術的には、上記を達成するにはフライホイールの直径を適切に選択する方法が最も適する。ブイの性能を示す一例においては、ブイ半径8m、喫水2.7mの円筒ブイは卓越暴風モデル周期10.5sの暴風のモデル周期に同調される。この結果は、このような同調が極めて有利であることを示している。同調されたブイの垂直運動、速度、力および捕捉波の幅は、格段に増大される。先に概説したような方法によってフライホイールの重量および/または直径を算出することが可能であるが、できる限り最良の結果を得るためには、または変化する気象状況にシステムを適応させるためには、重量のさらなる最適化が必要とされる場合がある。一実施形態例において、フライホイールは複数の円板体を含み、波力発電プラントにおいて、この円板体は、フライホイールをも接続することが可能な回転シャフトに追加したり、回転シャフトから取り外すことができる。このようにすると、円板形のフライホイール要素を追加したり取り外すことによって、フライホイールの重量または慣性効果を調整することができる。本発明による波力発電プラントは、外海での装置の耐用期間中において環境による被害を受ける可能性がある。例えば、海水、海藻繁茂、種々の動物などによって例えば伝動部材などが損傷する可能性がある。したがって、波力発電プラント自体の構造内に、波力発電プラントの様々な機能ユニットを可能な限り多く配置することは本発明の範囲に含まれる。図9および図9aは、これらの機能要素を保護するための一実施形態例を示している。一実施形態例において、アップリフト浮体2は、図9aに詳述されているような波力エネルギー変換機構を備える。浮体3は、中央に配置される支持支柱1によって支持される。図9から分かるように、柔軟性伝動部材4a、4bは、支持支柱1の頂部に配置される滑車6cおよび6dを介して浮体3の運動を伝達する。図10および図11は、伝動部材4a、4bが複合構造であってもよい本発明の実施形態例を示す。図10には、ワイヤと歯車チェーンとの組み合わせが開示されている。当業者に知られているように、歯車チェーンをアップリフト浮体2の内部に配置されたエネルギー変換ユニットと組み合わせて用いる利点は、エネルギー伝達が遙かに効果的であることにある。柔軟性伝動部材4、4a、18がロープ、ワイヤ、チェーン、ラックなどの種々の材料から作成できること、あるいはロープ、ワイヤ、ラックなどの材料から作成できる個々の材料部品を様々に相互接続して柔軟性伝動部材4、4a、18を作成できることは本発明の範囲に含まれる。図11は、ワイヤと堅固なラックギア構造との組み合わせが可能な原理を示している。伝動部材のワイヤ4aはラックギア18の上端に接続され、ワイヤ4bはラック18の下端に接続されており、先に述べたように、組み合わせたワイヤ4a、4bおよびラック18は、エネルギー変換ユニットと作動可能に接続され得るギア17へと運動を伝達する。また、例えば滑車6aおよび6bを異なる直径とすることができる点に留意することも重要である。これには、ラックギア18の上下運動の速度を上げる効果がある。また、滑車のこのような配置を利用して、リニア発電機内のインダクタの上下運動を増大することもできる。これにより、リニア発電機から出力され得る電気エネルギーが増大する。図12は、このような可能性を開示したものである。図15は、アップリフト浮体2の空胴内部にラック18をどのように配置したらよいのかに関してさらなる詳細を開示したものである。ワイヤとラックとを組み合わせた配置によって、トルクの伝達が改善される。図10に示した実施形態例において、波力発電プラントの機能ユニットの大部分は垂直軸に沿って配置されている。垂直軸の大部分はアップリフト浮体2自体によって形成されたカプセル内に配置されており、アップリフト浮体2はさらに伸長されて細長い管状体を形成し、この細長い管状体は波力発電プラントが海に設置されると水上に突き出すように形成されている。突出部分の構造体は他の実施形態例において開示された支持構造体1aおよび1bに対応するものである。アップリフト浮体2のこの実施形態例は、浮力を与えるだけでなく、設置される機械部品および電気部品を環境による被害から保護するものである。