面発光レーザアレイを有する光源と、前記光源から射出された複数の光束の一部を通過させる通過部と、前記通過部に隣接して配置され、前記複数の光束の残りを前記光源に戻る方向とは異なる方向に反射する反射部とを有する光学素子と、前記反射部からの反射光束を受光する受光素子とを備える光源装置。前記通過部には、前記複数の光束のうち、中央の光束が入射することを特徴とする請求項1に記載の光源装置。前記光学素子は、カバーガラスと、該カバーガラスの一部の周囲に取り付けられたミラーとを含み、前記ミラーは、前記光源からの前記複数の光束の射出方向に垂直な面に対して傾斜して配置されていることを特徴とする請求項1に記載の光源装置。前記光学素子を保持する保持部材を更に備え、前記保持部材は、前記射出方向に垂直な面に対して傾斜する傾斜面を有し、前記ミラーは、前記傾斜面に沿うように該傾斜面に固定されていることを特徴とする請求項3に記載の光源装置。前記光源、前記光学素子及び前記受光素子が、単一のモジュールとして一体的に構成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光源装置。前記受光素子の少なくとも1つの方向における幅は、前記受光素子上における前記反射部からの複数の光束の合成光束幅よりも大きいことを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の光源装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の光源装置と、前記光源装置の前記通過部を通過した前記光束の光路上に配置されたカップリングレンズと、前記カップリングレンズを介した前記光束の光束幅を規定する開口部が設けられた開口板と、前記開口部を通過した前記光束を偏向する偏向器と、前記偏向器により偏向された前記光束を被走査面に導く走査光学系とを備え、前記通過部の主走査対応方向に関する開口数NA1m、前記通過部の副走査対応方向に関する開口数NA1s、前記開口部の主走査対応方向に関する開口数NA2m、及び前記開口部の副走査対応方向に関する開口数NA2sは、NA1m>NA2m、かつNA1s>NA2sの関係を満足する光走査装置。前記通過部の主走査対応方向に関する開口数NA1m、前記通過部の副走査対応方向に関する開口数NA1s、前記受光素子の主走査対応方向に関する開口数NApm、及び前記受光素子の副走査対応方向に関する開口数NApsは、NA1m>NApm、かつNA1s<NApsの関係を満足することを特徴とする請求項7に記載の光走査装置。像担持体と、前記像担持体を光により走査する請求項7又は8に記載の光走査装置とを備える画像形成装置。しかしながら、面発光レーザアレイからの複数の光束の一部をビームスプリッタ、ハーフミラー等の光学素子で分岐させているので、光利用効率が低かった。本発明は、面発光レーザアレイを有する光源と、前記光源から射出された複数の光束の一部を通過させる通過部と、前記通過部に隣接して配置され、前記複数の光束の残りを前記光源に戻る方向とは異なる方向に反射する反射部とを有する光学素子と、前記反射部からの反射光束を受光する受光素子とを備える光源装置である。本発明によれば、低コストで、光利用効率を高めることができる。以下、本発明の一実施形態を図1~図15に基づいて説明する。図1には、一実施形態に係る画像形成装置としてのカラープリンタ2000の概略構成が示されている。このカラープリンタ2000は、4色ブラック、シアン、マゼンタ、イエローを重ね合わせてフルカラーの画像を形成するタンデム方式の多色カラープリンタであり、光走査装置2010、4つの感光体ドラム2030a、2030b、2030c、2030d、4つのクリーニングユニット2031a、2031b、2031c、2031d、4つの帯電装置2032a、2032b、2032c、2032d、4つの現像ローラ2033a、2033b、2033c、2033d、4つのトナーカートリッジ2034a、2034b、2034c、2034d、転写ベルト2040、転写ローラ2042、定着ローラ2050、給紙コロ2054、転写前ローラ対2056、排紙ローラ2058、給紙トレイ2060、排紙トレイ2070、通信制御装置2080、及び上記各部を統括的に制御するプリンタ制御装置2090などを備えている。通信制御装置2080は、ネットワークなどを介した上位装置例えばパソコンとの双方向の通信を制御する。プリンタ制御装置2090は、CPU、該CPUにて解読可能なコードで記述されたプログラム及び該プログラムを実行する際に用いられる各種データが格納されているROM、作業用のメモリであるRAM、アナログデータをデジタルデータに変換するAD変換回路などを有している。そして、プリンタ制御装置2090は、上位装置からの要求に応じて各部を制御するとともに、上位装置からの画像情報を光走査装置2010に送る。感光体ドラム2030a、帯電装置2032a、現像ローラ2033a、トナーカートリッジ2034a、及びクリーニングユニット2031aは、組として使用され、ブラックの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Kステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030b、帯電装置2032b、現像ローラ2033b、トナーカートリッジ2034b、及びクリーニングユニット2031bは、組として使用され、シアンの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Cステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030c、帯電装置2032c、現像ローラ2033c、トナーカートリッジ2034c、及びクリーニングユニット2031cは、組として使用され、マゼンタの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Mステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030d、帯電装置2032d、現像ローラ2033d、トナーカートリッジ2034d、及びクリーニングユニット2031dは、組として使用され、イエローの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Yステーションともいうを構成する。