締結ボルトでエンジン側に取り付けられ、仮締め状態では、締結ボルトを回動軸として回動可能な本体部と、前記本体部との相対角度に応じた力で前記本体部から付勢力を受けるアーム部と、前記アーム部の先端に枢支され、補機駆動ベルトを押圧するプーリからなるオートテンショナの構造であって、前記本体部は、前記締結ボルトの軸を中心とする回動が可能で長孔を有するブラケットと、前記本体部を前記エンジン側に固定する固定ボルトとからなる固定手段と、前記本体部と連結され、前記本体部が回動される際には前記本体部と一体に回動し、前記締結ボルトの締結動作に応じて、前記本体部の回動軌跡を含む面に略垂直方向に従動する係合部材を備え、前記アーム部には、回動した前記係合部材に当接可能な当接端を有するストッパ部を備え、前記締結ボルトの仮締め状態において、前記本体部と前記アーム部が所定の相対角度になった場合に、前記ストッパ部の当接端が前記係合部材に当接することで前記係止部材および前記本体部の少なくとも一の方向への回動動作を抑止し、前記締結ボルトの本締め状態においては、前記係合部材が前記略垂直方向に従動し、前記ストッパ部と前記係合部材の当接が解除され前記ストッパ部が設けられた前記アーム部の揺動動作が可能となることを特徴とするオートテンショナの構造。前記係合部材は、前記仮締め状態においては、前記本体部の回動軌道を含む面に略垂直方向に前記ストッパ部上面に押し当てられるように付勢され、前記締結ボルトの締結により前記係合部材のボルト側端部が押し下げられると反対端である当接側端部が前記略垂直方向で前記ストッパ部から離れる方向に従動し、前記本体部と前記アーム部が所定の相対角度になった場合に、前記係合部材が前記ストッパ部の当接端の直前に落下することで前記ストッパ部が前記係合部材に当接し、前記ストッパ部は、前記本体部と前記アーム部の相対角度が小さくなる方向に前記係合部材および前記本体部が回動することを抑止することを特徴とする請求項1に記載されたオートテンショナの構造。前記ブラケットには、前記締結ボルトを中心とする前記本体部の回動に対する接線方向に向けて軸が配置される位置調整ボルトをさらに備え、前記位置調整ボルトの外周には、複数の被係合部が形成され、前記係合部材の前記当接側端部には、前記被係合部材と係合する係合爪が形成され、前記本体部と前記アーム部が所定の相対角度になった場合に、前記被係合部に前記係合爪が係合状態となることを特徴とする請求項2に記載のオートテンショナの構造。前記係合部材は、前記仮締め状態においては、前記本体部の回動軌道を含む面に略垂直方向に前記アーム部上面に押し当てられるように付勢され、前記締結ボルトの締結により前記係合部材のボルト側端部が押し下げられると反対端である当接側端部が前記略垂直方向で前記ストッパ部から離れる方向に従動し、前記本体部と前記アーム部が所定の相対角度になった場合に、前記係合部材が前記ストッパ部の当接端に当接し、前記ストッパ部は、前記本体部と前記アーム部の角度が大きくなる方向に前記係合部材が回動することを抑止することを特徴とする請求項1に記載されたオートテンショナの構造。しかしながら、上記特許文献2に記載の構成では、特許文献1の適正張力の調整についての問題は解消できるが、張力を調整する度に、バネの長さを一定に保つためのストッパを着脱する必要があり、作業効率が良いとは言えず、ストッパの除去を忘れる虞もある。さらに、特許文献3に記載の構成では、ベルトを適正張力で張るために必要な押圧力を得るため、オートテンショナのアームには、比較的大きな付勢力が加えられているので、張力調整のための振れ幅以上に大きく退避させるには非常に大きな力が必要となる。そして、この退避状態を保持したままベルトの設置又は交換のための作業をすることになり、作業性が良くない。また、振れ幅以上に大きくアームを退避させることは、バネ材の許容応力を超えてしまう可能性があるため、この構成では、バネ材およびバネ形状の選択肢が限られてしまうという課題もある。そこで、本発明は、上記問題を解決するために、ベルトを適正張力で張るための押圧力に必要なアームへの付勢力よりも小さい付勢力の下でベルトを配置することができ、且つ、ベルトの弛み量を確認することなく適正な張力状態に調整することができるオートテンショナの構造を提供することを目的とする上記目的を達成するために、請求項1にかかわる発明では、オートテンショナの構造は、締結ボルトでエンジン側に取り付けられ、仮締め状態では、締結ボルトを回動軸として回動可能な本体部と、前記本体部との相対角度に応じた力で前記本体部から付勢力を受けるアーム部と、前記アーム部の先端に枢支され、補機駆動ベルトを押圧するプーリからなるオートテンショナの構造であって、前記本体部は、前記締結ボルトの軸を中心とする回動が可能で長孔を有