"正極集電体上に正極活物質が設けられた正極と、前記正極と電解液を介して対向する負極と、を有し、前記正極活物質は、リチウム金属酸化物からなる核と、前記核の周囲を覆う1乃至10枚のグラフェンを有する被覆層と、を有し、前記被覆層は、空孔を有することを特徴とする蓄電装置。請求項1において、前記空孔は、前記グラフェン中の炭素原子の一部に酸素原子が結合し、形成されていることを特徴とする蓄電装置。正極集電体上に正極活物質が設けられた正極と、前記正極と電解液を介して対向する負極と、を有し、前記正極活物質は、リチウム金属酸化物からなる核と、前記核の周囲を覆う複数の1乃至10枚のナノグラフェンを有する被覆層と、を有し、前記被覆層は、前記複数の1乃至10枚のナノグラフェンが隙間を設けて前記核の周囲を覆うことを特徴とする蓄電装置。請求項1乃至3の何れか一つにおいて、前記被覆層は、非晶質炭素を有することを特徴とする蓄電装置。オリビン構造を有するリン酸化合物はバルク電気伝導性が低く、粒子単体では電極用材料として十分な特性を得ることが困難である。このため、粒子の表面に薄い炭素層を形成して電気伝導性を向上させる方法カーボンコート法が提唱されている。しかし十分な電気伝導性を確保するためには、炭素層をより厚く形成することが求められ、炭素層の体積は正極活物質の数十以上となる。そのため、電池容量の低下の要因となっている。上記問題を鑑み、開示される発明の一態様では、電気伝導性が向上し、電流の利用効率が高い正極活物質、およびそれを用いた蓄電装置を提供することを課題の一とする。また、開示される発明の一態様では、重量当たり、または単位面積当たりの容量が大きい正極活物質、およびそれを用いた蓄電装置を提供することを課題の一とする。本発明の一態様は、正極活物質、及び蓄電装置である。より詳細には以下の通りである。1乃至10枚のグラフェンを用いて、正極活物質の主材料である核を被覆することにより、被覆層の厚さを薄くし、かつ、正極活物質の電気伝導性を高めることができる。また、グラフェンにリチウムイオンが通過できる空孔を設けることにより、正極活物質からリチウムイオンの挿入脱離がしやすくなり、蓄電装置のレート特性が向上し、短時間での充放電が可能となる。また、本発明の他の一態様は、複数の1乃至10枚のナノグラフェンを用いて、正極活物質の主材料である核を被覆することにより、被覆層の厚さを薄くし、かつ正極活物質の電気伝導性を高めることができる。また、複数のナノグラフェンは、リチウムイオンが通過できるように隙間を設ける。すなわち、正極活物質の主材料である核例えばリチウム金属酸化物の表面にナノグラフェンで覆われていない領域があることにより、正極活物質からリチウムイオンの挿入脱離がしやすくなり、蓄電装置のレート特性が向上し、短時間での充放電が可能となる。本明細書では、グラフェン、及びナノグラフェンとは、sp2結合を有する1原子層の炭素分子のシートのことをいう。グラフェン、及びナノグラフェンの枚数を重ねることにより電気伝導性が向上する。しかし、11枚以上のグラフェン、及びナノグラフェンを重ねたものでは、グラファイト的な性質が強くなるため好ましくない。また、厚みが無視できなくなる。なお、グラフェン、及びナノグラフェンの1枚の厚さは約0.34nmである。また、グラフェン、及びナノグラフェンの特徴として、電気伝導性の高さが挙げられる。従って、正極活物質の電気伝導性を高めることができる。また、正極活物質の核である例えばリチウム金属酸化物から、リチウムイオンが通過できるように、1乃至10枚のグラフェンに空孔が設けられている、または、リチウムイオンが通過できるように、複数の1乃至10枚のナノグラフェンに隙間が設けられている。従って、電流の利用効率を高めることができる。本発明の一態様は、正極集電体上に正極活物質が設けられた正極と、該正極と電解液を介して対向する負極と、を有し、該正極活物質は、リチウム金属酸化物からなる核と、該核の周囲を覆う1乃至10枚のグラフェンを有する被覆層と、を有し、該被覆層は、空孔を有することを特徴とする蓄電装置である。上記構成において、空孔は、グラフェン中の炭素原子の一部に酸素原子が結合し、形成されていてもよい。本発明の他の一態様は、正極集電体上に正極活物質が設けられた正極と、該正極と電解液を介して対向する負極と、を有し、該正極活物質は、リチウム金属酸化物からなる核と、該核の周囲を覆う複数の1乃至10枚のナノグラフェンを有する被覆層と、を有し、該被覆層は、複数の1乃至10枚のナノグラフェンが隙間を設けて前記核の周囲を覆うことを特徴とする蓄電装置である。