"カルボキシラートアニオン基の含有量が0.3~1.5mmol/gであるポリエステル樹脂A、活性エネルギー線重合性官能基およびカルボキシラートアニオン基を有する化合物B、およびアジリジニル基を少なくとも3つ有する化合物Cを含有する、活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム用アンダーコート剤。A成分が、ジカルボン酸類a1、ジオール類a2、および必要に応じて用いるトリオール類a3からなる脱水縮合物と、トリカルボン酸類a4との反応物を中和したものである、請求項1のアンダーコート剤。a1成分が芳香族ジカルボン酸を含有する、請求項1または2のアンダーコート剤。A成分のガラス転移温度が0~80°Cである、請求項1~3のいずれかのアンダーコート剤。A成分の数平均分子量が3,000~20,000である、請求項1~4のいずれかのアンダーコート剤。B成分の活性エネルギー線重合性官能基がメタアクリロイル基である、請求項1~5のいずれかのアンダーコート剤。B成分が、モノカルボキシモノメタアクリレート類の中和物B-1、モノカルボキシポリメタアクリレート類の中和物B-2、およびメタアクリロイル基含有ポリエステル類の中和物B-3からなる群より選ばれる1種である、請求項1~6のいずれかのアンダーコート剤。B成分におけるカルボキシラートアニオン基の含有量が0.1~14mmol/gである、請求項1~7のいずれかのアンダーコート剤。C成分が記一般式1で表されるものである、請求項1~8のいずれかのアンダーコート剤。式1中、X1は水素、炭素数1~6のアルキル基、または炭素数1~3のアルキロール基を表す。R1は水素またはメチル基を表す。R2およびR3はそれぞれ水素または炭素数1~6のアルキル基を表す。A成分100重量不揮発分換算に対するB成分の含有量が0.5~30重量である、請求項1~9のいずれかのアンダーコート剤。A成分のカルボキシラートアニオン基をxmol、B成分のカルボキシラートアニオン基をymol、およびC成分のアジリジニル基をzmolとした場合において、xy/zが0.05~3.0である、請求項1~10のいずれかのアンダーコート剤。さらにポリイソシアネート系硬化剤Dを含有する請求項1~11のいずれかのアンダーコート剤。プラスチックフィルムの少なくとも片面に、請求項1~12のいずれかのアンダーコート剤からなるアンダーコート層、および活性エネルギー線硬化皮膜層がこの順で積層してなる、活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム。プラスチックフィルムがポリエチレンテレフタレートフィルムである、請求項13の活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム。本発明は、活性エネルギー線硬化型材料からなる硬化皮膜とプラスチックフィルムの双方との密着性以下、単に密着性と略すことがあるに優れるアンダーコート層を、比較的低い温度で且つ短時間に形成することができる、新規なアンダーコート剤を提供することを課題とする。本発明者は鋭意検討した結果、以下のアンダーコート剤によれば前記課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。即ち本発明は、カルボキシラートアニオン基の含有量が0.3~1.5mmol/gであるポリエステル樹脂A、活性エネルギー線重合性官能基およびカルボキシラートアニオン基を有する化合物B、およびアジリジニル基を少なくとも3つ有する化合物Cを含有する、活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム用アンダーコート剤;プラスチックフィルムの少なくとも片面に、当該アンダーコート剤からなるアンダーコート層、および活性エネルギー線硬化皮膜層がこの順で積層してなる、活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム、に関する。本発明のアンダーコート剤からなるアンダーコート層は、活性エネルギー線硬化型材料からなる硬化皮膜とプラスチックフィルム特にポリエステルフィルムの双方と良く密着する。また、高温多湿下にあっても密着性が低下し難いという、予期せぬ効果も奏する。