"ベース部材と、光学素子または撮像素子を保持し、前記ベース部材に対して第1の方向に移動可能な可動部材と、前記第1の方向に直交する第2の方向において前記ベース部材と前記可動部材との間に配置され、前記第1の方向への前記可動部材の移動に伴って該第1の方向に転動する転動部材とを有し、前記ベース部材は、前記転動部材の回転中心から、前記第2の方向において第1の距離の位置で該転動部材と接触する第1の転動案内部を有し、前記可動部材は、前記転動部材の前記回転中心から前記第2の方向において第2の距離の位置で該転動部材と接触する第2の転動案内部を有し、前記第1の距離が前記第2の距離よりも大きいことを特徴とする像振れ補正装置。前記第1および第2の転動案内部はそれぞれ、前記転動部材と2点で接触することを特徴とする請求項1に記載の像振れ補正装置。前記転動部材は、前記第1および第2の転動案内部との接触面として、球面形状の接触面および2つの円錐面により形成された2つの接触面のうちいずれかを有することを特徴とする請求項2に記載の像振れ補正装置。前記転動部材は、前記第1および第2の転動案内部との接触面として、互いに径が異なる2つの円筒面により形成された2つの接触面を有することを特徴とする請求項1に記載の像振れ補正装置。ベース部材と、光学素子または撮像素子を保持し、前記ベース部材に対して互いに直交する2方向を含む第1の方向に移動可能な可動部材と、前記第1の方向に直交する第2の方向において前記ベース部材と前記可動部材との間に配置された案内部材と、前記第2の方向において前記ベース部材と前記案内部材との間に配置され、前記第1の方向に含まれる前記2方向のうち一方の方向への前記可動部材の移動に伴って該一方の方向に転動する第1の転動部材と、前記第2の方向において前記ベース部材または前記案内部材と前記可動部材との間に配置され、前記第1の方向に含まれる前記2方向のうち他方の方向への前記可動部材の移動に伴って該他方の方向に転動する第2の転動部材とを有し、前記ベース部材は、前記第1の転動部材の回転中心から、前記第2の方向において第1の距離の位置で該第1の転動部材と接触する第1の転動案内部を有し、前記案内部材は、前記第1の転動部材の前記回転中心から、前記第2の方向において第2の距離の位置で第1の転動部材と接触する第2の転動案内部を有し、前記ベース部材または前記案内部材は、前記第2の転動部材の回転中心から、前記第2の方向において第3の距離の位置で該第2の転動部材と接触する第3の転動案内部を有し、前記可動部材は、前記第2の転動部材の前記回転中心から、前記第2の方向において第4の距離の位置で前記第2の転動部材と接触する第4の転動案内部を有し、前記第1の距離が前記第2の距離よりも大きいこと、および前記第3の距離が前記第4の距離と異なることのうち少なくとも一方の条件を満足することを特徴とする像振れ補正装置。前記第1および第2の転動案内部と前記第3および第4の転動案内部はそれぞれ、前記第1の転動部材および前記第2の転動部材と2点で接触することを特徴とする請求項5に記載の像振れ補正装置。前記第1および第2の転動部材はそれぞれ、前記第1および第2の転動案内部との接触面、および前記第3および第4の転動案内部との接触面として、球面形状の接触面および2つの円錐面により形成された2つの接触面のうちいずれかを有することを特徴とする請求項6に記載の像振れ補正装置。前記第1および第2の転動部材はそれぞれ、前記第1および第2の転動案内部との接触面、および前記第3および第4の転動案内部との接触面として、互いに径が異なる2つの円筒面により形成された2つの接触面を有することを特徴とする請求項5に記載の像振れ補正装置。請求項1から8のいずれか1項に記載の像振れ補正装置を備えたことを特徴とする光学機器。しかしながら、特許文献1,2にて開示された装置では、案内部材と可動部材の小型化が難しく、装置全体の小型化を妨げていた。このことを、図12a,bを用いて説明する。これらの図において、503はベース部材、506は案内部材、571は第1のボールである。また、括弧書きで示した案内部材506に対して、同様に括弧書きで示した505は可動部材、581は第2のボールである。図12aに示すように、ベース部材503および案内部材506は、ボール571と接触する2つの面を有する断面V字状の溝部以下、V溝部というを備えている。