上記構成において、被覆層は、非晶質炭素を有していてもよい。本発明の一態様により、電気伝導性が高い正極活物質を得ることが可能である。さらに、このような正極活物質を用いることにより、重量当たり、または単位面積当たりの放電容量が大きい蓄電装置を得ることができる。以下、実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。但し、発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定されず、本明細書などにおいて開示する発明の趣旨から逸脱することなく形態および詳細を様々に変更し得ることは当業者にとって自明である。また、異なる実施の形態に係る構成は、適宜組み合わせて実施することが可能である。なお、以下に説明する発明の構成において、同一部分または同様な機能を有する部分には同一の符号を用い、その繰り返しの説明は省略する。なお、図面などにおいて示す各構成の、位置、大きさ、範囲などは、理解の簡単のため、実際の位置、大きさ、範囲などを表していない場合がある。このため、開示する発明は、必ずしも、図面などに開示された位置、大きさ、範囲などに限定されない。なお、本明細書にて用いる第1、第2、第3といった序数を用いた用語は、構成要素を識別するために便宜上付したものであり、その数を限定するものではない。実施の形態1本実施の形態では、本発明の一態様である蓄電装置の正極活物質の構造について、図1を用いて説明する。図1Aに、本発明の一態様である正極活物質100の断面図を示す。正極活物質100の形状は、特に限定されないが、粒子状であることが好ましい。図1Aに示す断面図においては、正極活物質の最表面を微視的に捉え図示しているため平坦な形状となっている。図1Aに示した、正極活物質100は、リチウム金属酸化物を主成分として含む核101と、核101の周囲を覆う被覆層102と、被覆層102の一部分に空孔104と、を有する。なお、図1Aにおいて、正極活物質を構成する主成分である核101と、被覆層102と、被覆層102の一部分に設けられた空孔104と、を合わせて正極活物質とする。ここで、リチウム金属酸化物を主成分として含む核101として、リン酸鉄リチウムLiFePO4、リン酸ニッケルリチウムLiNiPO4、リン酸コバルトリチウムLiCoPO4、リン酸マンガンリチウムLiMnPO4が挙げられる。または、リチウム金属酸化物を主成分として含む核101として、Li2FeSiO4、Li2MnSiO4、LiCoO2、LiNiO2、LiCoxMnyNizO2xyz=1、または、スピネルLiMn2O4を用いてもよい。被覆層102は、1乃至10枚のグラフェンを用いて形成する。図1Aに示すように、被覆層102を設けることで、正極活物質100の電気伝導性を向上させることができる。また、正極活物質100同士が、被覆層102を介して接することにより、正極活物質100同士が導通し、正極活物質100の電気伝導性をさらに向上させることができる。ここで、図1Bに被覆層102、及び空孔104をさらに微視的にモデル化した模式図を示す。図1Bは、炭素原子106、酸素原子108、リチウムイオン110を示している。図1Bにおいて、被覆層102であるグラフェンは1層構造を示しており、炭素原子106の結合の一部で酸素原子108が炭素原子106のダングリングボンドを終端している。すなわち、空孔104は、グラフェン中の炭素原子106が欠損し、酸素原子108が結合することにより形成されている。図1に示した構造において、リチウムイオン110が空孔104を通過できるか計算を行った。まず、図1Bの構造に対し、空孔104を有しない構造を考える。図2に空孔104を有しない被覆層122であるグラフェンの模式図を示す。図2は炭素原子106のみで構成されたグラフェンである。図2に示した周期構造に対して、構造全体に1の電荷を与え、グラフェンとリチウムイオンとの距離rを変化させた時の系全体のポテンシャルエネルギー変化を計算した。計算結果を図3Aに示す。図3Aは、縦軸はポテンシャルエネルギーeVを示し、横軸はグラフェンとリチウムイオンとの距離nmを示している。なお、図3Aは、グラフェンとリチウムイオンとの距離が1nmで相互作用が無くなると考え、r=1nmを基準0eVとして、r=1nmからの相対的なエネルギー変化を示している。