太陽光の照射量を計測すると共に、該計測の開始からの太陽光の照射量の累積を計測可能な太陽光照射量計測手段と、複数種類の部材の各々について許容される累積の太陽光照射量を記録した部材別耐久情報並びに建物の部位毎の修繕及び保守の履歴を部材別に記録した維持管理履歴情報を記憶する記憶手段と、前記太陽光照射量計測手段が計測した太陽光の照射量の累積並びに前記記憶手段に記憶されている前記部材別耐久情報及び前記維持管理履歴情報を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する演算手段と、前記演算手段によって特定された修繕又は保守を要する前記建物の部位及び前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を表示する表示手段と、を備える建物維持管理システム。前記太陽光照射量計測手段は、太陽光を受けて発電する太陽電池パネルと、前記太陽電池パネルの発電量から単位時間あたりの太陽光の照射量を算出し、前記単位時間あたりの太陽光の照射量に基づいて前記太陽電池パネルが発電を開始してからの太陽光の照射量の累積を算出する日射量算出手段とを含み、前記演算手段は、前記日射量算出手段が算出した前記太陽電池パネルが発電を開始してからの太陽光の照射量の累積並びに前記記憶手段に記憶されている前記部材別耐久情報及び前記維持管理履歴情報を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する建物維持管理システム。前記記憶手段は、太陽光の照射の影響の度合を方位別及び建物の部位別に規定した方位部位別影響度情報をさらに記憶し、前記演算手段は、太陽光の照射量の累積並びに前記記憶手段に記憶されている前記部材別耐久情報、前記維持管理履歴情報及び前記方位部位別影響度情報を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する請求項1又は2に記載の建物維持管理システム。外気温計と、太陽光中の紫外線量を計測する紫外線量計と、湿度計と、建物の揺れを感知する振動計と、をさらに備え、前記記憶手段は、複数種類の部材の各々について許容される累積の紫外線照射量を記録した部材別紫外線耐久情報及び紫外線の照射の影響の度合を方位別及び建物の部位別に規定した方位部位別紫外線影響度情報をさらに記憶し、前記演算手段は、前記外気温計が計測した外気温の変化、前記紫外線量計が計測した紫外線量、前記湿度計が計測した湿度の変化、前記振動計が計測した振動の履歴、前記部材別紫外線耐久情報及び前記方位部位別紫外線影響度情報を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する請求項1~3のいずれか1項に記載の建物維持管理システム。前記演算手段は、太陽光が当たりにくい前記建物の部位については、前記外気温計が計測した外気温の変化、前記湿度計が計測した湿度の変化及び前記振動計が計測した振動の履歴を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する請求項4に記載の建物維持管理システム。しかしながら、特許文献1に記載の技術は、住宅の部材を劣化させる太陽光の影響を考慮せずに、時間の経過に基づいてメンテナンス計画を作成しているので、住宅等の建物が設置されている環境に応じたメンテナンス計画を作成できない。本発明は、上記事実を考慮して成されたもので、建物に照射された太陽光の照射量の累積から建物の各部位の修繕の要否を判定する建物維持管理システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために請求項1に記載の発明は、太陽光の照射量を計測すると共に、該計測の開始からの太陽光の照射量の累積を計測可能な太陽光照射量計測手段と、複数種類の部材の各々について許容される累積の太陽光照射量を記録した部材別耐久情報並びに建物の部位毎の修繕及び保守の履歴を部材別に記録した維持管理履歴情報を記憶する記憶手段と、前記太陽光照射量計測手段が計測した太陽光の照射量の累積並びに前記記憶手段に記憶されている前記部材別耐久情報及び前記維持管理履歴情報を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する演算手段と、前記演算手段によって特定された修繕又は保守を要する前記建物の部位及び前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を表示する表示手段と、を備えたことを特徴としている。