V溝部の2面でボール571と接触することで、案内部材506はベース部材503に対して該V溝部が延びる方向にのみ移動可能に案内される。案内部材506をベース部材503に対して移動させた場合、ボール571は案内部材506およびベース部材503のそれぞれに対して同じ距離を移動する。したがって、案内部材506およびベース部材503に設けられるV溝部の長さは、図12bに示すように案内部材の移動量Sの少なくとも半分の長さが必要である。このため、案内部材506の小型化には限界があった。そして、案内部材506の可動範囲は、案内部材506の長さLmに移動量Sを加えた大きさとなり、この可動範囲には他の部品を配置することができない。また、これと同じ関係が案内部材506と可動部材505とそれらの間に配置された第2のボール581との間にも成り立ち、この結果、装置全体の小型化が制限される。本発明は、ボール等の転動部材を用いて可動部材や案内部材の移動を案内する場合に、装置全体の小型化を実現できるようにした像振れ補正装置を提供する。本発明の一側面としての像振れ補正装置は、ベース部材と、光学素子または撮像素子を保持し、ベース部材に対して第1の方向に移動可能な可動部材と、第1の方向に直交する第2の方向においてベース部材と可動部材との間に配置され、第1の方向への可動部材の移動に伴って該第1の方向に転動する転動部材とを有する。ベース部材は、転動部材の回転中心から、第2の方向において第1の距離の位置で該転動部材と接触する第1の転動案内部を有し、可動部材は、転動部材の回転中心から第2の方向において第2の距離の位置で該転動部材と接触する第2の転動案内部を有する。そして、第1の距離が第2の距離よりも大きいことを特徴とする。また、本発明の他の一側面としての像振れ補正装置は、ベース部材と、光学素子または撮像素子を保持し、ベース部材に対して互いに直交する2方向を含む第1の方向に移動可能な可動部材と、第1の方向に直交する第2の方向においてベース部材と可動部材との間に配置された案内部材と、第2の方向においてベース部材と案内部材との間に配置され、第1の方向に含まれる2方向のうち一方の方向への可動部材の移動に伴って該一方の方向に転動する第1の転動部材と、第2の方向においてベース部材または案内部材と可動部材との間に配置され、第1の方向に含まれる2方向のうち他方の方向への可動部材の移動に伴って該他方の方向に転動する第2の転動部材とを有する。ベース部材は、第1の転動部材の回転中心から、第2の方向において第1の距離の位置で該第1の転動部材と接触する第1の転動案内部を有し、案内部材は、第1の転動部材の回転中心から、第2の方向において第2の距離の位置で第1の転動部材と接触する第2の転動案内部を有し、ベース部材または案内部材は、第2の転動部材の回転中心から、第2の方向において第3の距離の位置で該第2の転動部材と接触する第3の転動案内部を有し、可動部材は、第2の転動部材の回転中心から、第2の方向において第4の距離の位置で第2の転動部材と接触する第4の転動案内部を有する。そして、第1の距離が第2の距離よりも大きいこと、および第3の距離が第4の距離と異なることのうち少なくとも一方の条件を満足することを特徴とする。なお、上記像振れ補正装置を備えた光学機器も、本発明の他の一側面を構成する。転動部材を用いてベース部材に対する可動部材や案内部材の移動を案内する像振れ補正装置の小型化を実現することができる。以下、本発明の実施例について図面を参照しながら説明する。図5には、本発明の実施例1である光学機器としての撮像装置を示しており、該撮像装置は像振れ補正装置防振装置を搭載している。なお、本発明の実施例には、図示はしないが、ビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、交換レンズ、双眼鏡、望遠鏡およびフィールドスコープ等の各種光学機器が含まれる。図5において、462は撮像装置のレンズ鏡筒部である。469はレンズ鏡筒部462内の撮影光学系により形成された被写体像を光電変換する撮像素子である。401は撮影光学系の一部を構成する光学素子としての補正レンズである。矢印461pは縦振れピッチ振れの方向であるピッチ方向を、矢印461yは横振れヨー振れの方向であるヨー方向を示している。