なお、計算には平面波基底擬ポテンシャル法を用いた第一原理計算ソフトCASTEPAccelrysSoftwareInc.製を使用した。図3Aより、リチウムイオンとグラフェンとの距離がr=0.2nmよりも大きいと弱い引力が働き、r=0.2nm近傍でポテンシャルエネルギーが極小値をとる。しかし、グラフェンとリチウムイオンとの距離が0.15nmより小さくなると、引力よりも炭素原子106とリチウムイオン110の原子殻間の斥力が大きくなり、全体として斥力が働くためポテンシャルエネルギーは上昇する。次に、r=0nmの時、すなわちリチウムイオンがグラフェンを通過する際に必要なポテンシャルエネルギーエネルギー障壁は、7.2eVになる。一般的なリチウムイオン電池の電圧は5V程度であるので、リチウムイオンはグラフェンを通過することが困難である。一方、図1Bに示す空孔104を有した被覆層102であるグラフェンについて、構造全体に1の電荷を与え、グラフェンとリチウムイオンとの距離rを変化させた時の系全体のポテンシャルエネルギー変化を計算した。計算結果を図3Bに示す。図3Bは、縦軸はポテンシャルエネルギーeVを示し、横軸はグラフェンとリチウムイオンとの距離nmを示している。なお、図3Aとの相違は、r=0.35nmを基準0eVとし、r=0.35nmからの相対的なエネルギー変化を示している。なお、図3Aにおいては、r=0.35nmより大きい場合は、ポテンシャルエネルギーeVの変動が少なく、図3Bにおいても、r=0.35nmの計算段階でポテンシャルエネルギーの変動が少なくなったことにより、計算の負荷を考えr=0.35nm以降の計算を省略した。図3Bより、グラフェンとリチウムイオンとの距離がr=0.15nmよりも大きい場合には、引力が支配的である。しかし、r=0.15nmよりも小さい場合、引力よりも酸素原子とリチウムイオンの原子殻間の斥力が大きくなり、全体として斥力が働く。r=0nmではr=0.35nmとポテンシャルエネルギーがほぼ等しくなり、リチウムイオンがグラフェンを通過する際に余分なエネルギーは必要とされない。すなわち、リチウムイオンがグラフェンを通過する際のエネルギー障壁はない。従って、リチウムイオンは容易にグラフェンシートを通過することができる。このように、被覆層102であるグラフェンが空孔104を有することにより、正極活物質100の主材料である核101から、リチウムイオンが被覆層102を容易に通過することができる。従って、グラフェンにリチウムイオンが通過できる空孔があるため、本実施の形態の正極活物質を用いた蓄電装置は、リチウムイオンの挿入脱離がしやすくなり、蓄電装置のレート特性が向上し、短時間での充放電が可能となる。従って、電流の利用効率が高い正極活物質、および単位面積当たりの容量が大きい正極活物質、およびそれを用いた蓄電装置を提供することができる。実施の形態2次に、本発明の一態様である蓄電装置用の正極活物質の作製方法の一例について、図4を用いて説明する。以下では、リチウム金属酸化物を主材料として構成する核101、被覆層102および、空孔104の作製方法となる。リチウム金属酸化物を主材料として構成する核101として、LiFePO4、LiNiPO4、LiCoPO4、LiMnPO4、Li3V2PO43、Li2FeSiO4またはLi2MnSiO4等が挙げられる。例えば、正極活物質を構成する主材料にLiFePO4を用いる場合、原料となるLi2CO3、FeC2O42H2OおよびNH4H2PO4を、アセトンを溶媒とし、ボールミルにて微細な形状に粉砕し、均一に原料の混合を行う。図4A参照。なお、ボールミル処理を行うことにより、化合物を混合するのと同時に、化合物の微粒子化を行うことができ、作製後のLiFePO4の微粒子化を図ることができる。また、ボールミル処理を行うことにより、化合物を均一に混合することができ、作製後の電極用材料の結晶性を高めることができる。なお、溶媒としてアセトンを示したが、エタノールおよびメタノール等も用いることができる。次に、前述の原料の混合物をペレット形状に圧縮成型し図4B参照。、第1の焼成を行う。図4C参照。第1の焼成は、例えば不活性雰囲気N2、希ガスなど、還元性雰囲気H2などまたは減圧下にて、温度を250°C~450°Cとして1時間~48時間の範囲で行えばよい。第1の焼成によって、原料の混合物は、後の反応に適したある程度均一でまとまった粒径状となる。