請求項1の発明によれば、記憶手段には、修繕又は保守を要する建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出するために用いる、複数種類の部材の各々について許容される累積の太陽光照射量を記録した部材別耐久情報並びに建物の部位毎の修繕及び保守の履歴を部材別に記録した維持管理履歴情報が記憶される。演算手段は、計測された太陽光の照射量の累積並びに記憶手段に記憶されている部材別耐久情報及び維持管理履歴情報を参照して、修繕又は保守を要する建物の部位を特定すると共に、建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する。また、演算手段は、維持管理履歴情報に修繕の記録がない場合は、太陽光照射量計測手段が計測を開始したときからの累積の太陽光の照射量に基づいて、修繕又は保守を要する建物の部位を特定すると共に、建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する。一方で、維持管理履歴情報に修繕の記録がある場合は、当該修繕が行われた年月日からの累積の太陽光の照射量に基づいて、修繕又は保守を要する建物の部位を特定すると共に、建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する。表示手段は、演算手段によって特定された修繕又は保守を要する建物の部位及び建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を表示可能なディスプレイ等の装置である。なお、請求項2に記載の発明のように、前記太陽光照射量計測手段は、太陽光を受けて発電する太陽電池パネルと、前記太陽電池パネルの発電量から単位時間あたりの太陽光の照射量を算出し、前記単位時間あたりの太陽光の照射量に基づいて前記太陽電池パネルが発電を開始してからの太陽光の照射量の累積を算出する日射量算出手段とを含み、前記演算手段は、前記日射量算出手段が算出した前記太陽電池パネルが発電を開始してからの太陽光の照射量の累積並びに前記記憶手段に記憶されている前記部材別耐久情報及び前記維持管理履歴情報を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出するようにしてもよい。請求項2に記載の発明によれば、太陽電池パネルの発電量と、当該太陽電池パネルの変換効率とから、例えば、1日の太陽光の照射量を算出でき、さらには、算出した日毎の太陽光の照射量を積算することで、当該太陽電池パネルが発電を開始してからの太陽光の照射量の累積を算出できる。演算手段は、算出された前記太陽電池パネルが発電を開始してからの太陽光の照射量の累積並びに記憶手段に記憶されている部材別耐久情報及び維持管理履歴情報を参照して、修繕又は保守を要する建物の部位を特定すると共に、建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出する。また、請求項3に記載の発明のように、前記記憶手段は、太陽光の照射の影響の度合を方位別及び建物の部位別に規定した方位部位別影響度情報をさらに記憶し、前記演算手段は、太陽光の照射量の累積並びに前記記憶手段に記憶されている前記部材別耐久情報、前記維持管理履歴情報及び前記方位部位別影響度情報を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出するようにしてもよい。請求項3に記載の発明によれば、修繕又は保守を要する建物の方位別の部位を特定すると共に、建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出できる。