"動力伝達機構として使用される固定式等速自在継手と、被連結体とを着脱可能に連結するための等速自在継手用連結構造であって、スプライン穴と、このスプライン穴に相対的な軸方向のスライドによって嵌入するスプライン軸とを有するスプライン嵌合構造部を備え、スプライン軸の軸方向に延びる山部及びスプライン穴の軸方向に延びる山部の嵌入開始部に、嵌入開始端側に向かって先細となる嵌合ガイド部を設けたことを特徴とする等速自在継手用連結構造。嵌合ガイド部が角錐形状であることを特徴とする請求項1に記載の等速自在継手用連結構造。山部の断面形状が矩形乃至台形であり、嵌合ガイド部は、山部のいずれか一方の側面の嵌入開始部が嵌入開始縁に向かって他方の側面に接近する角錐形状であることを特徴とする請求項2に記載の等速自在継手用連結構造。山部の断面形状が矩形乃至台形であり、嵌合ガイド部は、山部の両側面の嵌入開始部が嵌入開始縁に向かって相互に接近する角錐形状であることを特徴とする請求項2に記載の等速自在継手用連結構造。山部の頂部の嵌入開始部が嵌入開始縁に向かって低くなる特徴とする請求項3又は請求項4に記載の等速自在継手用連結構造。スプライン軸とスプライン穴の少なくとも一方において、全山部のうち、1/4~1/2のみに前記嵌合ガイド部を設けたことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の等速自在継手用連結構造。スプライン軸とスプライン穴において、それぞれ、全山部のうち、1/4~1/2のみに前記嵌合ガイド部を設けたことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の等速自在継手用連結構造。嵌合ガイド部を有する山部を周方向に沿って等ピッチで配設したことを特徴とする請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の速自在継手用連結構造。嵌合ガイド部を有する山部を、嵌合相手側の嵌合ガイド部を有さない山部間に嵌入させることを特徴とする請求項6~請求項8のいずれか1項に記載の等速自在継手用連結構造。前記嵌合ガイド部は熱処理前に形成されていることを特徴とする請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の等速自在継手用連結構造。前記嵌合ガイド部は熱処理後に形成されていることを特徴とする請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の等速自在継手用連結構造。図8に示す連結構造Mでは、アダプタ装置24をカップリング18に連結する場合、まず、アダプタ装置24の軸部26をカップリング18の筒体部16に嵌入する必要がある。この際、軸部26のスプライン軸25をカップリング18の筒体部16のスプライン穴15に嵌合させることになる。すなわち、軸部26のスプライン軸25の山部の開始端軸部の先端側の端を、カップリング18のスプライン穴15の谷部の開始端カップリング18の開口端に対応させるとともに、軸部26のスプライン軸25の谷部の開始端をカップリング18の筒体部16のスプライン穴15の山部の開始端に対応させ、この状態で、軸部26をカップリング18の筒体部16に対して挿入していくことになる。しかしながら、軸部26のスプライン軸25の山部の開始端およびカップリング18のスプライン穴15の山部の嵌合端は、それぞれ面を持つ形状である。このため、軸部26をカップリング18に対して挿入していく際には、精度のよい位相合わせを行う必要がある。すなわち、精度のよい位相合わせが行われていなければ、軸部26のスプライン軸25の山部の開始端とカップリング18のスプライン穴15の山部の開始端とがお互いに干渉して、スムーズな嵌合は困難になるまた、等速自在継手Tへのシャフト12の嵌入も、シャフト12のスプライン軸13と、内輪8のスプライン穴11とを嵌合させることになる。このため、精度のよい位相合わせが行われていなければ、シャフト12のスプライン軸13と内輪8のスプライン穴11とのスムーズな嵌合は困難になる。