中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備えた風力発電装置におけるブレード構造であって、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位付近に誘電チップを固定するとともに、ブレードにおける中空構造の中空部分とブレード外表面とを連通させる逃がし弁と、誘電チップに電流が流れた場合に逃がし弁を開放する弁トリガーとを備えたことを特徴とするブレード構造。誘電チップからはアースを取るためのアース線をブレード内部に内装したことを特徴とする請求項1に記載のブレード構造。先端部位と他の部位との境目は、先端部位を他の部位から分離させるための分離境界部とし、その分離境界部は他の部位よりも内圧に対して破損しやすく形成したことを特徴とする請求項1または請求項2のいずれかに記載のブレード構造。先端部位は、他の部位からの分離後に再結合可能な再結合構造を備えたことを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載のブレード構造。先端部位の長さは、全体の30以下としたことを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載のブレード構造。先端部位には、静電放電装置を備えたことを特徴とする請求項1から請求項5のいずれかに記載のブレード構造。中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備えた風力発電装置であって、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位付近に誘電チップを固定するとともに、ブレードにおける中空構造の中空部分とブレード外表面とを連通させる逃がし弁と、誘電チップに電流が流れた場合に逃がし弁を開放する弁トリガーとを備え、ブレードの回転が停止した場合には、誘電チップを備えたブレードが上位に位置するような停止機構を備えたことを特徴とする風力発電装置。誘電チップからはアースを取るためのアース線をブレード内部に内装したことを特徴とする請求項7に記載の風力発電装置。先端部位と他の部位との境目は、先端部位を他の部位から分離させるための分離境界部とし、その分離境界部は他の部位よりも内圧に対して破損しやすく形成したことを特徴とする請求項7から請求項8のいずれかに記載の風力発電装置。先端部位は、他の部位からの分離後に再結合可能な再結合構造を備えたことを特徴とする請求項7から請求項9のいずれかに記載の風力発電装置。先端部位には、静電放電装置を備えたことを特徴とする請求項7から請求項10のいずれかに記載の風力発電装置。前記停止機構は、雷が所定範囲内に接近したことを検知する雷検知手段からの雷接近データに基づいてブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする請求項7から請求項11のいずれかに記載の風力発電装置。しかしながら、上述した先行技術には、以下のような課題が残っている。特許文献1に記載された技術は、運営に大きなコストがかかる。また、複雑な地形の場所においては、水流を起こす施設の設置が困難な場合もある。避雷針をウィンドファームに建設するという方法も、同様の課題がある。特許文献2に記載された技術は、ある程度の効果が見込める可能性がある。しかし、雷は場所や季節によって非常に大きな差があり、大きなエネルギの雷でも破損を防止することは困難である。たとえば、冬場の日本海側で発生する雷は、他地域の雷のエネルギよりも遙かに大きい。雷に関しては、風況と異なって収集されたデータが少ない。また、近隣に構造物ができたりすると、落雷が増える傾向にある、といった相対的な変化もあるので、予測も困難である。さて、落雷によってブレードが破壊されてしまうメカニズムは完全には解明されていないが、以下のように考えられている。すなわち、特許文献2の図2に示すような空洞部分がブレードには存在するので、ブレードに落雷があるとそのエネルギがジュール熱となって、空洞内の水滴を蒸発させて爆発すると考えられている。実際に、ブレード内部に高電流を流した際には、内部圧力が上昇により、ブレードが接着面から割れたという実験結果も報告されている。