"上下方向を向く中心軸を中心として配置されたシャフトと、前記シャフトの上部に固定された有蓋略円筒状のロータホルダと、前記ロータホルダの円筒部の内周面に固定されたロータマグネットと、前記シャフトを前記中心軸を中心として回転可能に支持する含油焼結軸受である軸受部材と、前記軸受部材が挿入される軸受保持部材と、前記ロータマグネットの径方向内側に配置されたステータと、前記軸受保持部材に固定された取付板と、を備え、前記軸受保持部材が、前記軸受部材が挿入される軸受保持円筒部と、前記軸受保持円筒部の下端から径方向外側に広がるフランジ部と、を備え、前記ステータが、前記軸受保持円筒部の外周面に固定され、前記シャフトの下端が前記フランジ部よりも下方に突出し、前記フランジ部の外周面が、取付対象の孔部に嵌め込まれることにより前記取付対象に対する前記中心軸の位置を決定する位置決め面を含み、前記取付板が、前記軸受保持円筒部が圧入される開口部と、前記取付対象に固定される取付部と、を備え、前記取付板の下面が、前記フランジ部の上面に当接し、軸方向において、前記軸受保持円筒部に前記取付板が圧入される圧入範囲と前記軸受部材の存在範囲とが重なり、前記圧入範囲において、前記軸受部材と前記軸受保持円筒部との間に間隙が設けられる、モータ。上下方向を向く中心軸を中心として配置されたシャフトと、前記シャフトの上部に固定された有蓋略円筒状のロータホルダと、前記ロータホルダの円筒部の内周面に固定されたロータマグネットと、前記シャフトを前記中心軸を中心として回転可能に支持する含油焼結軸受である軸受部材と、前記軸受部材が挿入される軸受保持部材と、前記ロータマグネットの径方向内側に配置されたステータと、前記軸受保持部材に固定された取付板と、を備え、前記軸受保持部材が、前記軸受部材が挿入される軸受保持円筒部と、前記軸受保持円筒部の下端から径方向外側に広がるフランジ部と、を備え、前記ステータが、前記軸受保持円筒部の外周面に固定され、前記シャフトの下端が前記フランジ部よりも下方に突出し、前記フランジ部の外周面が、取付対象の孔部に嵌め込まれることにより前記取付対象に対する前記中心軸の位置を決定する位置決め面を含み、前記取付板が、前記軸受保持円筒部が圧入される開口部と、前記取付対象に固定される取付部と、を備え、前記取付板と前記フランジ部との間に、軸方向における前記取付板と前記フランジ部との間の距離を決定するスペーサ部が設けられる、モータ。前記スペーサ部が、前記フランジ部の上面から前記取付板に向かって突出する、または、前記取付板の下面から前記フランジ部に向かって突出する段部である、請求項2に記載のモータ。上下方向を向く中心軸を中心として配置されたシャフトと、前記シャフトの上部に固定された有蓋略円筒状のロータホルダと、前記ロータホルダの円筒部の内周面に固定されたロータマグネットと、前記シャフトを前記中心軸を中心として回転可能に支持する含油焼結軸受である軸受部材と、前記軸受部材が挿入される軸受保持部材と、前記ロータマグネットの径方向内側に配置されたステータと、前記軸受保持部材に固定された取付板と、前記軸受部材の下側にて前記シャフトに取り付けられた抜止部と、を備え、前記軸受保持部材が、前記軸受部材が挿入される軸受保持円筒部と、前記軸受保持円筒部の下端から径方向外側に広がるフランジ部と、を備え、前記ステータが、前記軸受保持円筒部の外周面に固定され、前記シャフトの下端が前記フランジ部よりも下方に突出し、前記フランジ部の外周面が、取付対象の孔部に嵌め込まれることにより前記取付対象に対する前記中心軸の位置を決定する位置決め面を含み、前記取付板が、前記軸受保持円筒部が圧入される開口部と、前記取付対象に固定される取付部と、を備え、前記抜止部が、前記シャフトの外周面に周方向に形成された溝部に嵌められた金属の止め輪と、前記シャフトに挿入され、前記止め輪の上側に配置される金属のワッシャと、前記ワッシャと前記軸受部材との間に配置される環状の樹脂プレートと、を備え、前記ワッシャが、下方に突出する突起部、を備え、前記突起部と、前記止め輪の一部とが前記中心軸を中心とする周方向に互いに係止する、モータ。前記止め輪が、C型止め輪である、請求項4に記載のモータ。上下方向を向く中心軸を中心として配置されたシャフトと、前記シャフトの上部に固定された有蓋略円筒状のロータホルダと、前記ロータホルダの円筒部の内周面に固定されたロータマグネットと、前記シャフトを前記中心軸を中心として回転可能に支持する含油焼結軸受である軸受部材と、前記軸受部材が挿入される軸受保持部材と、前記ロータマグネットの径方向内側に配置されたステータと、前記軸受保持部材に固定された取付板と、前記軸受部材の下側にて前記シャフトに取り付けられた抜止部と、を備え、前記軸受保持部材が、前記軸受部材が挿入される軸受保持円筒部と、前記軸受保持円筒部の下端から径方向外側に広がるフランジ部と、を備え、前記ステータが、前記軸受保持円筒部の外周面に固定され、前記シャフトの下端が前記フランジ部よりも下方に突出し、前記フランジ部の外周面が、取付対象の孔部に嵌め込まれることにより前記取付対象に対する前記中心軸の位置を決定する位置決め面を含み、前記取付板が、前記軸受保持円筒部が圧入される開口部と、前記取付対象に固定される取付部と、を備え、前記抜止部が、前記シャフトの外周面に周方向に形成された溝部に嵌められた樹脂の止め輪と、前記シャフトに挿入され、前記止め輪の上側に配置される金属のワッシャと、前記ワッシャと前記軸受部材との間に配置される環状の樹脂プレートと、を備える、モータ。