本発明は、上記課題に鑑みて、スプライン嵌合構造部において、精度のよい位相合わせを行うことなく、スプライン軸とスプライン穴とを嵌合させることができる等速自在継手用連結構造を提供する。本発明の連結構造は、動力伝達機構として使用される固定式等速自在継手と、被連結体とを着脱可能に連結するための等速自在継手用連結構造であって、スプライン穴と、このスプライン穴に相対的な軸方向のスライドによって嵌入するスプライン軸とを有するスプライン嵌合構造部を備え、スプライン軸の軸方向に延びる山部及びスプライン穴の軸方向に延びる山部の嵌入開始部に、嵌入開始端側に向かって先細となる嵌合ガイド部を設けたものである。なお、前記被連結体は、例えば、従動側ワークとしてのロール軸である。また、ロール軸とは、圧延ロール、搬送ロール等の各種ロールである。本発明の連結構造では、スプライン軸の軸方向に延びる山部及びスプライン穴の軸方向に延びる山部の嵌入開始部に嵌合ガイド部を設けているので、スプライン軸とスプライン穴とを相対的な軸方向のスライドによって嵌合する場合、スプライン軸とスプライン穴が位相が多少ずれていても、嵌合ガイド部のガイドによって、スプライン軸側の山部及びスプライン穴の山部が、相手側の山部間の凹部谷部に軸心方向に沿って嵌入することができる。嵌合ガイド部が角錐形状であるのが好ましい。この際、山部の断面形状が矩形乃至台形であり、嵌合ガイド部が、山部のいずれか一方の側面の嵌入開始部が嵌入開始縁に向かって他方の側面に接近する角錐形状であっても、山部の両側面の嵌入開始部が嵌入開始縁に向かって相互に接近する角錐形状であってもよい。山部の頂部の嵌入開始部が嵌入開始縁に向かって低くなるものであってもよい。スプライン軸とスプライン穴の少なくとも一方において、全山部のうち、1/4~1/2のみに嵌合ガイド部を設けたものであっても、スプライン軸とスプライン穴において、それぞれ、全山部のうち、1/4~1/2のみに嵌合ガイド部を設けたものであってもよい。このように、1/4~1/2のみに嵌合ガイド部を形成したものでは、全山部に嵌合ガイド部を設ける必要がなく、加工性の向上を図ることができる。嵌合ガイド部を有する山部を周方向に沿って等ピッチで配設するのが好ましい。また、嵌合ガイド部を有する山部を、嵌合相手側の嵌合ガイド部を有さない山部間に嵌入させるものであってもよい。前記嵌合ガイド部は熱処理前に形成されていてものであっても、前記嵌合ガイド部は熱処理後に形成されているものであってもよい。本発明では、山部の嵌合ガイド部によって、相手側の谷部山部部間に形成される谷部に対して、山部を軸心方向に沿って嵌入することができる。すなわち、嵌合時において、スプライン穴とスプライン軸との山部凸歯の干渉がなくなって、スムーズな嵌合を可能として、組み立て作業性の向上を図ることができる。しかも、嵌合時におけるスプラインの歯の損傷を防止でき、品質向上を図ることができる。嵌合ガイド部として、単純な形状の角錐形状にて形成でき、生産性に優れる。また、1/4~1/2のみに嵌合ガイド部を形成したものでは、嵌合ガイド部の数を減少させることができ、全体としての嵌入時挿入時の摺動抵抗を小さくできる。嵌合ガイド部を有する山部を周方向に沿って等ピッチで配設することによって、バランスよく安定して嵌入することができ、組立作業性の向上を図ることができる。また、嵌合ガイド部を有する山部を、嵌合相手側の嵌合ガイド部を有さない山部間に嵌入させるものでは、無駄な加工を省略でき、しかも嵌入性の向上を図ることができる。嵌合ガイド部に熱処理を施すことによって、耐摩耗性の向上およびフレッティングの抑制が可能となって、安定したガイド機能を発揮する。しかも、嵌合ガイド部は熱処理前に形成されていてものであっても、前記嵌合ガイド部は熱処理後に形成されていてもよいので、生産性に優れる。以下本発明の実施の形態を図1~図7に基づいて説明する。図1に本発明に係る等速自在継手用連結構造Mを示す。この連結構造Mは、等速自在継手Tと、従動側ワーク被連結体としての図示省略のロール軸とを連結するものである。連結構造Mは、スプライン嵌合構造部M1と、ボルト結合構造部M2とを備える。ここで、ロール軸とは、圧延ロール、搬送ロール等の各種ロールである。