また、当該アンダーコート層は、比較的低い温度で且つ短時間に得られるため、薄膜のプラスチックフィルムに特に適する他、エネルギーコストが低く済み、生産性も優れる。そのため、当該アンダーコート剤は、活性エネルギー線硬化皮膜を有する種々のプラスチックフィルム、例えば製版用フィルム、包装用フィルム、光学部品用フィルム、半導体加工テープ用フィルム等の他、プラスチック繊維やシート、プラスチック成型体等の製造に適している。本発明に係るアンダーコート剤は、カルボキシラートアニオン基の含有量が0.3~1.5mmol/gであるポリエステル樹脂A以下、A成分という、活性エネルギー線重合性官能基およびカルボキシラートアニオン基を有する化合物B以下、B成分という、およびアジリジニル基を少なくとも3つ有する化合物C以下、C成分というを含有する組成物である。当該アンダーコート剤は、前記A成分~C成分がカルボキシラートアニオン基とアジリジニル基との反応を介して一体的に架橋反応し、アンダーコート層を形成するという点に特徴があり、その結果、所期の効果を奏すると考えられる。A成分としては、カルボキシラートアニオン基-COO-を有するポリエステル樹脂であれば各種公知のものを特に制限なく使用できる。また、カルボキシラートアニオン基の含有量は0.3~1.5mmol/g、好ましくは0.4~1.3mmol/gであり、当該範囲を逸脱すると密着性等が不良となる。なお、カルボキシラートアニオン基含有量とは、A成分1g不揮発分換算中に含まれるカルボキシラートアニオン基のミリモル数をいい、計算値である。A成分の具体例としては、ジカルボン酸類a1以下、a1成分という、ジオール類a2以下、a2成分という、および必要に応じて用いるトリオール類a3以下、a3成分というからなる脱水縮合物と、トリカルボン酸類a4以下、a4成分というとの反応物を中和した物が好ましい。a1成分の具体例としては、イソフタル酸、テレフタル酸、オルトフタル酸、ジフェニルメタン-4,4’-ジカルボン酸などの芳香族ジカルボン酸;シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、マレイン酸、フマル酸、コハク酸、シトラコン酸等の脂肪族不飽和ジカルボン酸;ヘキサヒドロフタル酸、1,4-シクロヘキサンジカルボン酸、1,2-シクロヘキサンジカルボン酸等の脂環族ジカルボン類;これらのモノアルキルエステルまたはジアルキルエステルいずれもアルキル基の炭素数が1~3程度;対応するものについてはその無水物などが挙げられる。a1成分としては、密着性等の点より芳香族ジカルボン酸が、特にテレフタル酸、テレフタル酸ジメチル、イソフタル酸、イソフタル酸ジメチル、および無水フタル酸からなる群より選ばれる少なくとも1種を含有するものであることが好ましい。また、a1成分における芳香族ジカルボン酸の含有量は、通常、30~100モル程度である。a2成分の具体例としては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール等の脂肪族ジオール;シクロヘキサンジメタノール、シクロヘキサンジオール、水添ビスフェノールAのエチレンオキシド付加物等の脂環族ジオール;カテコール、レゾルシノール、キシリレングリコール、ビスヒドロキシエトキシベンゼン等の芳香族ジオール;これら以外のジオールとして、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコール、などが挙げられる。a3成分は、A成分に架橋構造ないし分岐構造を導入するために使用する任意成分であり、これを使用することでカルボキシラートアニオン基含有量を比較的高い数値に設定することが容易になる。その具体例としては、グリセリン、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、1,2,6-ヘキサントリオール、1,2,4-ブタントリオールなどが挙げられる。なお、エリスリトール、ソルビトール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール等のテトラオールを併用してもよい。