複数のティース部43が円環状のバックヨーク部42の内周に沿って設けられたステータコア41と、導体板47cが両側から絶縁層47a47bで挟み込まれて形成され、それぞれのティース部43の各側面に設けられたシールド部47と、前記シールド部47を挟み込むように、ティース部43毎に巻回されたコイル45と、を備えたことを特徴とするモータ。請求項1のモータにおいて、それぞれのコイル45は、スイッチングにより電力変換を行う電力変換装置10から電力供給され、各導体板47cは、前記スイッチングにともなって前記コイル45から該導体板47cへ流れる電流が、前記電力変換装置10に還流するように、該電力変換装置10に接続されることを特徴とするモータ。請求項2のモータにおいて、前記電力変換装置10は、コンバータ回路12、インバータ回路14、及びこれらの回路1214を接続する直流リンク部13を有し、各導体板47cは、前記直流リンク部13に接続されていることを特徴とするモータ。請求項2のモータにおいて、前記電力変換装置10は、コモンモードチョークコイルCCとYコンデンサCyを有したフィルター回路11を備え、各導体板47cは、前記YコンデンサCyに接続されることを特徴とするモータ。請求項1から請求項4の何れかのモータにおいて、前記コイル45に面した絶縁層47aの厚さは、前記ティース部43に面した絶縁層47bの厚さよりも薄いことを特徴とするモータ。しかしながら、電力変換装置の容量やノイズの周波数によっては、フィルター回路などのノイズ対策部品の大型化が必要になる。本発明は前記の問題に着目してなされたものであり、スイッチングにより電力変換を行う電力変換装置でモータを駆動する際に必要なノイズ対策部品の小型化を図れるようにすることを目的としている。前記の課題を解決するため、第1の発明は、複数のティース部43が円環状のバックヨーク部42の内周に沿って設けられたステータコア41と、導体板47cが両側から絶縁層47a47bで挟み込まれて形成され、それぞれのティース部43の各側面に設けられたシールド部47と、前記シールド部47を挟み込むように、ティース部43毎に巻回されたコイル45と、を備えたことを特徴とする。この構成では、コイル45と導体板47cとを対向電極とした浮遊容量C1と、導体板47cとティース部43とを対向電極とした浮遊容量C2とが形成される。導体板47cを例えば配線に接続すれば、モータのコイルで急峻な電圧変化が起こった場合にステータコア41から漏れる電流を、導体板47cから分流させることができる。また、第2の発明は、第1の発明のモータにおいて、それぞれのコイル45は、スイッチングにより電力変換を行う電力変換装置10から電力供給され、各導体板47cは、前記スイッチングにともなって前記コイル45から該導体板47cへ流れる電流が、前記電力変換装置10に還流するように、該電力変換装置10に接続されることを特徴とする。この構成では、電力変換装置10でスイッチングが行われると、モータのコイルで急峻な電圧変化が起こり、その電圧変化によって発生した電流は、導体板47cから電力変換装置10に還流する。また、第3の発明は、第2の発明のモータにおいて、前記電力変換装置10は、コンバータ回路12、インバータ回路14、及びこれらの回路1214を接続する直流リンク部13を有し、各導体板47cは、前記直流リンク部13に接続されていることを特徴とする。この構成では、漏れ電流は、直流リンク部13に還流させられる。また、第4の発明は、第2の発明のモータにおいて、前記電力変換装置10は、コモンモードチョークコイルCCとYコンデンサCyを有したフィルター回路11を備え、各導体板47cは、前記YコンデンサCyに接続されることを特徴とする。この構成では、漏れ電流は、フィルター回路11のYコンデンサCyに還流させられる。また、第5の発明は、第1から第4の発明の何れかのモータにおいて、前記コイル45に面した絶縁層47aの厚さは、前記ティース部43に面した絶縁層47bの厚さよりも薄いことを特徴とする。この構成では、コイル45と導体板47cとの間で形成される浮遊容量C1におけるインピーダンスの方が、ティース部43と導体板47cとの間で形成される浮遊容量C2のインピーダンスよりも大きくなる。その結果、コイル45側から流れ込む漏れ電流は、導体板47cにより多く分流される。第1の発明によれば、漏れ電流を導体板47cに分流させることができるので、分流した電流を、外部に漏れない部位に還流させれば、モータからの漏れ電流を低減させることが可能になる。また、第2、第3、及び第4のそれぞれの発明では、漏れ電流が電力変換装置10に還流し、外部に漏れるノイズを低減させることが可能になる。