"集光された太陽光が入射する開口部を有する集光ケーシングの内部に設置され、前記太陽光の熱で熱媒体を加熱する太陽熱受熱器であって、平行且つ面状に配列された複数の受熱管と、前記複数の受熱管の一端部が集合する一方のヘッダーと、前記複数の受熱管の他端部が集合する他方のヘッダーと、前記複数の受熱管の長手方向の中間部を等間隔に保持する受熱管サポート部材と、を有し、前記受熱管サポート部材は、前記複数の受熱管の長手方向に交わる方向に延在し、各受熱管を等間隔で拘束するように保持するとともに、前記受熱管の長手方向には自然移動せず、前記受熱管の長手方向に沿って所定以上の力が加わった時には前記受熱管との間が滑る程度の摩擦力によって位置を保たれていることを特徴とする太陽熱受熱器。前記受熱管サポート部材の材質は、前記受熱管の材質と同一であることを特徴とする請求項1に記載の太陽熱受熱器。前記受熱管サポート部材は、1基の太陽熱受熱器あたり複数設けられ、これら複数の受熱管サポート部材により、前記受熱管が複数のグループに分けられて拘束され、これら複数のグループの、各々の前記受熱管サポート部材の端部が、互いに隣接するグループの端部に位置する前記受熱管を保持していることを特徴とする請求項1または2に記載の太陽熱受熱器。前記受熱管サポート部材は、前記受熱管の長手方向に沿う視線で山部と谷部とが交互に連続する波形帯板と、この波形帯板の前記谷部に接するように接合される平帯板とを具備して構成され、前記波形帯板の前記山部と前記平帯板との間に前記受熱管が保持され、前記波形帯板が前記太陽光の入射側に配置されていることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の太陽熱受熱器。前記受熱管は鉛直方向に延び、且つ平面視で前記太陽光の入射側に向かって凹となる円弧状をなすように配列されており、これらの受熱管の中間部を請求項4に記載の前記受熱管サポート部材によって保持する場合の組立方法であって、仮固定治具を用いて前記受熱管を円弧状に配列して仮固定し、次に、太陽光の入射側から前記波形帯板を前記各受熱管に被装し、次に太陽光の反入射側から前記平帯板を前記波形帯板の前記谷部にあてがい、次に前記谷部と前記平帯板とを接合し、次に前記仮固定治具を撤去することを特徴とする太陽熱受熱器の組立方法。請求項1から4のいずれかに記載の太陽熱受熱器と、太陽光を集光して前記太陽熱受熱器に導くヘリオスタットと、前記太陽熱受熱器から導出された高温の熱媒体により回転駆動されるタービン装置と、前記タービン装置により回転駆動される発電機と、を備えることを特徴とする太陽熱発電システム。上記のように構成された太陽熱受熱器は、鉛直方向に延びる多数の受熱管が上方ヘッダーと下方ヘッダーとの間に固定されており、これらの受熱管が1000度近い高温に加熱されるため、受熱管が長いものでは熱膨張により受熱管が湾曲変形し、相互の位置関係を正しく保つことが難しくなる。このような受熱管の湾曲変形が著しくなると、受熱管同士が接触して無用な応力負荷が発生し、受熱管の耐用寿命が低下するばかりか、太陽光の入射方向視で受熱管が互いに重なり合って影を作り、受熱性能が低下してしまう懸念がある。しかし、これらの受熱管を、位置決め部材等を用いて強引に位置決めすると、受熱管が熱膨張と収縮を繰り返すことにより、受熱管および位置決め部材に金属疲労が蓄積し、破損する懸念がある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、簡素な構造により、太陽熱受熱器を構成する複数の受熱管を、熱膨張による影響を受けることなく等間隔で保持可能にし、受熱性能の低下を防ぐとともに、長寿命化を図ることのできる太陽熱受熱器、その組立方法、および太陽熱受熱器を備えた太陽熱発電システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提供する。