前記取付板の前記開口部が、円筒状である、請求項1ないし6のいずれかに記載のモータ。円筒状の前記開口部が、バーリング加工により形成されたものである、請求項7に記載のモータ。前記フランジ部の前記外周面が、前記中心軸を中心とする円形である、請求項1ないし8のいずれかに記載のモータ。前記ロータホルダの前記シャフトに固定される部位の下端が、前記ステータのステータコアの上面よりも下方に位置する、請求項1ないし9のいずれかに記載のモータ。前記ロータマグネットが、フェライト磁石である、請求項10に記載のモータ。前記軸受部材の下端が、前記フランジ部の前記上面よりも下方に位置する、請求項1ないし11のいずれかに記載のモータ。前記軸受部材の上端が、前記ステータの軸方向における中央よりも下方に位置する、請求項1ないし12のいずれかに記載のモータ。ところで、近年、新興国の経済成長に伴ってOA機器の需要の増大が見込まれ、OA機器の低価格化が求められている。このため、安価なモータの開発が必要とされる。特開2003-32987号公報では、ハウジングと取付板とがねじ留めにより固定されるため、工数が多く、製造コストを抑えることができない。また、特開2003-32987号公報にて、スリーブ軸受の下端が垂下部と同じ位置となるようにスリーブ軸受を下側、すなわち、モータの出力側に位置させようとすると、隣接する垂下部の間から潤滑油が漏出する虞がある。このため、スリーブ軸受をモータの出力側に設けることができず、シャフトを安定して支持するために含油軸受の長さを長くする必要がある。その結果、製造コストが増大してしまう。ところで、モータには、シャフトの軸受部材に対する上下方向の移動を防止するために、軸受部材の上側および下側にてシャフトの周囲に環状の抜止部が設けられる。モータの製造では、抜止部をシャフトに容易に取り付けることが求められる。仮に、シャフトに挿入された金属のワッシャ、および、ワッシャのシャフトからの脱落を防止する金属の止め輪により抜止部を構成しようとすると、モータの駆動時に、ワッシャとシャフトとが相対回転し、ワッシャが摩耗してしまう。本発明は、モータの製造コストを低減することを主たる目的の1つとし、抜止部をシャフトに容易に取り付けることも目的としている。本発明の例示的な第1の側面に係るモータは、上下方向を向く中心軸を中心として配置されたシャフトと、前記シャフトの上部に固定された有蓋略円筒状のロータホルダと、前記ロータホルダの円筒部の内周面に固定されたロータマグネットと、前記シャフトを前記中心軸を中心として回転可能に支持する含油焼結軸受である軸受部材と、前記軸受部材が挿入される軸受保持部材と、前記ロータマグネットの径方向内側に配置されたステータと、前記軸受保持部材に固定された取付板と、を備え、前記軸受保持部材が、前記軸受部材が挿入される軸受保持円筒部と、前記軸受保持円筒部の下端から径方向外側に広がるフランジ部と、を備え、前記ステータが、前記軸受保持円筒部の外周面に固定され、前記シャフトの下端が前記フランジ部よりも下方に突出し、前記フランジ部の外周面が、取付対象の孔部に嵌め込まれることにより前記取付対象に対する前記中心軸の位置を決定する位置決め面を含み、前記取付板が、前記軸受保持円筒部が圧入される開口部と、前記取付対象に固定される取付部と、を備え、前記取付板の下面が、前記フランジ部の上面に当接し、軸方向において、前記軸受保持円筒部に前記取付板が圧入される圧入範囲と前記軸受部材の存在範囲とが重なり、前記圧入範囲において、前記軸受部材と前記軸受保持円筒部との間に間隙が設けられる。本発明の例示的な第2の側面に係るモータは、上下方向を向く中心軸を中心として配置されたシャフトと、前記シャフトの上部に固定された有蓋略円筒状のロータホルダと、前記ロータホルダの円筒部の内周面に固定されたロータマグネットと、前記シャフトを前記中心軸を中心として回転可能に支持する含油焼結軸受である軸受部材と、前記軸受部材が挿入される軸受保持部材と、前記ロータマグネットの径方向内側に配置されたステータと、前記軸受保持部材に固定された取付板と、を備え、前記軸受保持部材が、前記軸受部材が挿入される軸受保持円筒部と、前記軸受保持円筒部の下端から径方向外側に広がるフランジ部と、を備え、前記ステータが、前記軸受保持円筒部の外周面に固定され、前記シャフトの下端が前記フランジ部よりも下方に突出し、前記フランジ部の外周面が、取付対象の孔部に嵌め込まれることにより前記取付対象に対する前記中心軸の位置を決定する位置決め面を含み、前記取付板が、前記軸受保持円筒部が圧入される開口部と、前記取付対象に固定される取付部と、を備え、前記取付板と前記フランジ部との間に、軸方向における前記取付板と前記フランジ部との間の距離を決定するスペーサ部が設けられる。