"光ファイバと、光ファイバを内部に収容するケーブル部と、ケーブル部にケーブル長手方向に設けられた2本以上の抗張力体とを備えた光ファイバケーブルにおいて、前記光ファイバケーブルのケーブル最大破断荷重が、ケーブル敷設時の最大牽引張力と目標最大破断荷重の数値間に収まるように、前記光ファイバケーブルを引っ張り、その引張荷重を増加していった場合に少なくとも1本の抗張力体が破断する破断時と他の抗張力体が破断する光ファイバケーブルの伸びに差を持たせた抗張力体を備えていることを特徴とする光ファイバケーブル。請求項1記載の光ファイバケーブルであって、前記抗張力体の破断時の差を、抗張力体の弾性率、破断点の伸び、破断点の強度、余長の何れか1つを一方の抗張力体と他方の抗張力体で異ならせて各抗張力体に破断時の差を持たせたことを特徴とする光ファイバケーブル。これら2つの特性光ファイバの伸び歪みと、光ファイバケーブルの破断は、相反しており、抗張力体の径を太くし、弾性率の高い材料を選定すれば牽引時のケーブル伸び光ファイバの伸び歪みは低く抑えられるものの、ケーブルの破断荷重が高くなってしまう。逆に、抗張力体の径を小さくし、弾性率の低い材料を選定すると、ケーブルの破断荷重は低くなるものの、牽引時のケーブル伸び、ひいては、実装している光ファイバの伸び歪みが大きくなり、破断寿命が低下する。そこで、本発明は、牽引時のケーブル伸び光ファイバの伸び歪みと異常張力印加時におけるケーブル破断荷重をコントロールすることのできる光ファイバケーブルを提供することを目的とする。請求項1に記載の発明は、光ファイバと、光ファイバを内部に収容するケーブル部と、ケーブル部にケーブル長手方向に設けられた2本以上の抗張力体とを備えた光ファイバケーブルにおいて、前記光ファイバケーブルのケーブル最大破断荷重が、ケーブル敷設時の最大牽引張力と目標最大破断荷重の数値間に収まるように、前記光ファイバケーブルを引っ張り、その引張荷重を増加していった場合に少なくとも1本の抗張力体が破断する破断時と他の抗張力体が破断する光ファイバケーブルの伸びに差を持たせた抗張力体を備えていることを特徴としている。請求項2に記載の発明は、請求項1記載の光ファイバケーブルであって、前記抗張力体の破断時の差を、抗張力体の弾性率、破断点の伸び、破断点の強度、余長の何れか1つを一方の抗張力体と他方の抗張力体で異ならせて各抗張力体に破断時の差を持たせたことを特徴としている。本発明によれば、光ファイバケーブルのケーブル最大破断荷重が、ケーブル敷設時の最大牽引張力と目標最大破断荷重の数値間に収まるように、光ファイバケーブルを引っ張り、その引張荷重を増加していった場合に少なくとも1本の抗張力体が破断する破断時と他の抗張力体が破断する光ファイバケーブルの伸びに差を持たせた抗張力体を備えることで、牽引時のケーブル伸び光ファイバの伸び歪みを低く抑えた上で、異常張力印加時のケーブル破断荷重をコントロールでき、光ファイバの伝送特性の損失を抑制することができると共に電柱等の倒壊を防止することができる。以下、本発明を適用した具体的な実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。図1は一般的なルースチューブケーブルを示している。本発明は、ルースチューブケーブルに適用することができ、また、ルースチューブケーブル以外のケーブル構造にも本発明を適用することができる。光ファイバケーブル1は、複数本の光ファイバ2と、これら光ファイバ2を内部に収容するケーブル部3と、ケーブル部3にケーブル長手方向に設けられた2本以上本実施形態では3本の抗張力体4と、を備えて構成されている。光ファイバ2としては、光ファイバ素線、光ファイバ心線、光ファイバテープ心線などがある。光ファイバ素線は、石英ガラスファイバの上に紫外線硬化樹脂を被覆したものである。光ファイバ心線は、石英ガラスファイバの上にプラスチック樹脂を被覆してその直径を光ファイバ素線よりも大としたものである。