するブラケットと、前記本体部を前記エンジン側に固定する固定ボルトとからなる固定手段と、前記本体部と連結され、前記本体部が回動される際には前記本体部と一体に回動し、前記締結ボルトの締結動作に応じて、前記本体部の回動軌跡を含む面に略垂直方向に従動する係合部材を備え、前記アーム部には、回動した前記係合部材に当接可能な当接端を有するストッパ部を備え、前記締結ボルトの仮締め状態において、前記本体部と前記アーム部が所定の相対角度になった場合に、前記ストッパ部の当接端が前記係合部材に当接することで前記係止部材および前記本体部の少なくとも一の方向への回動動作を抑止し、前記締結ボルトの本締め状態においては、前記係合部材が前記略垂直方向に従動し、前記ストッパ部と前記係合部材の当接が解除され前記ストッパ部が設けられた前記アーム部の揺動動作が可能となることを特徴とする。このように構成すると、本体部は、締結ボルトの軸を中心として回動可能となる仮締め状態においてアーム部との間の相対角度が調節可能となる。そして、この相対角度調節後に長孔が形成された本体部のブラケットを固定ボルトでエンジン側に締結することにより、本体部は固定される。また、締結ボルトの締結状態に応じて本体部の回動軌道を含む面に略垂直方向に従動する係合部材は、仮締め状態では、本体部の回動に応じてアーム部上のストッパ部の当接端に近づく。本体部を回動させると、アーム部との相対角度を変化させる。ことのき、アーム部は本体部との相対角度に応じた付勢力を受け、その結果アーム部に枢支されたプーリが補機駆動ベルトに押圧力を与える。そして、本体部とアーム部との間の相対角度が所定の値となった時に、プーリが補機駆動ベルトに与える押圧力は所定の値となる。つまり、補機駆動ベルトには所定の張力が与えられる。そして、少なくとも一の方向への係合部材の回動を抑止する位置に設けられたストッパ部の当接端が当接部材に当接し、係合部材および本体部の回動動作を抑止する。さらに、締結ボルトの本締め状態においては、係合部材は、本体部の回動軌道を含む面に略垂直方向に従動し、ストッパ部に対して離間状態となり、係合部材とストッパ部の当接状態は解除される。従って、エンジン側に固定された本体部に対してアーム部は、本体部との相対角度に応じた付勢力を受けながら締結ボルトを軸として揺動可能な状態となる。上記のような作用により、本体部からアーム部に大きな付勢力が加わらない相対角度において本体部をエンジンに対して締結ボルトで仮締めすることができる。そして、プーリを補機駆動ベルトに当てておき、本体部を締結ボルトの軸中心に回動させて本体部とアーム部との間の相対角度が所定の角度となって、補機駆動ベルトに所定の押圧力がかかる位置を決め、固定手段にて固定することができる。つまり、ベルトの設置及びオートテンショナの設置作業が容易となる。また、仮締め状態でストッパ部の当接端に近づいた係合部材には、本体部とアーム部との間に働く付勢力が所定の値となるときにストッパ部が当接し、少なくとも一の方向の回動動作が抑止されるので、付勢力の調整が容易になる。すなわち、補機駆動ベルトの撓み具合を細かく繰り返し確認する必要がなく、本体部を回動させるという一つの動作により最適な付勢状態に設定することができ、作業効率が向上する。なお、ここで、少なくとも一の方向の回動動作とは、本体部とアーム部の間の相対角度を大きくする方向か、若しくは小さくする方向の少なくとも一方向であることをいう。さらに、所定の付勢力補機駆動ベルトには所定の押圧力がかかるとなる相対角度の状態に本体部を設定し固定した後、締結ボルトを本締めすることにより、これに従動して係合部材がストッパ部から離間し、当接が解除され、本体部に対してアーム部が自由に揺動可能な状態に移行させることができる。すなわち、ストッパ機能を有する別部材ストッパ部を用いて所定の付勢力となる状態を保存する必要がない。従って、設定後にそのストッパ部材を除去する手間を省くことができるので作業効率の向上を図ることが可能となる。また、除去を忘れることによりオートテンショナが機能しない状態となることを防止することが可能である。また、請求項2にかかわる発明のオートテンショナの構造は、上記請求項1の構成に加えて、前記係合部材は、前記仮締め状態においては、前記本体部の回動軌道を含む面に略垂直方向に前記ストッパ部上面に押し当てられるように付勢され、前記締結ボルトの締結により前記係合部材のボルト側端部が押し下げられると反対端である当接側端部が前記略垂直方向で前記ストッパ部から離れる方向に従動し、前記本体部と前記アーム部が所定の相対角度になった場合に、前記係合部材が前記ストッパ部の当接端の直前に落下することで前記ストッパ部が前記係合部材に当接し、前記ストッパ部は、前記本体部と前記アーム部の相対角度が小さくなる方向に前記係合部材および前記本体部が回動することを抑止することを特徴とする。