即ち、本発明に係る太陽熱受熱器の第1の態様は、集光された太陽光が入射する開口部を有する集光ケーシングの内部に設置され、前記太陽光の熱で熱媒体を加熱する太陽熱受熱器であって、平行且つ面状に配列された複数の受熱管と、前記複数の受熱管の一端部が集合する一方のヘッダーと、前記複数の受熱管の他端部が集合する他方のヘッダーと、前記複数の受熱管の長手方向の中間部を等間隔に保持する受熱管サポート部材と、を有し、前記受熱管サポート部材は、前記複数の受熱管の長手方向に交わる方向に延在し、各受熱管を等間隔で拘束するように保持するとともに、前記受熱管の長手方向には自然移動せず、前記受熱管の長手方向に沿って所定以上の力が加わった時には前記受熱管との間が滑る程度の摩擦力によって位置を保たれていることを特徴とする。上記構成によれば、複数の受熱管の中間部に設けられた受熱管サポート部材によって各受熱管が等間隔で保持されるため、受熱管が熱膨張によって湾曲変形することを防止し、受熱管同士が接触して応力負荷を発生させたり、互いに重なり合って影を作ることにより受熱性能を低下させたりすることを防止することができる。受熱管サポート部材は、受熱管の長手方向には自然移動せず、受熱管の長手方向に沿って所定の力が加わった時には受熱管との間が滑る程度の摩擦力によって位置を保たれているため、例えば受熱管が熱膨張により伸縮した場合には、受熱管と受熱管サポート部材との間が滑って両部材が相対移動することができる。このため、受熱管が熱膨張と収縮を繰り返しても、受熱管および受熱管サポート部材に金属疲労が蓄積するといった懸念がなく、太陽熱受熱器の長寿命化を図ることができる。受熱管サポート部材は受熱管の長手方向の中間部に設置されており、この位置は受熱管の変形量が最も大きくなる場所であるため、受熱管サポート部材と受熱管との間に発生する摩擦力が大きくなる。このため、受熱管サポート部材を定位置に固定しておくことができる。また、本発明に係る太陽熱受熱器の第2の態様は、前記第1の態様において、前記受熱管サポート部材の材質は、前記受熱管の材質と同一であることを特徴とする。上記構成によれば、同一の材質からなる受熱管と受熱管サポート部材の熱膨張係数が同じになり、熱膨張量もほぼ等しくなるため、両部材の間において熱膨張による相対移動量が少なくなり、熱膨張に起因する受熱管の変形をより効果的に抑制することができる。また、本発明に係る太陽熱受熱器の第3の態様は、前記第1または第2の態様において、前記受熱管サポート部材は、1基の太陽熱受熱器あたり複数設けられ、これら複数の受熱管サポート部材により、前記受熱管が複数のグループに分けられて拘束され、これら複数のグループの、各々の前記受熱管サポート部材の端部が、互いに隣接するグループの端部に位置する前記受熱管を保持していることを特徴とする。上記構成によれば、全ての受熱管を1本の受熱管サポート部材で連続的に保持した場合に比べて、受熱管サポート部材1つあたりに保持される受熱管の本数が少なくなる。このため、各受熱管が熱膨張により変形したとしても、この変形が累積されることによる受熱管サポート部材に加わる応力の度合が小さくなる。したがって、受熱管サポート部材の破損を防止し、太陽熱受熱器の長寿命化を図ることができる。しかも、各々の前記受熱管サポート部材の端部が、互いに隣接する受熱管グループの端部に位置する受熱管を保持しているため、各受熱管グループの間の間隔も適正に保つことができる。また、本発明に係る太陽熱受熱器の第4の態様は、前記第1から第3のいずれかの態様において、前記受熱管サポート部材は、前記受熱管の長手方向に沿う視線で山部と谷部とが交互に連続する波形帯板と、この波形帯板の前記谷部に接するように接合される平帯板とを具備して構成され、前記波形帯板の前記山部と前記平帯板との間に前記受熱管が保持され、前記波形帯板が前記太陽光の入射側に配置されていることを特徴とする。