等速自在継手Tは、内径面53にトラック溝54が形成された外側継手部材としての外輪55と、外径面56にトラック溝57が形成された内側継手部材としての内輪58と、外輪55のトラック溝54と内輪58のトラック溝57との間に介在してトルクを伝達するトルク伝達部材としての複数のトルク伝達ボール59と、外輪55の内径面53と内輪58の外径面56との間に介在してボール59を保持するケージ60とを備える。また、内輪58の内径面にはスプライン穴61が設けられ、このスプライン穴61にシャフト62の端部のスプライン軸63が嵌合している。そして、この等速自在継手Tの反ロール軸側の開口部は、ブーツ固定板72に加締めたられたブーツ64にて密封されている。また、スプライン軸63には、先端部嵌入開始部、及び、基端部反嵌入開始部には止め輪等のストッパS1、S2が配置されている。等速自在継手Tにはフランジ部材69を介してカップリング68が連結されている。カップリング68は、内径面にスプライン穴65が形成された筒状の筒部66と、等速自在継手T側の外鍔部67とを備える。すなわち、フランジ部材69は、短円筒状の本体部69aと、アダプタ側の外鍔部69bとを備える。また、本体部69aにはねじ孔70が設けられ、このねじ孔70に連結用のボルト部材71が締結される。この場合、反ロール軸側には、ブーツ固定板72が配置され、このブーツ固定板72、及び外輪55に前記ボルト部材71が挿通されてねじ孔70に締結される。これによって、ブーツ固定板72と外輪55とフランジ部材69とが一体化される。また、カップリング68の外鍔部67とフランジ部材69の外鍔部69bとが重ね合わされてボルトナット結合73によって、一体化されている。ロール軸は、本発明の等速自在継手用連結構造Mを有するアダプタ装置74を介して等速自在継手Tに接続される。アダプタ装置74は、外周面にスプライン軸75が形成された軸部76と、この軸部76の基端部に設けられる鍔部77と、この鍔部77に連結されるアダプタ78とを備える。アダプタ78は、内径面84にキー溝79が形成された本体部80、この本体部80の軸部76側に設けられる外鍔部81とを備える。この場合、アダプタ78の外鍔部81の端面と鍔部77の端面部はインロー嵌合され、ボルトナット結合82によって、一体化されている。また、軸部76がカップリング68の筒部66に嵌入され、軸部76側のスプライン軸75とカップリング68の筒部66のスプライン穴65とが嵌合する。すなわち、本発明に係る連結構造Mのスプライン嵌合構造部M1が嵌合状態となる。そして、この嵌合状態では、ボルト結合構造部M2にて軸部76のカップリング68の筒部66からの抜けを規制している。ボルト結合構造部M2は、軸部76のスプライン軸75に形成される周方向溝83と、カップリング68の筒部66に連結されるボルト部材85とを備える。このため、カップリング68の筒部66にボルト部材85が連結されることによって、ボルト部材85の軸先端部85aが周方向溝83に嵌合して、軸部76のカップリング68からの抜けを規制している。スプライン軸75は、図2aに示すように、周方向に沿って所定ピッチで複数の山部凸歯75aが形成されてなる。すなわち、周方向に隣合う山部75a間に谷部凹歯75bが形成され、山部75aと谷部75bとが交互に配設される。すなわち、軸部76は、外周面が円筒面の軸本体76aと、この軸本体76aの外周面に、断面台形状の山部75aが形成されてなるものである。山部75aの先端部嵌入開始端部には、嵌合ガイド部90が設けられている。この嵌合ガイド部90は、図3abに示すように、嵌合開始端に向かって頂部90aの高さが低くなるとともに嵌合開始端に向かって相対向する側面90b,90bが接近する形状である。ところで、図2aでは、全山部75aに嵌合ガイド部90が設けられ、しかも、各嵌合ガイド部90の先端縁90cが同一円C上に配置されている。すなわち、各嵌合ガイド部90の先端縁90cの軸方向位置が一致している。これに対して、図2bに示す場合、全山部65aに嵌合ガイド部90を設けることなく、全山部75aの1/4~1/2のみに嵌合ガイド部90を形成するようにしてもよい。