また、第5の発明によれば、漏れ電流が導体板47c側により多く分流されるので、より効果的にステータコア41からの漏れ電流を低減させることが可能になる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》全体構成以下では、本発明の実施形態として、スイッチングにより電力変換を行う電力変換装置と、モータとを有したモータ駆動システムの例を説明する。図1は、本発明の実施形態1に係るモータ駆動システム1の構成例を示すブロック図である。図1に示すように、モータ駆動システム1は、電力変換装置10及びモータ20を備えている。電力変換装置10の構成電力変換装置10は、図1に示すように、フィルター回路11、コンバータ回路12、直流リンク部13、及びインバータ回路14を備えている。電力変換装置10では、交流電源70から入力された単相交流を、フィルター回路11を介してコンバータ回路12に入力している。フィルター回路11は、コモンモードチョークコイルCCとYコンデンサCyを有した、いわゆるコモンモードノイズフィルタである。YコンデンサCyの一端は、アースに接続されている。コンバータ回路12は、例えばダイオードブリッジ回路で構成され、交流を整流する。直流リンク部13は、電解コンデンサ13aを備え、コンバータ回路12の出力を平滑化する。平滑化された直流はインバータ回路14に入力される。インバータ回路14は、ブリッジ接続された複数この例では6つのスイッチング素子を備え、それらのスイッチング素子で、入力された直流をスイッチングして交流に変換している。インバータ回路14では、PWM制御によって、スイッチング素子の矩形波駆動が行われる。インバータ回路14の出力3相の交流電力はモータ20のコイル45に供給されている。インバータ回路14からモータ20への電力供給経路にはフェライトコアFが設けられている。モータ20の構成図2は、本発明の実施形態1に係るモータ20の構成を模式的に示す縦断面図である。モータ20には、電力変換装置10から交流電力が供給される。モータ20は、例えば空気調和機図示は省略の電動圧縮機に用いる。モータ20は、図2に示すように、ロータ30、ステータ40、駆動軸50、及びケーシング60を備えている。モータ20は、いわゆるブラシレスDCモータである。より具体的には、モータ20は、埋め込み磁石形モータである。以下の説明においては、軸方向とは駆動軸50の軸心の方向をいい、径方向とは上記軸心と直交する方向をいう。また、外周側とは上記軸心からより遠い側をいい、内周側とは上記軸心により近い側をいう。ロータ30ロータ30は、図2に示すように、ロータコア31、複数の磁石34永久磁石、及び2つの端板35を備え、円筒状の形態である。この例では、ロータ30は、4つの磁石34を備えた4極ロータである。ロータコア31は、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて積層板Pを作成し、複数の積層板Pを軸方向に積層した積層コアである。図3は、ロータコア31を軸方向から見た平面図である。図3に示すように、ロータコア31には、磁石34をそれぞれ装着する、複数の磁石用スロット32が形成されている。それぞれの磁石用スロット32は、ロータコア31の軸心回りに90°ピッチで配置されている。それぞれの磁石用スロット32は、軸方向から見て概ねU字状の穴形状を有し、ロータコア31を軸方向に貫通している。詳しくは、図3に示すように、それぞれの磁石用スロット32は、ロータコア31の半径と直交する磁石挿入部32aと、該磁石挿入部32aから外周側に延びる2つのバリア部32bとで構成されている。磁石挿入部32aは、図3における平面視が長方形であり、該磁石挿入部32aに磁石34が挿入される。ロータコア31は、磁石用スロット32に磁石34が挿入された後に、軸方向の両端面から、端板35がそれぞれ取り付けられ、各磁石用スロット32が塞がれている。端板35は、円板状の形態を有し、例えばステンレスなど非磁性金属で形成されている。ロータコア31の中心には、軸穴33を形成してある。この軸穴33には、駆動軸50鉄などの金属を例えば焼きばめによって取り付ける。ステータ40図4は、モータ20の横断面図である。ステータ40は、図4に示すように、ステータコア41、及びコイル45を備えている。ステータコア41は、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて積層板を作成し、複数の積層板を軸方向に積層した積層コアである。ステータコア41は、図4に示すように、1つのバックヨーク部42、それぞれ複数この例では6つのティース部43、及びツバ部44を備えている。