a4成分は、A成分に前記カルボキシラートアニオン基含有量を付与するために使用する必須成分であり、その具体例としては、トリメリット酸、無水トリメリット酸、トリメシン酸などが挙げられる。なお、同様の目的でピロメリット酸、無水ピロメリット酸等のテトラカルボン酸を併用してもよい。a1成分~a4成分の使用量は特に限定されず、前記カルボキシラートアニオン基の含有量等を考慮して適宜決定される。通常は、a1成分とa2成分の合計を100重量部とした場合において、a1成分が30~70重量部程度、a2成分が70~30重量部程度である。また、a3成分を使用する場合には、その量は、a1成分とa2成分の合計100重量部に対して通常0.5~5重量部程度である。また、a4成分の使用量は、a1成分とa2成分の合計100重量部に対して通常0.5~10重量部程度である。a1成分、a2成分および必要に応じてa3成分を反応させて得られる脱水縮合物は、各種公知のポリエステル製造法に従い得られる。具体的には、例えば、各成分を順次または同時に、160~250°C程度で、1~10時間程度反応させればよい。また、当該脱水縮合物とa4成分との反応物以下、未中和ポリエステル樹脂というも、同様の反応温度、反応時間で得ることができる。また、両エステル化反応は常圧下または減圧下で行なうことができ、両エステル化反応に際して各種公知の有機溶剤やエステル化触媒を使用できる。有機溶剤としては、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系有機溶剤;酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸イソプロピル、酢酸ブチル、酢酸アミル、ぎ酸エチル、プロピオン酸ブチル、メトキシプロピルアセテート、メチルセロソルブアセテート、セロソルブアセテート等のエステル系有機溶剤;ジオキサン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル系有機溶剤;N-メチルピロリドン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等の非プロトン性極性有機溶剤などが挙げられる。エステル化触媒としては、三酸化アンチモン、テトラプロピルチタネート、テトラブチルチタネート、テトラステアリルチタネート、ジブチルチンジラウレート、ジブチルチンジクロライド、酸化亜鉛、オクチル酸コバルトなどが挙げられ、その使用量は通常、a1成分~a4成分の総重量に対し、0~5重量程度である。未中和ポリエステル樹脂の中和に用いる塩基性化合物としては、例えばアンモニア;モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、モノブチルアミン、シクロヘキシルアミン、アニリン、アリールアミン、アルカノールアミン等の揮発性アミン類;水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属化合物などが挙げられる。これらの中でも、揮発性アミン類、特にトリエチルアミンを使用すると、アンダーコート層がより短時間で得られるため好ましい。塩基性化合物の使用量は、未中和ポリエステル樹脂が有する全カルボキシル基に対し、通常80~300モル程度の割合である。こうして得られたA成分は、密着等の観点より、ガラス転移温度が通常0~80°C程度、好ましくは10~60°C程度である。また、数平均分子量ゲルパーミエーションクロマトグラフィーによるポリスチレン換算値が通常3,000~20,000程度、好ましくは5,000~18,000程度である。B成分は、活性エネルギー線重合性官能基およびカルボキシラートアニオン基-COO-を有する化合物であれば、各種公知のものを特に制限なく使用することができる。該重合性官能基としては、具体的には、メタアクリロイル基、アリル基、アリルエーテル基、エテニル基、およびビニルエーテル基等からなる群より選ばれる1種が挙げられる。特に、メタアクリロイル基を有するB成分は、入手が容易であることから好ましい。B成分の具体例としては、モノカルボキシモノメタアクリレート類の中和物B-1以下、B-1成分という、モノカルボキシポリメタアクリレート類の中和物B-2以下、B-2成分という、およびメタアクリロイル基含有ポリエステル類の中和物B-3以下、B-3成分といい、B-1成分、B-2成分に該当するものを除くからなる群より選ばれる1種が挙げられる。