光ファイバテープ心線は、光ファイバ素線を平行に数個並べて紫外線硬化樹脂で被覆したものである。図1では、光ファイバ素線又は光ファイバ心線を光ファイバ2としている。ケーブル部3は、断面形状を円形状としたチューブ5と、このチューブ5の外周囲を被覆するシース6とからなる。チューブ5は、例えばポリブチレンテレフタレートPBT樹脂からなり、その内部に光ファイバ2をジェリー樹脂は省略すると共に収容させている。シース6は、チューブ5の外周囲全体を被覆するように押し出し成形されることにより形成されている。かかるシース6には、例えばポリオレフィンPO等の樹脂が使用される。抗張力体4は、例えばガラスFRPガラスファイバガラスヤーンを含む、アラミド繊維、アラミドFRP、鋼線等の線材からなり、前記光ファイバケーブル1のケーブル長手方向に撚った状態として設けられている。図1では、抗張力体4にガラスヤーンを使用している。ガラスヤーンは、ガラスを高温で溶かしたガラスを高速巻取機で連続的に巻き取った長い糸状のものをさらに束状に束ねた抗張力体であるため、シース6を成形する際の圧力で潰れて断面楕円形状となっている。前記構成の光ファイバケーブル1は、電柱間に敷設する場合に牽引機で引っ張られるため、必要以上にケーブル部3の内部に収納された光ファイバ2が引っ張られて伸び歪みが加わりファイバ寿命が低下しないように、前記抗張力体4が前記引っ張り力に対抗するように機能する。抗張力体4の剛性が高すぎると異常張力印加時に光ファイバケーブル自体が破断せず電柱等を倒し、この一方で抗張力体4の剛性が低すぎると光ファイバ2の伸び歪みが大きくなって破断寿命が低下する。そこで、本実施形態では、光ファイバケーブル1のケーブル最大破断荷重が、ケーブル敷設時の最大牽引張力と目標最大破断荷重の数値間に収まるように、前記光ファイバケーブル1を引っ張り、その引張荷重を増加していった場合に少なくとも1本の抗張力体4が破断する破断時と他の抗張力体4が破断する光ファイバケーブル1の伸びに差を持たせた抗張力体4を使用する。前記ケーブル最大破断荷重は、3本の抗張力体4のうち何れか1本が切断された時の光ファイバケーブル1の破断荷重と定義する。また、ケーブル敷設時の最大牽引張力は、牽引機で光ファイバケーブル1を引っ張った時の牽引機の能力値と定義する。また、目標最大破断荷重は、例えば電柱間に敷設された光ファイバケーブル1に乗り物が引っ掛かって当該光ファイバケーブル1を破断する時の荷重と定義する。ケーブル敷設時の最大牽引張力の値としては、例えば実際に使用している牽引機の能力値である660Nとされる。また、目標最大破断荷重の値としては、古い木製の電柱が倒壊されるであろう1400Nとされる。前記抗張力体4の破断時の差は、当該抗張力体4の弾性率、破断点の伸び、破断点の強度、余長の何れか1つを一方の抗張力体と他方の抗張力体で異ならせることで、各抗張力体4に破断時の差を持たせる。以下に、3本の抗張力体4の弾性率、破断点の伸び破断伸び、破断点の強度破断強度、余長を適当に変えてサンプルA~Dの光ファイバケーブル1とした場合に、それら各サンプルA~Dのケーブル最大破断荷重を計算して求めた。条件としては、最大牽引張力を660Nとし、引っ張り試験時の光ファイバ2の付加張力及びケーブル部3の付加張力については全て同等とし、抗張力体4の張力のみで算出した。図2は、抗張力体4の余長率を説明するための図である。抗張力体4の余長率は、光ファイバケーブル1のケーブル長をA、抗張力体4の長さをBとした場合に、B-A/A×100100で表される。サンプルA~Dで使用した抗張力体4の種類を、直径Φ0.7mmのガラスFRP、直径Φ0.7mmの低破断伸び抗張力体に傷を付けて破断伸びを低下させたとしたガラスFRP、直径Φ0.5mmの鋼線、直径Φ0.35mmの鋼線それぞれの伸びと荷重との関係を図3に示す。