バックヨーク部42は、円環状をしている。バックヨーク部42の外周部は、ケーシング60の内面に固定されている。それぞれのティース部43はバックヨーク部42と一体形成され、ステータコア41において径方向に伸びる直方体状の部分である。各ティース部43は、バックヨーク部42の内周に沿って等ピッチに配置されている。各ティース部43の間の空間が、コイル45が収容されるスロット48である。ツバ部44は、それぞれのティース部43の内周側に連なる部分である。ツバ部44は、ティース部43よりも幅周方向の長さが大きく構成されている。ツバ部44は、内周側の面が円筒面である。その円筒面は、ロータコア31の外周面円筒面と所定の距離エアギャップGをもって対向している。それぞれのティース部43には、いわゆる集中巻方式で、コイル45が巻回されている。すなわち、1つのティース部43ごとにコイル45が巻回され、巻回されたコイル45はスロット48内に収容されている。図5は、ティース部43を内周側から見た断面図である。図5に示すように、ティース部43には、軸方向の両端面側から、インシュレータ46が設けられている。インシュレータ46は、例えば樹脂で構成される。また、ティース部43の側面にはシールド部47が設けられている。ここで、ティース部43の側面とは、ティース部43同士が互いに対向する面、すなわち、ティース部43においてスロット48に面した面である。そして、コイル45は、シールド部47とインシュレータ46で覆われたティース部43の外周に巻回されている。シールド部47の構成それぞれのシールド部47は、導体板47cが第1絶縁層47aと第2絶縁層47bとに挟み込まれて形成されている。ステータ40では、第1絶縁層47aがコイル45に面し、第2絶縁層47bがティース側面に面している。導体板47cは、例えば銅箔で構成する。第1及び第2絶縁層47a47bは、例えば樹脂で形成する。具体的には、第1及び第2絶縁層47a47bには、ポリエチレンテレフタレートPETを採用することが考えられる。本実施形態では、第1絶縁層47aの厚さと、第2絶縁層47bの厚さは同じである。シールド部47は、導体板47c、第1及び第2絶縁層47a47bをそれぞれ別個に用意して重ね合わせるようにしてもよいし、これらを一体成形してもよい。図6は、ステータ40の一部分の平面図である。図6に示すように、シールド部47は、その断面形状が概ねC字状であり、ひとつのスロット48にひとつのシールド部47が嵌め込まれている。すなわち、各シールド部47の外周面は、2つのティース側面に面している。また、モータ20には、導体例えば、銅線或いは銅板で形成された接続部49が設けられている。接続部49は、バックヨーク部42の外径よりも小さな外径のリング状の形態を有し、ステータコア41とは絶縁されている。接続部49とステータコア41の絶縁は、例えば、接続部49をバックヨーク部42から軸方向に浮かせるように、インシュレータ46で該接続部49を保持させることで実現できる。なお、図6では、インシュレータ46の記載を省略してある。各シールド部47の導体板47cは、配線P1によって接続部49に接続され、接続部49は、配線P2によって直流リンク部13の負側のノードに接続されている。配線P2の途中には抵抗Rが設けられている図1を参照。以下では、配線P1、接続部49、抵抗R、及び配線P2で構成された電流経路をバイパス経路P0と呼ぶ。本実施形態におけるコモンモードノイズ図7は、Aは従来のモータにおいて形成される浮遊容量を説明する図であり、Bは実施形態1のモータ20において形成される浮遊容量を説明する図である。同図に示すように、従来のモータでは、コイルとステータコアティースの間に、コイルとティースとを対向電極とした浮遊容量C0が形成される。一方、本実施形態のモータ20では、コイル45と導体板47cとを対向電極として第1絶縁層47aを誘電体とした浮遊容量C1が形成されるとともに、導体板47cとティース部43とを対向電極として第2絶縁層47bを誘電体とした浮遊容量C2が形成される。モータ20の浮遊容量C1C2は、導体板47cを電極として共用しているので、直列接続された2つの容量素子とみなすことができる。そのため、図1では、コイル45、シールド部47、及びティース部43を浮遊容量C1C2でモデル化して表示してある。図8は、Aは実施形態1におけるコモンモードノイズの経路をモデル化した図であり、Bは、従来のモータと電力変換装置の組み合わせにおけるコモンモードノイズの経路をモデル化した図である。図8の各モデルにおいて、LISNはノイズ測定装置であり、電力変換装置10への交流入力ノードと、アースとに接続されている。LISNは、所定のインピーダンスを有している。