このように構成すると、締結ボルトの仮締め状態では、係合部材のボルト側端部が、締結ボルトにより押し下げられていないので、係合部材に働くストッパ部方向への付勢により、当接側端部がアーム部上に形成されたストッパ部上面に押し当てられる。押し当てられるのは、本体部の回動軌跡を含む面に略垂直方向である。この時プーリを補機駆動ベルトに押し当てたまま本体部を回動させると、当接部材の当接側端部がストッパ上面を摺動することとなる。また、予めストッパ部は、本体部とアーム部との間が所定の付勢力となる相対角度関係になる位置まで形成しておく。すなわち、仮締め状態であって、本体部からアーム部への付勢が所定の付勢力となったとき、本体部の回動に伴ってストッパ部上を摺動してきた係合部材がアーム部上面へ落ち込む状態となり、ストッパ部の当接端が係合部材に当接状態となる。このような作用により、仮締め状態において本体部の回転とともにストッパ部上を摺接する係合部材の移動を確認しながら付勢力を強め、ストッパ部の端部から係合部材がアーム部上に落ち込んだ状態により、所定の付勢力すなわち、補機駆動ベルトに対する所定の押圧力が働いていることを確認することが可能である。これは、本体部とアーム部が所定の角度になるように本体部を回動させれば、アーム部に所定の付勢力が働き、結果補機駆動ベルトに所定の押圧力が働くように設定できるということである。また、一端所定の付勢力が働く相対角度まで本体部を係合部材とともに回動させると、付勢力が弱くなる方向への係合部材の回動を抑止する方向にストッパ部が当接するので、本体部の支持を弱めても、所定の付勢力を保持することができる。したがって、補機駆動ベルトの状態を確認することなく所定の付勢力を迅速且つ正確に設定することが可能となる。さらに、請求項3にかかわる発明のオートテンショナの構造は、請求項2の構成に加えて、前記ブラケットには、前記締結ボルトを中心とする前記本体部の回動に対する接線方向に向けて軸が配置される位置調整ボルトをさらに備え、前記位置調整ボルトの外周には、複数の被係合部が形成され、前記係合部材の前記当接側端部には、前記被係合部材と係合する係合爪が形成され、前記本体部と前記アーム部が所定の相対角度になった場合に、前記被係合部に前記係合爪が係合状態となることを特徴とする。このように構成すると、本体部の回動に伴ってストッパ部の上を摺動した係合部材は、所定の付勢力となったとき、ストッパ部を外れてアーム部側へ落ち込む。そして、位置調整ボルトの被係合部に、係合部材の当接側端部の係合爪が係合状態となり、位置調整ボルトの回転が抑止される。このような作用により、本体部からアーム部への付勢が所定の付勢力となったときに、本体部とアーム部とが適切な付勢力となる角度より小さい角度にならないとともに、係合部材の係合爪と、位置調整ボルトの被係合部との係合により、位置調整ボルトの回転が抑止されるので、アーム部に必要以上に付勢力が加わることを防止することが可能となる。すなわち、補機駆動ベルトの状態や、本体部とアーム部との相対位置を目視により確認することなく、所定の付勢力が働く状態に設定することが可能であり、作業性を向上を図ることができる。また、請求項4に係る発明のオートテンショナの構造は、請求項1の構成に加えて、前記係合部材は、前記仮締め状態においては、前記本体部の回動軌道を含む面に略垂直方向に前記アーム部上面に押し当てられるように付勢され、前記締結ボルトの締結により前記係合部材のボルト側端部が押し下げられると反対端である当接側端部が前記略垂直方向で前記ストッパ部から離れる方向に従動し、前記本体部と前記アーム部が所定の相対角度になった場合に、前記係合部材が前記ストッパ部の当接端に当接し、前記ストッパ部は、前記本体部と前記アーム部の角度が大きくなる方向に前記係合部材が回動することを抑止することを特徴とする。このように構成すると、締結ボルトの仮締め状態では、係合部材のボルト側端部が締結ボルトにより押し下げられていないので、締結部材に働くアーム部方向への付勢により、係合部材がアーム部上面に押し当てられる。押し当てられるのは、本体部の回動軌跡を含む面内に略垂直方向である。この仮締め状態であって、付勢力が所定の値よりも小さい状態においては、付勢力が増す方向へ本体部を回動させると、本体部と一体に回動する係合部材の当接側端部は、アーム部に近い位置を摺接しながら回動する。この回動動作で本体部とアーム部の相対角度は広がり、アーム部への付勢力は増加する。そして、本体部とアーム部が所定の相対角度となり、アーム部へ所定の付勢力が与えられたとき、ストッパ部の当接端が当接部材に当接し、本体部の回転が抑止される。この本体部の回転は、位置調整ボルトの操作により調整される。