各中和物に用いる塩基性化合物はA成分の調製に用いたものと同様であり、前記同様の理由より、揮発性アミン類、特にトリエチルアミンが好ましい。また、中和方法は各種公知の手段による。B-1成分をなすモノカルボキシモノメタアクリレート類としては、例えば、メタアクリル酸、メタアクリル酸2-カルボキシエチル、コハク酸メタアクリロイルオキシエチル、メタアクリロイルオキシ安息香酸等が挙げられる。B-2成分をなすモノカルボキシポリメタアクリレート類としては、例えば、ポリカルボン酸類b1以下、b1成分というと、各種の水酸基含有メタアクリレート化合物b2以下、b2成分というとの反応物が挙げられる。該b1成分としては、例えばアジピン酸、フタル酸、無水マレイン酸、無水コハク酸等が好ましい。b1成分としては、前記a1成分および/またはa4成分と同様ものを用いることができる。また、該b2成分の具体例としては、グリセロールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールモノヒドロキシトリメタアクリレート、ジペンタエリトリトールモノヒドロキシペンタメタアクリレート等が挙げられる。当該モノカルボキシポリメタアクリレート類は、例えば、アロニックスM-510、アロニックスM-520などの市販品いずれも東亞合成株製であってもよい。B-3成分をなすメタアクリロイル基含有ポリエステル類としては、例えば、前記b1成分と、ポリオール類b3以下、b3成分というとの脱水縮合物が有する水酸基に、前記B-1成分を反応させてなるものが挙げられる。この場合、該b1成分としては例えばアジピン酸、フタル酸、無水マレイン酸、無水コハク酸等が好ましい。また、b2成分としては、前記a2成分および/またはa3成分と同様のものを使用でき、例えばグリセリンやポリエチレングリコール等が好ましい。また、該B-1成分としては例えばメタアクリル酸が好ましい。当該メタアクリロイル基含有ポリエステル類は、例えば、アロニックスM-7100、アロニックスM-8560などの市販品いずれも東亞合成株製であってもよい。その他、B成分としては、例えば、ビニル安息香酸等のモノビニルモノカルボキシル化合物の中和物や、特開平1-268709号、特開平8-301977号、特開平11-181021号に記載された化合物の中和物等が使用できる。B成分の物性は特に限定されないが、密着性等を考慮すると、例えばカルボキシラートアニオン基含有量が通常0.1~14mmol/g程度、好ましくは1~7mmol/gである。なお、当該含有量とは、B成分1g不揮発分換算中に含まれるカルボキシラートアニオン基のミリモル数をいい、計算値である。また、密着性等を考慮すると、B成分中の活性エネルギー線重合性官能基の含有量は、通常50~500eq/g程度、好ましくは80~300eq/gである。なお、当該含有量とは、B成分1g不揮発分換算中に含まれる重合性官能基の当量個数をいい、計算値である。C成分は、A成分およびB成分の双方と反応する成分であり、分子中にアジリジニル基を少なくとも3つ有する化合物であれば、各種公知のものを特に制限なく使用できる。密着性や入手容易性等を考慮すると、特に、下記一般式1で表されるものが好ましい。式1中、X1は水素、炭素数1~6のアルキル基、または炭素数1~3のアルキロール基を表す。R1は水素またはメチル基を表す。R2およびR3はそれぞれ水素または炭素数1~6のアルキル基を表す。当該式で表される化合物としては、例えば、グリセロール-トリス[2-プロピル-1-アジリジニル]プロピオネ-ト、トリメチロールプロパン-トリス1-アジリジニルプロピオネ-ト、テトラメチロールメタン-トリ-β-アジリジニルプロピオネート、トリメチロールプロパントリスβ-アジリジニルプロピオネート、グリセリルトリスβ-アジリジニルプロピオネート等が挙げられる。一般式1以外のC成分としては、他にも、テトラアジリジニルメタキシレンジアミン、テトラアジリジニルメチルパラキシレンジアミン、テトラメチルプロパンテトラアジリジニルプロピオネ-ト等の4官能アジリジン化合物や、特開2003-104970号に記載の6官能アジリジン化合物などが挙げられる。