また、サンプルA~Dで用いた直径Φ0.7mmのガラスFRP、直径Φ0.7mmの低破断伸びとしたガラスFRP、直径Φ0.5mmの鋼線、直径Φ0.35mmの鋼線それぞれの破断点の伸び破断伸び、破断点の強度破断強度、弾性率を表1にそれぞれ示した。なお、サンプルA~Dで使用した抗張力体4は、全てケーブル部3の周囲に撚りあわせた後、シース6で被覆されている。サンプルAの光ファイバケーブル1では、3本の抗張力体4の全てを同一の材料、余長率とした。具体的には、3本の抗張力体4表2では抗張力体をTM1,TM2,TM3と表記を全て、図4に示す伸びと荷重の関係を有した直径Φ0.7mmのガラスFRPとした。表2には、伸びに対する3本の抗張力体4TM1,TM2,TM3の荷重とそれら3本の抗張力体4の破断荷重を足した合計荷重である荷重計サンプルAの光ファイバケーブルの破断荷重を纏めてある。サンプルAの光ファイバケーブル1では、伸びが3.5の時に全ての抗張力体4TM1,TM2,TM3が引っ張られることで何れも破断する。そのため、サンプルAの光ファイバケーブル1では、ケーブル最大破断荷重が1470Nとなる。また、サンプルAの光ファイバケーブル1では、最大牽引張力が660Nの時のケーブル伸びは、1.0である。サンプルBの光ファイバケーブル1では、2本の抗張力体4TM1,TM2は同一の材料、余長率とし、残りの1本の抗張力体4TM3は前記2本の抗張力体4TM1,TM2のものとは異なるものとした。具体的には、2本の抗張力体4TM1,TM2は、図5に示す伸びと荷重の関係を有した直径Φ0.7mmのガラスFRPとし、残りの抗張力体4TM3は直径Φ0.7mmの低破断伸びとしたガラスFRPとした。表3には、伸びに対する3本の抗張力体4TM1,TM2,TM3の各破断荷重とそれら3本の抗張力体4の破断荷重を足した合計荷重である荷重計サンプルBの光ファイバケーブルの破断荷重を纏めてある。サンプルBの光ファイバケーブル1では、2本の抗張力体4TM1,TM2が何れも伸び3.5で破断するのに対して、残りの抗張力体4TM3は伸び3.0で破断する。そのため、サンプルBの光ファイバケーブル1では、サンプルAの光ファイバケーブル1のケーブル最大破断荷重1470Nよりも低い1320Nがケーブル最大判断荷重となる。また、サンプルBの光ファイバケーブル1では、最大牽引張力が660Nの時のケーブル伸びは、サンプルAの光ファイバケーブル1と同じ1.0である。このサンプルBの光ファイバケーブル1では、表1で示されるように、直径Φ0.7mmのガラスFRPとした2本の抗張力体TM1,TM2に対して直径Φ0.7mmの低破断伸びとしたガラスFRPである残りの抗張力体TM3の弾性点の伸び判断伸び及び破断点の強度破断強度が異なっている。サンプルCの光ファイバケーブル1では、2本の抗張力体4TM1,TM2は同一の材料、余長率とし、残りの1本の抗張力体4TM3は前記2本の抗張力体4TM1,TM2のものとは異なるものとした。具体的には、2本の抗張力体4TM1,TM2は、図6に示す伸びと荷重の関係を有した直径Φ0.35mmの鋼線とし、残りの抗張力体4TM3は直径Φ0.7mmのガラスFRPとした。表4には、伸びに対する3本の抗張力体4TM1,TM2,TM3の各破断荷重とそれら3本の抗張力体4の破断荷重を足した合計荷重である荷重計サンプルCの光ファイバケーブルの破断荷重を纏めてある。サンプルCの光ファイバケーブル1では、2本の抗張力体4TM1,TM2が何れも伸び2.5で破断するのに対して、残りの抗張力体4TM3は伸び3.5で破断する。そのため、サンプルCの光ファイバケーブル1では、サンプルA、Bの光ファイバケーブル1のケーブル最大破断荷重1470N、1320Nよりも更に低い1100Nがケーブル最大判断荷重となる。また、サンプルCの光ファイバケーブル1では、最大牽引張力が660Nの時のケーブル伸びは、サンプルA、Bの光ファイバケーブル1と同じ1.0である。