このような作用により、本体部からアーム部への付勢力は位置調整ボルトにより調整することができるので、作業者が締結作業を中断しても、その時点の付勢力は安定して保持される。また、付勢が増す方向へ本体部を回動させて、所定の付勢力となるときに、ストッパ部が当接部材に当接し、本体部の回動が抑止されるので、必要以上に付勢力がアーム部に加えられることを防止できる。以上説明したように、本発明のオートテンショナの構造によれば、補機駆動ベルトを適切な張力で張るために、本体部からアーム部に対して与えられる所定の付勢力よりも小さい付勢力しか働かない状態で、補機駆動ベルトを配置することができる。従って、作業が容易になり、作業効率の向上を図ることが可能となる。また、所定の付勢力が働くときの本体部とアーム部との相対角度において、アーム部上のストッパ部と本体部に連結された係合部材とが当接状態となるので、目視で判別し難いベルトの張力の状態を、ベルトの弛み等により確認する必要はなく、正確且つ迅速に、所定の状態に設定することが可能となる。以下に、本発明の実施の形態について、図を用いて説明する。なお、本発明のオートテンショナは、本体部とアーム部とアーム部に枢支されたプーリを含んでいる。そして、本発明の概要は以下の通りである。ベルトに付与すべき張力は、ベルトの想定使用状況や材質によって決められる。その張力を与えるために、アーム部のプーリをどの程度の押圧力でベルトを押圧すればよいかも予め決めることができる。一方、本体部とアーム部との間の付勢力は、本体部とアーム部の物理的な大きさ長さや質量およびそれらの間に設ける付勢手段等の強さによって、本体部とアーム部の相対角度の関数として求めることができる。したがって、ベルトに付与すべき張力を得るためには、本体部とアーム部の間の付勢力をどの程度にすればよいかを求めることができ、それは、本体部とアーム部の間の相対角度で管理することができる。しかし、ベルトにプーリを強く押し当てるほどに、ベルトは撓み、アーム部は揺動する。しかも、実際のベルトは個々の寸法誤差の範囲で長さが変動するため、撓み具合も異なる。そのため、アーム部の揺動の大きさは個々のケースで異なる。すなわち、本体部もアーム部も共に回動し、回動させる程度は個々のケースで異なるため、互いの相対角度をそのつど把握するのは、容易でない。本発明のオートテンショナは、本体部とアーム部との間の相対角度が所定の値になったことを容易に知ることが出来るようにしたものである。第1の実施の形態本発明の第1の実施の形態におけるオートテンショナの構造について、図1を用いて説明する。図1は、使用状態におけるオートテンショナ4と、このオートテンショナ4により張力が調整された補機駆動ベルト以下単にベルトとも呼ぶ。2の一部を示している。本実施の形態におけるオートテンショナ4は、本体部6の中央を締結ボルト10によりエンジン本体に取り付けられている。本体部6には、締結ボルト10の軸を中心とした円弧状の長孔16aと、工具連結部17が形成されたブラケット6bを有する。なお、ブラケットの長孔は、本明細書を通じて円弧状と説明するが、締結ボルトの軸を中心としてブラケットが回動できれば円弧状に限定されるものではない。この長孔16aと固定ボルト16b固定手段16により、締結ボルト10を中心とした本体部6の回動位置が所定の位置に固定されている。そして、締結ボルト10近傍で、本体部6上に一端8aが重なるようにアーム部8が連結されている。そして、アーム部8は、この一端8aが締結ボルト10の軸周りに締結ボルト10が本締めされた場合でも揺動可能に連結されている。アーム部8の他端8bには、ベルト2を押圧するプーリ9が自由回転可能な状態で枢支されている。ここでは図示していないが、アーム部8は本体部6からバネ等の弾性部材による付勢手段により本体部6との間の相対角度に応じた力で付勢されている。プーリ9をベルト2に押し当てたまま、本体部6とアーム部8に相対角度を与えると、その角度に応じた押圧力がベルト2に与えられることになる。ベルト2は、プーリ9からのこの押圧力により、所定の張力を得ることになる。上記のような構成により、本体部6は、締結ボルト10を仮締め状態にし、固定ボルト16bを緩めることにより締結ボルト10の軸を中心として回動可能となる。この回動可能な状態では、本体部6に連結されたアーム部8も自由に回動することができるので、ベルト2の取付け等の際には、取付作業を容易な状態にすることができる。ベルト2の取付けが完了し、プーリ9をベルト2に押し当てて、本体部6をアーム部8に付勢力が働く方向へ回動させるときには、付勢力に抗する大きな力が必要である。その場合は、本体部6に設けられた工具連結部17に工具19を組み付けることで、本体部6を回動させることが可能である。