なお、C成分ともに、ネオペンチルグリコールジβ-アジリジニルプロピオネート、4,4’-イソプロピリデンジフェノールジβ-アジリジニルプロピオネート、4,4’-メチレンジフェノールジβ-アジリジニルプロピオネート等の2官能アジリジン化合物;アジリジン、2-メチルアジリジン、2-エチルアジリジン、2,2-ジメチルアジリジン、2,3-ジメチルアジリジン、2-フェニルアジリジン等の単官能アジリジン化合物を併用できる。また、本発明のアンダーコート剤には更にポリイソシアネート系硬化剤D以下、D成分というを含有させることができる。D成分としては、トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート等の芳香族ジイソシアネート;ヘキサメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、リジンジイソシアネー等の脂肪族ジイソシアネート;ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、1,4-シクロヘキサンジイソシアネート、水添キシレンジイソシアネート、水添トリレンジイソシアネート等の脂環式ジイソシアネートなどのジイソシアネート化合物D、D成分の二量体、三量体等が挙げられる。また、前記三量体には、下記一般式2で表されるジイソシアネートヌレート体D-1、および/または、一般式3で表されるジイソシアネートアダクト体D-2が含まれる。これらを使用することにより、アンダーコート剤の安定性非ゲル化性を損なうことなく、アンダーコート皮膜の硬化速度および硬度を好適に高めることができるようになる。式2中、R4は、芳香族ジイソシアネート残基、脂肪族ジイソシアネート残基、および脂環式ジイソシアネート残基のいずれかを表す。式3中、R5は炭素数1~3のアルキル基またはOCN-R6-HN-C=O-O-CH2-で示される官能基を表す。また、R6は、芳香族ジイソシアネート残基、脂肪族ジイソシアネート残基、および脂環式ジイソシアネート残基のいずれかを表す。本発明のアンダーコート剤におけるA成分~D成分の含有量は特に限定されない。例えば、A成分とB成分についていうと、A成分100重量不揮発分換算に対するB成分の含有量が、密着性等の観点より、通常0.5~30重量、好ましくは1~20重量である。また、A成分~C成分の関係についていうと、それぞれの使用量は、密着性等の点より、A成分のカルボキシラートアニオン基をxmol、B成分のカルボキシラートアニオン基をymol、およびC成分のアジリジニル基をzmolとした場合において、xy/zが通常0.05~3程度、好ましくは0.2~2.5の範囲となる量として規定される。また、D成分の使用量も特に限定されないが、通常はA成分~C成分の合計100重量不揮発分換算に対して0~30重量程度、好ましくは5~15重量である。本発明のアンダーコート剤は、希釈溶剤として前記有機溶剤好ましくはケトン系有機溶剤を用いて、非水系アンダーコート剤とすることができる。また、不揮発分は特に制限されないが、使用上の便宜を考慮すると、通常10~50重量である。本発明のアンダーコート剤には、レベリング剤、防滑剤、防腐剤、防錆剤、pH調整剤、酸化防止剤、顔料、染料、滑剤、無機フィラーコロイダルシリカ、酸化亜鉛、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、酸化チタン、カオリン、水酸化アルミニウム等、光安定剤、紫外線吸収剤などの添加剤や、アジリジニル基開環触媒パラトルエンスルホン酸等などを配合してもよい。本発明の活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム以下、単に積層フィルムということがあるは、プラスチックフィルムの少なくとも片面に、本発明のアンダーコート剤からなるアンダーコート層、および活性エネルギー線硬化皮膜層がこの順で積層してなるものである。プラスチックフィルムとしては、例えば、ポリスチレンフィルム、ポリカーボネートフィルム、ポリエステルフィルム、ABSフィルム、ポリ塩化ビニルフィルム、ポリエステルフィルム、ポリオレフィンフィルム、トリアセチルセルロースフィルム等が挙げられ、これらはコロナ放電等の表面処理がされていてもよい。