なお、本明細書において減圧下とは、圧力が10Pa以下を指す。次に、原料の混合物であるペレットを粉砕し図4D参照。、ボールミルを用いアセトン中で酸化グラフェンと混合する図4E参照。。このときの原料の混合物のサイズが小さいほど、後に得られる正極活物質の粒径は小さくなる。ここでは、正極活物質の粒径が50nm以下となるように調製する。正極活物質を構成する主材料の核の粒径は小さいと好ましい。核の粒径が小さいことで、正極活物質の表面積を増大させることができ、充放電特性が向上する。しかし、正極活物質を構成する主材料である核の粒径が小さくなることで、核を被覆する層の厚さが無視できなくなる。例えば、正極活物質を構成する主材料である核の粒径が50nmであり、糖類などの炭素化合物を用いて核の焼成を行い、核表面にカーボンを被覆した場合、被覆層であるカーボンの厚さは概略5~8nm程度となる。この時、核と被覆層合計での粒径は60nm程度となり、被覆前の粒径と比較し1.2倍となってしまう。一方、正極活物質を構成する主成分である核の被覆層が、例えばグラフェンが1枚のとき、厚さが約0.34nmであるから、正極活物質を構成する主材料である核が50nmの粒径であった場合、核と被覆層合計で51nm未満であり、正極の体積および重量が大きく増加していないことがわかる。次に、酸化グラフェンを含む混合物をペレット形状に圧縮成型し図4F参照。、第2の焼成を行う。図4G参照。第2の焼成は、例えば酸素などの酸化性ガスを含まない不活性ガス雰囲気で行う。好ましくは還元性ガス雰囲気または真空中で行う。このとき、温度を500°C~800°Cとして1時間~48時間の範囲とすればよい。第2の焼成によって、原料の混合物の反応が完了し、粒子状のLiFePO4が得られるとともに酸化グラフェンが還元され、グラフェンからなる被覆層でLiFePO4粒子が覆うことができる。なお、酸化グラフェンの混合する割合を増加させると、グラフェンの重なりが厚くなる。酸化グラフェンの混合する割合は、グラフェンの重なりが1乃至10枚の範囲となるように定めればよい。ここで、第1の焼成を行わずに第2の焼成から行うと、LiFePO4粒子の粒径が大きくなりすぎることがある。次に、第2の焼成を行ったペレットを粉砕し図4H参照。、正極活物質を得る。なお、酸化グラフェンは、酸化グラファイトから層を剥離することで作製することができる。例えば、酸化グラファイトの作製は、公知のmodifiedHummers法を用いることができる。もちろん、酸化グラファイトの作製方法はこれに限られたものではなく、例えば、公知のBrodie法、Staudenmaier法などを適用することができる。modifiedHummers法は濃硫酸および過マンガン酸カリウムを使用してグラファイトを酸化させる方法である。ここで、Brodie法は硝酸、塩素酸カリウムを使用してグラファイトを酸化させる方法であり、Staudenmaier法は、硝酸、硫酸及び塩素酸カリウムを使用してグラファイトを酸化させる方法である。以下にmodifiedHummers法による酸化グラファイトの作製方法および酸化グラフェンの作製方法の一例を示す。まず、単結晶グラファイト粉末を濃硫酸に入れ、氷浴しながら撹拌する。次に過マンガン酸カリウムをゆっくり加え撹拌し、35°Cで30分反応させる。次に、少量の純水をゆっくり加え、98°Cでさらに15分反応させる。その後、反応を停止させるために、純水と過酸化水素水を加え、濾過して反応生成物である酸化グラファイトを得る。該酸化グラファイトを5の希塩酸および純水で洗浄し、乾燥し、その後0.2mg/mlの濃度で純水に溶解させる。得られた溶液に超音波を60分印加し、溶液を3000rpmで30分遠心分離する。このときの上澄み液が酸化グラフェン分散水溶液となる。なお、酸化グラファイトに超音波を印加し、層を剥離させることによって酸化グラフェンを得ることができる。酸化グラファイトはグラファイトよりも層と層の隙間が広がるため、剥離しやすい。本実施の形態では、酸化グラフェンの還元と正極活物質を構成する主材料である核の合成を同時に行っているため、工程が短縮されるメリットがある。このように、酸化グラフェンを用いることにより、酸化グラフェン還元時に、被覆層であるグラフェンの一部の炭素原子に酸素原子が結合した空孔を形成することができる。また、得られた正極活物質に導電助剤を混練して、合わせたものを正極活物質としてもよい。導電助剤は正極活物質全体の0重量以上1重量以下とする。