なお、図2bでは、嵌合ガイド部90を有する山部75a間に、嵌合ガイド部90を有さない山部75aが3つ配置されている。図2bでは、嵌合ガイド部90を有する山部75aの嵌合ガイド部90の先端縁90cが、嵌合ガイド部90を有さない山部75aの先端縁91よりも嵌入開始端側に位置している。この場合、嵌合ガイド部90を有する山部75aの嵌合ガイド部90の先端縁90cは同一円C1上に配置され、嵌合ガイド部90を有さない山部75aの先端縁91は、先端縁90cが配置される円C1よりも後退した円C2上に配置される。また、カップリング68の筒部66の内径面に形成されるスプライン穴65は、図4に示すように、筒部66の内径面に周方向に沿って所定ピッチで複数の山部凸歯65aが形成されてなる。すなわち、周方向に隣合う山部65a間に谷部凹歯65bが形成され、山部65aと谷部65bとが交互に配設される。このスプライン穴65の全山部65aに嵌合ガイド部95が設けられている。この場合、嵌合ガイド部95は反等速自在継手側であって、嵌入開始端部に設けられる。また、嵌合ガイド部95も、嵌合開始端に向かって頂部95aの高さが低くなるとともに嵌合開始端に向かって相対向する側面95b,95bが接近する形状である。嵌合ガイド部95の先端95cは、カップリング68の筒部66の反等速自在継手側の開口端66a図1参照に一致している。この場合も、全山部65aに嵌合ガイド部95を設けることなく、全山部75aの1/4~1/2のみに嵌合ガイド部95を形成するようにしてもよい。このように、全山部75aの1/4~1/2のみに嵌合ガイド部95を形成する場合、図2bに示すように、嵌合ガイド部95を有する山部65aを、嵌合ガイド部95を有さない山部65aよりも嵌入開始端側に突出させることになる。そして、このスプライン穴65とスプライン軸75とを嵌合させた状態で、スプライン軸75の山部75aがスプライン穴65の谷部65bに嵌合するとともに、スプライン穴65の山部65aがスプライン軸75の谷部75bに嵌合する。次に、等速自在継手T側のカップリング68と、アダプタ装置74とを連結する方法を説明する。まず、カップリング68の筒部66にアダプタ装置74の軸部76を嵌入する。この際、軸部76のスプライン軸75の山部75aとカップリング68のスプライン穴65の谷部65bとを対応させカップリング68のスプライン穴65の山部65aと軸部76のスプライン軸75の谷部75bとを対応させ、この状態で、軸部76とカップリング68とを相対的に軸方向に沿ってスライドさせて、軸部76をカップリング68に嵌入させることになる。例えば、カップリング68の筒部66に対して軸部76を押し込んでいくことになる。この嵌入開始時には、軸部76のスプライン軸75の山部75aとカップリング68のスプライン穴65の谷部65bとが精度よく一致するのが好ましい。しかしながら、一致せずに、周方向にずれている場合がある。このように周方向にずれていても、各嵌合ガイド部9095が相手側の谷部65b75bに侵入すれば、谷部65b75bを構成する山部65a75aの側面を嵌合ガイド部9590が摺動し、軸方向に沿って順次この対応する谷部65b75bに侵入していくことになる。そして、図1に示すように、ボルト結合構造部M2のボルト部材85に、周方向溝83が対応するまで、軸部76は筒部66に嵌入される。軸部76の嵌入後、ボルト結合構造部M2のボルト部材85を連結させることによって、このボルト部材85の軸先端部85aを周方向溝83に嵌合係合させる。これによって、スプライン軸75とスプライン穴65とが嵌合された状態で、ボルト結合構造部M2によって、軸部76のカップリング68の筒部66内での軸方向のスライドが規制され、等速自在継手T側のカップリング68と、アダプタ装置74とが連結された状態となる。また、図1に示す状態から、ボルト結合構造部M2のボルト部材85を螺退させて、ボルト部材85の軸先端部85aが周方向溝83に嵌合係合しない状態とすれば、軸部76とカップリング68の筒部66との相対的な軸方向のスライドが可能となる。このため、軸部76をカップリング68の筒部66に対して抜く方向反等速自在継手側にスライドさせれば、軸部76をカップリング68の筒部66から引き抜くことができる。