各感光体ドラムはいずれも、その表面に感光層が形成されている。すなわち、各感光体ドラムの表面がそれぞれ被走査面である。なお、各感光体ドラムは、不図示の回転機構により、図1における面内で矢印方向に回転するものとする。なお、ここでは、XYZ3次元直交座標系において、各感光体ドラムの長手方向に沿った方向をY軸方向、4つの感光体ドラムの配列方向に沿った方向をX軸方向、X軸方向及びY軸方向に直交する方向をZ軸方向として説明する。各帯電装置は、対応する感光体ドラムの表面をそれぞれ均一に帯電させる。光走査装置2010は、上位装置からの多色の画像情報ブラック画像情報、シアン画像情報、マゼンタ画像情報、イエロー画像情報に基づいて、各色毎に変調された光束を、対応する帯電された感光体ドラムの表面にそれぞれ照射する。これにより、各感光体ドラムの表面では、光が照射された部分だけ電荷が消失し、画像情報に対応した潜像が各感光体ドラムの表面にそれぞれ形成される。ここで形成された潜像は、感光体ドラムの回転に伴って対応する現像ローラの方向に移動する。なお、この光走査装置2010の構成については後述する。トナーカートリッジ2034aにはブラックトナーが格納されており、該トナーは現像ローラ2033aに供給される。トナーカートリッジ2034bにはシアントナーが格納されており、該トナーは現像ローラ2033bに供給される。トナーカートリッジ2034cにはマゼンタトナーが格納されており、該トナーは現像ローラ2033cに供給される。トナーカートリッジ2034dにはイエロートナーが格納されており、該トナーは現像ローラ2033dに供給される。各現像ローラは、回転に伴って、対応するトナーカートリッジからのトナーが、その表面に薄く均一に塗布される。そして、各現像ローラの表面のトナーは、対応する感光体ドラムの表面に接すると、該表面における光が照射された部分にだけ移行し、そこに付着する。すなわち、各現像ローラは、対応する感光体ドラムの表面に形成された潜像にトナーを付着させて顕像化させる。ここでトナーが付着した像トナー画像は、感光体ドラムの回転に伴って転写ベルト2040の方向に移動する。イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナー画像は、所定のタイミングで転写ベルト2040上に順次転写され、重ね合わされてカラー画像が形成される。給紙トレイ2060には記録紙が格納されている。この給紙トレイ2060の近傍には給紙コロ2054が配置されており、該給紙コロ2054は、記録紙を給紙トレイ2060から1枚ずつ取り出し、転写前ローラ対2056に搬送する。該転写前ローラ対2056は、所定のタイミングで記録紙を転写ベルト2040と転写ローラ2042との間隙に向けて送り出す。これにより、転写ベルト2040上のカラー画像が記録紙に転写される。ここで転写された記録紙は、定着ローラ2050に送られる。定着ローラ2050では、熱と圧力とが記録紙に加えられ、これによってトナーが記録紙上に定着される。ここで定着された記録紙は、排紙ローラ2058を介して排紙トレイ2070に送られ、排紙トレイ2070上に順次、積み重ねられる。各クリーニングユニットは、対応する感光体ドラムの表面に残ったトナー残留トナーを除去する。残留トナーが除去された感光体ドラムの表面は、再度対応する帯電装置に対向する位置に戻る。次に、前記光走査装置2010の構成について説明する。光走査装置2010は、一例として図2~図5に示されるように、4つの光源装置2200a、2200b、2200c、2200d、4つのカップリングレンズ2201a、2201b、2201c、2201d、4つの開口板2202a、2202b、2202c、2202d、4つのシリンドリカルレンズ2204a、2204b、2204c、2204d、ポリゴンミラー2104、4つの走査レンズ2105a、2105b、2105c、2105d、6枚の折り返しミラー2106a、2106b、2106c、2106d、2108b、2108c、及び走査制御装置図示省略などを備えている。そして、これらは、例えば4つの感光体ドラム2030a~2030dの上方に配置された光学ハウジングOH図1参照の所定位置に組み付けられている。すなわち、光走査装置2010は、以下に詳しく説明するように、4つの感光体ドラムに個別に対応する4つの光学系を備えており、各光源装置からの光で対応する感光体ドラムの表面被走査面をその長手方向Y軸方向に沿って走査する。そこで、以下、各感光体ドラムの長手方向Y軸方向を主走査方向、回転方向を副走査方向と称し、各光学系における主走査方向に対応する方向を主走査対応方向、副走査方向に対応する方向を副走査対応方向と称する。4つの光源装置2200a、2200b、2200c、2200dは、配置が異なる点を除いて、実質的に同じ構成を有しているので、以下では、主に光源装置2200aについて説明する。光源装置2200aは、図6Aに示されるように、光源10、分離光学素子12光学素子、フォトダイオードPD受光素子などを含む。光源10は、図7に示されるように、1つの基板上に2次元配列されている複数例えば40個の発光部10a1を有する面発光レーザアレイ10aを含む。すなわち、各発光部10a1は、例えば780nm帯の垂直共振器型の面発光レーザVerticalCavitySurfaceEmittingLaser:VCSELである。ここでは、面発光レーザアレイ10aの主走査対応方向の寸法は、例えば0.4mmに設定されている。面発光レーザアレイ10aでは、一例として、主走査対応方向に対して傾斜角αを成す方向に等間隔で並んだ複数の発光部10a1から成る発光部列が、副走査対応方向に複数列例えば6列並んでいる。すなわち、面発光レーザアレイ10aは、複数の発光部10a1を副走査対応方向に伸びる仮想線上に正射影したときに発光部間隔2つの発光部10a1の中心間距離が等間隔となるように配置されている。