ピッチ方向およびヨー方向は、撮影光学系または補正レンズ401の光軸に直交する方向第1の方向であり、かつ互いに直交する2方向である。なお、以下の説明において、撮影光学系または補正レンズ401の光軸が延びる方向を、光軸方向第2の方向という。463p,463yはそれぞれ、撮像装置のピッチ振れの角変位およびヨー振れの角変位を検出するための振れセンサであり、それぞれの角変位の検出方向を矢印464p,464yで示している。465p,465yは演算回路であり、それぞれ振れセンサ463p,463yからの信号に基づいて像振れ補正装置400のピッチ方向およびヨー方向での駆動目標位置を算出する。468p,468yはそれぞれ補正レンズ401のピッチ方向およびヨー方向での位置を検出するシフト位置検出センサである。演算回路465p,465yは、シフト位置検出センサ468p,468yによるピッチ方向およびヨー方向での検出位置が駆動目標位置に近づくように、ピッチおよびヨーアクチュエータ駆動コイル467p,467yへの通電を制御する。これにより、補正レンズ401は光軸に直交する方向に移動シフトし、撮像装置のピッチ振れおよびヨー振れによる撮像素子469上での被写体像の振れを低減する。次に、図1~図3を用いて、図5に示した像振れ補正装置400に相当する像振れ補正装置の構成について詳しく説明する。図1には、像振れ補正装置を分解して示している。また、図2には、組み立て後の像振れ補正装置を前側例えば、被写体側から見て示している。図3には、組み立て後の像振れ補正装置を、光軸を含む面図2に示すA-A線として示す面で切断したときの断面を示している。図1中のPはピッチ方向を、Yはヨー方向を示す。2はベース部材の一部を構成する地板であり、図5に示したレンズ鏡筒部462に固定される。地板2の中央部には光を通過させる開口部が形成され、また該開口部回り光軸回りの3箇所には、後に詳しく説明するボール保持開口が形成されている。1は補正レンズであり、図5に示した補正レンズ401に相当する。4は補正レンズ1を保持する可動部材としてのシフト鏡筒4である。シフト鏡筒4は、地板2に対して、光軸に直交する面内で、すなわちピッチ方向およびヨー方向にシフト可能移動可能である。シフト鏡筒4の2箇所には、ピッチアクチュエータおよびヨーアクチュエータの駆動コイル11P,11Yが固定されている。3は第1のヨークであり、強磁性材料により形成されている。第1のヨーク3は地板2に固定され、地板2と一体となってベース部材を構成する。第1のヨーク3は、ピッチアクチュエータおよびヨーアクチュエータのヨーク部として機能し、その2箇所には、ピッチアクチュエータおよびヨーアクチュエータの駆動マグネット12P,12Yが磁力により吸着して固定されている。また、第1のヨーク3の2箇所には、上述した2方向のうち一方の方向であるヨー方向に延びる第1の転動案内部31が形成されている。第1の転動案内部31は、後に詳しく説明するが、第1のボールをヨー方向に転動可能にガイドする。5はボール受け板であり、ステンレス等の硬度が高く耐摩耗性に優れた材料により形成されている。ボール受け板5は、シフト鏡筒4に固定される。このボール受け板5の詳しい形状を図6に示す。ボール受け板5は、ピッチ方向に延びる部分とヨー方向に延びる部分とこれらが接続される部分接続部分とを有する。ピッチ方向に延びる部分およびヨー方向に延びる部分には、上述した2方向のうち他方の方向であるピッチ方向に延びる2つの第4の転動案内部51が形成されている。これら2つの第4の転動案内部51は、後に詳しく説明するが、2つの第2のボールをピッチ方向に転動可能にガイドする。2つの第4の転動案内部51がボール受け板5という同一部品に設けられているので、2つの第2のボールを精度良くピッチ方向にガイドすることができる。ボール受け板5は、シフト鏡筒4と固定されるので、シフト鏡筒4と一体とみなすことができる。このため、シフト鏡筒4とボール受け板5によって可動部材が構成されるものと扱ってもよい。6は案内部材としての回転阻止板であり、ステンレス等の硬度が高く耐摩耗性に優れた材料により形成される。回転阻止板6は、光軸方向においてボール受け板5シフト鏡筒4と地板2との間に配置される。回転阻止板6の詳しい形状を図7に示す。