質量で、C0005以下、Si:20~60、Al:30以下、P01以下、Mn005~40、S0005以下、N:0005以下、O:0005以下およびZr:0002以下を含有し、残部Feおよび不可避不純物からなり、10MPa以上の圧縮応力が付与されるモータコアに使用する無方向性電磁鋼板において、該無方向性電磁鋼板の平均結晶粒径を30~120μmとし、該無方向性電磁鋼板の表面から10μm以内の領域に存在する直径:01~1μmの介在物数密度を3×105個mm2以下とすることを特徴とする無方向性電磁鋼板。前記無方向性電磁鋼板が、さらに質量で、Cr:005~60を含有することを特徴とする請求項1に記載の無方向性電磁鋼板。前記無方向性電磁鋼板が、さらに質量で、Sn:0002~010およびSb:0001~005のうちから選択した一種または二種を含有することを特徴とする請求項1または2に記載の無方向性電磁鋼板。前記無方向性電磁鋼板の固有抵抗が64×108~85×108Ωmであることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の無方向性電磁鋼板。請求項1~4のいずれかに記載の電磁鋼板の積層体からなるモータコアであって、該積層体の外周面から内部方向に10MPa以上の圧縮応力が付与されたことを特徴とするモータコア。発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討したところ、鋼板の成分を限定しかつ鋼板の結晶粒径を小さくすることで、圧縮応力下における無方向性電磁鋼板の鉄損劣化の抑制に一定の効果があることが分かった。また、さらに検討を重ねた結果、鋼板の表面近傍における微小介在物を所定量以下に低減することで、圧縮応力下での鉄損劣化の抑制、特に、高周波領域での鉄損の抑制に効果があることを知見した。本発明は、上記知見に基づいてなされたもので、無方向性電磁鋼板に、10MPa以上の高い圧縮応力が付与される圧縮応力下においても、磁束密度の低下を招くことなしに、鉄損劣化を抑制することができる無方向性電磁鋼板およびそれを用いたモータコアを提供することを目的とする。すなわち、本発明の要旨構成は次のとおりである。1.質量で、C0005以下、Si:20~60、Al:30以下、P01以下、Mn005~40、S0005以下、N:0005以下、O:0005以下およびZr:0002以下を含有し、残部Feおよび不可避不純物からなり、10MPa以上の圧縮応力が付与されるモータコアに使用する無方向性電磁鋼板において、該無方向性電磁鋼板の平均結晶粒径を30~120μmとし、該無方向性電磁鋼板の表面から10μm以内の領域に存在する直径:01~1μmの介在物数密度を3×105個mm2以下とすることを特徴とする無方向性電磁鋼板。2.前記無方向性電磁鋼板が、さらに質量で、Cr:005~60を含有することを特徴とする前記1に記載の無方向性電磁鋼板。3.前記無方向性電磁鋼板が、さらに質量で、Sn:0002~010およびSb:0001~005のうちから選択した一種または二種を含有することを特徴とする前記1または2に記載の無方向性電磁鋼板。4.前記無方向性電磁鋼板の固有抵抗が64×108~85×108Ωmであることを特徴とする前記1~3のいずれかに記載の無方向性電磁鋼板。5.前記1~4のいずれかに記載の電磁鋼板の積層体からなるモータコアであって、該積層体の外周面から内部方向に10MPa以上の圧縮応力が付与されたことを特徴とするモータコア。本発明の無方向性電磁鋼板およびそれを用いたモータコアによれば、磁束密度B50の低下を招くことなく、無方向性電磁鋼板に付与される圧縮応力に起因した鉄損W103kの劣化を効果的に抑制することができ、その結果、小型でも高出力なモータを得ることができる。以下、本発明について具体的に説明する。電気自動車モータやハイブリッド電気自動車用のモータでは、モータコアの固定のために、ハウジングへのモータコアの焼きばめや圧入が行われる。焼きばめや圧入によってモータコアに付与される圧縮応力は30~150MPa程度と言われており、このような圧縮応力下における鉄損劣化の少ない電磁鋼板が望まれているのは前述したとおりである。発明者らは、このような圧縮応力下での鉄損特性の変動挙動について調査したところ、圧縮応力によってヒステリシス損の増加のみならず、渦電流損も増加することが明らかとなった。ここに、ハイブリッドEVモータや電気自動車モータは、高周波域で駆動されるだけでなく、インバーター制御が行われており、数kHzの高調波も加わっているため、渦電流損劣化を抑制することも必要である。そこで、この渦電流損劣化の原因について調査したところ、モータコアに圧縮応力を付与した場合、圧縮応力を緩和するために、鋼板の板面方向に磁化ベクトルが指向する現象が生じることが分かった。また、この状態で鋼板を磁化すると、鋼板板面内に渦電流が流れることとなり、その結果、渦電流損劣化が生じることが分かった。次に、磁化ベクトルが鋼板の板面方向を指向することを低減する手法について検討した。