ケーブル本体の外面に線状部材が長手方向にわたって連続的に配設されて突起を形成し、前記線状部材が発光することを特徴とする架空ケーブル。前記線状部材に光を入力し、当該光が前記線状部材から外部に漏れ出すことにより発光することを特徴とする請求項1に記載の架空ケーブル。前記線状部材が電気的手段で発光することを特徴とする請求項1に記載の架空ケーブル。前記線状部材が有機ELElectro-LuminescenceまたはLEDLightEmittingDiodeであることを特徴とする請求項3に記載の架空ケーブル。前記発光される光に光信号が含まれていることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の架空ケーブル。前記線状部材がケーブル本体に対して螺旋状に配設されていることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の架空ケーブル。前記線状部材が前記ケーブル本体に対して着脱可能に巻き付けられていることを特徴とする請求項6に記載の架空ケーブル。前記ケーブル本体が複数のケーブルの集合体であることを特徴とする請求項7に記載の架空ケーブル。以上説明したように、架空ケーブルへの標識等の設置は、視認性、風圧荷重、空力干渉による騒音を考慮して設計設置する必要がある。つまり、ケーブルへの荷重が低く、風による騒音風音も小さく、視認性も良好なことが望ましく、これらを兼ね備えた架空ケーブルの提供が期待されていた。本発明は、このような事情を鑑みてなされたものであり、風圧荷重を低減させ、かつ風音を抑制するとともに、夜間や荒天時においても航空機船舶等からの視認性が高い架空ケーブルを提供することにある。前記の課題を解決するために、架空ケーブルに線状部材を配設し、線状部材から光を発するようにした。具体的には、本発明に係る架空ケーブルは、ケーブル本体の外面に線状部材が長手方向にわたって連続的に配設されて突起を形成し、前記線状部材が発光することを特徴とする。本発明に係る架空ケーブルは、前記した本発明において、前記線状部材に光を入力し、当該光が前記線状部材から外部に漏れ出すことにより発光することを特徴とする。本発明に係る架空ケーブルは、前記した本発明において、前記線状部材が電気的手段で発光することを特徴とする。本発明に係る架空ケーブルは、前記した本発明において、前記線状部材が有機ELElectro-LuminescenceまたはLEDLightEmittingDiodeであることを特徴とする。本発明に係る架空ケーブルは、前記した本発明において、前記発光される光に光信号が含まれていることを特徴とする。本発明に係る架空ケーブルは、前記した本発明において、前記線状部材がケーブル本体に対して螺旋状に配設されていることを特徴とする。本発明に係る架空ケーブルは、前記した本発明において、前記線状部材が前記ケーブル本体に対して着脱可能に巻き付けられていることを特徴とする。本発明に係る架空ケーブルは、前記した本発明において、前記ケーブル本体が複数のケーブルの集合体であることを特徴とする。本発明に係る架空ケーブルは、ケーブル本体の外面に線状部材が長手方向にわたって連続的に配設されて突起を形成しているので、かかる突起が風圧荷重及び空力干渉による空音の発生を抑制することにより、突起というケーブルへの荷重負荷も小さい手段により低風圧低風音な架空ケーブルとなる。加えて、ケーブル本体の外面に形成される突起となる線状部材が発光するので、架空ケーブルの視認性が向上し、夜間や荒天時においても航空機船舶等がケーブルの存在を容易に把握確認することができる。添付の図面を参照して本発明の実施形態を説明する。以下に説明する実施形態は本発明の実施の例であり、本発明は、以下の実施形態に制限されるものではない。なお、本明細書及び図面において符号が同じ構成要素は、相互に同一のものを示すものとする。各実施形態は可能な限り組み合わせることができる。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係る架空ケーブル1を示した概略図であり、図2は図1のA-A断面図、をそれぞれ示す。図1及び図2において、1は本発明に係る架空ケーブル、2はケーブル本体、3は線状部材、Tは突起、をそれぞれ示す。本発明に係る架空ケーブル1は、屋外に敷設されるものであり、架空ケーブル1を構成するケーブル本体2は、本発明にあっては、突起Tが形成されていない通常のケーブルとして、通信媒体としての基本的機能を有する部分である。かかるケーブル本体2としては、例えば、光通信ケーブル、メタル通信ケーブル等、従来公知のケーブルを適用することができる。本実施形態に係る架空ケーブル1は、図1及び図2に示すように、ケーブル本体2の外面に線状部材3が長手方向にわたって連続的に配設されて突起Tを形成する。