また、複数の発光部10a1からの光束の射出方向、すなわち面発光レーザアレイ10aからの複数の光束の射出方向は、一例として、水平面に略平行となっている。以下、面発光レーザアレイ10aの射出方向をR軸方向と称する。図6Aに戻り、一例として、光学ハウジングOHの側壁OHaには、光源10及びフォトダイオードPDを保持する例えば樹脂製、セラミックス製などの無蓋の箱状部材から成る光源パッケージOPの底壁が固定されている。面発光レーザアレイ10aは、光源パッケージOPのR側の面鉛直面に平行な内底面に、半導体のダイボンド技術により、数十ミクロン以下の高精度で、複数の発光部10a1が上述した配置となるように形成固定されている。ここで、光源パッケージOPの開放端には、例えば金属製の無蓋の箱状部材から成るCANパッケージCP保持部材の開放端が例えば溶融電着等で固定されている。すなわち、光源パッケージOPとCANパッケージCPとは、一体に接合され、外気に対し密封された空間を形成している。なお、この密封された空間を、酸化、吸湿等から保護するため、必要に応じて、例えば真空吸引、ドライエアー、窒素封入などを行っても良い。CANパッケージCPにおける光源10に対向する側壁CPaは、R軸方向に垂直な面鉛直面に対して所定角度θ例えば鋭角、好ましくは10°以上で傾斜しており、その中央部に開口CPbが形成されている。分離光学素子12は、図6A及び図6Bに示されるように、光源10に対応する位置光源10のR側に配置されている。分離光学素子12は、透明又は半透明の円板状のガラス材から成るカバーガラスCGと、カバーガラスCGより一回り小さい略円板状のミラー部材アルミ、銀等の反射率が高い材料からなる部材から成り、カバーガラスCGの光源10側-R側の面にほぼ同心となるように取り付けられた反射ミラーRM鏡面ミラーとを含む。反射ミラーRMの中央部には、矩形開口RMaが形成されており、分離光学素子12を光源10側-R側から見ると、矩形開口RMaを介してカバーガラスCGの矩形状の中央部CGa矩形開口RMaと同一面積が見えるようになっている。換言すると、反射ミラーRMは、カバーガラスCGの光源10側の面-R側の面における矩形状の中央部CGaの周囲に取り付けられている。この矩形状の中央部CGaは、主走査対応方向を長手方向とし、副走査対応方向を短手方向としている。ここでは、中央部CGaの大きさ面積は、例えば2.6mm×1.2mmに設定されている。カバーガラスCGは、その矩形状の中央部CGaが、光源10からの複数の光束のうち、光強度が大きい中央の光束の光路上に位置し、かつ反射ミラーRMが、R軸方向に垂直な面鉛直面に対して上記所定角度θで傾斜するように、CANパッケージCPの側壁CPaに形成された開口CPbに例えば接着剤等を介して嵌め込まれている。すなわち、分離光学素子12は、光源10から射出された複数の光束のうち、光強度が大きい中央の光束をカバーガラスCGの矩形状の中央部CGaを介して通過させ、光強度が小さい外周部分の光を反射ミラーRMで光源10に戻る方向とは異なる方向例えば-Z側かつ-R側の斜め下方に反射する。そこで、以下、カバーガラスCGの矩形状の中央部CGaを透過部CGaとも称する。ここで、図8に示されるように、m、L、β、θが設定されると、m=2Lsinβ-θの関係式が成立する。この場合、mの値が十分に大きければ、分離光学素子12反射ミラーRMでの反射光が光源10に戻らないことが分かる。なお、Lは、光源10と分離光学素子12との距離、βは、光源10からの光束の拡がり角度、θは、反射ミラーMRの傾斜角度である。一例として、L=15mm、β=5°、θ=10°とすると、mの絶対値は、約2.6mmとなる。この場合、光源10の最も近くに戻る反射光は、光源10の2.6mm下方の位置に到達することになり、光源10には戻らない。図6Aに戻り、フォトダイオードPDは、一例として、反射ミラーRMで反射された光束の光路上に位置し、かつその受光面が面発光レーザアレイ10aの複数の発光部10a1の射出面鉛直面と略平行になるように、光源パッケージOPのR側の面鉛直面に平行な内底面に、半導体のダイボンド技術により、数十ミクロン以下の高精度で形成固定されている。フォトダイオードPDの受光面の形状は、一例として、矩形である図11参照。ここでは、フォトダイオードPDは、一例として、光源10の-Z側に配置されている。そして、光源10とフォトダイオードPDとのZ軸方向に関する距離をnとすると図9参照、n=mの関係が満足されている。すなわち、分離光学素子12での反射光束が、フォトダイオードPDに入射するように、m、L、α、θの値が設定されている。フォトダイオードPDにより受光された光の出力信号は、前述した走査制御装置に送信され、該走査制御装置により、光出力の変動を抑制する制御、すなわちAPCAutoPowerControllが行われる。以上のように、光源10、分離光学素子12及びフォトダイオードPDは、光源パッケージOP及びCANパッケージCPを介して単一のモジュールとして一体的に構成されている。この場合、光源10から反射ミラーRMを経てフォトダイオードPDに到る光路長は短いため、上記所定角度θの精度は、1°~2°程度の一般公差で構わない。但し、カバーガラスCGの中央部CGaに入射する光束の径は小さいため、カバーガラスCGの設置面CANパッケージCPの側壁CPaの傾斜面に沿って、光束中心と開口中心との位置決めは必要となる場合もある。ここで、光源10からは、主走査対応方向及び副走査対応方向の発散角がほぼ等しい複数の円形の光束円形ビームが射出される。この光束は、ガウシアン強度分布を示す。この光束の強度分布の積分パワーをP0とする。光源10からの光束は、図9に示されるように、直径A1の大きさここでは1/e2強度の円形ビームとして分離光学素子12に入射し、透過部CGaで、D1m×D1sの面積の矩形ビームに整形されて光束幅が制限されて射出される。なお、D1mは、透過部CGaの主走査対応方向の幅長さであり、D1sは、透過部CGaの副走査対応方向の幅長さである。そして、A1>D1m>D1sである。透過部CGaを透過した光束の強度分布の積分パワーを、光パワーP1と称する。以上の説明から分かるように、光源装置2200aの透過部CGaを透過した光束が、光源装置2200aから射出された光束であり、光源装置2200aの反射ミラーRMで反射された光束が、光源装置2200aの光出力のモニタ用光束である図6参照。