すなわち、等速自在継手T側のカップリング68と、アダプタ装置74とを分離することができる。本発明では、スプライン軸75及びスプライン穴65の軸方向に延びる山部75a、65aにおける嵌合開始部を嵌合ガイド部90、95としているので、スプライン穴65とスプライン軸75の位相が多少ずれていても、嵌合ガイド部90、95が案内部材となって、相手側のスプライン穴65,75の谷部65b、75bに対して嵌合ガイド部90、95を軸心方向に沿って嵌入することができる。すなわち、嵌合時において、スプライン穴65とスプライン軸75との山部凸歯65a、75aの干渉がなくなって、スムーズの嵌合を可能として、組み立て作業性の向上を図ることができる。しかも、嵌合時におけるスプラインの歯の損傷や損壊を防止でき、品質向上を図ることができる。嵌合ガイド部90、95を有するスプライン75,65において、周方向に沿って所定ピッチで配設される全山部75a、65aに嵌合ガイド部90、95を形成したものでは、全嵌合ガイド部90、95がガイド部材となるので、嵌入時のガイドが安定して嵌入性に優れる。周方向に沿って所定ピッチで配設される山部75a、65aのうち、1/4~1/2のみに嵌合ガイド部を形成したものでは、嵌合ガイド部90,95の数を減少させることができ、全体としての嵌入時挿入時の摺動抵抗を小さくできる。また、嵌合ガイド部90,95を形成した山部75a、65aが、嵌合ガイド部90,95を有さない山部75a、65aよりも嵌合開始側に突出するものでは、嵌合ガイド部90,95を有さない山部75a、65aが、相手のスプライン65、75の山部65a、75aと干渉せず、このスプライン軸75とスプライン穴65とをスムーズに嵌合させることができる。嵌合ガイド部90,95の数を減少させる場合、前記のように、全山部75a、65aのうち、1/4~1/2のみに嵌合ガイド部90,95を設けるようにしたのは、嵌入時のガイド性が損なわず、しかも、摺動抵抗を小さくできるためのものである。ところで、スプライン軸75とスプライン穴65との関係において、スプライン軸75側の全山部75aに嵌合ガイド部90を設けたものと、スプライン穴65側の全山部65aに嵌合ガイド部95を設けたもの組み合わせであっても、スプライン軸75側の全山部75aに嵌合ガイド部90を設けないものと、スプライン穴65側の全山部65aに嵌合ガイド部95を設けないものとの組み合わせであってもよい。さらには、スプライン軸75側において全山部75aに嵌合ガイド部90を設けないものと、スプライン穴65側の全山部65aに嵌合ガイド部95を設けたものとの組み合わせであっても、逆に、スプライン穴65側の全山部65aに嵌合ガイド部95を設けないものと、スプライン軸75側の全山部75aに嵌合ガイド部90を設けたものとも組み合わせであってもよい。プライン軸75側の全山部75aに嵌合ガイド部90を設けないものと、スプライン穴65側の全山部65aに嵌合ガイド部95を設けないものとの組み合わせの場合、嵌合ガイド部を有する山部を、嵌合相手側の嵌合ガイド部を有さない山部間に嵌入させるようにできる。このように構成することによって、無駄な加工を省略でき、しかも嵌入性の向上を図ることができる。ところで、前記嵌合ガイド部90,95は、相手側の山部に摺接するので、耐摩耗性に優れるのが好ましい。そこで、スプライン軸75を成形する場合に、少なくとも嵌合ガイド部90に対して、熱硬化処理を行うようにするのが好ましい。熱硬化処理としては、嵌合ガイド部90,95の形状加工前であっても、形状加後であってもよい。熱硬化処理としては、焼入れ焼戻し、高周波焼入れ、浸炭焼入れなどがある。また、形状加工前に調質処理等の材料改質を行うことができる。ここで、調質処理とは、焼入れ後、比較的高い温度例えば、400°C以上に焼戻して、トルースタイト又はソルバイト組織にする処理をいう。すなわち、調質とは鋼の結晶粒子を微細にして鋼質を調整し、強じん性を実質的に向上させる操作をいう。なお、熱硬化処理を行うことによって、嵌合ガイド部90,95は、例えば、HRC30~40程度の硬度とされる。