上記構成によれば、簡素な構成によって受熱管を相対移動可能に保持することができる。また、太陽熱受熱器を設置する場所外部で受熱管サポート部材を受熱管に取り付ける場合における作業性を良くすることができる。さらに、複数の受熱管を、例えば太陽光の入射側に向かって凹となる円弧状をなすように配列するような場合には、受熱管サポート部材の反力が低下するので、円弧の曲率に沿って受熱管を正確に配列し、サポートすることができる。また、本発明に係る太陽熱受熱器の組立方法は、前記受熱管が鉛直方向に延び、且つ平面視で前記太陽光の入射側に向かって凹となる円弧状をなすように配列されており、これらの受熱管の中間部を前記第4の態様に係る前記受熱管サポート部材によって保持する場合の組立方法であって、仮固定治具を用いて前記受熱管を円弧状に配列して仮固定し、次に、太陽光の入射側から前記波形帯板を前記各受熱管に被装し、次に太陽光の反入射側から前記平帯板を前記波形帯板の前記谷部にあてがい、次に前記谷部と前記平帯板とを接合し、次に前記仮固定治具を撤去することを特徴とする。上記の太陽熱受熱器の組立方法によれば、複数の受熱管が仮固定治具によって円弧状に配列された状態で、各受熱管に波形帯板と平帯板が取着され、これらの板部材がスポット溶接により接合されて受熱管サポート部材が完成するため、仮固定治具が取り外された後でも受熱管サポート部材が湾曲した配列形状を保つことができる。このため、受熱管サポート部材が加熱された時に異形状に歪む確率を低下させて、受熱管および受熱管サポート部材に熱応力や金属疲労が及ぶことを防止し、太陽熱受熱器の長寿命化を図ることができる。なお、波形帯板の谷部と平帯板との接合には、スポット溶接やリベット止め等、高所や空中でも行える簡易な接合手段を用いることができる。また、本発明に係る太陽熱発電システムは、前記第1から第4のいずれかの態様に係る太陽熱受熱器と、太陽光を集光して前記太陽熱受熱器に導くヘリオスタットと、前記太陽熱受熱器から導出された高温の熱媒体により回転駆動されるタービン装置と、前記タービン装置により回転駆動される発電機と、を備えることを特徴とする。上記構成の太陽熱発電システムによれば、太陽熱受熱器を構成する複数の受熱管が、受熱管サポート部材に保持されることによって熱膨張による影響を受けることなく等間隔で保持されて受熱性能の低下が防がれるとともに、長寿命化が図られるため、タービン装置に安定的に熱媒体を供給して発電を継続することができ、太陽熱発電システム全体の信頼性を向上させることができる。以上のように、本発明に係る太陽熱受熱器、その組立方法、および太陽熱受熱器を備えた太陽熱発電システムによれば、簡素な構造により、太陽熱受熱器を構成する複数の受熱管を、熱膨張による影響を受けることなく等間隔で保持可能にし、受熱性能の低下を防ぐとともに、長寿命化を図ることができる。以下に、本発明の複数の一実施形態について、図1~図7を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態にかかる太陽熱発電システムの概略構成を示した図である。この太陽熱発電システム1は、例えば空気を熱媒体として使用しており、太陽Sの熱を集光して空気を900°C~1000°C程度に加熱して熱膨張させ、この熱膨張した空気の熱エネルギーによってタービン装置2を回転させ、タービン装置2に付設された発電機3を駆動して発電を行うシステムである。この太陽熱発電システム1は、タワー状の太陽熱受熱装置5を備えており、その周囲を取り巻くようにして多数のヘリオスタット6反射鏡が配置されている。太陽熱受熱装置5は、地上に立設されたタワー8の高所位置に4つの集光ケーシング9がそれぞれ四方を向くように固設され、これらの集光ケーシング9の内部に、本発明に係る太陽熱受熱器10が内蔵された構成である。