同様に、他の光源装置の透過部を透過した光束が、該光源装置から射出された光束であり、該光源装置の反射ミラーで反射された光束が、該光源装置の光出力のモニタ用光束である。カップリングレンズ2201aは、光源装置2200aから射出された光束の光路上に配置され、該光束を略平行光束とする。カップリングレンズ2201bは、光源装置2200bから射出された光束の光路上に配置され、該光束を略平行光束とする。カップリングレンズ2201cは、光源装置2200cから射出された光束の光路上に配置され、該光束を略平行光束とする。カップリングレンズ2201dは、光源装置2200dから射出された光束の光路上に配置され、該光束を略平行光束とする。開口板2202aは、主走査対応方向を長手方向とする矩形状の開口部を有し、カップリングレンズ2201aを介した光束を整形する。開口板2202bは、主走査対応方向を長手方向とする矩形状の開口部を有し、カップリングレンズ2201bを介した光束を整形する。開口板2202cは、主走査対応方向を長手方向とする矩形状の開口部を有し、カップリングレンズ2201cを介した光束を整形する。開口板2202dは、主走査対応方向を長手方向とする矩形状の開口部を有し、カップリングレンズ2201dを介した光束を整形する。すなわち、各カップリングレンズを介した光束は、図10に示されるように、A2m×A2sの面積の矩形ビーム光パワーP1として対応する開口板に入射し、D2m×D2sの面積の矩形状に整形されて光束幅が制限されて、該開口板の開口部を通過する。この通過光束の強度分布の積分パワーを、光パワーP2と称する。なお、D2mは、開口部の主走査対応方向に関する幅長さであり、D2sは、開口部の副走査対応方向に関する幅長さである。そして、A2m>D2m、A2s>D2sである。各開口板の開口部は、ポリゴンミラー2104と各感光体ドラムとの間の光路上に配置されている後述する走査光学系の実質上の開口アパーチャとなっており、像面上各感光体ドラムの表面上で所望のビームスポット径が得られるようにD2m及びD2sが設定されている。以下、各開口板の開口部を、開口部APと称する。シリンドリカルレンズ2204aは、開口板2202aの開口部を通過した光束を、ポリゴンミラー2104の偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。シリンドリカルレンズ2204bは、開口板2202bの開口部を通過した光束を、ポリゴンミラー2104の偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。シリンドリカルレンズ2204cは、開口板2202cの開口部を通過した光束を、ポリゴンミラー2104の偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。シリンドリカルレンズ2204dは、開口板2202dの開口部を通過した光束を、ポリゴンミラー2104の偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。ポリゴンミラー2104は、Z軸に平行な軸まわりに回転する2段構造の4面鏡を有し、各鏡がそれぞれ偏向反射面となる。そして、1段目下段の4面鏡ではシリンドリカルレンズ2204bからの光束及びシリンドリカルレンズ2204cからの光束がそれぞれ偏向され、2段目上段の4面鏡ではシリンドリカルレンズ2204aからの光束及びシリンドリカルレンズ2204dからの光束がそれぞれ偏向されるように配置されている。また、シリンドリカルレンズ2204a及びシリンドリカルレンズ2204bからの各光束はポリゴンミラー2104の-X側に偏向され、シリンドリカルレンズ2204c及びシリンドリカルレンズ2204dからの各光束はポリゴンミラー2104のX側に偏向される。各走査レンズはそれぞれ、光束を対応する感光体ドラム近傍に集光する光学的パワー、及びポリゴンミラー2104の回転に伴って、対応する感光体ドラム面上で光スポットが主走査方向に等速で移動するような光学的パワーを有している。走査レンズ2105a及び走査レンズ2105bは、ポリゴンミラー2104の-X側に配置され、走査レンズ2105c及び走査レンズ2105dは、ポリゴンミラー2104のX側に配置されている。そして、走査レンズ2105aと走査レンズ2105bはZ軸方向に積層され、走査レンズ2105bは1段目の4面鏡に対向し、走査レンズ2105aは2段目の4面鏡に対向している。また、走査レンズ2105cと走査レンズ2105dはZ軸方向に積層され、走査レンズ2105cは1段目の4面鏡に対向し、走査レンズ2105dは2段目の4面鏡に対向している。ポリゴンミラー2104で偏向されたシリンドリカルレンズ2204aからの光束は、走査レンズ2105a、折り返しミラー2106aを介して、感光体ドラム2030aに照射され、光スポットが形成される。この光スポットは、ポリゴンミラー2104の回転に伴って感光体ドラム2030aの長手方向に移動する。すなわち、感光体ドラム2030a上を走査する。また、ポリゴンミラー2104で偏向されたシリンドリカルレンズ2204bからの光束は、走査レンズ2105b、折り返しミラー2106b及び折り返しミラー2108bを介して、感光体ドラム2030bに照射され、光スポットが形成される。この光スポットは、ポリゴンミラー2104の回転に伴って感光体ドラム2030bの長手方向に移動する。すなわち、感光体ドラム2030b上を走査する。また、ポリゴンミラー2104で偏向されたシリンドリカルレンズ2204cからの光束は、走査レンズ2105c、折り返しミラー2106c及び折り返しミラー2108cを介して、感光体ドラム2030cに照射され、光スポットが形成される。この光スポットは、ポリゴンミラー2104の回転に伴って感光体ドラム2030cの長手方向に移動する。すなわち、感光体ドラム2030c上を走査する。また、ポリゴンミラー2104で偏向されたシリンドリカルレンズ2204dからの光束は、走査レンズ2105d、折り返しミラー2106dを介して、感光体ドラム2030dに照射され、光スポットが形成される。