回転阻止板6は、ピッチ方向に延びる部分とヨー方向に延びる部分とこれらが接続される部分接続部分とを有する。ピッチ方向に延びる部分および接続部分のうち地板2側の面には、ヨー方向に延びる2つの第2の転動案内部61が形成されている。また、ピッチ方向およびヨー方向に延びる部分のうちボール受け板5側の面には、ピッチ方向に延びる2つの第3の転動案内部62が形成されている。第2の転動案内部61は、後に詳しく説明するが、2つの第1のボールをヨー方向に転動可能にガイドする。また、第3の転動案内部62は、後に詳しく説明するが、2つの第2のボールをピッチ方向に転動可能にガイドする。2つの第2の転動案内部61と2つの第3の転動案内部62とが回転阻止板6という同一部品に設けられているので、それぞれ2つの第1のボールと第2のボールを精度良くヨー方向およびピッチ方向にガイドすることができる。71,72,73は球面形状の接触面を有する第1の転動部材としての第1のボールである。第1のボール71,72,73は、光軸方向において第1のヨーク3と回転阻止板6との間に配置されている。第1のボール71,73は、第1のヨーク3に形成された第1の転動案内部31に接触するとともに、回転阻止板6に形成された第2の転動案内部61に接触することにより、回転阻止板6の第1のヨーク3つまりは地板2に対する光軸方向での位置決めを行う。また、第1のボール71,73は、回転阻止板6の地板2に対するヨー方向の移動シフトに伴って第1の転動案内部31および第2の転動案内部61によりガイドされながらヨー方向に転動する。回転防止板6は、2つの第1のボール71,73に案内されることにより、ピッチ方向の移動および回転方向の移動が阻止されている。残る1つの第1のボール72は、回転防止板6の光軸方向への移動のみを阻止するように、回転防止板6の平面部に接触しながらヨー方向に転動する。81,82,83は球面形状の接触面を有する第2の転動部材としての第2のボールである。第2のボール81,82,83は、光軸方向において回転阻止板6とボール受け板5との間に配置されている。第2のボール81,83は、回転阻止板6に形成された第3の転動案内部62に接触するとともに、ボール受け板5に形成された第4の転動案内部51に接触する。これにより、ボール受け板5つまりはシフト鏡筒4の回転阻止板6に対する光軸方向での位置決めを行う。また、第2のボール81,83は、ボール受け板5シフト鏡筒4の回転阻止板6に対するピッチ方向の移動シフトに伴って第3の転動案内部62および第4の転動案内部51によりガイドされながらピッチ方向に転動する。ボール受け板5シフト鏡筒4は、2つの第2のボール81,83に案内されることにより、ヨー方向の移動および回転方向の移動が阻止されている。残る1つの第2のボール82は、ボール受け板5シフト鏡筒4の光軸方向への移動のみを阻止するように、ボール受け板5の平面部に接触しながらピッチ方向に転動する。91,92,93は付勢部材としての付勢ばねである。付勢ばね91,92,93は、それぞれの一端が地板2に固定され、他端がシフト鏡筒4に固定されることで、光軸方向におけるシフト鏡筒4から地板2に向かう付勢力を発生させる。これにより、シフト鏡筒4、ボール受け板5、第2のボール81,82,83、回転阻止板6および第1のボール71,72,73を、第1のヨーク3および地板2に向けて押圧し、これらの間のガタを除去する。なお、付勢ばね等の弾性部材を用いる以外にも、静電力や磁力を利用してシフト鏡筒4を地板2に向けて付勢してもよい。10は第2のヨークであり、強磁性材料により形成されている。第2のヨーク10は、シフト鏡筒4に対して地板2とは反対側に配置されて地板2に固定される。第2のヨーク10は、ピッチアクチュエータおよびヨーアクチュエータのヨーク部として機能し、その2箇所には、ピッチアクチュエータおよびヨーアクチュエータの駆動マグネット13P,13Yが磁力により吸着して固定されている。図5において説明したように、ピッチアクチュエータおよびヨーアクチュエータの駆動コイル11P,11Yに通電することで、駆動マグネット12P,13Pおよび12Y,13Yが発生させている磁界により駆動コイル11P,11Yにローレンツ力が作用する。