図12において、組み合わせられた異なるサイズの滑車61aおよび61bは、滑車61aおよび61bと作動可能に接触している伝動部材4a、4bおよび4cを介して接続されたリニアインダクタ72の運動速度を増大させ、磁石71を介して発電量を増大させる。この実施形態例では、図10に開示したようなワイヤとチェーンとの組み合わせを含む構成を用いることが好ましい。チェーンを使用する場合、柔軟性を有するものがワイヤのみになりうるので、トルクの伝達が改善される。図14aは、本発明の波力発電プラントの実施形態に使用することが可能な浮体の別の実施形態例を図示している。この浮体は、複数の第2空胴36と、複数の第2チャンバ3と、複数の第1空胴33と、それぞれの第1空胴33の上に配置されている複数のベント31、32とを備え、第1空胴33に水を入れることによって浮体に重量が与えられるが、先に述べたように、これは海洋波の振幅が小さくなるのに従い浮体が下降する際に有益である。この実施形態例では、複数の空胴が配置されており、図3に示したような底部側の部分に配置される開口3h、3fに対応する開口は、複数の空胴36の底部側の部分をそれぞれ開放することによって置き換えられている。浮体の底部全体のうち一部が海面から飛び出ると、飛び出たために自由大気と接触した部分の空胴36が空になる。しかしながら、水が入ったままの空胴がまだ数多く残されていることから、重量損失に与える影響はほとんどない。しかしながら、この設計は、いわゆるスラミング問題に対する解決策を与えるものである。波が不規則である場合、浮体の底部が水面から頻繁に飛び出ると考えられる。浮体が再び下降すると、底面のうち海面から離れた部分が再び海面へ突入する。底は平面であると考えられることから、構造体への衝撃は恐るべきものであり構造体を損傷する可能性がある。図14aに示した例では、底面のうち再度水に当たる面は、空になった空胴36の開放された底面となる。したがって、波に当たる面は実際には空気である。空胴36の内部は急速に水で満たされ始め、空胴36に進入してくる水の水面と空胴36の天井との間の空気は圧縮され、空胴36の天井に位置する一方向ベント31を通して空気が外へ逃がされる。しかしながら、一方向ベントの空気を外へ逃がす機能が、例えばベントの開口のサイズが縮小されたことによって低減されている場合、ベントが完全に開放されている場合よりもゆっくりと空気が外へ逃がされる。したがって、このような構成は、浮体の底部が水に当たる際に緩衝効果をもたらす。この緩衝効果または減衰効果は、スラミングによる構造体への影響を緩和する。図14bは、上から見た場合の空胴および一方向ベントを示し、図14cは浮体の透視斜視図を示す。本発明の他の実施形態例において、波を内部に入り込ませる機能を提供しかつ水面に対向する浮体は、いかなる形状のものも本発明の範囲に含まれるものとされる。スラミング問題を緩和する浮体についての上記例の別の興味深い態様は、海洋波発電プラントの固有振動数の共振または同期を達成するための解決策においても使用できることである。水の質量を追加することによって、保持する必要のある追加重量を得てもよい。さらに、浮体の空胴内に入れる水の量によって振動数を同調させてもよいことは容易に理解される。重量の増加はさらなる水を追加することによって行われ、重量の低減は浮体から水を抜くことによって行われる。あるいは、例えば空胴36の上面の位置を調節することによって、空胴36のサイズを調節してもよい。本発明の別の実施形態例において、特定の卓越波浪の周期においてフライホイールを使用しそれに適合させる。微調整は、浮体内の水位を調節することによって行う。少なくとも第2空胴36の内部には常にいくらかの圧縮空気が存在することから、上記の調整は一方向ベント31、32を開放することによって行ってもよく、次いで少なくとも第2空胴36から空気が抜かれ、その結果、少なくとも第2空胴36内にさらに水が供給される。また、ポンプなどを利用する他の方法も適用することができる。本発明の別の態様では、本発明による海洋発電プラントを費用効果的に設置するための方法が提供される。上記の種々の構造体は機器に課される巨大な荷重となる可能性があり、上述された運転のためのロジスティックは複雑となる可能性がある。単純かつ効果的な海洋波発電プラントを提供する必要があり、その設置も簡単である必要がある。