この光スポットは、ポリゴンミラー2104の回転に伴って感光体ドラム2030dの長手方向に移動する。すなわち、感光体ドラム2030d上を走査する。ポリゴンミラー2104と各感光体ドラムとの間の光路上に配置されている光学系は、走査光学系とも呼ばれている。ここでは、走査レンズ2105aと折り返しミラー2106aとからKステーションの走査光学系が構成されている。また、走査レンズ2105bと2枚の折り返しミラー2106b、2108bとからCステーションの走査光学系が構成されている。そして、走査レンズ2105cと2枚の折り返しミラー2106c、2108cとからMステーションの走査光学系が構成されている。さらに、走査レンズ2105dと折り返しミラー2106dとからYステーションの走査光学系が構成されている。なお、各走査光学系において、走査レンズが複数のレンズから構成されていても良い。一方、各光源装置では、前述したように、光源10から射出された光束のうち、分離光学素子12の透過部CGaの周囲に入射した光束は、反射ミラーRMで反射され、モニタ用光束として利用される。このモニタ用光束は、光源10からの円形ビームの中央部から透過部CGaの面積D1m×D1sの矩形に相当する部分が切り取られたような形状のビームとなっている。このモニタ用光束の強度分布の積分パワーを、光パワーP3と称する。そして、このモニタ用光束は、図11に示されるように、矩形状の中央部が切り取られた直径A3>直径A1の大きさここでは1/e2強度の略円形ビーム光パワーP3として、Dpm×Dpsの面積の矩形状の外形受光面を有するフォトダイオードPDに入射する。フォトダイオードPDで受光される光の強度分布の積分パワーを、光パワーPpと称する。ここで、各光源装置の透過部CGaのNA開口数を、光源10から透過部CGaまでの光路長をL1として、以下のように定義する。なお、本明細書中、NA開口数は、レンズの分野における開口数そのものではなく、該開口数に類似する概念として用いられている。透過部CGaの主走査対応方向に関するNA:NA1m=D1m/2÷L1透過部CGaの副走査対応方向に関するNA:NA1s=D1s/2÷L1また、各光源装置の開口部APのNA開口数を、対応するカップリングレンズの焦点距離をfとして、以下のように定義する。開口部APの主走査対応方向に関するNA:NA2m=D2m/2÷f開口部APの副走査対応方向に関するNA:NA2s=D2s/2÷fところで、透過部CGaの周辺に入射する光束をモニタ用光束として用いるためには、透過部CGaの主走査対応方向及び副走査対応方向に関するNAを極力小さくして、モニタ用光束を極力多く得ることが望まれる。また、開口部APを実質上の走査光学系の開口アパーチャとするためには、主走査対応方向及び副走査対応方向に関して、透過部CGaのNAを開口部APのNAよりも大きくする必要がある。そこで、本実施形態では、下記の1式が満たされるように、D1m、D1s、D2m、D2s、L1、fの値が設定されている。NA1m>NA2m、かつNA1s>NA2s......1この場合、透過部CGaの主走査対応方向及び副走査対応方向に関するNANA1m及びNA1sを極力小さくしても、開口部APを実質上の走査光学系の開口アパーチャとすることができる。なお、透過部CGaを走査光学系の実質上の開口アパーチャとすることも可能であるが、透過部CGaでは光束のビーム径が十分に大きくなっていないため、透過部CGaの中心と光束の中心との高精度なアライメントが必要である。一方、本実施形態のように、透過部CGaを通過した光束のビーム径がある程度の大きさに広がって平行光束になる位置各カップリングレンズの後段に開口板を配置し、その開口部を走査光学系の実質上の開口アパーチャとすれば、開口部の中心と光束の中心との高精度なアライメントの必要がなく、かつ開口板の開口部の大きさアパーチャサイズの選択幅を広げることができる。この結果、光学系の設計変更、仕様変更等に容易に対応することができる。以下に、本実施形態の実施例1を説明する。[実施例1]実施例1では、一例として、以下のように設定されている。面発光レーザアレイ10aの射出面とカバーガラスCG透過部CGaの入射面との間の光路長L1:15mm各カップリングレンズの焦点距離f:45mm透過部CGaの主走査対応方向の寸法D1m:2.6mm透過部CGaの副走査対応方向の寸法D1s:1.2mm開口部APの主走査対応方向の寸法D2m:5.8mm開口部APの副走査対応方向の寸法D2s:2.4mmこの場合、透過部CGaのNAの値は、以下のようになる。主走査対応方向のNA:NA1m=D1m/2÷L1=2.6/2÷15=0.087副走査対応方向のNA:NA1s=D1s/2÷L1=1.2/2÷15=0.040また、開口部APのNAの値は、以下のようになる。主走査対応方向のNA:NA2m=D2m/2÷f=5.8/2÷45=0.064副走査対応方向のNA:NA2s=D2s/2÷f=2.4/2÷45=0.027すなわち、実施例1では、NA1m及びNA1sの数値を極力小さくするとともに、NA1m、NA1s、NA2m、NA2sの各数値が1式を満足している。これにより、透過部CGa周辺での反射光束としてのモニタ用光束を極力多く得ることができ、APCの際のS/Nを向上させることができるとともに、開口部APを実質上の走査光学系の開口アパーチャとすることでアパーチャサイズの選択幅を広げることができる。ところで、面発光レーザVCSELの端面発光レーザに対するメリット優位点は、多数の発光部を2次元的に配列することができるため、レーザプリンタ、複写機等の書き込み用光源として用いる場合、高速化及び高密度化に適用させ易いことである。例えば、40ビームのVCSELの場合では、150ppmPrintperminute以上の高速化、4800dpi以上の高密度化に適用できる。しかしながら、フォトダイオードPDで多数のビーム光束の光量をモニタして、精度の高いAPCを行うためには、各ビーム光束のモニタ光量のばらつきを低減する必要がある。なお、高精度なAPC動作が行えない場合は、複数ビームで感光体ドラム上を一括して同時に書き込みを行う際に、周期的な画像濃度むらが発生し、所謂バンディング濃淡の縞などの異常画像の発生を招いてしまう。