また、このような熱処理に代えて、固体潤滑剤表面処理を含む表面処理を施してもよい。固体潤滑剤表面処理とは固体潤滑処理皮膜を成形することであり、固体潤滑処理皮膜とは、二硫化モリブデン、黒鉛グラファイト、フッ素樹脂四フッ化エチレン等、二硫化タングステン、金属酸化物などの固体潤滑剤を一種類または数種類、各種の有機樹脂に分散させ塗料状にし、これをコーティングして得られる乾燥皮膜である。固体潤滑処理皮膜は、耐摩耗性、耐熱性、耐腐食性に優れる。このように、嵌合ガイド部90に対して熱処理や固体潤滑剤表面処理を含む表面処理を行うことによって耐摩耗性の向上およびフレッティングの抑制が可能となって、安定したガイド機能を発揮する。前記実施形態では、スプライン嵌合構造部M1の嵌合状態において、このスプライン嵌合構造部M1のスプライン軸75とスプライン穴65とを一体化するためのボルト結合構造部M2を備えたものである。このため、ボルト結合構造部M2の締め付けによって、従動側ワークと等速自在継手Tとを一体化することができ、また、ボルト結合構造部M2を緩めることによって、このボルト結合構造部M2の結合状態を解除することができる。従って、ボルト結合構造部M2が解除状態となれば、スプライン嵌合構造部M1において、スプライン穴65とスプライン軸75とが相対的な軸方向のスライドによって嵌合しているのみである。このため、相対的な軸方向のスライドによって、スプライン穴63とスプライン軸75との嵌合状態を解除できる。このように、ボルト結合構造部M2を有するものでは、安定した連結状態を得ることができる。また、ボルト結合構造部M2の結合状態を解除することによって、スプライン嵌合構造部M1の嵌合状態を容易に解除でき、従動側ワークの交換作業の容易化を図ることができる。また、ボルト結合構造部M2を設けない場合は、ボルト結合構造部Mの締め付け作業及び解除作業を省略でき、交換作業の一層の容易化を図ることができる。なお、このようなボルト結合構造部M2を設けない場合であっても、スプライン嵌合構造部M1の嵌合力によって、使用中等において、スプライン穴65とスプライン軸75との嵌合状態が解除されるものではない。図5では、アダプタ装置74が、内径面94にキー溝99が形成されたアダプタ100のみから構成されている。すなわち、アダプタ100は、内径面にキー溝99が形成された本体部100aと、この本体部100aから等速自在継手側へ突出される短筒部100bとからなり、この短筒部100bに設けられるねじ孔101に、ボルト部材71のねじ軸を螺着するものである。この場合、シャフト62のスプライン軸63の山部63aの嵌入開始部シャフト62の先端部に、嵌合ガイド部110が形成されている。この嵌合ガイド部110は、図3に示す嵌合ガイド部110と同様、嵌合開始端に向かって頂部110aの高さが低くなるとともに嵌合開始端に向かって相対向する側面110b,110bが接近する形状である。すなわち、シャフト62のスプライン軸63と、内輪58のスプライン穴61とで本発明に係る連結構造固定式等速自在継手Tと、被連結体とを着脱可能に連結するための等速自在継手用連結構造Mのスプライン嵌合構造部M1を構成することになる。このため、この連結構造Mでは、図1に示すようなボルト結合構造部M2を有しない。ところで、図6では、全山部63aに嵌合ガイド部110が設けられ、しかも、各嵌合ガイド部110の先端縁110cが同一円C3上に配置されている。すなわち、各嵌合ガイド部110の先端縁110cの軸方向位置が一致している。これに対して、全山部63aに嵌合ガイド部110を設けることなく、全山部63aの1/4~1/2のみに嵌合ガイド部110を形成するようにしてもよい。全山部63aの1/4~1/2のみに嵌合ガイド部110を形成する場合、嵌合ガイド部110を有する山部65aを、嵌合ガイド部110を有さない山部63aよりも嵌入開始端側に突出させることになる。また、内輪58のスプライン穴61の山部61aの嵌入開始部には、図7に示すように、嵌合ガイド部115が設けられている。また、嵌合ガイド部115も、嵌合開始端に向かって頂部115aの高さが低くなるとともに嵌合開始端に向かって相対向する側面115b,115bが接近する形状である。