導電助剤の割合が少ないほど、得られる正極活物質の体積および重量を小さくすることができる。導電助剤は、その材料自身が電気伝導性を有し、電池装置内で他の物質と化学変化を起こさないものであればよい。導電助剤としては、例えば、黒鉛、炭素繊維、カーボンブラック、アセチレンブラック、VGCF登録商標などの炭素系材料、銅、ニッケル、アルミニウムもしくは銀などの金属材料またはこれらの混合物の粉末や繊維などを用いればよい。導電助剤とは、活物質粒間のキャリアの伝達を促進する物質をいい、導電助剤は、活物質粒の間に充填されて、導通を確保する働きをする。なお、正極活物質を構成する主材料の核として、LiNiPO4を作製する場合、原料としてLi2CO3、NiOおよびNH4H2PO4を用いる。また、LiCoPO4を作製する場合、原料としてLi2CO3、CoOおよびNH42HPO4を用いる。また、LiMnPO4を作製する場合、原料としてLi2CO3、MnCO3およびNH4H2PO4を用いる。また、Li3V2PO43を作製する場合、原料としてLi2CO3、V2O5およびNH4H2PO4を用いる。なお、ここで示す正極活物質を構成する主材料の原料は一例であり、前述の原料に限って解釈されるものではない。以上の工程により、被覆層をグラフェンとした電気伝導性の高い正極活物質を得ることができる。本実施の形態によって、導電助剤を用いない、または限りなく導電助剤を少なくしても十分な導電性を有する正極活物質を作製することができる。また、酸化グラフェンを用いることにより、形成されたグラフェンにリチウムイオンが通過できる空孔を設けることができるため、本実施の形態の正極活物質を用いた蓄電装置は、リチウムイオンの挿入脱離がしやすくなり、蓄電装置のレート特性が向上し、短時間での充放電が可能となる。従って、電流の利用効率が高い正極活物質、および単位面積当たりの容量が大きい正極活物質、およびそれを用いた蓄電装置を提供することができる。なお、本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせることが可能である。実施の形態3本実施の形態では、上記実施の形態1に示す正極活物質の異なる形状について説明する。図5A及び、図5Bに、本発明の他の一態様である正極活物質140、および正極活物質150の断面図を示す。なお、図5A及び、図5Bは図1Aの変形例であるため、図面間で同一の符号は同様の機能を有し、その詳細な説明は省略する。図5Aに示した、正極活物質140は、リチウム金属酸化物を主成分として含む核101と、核101の周囲を覆う被覆層103と、被覆層103の一部分に隙間105と、を有する。被覆層103は、複数の1乃至10枚のナノグラフェンを用いて形成する。ナノグラフェンとは、平面方向で結合が切れたグラフェンであり、平面方向で一辺の長さが数nm以上数100nm未満、さらに好ましくは数nm~数10nm未満とする。図1Aに示した被覆層102は、正極活物質を構成する主材料である核101全体を被覆層102で覆う構成空孔104は除くとなっているが、被覆層103は正極活物質を構成する主材料である核101の表面を部分的に被覆しない構成となっている。複数のナノグラフェンを被覆層103とすることで、ナノグラフェンとナノグラフェンに隙間105を有するとともに、それぞれのナノグラフェンは核101の表面で一部接している。隙間105は、グラフェン中の炭素原子の一部に酸素原子が結合された空孔104と同様の効果を有する。なお、図5Aにおいて、正極活物質140を構成する主成分である核101と、被覆層103と、隙間105と、を合わせて正極活物質とする。よって、図5Aに示すように、被覆層103を設けることで、正極活物質140の電気伝導性を向上させることができる。また、正極活物質140同士が、被覆層103を介して接することにより、正極活物質140同士が導通し、正極活物質140の電気伝導性をさらに向上させることができる。次に、図5Bに示した、正極活物質150は、リチウム金属酸化物を主成分として含む核101と、核101の周囲を覆う被覆層112と、を有する。被覆層112は、被覆層102と被覆層111と、により構成されており、被覆層102は上記実施の形態で示したグラフェンであり、被覆層111は非晶質炭素により形成されている。すなわち、被覆層112は非晶質炭素である被覆層111が被覆層102であるグラフェンを含んだ構成である。