ところで、仮に各ビームがフォトダイオードPD上で位置ずれを起こし、該ビームのモニタ光量にばらつきが生じたとしても、光源装置の組立時に、各ビームのIL特性電流-光出力特性のばらつきを、例えば補正係数などをルックアップテーブルに記憶させることで、ある程度は補正することができる。しかしながら、例えば環境温度変化、経時変化などを考慮した場合は、フォトダイオードPDの受光面積受光面の面積を十分に大きくしないと、不安定なAPC動作を招いてしまう。そこで、面発光レーザアレイ10aからの複数の光束を受光するフォトダイオードPDの幅を、少なくとも副走査対応方向において、フォトダイオードPDの受光面上における複数ビーム複数の光束の例えば1/e2強度の部分を合成した合成光束幅よりも大きくすることが好ましい。ここで、図12には、面発光レーザアレイ10aからの複数の光束のうち、反射ミラーRMで反射された複数の反射光束のフォトダイオードPDの受光面上における到達位置が示されている。図12から分かるように、上記合成光束幅1/e2強度は、主走査対応方向に関してApmであり、副走査対応方向に関してApsである。また、フォトダイオードPDの幅は、主走査対応方向に関してDpmであり、副走査対応方向に関してDpsである。この場合、以下の関係式が成立する。Dps>Aps......2すなわち、本実施形態では、フォトダイオードPDの副走査対応方向の幅Dpsは、複数ビームの副走査対応方向の合成光束幅1e2強度Apsよりも大きく設定されている。この結果、モニタ光束のフォトダイオードPD上での蹴られロスがなく、且つアライメント精度の許容誤差が大きいモニタ光学系反射ミラーRM及びフォトダイオードPDを含む光学系を実現することができる。ここで、主走査対応方向に関しても同様に、Dpm>Apm......3の関係式を満足するように、Dpm及びApmを設定することも可能である。しかしながら、後述するように、書込用光束の光パワーP2とモニタ用光束の光パワーP3の比率は、例えば環境温度変化、経時変化などに起因する発散角変化によるばらつきを低減するためには、3式を満足するように、Dpm及びApmの値を設定することは、必ずしも得策ではない。以上より、面発光レーザアレイ10aからの多ビームのモニタを行う場合に、少なくとも副走査対応方向において、複数ビームの合成光束幅よりも十分広いフォトダイオードPDの受光面積を確保することにより、安定したAPC動作を実現することができる。ところで、光源10から出射される光束の発散角は、例えば環境温度変化、光出力変化、経時変化などにより変化する。図13A~図14Bに示されるように、光源10から出射される光束の発散角が大きくなると、開口部APを通過する書込用光束の光パワーP2は減少する。一方、透過部CGa周辺の反射ミラーRMで反射するモニタ用光束の光パワーP3は増大する。逆に、光源10から出射される光束の発散角が小さくなると、光パワーP2は増大し、光パワーP3は減少する。このため、全てのモニタ用光束を、十分に広い受光面を有するフォトダイオードPDで受光する場合、走査光学系の実質上の開口アパーチャである開口部APを透過した光束の光パワーP2と、フォトダイオードPDで受光される光束の光パワーPpとの比P2/Ppの変化量Δ[P2/Pp]は、発散角の変化によって、ほぼリニアに飛散角の変化に比例して大きく変化する。これは、例えば環境温度変化、光出力変化、経時変化などによる発散角変化により、モニタ用光束の光パワーPpと、書込用光束の光パワーP2がずれてくるため、一見正確にAPC動作されているようでも、実際には、書き込みパワーが狂っていることを意味する。この場合、多ビームの環境温度変化、光出力変化、経時変化などによる発散角変化が、揃って同じ方向に変化する場合は、単に多ビームの総合パワーが狙いよりもずれているだけなので、電子写真プロセスなどでは中間転写上の画像濃度を検出し、レーザーパワーにフィードバックするなどの、所謂、電子写真プロセスコントロールプロコンで補正することができる。しかしながら、実際には、多ビームの各ビーム毎に、環境温度変化、光出力変化、経時変化などによる発散角変化の方向が異なるため、各ビームの出力がばらつき、周期的な画像濃度むらが発生し、所謂バンディングなどの異常画像を招いてしまう。この場合、前述の電子写真プロセスコントロールプロコンでは、補正することが困難である。そこで、本実施形態では、以下に説明するように、透過部CGaの透過光束の光パワーP1と、フォトダイオードPD上で検出される光パワーPpとの比率が、発散角変化が生じても、ほぼ一定に保たれるように、フォトダイオードPDの形状及び大きさを設定することとしている。なお、P1とPpとの比率を一定に保つよりも、走査光学系の実質上の開口アパーチャである開口部APを透過した光束の光パワーP2とPpとの比率を一定に保つほうがより効果的であるが、前述のように、各光源装置は、光源10と、透過部CGaを有する分離光学素子12と、フォトダイオードPDとが一体的に構成されることが望ましく、併せてアパーチャサイズの選択幅を広げることを考慮すると、光源装置の構成部品で閉じた規定されるP1とPpとの比率を一定に保つようにすることが望ましい。ここで、フォトダイオードPDの開口数NAを、光源10からフォトダイオードPDまでの光路長をLpとしたとき、次のように定義する。フォトダイオードPDの主走査対応方向のNA:NApm=Dpm/2÷LpフォトダイオードPDの副走査対応方向のNA:NAps=Dps/2÷Lpなお、NA1mは、透過部CGaの主走査対応方向に関するNAであり、NA1sは、透過部CGaの副走査対応方向に関するNAであり、NApmは、フォトダイオードPDの主走査対応方向に関するNAであり、NApsは、フォトダイオードPDの副走査対応方向に関するNAである。そこで、本実施形態では、前述のように定義された透過部CGaのNAと、フォトダイオードPDのNAが、以下の関係式を満足することとしている。NA1m>NApm、かつNA1s<NAps......4すなわち、4式では、発散角変化による透過部CGaを透過した光束の光パワーP1の変化と、飛散角変化によるフォトダイオードPD上で受光される光パワーPpの変化とをキャンセルするように、NA1m、NApm、NA1s、NApsの値が設定されている。