本発明の例示的な第3の側面に係るモータは、上下方向を向く中心軸を中心として配置されたシャフトと、前記シャフトの上部に固定された有蓋略円筒状のロータホルダと、前記ロータホルダの円筒部の内周面に固定されたロータマグネットと、前記シャフトを前記中心軸を中心として回転可能に支持する含油焼結軸受である軸受部材と、前記軸受部材が挿入される軸受保持部材と、前記ロータマグネットの径方向内側に配置されたステータと、前記軸受保持部材に固定された取付板と、前記軸受部材の下側にて前記シャフトに取り付けられた抜止部と、を備え、前記軸受保持部材が、前記軸受部材が挿入される軸受保持円筒部と、前記軸受保持円筒部の下端から径方向外側に広がるフランジ部と、を備え、前記ステータが、前記軸受保持円筒部の外周面に固定され、前記シャフトの下端が前記フランジ部よりも下方に突出し、前記フランジ部の外周面が、取付対象の孔部に嵌め込まれることにより前記取付対象に対する前記中心軸の位置を決定する位置決め面を含み、前記取付板が、前記軸受保持円筒部が圧入される開口部と、前記取付対象に固定される取付部と、を備え、前記抜止部が、前記シャフトの外周面に周方向に形成された溝部に嵌められた金属の止め輪と、前記シャフトに挿入され、前記止め輪の上側に配置される金属のワッシャと、前記ワッシャと前記軸受部材との間に配置される環状の樹脂プレートと、を備え、前記ワッシャが、下方に突出する突起部、を備え、前記突起部と、前記止め輪の一部とが前記中心軸を中心とする周方向に互いに係止する。本発明の例示的な第4の側面に係るモータは、上下方向を向く中心軸を中心として配置されたシャフトと、前記シャフトの上部に固定された有蓋略円筒状のロータホルダと、前記ロータホルダの円筒部の内周面に固定されたロータマグネットと、前記シャフトを前記中心軸を中心として回転可能に支持する含油焼結軸受である軸受部材と、前記軸受部材が挿入される軸受保持部材と、前記ロータマグネットの径方向内側に配置されたステータと、前記軸受保持部材に固定された取付板と、前記軸受部材の下側にて前記シャフトに取り付けられた抜止部と、を備え、前記軸受保持部材が、前記軸受部材が挿入される軸受保持円筒部と、前記軸受保持円筒部の下端から径方向外側に広がるフランジ部と、を備え、前記ステータが、前記軸受保持円筒部の外周面に固定され、前記シャフトの下端が前記フランジ部よりも下方に突出し、前記フランジ部の外周面が、取付対象の孔部に嵌め込まれることにより前記取付対象に対する前記中心軸の位置を決定する位置決め面を含み、前記取付板が、前記軸受保持円筒部が圧入される開口部と、前記取付対象に固定される取付部と、を備え、前記抜止部が、前記シャフトの外周面に周方向に形成された溝部に嵌められた樹脂の止め輪と、前記シャフトに挿入され、前記止め輪の上側に配置される金属のワッシャと、前記ワッシャと前記軸受部材との間に配置される環状の樹脂プレートと、を備える。請求項1ないし3に記載の発明によれば、モータの製造コストを低減することができる。請求項4ないし6に記載の発明によれば、抜止部をシャフトに容易に取り付けることができる。本明細書では、モータの中心軸方向における上側を単に上側と呼び、下側を単に下側と呼ぶ。なお、上下方向は、実際の機器に組み込まれたときの位置関係や方向を示すものではない。また、中心軸に平行または略平行な方向を軸方向と呼び、中心軸を中心とする径方向を単に径方向と呼び、中心軸を中心とする周方向を単に周方向と呼ぶ。第1の実施形態図1は、本発明の第1の実施形態に係るモータ1の平面図である。モータ1は、例えば、複写機、プリンタ、複合機等のOAOfficeAutomation機器の駆動源として利用される。モータ1は、モータ本体11と、取付板12と、回路基板13と、を備える。モータ本体11は、取付板12上に設けられる。図2は、モータ1の底面図である。図1および図2に示すように、取付板12には、取付孔121aを有する取付部121が設けられる。取付板12はプレス加工にて成型される。OA機器内では、取付部121が取付対象の孔部にねじ留めにて固定される。図3は、モータ1の左側面図である。図1ないし図3に示すように、回路基板13は、モータ本体11から径方向外方に突出する。回路基板13には、コネクタ131が固定される。コネクタ131は外部電源に接続される。モータ1では、コネクタ131および回路基板13の配線を介して外部電源からモータ本体11に電力が供給される。図4は、図1の矢印Aの位置にてモータ1を切断した断面図である。モータ本体11は、アウタロータ型のモータである。モータ本体11は、回転組立体である回転部2と、ステータ3と、軸受機構4と、を備える。回転部2は、上下方向を向くモータ本体11の中心軸J1を中心に、軸受機構4を介して取付板12に対して回転可能に支持される。回転部2は、有蓋略円筒状のロータホルダ21と、ロータマグネット22と、を備える。ロータホルダ21は、円筒部211と、蓋部212と、を備える。円筒部211は、中心軸J1に平行である。蓋部212は、円筒部211の上端を閉塞する。蓋部212の中央部212aは、下方に向かって窪む。中央部212aには、窪みの下端から下方に向かって延びる中央円筒部212bが設けられる。