ここで、締結ボルト10近傍の構造について説明する。締結ボルト10は、本体部6の底部からアーム部8を貫通して上方に突出したスリーブ6a内に挿通され、エンジンに締結される。そして、このスリーブ6aに中間位置を支点12aとしてシーソー式に固定された係合部材12が締結ボルト10側から外方に向かって延びている。この係合部材12のボルト側端部12eの下方にはスプリング12bが設けられており、ボルト側端部12eは上方へ押し上げられるように付勢されている。これにより、係合部材12の外方側端部当接側端部12dはアーム部8側に近付く方向に付勢される。言い換えると、係合部材12は、本体部6の回動軌道を含む面に略垂直方向で揺動する。一方、アーム部8上には、円弧状の突起がストッパ部14として設けられている。図1では、本体部6からアーム部8に対して、調整が完了し、所定の付勢力が働いている状態が示されている。すなわち、本体部6とアーム部8は、ベルト2を押圧した状態で、予め設計段階で決められた所定の相対角度になる状態に固定されている。この状態において、ストッパ部14の一端当接端14tが、係合部材12の外側端部である当接側端部12dに当接している。また、この図では、締結ボルト10が仮締め状態であるが、本締め状態にすると、締結ボルト10の頭部が係合部材12のボルト側端部12eを押し下げるので、当接側端部12dはアーム部8から持ち上がる。次に、このオートテンショナ4の設置手順について、図2及び図3を用いて説明する。図2aは、締結ボルト10を仮締め状態にし、本体部6を付勢力の小さくなる領域に位置させた状態を示している。また、bは、工具19を用いて、所定の付勢力となる状態にまで本体部6を回動させたときの状態を示している。そして、cは、所定の付勢力となった状態で本体部6の位置を固定するために、固定ボルト16bで本体部6のブラケット6bを固定するとともに、締結ボルト10を本締め状態にし、工具19を取り外した状態を示している。なお、プーリ9をベルト2に押し当てたまま、本体部6を回動させ、アーム部8との間で所定の付勢力が得られたということは、ベルト2に所定の張力が与えられるような押圧力がベルト2に付与され、ベルト2は所定の張力を得たということを意味する。図3aは図2aのA-A線断面図、図3bは図2bのB-B線断面図、また、図3cは図2cのC-C線断面図である。図2aの状態では、ストッパ部14の上方に係合部材12が重なっている。このとき、締結ボルト10は仮締め状態であるので、図3aに示すように、係合部材12のボルト側端部12eは、スプリング12bにより持ち上げられており、係合部材12の当接側端部12dはストッパ部14に押し付けられた状態となっている。この状態から本体部6が回動されアーム部8に所定の付勢力が働く図2bの状態では、本体部6と一体に回動する係合部材12の当接側端部12dはストッパ部14が形成されていない領域に達しており、スプリング12bによる付勢力により、図3bに示すように、アーム部8の上面に接触する状態となる。言い換えると、当接側端部12dは、ストッパ部14の上面からアーム部8の上面に落下する。すると落下と同時に、ストッパ部14の周方向の当接端14tが当接側端部12dに当接する図2b参照。このように、ストッパ部14は、所定の付勢力が本体部6とアーム部8の間に生じるよりも小さい角度の領域であって、係合部材12の軌道を投影した領域に形成されている。これは、図2b中では、斜線を施した投影領域15として表されている。上述のように、図2bの状態ではストッパ部14の当接端14tが係合部材12の当接側端部12dに当接しているので、アーム部8と本体部6は付勢力が弱まる方向に角度を変えることができない。すなわち、付勢力の反動により本体部6とアーム部8の角度が小さくなるのを抑止するためのロック機構として働いている。従って、ベルト2へ与えている押圧力の反力を本体部6に連結された工具19で受けている状態となる。図2cでは、このロックの働いた状態で固定ボルト16bで本体部6ブラケット6bをエンジン側に締結して、本体部6及びアーム部8と共にプーリ9が動かないように固定し、工具19を取り外す。そして、締結ボルト10を本締め状態にすることにより設置が完了する。図3cに示すように、本締め状態になると、係合部材12のボルト側端部12eは、締結ボルト10の頭部により押し下げられるので、当接側端部12dが持ち上がる。なお、係合部材12の持ち上がりの動きは、本体部6の回動軌跡を含む面に略垂直な方向であり締結ボルト10の締結動作に従動したものである。この持ち上がった状態の当接側端部12dとストッパ部14との位置関係を示すために、図3c中にストッパ部14の位置を仮想線にて示した。