この結果、書込用光束の光量とモニタ用光束の光量の比率がほぼ一定に保たれ、APC動作を高精度に行うことができる。以下に、本実施形態の実施例2を説明する。[実施例2実施例2では、実施例1における条件に、光源10、フォトダイオードPDの条件が加えられており、以下のように設定されている。面発光レーザアレイ10aの射出面とカバーガラスCG透過部CGaの入射面との間の光路長L1:15mm各カップリングレンズの焦点距離f:45mm透過部CGaの主走査対応方向の寸法D1m:2.6mm透過部CGaの副走査対応方向の寸法D1s:1.2mm開口部APの主走査対応方向の寸法D2m:5.8mm開口部APの副走査対応方向の寸法D2s:2.4mm面発光レーザアレイ10aの発光部10a1の数チャンネル数:40ビーム面発光レーザアレイ10aの射出面から反射ミラーRMの入射面を経てフォトダイオードPDの受光面に到る光路長Lp:25mm面発光レーザアレイ10aの平均発散角α’:7.7°半値全角半値全角7.7°のときの1/e213.5強度発散角α:約12°1/e2全角フォトダイオードPDの受光面の主走査対応方向の寸法Dmy:3.0mmフォトダイオードPDの受光面の副走査対応方向の方向Dmz:5.0mmこの場合、透過部CGaのNAの値は、以下のようになる。主走査対応方向のNA:NA1m=D1m/2÷L1=2.6/2÷150.087副走査対応方向のNA:NA1s=D1s/2÷L1=1.2/2÷150.040また、開口部APのNAの値は、以下のようになる。主走査対応方向のNA:NA2m=D2m/2÷f=5.8/2÷450.064副走査対応方向のNA:NA2s=D2s/2÷f=2.4/2÷450.027また、フォトダイオードPDのNAの値は、以下のようになる。主走査対応方向のNA:NApm=D2m/2÷Lp=3/2÷250.06副走査対応方向のNA:NAps=D2s/2÷Lp=5/2÷250.10また、透過部CGa上のビーム径A11/e2強度は、以下のようになる。A1=L1×2×sinα2=15×2×sin=3.1mmまた、開口部AP上のビーム幅1/e2強度A2y、A2zは、以下のようになる。A2y=f×D1y/L1=45×2.4/15=7.2mmA2z=f×D1z/L1=45×1.2/15=3.6mmまた、フォトダイオードPD上のビーム径1/e2強度Amは、以下のようになる。Am=Lm×2×sinα2=25×2×sin=5.2mm以上より、NA1m=0.087>NApm=0.06、かつNA1s=0.040<NAps=0.10が成り立つ。すなわち、実施例2では、4式を満足するように各数値が設定されており、発散角変化による透過部CGaの透過光束の光パワーP1の変化と、発散角変化によるフォトダイオードPD上で検出される光パワーPpの変化とが互いにキャンセルされ相殺され、結果として、発散角変化が生じても、P1とPpの比率を常に一定に保つことができる。ここで、発散角変化に対するP1とPpの比率の変化量であるΔP1/Ppが、図15の実線bで示されている。ΔP1/Ppは、画像濃度変化バンディングなどを抑制する観点から、少なくとも10以下にすることが望ましい。全モニタ光束をフォトダイオードPDで取り込んだ場合、図15の破線aから分かるように、ΔP1/Ppは、面発光レーザアレイ10aの発散角が5.0°~9.0°の範囲で、約-20~20変化している。一方、実施例2の場合は、図15の実線bから分かるように、ΔP1/Ppを、面発光レーザアレイ10aの発散角が5.0°~9.0°の範囲で、約-3~3の変化に抑えることができている。この結果、書込用光束の光パワーとモニタ用光束の光パワーとをほぼ一定にでき、安定したAPCを行うことができる。以上説明した本実施形態の光源装置は、面発光レーザアレイ10aを有する光源10と、光源10から射出された複数の光束の一部を透過通過させる透過部CGa通過部と、該透過部CGaに隣接して配置され、複数の光束の残りを光源10に戻る方向とは異なる方向に反射する反射ミラーRM反射部とを有する分離光学素子12光学素子と、反射ミラーRMからの反射光束を受光するフォトダイオードPDとを備えている。この場合、透過部CGaに隣接する位置に入射した光束を、反射ミラーRMで反射させて、モニタ用光束とすることができる。すなわち、光源から射出された光束をハーフミラー、ビームスプリッタ等で分割分離してモニタ用光束を得る従来の方式に比べて、光量ロスが小さく、低コストで、光利用効率を高めることができる。ここで、面発光レーザは、端面発光レーザに比べて、共振器長が短く、一般に、可干渉性が高いため、他の光学部品などからの戻り光が僅か例えば1程度であったとしても、発振モードが不安定になる。本実施形態では、反射ミラーRMからの反射光束が光源10に戻ること光源10への戻り光の発生が抑制されるため、結果として、発振モードの不安定性を低減でき、安定したAPCを行うことができる。本実施形態では、特に、反射ミラーRMを、面発光レーザアレイ10aの射出方向R軸方向に垂直な面に対して傾射させて配置することで、光源10からの複数の光束の一部をフォトダイオードPDに向けて反射させるとともに、光源10への戻り光の発生を抑制している。また、本実施形態では、特に、分離光学素子12は、扁平なガラス部材から成るカバーガラスCGと、カバーガラスCGの一面に取り付けられた反射材から成る反射ミラーMRとで構成されているため、材料費が安く、かつ製造が非常に簡単である。結果として、コストダウンを図ることができる。また、光源10、分離光学素子12カバーガラスCG及び反射ミラーRM、並びにフォトダイオードPDが単一のモジュールとして一体的に構成されているので、端面発光レーザとほぼ同様の取り扱いで、面発光レーザの2次元配列、多ビーム化を実現することができる。すなわち、例えば、光源10と、分離光学素子12及びフォトダイオードPDを含むモニタ光学系とが一体化されているので予め位置決めされているので、光走査装置の組立時に、光源10と上記モニタ光学系との間の位置決め、上記モニタ光学系を構成する分離光学素子12及びフォトダイオードPDの位置決めなどをする必要がない。