本発明が解決しようとする課題は、雷によるブレードの損傷事故の被害を最小限にすることができる技術を提供することである。ここで、請求項1から請求項6に記載の発明の目的は、雷によるブレードの損傷事故の被害を最小限にすることができる風力発電装置用のブレード構造を提供することにある。また、請求項7から請求項12に記載の発明の目的は、雷によるブレードの損傷事故の被害を最小限にすることができる風力発電装置を提供することにある。本発明は、プロペラ型の風力発電装置における雷によるブレードの破損に関して、雷による損傷を防ぐのではなく、フェールセーフをコンセプトとする。すなわち、予め弱い部位を作っておき、その部位が壊れることで他の部位にまで損傷が及ぶことを防ぐとともに、弱い部位を含めた修理を簡単に行えるようにするのである。請求項1請求項1に記載の発明は、中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備えた風力発電装置におけるブレード構造に係る。すなわち、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位付近に誘電チップを固定するとともに、ブレードにおける中空構造の中空部分とブレード外表面とを連通させる逃がし弁と、誘電チップに電流が流れた場合に逃がし弁を開放する弁トリガーとを備えたことを特徴とするブレード構造である。用語説明少なくとも一枚のブレードとしているのは、複数のブレード全てでもよいが、少なくとも一枚という意味である。ただし、一枚のブレードのみに先端分離構造を採用した場合には、他の請求項で限定するように、そのブレードが最上位に位置して停止する制御機能が備わることが望ましい。本願発明は、二枚以上のブレードを備えるプロペラ型風力発電装置において採用される。なお、ブレードは中空構造をなしている。誘電チップは、ブレード先端付近に導電部のことであり、そこに接続した金属ワイヤをブレード付け根まで通す方法が落雷対策として使われている。導電部で受電した雷電流は金属ワイヤを通ってブレードを通過し、ナセル、タワーを介して接地極へと流れる。導電部を翼端の一部に取り付ける方法、翼端すべてを導電体で包む方法などがとられ、風力発電装置メーカーにより異なっている。逃がし弁とは、所定以上の圧力を受けた場合に、その圧力を逃がすための弁である。弁トリガーとは、逃がし弁の開放を指示する機構である。具体的には電磁弁などである。なお、逃がし弁と弁トリガーとを兼ね備えた機構もある。たとえば、ラプチャーディスクである。作用誘電チップの存在により、雷はその誘電チップに落雷する確率が極めて高くなる。誘電チップに落雷すると、弁トリガーが逃がし弁を開放する。ブレードは中空構造をなしているため、その中空部分の空気やそこにたまった水滴などが落雷のエネルギを受けて瞬時に蒸発膨張するが、逃がし弁が開放されるので、ブレードの中空部分の膨張に伴う破損を防止できたり、破損の程度を軽減できる。誘電チップの存在により、他の部位に落雷する確率は相対的に低下するため、誘電チップが備えられているブレード以外のブレードや、風力発電装置の他の部位が落雷から保護されることにもなる。なお、先端部位は内圧に対して破損しやすく形成されているが、外圧からも破損しやすい。そのため、外圧にて損傷する程度の風圧を受けると先端部位が破損することとなるが、そのブレードにおいては、風圧によってブレードの根本ナセルとの結合部付近にかかる曲げモーメントが軽減する。そのため、想定以上の風力を受けた場合のブレードの根本からの折損事故を未然防止することに貢献する。請求項2請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のブレード構造を限定したものであり、誘電チップからはアースを取るためのアース線をブレード内部に内装したことを特徴とする。作用アース線の存在により、誘電チップに落雷する確率は高まり、相対的に誘電チップの存在しないブレードや、風力発電装置の他の部位に落雷する確率も低められる。請求項3請求項3に記載の発明は、請求項1から請求項2のいずれかに記載のブレード構造を限定したものである。すなわち、先端部位と他の部位との境目は、先端部位を他の部位から分離させるための分離境界部とし、その分離境界部は他の部位よりも内圧に対して破損しやすく形成したことを特徴とする。