なお、被覆層102は、図1Aに示した被覆層102と同様にグラフェンの一部の炭素原子に酸素原子が結合した空孔104を有している。なお、図5Bにおいて、正極活物質150を構成する主成分である核101と、被覆層112と、を合わせて正極活物質とする。また、被覆層112内の被覆層102は図5Aで示した被覆層103としても良く、この場合は、隙間105が形成される。よって、図5Bに示すように、被覆層112を設けることで、正極活物質150の電気伝導性を向上させることができる。また、正極活物質150同士が、被覆層112を介して接することにより、正極活物質150同士が導通し、正極活物質150の電気伝導性をさらに向上させることができる。以上のように、ナノグラフェン、またはグラフェンを含む被覆層を設けることにより正極活物質の電気伝導性を高めることができる。また、ナノグラフェン、またはグラフェンにリチウムイオンが通過できる隙間、または空孔を設けることができるため、本実施の形態の正極活物質を用いた蓄電装置は、リチウムイオンの挿入脱離がしやすくなり、蓄電装置のレート特性が向上し、短時間での充放電が可能となる。従って、電流の利用効率が高い正極活物質、および単位面積当たりの容量が大きい正極活物質、およびそれを用いた蓄電装置を提供することができる。なお、本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせることが可能である。実施の形態4本実施の形態では、上記実施の形態1乃至3に示した正極活物質を用いたリチウムイオン二次電池について説明する。リチウムイオン二次電池の概要を図6に示す。図6に示すリチウムイオン二次電池は、正極202、負極207、及びセパレータ210を外部と隔絶する筐体220の中に設置し、筐体220中に電解液211が充填されている。また、正極202及び負極207との間にセパレータ210を有する。正極202は、正極集電体200と正極活物質201により構成されており、負極207は、負極集電体205と負極活物質206により構成されている。また、正極集電体200には第1の電極221が、負極集電体205には第2の電極222が接続されており、第1の電極221及び第2の電極222より、充電や放電が行われる。また、正極活物質201及びセパレータ210の間と負極活物質206及びセパレータ210との間とはそれぞれは一定間隔をおいて示しているが、これに限らず、正極活物質201及びセパレータ210と負極活物質206及びセパレータ210とはそれぞれが接していても構わない。また、正極202及び負極207は間にセパレータ210を配置した状態で筒状にしてもよい。本明細書では、正極活物質201と、それが形成された正極集電体200を合わせて正極202と呼ぶ。また、負極活物質206と、それが形成された負極集電体205を合わせて負極207と呼ぶ。正極集電体200としては、アルミニウム、ステンレス等の導電性の高い材料を用いることができる。正極集電体200は、箔状、板状、網状等の形状を適宜用いることができる。正極活物質201としては、図1Aに示した正極活物質100、図5Aに示した正極活物質140、または図5Bに示した正極活物質150を用いることが出来る。本実施の形態では、正極集電体200としてアルミ箔を用い、その上に実施の形態2で示した方法により、正極活物質201を形成する。正極活物質201の厚さは、20~100μmの間で所望の厚さを選択する。クラックや剥離が生じないように、正極活物質201の厚さを適宜調整することが好ましい。さらには、電池の形態にもよるが、平板状だけでなく、筒状に丸めた時に、正極活物質201にクラックや剥離が生じないようにすることが好ましい。負極集電体205としては、銅、ステンレス、鉄、ニッケル等の導電性の高い材料を用いることができる。負極活物質206としては、リチウム、アルミニウム、黒鉛、シリコン、ゲルマニウムなどが用いられる。負極集電体205上に、塗布法、スパッタリング法、蒸着法などにより負極活物質206を形成してもよいし、それぞれの材料を単体で負極活物質206として用いてもよい。黒鉛と比較すると、ゲルマニウム、シリコン、リチウム、アルミニウムの理論リチウム吸蔵容量が大きい。吸蔵容量が大きいと小面積でも十分に負極として充放電が可能であり、コストの節減及び二次電池の小型化につながる。ただし、シリコンなどはリチウム吸蔵により体積が4倍程度まで増えるために、材料自身が脆くなる事や爆発する危険性などにも十分に気をつける必要がある。