その結果、鋼板中の結晶粒径を小さくすることにより、圧縮応力の付与時における渦電流損の増加を抑制できることが分かった。以下、結晶粒径を限定するに至った試験内容および限定理由について述べる。なお、以下、鋼板成分に関する表示は特に断らない限り質量を意味するものとする。まず、磁気特性に及ぼす結晶粒径の影響について調査するため、C:00012、Si:31、Mn:15、Al:12、P:001、S:00007およびN:00020を含有し、残部Feおよび不可避不純物からなる鋼を実験室にて溶解し、熱間圧延を行った。引続き、この熱間圧延板を酸洗後、100N2雰囲気中にて1000°C、30sの熱延板焼鈍を施し、板厚:030mmまで冷間圧延し、ついで30H270N2雰囲気中にて、温度:850~1050°Cの範囲で、10sの仕上焼鈍を行うことにより結晶粒径を大きく変化させた。この材料から、圧延方向および圧延直角方向がそれぞれ長手方向となるよう、長さ:180mm、幅:30mmの単板試験片を2種切り出し、それぞれの長手方向に50MPaの圧縮力を付与した状態で、鉄損W103kを測定した。図1に、鋼板の結晶粒径とW103kとの関係について調べた結果を示す。なお、図中の値は、圧延方向および圧延直角方向の測定値の平均値を示している。また、鋼板の結晶粒径は、鋼板を表面から50μm研磨し、JISG0551に準拠して測定することで求めた。ここで、上記試験中、周波数:3kHzでの鉄損を評価したのは、電気自動車用モータやハイブリッド電気自動車用モータの場合、400~1kHz程度の周波数の基本波に3~7kHzの周波数の高調波が畳重しているため、3kHz程度の周波数における鉄損とモータ効率との相関関係が強いからである。図1より、圧縮応力が無い場合は、鉄損の結晶粒径依存性が小さいのに対し、圧縮応力が付与された場合には、特に鋼板の結晶粒径が30~120μmの領域で、鉄損が低下することが判明した。ここで、結晶粒径が120μmを超える粗大粒側において、鋼板の鉄損が増加する理由は、渦電流損が著しく増加していることによるものであることが分かった。上記した渦電流損の増加の原因は、以下のように考えられる。通常の高級電磁鋼板のように、正磁歪を有している結晶粒の大きな鋼板では、圧縮応力の付与により、鋼板の磁化ベクトルは鋼板の板面方向を指向することとなる。そのため、鋼板の磁化によって鋼板板面内に渦電流が流れることとなり、無応力の場合に比べて渦電流損が大きく増加することとなる。これに対して、電磁鋼板の結晶粒径を小さくした場合は、隣り合う結晶によって磁化ベクトルの変化が抑制されるため、板面方向を指向する磁化ベクトルが少なく、それ故、板面内での渦電流が小さくなったものと考えられる。一方、粒径30μm未満の小粒径領域では、圧縮応力下で、ヒステリシス損が大きくなるため、やはり鉄損は劣化する。以上のことから、本発明では、無方向性電磁鋼板の結晶粒径は30~120μmの範囲に限定した。好ましくは40~90μmである。上述したとおり、鋼板の結晶粒径を所定の大きさとすることで、鋼板の鉄損劣化が抑制されることが分かったが、一部の鋼板では、必ずしも鋼板の鉄損劣化を抑制できない場合があった。この原因について検討したところ、圧縮応力下では、磁化ベクトルが鋼板板面方向を向いた状態で磁化されるため、鋼板の表面近傍に磁壁移動を妨げる析出物、例えば、酸化物等があると磁壁移動が著しく阻害されて鉄損が増加する可能性が考えられた。そこで、鋼板の析出物の影響を調査するため、C:00012、Si:31、Mn:10、Al:14、P:001、S:00007およびN:00020を含有し、残部Feおよび不可避不純物からなる鋼を実験室にて溶解し、脱酸時間を種々変えることで鋼中の介在物量を変化させ、インゴットとして熱間圧延を行った。引続き、熱延板を、10~100sの範囲で酸洗時間を変化させて酸洗後、100N2雰囲気中にて1000°C、30sの熱延板焼鈍を施し、板厚:030mmまで冷間圧延し、ついで、30H270N2雰囲気中にて950°C、10sの仕上焼鈍を行った。ここで、Si含有量が20以上となる場合、熱延板焼鈍を行わないと製品の表面にリジングが発生する。一方、鋼板表層のスケール層が一種の触媒作用をして熱延板焼鈍時の内部酸化、窒化を促すために、熱間圧延後の表面状態によって最終製品における鋼板中の介在物量が変化することが明らかとなった。そこで、熱間圧延後の酸洗時間を変化させて、その影響を調べたのである。図2に、鋼板表面から10μm以内の領域における介在物数密度と圧縮応力下での鉄損との関係を示す。同図2より、圧縮応力下の鉄損を低減するためには、鋼板表面から10μm以内の領域の介在物数密度を3×105個mm2以下とする必要があることが分かる。ここで、圧縮応力下の鉄損測定は、図1と同様、サンプルの長手方向に50MPaの圧縮応力を付与して行った。介在物の観察は、エネルギー分散型蛍光X線分析装置EDXによる分析により、介在物が酸化物、窒化物、硫化物のいずれであるかを同定し、さらに走査電子顕微鏡SEMを用い、5000倍で表面近傍の観察を行い、円相当の直径が01~1μmの介在物の単位面積当たりの個数数密度を求めた。