このサンプルCの光ファイバケーブル1では、表1で示されるように、直径Φ0.35mmの鋼線とした2本の抗張力体TM1,TM2と直径Φ0.7mmのガラスFRPとした残りの抗張力体TM3の弾性点の伸び破断伸び、破断点の強度破断強度及び弾性率が何れも異なっている。サンプルDの光ファイバケーブル1では、2本の抗張力体4TM1,TM2は同一の材料、余長率とし、残りの1本の抗張力体4TM3は前記2本の抗張力体4TM1,TM2のものとは異なるものとした。具体的には、2本の抗張力体4TM1,TM2は、図7に示す伸びと荷重の関係を有した直径Φ0.7mmのガラスFRPとし、残りの抗張力体4TM3は直径Φ0.5mmの鋼線とすると共に2本の抗張力体4TM1、TM2の長さが、光ファイバケーブル1のケーブル長に対する長さよりも長くなるように実装して余長差余長率0.5を持たせた。具体的には、2本の抗張力体4TM1、TM2が残りの抗張力体TM3に対して0.5余長を持つように抗張力体を引っ張りながらシースを施した。表5には、伸びに対する3本の抗張力体4TM1,TM2,TM3の各破断荷重とそれら3本の抗張力体4の破断荷重を足した合計荷重である荷重計サンプルDの光ファイバケーブルの破断荷重を纏めてある。サンプルDの光ファイバケーブル1では、2本の抗張力体4TM1,TM2が何れも伸び4.0で破断するのに対して、残りの抗張力体4TM3は伸び2.5で破断する。そのため、サンプルDの光ファイバケーブル1では、サンプルA、Bの光ファイバケーブル1のケーブル最大破断荷重1470N、1320Nよりは低くサンプルCの光ファイバケーブル1の最大破断荷重1100Nよりは高い1220Nがケーブル最大判断荷重となる。また、サンプルDの光ファイバケーブル1では、最大牽引張力時のケーブル伸びは、1.0未満とサンプルAの光ファイバケーブル1よりも良好である。このサンプルDの光ファイバケーブル1では、表1で示されるように、直径Φ0.7mmのガラスFRPとした2本の抗張力体TM1,TM2と直径Φ0.5mmの鋼線とした残りの抗張力体TM3の弾性点の伸び破断伸び、破断点の強度破断強度及び弾性率が何れも異なっている。なお、光ファイバケーブル1が伸びた際に光ファイバにスクリーニング試験におけるプルーフレベルである1.5以上の伸びが加わると、光ファイバが切れる可能性がある。スクリーニング試験とは、光ファイバ全長にわたり一定の荷重を与え、光ファイバの強度の弱い部分を除去するものである。なお、光ファイバ心線は、プルーフレベルが1.5以上の引張強度試験を経た光ファイバ心線を用いることが好ましい。プルーフとは、製品化する光ファイバ心線の強度の保証であり、光ファイバ製造時に、その走行ラインに張力印加区間を設けることで引張強度試験を行うものである。張力印加区間に印加する張力を任意の値に設定することにより、光ファイバの伸び率をプルーフレベルとして設定することができる。これにより、所望のプルーフレベルに満たない低強度の光ファイバを破断させて、破断しない部分のみをボビン等に巻き取って製品とすることができる。以上の結果から分かるように、3本の抗張力体4TM1,TM2,TM3のうち何れか1本の抗張力体4が破断する破断時と他の抗張力体4が破断する破断時の差を、抗張力体の弾性率、破断点の伸び、破断点の強度、余長の何れか1つを一方の抗張力体4と他方の抗張力体4で異ならせることで、光ファイバケーブル1のケーブル最大破断荷重を任意にコントロールすることができる。サンプルBの光ファイバケーブル1では、サンプルAの光ファイバケーブル1に対して3本の抗張力体4のうち1本の抗張力体4TM3の破断点の伸び破断伸びと破断点の強度破断強度を小さくすることで、サンプルAの光ファイバケーブル1に対してそのケーブル最大破断荷重を低減1470Nから1320Nに低減させている。