これにより、バーリング加工によって中央円筒部212bを軸方向下側に形成することが容易になる。ロータマグネット22は、フェライト磁石であり、円筒部211の内周面211aに固定される。ロータマグネット22は、円筒状でもよく、複数のマグネット要素を周方向に配列したものでもよい。ステータ3は、ステータコア31と、ステータコア31に巻回されたコイル32と、を備える。ステータ3は、ロータマグネット22の径方向内側に配置される。モータ本体11の駆動時には、ロータマグネット22とステータ3との間にてトルクが発生する。ステータコア31の上面311は、ロータホルダ21の中央円筒部212bの下端よりも上方に位置する。回路基板13は、取付板12の上面上に配置され、取付板12に設けられたかしめ部122によりかしめ固定される。回路基板13上には、ロータマグネット22近傍かつステータコア31のティースの間にホールセンサ132ホール素子やホールIC等が実装される。軸受機構4は、シャフト41と、含油焼結軸受である軸受部材42と、略円筒状の軸受保持部材43と、円筒状のスペーサ44と、環状の抜止部45と、を備える。軸受部材42は、略円筒状である。シャフト41は、中心軸J1を中心として軸受部材42内に配置される。シャフト41の上部は、ロータホルダ21の中央円筒部212bに固定される。軸受保持部材43は、金属の板材のプレス加工にて成型される。軸受保持部材43は、軸受保持円筒部431と、フランジ部432と、を備える。フランジ部432は、軸受保持円筒部431の下端から径方向外側に広がる。フランジ部432の外周面531は、中心軸J1を中心とする円形である。シャフト41の下端は、フランジ部432よりも下方に突出する。軸受保持円筒部431内には、軸受部材42が圧入される。軸受保持円筒部431の外周面51の上部には、ステータコア31の内周面の下部が圧入にて固定される。ステータコア31の上面311は軸受保持円筒部431の上端よりも上側に位置する。軸受機構4では、実質的に、軸受部材42の外周面62の全体が、軸受保持部材43に覆われるため、潤滑油が漏れ出すことが防止される。軸方向において、軸受部材42の下端面421の位置は、フランジ部432の下面532と同じである。ただし、厳密に同じである必要はなく、軸受部材42は、フランジ部432の下面532よりも僅かに突出してもよい。具体的には、軸方向において、軸受部材42の下端面421と下面532との間の距離は、1mm以下、より好ましくは、0.5mm以下である。この場合であっても、軸受部材42の外周面62の下部のおよそ全体がフランジ部432にて覆われるため、潤滑油の漏出が防止される。取付板12の中央には、円筒状の開口部123が設けられる。開口部123は、バーリング加工にて形成される。モータ1では、開口部123に軸受保持円筒部431の下部が圧入されることにより、取付板12が軸受保持円筒部431に固定される。取付板12の下面124の開口部123近傍の部位は、フランジ部432の上面533に当接する。後述するように、軸受保持円筒部431に取付板12が圧入される軸方向の圧入範囲は、軸受部材42の軸方向の存在範囲と径方向にて重なる。モータ1が機器に搭載される際には、取付板12が図4中に二点鎖線にて示す取付対象9の取付面である上面91上に載置される。このとき、フランジ部432の外周面531が、取付対象9の孔部92に嵌め込まれることにより、上面91に平行な方向における取付対象9に対する中心軸J1の位置が決定される。このように、フランジ部432の外周面531は、嵌め合いを利用して、取付対象9に対する位置決め面としての役割を果たす。なお、外周面531の一部のみが位置決め面として機能してもよい。モータ1の駆動時には、軸受部材42が中心軸J1を中心にシャフト41を回転可能に支持する。機器内では、シャフト41の下部に図示省略のピニオンギアが固定され、ピニオンギアと他のギアとが噛み合うことにより、モータ1の動力が伝達される。モータ1では、ステータ3が軸受保持円筒部431の上部に固定されることから、軸受部材42によるシャフト41の支持中心は、ステータ3よりも下側、すなわち、モータ1のトルクが発生する位置よりも出力側に存在する。これにより、シャフト41が安定して支持される。図5は、モータ本体11の一部を拡大して示す図である。スペーサ44は、PBTポリブチレンテレフタレート等の樹脂にて形成され、軸受部材42の上端とロータホルダ21の中央円筒部212bの下端との間に配置される。スペーサ44が設けられることにより、シャフト41および回転部2が下方に移動することが防止される。抜止部45は、軸受部材42の下側にてシャフト41に固定される。抜止部45は、環状の止め輪451と、止め輪451の上面上に配置された環状の樹脂プレート452と、を備える。樹脂プレート452は、例えば、PEEKポリエーテルエーテルケトンにて形成される。抜止部45が設けられることにより、シャフト41が上方に移動することが防止される。また、樹脂プレート452が設けられることにより、抜止部45が軸受部材42に当接しても、軸受部材42の損傷が防止される。