各集光ケーシング9にはヘリオスタット6側に向かって開口する円形もしくは楕円形等の開口部12が形成されており、複数のヘリオスタット6によって集光された太陽光が開口部12から集光ケーシング9の内部に入射して太陽熱受熱器10に導かれるようになっている。各集光ケーシング9の開口部12と反対側に位置する背面板14は、平面視で開口部12側に向かって凹となるように円筒面状に湾曲しており、その内面が鏡面となっている。また、集光ケーシング9を構成する他の全ての壁面の内面も鏡面となっている。4基の太陽熱受熱器10は、図2にも示すように、鉛直方向に延びる多数の受熱管16と、これらの受熱管16の上端部が集合する上部ヘッダー17一方のヘッダーと、受熱管16の下端部が集合する下部ヘッダー18他方のヘッダーとを有する熱交換器状に形成されている。タワー8の内部には熱媒体上昇管21と、熱媒体下降管22とが配設されており、熱媒体上昇管21は分散管23を介して各太陽熱受熱器10の下部ヘッダー18に繋がり、熱媒体下降管22は集合管24を介して各太陽熱受熱器10の上部ヘッダー17に繋がっている。熱媒体下降管22の他端はタービン装置2の駆動タービン2aに接続され、熱媒体上昇管21の他端はタービン装置2の圧縮タービン2bに接続されている。駆動タービン2aと圧縮タービン2bは同軸上に設けられて一体回転する。また、タービン装置2の近傍には空気過熱器26が設置されており、駆動タービン2aから排出された空気が空気過熱器26を通過するようになっている。タービン装置2の圧縮タービン2bには空気を取り入れる吸気管27が接続されており、この吸気管27は空気過熱器26の内部を通過している。複数のヘリオスタット6は、太陽Sの動きに応じて角度や向きが変わるように図示しない制御装置により自動制御され、日照時間中は常に大多数のヘリオスタット6が太陽Sの光を集光し、この集光された太陽光が開口部12から集光ケーシング9の内部の太陽熱受熱器10に導かれる。これによって太陽熱受熱器10が加熱され、太陽熱受熱器10の受熱管16の内部の空気はその温度が900°C~1000°C程度まで上昇して熱膨張する。この熱膨張した高温な空気は、太陽熱受熱器10の上部ヘッダー17から集合管24を経て導出され、熱媒体下降管22に流れてタービン装置2の駆動タービン2aに供給され、駆動タービン2aを回転させた後、空気過熱器26を通過する。駆動タービン2aを通過した空気の温度は400°C程度に降下するものの、まだ空気過熱器26を加熱することができる。上記のように、加熱された空気によって駆動タービン2aが回転駆動されると、駆動タービン2aと同軸上、もしくはギアを介して別軸上に設けられた発電機3が駆動されて発電が行われる。また、駆動タービン2aと同軸上に設けられた圧縮タービン2bも回転し、吸気管27から外気が吸入される。この外気は空気過熱器26を通過する際に駆動タービン2aを通過した後の400°C程度の空気と熱交換して加熱された後、圧縮タービン2bで圧縮され、熱媒体上昇管21と分散管23を経て各太陽熱受熱器10の下部ヘッダー18に供給される。この空気が下部ヘッダー18から受熱管16を通って上部ヘッダー17に流れる間に太陽熱により加熱され、前述のようにタービン装置2の駆動タービン2aに供給されて発電機3と圧縮タービン2bを駆動する。次に、本発明の要部の構成について説明する。図2~図4に示すように、太陽熱受熱器10の上部ヘッダー17と下部ヘッダー18との間を結んで鉛直方向に延びる受熱管16は、互いに平行であり、且つ面状に配列されている。図1に示すように、上部ヘッダー17と下部ヘッダー18は、平面視で太陽光の入射側集光ケーシング9の開口部12側に向かって凹となるように湾曲しており、これに倣って各受熱管16も平面視で太陽光の入射側に向かって凹となる円弧状をなすように配列されている図4参照。そして、これらの受熱管16の長手方向の中間部が、受熱管サポート部材30によって等間隔に保持されている。