また、請求項4に記載の発明のように、外気温計と、太陽光中の紫外線量を計測する紫外線量計と、湿度計と、建物の揺れを感知する振動計と、をさらに備え、前記記憶手段は、複数種類の部材の各々について許容される累積の紫外線照射量を記録した部材別紫外線耐久情報及び紫外線の照射の影響の度合を方位別及び建物の部位別に規定した方位部位別紫外線影響度情報をさらに記憶し、前記演算手段は、前記外気温計が計測した外気温の変化、前記紫外線量計が計測した紫外線量、前記湿度計が計測した湿度の変化、前記振動計が計測した振動の履歴、前記部材別紫外線耐久情報及び前記方位部位別紫外線影響度情報を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出するようにしてもよい。請求項4に記載の発明によれば、外気温の変化、紫外線量、湿度の変化、振動の履歴、に基づいて、修繕又は保守を要する建物の部位を特定すると共に、建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出できる。また、請求項5に記載の発明のように、前記演算手段は、太陽光が当たりにくい前記建物の部位については、前記外気温計が計測した外気温の変化、前記湿度計が計測した湿度の変化及び前記振動計が計測した振動の履歴を参照して、修繕又は保守を要する前記建物の部位を特定すると共に、前記建物の部位毎に修繕又は保守が必要となる時期を算出するようにしてもよい。請求項5に記載の発明によれば、瓦の下又は軒下等の太陽光が当たりにくい部位については、外気温の変化、湿度の変化及び振動の履歴を参照することにより、当該部位の保守の要否を判定できる。以上説明したように本発明によれば、建物に照射された太陽光の照射量の累積から建物の各部位の修繕の要否を判定する建物維持管理システムを提供することができる、という効果がある。以下、図面を参照して本発明の実施の形態の一例を詳細に説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る建物維持管理システムの一例を示す概略図である。本実施の形態に係る建物維持管理システムは、建物10に設置された太陽電池パネル20の発電量から太陽光の照射量を算出する制御装置であるHEMSHomeEnergyManagementSystem30が接続されている。建物10は、太陽電池パネル20が設置された屋根16の上に瓦があり、周囲を外壁14で囲まれて構成されている。また、屋根16の突端に相当する軒には雨樋18が設けられている。これら瓦、雨樋18及び外壁14は、外部環境にさらされることによって劣化するが、特に太陽光の照射による劣化が問題となる。外壁14は、美観及び耐候性の向上のために塗装が施されるが、塗装の塗膜を構成する合成樹脂は、太陽光線、特に太陽光線に含まれる紫外線によって劣化しやすい。雨樋を構成する合成樹脂も太陽光が照射されると劣化していく。また、近年は、釉薬ではなく塗装によって表面処理をした瓦があり、この種の瓦は、太陽光の照射によって、表面の塗膜が劣化していく。本実施の形態に係る建物維持管理システムは、太陽電池パネル20による発電量から太陽光線の照射量を算出し、算出した照射量を、瓦、外壁14及び雨樋18等の各部材で許容される照射量と比較することにより、各部材の修繕の要否、さらには次に修繕又は保守が必要となる時期を推定する。なお、本実施の形態に係る建物維持管理システムは、太陽電池パネル以外に、太陽光の照射量を計測すると共に、該計測の開始からの太陽光の照射量の累積を計測可能な装置を別途備えていてもよい。また、本実施の形態に係る建物維持管理システムは、図1に示したように、太陽光中の紫外線量を計測する紫外線量計22と、外気温度計24と、湿度計26と、建物10の揺れを感知する振動計28等の計測手段をさらに備え、これらの計測手段が計測した結果も用いて、各部材の修繕の要否、さらには次に修繕又は保守が必要となる時期を推定してもよい。図2は、本実施の形態に係る制御装置であるHEMS30の概略構成を示すブロック図である。HEMS30は、コンピュータを含んで構成されており、図2に示すように、CPU36、ROM38、RAM40、及び入出力ポート42を備えて、これらがアドレスバス、データバス、及び制御バス等のバス44を介して互いに接続されている。入出力ポート42には、各種入出力機器として、表示部46、操作部48、及びメモリ50が接続されている。なお、表示部46及び操作部48は一体で構成され、操作部48は、表示部46に設けられたタッチパネルを適用することができる。