そして、該ローレンツ力が推力となって駆動コイル11P,11Yとともにシフト鏡筒4がピッチ方向およびヨー方向にシフト駆動される。駆動コイル11P,11Yへの通電方向を切り換えることで、シフト鏡筒4のシフト駆動方向を逆転させることができる。次に図4を用いて、第1のボール71,72,73および第2のボール81,82,83を用いた上記各部材の支持構造について説明する。図4には、像振れ補正装置を第1のボール71および第2のボール81を通る面図2中にB-B線で示すで切断したときの断面を示している。まず、地板2に固定された第1のヨーク3と回転阻止板6との関係について説明する。第1のヨーク3に設けられた第1の転動案内部31は、それが延びる方向ヨー方向に対して直交する断面がV字形状であるV溝として形成されている。これにより、第1のボール71は、該V溝の2つの内面と2点で接触しながら第1のヨーク3に対してヨー方向に転動することができる。また、第1のボール71の第1のヨーク3に対するピッチ方向への移動転動および滑りは阻止される。回転阻止板6に設けられた第2の転動案内部61は、それが延びるヨー方向に対して直交する断面がV字形状であるV溝として形成されている。これにより、第1のボール71は、該V溝の2つの内面と2点で接触しながら回転阻止板6に対してヨー方向に転動することができる。また、第1のボール71の回転阻止板6に対するピッチ方向への移動は阻止される。第1および第2の転動案内部31,61はそれぞれ第1のヨーク3と回転阻止板6に2つずつ設けられている。このため、回転阻止板6は、第1のヨーク3地板2に対してヨー方向へのシフトのみが可能に支持され、そのピッチ方向へのシフトおよび光軸回りでの回転は阻止される。次に、回転阻止板6とシフト鏡筒4に固定されたボール受け板5との関係について説明する。回転阻止板6に設けられた第3の転動案内部62は、それが延びる方向ピッチ方向に対して直交する断面がV字形状であるV溝として形成されている。これにより、第2のボール81は、該V溝の2つの内面と2点で接触しながら回転阻止板6に対してピッチ方向に転動することができる。また、第2のボール81の回転阻止板6に対するヨー方向への移動は阻止される。ボール受け板5に設けられた第4の転動案内部51は、それが延びるピッチ方向に対して直交する断面がV字形状であるV溝として形成されている。これにより、第2のボール81は、該V溝の2つの内面と2点で接触しながらボール受け板5に対してピッチ方向に転動することができる。また、第2のボール81のボール受け板5に対するピッチ方向への移動は阻止される。第3および第4の転動案内部62,51はそれぞれ回転阻止板6とボール受け板5に2つずつ設けられている。このため、ボール受け板5シフト鏡筒4は、回転阻止板6に対してピッチ方向へのシフトのみが可能に支持され、そのヨー方向へのシフトおよび光軸回りでの回転は阻止される。このように回転阻止板6が地板2第1のヨーク3に対してヨー方向にシフト可能に支持され、シフト鏡筒4ボール受け板5が回転阻止板6に対してピッチ方向にシフト可能に支持される。これにより、シフト鏡筒4を地板2に対してヨー方向およびピッチ方向にシフト可能に支持することができる。次に、第2の転動案内部61つまりは回転阻止板6および第4の転動案内部51つまりはボール受け板5のうち少なくとも一方を小型化する方法について、図8を用いて説明する。図8aは、第1の転動案内部31を有する第1のヨーク3と、第1のボール71と、第2の転動案内部61を有する回転阻止板6を、第1のボール71の転動方向ヨー方向に直交する面で切断したときの断面を示す。なお、回転阻止板6に対してはボール受け板5も同様の関係にある。このため、同図は、括弧書きにて示すように、第3の転動案内部62を有する回転阻止板6と、第2のボール81と、第4の転動案内部51を有するボール受け板5を、第2のボール81の転動方向ピッチ方向に直交する面で切断したときの断面も示している。このことは、図8bについても同じである。図8aに示すように、V溝として形成された第1の転動案内部31は、第1のボール71と2点で接触する2つの面により構成される。この2つの面のなす角をθ1とする。また、同様にV溝として形成された第2の転動案内部61は、第1のボール71と2点で接触する2つの面により構成される。この2つの面のなす角をθ2とする。