なお、図2では受熱管16が50本配列されているが、この本数は一例であり、50本より多くても少なくてもよい。図2に示すように、受熱管サポート部材30は、受熱管16の長手方向に交わる方向、即ちここでは水平方向に延在するように形成された略帯状の部材であり、各受熱管16を等間隔で拘束するように保持している。受熱管サポート部材30は、1基の太陽熱受熱器10あたり複数、例えば6本設けられており、これら6本の受熱管サポート部材30によって、50本の受熱管16が6つのグループに分けられて拘束されている。ここでは、例えば1つの受熱管サポート部材30が10本の受熱管16を保持している。また、図3にも示すように、受熱管16の6つのグループの、各々の受熱管サポート部材30の端部が、互いに隣接するグループの端部に位置する受熱管16を2本ずつ保持している。したがって、各受熱管サポート部材30は正面視図2参照上下に千鳥状に配置されている。なお、これらの受熱管サポート部材30が設置される位置高さは、受熱管16の長さ方向の中央部から、上方および下方に向って受熱管16の全長の15パーセント程度の範囲までとされる。図3および図4に示すように、受熱管サポート部材30は、受熱管16の長手方向に沿う視線で山部31aと谷部31bとが交互に連続する波形帯板31と、この波形帯板31の谷部31bに接するように接合される平帯板32とを具備して構成され、波形帯板31の山部31aと平帯板32との間に受熱管16が保持され、波形帯板31の谷部31bと平帯板32との接点W図3参照が、例えばスポット溶接やリベット止め、ボルト止め等により固着されるように構成されている。波形帯板31は太陽光の入射側、即ち太陽熱受熱器10の前面側に配置され、平帯板32は太陽熱受熱器10の後面側に配置される。受熱管サポート部材30の材質は、受熱管16の材質と同一であり、例えば耐熱性に優れたSUS304材や、ハステロイ米国ヘインズ社製造のニッケル系合金の登録商標を例示することができる。受熱管サポート部材30は受熱管16に対して特定の固定具を用いて固定されることはなく、10本の受熱管16のうちの一部の摩擦力のみによってその位置を保たれている。この摩擦力の程度は、受熱管サポート部材30がその自重や多少の振動等によって自然に移動してずり落ちることがなく、且つ、受熱管16の長手方向に沿って所定以上の力が加わった時には受熱管16との間が滑る程度の摩擦力に設定されている。一例としては、中央部の2本の受熱管16のみの摩擦力で保持され、残りの左右合計8本の受熱管16は遊び許容部としての空間を持つ程度に緩合拘束保持されている。また、保持方法として、摩擦力で保持されるには左右両端の2本であってもよい。以上のように構成された太陽熱受熱器10によれば、多数の受熱管16の中間部に複数の受熱管サポート部材30が設けられ、これらの受熱管サポート部材30によって各受熱管16が等間隔に保持されるため、太陽熱を受けて受熱管16が熱膨張しても、受熱管16が湾曲変形することが防止される。このため、受熱管16同士が接触して応力負荷を発生させたり、互いに重なり合って影を作ることにより受熱性能を低下させたりすることを防止することができる。また、受熱管16は遊び許容部としての空間を持つ程度に緩合拘束保持されているので、長期の稼働においても、熱により受熱管サポート部材30と受熱管16の固着を防ぐことができる。受熱管サポート部材30は、受熱管16の長手方向には自然移動せず、受熱管16の長手方向に沿って所定以上の力が加わった時には受熱管16との間が滑る程度の摩擦力によって位置を保たれているため、例えば受熱管16が熱膨張により伸縮した場合には、受熱管16と受熱管サポート部材30との間が滑って両部材16,30が相対移動することができる。このため、受熱管16が熱膨張と収縮を繰り返しても、受熱管16および受熱管サポート部材30に金属疲労が蓄積するといった懸念がなく、太陽熱受熱器10の長寿命化を図ることができる。