このように、本締め状態では、ストッパ部14よりも高い位置に係合部材12が持ち上がるので、ストッパ部14による係合部材12へのロックが解除され、アーム部8は本体部6との間の相対角度に応じた付勢力を受けながら、揺動自在な状態となる。ベルト2は、使用される間、様々な条件で伸縮するので、設定状態からアーム部8は、付勢力が大きくなる方向にも、小さくなる方向にも動ける必要があるからである。このように、本実施の形態におけるオートテンショナ4の構造によれば、ベルト2の張力を確認することなく、所定の張力となるように設定することが可能である。すなわち、ベルト2に付与すべき押圧力は、ベルト2が必要とする張力から求めることができる。そして、本体部6とアーム部8と本体部6内に設置される付勢手段の強さから、アーム部8に必要な付勢力は、本体部6とアーム部8との間の角度をどれほどにすれば得られるかも設計段階で求めることができる。従って、予め本体部6とアーム部8との間の相対角度で上記のロック機構が働くように、ストッパ部14の位置を設ける若しくは係合部材12の本体部6に対する相対角度を決めておくことで、ベルト2の張力を確認することなく、本体部6とアーム部8の相対角度を所定の相対角度にし、所定の押圧力をベルト2に与える事ができる。また、たとえベルト長がばらつき、本体部6の回動位置がそれに応じて位置を変えたとしても、本体部6とアーム部8の間の相対角度が所定の値になったことを作業者が認知できるので、常にベルト2に所定の押圧力を与えることができる。また、締結ボルト10を本締め状態にすることにより、係合部材12はストッパ部14と離間状態となるので、所定の適正な押圧力に調整するために、ストッパ部材等を別途用意する必要はない。これにより、作業効率が向上するとともに、ストッパ部材の除去忘れの防止も図ることができる。第2の実施の形態次に、本発明の第2の実施の形態について図4~図6を用いて説明する。図4は、使用状態におけるオートテンショナ34と、このオートテンショナ34により張力が調整されたベルト2の一部を示している。本実施の形態におけるオートテンショナ34は、第1の実施の形態における図1のオートテンショナ4と同様に本体部36の中央を締結ボルト40により締結されている。また、ブラケット36bに形成された締結ボルト40の軸を中心とした円弧状の長孔46aと固定ボルト46b固定手段46により、締結ボルト40を中心とした本体部36の回動位置が所定の位置に固定される構成についても同様である。なお、プーリ39、スリーブ36a、支点42a、アーム部38の一端38aおよび他端38b、ボルト側端部42eなどは実施の形態1と同じである。しかし、本体部36を回動させる機構としてブラケット36bに、位置調整ボルト48を備えている点と、係合部材42の当接側端部42dが位置調整ボルト48近傍にまで延設されている点において、第1の実施の形態とは異なっている。以下では、この異なる点を中心に説明する。位置調整ボルト48は、本体部36の回動に対して略接線方向に軸方向を向けて配置されている。そして、位置調整ボルト48の先端がエンジン本体に設けられた固定片49に形成された雌ネジに螺合されている。これにより、この位置調整ボルト48を回転させると、本体部36の回動位置を変化させることができる。また、図1のオートテンショナ4において、工具連結部17に工具19を取り付けて本体部6を回動させるのと異なり、作業を中断しても、位置調整ボルト48と固定片49との螺合によりその中断時の回動位置が保存される。本実施の形態のアーム部38上に形成されたストッパ部44は、図1のアーム部8上に形成されたストッパ部14と同様の形状に形成されている。しかし、図4の本体部36に連結されている係合部材42は当接側端部42dの先が、位置調整ボルト48側に延設されている。そして、この延設された当接側端部42dには、ブラケット36b側に向けて係合爪42fが形成されている。また、位置調整ボルト48の軸上の、係合爪42fが対向する領域には、被係合部48bが形成されている。これにより、係合爪42fは、下方に移動したとき、被係合部48bと係合することが可能となる。以下、図5及び図6を用いて、本実施の形態におけるオートテンショナ34の設置手順について説明する。図5aは、締結ボルト40を仮締め状態にし、本体部36とアーム部38との間の相対角度は、付勢力が小さくなる領域に位置させた状態を示している。また、図5bは、位置調整ボルト48を回転させることにより、所定の付勢力となる状態にまで本体部36を回動させたときの状態を示している。なお、本体部36の位置確定後、固定ボルト46bで本体部36をエンジン側に固定し、締結ボルト40を本締め状態にした場合については、この図5bと同様となるので図示は省略し、便宜的に図5bを用いて説明する。