図8aに示すように、第1のボール71の回転中心Oから第1の転動案内部31の接触点接触位置までの光軸方向での距離第1の距離r1は、第1のボール71の半径をRとすると、Rcosθ1/2となる。また、第1のボールの回転中心Oから第2の転動案内部61の接触点接触位置までの光軸方向での距離第2の距離r2は、Rcosθ2/2となる。本実施例では、θ1をθ2よりも小さく設定している。このため、距離r1は距離r2よりも大きい。図8bには、第1のヨーク3に対する第1のボール71および回転阻止板6の動きを示す。第1のボール71と第1のヨーク3第1の転動案内部31は、第1のボール71の回転中心Oから光軸方向において距離r1の位置にて接触しているので、第1のボール71は、1回転だけ転動すると、第1のヨーク3に対して2πr1だけ移動する。また、第1のボール71と回転阻止板6第2の転動案内部61は、第1のボール71の回転中心Oから光軸方向において距離r2の位置にて接触しているので、第1のボール71は、1回転だけ転動すると、回転阻止板6に対して2πr2だけ移動する。第1のボール71は第1のヨーク3および回転阻止板6に対して滑ることなく転動するため、第1のボール71の1回転の転動により、回転阻止板6は第1のヨーク3地板2に対して、2πr1r2だけシフトする。回転阻止板6に必要なシフト量をSとするとき、第1のボール71は第1のヨーク3に対してS×r1/r1r2だけ移動し、回転阻止板6に対してS×r2/r1r2だけ移動する。したがって、第1の転動案内部31は、最低でもS×r1/r1r2の長さが必要であり、第2の転動案内部61は、最低でもS×r2/r1r2の長さが必要である。従来のように第1のボールの回転中心から、第1の転動案内部での該第1のボールとの接触点までの距離r1と第2の転動案内部での接触点までの距離r2とを同じr1=r2にした場合は、第1および第2の転動案内部に互いに同じ長さが必要になる。すなわち、第1のヨークにも回転阻止板にも第1および第2の転動案内部の長さとして最低でも0.5Sだけ必要になる。これに対し、本実施例では、r1>r2の条件を満足することで、第1の転動案内部31に必要な長さは0.5Sよりも大きくなり、第2の転動案内部61に必要な長さは0.5Sよりも小さくなる。例えば、θ1を120°とし、θ2を60°とした場合、第1の転動案内部31に必要な長さは0.65Sとなり、第2の転動案内部61に必要な長さは0.35Sとなる。この結果、第2の転動案内部61を従来の場合に比べて、0.15Sだけ短くすることができる。回転阻止板6の大きさは第2の転動案内部61の大きさに依存している。つまり、回転阻止板6を安定的に保持する目的から第2の転動案内部61をどこに配置するかが決まり、そこに配置した第2の転動案内部61に対して十分な強度を確保できる肉厚を加えたものが第2の転動案内部61の大きさとなる。このことを、図7に示す。図7において、回転阻止板6のシフト方向における長さここでは2つの第2の転動案内部61を含む部分の長さLmは、L1とL2とL3の長さによって決まる。このうち、L1は回転阻止板6をバランス良く支持するために必要な長さとして決まっている。また、L3は、第2の転動案内部61に十分な強度を持たせるために必要な幅として決まっている。さらに、L2は最低でも第1のボール71が第2の転動案内部61に対して転動する距離として必要な長さであり、実際には端部の影響を避けるために若干の余裕を持たせている。本実施例によれば、L2を小さくすることができる。これにより、回転阻止板6のシフト方向であるヨー方向における長さLmを小さくすることができる。そして、地板2に対してシフトする回転阻止板6のシフト方向での長さを短くしたことで、像振れ補正装置全体の小型化が可能となる。図8bに示すように、回転阻止板6のシフト方向の長さをLmとすると、シフトする回転阻止板6が存在し得る領域であるシフト領域の長さは、長さLmにシフト量Sを加えたLmSとなる。このシフト領域には他の部品を配置することができず、LmSが長いほど装置の大型化につながる。ここにいう他の部品とは、地板2に固定する部品や、ピッチ/ヨーアクチュエータ、補正レンズ位置センサおよび像振れ補正装置に隣接配置されることが覆い絞りの駆動機構等である。