なお、受熱管サポート部材30は受熱管16の長手方向の中間部に設置されており、この位置は受熱管16の変形量が最も大きくなる場所であるため、受熱管サポート部材30と受熱管16との間に発生する摩擦力が自ずと大きくなる。このため、受熱管サポート部材30を定位置に固定しておくことができる。また、受熱管サポート部材30の材質が受熱管16の材質と同一であるため、受熱管サポート部材30と受熱管16との熱膨張係数が同じになり、熱膨張量もほぼ等しくなる。このため、両部材16,30の間において熱膨張による相対移動量が少なくなり、熱膨張に起因する受熱管16の変形をより効果的に抑制することができる。しかも、互いに接触する受熱管16と受熱管サポート部材30の材質が同一であることから電位差が生じにくく、電食が発生する懸念もない。しかも、受熱管サポート部材30は、1基の太陽熱受熱器10あたり6本設けられ、これら6本の受熱管サポート部材30により、50本の受熱管16が6つのグループに分けられて拘束されているため、例えば50本の受熱管16を1本の受熱管サポート部材で連続的に保持した場合に比べて、1つの受熱管サポート部材30あたりに保持される受熱管16の本数が10本と少なくなる。このため、各受熱管16が熱膨張により変形したとしても、この変形が累積されることによる受熱管サポート部材30に加わる応力の度合が小さくなる。したがって、受熱管サポート部材30の破損を防止して太陽熱受熱器10の長寿命化を図ることができる。さらに、6本の受熱管サポート部材30によって保持されている6つの受熱管16のグループの、各々の受熱管サポート部材30の端部が、互いに隣接するグループの端部に位置する受熱管16を2本ずつ保持しているため、各受熱管16グループの間の間隔も適正に保つことができる。しかも、受熱管サポート部材30による横方向の伸びに対しても、受熱管サポート部材30は、受熱管16を10本程度しか緩合拘束保持していないので、受熱管16が受熱管サポート部材30により必要以上に横方向に広げられることもない。また、受熱管サポート部材30は、受熱管16の長手方向に沿う視線で、山部31aと谷部31bとが交互に連続する波形帯板31と、この波形帯板31の谷部31bに接するように接合される平帯板32とを具備して構成され、波形帯板31の山部31aと平帯板32との間に受熱管16が保持される構成であるため、簡素な構成によって受熱管16を相対移動可能に保持することができる。また、太陽熱受熱器10が設置される場所野外で受熱管サポート部材30を受熱管16に取り付けるような場合においても、波形帯板31と平帯板32とを作業性良く接合して受熱管サポート部材30を組み立てることができる。さらに、受熱管サポート部材30を構成する波形帯板31が太陽熱受熱器10に対して太陽光の入射側に配置され、平帯板32が太陽熱受熱器10の背面板14側に配置されているため、本実施形態のように、各受熱管16が太陽光の入射側に向かって凹となる円弧状をなすように配列されている場合には、受熱管サポート部材30の反力直線に戻ろうとする力を低下させて、円弧の曲率に沿って受熱管16を正確に配列し、サポートすることができる。しかも、太陽熱受熱器10と、その背後に設置されている背面板14との間の狭いスペースに薄い平帯板32を挿入し易いため、受熱管サポート部材30の組み立てを容易にすることができる。次に、図5~図7に基づき、受熱管16に受熱管サポート部材30を組み付ける時の組立方法について説明する。受熱管サポート部材30の組み付けは、専用の仮固定治具35を用いて行われる。仮固定治具35は、太陽熱受熱器10の前面側から取り付けられる、平面視で弓状に湾曲した前側固定具36と、太陽熱受熱器10の後面側から取り付けられて、各受熱管16を挟んで前側固定具36に4本のボルト37で結合される後側固定具38とを具備して構成されている。