軸受部材42の内周面61には、軸方向における中央において、径方向外方に向かって窪む凹部611が設けられる。軸受部材42の外周面62では、上部621の直径が、中央部622および下部623よりも小さい。中央部622および下部623の直径は同じである。また、軸受保持円筒部431の内周面52では、下部523の直径が、上部521および中央部522の直径よりも大きい。上部521および中央部522の直径は同じである。軸受保持円筒部431の内周面52において、中央部522と、下部523との境界には段部520が形成される。また、軸受保持円筒部431の外周面51において、中央部512と、下部513との境界には段部510が形成される。軸受機構4では、軸受部材42の外周面62の上部621と軸受保持円筒部431の内周面52の上部521との間に第1間隙721が設けられる。軸受部材42の外周面62の下部623と軸受保持円筒部431の内周面52の下部523との間に第2間隙722が設けられる。軸受部材42の内周面61の凹部611と、シャフト41の外周面411との間に第3間隙723が設けられる。図6に示すように、径方向において、第1間隙721は、軸受保持円筒部431にステータコア31が圧入される圧入範囲711とほぼ重なる。径方向において、第2間隙722は、軸受保持円筒部431に取付板12が圧入される圧入範囲712と重なる。以下、圧入範囲711,712を第1圧入範囲711および第2圧入範囲712という。これにより、取付板12およびステータコア31がそれぞれ軸受保持円筒部431を押圧しても、軸受保持円筒部431に挿入された軸受部材42の内周面61に歪みが発生することが防止される。径方向において、第3間隙723は、軸受保持円筒部431の内周面52の中央部522と軸受部材42の外周面62の中央部622との間の圧入範囲713と重なる。これにより、軸受保持円筒部431からの押圧により軸受部材42が歪んだ場合であっても、シャフト41の回転への影響は生じない。以上、第1の実施形態に係るモータ1の構造について説明したが、取付板12が、軸受保持部材43に圧入されることにより、取付板12と軸受保持部材43とを容易に組み立てることができる。その結果、組立工数を削減することができ、製造コストを低減することができる。軸受機構4では、第1圧入範囲711において、軸受部材42と軸受保持円筒部431との間に第1間隙721が設けられる。これにより、軸受部材42の内周面61の上部が変形することを抑制することができる。また、第2圧入範囲712において、軸受部材42と軸受保持円筒部431との間に第2間隙722が設けられる。これにより、軸受部材42の内周面61の下部が変形することを抑制することができる。その結果、軸受部材42を容易にシャフト41の出力側に配置することができる。軸受部材42がシャフト41の出力側に配置されることにより、軸受部材42の長さを短くしても、シャフト41を適切に支持することができる。これにより、製造コストをより低減することができる。軸受機構4では、ロータマグネット22として安価なフェライト磁石が利用されることにより、製造コストをより低減することができる。フェライト磁石はネオジム磁石に比べて磁力が弱いため、ロータマグネット22およびステータ3の軸方向における高さを高くして磁気的作用を十分に確保する必要がある。モータ1では、このような構造であっても、中央円筒部212bが軸方向下側に形成されているので、ロータホルダ21が軸受部材42の近くで締結される。その結果、ロータホルダ21のアンバランス等に起因する振動が発生したとしても、上で締結する場合と比較して、軸受部材42に伝達される振動が少ない。したがって、軸受部材42を小さくすることができる。その結果、モータ1の製造コストの増大が抑制される。ロータホルダ21のシャフト41が固定される部位である中央円筒部212bの下端が、ステータコア31の上面311よりも下方に位置することにより、ロータホルダ21のシャフト41への固定位置を軸受部材42に近づけることができ、ロータホルダ21を容易に安定して支持することができる。取付板12では、開口部123が円筒状であることにより、開口部123を軸受保持円筒部431に強固に固定することができる。バーリング加工を利用することにより、開口部123を容易に形成することができる。軸受保持部材43では、フランジ部432の外周面531が円形であることにより、平板部材からのフランジ部432の成型を容易に行うことができる。また、フランジ部432を取付対象9の孔部92に容易に挿入することができる。軸受保持円筒部431の外周面51において、中央部512と下部513との境界には段部510が形成されている。これにより、取付板12の開口部123に軸受保持円筒部431を圧入する際、圧入する距離を短くすることが出来る。また、段部510が傾斜面で形成されており挿入のガイドとなるため、組立が容易になる。既述のように、軸受部材42、取付板12およびステータ3が、軸受保持部材43に圧入固定される。回路基板13が取付板12にかしめ固定される。このように、モータ1の各部品の組み立てに圧入やかしめが利用されることにより、高価な設備を使用することなくモータ1を製造することができる。