したがって、本実施例のように長さLmを短くすることで、シフト領域LmSも短くなり、装置全体を小型化することができる。一方、本実施例では、第1の転動案内部31の長さは従来よりも長くなっている。しかし、第1のヨーク3は固定された部材であり、移動しないため、装置全体の大型化につながりにくい。また、本実施例では、第1のヨーク3をピッチ/ヨーアクチュエータのヨークとして使用しており、その条件で大きさが決まっているので、第1の転動案内部31が長くなっても第1のヨーク3の大型化には直接つながらない。また、先にも述べたように、このような第1のヨーク3と回転阻止板6との関係は、回転阻止板6とボール受け板5にも適用できる。すなわち、回転阻止板6における第3の転動案内部62のV溝のなす角を、ボール受け板5における第4の転動案内部51のV溝のなす角よりも大きくする。言い換えれば、第2のボールの回転中心から、第3の転動案内部62での該第2のボールとの接触点までの距離第3の距離r3を、第4の転動案内部51での接触点までの距離第4の距離r4よりも大きくr3>r4の条件を満足するようにする。これにより、第4の転動案内部51のピッチ方向での長さを短くすることができ、ボール受け板5をそのシフト方向であるピッチ方向にて小型化することができる。したがって、ボール受け板5のシフト領域を小さくして、装置全体の小型化を図ることができる。また、設計条件によっては、ボール受け板5のシフト領域を大きくしつつも回転阻止板6を小型化したいことがある。例えば、ボール受け板5に対しては光軸方向にて干渉を避けられているが、回転阻止板6に対しては光軸に直交する方向に逃げを設ける必要がある他の部品が存在するような場合である。このような場合は、回転阻止板6に設ける第3の転動案内部62のV溝のなす角を、ボール受け板5における第4の転動案内部51のV溝のなす角よりも小さくする。言い換えれば、第2のボールの回転中心から、第3の転動案内部62での該第2のボールとの接触点までの距離r3を、第4の転動案内部51での接触点までの距離r4よりも小さくr3<r4の条件を満足するようにする。これにより、回転阻止板6の第3の転動案内部62の長さを短くすることができ、回転阻止板6と他の部品との干渉を避けることができるとともに、装置全体の小型化を図ることができる。本実施例では、距離r1が距離r2より大きいr1>r2こと、および距離r3が距離r4と異なるr3>r4またはr3<r4ことの両方の条件を満足する場合について説明した。しかし、必ずしも両方の条件を満足する必要はなく、少なくとも一方の条件を満足すればよい。このことは、後述する他の実施例でも同じである。次に、本発明の実施例2の像振れ補正装置について説明する。実施例1と同様の機能を有する部材には、実施例1と同名称を付して詳しい説明は省略する。実施例1では、転動部材としてボールを用いたが、本実施例では、図9a,bに示すようにボールとは異なる回転体を用いる。図9aには、第1の転動案内部131を有する第1のヨーク13と、第2の転動案内部161を有する回転阻止板16と、回転体171とを分解して示している。図9bは、これらを回転体171の転動方向であるヨー方向に直交する面で切断したときの断面を示している。回転体171は、2つの円錐面の底面同士を貼り合わせてできる形状の接触面を有し、該2つの円錐面の頂点同士を結んだ軸を回転中心として転動する。第1の転動案内部131および第2の転動案内部161はそれぞれ、ヨー方向に延びる2本の円柱形状を有する軸部材によって形成されている。これら2つの軸部材の円筒面が回転体171の接触面2つの円錐面と2点で接触する。第2の転動案内部161を構成する2本の軸部材の間隔は、第1の転動案内部131を構成する2本の軸部材の間隔よりも大きく設定されている。これにより、実施例1と同様に、r1>r2の関係が得られ、回転阻止板16および装置全体の小型化を図ることができる。また、同様の構成を、回転阻止板16に設けられる第3の転動案内部と回転体受け板実施例1のボール受け板5に相当するに設けられる第4の転動案内部に適用することで、r3>r4またはr3<r4の関係が得られる。これにより、回転体受け板および装置全体の小型化を図ることができる。次に、本発明の実施例3の像振れ補正装置について説明する。