また、海洋波発電プラントの設置場所を移動または変更するための解決策を提供することも本発明の範囲に含まれる。設置場所の状況が変化すると、設備を移動する必要性が出てくる可能性がある。他の理由としては、メンテナンス、既存の船舶航路との競合などが挙げられる。本発明によれば、アップリフト浮体2の具体例は、設置場所に沈められる海洋波発電プラント構造体の一部として提供されてもよく、外海において支持構造体を安定化させる。したがって、次なる課題は、海洋波発電プラントの特定の実施形態を特定の場所に運搬し、次いで設備を沈めてアンカー用質量体9eに固定することである。また、例えば設置場所の水深などに関して設計上の制限があることから、海洋波発電プラントの位置決定は一定の精度で行わなければならないこと、およびアップリフト浮体2によって得られる揚力はかなり大きいことを念頭においておくことも重要である。図7および図7aは、本発明による自己浮上式アンカー90ならびにその作動方法および設置方法を図示している。図示した自己浮上式アンカー90の具体例は、石砂利の層95が充填されたケーシング91を備える。ケーシング91の残りの容積94は水または空気が充填されていてもよく、自己浮上式アンカーの側面のうちの1面には、空胴94から例えば水または空気などを抜いて空にするために使用できるバルブ97が存在する。バルブ92bと管93b、およびバルブ92aとホース93aは、例えば自己浮上式アンカー90の頂面などから海洋波発電プラントの頂点に至るまで伸長させることが可能である。アップリフト浮体2の底面に配置されたブラケット9cに接続されたアンカーチェーン96との接続点は、自己浮上式アンカー90の頂面に設けられた深い凹部に設けられる。このようにすると、アンカーポイントは、空胴94の底にひかれた砂利95質量中心に近くなる。一実施形態例において、自己浮上式アンカー90は次のように機能する。本発明による一実施形態例の構造体を係留場所に運搬する際図7a、自己浮上式アンカーの容積の一部94には圧縮空気を含ませ、残りの容積95には石または砂利が充填されるが、この状態ではまだアンカーは水面に浮くことができる。次いで構造体は、アンカー90の頂面に位置する固定用ブラケット96と海洋波発電プラントの支持構造体の下端を終端しかつアップリフト浮体2の下に配置された固定用ブラケット9cとの間のチェーン、ロープまたは他の柔軟性要素によってアンカーに取り付けられる。アンカー90およびアップリフト浮体2による浮力によって、組み合わせた構造体全体を海面上に浮かせることが可能となる。したがって、組み合わせた構造体を設置場所へと船で曳航することが可能である。本発明による海洋波発電プラントの設置方法の一例では、空胴94を水で満たすことによって設備全体を海底へと沈める。一方法における第1工程は、アップリフト浮体2を備える海洋波発電プラントの支持構造体にアンカー90を固定することを含む。発電用サブシステム例えば、図1におけるサブシステムAを支持構造体の頂端に設置する場合、さらなる工程において、運搬中に発電用サブシステムを船に乗せて運んでもよい。図2および図9で示したように発電サブシステムをアップリフト浮体の内部に配置する場合、発電用サブシステムをアップリフト浮体2の内部に入れて運ぶことができる。発電サブシステムの可動部品はロックピンでロックしておいてもよく、ロックピンは、さらなる工程において、アップリフト浮体2の頂部側から利用可能なチェーンまたはロープを介して引き抜くことにより外すことができる。このチェーンまたはロープの使用は、開放可能なカバーを介して行ってもよく、このカバーは利用後さらなる工程において再度固定することが可能である。構造体を図7aに示すように運搬するとき、図1、図2または図4の実施形態例に示したような態様で浮体3を支持構造体にも伝動部材にも取り付ける必要はない。しかしながら、浮体3は、図7aに示したアセンブリを備えた構造体から分離して曳航してもよい。したがって、次なる課題は、浮体3と、発電サブシステムと、支持構造体とを1つの機能的な波力発電プラントに組み立てることができるかどうかにある。システムを自己浮上式アンカーとともに設置した後、船上のクレーンを用いて浮体を持ち上げ、支持構造体上に配置してもよい。