嵌合ガイド部115の先端115cは、内輪58の等速自在継手側の開口端58aに一致している。この場合も、全山部61aの1/4~1/2のみに嵌合ガイド部115を形成するようにしてもよい。全山部61aの1/4~1/2のみに嵌合ガイド部115を形成する場合、嵌合ガイド部115を有する山部65aを、嵌合ガイド部115を有さない山部61aよりも嵌入開始端側に突出させることになる。このため、内輪58とシャフト62とを一体化する場合、内輪58にシャフト62のスプライン軸63を嵌入する。この際、シャフト62のスプライン軸63の山部63aと内輪58のスプライン穴61の谷部61bとを対応させ内輪58のスプライン穴61の山部61aとシャフト62のスプライン軸63の谷部63bとを対応させ、この状態で、シャフト62と内輪58とを相対的に軸方向に沿ってスライドさせて、シャフト62を内輪58に嵌入させることになる。この嵌入開始時に、シャフト62のスプライン軸63の山部63aと内輪58のスプライン穴61の谷部61bとが精度よく一致せずに、僅かに周方向にずれていても、各嵌合ガイド部110115が相手側の谷部61b63bに侵入すれば、谷部65b75bを構成する山部61a63aの側面を嵌合ガイド部110115が摺動し、軸方向に沿って順次この対応する谷部61b63bに侵入していく。このように、各嵌合ガイド部110115を有するスプライン嵌合構造部M1を用いれば、スプライン軸63とスプライン穴61の位相が多少ずれていても、嵌合ガイド部110115が案内部材となって、相手側の谷部63b、61bに対して嵌合ガイド部110115を軸心方向に沿って嵌入することができる。すなわち、嵌合時において、スプライン軸63とスプライン穴61との山部凸歯の干渉がなくなって、スムーズな嵌合を可能として、組み立て作業性の向上を図ることができる。しかも、嵌合時におけるスプラインの歯の損傷や損壊を防止でき、品質向上を図ることができる。ところで、各嵌合ガイド部110115においても、調質処理や固体潤滑剤表面処理を含む表面処理を行うようにするのが好ましい。このような処理を行うことによって、嵌合ガイド部の耐摩耗性が向上して、安定したガイド機能を発揮する。上記実施形態においては、各嵌合ガイド部90、95、110、115は嵌入開始部における山部75a、65a,63a61aの両側面を傾斜面テーパ面としているが、他の実施形態として、いずれか一方の側面のみ傾斜面テーパ面としたものであってもよい。この場合、各スプライン軸等において設けられる傾斜面を、周方向同一方向に設けても、相違する方向のものが含まれていてもよい。以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明は前記実施形態に限定されることなく種々の変形が可能であって、例えば、全山部に嵌合ガイド部を設けない場合、全山部の1/4~1/2のみに嵌合ガイド部を形成するが好ましいが、これに限るものではない。すなわち、嵌入時にガイド機能を発揮でき、かつ摺動抵抗を小さくできればよい。なお、嵌合ガイド部の硬度として、スプライン軸をスプライン穴に嵌入した際に、損傷等が生じることなく、ガイドを構成できる範囲で任意に設定できる。スプライン軸及びスプライン穴における山部の数は任意に設定でき、各山部の断面形状としても、台形状に限るものではなく、矩形状であっても、裾部分がなだらかな曲面となるいわゆる富士山形状であってもよい。また、嵌合ガイド部に熱処理や固体潤滑剤表面処理を施す場合、全山部に施してもよい。なお、嵌合ガイド部を構成する際の山部側面の傾斜角度や頂部の傾斜角度としては、嵌入する際に嵌合ガイド部が損傷等することなくガイドできる範囲で種々変更できる。また、嵌合ガイド部として、角錐形状でなくてもよく、半円錐形状等の他の形状であってもよい。等速自在継手Tとしては、前記実施形態では、固定式等速自在継手であったが、他のタイプの固定式等速自在継手であっても、摺動式等速自在継手であってもよい。摺動式等速自在継手としても、ダブルオフセット型等速自在継手、トリポード型等速自在継手、クロスグルーブ型等速自在継手等の種々のものに対して適用できる。"