実施例1と同様の機能を有する部材には、実施例1と同名称を付して詳しい説明は省略する。本実施例でも、図10a,bに示すようにボールとは異なる回転体を用いる。図10aには、第1の転動案内部231を有する第1のヨーク23と、第2の転動案内部261を有する回転阻止板26と、回転体271とを分解して示している。図10bは、これらを回転体271の転動方向であるヨー方向に直交する面で切断したときの断面を示している。回転体271は、2つの円錐面の頂点同士を向かい合わせてできる形状の接触面を有し、該2つの円錐面の頂点同士を結んだ軸を回転中心として転動する。第1の転動案内部231および第2の転動案内部261はそれぞれ、ヨー方向に延びる1本の円柱形状を有する軸部材によって形成されている。これら軸部材の円筒面が回転体271の接触面2つの円錐面と2点で接触する。第2の転動案内部261を構成する軸部材の径は、第1の転動案内部231を構成する軸部材の径よりも小さく設定されている。これにより、実施例1と同様に、r1>r2の関係が得られ、回転阻止板26および装置全体の小型化を図ることができる。また、同様の構成を、回転阻止板26に設けられる第3の転動案内部と回転体受け板実施例1のボール受け板5に相当するに設けられる第4の転動案内部に適用することで、r3>r4またはr3<r4の関係が得られる。これにより、回転体受け板および装置全体の小型化を図ることができる。次に、本発明の実施例4の像振れ補正装置について説明する。実施例1と同様の機能を有する部材には、実施例1と同名称を付して詳しい説明は省略する。本実施例でも、図11に示すようにボールとは異なる回転体を用いる。図11には、第1の転動案内部331を有する第1のヨーク33と、第2の転動案内部361を有する回転阻止板36と、回転体371とを、回転体371の転動方向であるヨー方向に直交する面で切断したときの断面を示している。回転体371は、互いに径が異なる2つの円筒面を同軸に設けてできる形状の接触面を有し、該2つの円筒面以下、大径円筒面および小径円筒面というの中心軸を回転中心として転動する。なお、本実施例では、大径円筒面を挟んで2つの小径円筒面が設けられているが、このような場合でも、互いに異なる径としては2つであるので、2つの円筒面として扱う。第1の転動案内部331は、ヨー方向に延びる1本の平溝底面が平面の溝として形成されている。平溝の幅は、大径円筒面の幅よりわずかに大きく設定されている。この第1の転動案内部平溝331に対して、回転体371のうち大径円筒面が1本の線で接触し、該平溝の両側面により回転体371のピッチ方向への移動が阻止される。また、第2の転動案内部361はヨー方向に延び、第1の転動案内部331と同じ幅の平溝を間に挟んだ2本の平突起突出端面が平面である突起として形成されている。この第2の転動案内部361に対して、回転体371のうち小径円筒面が2本の線で接触する。また、2本の平突起の間の平溝の両側面により回転体371のピッチ方向への移動が阻止される。本実施例では、回転体371に半径r1の大径円筒面と半径r2の小径円筒面とを設けることで、実施例1と同様に、r1>r2の関係が得られ、回転阻止板36および装置全体の小型化を図ることができる。また、同様の構成を、回転阻止板36に設けられる第3の転動案内部と回転体受け板実施例1のボール受け板5に相当するに設けられる第4の転動案内部に適用することで、r3>r4またはr3<r4の関係が得られる。これにより、回転体受け板および装置全体の小型化を図ることができる。本実施例では、回転体371を各転動案内部にて線接触により支持できるため、各転動案内部に作用する圧力を小さくすることができる。これにより、転動案内部に対する耐摩耗性の要求が緩くなり、樹脂製の部材に転動案内部を設けることも可能となる。このため、回転体受け板を削除して樹脂製のシフト鏡筒に転動案内部を設ける等、部品点数の削減を図ることも可能である。なお、上記各実施例では、像振れ補正のために光学素子である補正レンズをシフトさせる場合について説明したが、光学像を光電変換するCCDセンサやCMOSセンサ等の撮像素子をその受光面に平行な方向にシフトさせるようにしてもよい。以上説明した各実施例は代表的な例にすぎず、本発明の実施に際しては、各実施例に対して種々の変形や変更が可能である。"