本発明のアンダーコート剤は比較的低温で硬化することから、一般に耐熱性が劣るとされるポリエステルフィルム、特にポリエチレンテレフタレートPETフィルム等であっても、好適に使用できる。アンダーコート層は、本発明のアンダーコート剤を前記プラスチックフィルムに塗工し、乾燥させることによって得られる。塗工手段としては、ロールコーター、リバースロールコーター、グラビアコーター、ナイフコーター、バーコーター等などが挙げられる。塗工量は通常、乾燥不揮発分として0.01~10g/m2程度である。また、膜厚は特に制限されないが、通常、0.1~10μm程度である。また、乾燥温度は通常室温~150°C程度であり、乾燥時間は通常10秒~3分程度である。活性エネルギー線硬化皮膜層は、各種公知の活性エネルギー線硬化型材料を、前記アンダーコート層上に、前記手段により塗工し、活性エネルギー線を照射することによって得られる。また、硬化皮膜層の膜厚は特に制限されないが、通常、1~75μm程度である。活性エネルギー線硬化型材料は、モノマータイプ、オリゴマータイプ、ポリマータイプのいずれであってもよい。具体例としては、前記B成分;前記b2成分;2-エチルヘキシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、シクロペンタニルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、イソボニルメタアクリレート等のモノメタアクリレート類;1,3-ブタンジオールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ビスフェノールAのエチレンオキサイド変性ジメタアクリレート等のジメタアクリレート類;トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、プロピレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、グリセロールトリメタアクリレート等の、メタアクリロイル基を少なくとも3つ有する化合物などが挙げられる。;ポリウレタンポリメタアクリレート、前記ポリエステルポリメタアクリレート等のオリゴマー;メタアクリロイル基等の重合性官能基と水酸基を分子中に複数有するアクリル樹脂などの非共重合体型材料が挙げられ、これらは2種以上が混合したものであってよい。また、当該活性エネルギー線硬化型材料のうち重合体型材料としては、メタアクリロイル基等の重合性官能基と水酸基を分子中に複数有するアクリル樹脂が挙げられる。当該アクリル樹脂としては、例えば、エポキシ基含有ビニル化合物を含む重合性化合物から得られる重合体に、カルボキシル基含有メタアクリル化合物を付加反応させてなる反応生成物特開2009-286972号等参照を使用できる。当該エポキシ基含有ビニル化合物としてはグリシジルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレートグリシジルエーテル等が、その他の重合性化合物としては、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチルなどの鎖状アルキル基を有するメタアクリル酸エステル類等が挙げられる。また、該カルボキシル基含有メタアクリル化合物としては、アクリル酸、メタクリル酸等が挙げられる。また、当該反応生成物の物性は特に限定されないが、重量平均分子量ゲルパーメーションクロマトグラフィーによるポリスチレン換算値が9,000~60,000程度、メタアクリル当量が210~780g/eq程度、酸価が0.1~5mgKOH/g程度である。また、当該活性エネルギー線硬化型材料には、各種公知の重合開始剤が配合されていてもよい。