ケーブル本体2の外面に形成された突起Tがケーブル本体2の外面に凹凸を作り出して、架空ケーブル1に吹きつける風の風下側に乱流を発生させ、突起Tの形成という架空ケーブル1に対して荷重負荷の小さい手段で低風圧化、低風音化を実現することができる。また、本発明に係る架空ケーブル1にあっては、突起Tを形成する線状部材3が発光する。線状部材3が発光することにより架空ケーブル1の視認性が向上し、夜間や荒天時等の架空ケーブル1の確認が困難な状況においても、敷設された架空ケーブル1全体の存在を明確に把握することができる。なお、線状部材3における発光される部分は、屋外に敷設された際に、ケーブル本体2の外面で突起Tとされた場合における進行する航空機船舶等の乗員の目に付く位置に形成され、線状部材3の全面や、線状部材3における突起Tの先端となる位置等といった線状部材3の一部が発光するようにすればよい。ケーブル本体2の外面に形成される突起Tの高さは、特に制限はないが、例えば、直径20mm-40mm程度のケーブル径に対し高さを1-5mm程度とすることが好ましい。突起Tの高さをかかる範囲にすることにより、ケーブル本体2の外面に形成される突起Tとして低風圧化、低風音化を効率よく発揮することができ、また、発光して視認性を発揮するにも十分な高さとなる。突起Tの高さは、例示であって、この数値に限定されるものではない。突起Tの断面形状線状部材3の断面形状と共通する。以下同じ。は、本実施形態にあっては、図1及び図2に示すように断面視略円形状の突起を示しているが、これには限定されず、任意の形状とすることができ、例えば、断面視で三角形、四角形、五角形等の多角形状、楕円状、幾何学的形状、扁平状、左記の形状の表面に、さらに小さな三角錐や円柱、半球状の小突起がついた形状等の突起Tとして一般的に認識しうる任意の形状とすることができる。また、突起Tの断面形状は、長手方向にわたって同一の形状であっても、同一でない形状としても構わない。突起Tの形状は、例示であって、この形状に限定されるものではない。本実施形態に係る架空ケーブル1にあって、線状部材3をケーブル本体2の外面に配設する方法としては、特に制限はないが、例えば、従来公知の接着手段により、ケーブル本体2の所望の位置に長手方向にわたって線状部材3を被着させたり、ケーブル本体2を外部被覆する際に線状部材3を共押出したり、ケーブル本体2を外部被覆する際に線状部材3を融着したりする等の方法を用いることができる。なお、かかる融着にあたっては、線状部材3の融着される部分をケーブル本体2の外被を構成する材料と共通する材料で形成することが好ましい。突起Tを形成する線状部材3を発光する方法としては、特に制限はないが、例えば、表面に発光塗料を塗布した線状部材3を用いたり、構成材料に発光材料を練り込んだ線状部材3等を用いることができる。また、適度な断面積を有するコード状線状の発光体をそのまま線状部材3として、前記した配設方法等を用いて、ケーブル本体2の外面に配設するようにしてもよい。なお、線状部材3を発光させる方法としては、物理的な発光、化学的な発光等の従来公知の方法を用いることができるが、前記した方法のほかに、下記の線状部材3を用いた方法を適用することができる。例えば、線状部材3として、入力された光が外部に漏れ出すことにより発光する構造を有するものを使用することができる。線状部材3としては、例えば、入力された光が外部に適度に漏洩しながら伝搬される構造を有するもの、例えば、表面に環状の凹凸や不規則な凹凸が形成された光ファイバガラスファイバ、プラスチックファイバを含む。以下同じ。や、スリットが不規則に形成された光ファイバ、光の入力側から徐々に口径が小さくなるようなテーパ状の光ファイバ等あるいはその集合体を使用することができる。また、複数の光ファイバをコード状に編み込んだ構造のものを線状部材3として使用するようにしてもよい。かかる構造の線状部材3に光を入力する方法としては、例えば、線状部材3の端部等に光出力手段を接続するようにしてもよい。図3は、本発明の第1実施形態に係る架空ケーブル1について、入力された光が外部に漏れ出すことにより発光する構造の線状部材3を適用した例を示した概略図である。図3に示すように、線状部材3を構成する光ファイバ等に光出力手段5から光を入力することにより、光源となる光出力手段5を支柱や地上地面に設置することが可能となるため、光出力手段5や電源を架空ケーブル1へ一緒に設置することが不要となり、架空ケーブル1への荷重負荷を低減させることが可能となる。また、光出力手段5や電源が支柱等の任意の場所に設置可能なため、これらの保守管理が容易となり保守運用性、これに関わるコストの削減などが可能となる。さらに、光ファイバ等からなる線状部材3は電気的な機構を持ち合わせない単純な構造パッシブとなるため、高電圧線高圧線設置による磁界の影響等を受けず、信頼性の高い構成となる。