以下の実施形態においても同様である。第2の実施形態図7は、第2の実施形態に係るモータ1aの断面図である。モータ1aでは、軸受部材42の下側において抜止部46がシャフト41に取り付けられる。軸受部材42の上側において抜止部47がシャフト41に取り付けられる。図7では、抜止部46,47の断面に対する平行斜線の図示を省略している。以下、抜止部46を下抜止部46といい、抜止部47を上抜止部47という。軸受部材42の上端面422は、ステータ3の軸方向における中央、すなわち、ステータコア31の軸方向における中央よりも下方に位置する。ロータホルダ21の蓋部212の中央部212aには、窪みの下端から上方に向かって延びる中央円筒部212cが設けられる。中央円筒部212cには、シャフト41の上部が固定される。モータ1aでは、軸受保持部材43aの厚さが、図4に示す軸受保持部材43よりも薄い。具体的には、軸受保持部材43aの厚さは、1.2mmである。軸受保持部材43aのフランジ部432は、上面533から取付板12に向かって突出する複数の段部433を有する。段部433は、半抜き加工にて設けられる。モータ1aの他の構造は、第1の実施形態に係るモータ1とほぼ同様である。以下、同様の構成には、同符号を付して説明する。図8は、軸受保持部材43aの平面図である。フランジ部432の段部433は、中心軸J1を中心とする円弧状である。3つの段部433は周方向において等間隔に配置される。図7に示すように、段部433の上端は、取付板12の下面124に略環状に当接し、取付板12を下方から支持する。フランジ部432の上面533と取付板12の下面124との間の距離は、段部433の軸方向における高さに等しい。このように、モータ1aでは、段部433が軸方向における取付板12とフランジ部432との間の距離を決定するスペーサ部としての役割を果たす。図9は、軸受部材42の下部近傍を示す断面図である。下抜止部46は、金属の止め輪461と、金属のワッシャ462と、環状の樹脂プレート463と、を備える。下抜止部46では、軸受部材42の下側において、樹脂プレート463、ワッシャ462および止め輪461が順に下方に向かって配置される。止め輪461は、C型止め輪である。止め輪461の内周部は、シャフト41の外周面411に周方向に設けられた環状の溝部412に嵌められる。ワッシャ462および樹脂プレート463は、シャフト41に遊嵌状態にて取り付けられる。止め輪461が存在することにより、止め輪461の上側に配置されたワッシャ462がシャフト41から外れることが防止される。なお、図9では、樹脂プレート463を軸受部材42の下端面421に接した状態にて示しているが、潤滑油がワッシャ462に付着することにより樹脂プレート463がワッシャ462の上面に接する場合もある。モータ1aでは、下抜止部46が設けられることにより、シャフト41が上方に移動することが防止される。また、樹脂プレート463がワッシャ462と軸受部材42との間に配置されることにより、軸受部材42の下部の摩耗または損傷が防止される。図10は、図9の下抜止部46およびシャフト41を下方から見た図である。図10では、シャフト41に平行斜線を付している。ワッシャ462は、2つの突起部462aを有する。突起部462aは、下方に向かって、すなわち、図10における紙面手前側に向かって突出する。2つの突起部462aは、中心軸J1を挟んで一直線に並ぶ。止め輪461は、中心軸J1を中心とする環状の部位461bと、当該部位461bから径方向外方に突出する突出部461aと、を備える。突起部462aおよび突出部461aは、周方向において並ぶ。正確には、突起部462aの径方向における存在範囲は、突出部461aの径方向における存在範囲と重なり、部位461bの径方向における存在範囲とは重ならない。モータ1aの駆動時には、1つの突起部462aと突出部461aとが周方向において互いに係止することにより、止め輪461に対するワッシャ462の相対回転が妨げられる。その結果、ワッシャ462の摩耗が抑制される。モータ1aでは、2つの突起部462aが存在することにより、突出部461aが1つの突起部462aを乗り越えても、残りの突起部462aと周方向において係止することにより、止め輪461に対するワッシャ462の相対回転がより確実に抑制される。なお、突起部462aの大きさが小さい場合、突起部462aが、突出部461aの内側に設けられた領域に嵌り込む場合もある。図11は、軸受部材42の上部近傍を示す断面図である。上抜止部47は、金属の止め輪471と、金属のワッシャ472と、環状の樹脂プレート473と、を備える。上抜止部47では、軸受部材42の上側において、樹脂プレート473、ワッシャ472および止め輪471が順に上方に向かって配置される。止め輪471の内周部は、シャフト41の外周面411に周方向に設けられた環状の溝部413に嵌められる。ワッシャ472および樹脂プレート473は、シャフト41に遊嵌状態にて取り付けられる。止め輪471が存在することにより、ワッシャ472がシャフト41から外れることが防止される。