発電サブシステムの支持構造体頂端への組立ても、船上のクレーンを用いてサブシステムを持ち上げて配置し、次いでサブシステムを支持構造体に固定することによって行うことができる。また、浮体の貫通穴の中心を通る中心線に沿って浮体を分割することによって2つの部分に分けられた浮体3を提供することも本発明の範囲に含まれる。2つに分けたものを例えばボルトなどでつなぎ合わせると、全体としての形は浮体全体の形と同じになる。浮体を設置場所において支持構造体に取り付ける場合、浮体の半分それぞれを反対側から支持構造体の方向に移動させることが可能であり、これによって支持構造体を貫通穴に通す際に2つに分けられた浮体をつなぎ合わせることが可能となる。さらに、支持構造体1a、1b上に組み立てた浮体3を運搬することも本発明の範囲に含まれる。これは、浮きを浮体3の端に配置することによって行うこともできる。次いで、設備を船で曳航する際に浮体3を水上に配置する。伝動部材の組立ては、例えばそれがラックアンドピニオンギアを備える固定シャフトであるか、ワイヤのような柔軟性伝動部材であるかによって幾分異なる可能性がある。固定シャフトは、構造体を曳航する前に組み立てられて支持構造体の一部とすることが可能である。浮体3の固定伝動部材への取り付けは、運動制限装置を浮体3の中心に取り付けることを含む工程により行うことができる。運動制限装置の実施形態例は、このような組立てを単純化するために具体化されたものである。容易に理解されるように、柔軟性伝動部材の組立ては、他のすべての部品を組み立てた後に行うことが可能である。しかしながら、図1bの支柱1aのように、柔軟性部材が支持構造体のうちの1つの内部に配置される場合、柔軟性部材を設備の一部として曳航することが可能である。柔軟性部材のうち発電サブシステムおよび/または浮体3に動作可能に接続されていない部分は、例えば滑車6bに取り付けられるなどして余分な滑車に巻いて運搬する場合もある。発電サブシステムを取り付け、浮体3を所定の位置に配置した後、柔軟性伝動部材をそれぞれの作動位置に取り付けることができる。構造体を所望の海底設置場所上に曳航した後、バルブ97を開いて空胴94内へ水を充填しつつ、バルブ92aおよび/または92bを開放して水の充填に伴って押し出される容積94からの空気を外へ逃がすことによって、アンカーを沈める。例えば、容積94が水で満たされるとアンカーは重量を増し、それによってアンカーが沈む。バルブ92aおよび92bのうちの一方のみを用いることができる。しかしながら、2つのバルブを用いると、自己浮上式アンカーの沈降または上昇の速度を制御することが可能である。この後、設置が完了するとバルブ92aおよび92bは閉じられる。このような特徴は、発電サブシステムと浮体3との組立てプロセスでも使用することができる。構造体を所望の設置場所に直接曳航する代わりに、構造体を沈ませることができるが構造体がなお海中に浮いた状態となるさらに深い水深へと、支持構造体の頂部が海面下に沈み浮体が支持構造体の頂部よりも上方に位置する状態で構造体をまず曳航する。次の工程において、加圧された空気を例えばホース93aなどに吹き込み、バルブ92aおよび92bを開放する。海中であっても、加圧された空気はこれらのバルブに水が進入することを防ぐ。加圧された空気は容積94に充填されていた水を押し出して空にし、構造体全体が浮体の中心の貫通穴を通った状態で立ち上げられる。次の工程において、運動制限装置を浮体3に取り付ける前に、運動制限装置を支持構造体の周囲に組み立てる。この作業の後、発電サブシステムを位置決めし支持構造体に取り付けることができる。次いで、発電サブシステムおよび浮体の頂部側に柔軟性伝動部材を容易に正しく取り付けられることができる。次の工程において、引き続き空気をポンピングして入れ、容積94から水を排出する。設備が水中に高く浮いてくれば、柔軟性伝動部材の他端を浮体3の底部側に取り付けることができる。次の工程において、完全に組み立てられた設備を所望の配置場所に曳航し、次いで、先に述べたように容積94内に水を充填する。2つのバルブ92aおよび92bによる構成は、設備を沈めたり持ち上げたりする作業において異なる方法で利用されてもよい。しかしながら、構造体を持ち上げる際には、これらのバルブのうちの少なくとも一方を用いて増大する空気圧を相殺することが重要である。