用語説明分離境界部とは、たとえば、請求項3に記載のアース線を巻き付けることによって形成しても良いし、電熱線としてもよいし、逆に分離境界部を絶縁体として形成してもよい。先端部位との境目として全部周回させずに部分的、間歇的であっても良い。作用落雷によって、ブレードの中空部分に存在していた水や空気の膨張が生じた場合、分離境界部が他の部位よりも内圧に対して破損しやすく形成されているので、その分離境界部がまず破損する。すると、先端部位がブレードの他の部位から分離し、ブレードの中空部分は開放され、爆発およびその爆発による損傷を免れる。分離境界部は内圧に対して破損しやすく形成されているが、外圧からも破損しやすい。そのため、外圧にて損傷する程度の風圧を受けると分離境界部が破損することとなるが、そのブレードにおいては、風圧によってブレードの根本ナセルとの結合部付近にかかる曲げモーメントが軽減する。そのため、想定以上の風力を受けた場合のブレードの根本からの折損事故を未然防止することに貢献する。ブレードの修理は、分離境界部を交換して先端部位と他の部位とを再接合すればよい。請求項4請求項4に記載の発明は、請求項1から請求項3のいずれかに記載のブレード構造を限定したものである。すなわち、先端部位は、他の部位からの分離後に再結合可能な再結合構造を備えたことを特徴とする。用語説明再結合構造とは、たとえば先端部位と他の部位とを接続するワイヤ、ヒンジなどである。作用本請求項に係るブレード構造では、落雷によって先端部位が他の部位から分離する。分離した状態では、強風状態が治まっても発電を再開できない。しかし、再結合構造を備えたブレードであれば、再結合可能なので、発電再開を簡易化できる。請求項5請求項5に記載の発明は、請求項1から請求項4のいずれかに記載のブレード構造を限定したものである。すなわち、先端部位の長さは、全体の30以下としたことを特徴とする。用語説明先端部位の長さを、全体の30以下としたのは、統計的な分析から、30が脱落すればブレードが約3倍長持ちする一方、風車ブレードの性能に大きな影響を与える位置がブレード先端から30以内に存在しているため、その部分は一体成型したほうが望ましいからである。また、あまりに大きく脱落すると、復帰運転への負担や予備パーツの輸送、保管の困難性が高まるからである。請求項6請求項6に記載の発明は、請求項1から請求項5のいずれかに記載のブレード構造を限定したものであり、先端部位には、静電放電装置を備えたことを特徴とするブレード構造に係る。用語説明静電放電装置とは、飛行機、ジェット機に採用されている静電放電装置である。落雷の電気エネルギを後方から逃がす役割をなす。作用電荷は、尖った箇所に集まりやすいので、ブレードの先端に集まりやすい。しかし、そこに静電放電装置を備えたので、電荷を溜めないで逃がすことができる。請求項7請求項7に記載の発明は、請求項1に記載のブレード構造を採用した風力発電装置である。すなわち、中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備えた風力発電装置であって、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位付近に誘電チップを固定するとともに、ブレードにおける中空構造の中空部分とブレード外表面とを連通させる逃がし弁と、誘電チップに電流が流れた場合に逃がし弁を開放する弁トリガーとを備え、ブレードの回転が停止した場合には、誘電チップを備えたブレードが上位に位置するような停止機構を備えたことを特徴とする風力発電装置に係る。請求項8請求項8に記載の発明は、請求項7に記載の風力発電装置を限定したものであり、誘電チップからはアースを取るためのアース線をブレード内部に内装したことを特徴とする。請求項9請求項9に記載の発明は、請求項7から請求項8のいずれかに記載の風力発電装置を限定したものであり、先端部位と他の部位との境目は、先端部位を他の部位から分離させるための分離境界部とし、その分離境界部は他の部位よりも内圧に対して破損しやすく形成したことを特徴とする。請求項10請求項10に記載の発明は、請求項7から請求項9のいずれかに記載の風力発電装置を限定したものであり、先端部位は、他の部位からの分離後に再結合可能な再結合構造を備えたことを特徴とする。