具体例としては、ベンゾフェノン、ベンゾイル安息香酸、o-ベンゾイル安息香酸メチルエステル、p-ジメチルアミノ安息香酸エステル、ベンゾイル安息香酸メチル、フェニルベンゾフェノン、トリメチルベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン系重合開始剤;フェノキシジクロロアセトフェノン、ブチルジクロロアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、ヒドロキシメチルフェニルプロパンオン、イソプロピルフェニルヒドロキシメチルプロパンオン、ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン等のアセトフェノン系重合開始剤;チオキサントン、クロルチオキサントン、メチルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、ジクロロチオキサントン、ジエチルチオキサントン、ジイソプロピルチオキサントン等のチオキサントン系重合開始剤などが挙げられる。その他、当該材料には、前記有機溶剤や添加剤が配合されていてよい。活性エネルギー線としては、紫外線や電子線が挙げられる。紫外線の供給源としては例えば高圧水銀灯やメタルハライドランプ等が挙げられ、その供給量は通常100~2,000mJ/cm2程度である。また、電子線の供給方式としては例えばスキャン式電子線照射、カーテン式電子線照射法等が挙げられ、その照射エネルギーは通常10~200kGy程度である。以下、実施例および比較例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、各例中、部およびは特記無い限り重量基準である。製造例1<A成分の製造>撹拌機、冷却器、温度計および窒素ガス導入管を備えた反応容器に、テレフタル酸480部、イソフタル酸432部、アゼライン酸54部、エチレングリコール256部、1,6-ヘキサンジオール355部およびグリセリン23部を仕込み、撹拌下に反応系を加熱してこれらを溶融した。次いで、反応系を、脱水縮合反応で生成する水を除去しながら、160°Cから200°Cまで3時間かけて徐々に昇温し、更に200°Cで1時間保温した。次いで三酸化アンチモンを0.16部加えた。次いで、反応容器に真空減圧装置をつなぎ、235°C、2.8kPaで1時間、減圧重縮合反応を行った。次いで、減圧状態を解除して反応系を150°Cまで冷却し、反応系に無水トリメリット酸207部を仕込み、1時間保温した。次いで、メチルイソブチルケトン466部、メチルエチルケトン466部を加え均一に溶解した。こうして、不揮発分が60、カルボキシラートアニオン基の含有量原料の仕込み重量より算出した計算値が1.3mmol/g、ガラス転移温度製品名DSC6200:セイコーインスツルメンツ株製による測定値をいう。以下、同様。が17°C、数平均分子量ゲルパーミエーションクロマトグラフィー装置製品名HLC-8220GPC:東ソー株製によるポリスチレン換算値をいう。以下、同様。が5,000のポリエステル樹脂A-1の溶液を得た。製造例2~6、比較製造例1表1の組成に変更した他は製造例1と同様の方法で、ポリエステル樹脂A-2~A-6、イの溶液を得た。表1中、各記号は以下の意味である。TPA:テレフタル酸IPA:イソフタル酸AZE:アゼライン酸CHDA:シクロヘキサンジカルボン酸EG:エチレングリコール1,6HG:1,6ヘキサンジオールNPG:ネオペンチルグリコールBEPD:2-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオールCHDM:シクロヘキサンジメタノールGly:グリセリンTMP:トリメチロールプロパンTMAn:無水トリメリット酸C:カルボキシラートアニオン基含有量mmol/gTg:ガラス転移温度°CMn:数平均分子量<アンダーコート剤の調製>実施例1製造例1で得たポリエステル樹脂A-1の溶液100部不揮発分60に、B成分としてアクリル酸2-カルボキシエチル1.2部、トリエチルアミンTEA6.2部を添加し、混合した。次いで、当該溶液にC成分としてトリメチロールプロパントリス-β-アジリジニルプロピオネートを13.4部添加し、メチルエチルケトン178部で希釈して、不揮発分が25のアンダーコート剤を得た。実施例2~27、比較例1~14表2に示す原料種、使用量に変更した他は実施例1と同様の方法に従い、アンダーコート剤を得たいずれも不揮発分25。実施例28A-1成分の溶液100部不揮発分60に、表1に示すB成分を6部、TEAを6.2部添加した後、当該溶液に表1に示すC成分を13.8部、D成分としてイソホロンジイソシアネートを18.7部添加し、メチルエチルケトン230.6部で希釈して、不揮発分が25のアンダーコート剤を得た。