前側固定具36には各受熱管16が密に嵌合される10箇所の切欠部36aが等間隔で形成されるとともに、ボルト37が通されるボルト挿通孔36bが形成されている。また、後側固定具38には、ボルト37が螺合される雌ネジ孔38aと、後述する溶接時に用いる凹部38bが形成されている。まず、図5と図6に示すように、受熱管16に仮固定治具35を取り付け、この仮固定治具35を用いて受熱管16を円弧状に配列して仮固定する。仮固定治具35の前側固定具36に後側固定具38が4本のボルト37で結合されると、仮固定治具35全体が受熱管16に対して軽い摩擦力で位置決めされるようになっている。この仮固定治具35が取り付けられることにより、10本の受熱管16が上部ヘッダー17と下部ヘッダー18の湾曲形状に沿う円弧状に配列されて固定される。次に、図7に示すように、受熱管サポート部材30の波形帯板31を、太陽熱受熱器10の前面側から各受熱管16に被装する。この時には、波形帯板31を前側固定具36の上面に置くようにして、波形帯板31の山部31aに受熱管16を嵌め込む。次に、太陽熱受熱器10の後面側から平帯板32を波形帯板31の谷部31bにあてがい、次に谷部31bと平帯板32とをスポット溶接等によって接合する。この溶接時には後側固定具38の凹部38bにスポット溶接機の先端を差し込んで溶接が行われる。接合が完了したら、仮固定治具35を受熱管16から撤去する。これにより、図4に示すように、円弧状に配列された受熱管16に受熱管サポート部材30が取り付けられる。上記の組立方法によれば、複数の受熱管16が仮固定治具35によって円弧状に配列された状態で、受熱管16に波形帯板31と平帯板32が取着され、これらの板部材31,32がスポット溶接等により接合されて受熱管サポート部材30が完成するため、仮固定治具35が取り外された後でも受熱管サポート部材30が湾曲した配列形状を保つことができる。このため、受熱管サポート部材30が加熱された時に異形状に歪む確率を低下させ、受熱管16および受熱管サポート部材30に熱応力や金属疲労が及ぶことを防止し、太陽熱受熱器10の長寿命化を図ることができる。なお、波形帯板31の谷部31bと平帯板32との接合には、スポット溶接やリベット止め等、高所や空中でも行える簡易な接合手段を用いることができるため、太陽熱発電システム1の設置現場、即ちタワー8の上の高所でも容易に接合作業を行うことができる。そして、上記のように構成された太陽熱受熱器10を備えた太陽熱発電システム1によれば、太陽熱受熱器10を構成する複数の受熱管16が受熱管サポート部材30に保持されることによって熱膨張による影響を受けることなく等間隔で保持されるため、太陽熱受熱器10の受熱性能の低下が防がれるとともに、長寿命化が図られる。したがって、タービン装置2に安定的に熱媒体を供給して発電を継続することができ、太陽熱発電システム1全体の信頼性を向上させることができる。なお、本発明は上記実施形態の構成のみに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において適宜変更や改良を加えることができ、このように変更や改良を加えた実施形態も本発明の権利範囲に含まれるものとする。例えば、上記実施形態では、タワー8の上に設置された集光ケーシング9の内部に太陽熱受熱器10が収容され、タワー8の周囲に配置された多数のヘリオスタット6が太陽光を集光して集光ケーシング9に投光するタワー型の太陽熱受熱装置5が例示されているが、このようなタワー型に限らず、例えば太陽光をヘリオスタットによりシステム中央部の上方に反射し、この反射光をセンターリフレクターと呼ばれる大型反射鏡で下方に設置されたレシーバー受熱部に集光するビームダウン式の太陽熱受熱装置にも適用することができる。また、太陽熱受熱器10に供給される熱媒体としては、空気に限らず、水、オイル、溶融塩等、多種のものが考えられる。"