モータ1aでは、上抜止部47が設けられることにより、シャフト41が下方に移動することが防止される。また、樹脂プレート473がワッシャ472と軸受部材42との間に配置されることにより、軸受部材42の上部の摩耗または損傷が防止される。ワッシャ472の上面には、図10の下抜止部46のワッシャ462と同様に突起部が設けられる。突起部は上方に向かって突出する。上抜止部47では、下抜止部46と同様に、突起部と、止め輪471の径方向外方に突出する突出部とが、周方向において互いに係止することにより、止め輪471に対するワッシャ472の相対回転が妨げられる。以上、第2の実施形態に係るモータ1aについて説明したが、下抜止部46では、止め輪461によりワッシャ462がシャフト41から外れることを防止することができるため、ワッシャ462をシャフト41に圧入することなく、シャフト41に容易に挿入することができる。その結果、下抜止部46をシャフト41の周囲に容易に構成することができる。上抜止部47においても同様である。止め輪を用いることなく抜止部を構成する場合、プレス加工や焼結等にて形成された環状部材をシャフトに圧入することが考えられる。しかし、このようなモータでは、締め代を確保するために環状部材を厚くする必要がある。また、シャフトの径が小さいと、十分な圧入強度を確保することができない場合がある。その結果、ワッシャがシャフトから外れる虞がある。これに対し、モータ1aでは、シャフト41の径が小さい場合であっても、止め輪461を設けることにより、ワッシャ462がシャフト41から外れることが確実に防止される。上抜止部47においても同様である。モータ1aでは、下抜止部46および上抜止部47により、モータ1aの駆動時等に生じるスラスト方向の荷重に対して十分に耐え得る抜止構造を簡易に構成することができる。抜止構造を容易に構成することができるため、モータ1aの生産性を向上することができる。軸受保持部材43aの厚さが薄いことから、軸受保持部材43aの材料費を抑えることができる。モータ1aの軽量化も図ることができる。軸受保持部材43aでは、フランジ部432に段部433が存在することにより、取付板12の下面124からフランジ部432の外周面531を下方に離間させることができる。その結果、フランジ部432の厚さを薄くしても、径方向において、外周面531を図4の取付対象9の孔部92の内周面に十分に当接させることができる。モータ1aでは、第1の実施形態と同様に、取付板12が、軸受保持部材43aに圧入されるため、組立工数を削減することができ、製造コストを低減することができる。また、軸受保持円筒部431にステータコア31が圧入される第1圧入範囲711図6参照において、軸受部材42と軸受保持円筒部431との間に第1間隙721が設けられることにより、軸受部材42の内周面61の上部が変形することが抑制される。同様に、軸受保持円筒部431に取付板12が圧入される第2圧入範囲712において、軸受部材42と軸受保持円筒部431との間に第2間隙722が設けられることにより、軸受部材42の内周面61の下部が変形することが抑制される。以下の他の実施形態においても同様である。図12は、他の例に係るモータの一部を示す図である。モータ1aの取付板12は、複数の段部125、を備える。段部125は、取付板12の下面124からフランジ部432の上面に向かって突出する。段部125は、半抜き加工にて設けられる。複数の段部125は、図8に示す段部433と同様に、周方向に等間隔に設けられる。モータ1aでは、取付板12とフランジ部432との間のスペーサ部として段部125が設けられることにより、フランジ部432の厚さが薄い場合であっても、フランジ部432の外周面531を取付対象9の孔部92の内周面に十分に当接させることができる。図13は、さらに他の例に係るモータの一部を示す図である。取付板12とフランジ部432との間には、環状のスペーサ部14が設けられる。図13に示す場合においても、スペーサ部14が存在することにより、軸方向における取付板12とフランジ部432との間の距離を容易に決定することができる。その結果、径方向において、フランジ部432を取付対象9の孔部92に十分に当接させることができる。なお、スペーサ部は必ずしも環状である必要はなく、例えば、平面視において略C字状であってもよい。第3の実施形態図14は、第3の実施形態に係るモータの軸受部材の下部近傍を示す図である。モータの下抜止部46aには、金属の止め輪に代えて樹脂の止め輪464が設けられる。止め輪464の内周部は、シャフト41の外周面411の溝部412に嵌められる。軸受部材42の上側には、上抜止部が設けられる。上抜止部の構成は、樹脂の止め輪が設けられる点を除いて、図11の上抜止部47と同様である。モータの他の構造は、図7に示すモータ1aと同様である。以下、同様の構成には、同符号を付す。下抜止部46aでは、樹脂の止め輪464が用いられることにより、止め輪464に対してワッシャ462が相対回転しても、ワッシャ462の摩耗を抑制することができる。第2の実施形態と同様に、下抜止部46aでは、止め輪464によりワッシャ462がシャフト41から外れることが防止されるため、ワッシャ462をシャフト41に容易に挿入することができる。