また、線状部材3を発光させる方法としては、線状部材3が電気的手段で発光するようにしてもよい。線状部材3を電気的手段で発光させることにより、線状部材3の全体が発光するため、夜間であっても外部から発光状態を確保し易くなり、視認性をさらに向上させることができる。この場合、線状部材3としては、適度な太さのコード状の有機ELElectro-LuminescenceやLEDLightEmittingDiode等を用いることができる。電気的手段で発光する構造の線状部材3に発光させる方法としては、例えば、線状部材3の端部等に電源6を接続するようにしてもよい。図4は、本発明の第1実施形態に係る架空ケーブル1について、電気的手段で発光する構造の線状部材3を適用した例を示した概略図である。図4に示すように、線状部材3の端部に電源6を接続することにより、線状部材3を簡便に発光させることができ、架空ケーブル1に視認性を付与することができる。また、電気的手段で発光する構造の線状部材3を発光させる方法としては、架空ケーブル1を高電圧線高圧線等として設置する場合にあって、高電圧線から発生する電磁波を電磁誘導により電力として回収する発電素子等と組み合わせることにより、電源6を必要としない発光手段とすることが可能となる。また、発光手段を蓄光式とすることで、電源6や特別な光源が不要な構成とすることができる。なお、電気的手段で発光する構造の線状部材3における光の強度が高い場合、比較的低層の電線などに適用することにより、線状部材3による発光を街灯や照明としても利用するようにしてもよい。また、線状部材3により発光される光には、光信号を含ませるようにしてもよい。線状部材3から発光される光出力光に光信号を送信する機能を付加させることにより、架空ケーブル1の位置情報や敷設されているエリア情報等を外部に送信することが可能となるため、航空機や船舶等に対し、目視による視認的効果以外にデータとして架空ケーブル1の存在に注意を促すことができる。また、航空機や船舶等に限らず、光信号受信手段を有する任意の端末に対し、架空ケーブル1の所望の情報等を簡便かつ迅速に送信することもできる。線状部材3により発光される光に光信号を含ませるようにするには、例えば、線状部材3の端部に光信号出力手段7を接続するようにすればよい。また、図3に示した構成にあっては、光出力手段5が光信号入力手段7を兼ねるような構成としてもよく、図4に示した構成にあっては、図4における電源6が光信号出力手段7を兼ねるような構成にしてもよい。図5は、図3において、光出力手段5が光信号入力手段7を兼ねる構成を示した概略図、図6は、図4において、電源6が光信号出力手段7を兼ねる構成を示した概略図、をそれぞれ示す。かかる構成とすることにより、通常の連続光に光信号を重畳されることができる。以上説明した本実施形態に係る架空ケーブル1は、ケーブル本体2の外面に線状部材3が長手方向にわたって連続的に配設されて突起Tを形成しているので、かかる突起Tが風圧荷重及び空力干渉による空音の発生を抑制することにより、突起Tの形成という架空ケーブル1に対して荷重負荷の小さい手段で低風圧低風音な架空ケーブルとなる。また、ケーブル本体2の外面に形成される突起Tとなる線状部材3が発光するので、架空ケーブル1の視認性が向上し、夜間や荒天時においても航空機船舶等が架空ケーブル1の存在を容易に把握確認することができる。第2実施形態以下、本発明の第2実施形態を説明する。なお、以下の説明においては、前記した第1実施形態と同様の構造及び同一部材には同一符号を付して、その詳細な説明は省略または簡略化する。図7は、本発明の第2実施形態に係る架空ケーブル1を示した概略図である。図7に示すように、第2実施形態における架空ケーブル1は、発光する線状部材3をケーブル本体2に対して螺旋状に巻き付けるようにしてケーブル外面に突起Tを形成するようにしている。本実施形態に係る架空ケーブル1にあっては、前記した第1実施形態に係る架空ケーブル1の奏する効果を享受するとともに、発光手段を備えた線状部材3をケーブル本体2に巻きつけるため、ケーブル本体2に対して線状部材3の張力を利用して螺旋状の形状を維持することができ、また、例えば、ケーブル本体2と線状部材3を別途接着剤等の媒体を介して一体化する必要もないので、ケーブル本体2への線状部材3の配設が簡便かつ容易に行われることになる。つまり、線状部材3を締め上げてケーブル本体2に螺旋状に巻き付け、必要により端部をケーブル本体2に固定することにより配設することができるので、接着等による作業を省くことができる。また、本実施形態に係る架空ケーブル1は、線状部材3をケーブル本体2に対して螺旋状に巻き付けるようにして突起Tを形成するため、ケーブル本体2の周囲に沿って発光する突起Tが形成される。