この状況は、人が水中で上昇するときの状況に似ている。人が上昇する際には、肺の中での空気の膨張を相殺するために肺からいくらかの空気を吐き出さなければならない。沈めたり持ち上げたりできる自己浮上式アンカー90の上記の特徴は、設備をある場所から別の場所へと移動する際に使用してもよく、あるいは、設備の実施されうる修理およびメンテナンスを容易にするために、設備を海底から浮上する際に使用してもよい。自己浮上式アンカーを利用することによって、構造体を所望の海底設置場所に簡単かつ容易に配置することができ、海洋波発電プラント構造のメンテナンス条件をより単純なものとし、最も重要なことには、自己浮上式アンカー90を用いることにより、海底の設置場所においてこのシステムを永久的に配置およびメンテナンスするためのコストを大幅に低減できる。しかしながら、時として、例えば海底がゆるい砂地であることに起因して、自己浮上式アンカーが海底深くに埋もれてしまう場合がある。そうすると、先に述べたような方法によって設備を持ち上げることが困難な場合がある。この場合、自己浮上式アンカーに取り付けられたチェーン96を緩めることが可能である。このような状況ではより長いチェーンを利用することが可能であることから、設備は依然として制御することができる。浮体2によって設備を直立位に保持してもよい。本発明の一実施形態例によれば、海洋発電プラントを設置するための方法は、自己浮上式アンカー90を海洋発電プラントに取り付ける工程、ベント92bを閉鎖する一方、ベント92aおよびホース93aを介して自己浮上式アンカー90の空胴94に圧縮空気を充填することによって、自己浮上式アンカー90を海上に浮かせる工程、海洋発電プラントの設置予定場所まで海洋発電プラントを自己浮上式アンカー90とともに曳航する工程、ならびにベント92aおよびベント92bを開放することによりベント92aおよびベント92aに接続されたホース93aを介して空胴94の内部に水を充填し、かつホース93bを介し次いでベント92bを通して空胴94内の圧縮空気を外へ逃がすことによって、自己浮上式アンカー90を沈める工程を含む。図13aおよび図13bは、本発明による水中波力発電プラントを3つ備えるシステムを図示している。3つの波力発電プラントは、組み合わされたシステムの頂部では剛性接続部80aを介して、底部では剛性接続部80bを介して相互に接続されている。図13に示すように、アップリフト浮体2は、自己浮上式アンカー90の内部にぴったりとはめ込まれ、例えば船などによって運搬することができる。図13aは、どのように自己浮上式アンカー90がアンカーチェーン9cによって降下され、所定位置に保持されうるかを図示している。図13に示すように、アンカーチェーン9cは、自己浮上式アンカー90の底部に存在する空間に巻いて収納してもよい。この特徴により、実際の設置場所に合った長さのアンカーチェーンを巻き出すだけでよいことから、アンカーチェーンの長さは標準的なものとすることができる。自己浮上式アンカーの別の実施形態例によれば、図13bに示すように、自己浮上式アンカーの真下の海底に爆発物を配置することが可能である。本体と底面との接触面には真空効果が存在すると考えられることから、本体を持ち上げようとしても、海底に対面する表面は所定位置に保持されうることが先行技術において知られている。自己浮上式アンカーをまさに移動しようとするとき、爆発物を点火させて真空効果を打ち消す。本発明の別の実施形態例は、可動部品の潤滑性を持続させるための様々な解決策を含む。例えば、ラックアンドピニオンギアの周囲に伸縮自在に配置されるカバーは、グラファイトグリースを含んでもよい。このような構成はラックアンドピニオンギアを保護すると同時に、潤滑性を提供している。システムの運転を持続するための潤滑物質および潤滑システムはいかなるものも含むことは本発明の範囲に含まれる。本発明の別の実施形態例は、海上の設備への着氷による影響を軽減するための構成を含む。例えば、構造部品を加熱して設備の除氷を行なうことは本発明の範囲に含まれる。さらに、環境からの影響および損傷から設備を保護するために、設備に任意のカプセル、保護物などを提供することも本発明の範囲に含まれる。例えば、浮体3は、貫通穴を保護する柔軟性カバーを頂面に備えていてもよい。