<活性エネルギー線硬化型樹脂組成物の調製>市販のポリエステルアクリレート商品名アロニックスM-9050:東亞合成製70部、1,6-ヘキサンジオールアクリレート商品名HDDA:ダイセルサイテック株製30部、光開始剤商品名イルガキュア184:チバスペシャルティーケミカルズ製5部、およびシリコーン系レベリング剤商品名BYK340:ビックケミージャパン株製1部を良く混合し、紫外線硬化型組成物を調製した。<積層フィルムの作製>市販PETフィルム商品名ルミラーT60:東レ株製に、実施例1に係るアンダーコート剤を乾燥膜厚が1μmになるようにバーコーターで塗布し、120°Cで30秒間、乾燥させた。次いで、アンダーコート面に、前記紫外線硬化型樹脂組成物を、硬化後の膜厚が5μmになるようにバーコーターで塗布した。次いで、大気中で、塗工後のフィルムを高圧水銀灯80W、水銀灯高さ10cm、搬送速度10m/分の下に3回通過させることにより、積層フィルムを作製した。実施例2~28および比較例1~14のアンダーコート剤についても同様にして積層フィルムを作製した。実施例29ルミラーT60に、実施例2に係るアンダーコート剤を乾燥膜厚が1μmになるようにバーコーターで塗布し、120°Cで30秒間、乾燥させた。次いで、アンダーコート面に、紫外線硬化型樹脂として、ジペンタエリスリトールポリアクリレートを主成分とする紫外線硬化型樹脂商品名BS700、荒川化学工業株製を酢酸エチルで希釈して得られる溶液不揮発分80重量にイルガキュア184を5部加えたものを、硬化後の膜厚が5μmになるようにバーコーターで塗布した後、皮膜を80°Cで30秒間乾燥させた。次いで、前記した条件下で積層フィルムを作製した。<初期密着性>JIS5400に準じ、実施例1に係る積層フィルムに、1mmマスを碁盤目状に100マス作成した後、粘着テープを貼り付け、これを垂直方向に急速に剥がした。次いで、硬化皮膜の残存量により、その密着性を、以下の基準により評価した。他の実施例および比較例の積層フィルムについても同様にして密着性を評価した。6:90以上が残存5:80以上90未満が残存4:70以上80未満が残存3:60以上70未満が残存2:50以上60未満が残存1:50未満が残存<耐久密着性>実施例1に係る積層フィルムを、恒温恒湿槽60°C、95RHに4日間放置した後、初期密着性と同様の方法により、硬化皮膜の密着性を以下の基準により評価した。他の実施例および比較例の積層フィルムについても同様にして密着性を評価した。6:90以上が残存5:80以上90未満が残存4:70以上80未満が残存3:60以上70未満が残存2:50以上60未満が残存1:50未満が残存表2中、各記号は以下の意味である。β-CEA:アクリル酸2-カルボキシエチル商品名β-CEA:ダイセルサイテック株製、カルボキシラートアニオン基含有量6.5mmol/g、アクリロイル基含有量144eq/gM-510:酸変性アクリレートオリゴマー商品名アロニックスM-510:東亞合成株製、カルボキシラートアニオン基含有量1.6mmol/gM-520:酸変性アクリレートオリゴマー商品名アロニックスM-520:東亞合成株製、カルボキシラートアニオン基含有量0.43mmol/gM-7100:ポリエステルアクリレートオリゴマー商品名アロニックスM-7100:東亞合成株製、カルボキシラートアニオン基含有量0.18mmol/gM-8560:ポリエステルアクリレートオリゴマー商品名アロニックスM-8560:東亞合成株製、カルボキシラートアニオン基含有量0.19mmol/gM-306:ペンタエリスリトールトリアクリレート商品名アロニックスM-306、東亞合成株製、カルボキシラートアニオン基含有量0mmol/gHEA:ヒドロキシエチルアクリレートPZ-33:市販トリアジリジン系架橋剤トリメチロールプロパントリスβ-アジリジニルプロピオネート:商品名PZ-33:株日本触媒製TAZO:市販トリアジリジン系架橋剤テトラメチロールメタン-トリ-β-アジリジニルプロピオネート:商品名TAZO:相互薬工株製EX-622:市販エポキシ系架橋剤商品名デナコールEX-622:ナガセケムテックス株製V-7:市販カルボジイミド架橋剤商品名カルボジライトV-07:日清紡績株製"