表示部46には、各部材の修繕の要否、さらには次に修繕又は保守が必要となる時期を表示可能であってもよい。メモリ50には、太陽電池パネル20による発電量から太陽光線の照射量を算出し、算出した照射量を、瓦、外壁14及び雨樋18等の各部材で許容される照射量と比較することにより、各部材の修繕の要否、さらには次に修繕又は保守が必要となる時期を推定するプログラム、部材別に許容される太陽光の照射量を記載した部材別耐久情報テーブル、部材の設置場所、設置角度によって照射された太陽光がどの程度部材に影響するかを記載した方位部位別影響度テーブル、建物の部位毎の修繕又は保守の履歴を記録した維持管理履歴情報、及びプログラムを実行するための各種情報等が記憶されている。HEMS30は、メモリ50に記憶されたプログラムをRAM40等に展開してCPU36で実行することにより、各部材の修繕の要否、さらには次に修繕又は保守が必要となる時期の推定を行うようになっている。さらに、入出力ポート42には、太陽電池パネル20、紫外線量計22、外気温度計23、湿度計26、及び振動計28接続されている。図3は、本実施の形態に係る部材別に許容される太陽光の照射量を記載した部材別耐久情報テーブルの一例を示す図である。図3に例示した瓦及び外壁は表面を塗装したものであり、雨樋は塩化ビニル樹脂を使用したものであり、防水シートは、ビル屋上等に用いられるポリエステル長繊維不織布にアスファルトを含浸したタイプである。図3に示した数値は、これらの部材が太陽光線の照射によって劣化するまでの累積の照射量の一例である。図3に示したものと同タイプの瓦、雨樋、外壁及び防水シートであっても、製品によっては、太陽光線に対する耐久性には差がある。図4は、本実施の形態に係る部材の設置場所、設置角度によって照射された太陽光がどの程度部材に影響するかを記載した方位部位別影響度テーブルの一例を示す図である。建物は、同じ屋根であっても、東側、南側、西側、それに北側の部位によって、太陽光線の照射量が異なる。また、瓦、雨樋及び外壁は、南中した太陽の直下に水平に置かれることはなく、水平面に対して所定の角度をもって設置されるので、設置角度によっても、太陽光線の照射量が異なってくる。図4は、各部位の方位及び各部位の設置角度から、各部位における太陽光線の照射がどの程度影響されるかを示す方位部位別影響係数を記載している。部材が南向きで、水平に置かれた場合は、太陽光の照射が略100部材に影響するとみなして1.00の係数を算出している。それ以外の場合では、部材が設置されている方位、角度から、その部材の当該部位に太陽光線がどの程度影響するかを割り出している。本実施の形態では、太陽電池パネル20の発電量からm2あたりの太陽光線の照射量を算出するが、算出した照射量に、図4に示した係数を乗算することで、各部材の各部位への太陽光線の照射量が算出できる。図5は、本実施の形態に係る建物の部位毎の修繕又は保守の履歴を記録した維持管理履歴情報の一例を示す図である。建物が竣工した後は、竣工後からの累積の太陽光線の照射量に基づいて、各部材の修繕の要否、さらには次に修繕又は保守が必要となる時期の推定を行うが、一部の部位を修繕した場合は、当該部位については修繕後からの累積の太陽光線の照射量に基づいて、各部材の修繕の要否等を判断する必要がある。本実施の形態では、各部位について、再塗装又は部材の交換等の修繕が行われた場合には、その修繕に係る年月日を記録し、修繕があった部位については、その最後の修繕に係る年月日からの累積の太陽光線の照射量に基づいて、部材の修繕の要否等を判断する。図6は、本実施の形態に係る建物維持管理システムの制御に係るフローチャートである。ステップ600では、太陽電池パネル20による一日分の発電量から、m2あたりの太陽光線の照射量を算出する。太陽電池パネル20の面積と、その日の一日分の発電量から、m2あたりの発電量が求められ、さらには太陽電池パネルの変換効率からm2あたりの太陽光線の照射量を算出できる。例えば、面積が10m2の太陽電池パネルにおいて、1日の発電量が4.200kwhだった場合は、1kwh3.6×106Jであるから、1日の発電量は15.12MJとなり、m2あたりの1日の発電量は1.512MJm-2となる。