そして、光源から受光素子に至る光路長を、従来よりも短くできるため、光学部品光源10、カバーガラスCG、反射ミラーRM、フォトダイオードPD間の位置決めのアライメント精度が多少ラフでも、モニタ用光束をフォトダイオードPD上に良好に結像させることができる。すなわち、上記光学部品間の高精度な位置決めをする必要がない。また、面発光レーザから射出された光束をハーフミラー、ビームスプリッタ等で分割分離して受光素子を含むモニタ光学系でモニタする従来の方式に比べ、部品点数を少なくできるため、光走査装置を小型化でき、かつ光走査装置における光学部品間の位置調整が容易である。結果として、大幅なコストダウンを図ることができる。本発明は、上記実施形態に特に限定されることなく、種々の変更が可能である。例えば、上記実施形態では、扁平形状のカバーガラスCGが、反射ミラーRMがR軸方向に垂直な面に対して所定角度θで傾斜するように、CANパッケージCPの側壁CPaに形成された開口CPbに嵌め込まれているが、これに限られず、要は、透過部CGa及び反射ミラーRMが開口CPbに対応する位置に位置し、かつ反射ミラーRMがR軸方向に垂直な面に対して所定角度θで傾斜するように、分離光学素子12を、CANパッケージCPに保持させることとすれば良い。《第1の変形例その1》具体的には、図16Aに示されるように、カバーガラスCGに取り付けられた反射ミラーRMを、CANパッケージCPの側壁CPaの傾斜面R軸方向に垂直な面に対する傾斜角度が所定角度θに沿うように該傾斜面に突き当てて固定することとしても良い。この場合、R軸方向に垂直な面に対する反射ミラーRMの傾斜角度を、カバーガラスの形状に関わらず、簡単に、所定角度θとすることができる。この結果、反射ミラーRMでの反射光束を、光源10ではなく、フォトダイオードPDに確実に入射させることができる。《第1の変形例その2》また、図16Bに示されるように、カバーガラスCGに取り付けられた反射ミラーRMを、CANパッケージCPの側壁CPaの傾斜面に、例えば接着剤Qを介して固定しても良い。この場合、接着剤Qの量を適宜調整することにより、反射ミラーRMの側壁CPaに対する角度を微調整できるため、カバーガラスの形状に関わらず、R軸方向に垂直な面に対する反射ミラーRMの傾斜角度を、所定角度θとすることができる。この結果、反射ミラーRMでの反射光束を、光源10ではなく、フォトダイオードPDに確実に入射させることができる。《第1の変形例その3》また、図16Cにしめされるように、反射ミラーRMが取り付けられたカバーガラスCGを、CANパッケージCPの側壁CPaの傾斜面に、例えば接着剤Qを介して固定しても良い。この場合、接着剤Qの量を適宜調整することにより、反射ミラーRMの側壁CPaに対する角度を微調整できるため、カバーガラスの形状に関わらず、R軸方向に垂直な面に対する反射ミラーRMの傾斜角度を、所定角度θとすることができる。この結果、反射ミラーRMでの反射光束を、光源10ではなく、フォトダイオードPDに確実に入射させることができる。《第2の変形例》また、図17に示されるように、RZ断面形状がテーパ形状のガラス材から成るカバーガラスCG2を、光源10に対向する傾斜面のR軸方向に垂直な面に対する傾斜角度が所定角度θになるように、CANパッケージCP2の側壁CP2aに形成された開口CP2bに例えば接着剤等を介して嵌め込み、その傾斜面に、反射ミラーRMを、該傾斜面に沿うように該傾斜面に突き当てて固定することとしても良い。この結果、反射ミラーRMでの反射光束を、光源10ではなく、フォトダイオードPDに確実に入射させることができる。また、上記実施形態における光源装置の配置は、一例であって、これに限られない。例えば、上記実施形態では、Z方向鉛直上向きは、図6Aの紙面に平行な一方向に設定されているが、図6Aの紙面に平行な他方向に設定されても良いし、図6Aの紙面に交差する方向に設定されても良い。また、上記実施形態では、分離光学素子12は、カバーガラスCGと反射ミラーRMとで構成されているが、これに限らず、例えば、分離光学素子を、開口部通過部を有する開口板と、該開口部の周囲に取り付けられた反射ミラー反射部とで構成することとしても良い。また、上記実施形態では、反射ミラーRMは、カバーガラスCGにおける透過部CGaの周囲に取り付けられているが、これに限らず、例えば、透過部CGaの周囲の一部に取り付けられていても良く、要は、透過部CGaに隣接して配置されていれば良い。また、上記実施形態では、カバーガラスCGの中央部を透過部CGaとしているが、これに限らず、カバーガラスの他の部位を透過部としても良い。この場合も、透過部に隣接する位置に反射ミラーを配置すれば良い。また、上記実施形態では、カバーガラスCG及び反射ミラーRMの形状が円板状とされているが、他の形状であっても良い。また、上記実施形態では、透過部CG及び開口部APの形状が矩形とされているが、他の形状であっても良い。また、上記実施形態では、フォトダイオードPDの受光面の形状が矩形とされているが、他の形状であっても良い。また、光源、分離光学素子及びフォトダイオードは、必ずしも一体化されていなくても良い。また、光源及びフォトダイオードは、必ずしも外気から密封された空間内に配置されていなくても良い。上記実施形態では、光走査装置2010は、4つの感光体ドラムに個別に対応する4つの光源装置及び4系統の光学系を備えているが、これに限れない。すなわち、光走査装置は、1つ又は2つの光源装置と、該光源装置から射出された光を分離する少なくとも1つの光分離手段例えばハーフミラー、ビームスプリッタ等とを備えていても良い。この場合、1系統又は2系統の光学系を4系統の光学系に変換することができる。上記各実施形態では、画像形成装置としてカラープリンタが採用されているが、これに限らず、モノクロプリンタを採用することとしても良い。この場合、画像形成装置は、1つの感光体ドラムと、その表面被走査面を走査するための1つの光学系と、1つの光源装置とを備えるのみで良い。上記各実施形態では、画像形成装置としてプリンタが採用されているが、これに限らず、例えば、複写機、複写機と用紙処理装置例えば、綴じ処理、折り処理、パンチ処理、裁断処理などの機能を有する装置との複合機などを採用することとしても良い。