よって、発光する面をケーブル本体2の全周囲とすることができ、視認性をさらに向上させることができる。なお、線状部材3の発光方法については、前記した第1実施形態で挙げた方法と同様な方法を使用することができる。前記したように、本実施形態にあっては、巻き付けられた線状部材3はケーブル本体2との間で特に固着されないので、着脱することが可能である。図8は、図7において、ケーブル本体2から線状部材3を取り外して別々にした状態を示した概略図である。線状部材3が取り外し可能であることにより、例えば、風が弱い場合や着雪による影響が懸念される場合で、線状部材3を取り外す必要が生じた場合、架空ケーブル1から線状部材3を取り外してケーブル本体2のみとして、線状部材3を別途保管することができる。また、かかる取り外された線状部材3は、既に設置されたケーブルケーブル外面に突起による風圧風音の低減処理のなされていないケーブルに配設することができる。かかるケーブルの外面に突起Tを形成させることにより、低風圧低風音効果を付与することができ、加えて、ケーブルに巻き付けることにより外面に形成される突起Tとなる線状部材3の発光により、視認性が向上することになる。また、図9は、図7において、線状部材3を縮ませて移動させた状態を示した概略図である。螺旋状に巻き付けられた線状部材3は、ケーブル本体2の外面に螺旋状に形状固定されることにより、コイルバネのように収縮可能となる。よって、例えば、架空ケーブル1について点検、修理、清掃等が実施される場合には、線状部材3を邪魔にならないように図9に示すように移動させることができるので、点検等の作業効率が向上する。加えて、線状部材3を縮ませた状態で移動可能とすることにより、縮んで隠れてしまった部分についても簡便に点検、修理及び清掃等を実施することができる。なお、以上説明した態様は、本発明の一態様を示したものであって、本発明は、前記した実施形態に限定されるものではなく、本発明の構成を備え、目的及び効果を達成できる範囲内での変形や改良が、本発明の内容に含まれるものであることはいうまでもない。また、本発明を実施する際における具体的な構造及び形状等は、本発明の目的及び効果を達成できる範囲内において、他の構造や形状等としても問題はない。本発明は前記した各実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形や改良は、本発明に含まれるものである。例えば、前記した第2実施形態にあっては、1本のケーブル本体2に対して線状部材3を螺旋状に巻き付けて、ケーブル本体2の外面に突起Tを形成するようにした態様を示して説明したが、ケーブル本体2としては、図10に示すような複数のケーブル21の集合体2aを採用してもよい。図10は、本発明に係る架空ケーブル1の他の態様を示した概略図であり、複数のケーブル21に対して発光する線状部材3を螺旋状に巻き付けて束ねることにより集合体2aとして、かかるケーブル集合体2aの外面に配設される線状部材3による突起Tを形成するようにしたものである。複数のケーブル21を発光する線状部材3で束ねることでケーブル集合体2aとしているので、紐やローブ、テープ等で別途ケーブル21を束ねてまとめる必要もなく、ケーブル21を収納する効率が向上する。また、束ねられて太くなったケーブル群であるケーブル集合体2aに発光手段を備えた線状部材3を巻きつけるため、ケーブル長さ当たりの発光面積が大きくなり、視認性がより向上する。さらに、ケーブル21を束ねてケーブル集合体2aとすることにより、ケーブル集合体2aの外面にケーブル21個々の段差が形成されることになり、かかる段差が乱流の発生源となり、低風圧低風音の効果の向上が期待される。なお、線状部材3の発光方法については、前記した第2実施形態のところでふれたように、前記した第1実施形態で挙げた方法と同様な方法を使用することができる。また、かかる架空ケーブル1におけるケーブル集合体2aを構成するケーブル21の本数としては、特に制限はない。架空ケーブルとして架設できればよい。前記した第2実施形態にあっては、発光する線状部材3がケーブル本体2に対して螺旋状に着脱可能に巻き付けられている態様を示したが、ケーブル本体2に対して線状部材3を着脱可能とせず、ケーブル本体2の外面に固着一体化して突起Tを形成するようにしてもよい。また、前記した第1実施形態にあっては、発光する線状部材3を配設してなる突起Tについて、線状部材3を6本として、ケーブル本体2の外面に等間隔で6つ形成した態様を示して説明したが、ケーブル本体2に配設される線状部材3形成される突起Tの数は1つ以上であればよく、任意の数の線状部材3を配設し、突起Tを形成することができる。また、突起Tが形成される位置も、ケーブル本体2の外面に等間隔に形成するほか、ランダムに形成してもよい。