請求項11請求項11に記載の発明は、請求項7から請求項10のいずれかに記載の風力発電装置を限定したものであり、先端部位には、静電放電装置を備えたことを特徴とする。請求項12請求項12に記載の発明は、請求項7から請求項11のいずれかに記載の風力発電装置を限定したものであり、前記停止機構は、雷が所定範囲内に接近したことを検知する雷検知手段からの雷接近データに基づいてブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする。用語説明雷検知手段は、本願に係る風力発電装置に内蔵されていても良いし、別に設けられた雷検知手段例えば気象庁等からの落雷注意報から通信回線などを介して雷接近データを受信することとしても良い。落雷および雷雲の接近を事前に予測するシステムとしては、LPATS落雷位置評定装置などを利用しても良い。前者の場合には、ウィンドファームなどにおいてそのファームのコントロールセンターか、風力発電装置のいずれかに設けられていることとして、設けられていない他の風力発電装置においては、設けられている風力発電装置から雷接近データを受信することとしても良い。後者の場合には、落雷によって停電をしてしまってからは使用できないというデメリットがあるものの、コスト的な面などにメリットがある。請求項1から請求項6に記載の発明によれば、雷によるブレードの損傷事故の被害を最小限にすることができる風力発電装置用のブレード構造を提供することにある。また、請求項7から請求項12に記載の発明によれば、雷によるブレードの損傷事故の被害を最小限にすることができる風力発電装置を提供することができた。本発明の実施の形態について、図面を参照させながら説明する。ここで使用する図面は、図1から図10である。図1から図7および図9は実施形態を示す概念図である。図8は、ブレードにおける機能とその比率とを図示した概念図であり、図10はその比率に関する根拠を示すデータである。図1および図2図1には、第一の実施形態を示す。図1に示すブレードは、図示を省略するが、GFRPを主材質とするとともに中空部分を備える。また、三枚のブレードα、β、γのうちの一枚αに、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位付近に誘電チップを固定している。この誘電チップからは、ブレードα、ナセルを介して地面までをアース線にて接続されている。図示は省略するが、ブレードの回転が停止した場合には、誘電チップを備えたブレードが上位に位置させる停止機構を備えている。本実施形態では、先端分離構造を備えたブレードαがその先端部位を上にしてほぼ垂直をなすように停止させる。ブレードαには、先端部位との境に分離境界線が備えられている。この分離境界線は、前述のアース線を兼ねた電熱線を周回させている。このため図2に示すように、落雷があると分離境界線の部位が発熱して融解し、先端の部位が他の部位から分離され、落ちることとなる。図3図3に示すのは、落雷によって分離境界線の付近が破損し、先端部位が落下し、修繕する様子を示したものである。この実施形態では、分離境界線にて分割される構造を備えたブレードにおいて、分離境界線の内方に接続部材を備えている。この接続部材は誘電チップと金属線にて電気的に接続されており、誘電チップに想定以上の電流が流れた場合には破損するものである。すなわち、誘電チップに落雷があると、接続部材は破損し、先端部位が脱落する。しかし、新たな接続部材によって、ブレードはすぐに元通りとなる。なお、脱落したブレードαの先端部位の修復は、ブレードαを回転させて最も地表面に近づければ、修復作業が行いやすい。このことは、ブレードの全長が長ければ長いほど、効果的である。なお、この接続部材は、所定以上の曲げモーメントが加わった場合にも破損するようなものである。すなわち、落雷による破損だけではなく、想定以上の風圧がかかると、最初に接続部材が破損し、先端部位が脱落する。しかし、先端部位が存在しなくなるのでその部分が風圧を受けず、ブレードαの根本に生じる曲げモーメントが軽減される。このため、ブレードαの折損事故を未然に防ぐことに寄与する。図4図4に示すブレードも、三枚のブレードα、β、γのうちの一枚αに、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、分割可能な構造をなしている。