電解液211は、キャリアイオンであるアルカリ金属イオンを含み、このキャリアイオンが電気伝導を担っている。アルカリ金属イオンとしては、例えば、リチウムイオンがある。電解液211は、例えば溶媒と、その溶媒に溶解するリチウム塩から構成されている。リチウム塩としては、例えば、塩化リチウムLiCl、フッ化リチウムLiF、過塩素酸リチウムLiClO4、硼弗化リチウムLiBF4、LiAsF6、LiPF6、LiC2F5SO22N等がある。電解液211の溶媒として、環状カーボネート類例えば、エチレンカーボネート以下、ECと略す、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、およびビニレンカーボネートVCなど、非環状カーボネート類ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、メチルプロピルカーボネートMPC、イソブチルメチルカーボネート、およびジプロピルカーボネートDPCなど、脂肪族カルボン酸エステル類ギ酸メチル、酢酸メチル、プロピオン酸メチル、およびプロピオン酸エチルなど、非環状エーテル類γ-ブチロラクトン等のγ-ラクトン類、1,2-ジメトキシエタンDME、1,2-ジエトキシエタンDEE、およびエトキシメトキシエタンEME等、環状エーテル類テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン等、環状スルホンスルホランなど、アルキルリン酸エステルジメチルスルホキシド、1,3-ジオキソラン等やリン酸トリメチル、リン酸トリエチル、およびリン酸トリオクチルなどやそのフッ化物があり、これらの一種または二種以上を混合して使用する。セパレータ210として、紙、不織布、ガラス繊維、あるいは、ナイロンポリアミド、ビニロンビナロンともいうポリビニルアルコール系繊維、ポリエステル、アクリル、ポリオレフィン、ポリウレタンといった合成繊維等を用いればよい。ただし、上記した電解液211に溶解しない材料を選ぶ必要がある。より具体的には、セパレータ210の材料として、例えば、フッ素系ポリマー、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等のポリエーテル、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリアクリロニトリル、ポリ塩化ビニリデン、ポリメチルメタクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリビニルアルコール、ポリメタクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルピロリドン、ポリエチレンイミン、ポリブタジエン、ポリスチレン、ポリイソプレン、ポリウレタン系高分子およびこれらの誘導体、セルロース、紙、不織布から選ばれる一種を単独で、または二種以上を組み合せて用いることができる。上記に示すリチウムイオン二次電池に充電をする時には、第1の電極221に正極端子、第2の電極222に負極端子を接続する。正極202からは電子が第1の電極221を介して奪われ、第2の電極222を通じて負極207に移動する。加えて、正極202からはリチウムイオンが正極活物質201中の活物質から溶出し、セパレータ210を通過して負極207に達し、負極活物質206内の活物質に取り込まれる。当該領域でリチウムイオン及び電子が合体して、負極活物質206に吸蔵される。同時に正極活物質201では、活物質から電子が放出され、活物質に含まれる金属の酸化反応が生じる。放電する時には、負極207では、負極活物質206がリチウムをイオンとして放出し、第2の電極222に電子が送り込まれる。リチウムイオンはセパレータ210を通過して、正極活物質201に達し、正極活物質201中の活物質に取り込まれる。その時には、負極207からの電子も正極202に到達し、金属の還元反応が生じる。以上のようにして作製したリチウムイオン二次電池は、リチウム金属化合物を正極活物質の主材料の核としている。また、該リチウム金属化合物には、グラフェンからなる被覆層により覆われており、正極活物質の電気伝導性が向上している。また、該被覆層には空孔が設けられており、正極活物質の主材料の核であるリチウム金属化合物から容易にリチウムイオンが通過することができる。