なお、図8では、交流電源や直流リンク部のラインは1本のラインで表示してある。例えば空気調和機では、図8に示したLISNの部位における雑音端子電圧が評価され、該雑音端子電圧が所定の規制値以下となることが求められる。図8Aに示すように、本実施形態では、浮遊容量C1の一端は、バイパス経路P0を介して直流リンク部13に繋がっている。そのため、インバータ回路14でスイッチングが行われると、スイッチングで発生した電流は、浮遊容量C1からバイパス経路P0へ流れる電流図8Aにおいて実線で示した経路を流れる電流と、2つの浮遊容量C1C2を通過してアースに流れる電流図8Aにおいて破線で示した経路を流れる電流とに分流される。バイパス経路P0への電流は電力変換装置10詳しくは直流リンク部13に還流し、雑音端子電圧として観測されない。すなわち、本実施形態では、機器外部この例ではモータ駆動システム1の外部へ流出する電流を低減できる。このとき、バイパス経路P0は高周波電流に対してインピーダンスが低いので、バイパス経路P0には大きな電流が流れ易いが、フェライトコアF及び抵抗Rを設けて、バイパス経路P0へ過大な電流が流れないようにしている。本願発明者は、本実施形態の効果をシミュレーションにより検証した。図9は、実施形態1のモータ駆動システム1における雑音端子電圧のシミュレーション結果である。図9では、本実施形態のモータ駆動システム1におけるコモンモードノイズのレベルと、従来のモータと電力変換装置の組み合わせにおけるコモンモードノイズのレベルとを図示してある。図9に示すように、本実施形態では、広い帯域で雑音端子電圧の低減効果コモンモードノイズ低減効果を得られた。スイッチングで発生した電流は、バイパス経路P0の抵抗Rと、浮遊容量C1C2とLISNのインピーダンスの直列合成インピーダンスとの比により分流されるので、バイパス経路P0の抵抗Rは、ステータコア41、モータ20を収容する筐体図示は省略、LISNなどのコモンモードノイズの経路のインピーダンスに対して小さい値を選定することでコモンモードノイズ低減効果がより大きくなる。なお、抵抗Rは、浮遊容量C1とフェライトコアFの直列接続による共振を減衰させる効果がある。本実施形態における効果以上のように本実施形態では、モータ20にシールド部47を設けて高周波電流を電力変換装置10に還流させることによって、機器外部へ流出するコモンモードノイズを低減させることが可能になる。これにより、ノイズ対策部品例えばフィルター回路を小型化、或いは削減することが可能になる。しかも、このシールド部47は、導体板47cを第1及び第2絶縁層47a47bで挟み込んだ構造なので、従来からコイルとティースの間に設けられる絶縁層と概ね同じ厚さに構成でき、モータ20の大型化にはつながらない。《発明の実施形態2》図10は、本発明の実施形態2に係るモータ駆動システム1の構成例を示すブロック図である。この例では、直流リンク部13に直列接続のコンデンサ13b13cを設け、これらのコンデンサ13b13cの中間点にバイパス経路P0を接続してある。こうすることで、バイパス経路P0から流れ込んでくる電流は、インバータ回路14に還流する。したがって、本実施形態でもやはり、コモンモードノイズを低減させて、ノイズ対策部品例えばフィルター回路を小型化、或いは削減することが可能になる。《発明の実施形態3》図11は、本発明の実施形態3に係るモータ駆動システム1の構成例を示すブロック図である。この例では、フィルター回路11のYコンデンサCyは、アースに接続されるのではなく、バイパス経路P0に接続されている。この構成では、バイパス経路P0から流れ込んでくる電流は、フィルター回路11を介してインバータ回路14に還流する。本実施形態でもやはり、コモンモードノイズを低減させて、ノイズ対策部品例えばフィルター回路を小型化することが可能になる。《その他の実施形態》なお、第1及び第2絶縁層47a47bの厚さは、同じにする必要はない。例えば、第1絶縁層47aの厚さを、前記第2絶縁層47bの厚さよりも薄くすると、コイル45と導体板47cとの間で形成される浮遊容量C1におけるインピーダンスの方が、ティース部43と導体板47cとの間で形成される浮遊容量C2のインピーダンスよりも大きくなる。その結果、コイル45からティース部43に流れる漏れ電流は、導体板47c側により多く分流される。すなわち、コモンモードノイズをバイパス経路P0に、より多く流して、機器外部に流出するコモンモードノイズをより効果的に低減することが可能になる。また、導体板47cの形成に用いた銅箔は例示である。その他にも例えば、導体板47cは、メッシュ状に形成した導電性部材で構成するなど種々の材料を採用できる。