図6aは、図5aのD-D線断面図であり、図6bは、図5bのE-E線から見た断面図であって、締結ボルト40の仮締め状態を示しており、図6cは、図5bのE-E線から見た断面図であって、締結ボルト40の本締め状態を示している。図5aの状態では、係合部材42がストッパ部44の上に重なっている。このとき、締結ボルト40は仮締め状態であるので、図6aに示すように、係合部材42のボルト側端部42eは、スプリング42bにより持ち上げられる方向に付勢されており、係合部材42はストッパ部44の上面に押し付けられた状態となっている。この状態から本体部36が回動され、所定の付勢力が働く図5bの状態では、本体部36と一体に回動する係合部材42がストッパ部44が形成されていない領域に達しており、スプリング42bによる付勢により、図6bに示すように、アーム部38の上面に接触する状態となる。つまり、係合部材42はストッパ部44上面からアーム部38の上面に落下する。同時に、ストッパ部44の当接端44tとも当接状態となっている。このように、ストッパ部44は、所定の付勢力を発揮する本体部36とアーム部38の相対角度よりも小さい角度領域における係合部材42の軌跡を投影した領域に形成されている。これは、図5b中では、斜線を施した投影領域45として表されている。ここで、本実施の形態における係合部材42は、当接側端部42dに係合爪42fが形成されており、図5bに示すように、ストッパ部44の当接端44tが係合部材42に当接する状態において、係合爪42fは、位置調整ボルト48の被係合部48bと係合状態となる図6b。これにより、位置調整ボルト48がロック状態となり、所定の付勢力以上となる領域にまで本体部36が回動することを防止することができる。上述のように、図6bの状態では、図5bに示すようにストッパ部44が、本体部36とアーム部38の間の付勢力が小さくなる方向への本体部36の回動を防止する。同時に、位置調整ボルト48の被係合部48bと係止部材42の係合爪42fとの係合が、付勢力が大きくなる方向への本体部36の回動を抑止する。従って、本体部36とアーム部38の相対角度は、所定の付勢力となる状態で良好に保持される。図6cでは、このロックの働いた状態で固定ボルト46bが締結される。そして、締結ボルト40を本締め状態にすることにより設置が完了する。図6cに示すように、本締め状態になると、係合部材42のボルト側端部42eは、締結ボルト40の頭部により押し下げられるので、当接側端部42dが持ち上がる。この持ち上がった状態の当接側端部42dとストッパ部44との位置関係を説明するために、図6c中にストッパ部44の位置を仮想線にて示した。このように本締め状態では、ストッパ部44よりも高い位置に係合部材42が持ち上がるとともに、位置調整ボルト48の被係合部48bと係合爪42fとが離間状態になるので、アーム部38は本体部36に対して揺動自在な状態となる。なお、係合部材42の持ち上がりの動きは、本体部36の回動軌跡を含む面に略垂直な方向への締結ボルト40の締結動作に従動したものである。このように、本実施の形態におけるオートテンショナ34の構造によれば、第1の実施の形態において図1に示したオートテンショナ4と同様に、ベルト2の張力を確認することなく、所定の付勢力により所定の張力となるように設定することが可能である。加えて、本実施の形態では、必要以上に付勢力がかかる位置に本体部36が回動することを防止することもでき、より正確且つ迅速に所定の付勢力となる状態に設置することが可能である。第3の実施の形態次に、本発明の第3の実施の形態について、図7~図9を用いて説明する。図7は、使用状態におけるオートテンショナ54と、このオートテンショナ54により張力が調整されたベルト2の一部を示している。本実施の形態におけるオートテンショナ54は、第1及び第2の実施の形態において示した図1及び図4のオートテンショナ4、34とは異なり、ストッパ部64が、アーム部58の揺動方向の逆側の当接端64s端部で係合部材62の当接側端部62dと当接状態となっている。以下、この構成が、実施形態1などと異なる点を中心に説明をする。なお、プーリ59、スリーブ56a、支点62a、アーム部58の一端58aおよび他端58b、ボルト側端部62eなどは実施の形態1および2と同じである。本実施の形態におけるオートテンショナ54の構成では、本体部56を回動させる機構は、第2の実施の形態において図4に示したオートテンショナ34と同様に、本体部56のブラケット56bに備えられた位置調整ボルト68が採用されているが、本実施の形態では、位置調整ボルト68には被係合部は形成されていない。また、係合部材62は第1の実施の形態における図1のオートテンショナ4の係合部12と同様の構造となっている。