そのため、本実施の形態で得られるリチウムイオン二次電池は、放電容量が大きく、充放電の速度が大きいリチウムイオン二次電池とすることができる。従って、電流の利用効率が高い正極活物質、および単位面積当たりの容量が大きい正極活物質を作製することができる。以上、本実施の形態に示す構成、方法などは、他の実施の形態に示す構成、方法などと適宜組み合わせて用いることができる。実施の形態5本実施の形態では、上記実施の形態で説明した蓄電装置の応用形態について説明する。上記実施の形態で説明した蓄電装置は、デジタルカメラやビデオカメラ等のカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機携帯電話、携帯電話装置ともいう、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置等の電子機器に用いることができる。また、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、車椅子、自転車等の電気推進車両に用いることができる。図7Aは、携帯電話機の一例を示している。携帯電話機410は、筐体411に表示部412が組み込まれている。筐体411は、さらに操作ボタン413、操作ボタン417、外部接続ポート414、スピーカー415、及びマイク416等を備えている。図7Bは、電子書籍用端末の一例を示している。電子書籍用端末430は、第1の筐体431及び第2の筐体433の2つの筐体で構成されて、2つの筐体が軸部432により一体にされている。第1の筐体431及び第2の筐体433は、軸部432を軸として開閉動作を行うことができる。第1の筐体431には第1の表示部435が組み込まれ、第2の筐体433には第2の表示部437が組み込まれている。その他、第2の筐体433に、操作ボタン439、電源ボタン443、及びスピーカー441等を備えている。図8は電動式の車椅子501の斜視図である。電動式の車椅子501は、使用者が座る座部503、座部503の後方に設けられた背もたれ505、座部503の前下方に設けられたフットレスト507、座部503の左右に設けられたアームレスト509、背もたれ505の上部後方に設けられたハンドル511を有する。アームレスト509の一方には、車椅子の動作を制御するコントローラ513が設けられる。座部503の下方のフレーム515を介して、座部503前下方には一対の前輪517が設けられ、座部503の後下方には一対の後輪519が設けられる。後輪519は、モータ、ブレーキ、ギア等を有する駆動部521に接続される。座部503の下方には、バッテリー、電力制御部、制御手段等を有する制御部523が設けられる。制御部523は、コントローラ513及び駆動部521と接続しており、使用者によるコントローラ513の操作により、制御部523を介して駆動部521が駆動し、電動式の車椅子501の前進、後進、旋回等の動作及び速度を制御する。上記実施の形態で説明した蓄電装置を制御部523のバッテリーに用いることができる。制御部523のバッテリーは、プラグイン技術による外部から電力供給により充電をすることができる。図9は、電気自動車の一例を示している。電気自動車650には、蓄電装置651が搭載されている。蓄電装置651の電力は、制御回路653により出力が調整されて、駆動装置657に供給される。制御回路653は、コンピュータ655によって制御される。駆動装置657は、直流電動機若しくは交流電動機単体、又は電動機と内燃機関と、を組み合わせて構成される。コンピュータ655は、電気自動車650の運転者の操作情報加速、減速、停止などや走行時の情報登坂や下坂等の情報、駆動輪にかかる負荷情報などの入力情報に基づき、制御回路653に制御信号を出力する。制御回路653は、コンピュータ655の制御信号により、蓄電装置651から供給される電気エネルギーを調整して駆動装置657の出力を制御する。交流電動機を搭載している場合は、直流を交流に変換するインバータも内蔵される。上記実施の形態で説明した蓄電装置を蓄電装置651のバッテリーに用いることができる。蓄電装置651は、プラグイン技術による外部からの電力供給により充電することができる。なお、電気推進車両が鉄道用電気車両の場合、架線や導電軌条からの電力供給により充電をすることができる。本実施の形態は、他の実施の形態と組み合わせて実施することが可能である。"