上記の太陽電池パネルの変換効率が15であれば、その日の太陽光線のm2あたりの照射量は、10.08MJm-2であると算出される。ステップ602では、建物10が竣工してからのm2あたりの累積の太陽光の照射量を算出する。具体的には、ステップ600で算出した日毎のm2あたりの太陽光の照射量をHEMS30のメモリ50等に記憶しておき、それらを合計することで算出できる。なお、ステップ602で算出される累積の太陽光の照射量は、太陽電池パネル20が発電を開始してからの累積であるが、建物10の竣工から太陽電池パネル20が発電を開始するまでの時間差は、建物10の各部位が修繕を要するまでの時間に比して微々たるものである。したがって、本実施の形態では、建物10の竣工時と、太陽電池パネル20の発電開始時とを同時期であるとみなして差し支えない。ステップ604では、図4に示した、部材の設置場所、設置角度によって照射された太陽光がどの程度部材に影響するかを記載した方位部位別影響度テーブルの係数をステップ602で算出した太陽光の照射量の累積に乗算して建物10の竣工からの各部位のm2あたりの太陽光の照射量を算出する。ステップ606では、図5に示した、本実施の形態に係る建物の部位毎の修繕又は保守の履歴を記録した維持管理履歴情報を参照して、竣工後又は最後の修繕からの各部位のm2あたりの太陽光の照射量を算出する。竣工からの各部位のm2あたりの太陽光の照射量は、ステップ604で算出した数値である。また、最後の修繕からの各部位のm2あたりの太陽光の照射量は、竣工からの各部位のm2あたりの太陽光の照射量を日割りして、当該日割りで算出された数値に最後の修繕の年月日から現在までの日数を乗算することで算出してよい。ステップ608では、ステップ606で算出した数値を、図3に示した、本実施の形態に係る部材別に許容される太陽光の照射量を記載した部材別耐久情報テーブルの数値と比較する。ステップ610では、ステップ606で算出した数値が部材別耐久情報テーブルの数値以上となっているか否かを判定し、肯定判定の場合は、ステップ612において、修繕を要する部位を、HEMS30の表示部46に表示する。さらにステップ614では、直ちに修繕を要しない他の部位についても、次回の修繕までの期間を算出する。期間の算出方法は、一例として、竣工後又は最後の修繕からの各部位のm2あたりの太陽光の照射量の累積と、竣工後又は最後の修繕から現在までの日数と、図3に示した部材別耐久情報テーブルに記載の数値から算出することが考えられる。例えば、最後の修繕から1年後に水平に設置された防水シートに3.65GJm-2の太陽光線が照射された場合、防水シートに許容される太陽光の照射量は図3の記載から36.5GJm-2であるから、9年後には当該防水シートは修繕を要することが分かる。ステップ616では、ステップ614で算出した結果をHEMS30の表示部46に表示して、一連の処理を終了する。この場合、何年後に修繕を要する旨を表示するようにしてもよいが、実際に修繕を要する時期を年月日で表示するようにしてもよい。なお、ステップ606では、最後の修繕からの各部位のm2あたりの太陽光の照射量を、竣工からの各部位のm2あたりの太陽光の照射量を日割りして、当該日割りで算出された数値に最後の修繕の年月日から現在までの日数を乗算することで算出したが、メモリ50等に記憶してある日毎のm2あたりの太陽光の照射量を、最後の修繕の年月日から現在までについて部位毎に積算することによって求めてもよい。以上、説明したように、本実施の形態に係る建物維持管理システムによれば、建物の各部位の修繕履歴のみならず、実際に照射された太陽光線に基づいて、各部位の修繕の要否又は修繕が必要になる時期を特定できるので、太陽光線という外部環境の因子を考慮した建物の維持管理が可能となる。さらに、紫外線量計、外気温度計、湿度計又は振動計を本実施の形態の建物維持管理システムに組み合わせることにより、太陽光のみならず、紫外線の直接の影響、温度、湿度意、地震等の影響も考慮した建物の維持管理が可能になるという効果を奏する。この場合、照射された紫外線量に加えて、所定の閾値以上の湿度、温度差、揺れ等が記録された期間の累積が、所定値を超えた場合にも修繕を要すると判断してよい。特に、瓦の下に敷かれた防水シート又は軒下等は太陽光が当たりにくいので、湿度、温度、揺れの変化等から修繕が必要な時期を判断してよい。