しかし、ストッパ部64は、この係合部材62を挟んで逆側、すなわち、アーム部58に枢支されたプーリ59がベルト2に対する押圧力が大きくなる回動方向で、係合部材62に当接端64sが当接する位置に形成されている。そして、このストッパ部64と係合部材62とは、所定の付勢力が働くときに当接状態となる。したがって、本体部56とアーム部58の相対角度に応じた付勢力が所定の付勢力よりも小さい状態においては、係合部材62は、スプリング62bの付勢によりアーム部58上に摺接状態となっている。以下、図8及び図9を用いて、本実施の形態におけるオートテンショナ54の設置手順について説明する。図8aは、締結ボルト60を仮締め状態にし、本体部56とアーム部58との間の相対角度は、付勢力が小さくなる領域に位置させた状態を示している。また、図8bは、位置調整ボルト68を回転させることにより、所定の付勢力となる状態にまで本体部56を回動させたときの状態を示している。なお、本体部56の位置確定後、固定ボルト66bで本体部56をエンジン側に固定し、締結ボルト60を本締め状態にした場合については、この図8bと同様となるので図示は省略し、便宜的に図8bを用いて説明する。図9aは、図8aのF-F線断面図であり、図9bは、図8bのG-G線断面図であって、締結ボルト60の仮締め状態を示している。また、図9cは、図8bのG-G線断面図であって、締結ボルト60の本締め状態を示している。図8aの状態では、係合部材62はストッパ部64から離れた位置でアーム部58に摺接している。係合部材62のボルト側端部62eがスプリング62bにより持ち上がり、係合部材62の当接側端部62dがアーム部58上に摺接状態となっている様子が図9aから分かる。この状態から位置調整ボルト68が回転され、本体部56の回動が進んで所定の付勢力が働く図8bの状態では、本体部56と一体に回動する係合部材62の当接側端部62dは、その回動方向に面したストッパ部64の当接端64sと当接状態となっている。ここでも、図9bに示したストッパ部64の当接端64sと当接側端部62dとの当接状態では、図9aの時と同様に、係合部材62の当接側端部62dはアーム部58上に摺接状態にある。このように、本実施の形態では、アーム部58の付勢力が増す方向に向かって本体部56を回動させて行くと、所定の付勢力となる位置でストッパ部64の当接端64sが係合部材62に当接し、それ以上の回動が抑制される。そして、位置調整ボルト68が固定片69に螺合したまま本体部56を回動させるので、回動作業を中断しても、その位置は良好に保持される。続いて、このように、本体部56からアーム部58への付勢が所定の付勢力となった状態において、本体部56の回動位置が固定ボルト66bにより固定され、締結ボルト60を締結することにより本締め状態となる。この本締め状態となったときの様子は図9cに示されている。この図から判るように、係合部材62のボルト側端部62eは締結ボルト60の頭部により押し下げられる。一方、当接側端部62dはストッパ部64の高さよりも高い位置に持ち上がっている。これにより、ストッパ部64と係合部材62とは離隔状態を保つことができるので、アーム部58は自由に揺動可能な状態となる。なお、係合部材62の持ち上がりの動きは、本体部56の回動軌跡を含む面に略垂直な方向への締結ボルト60の締結動作に従動したものである。以上のように、本実施の形態において示したオートテンショナ54では、付勢力の増す方向に回動するのを抑止する側にストッパ部64を設けることにより、第2の実施の形態において示した構成よりも簡易な構成により、ベルト2の張力を確認することなく、所定の押圧力がベルト2に付与された事を知ることができるので、必要以上に付勢がかかる状態となることを防止することが可能となる。なお、上記の第1の実施の形態では、本体部を回動させる機構として工具連結部を設け、これに組付けた工具により本体部を回動させる構成を例として示したが、これに限らず、第2及び第3の実施の形態において示したような位置調整ボルトにより回動させる構成であっても構わない。また、逆に、第2、3の実施の形態において示した位置調整ボルトに代えて、第1の実施の形態に示した工具連結部と工具との組合せにより本体部を回動させる構成であっても良い。また、上記の各実施の形態では、係合部材の回動軌道の周方向に対して何れか一方側からのみ当接する構成を例として示したが、両側から当接するようにストッパ部を設ける構成であっても構わない。このように構成すると、押圧力の増大する方向及び減少する方向の何れに対しても、係合部材の回動が抑止されるので、例えば、第1の実施の形態において示した工具連結部及び工具の組合せによる構成であっても、所定の付勢力が働く状態を安定して良好に保持することが可能となり、作業効率の向上を図ることが可能である。