そしてその先端部位と他の部位とは、所定の手段、たとえば図3に示したような接続部材を用いることで一体化されるとともに、接続ワイヤを介して接続されている。この実施形態を採用すると、発電の再開が早いという利点がある。すなわち、先端部位は、接続ワイヤによって他の部位につながっているので、脱落していない。したがって、新たな接続部材を用いて、先端部位を接続すればブレードαは元通りになり、発電再開までの時間を大幅に短縮できる。図5この図5に示すブレードは、三枚のブレードα、β、γの全てに、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が分割可能な構造を採用するとともに、誘電チップを各先端部位に備えている。この実施形態のように、全てのブレードに誘電チップを備え、先端部位が他の部位よりも破損しやすいように形成されていれば、前述した停止機構は、ブレードαが最上位にて停止しなければならない、といった複雑な制御を必要としない。図6図6は、ブレードにおける機能とその比率とを図示した概念図である。ブレードの全長をL、先端部位の長さをPとした場合、先端部位の長さは全長の30以下とすることが望ましい。先端部位の長さを、全体の30以下としたのは、統計的な分析から、30が脱落すればブレードが約3倍長持ちする一方、風車ブレードの性能に大きな影響を与える位置がブレード先端から30以内に存在しているため、その部分は一体成型したほうが望ましいからである。また、あまりに大きく脱落すると、復帰運転への負担や予備パーツの輸送、保管の困難性が高まるからである。なお、図6に示すように、分離境界線から先端方向に分離境界帯を設け、その分離境界帯のみを他の部位よりも内圧に対して破損しやすく形成することもできる。図7図7は、誘電チップを備えたブレードに逃がし弁を備えた実施形態を示したものである。すなわち、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位付近に誘電チップを固定するとともに、ブレードにおける中空構造の中空部分とブレード外表面とを連通させる逃がし弁を備えている。逃がし弁の開閉を誘電チップに所定の電流が流れた場合に開放指示を出す電磁弁としても良いが、ラプチャーディスクを採用すると構造が簡便となる誘電チップの存在により、雷はその誘電チップに落雷する確率が極めて高くなる。誘電チップに落雷すると、ブレードは中空構造をなしているため、その中空部分の空気やそこにたまった水滴などが落雷のエネルギを受けて瞬時に蒸発膨張するが、逃がし弁が開放されれば、ブレードの中空部分の膨張に伴う破損を防止できたり、破損の程度を軽減できる。誘電チップの存在により、他の部位に落雷する確率は相対的に低下するため、誘電チップが備えられているブレード以外のブレードや、風力発電装置の他の部位が落雷から保護されることにもなる。先端部位図示を省略するが、先端部位の材質を他の部位よりも内圧に対して破損しやすく形成することで、図1に示した分離境界線を設けたり、図3に示した接続部材を設けたり、図7に示した逃がし弁を設けることの代わりにすることもできる。ただし、先端部位を破損しやすく形成する場合、図4に示したような接続ワイヤなどの再接合構造を採用することは、あまり意味がない。図8および図9図8には、各ブレードの先端に静電放電装置を備えた実施形態を示す。この静電放電装置とは、飛行機、ジェット機に採用されている静電放電装置であり、落雷の電気エネルギを後方から逃がす機能を備える。図9に示すように、ブレード回転方向の風上に位置する静電放電装置には、空気中の電荷がたまるが風下に位置する静電放電装置によって放電がなされる。このため、所定以上の電荷をブレード内にため込まない。図10図10は、全長35メートルのブレードを先端から短くした場合の余力比をグラフ化したものである。先端部位を全長の30とすると、先端と根本の受け風面積比が1:1の場合に約2倍の余力比を持つことが分かる。また、先端部位の長さを約5メートルとした場合に、先端と根本の受け風面積比が1:2で約1.5倍の余力比を持ち、1:1では1.5倍を超える。図11図11は、誘電チップがブレード先端部を覆うように形成されたブレードを示す概念図である。誘電チップの表面積の増加により、落雷の確率を上昇させ、相対的に他の風力発電装置の損傷を防ぐことに寄与する。