その結果、下抜止部46aをシャフト41の周囲に容易に構成することができる。上抜止部においても同様である。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、様々な変更が可能である。上記実施形態では、フランジ部432の外周面531が、中心軸J1の位置決めを行うことができるのであれば、外周面531は円形以外の様々な形状であってよい。例えば、円形の外周の一部が切り欠かれた形状であってもよく、角部が面取りされた四角形であってもよい。第1の実施形態では、軸受部材42の下端面421は、第2圧入範囲712の上端よりも下方、より好ましくは、フランジ部432の上面533よりも下方に位置するのであれば、必ずしも、軸方向においてフランジ部432の下面532と同じ位置である必要はない。この場合であっても、軸受部材42をシャフト41の出力側に近づけつつ、第2間隙722により軸受部材42の内周面61の下部の変形が抑制される。軸受部材42の上端は、ステータ3の軸方向における中央よりも下方に位置してもよい。第2および第3の実施形態では、軸方向における軸受部材42の下端面421の位置がフランジ部432の上面533と同じ、または、上面533よりも下方に位置してもよい。上記実施形態では、軸受部材42の外周面62の上部621および中央部622の直径を同じとし、軸受保持円筒部431の内周面52の上部521の直径を中央部522の直径よりも大きくしてもよい。同様に、軸受部材42の外周面62の下部623の直径を中央部622の直径よりも小さくし、軸受保持円筒部431の内周面52の中央部522および下部523の直径を同じとしてもよい。このように、第1間隙721および第2間隙722は様々な手法にて形成されてよい。なお、軸受保持円筒部431の内周面52の下部523の直径を他の部位よりも大きくすることにより、平板部材からプレス加工にて軸受保持部材43,43aを容易に製造することができる。取付板12は、完全に板状である必要はなく、取付対象9への取付に必要な様々な立体的部位が存在してよい。取付部121における取付構造も、ねじ留め以外の構造であってもよい。取付板12の開口部123は、必ずしも円筒状である必要はなく、円筒状の部位は省かれてもよい。すなわち、開口部123は、開口が形成された平板状の部位であってよい。この場合、開口の内周面に対して、軸受保持円筒部431が圧入される。上記第2の実施形態では、フランジ部432の段部433の数は、3以外の数でもよい。段部433の数が2である場合、2つの段部433は、中心軸J1を挟んでおよそ一直線上に配置される。3以上の段部433が設けられる場合、複数の段部433が、中心軸J1を中心としておよそ環状に存在するのであれば、必ずしも、周方向に等間隔に配置される必要はない。1つの段部433のみが設けられる場合、周方向における存在範囲が180度以上であることが好ましい。段部433の形状は、円弧状に限定されず、円形や点列状等の他の様々な形状であってよい。取付板12の段部125においても同様である。下抜止部46では、止め輪としてE型止め輪が利用されてもよい。この場合、例えば、ワッシャ462に1つの突起部462aが設けられ、突起部462aが、E型止め輪の円弧状の部位の両端部の間に配置される。モータ1aの駆動時には、突起部462aが一方の端部と周方向に係止する。このように、モータ1aでは、様々な形状の止め輪が利用可能であり、回転時に止め輪の一部が周方向において突起部462aと係止することにより、止め輪に対するワッシャ462の回り止めが容易に実現される。上抜止部47においても同様である。なお、金属の止め輪の場合、強度上、C型止め輪が使用されることが好ましい。下抜止部46では、ワッシャ462の突起部462aの数が、3以上でもよい。止め輪461に対して突起部462aが周方向に確実に係止するのであれば、突起部462aの数が1つでもよい。また、ワッシャ462をシャフト41に容易に挿入することができるのであれば、ワッシャ462をシャフト41に軽圧入してもよい。上抜止部47においても同様である。上記実施形態では、ステータコア31は、軸受保持円筒部431の外周面51に直接的に取り付けられる必要はなく、間接的に取り付けられてもよい。ロータマグネット22としてネオジム磁石が使用されてもよい。回路基板13上には、IC集積回路等の回路を構成する電子部品が実装されてもよい。第1の実施形態では、抜止部45が、図示省略のピニオンギアであってもよい。すなわち、抜止部45を設けずにギアが配置され、ギア自体が抜止部として機能してもよい。ロータホルダ21の中央円筒部212bは、中央部212aから上向きに曲げられるようにして設けられてもよい。この場合、スペーサ44の軸方向の長さを長くすることにより、軸受部材42を小さくすることができる。逆に、第2の実施形態において、ロータホルダ21とシャフト41とが第1の実施形態と同様の構造により結合されてもよい。上記実施形態および各変形例における構成は、相互に矛盾しない限り適宜組み合わせられてよい。"