また、サンプルCの光ファイバケーブル1では、サンプルAの光ファイバケーブル1に対して3本の抗張力体4のうち2本の抗張力体4TM1、TM2の破断点の伸び破断伸び、破断点の強度破断強度及び弾性率を変えることで、サンプルAの光ファイバケーブル1に対してそのケーブル最大破断荷重を低減1470Nから1100Nに低減させている。また、サンプルDの光ファイバケーブル1では、サンプルAの光ファイバケーブル1に対して3本の抗張力体4のうち1本の抗張力体4TM3の破断点の伸び破断伸び、破断点の強度破断強度及び弾性率を変えると共に余長を短くすることで、サンプルAの光ファイバケーブル1に対してそのケーブル最大破断荷重を低減1470Nから1220Nに低減させている。このように、本発明によれば、光ファイバケーブル1のケーブル最大破断荷重を任意にコントロールすることができるため、当該ケーブル最大破断荷重を、ケーブル施設時の最大牽引張力と目標最大破断荷重の数値間に収まるようにコントロールすることによって、牽引時のケーブル伸び光ファイバの伸び歪みと異常張力印加時におけるケーブル破断荷重をコントロールできる。その結果、電柱間に光ファイバケーブル1を敷設する際に牽引機で引っ張られる張力で光ファイバ2が高張力で引っ張られて大きな伸び歪みを受けることも回避されると共に、電柱間に敷設後の光ファイバケーブル1に乗り物が引っ掛かる等して電柱を倒すようなことも防ぐことができる。ここでは、前記したサンプルA~Dの光ファイバケーブル1を実際に試作し、それら光ファイバケーブル1の特性評価を行った。特性評価は、光ファイバケーブル1のケーブル長を52mとし、ケーブルの片端末を固定しもう片端末をロードセルの付いた牽引機に取り付け、引っ張り速度500mm/分で引っ張った。また、ケーブル中央部に歪ゲージを取り付けて伸びをモニタした。なお、各光ファイバケーブル1に対する光ファイバ2の余長と引き抜き力ケーブルから光ファイバ2を引き抜く力から、該光ファイバ2の引っ張り特性に及ぼす荷重を排除して各サンプルA~Dを比較した。その結果を表6及び図8に示す。これら試験結果のケーブル最大破断荷重値は、同じ伸びでみたときに計算上の数値とほぼ近い数値となった。サンプルAの光ファイバケーブル1では、伸び3.0のときには計算上でケーブル最大破断荷重が1470N表2参照であり、実測値で1474.0Nであった。サンプルBの光ファイバケーブル1では、伸び2.5のときには計算上でケーブル最大破断荷重が1320N表3参照であり、実測値で1345.2Nであった。サンプルCの光ファイバケーブル1では、伸び2.0のときには計算上でケーブル最大破断荷重が1100N表4参照であり、実測値で1029.3Nであった。サンプルDの光ファイバケーブル1では、伸び2.0のときには計算上でケーブル最大破断荷重が1220N表5参照であり、実測値で1229.3Nであった。本実施形態の光ファイバケーブル1によれば、抗張力体の弾性率、破断点の伸び、破断点の強度、余長の何れか1つを一方の抗張力体4と他方の抗張力体4で異ならせることで低荷重時のケーブル伸びとケーブルの最大破断荷重を任意の値にコントロールすることが可能となる。以上、本発明を適用した具体的な実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではない。例えば、抗張力体4には、ガラスFRPの他に鋼線も使用することができる。図9では、抗張力体4に鋼線を使用しているので、ガラスヤーンを使用した場合に対して、シース5を押し出し成形する時の圧力で断面が楕円形状にはならない。図10では、チューブ5内に複数本の光ファイバ2を収納させた光ファイバユニット7の複数個2個を、同一種類の2本の抗張力体4A、4Bとこれよりも直径が小さく種類の異なる1本の抗張力体4Cと共にシース6で被覆した光ファイバケーブル1の構造にも本発明を適用することができる。この光ファイバケーブル1では、直径の小さな抗張力体4Cをケーブル中心に配置し、残りの抗張力体4A、4B並びに光ファイバユニット7を、中心の抗張力体4Cの周囲に撚りあわせている。"