なお、上記介在物数密度の測定は、鋼板を樹脂モールドに埋込み、断面を研磨して、鋼板の表層近傍部分の介在物を観察することにより行った。また、本発明の介在物とは、Al2O3、SiO2、AlN、MnS等が考えられる。また、直径:01μm~1μmの大きさの介在物を対象としたのは、01μm未満ではSEMで観察することが困難であり、磁気特性への影響も少ないためである。一方、1μmを超えると、磁界の磁壁移動への影響が小さいためである。さらに、鋼板表面から10μm以内の領域以下、単に表層部とも言う。で介在物数密度の調査を行ったのは、圧縮応力下では、鋼板表層部の介在物数密度の磁気特性への影響が大きく、また、熱延板焼鈍および仕上焼鈍時に生成する酸化物、窒化物等は、主に表層部に生じるためである。また、表面から70μm程度の領域に、鋳造時に生成した酸化物が多数認められた鋼板において、鋼板全体での介在物の数密度を測定した。すなわち、鋼板断面について、表面から150μmまでの深さの測定では4×105個mm2、一方、表層部では2×105個mm2であった。この鋼板に対して、圧縮応力を付与する試験を実施したが、鉄損劣化は認められなかった。このことからも、表層部の介在物を低減することが最も重要であることが分かる。本発明において、表層部の介在物は、熱延板焼鈍前に酸洗を行うと共に、仕上焼鈍時の水素分圧を20体積以上、より好ましくは30体積以上とするか、または、仕上焼鈍後、酸洗を行い、その際の酸洗の時間を調整することにより、所定の範囲内に調整することができる。次に、本発明において、鋼板の成分組成を前記の範囲に限定した理由について説明する。C:0005以下Cは、0005を超えると、磁気時効により鉄損が増加するため0005以下とした。Si:20~60Siは、固有抵抗を上げるために有効な元素であるが、60を超えると飽和磁束密度の低下に伴い磁束密度が低下するだけでなく、圧延が困難となるため上限を60とした。一方、Siが20に満たないと固有抵抗が低くなり鉄損が増加するため下限を20とした。Al:30以下Alは、鋼板の固有抵抗を上げるために有効な元素であるが、30を超えると磁束密度が低下するため、上限を30とした。本発明において、鋼板成分中のSiとAlの質量比の合計は特に規定しないが、固有抵抗増大を防止する観点から41以上とすることが好ましい。P01以下Pは、01を超えると、鋼板が脆化し、圧延が困難となるため、01以下とした。Mn005~40Mnは、赤熱脆性抑制のため005以上必要であり、好ましくは15以上である。一方、40を超えると磁束密度が低下するため、上限を40とした。S0005以下Sは、含有量が多い場合には硫化物が多くなり、鉄損が増加するため0005以下とする。N:0005以下Nは、含有量が多い場合には窒化物が多くなり、鉄損が増加するため0005以下とする。O:0005以下Oは、含有量が多い場合には酸化物が多くなり、鉄損が増加するため0005以下とする。Zr:0002以下Zrは、窒化物形成能の強い元素であり、Zrが高い場合には表層部の窒化物量が増加し、圧縮応力下での鉄損が高くなるため0002以下とする。Cr:005~60Crは、Mn同様、鋼板の固有抵抗を上げるのに有効な元素である。このためCrを添加する場合は、下限を005とする。一方、60を超えると磁束密度が低下するため、上限を60とする。Sn:0002~010Snは、表層部における鋼板の窒化を抑制し、鉄損を低下させるのに効果的な元素である。その効果は0002以上の添加で得られる。一方、010を超えると鋼板が脆くなり、製造が難しくなるため上限を010とする。Sb:0001~005SbもSn同様、鋼板の表層窒化抑制に効果的な元素であり、その添加効果はSnよりも強い。このため下限は0001とする。一方、005を超えた場合には鋼板が脆くなり、製造が難しくなるため上限を005とする。本発明では、さらに、Ni、Cu等を磁気特性が劣化しない範囲で添加することができる。添加する場合、好ましい範囲は、Niは003~5、またCuは005~3の範囲である。本発明において、鋼板の固有抵抗は64×108~85×108Ωm程度とするのが好ましい。というのは、固有抵抗が64×108Ωm未満の場合、渦電流損の増加によって高周波鉄損が高くなってしまうためである。一方、固有抵抗が85×108Ωm超の材料を製造しようした場合、種々の合金を多量に添加する必要があるため、大幅なコストアップとなるだけでなく、材料が硬く、脆くなるため製造が非常に困難となるためである。本発明において、上記した鋼板の固有抵抗を64×108~85×108Ωm程度とする製造条件は、SiAlMnCrの各含有量[Si]、[Al]、[Mn]、[Cr]を[Si][Al][Mn][Cr]/2=50~75の範囲とすることが例示され、その他の製造条件は常法に従えば良い。本発明では、モータコアの焼きばめ時の圧縮応力は10MPa以上を前提とする。これは、圧縮応力が10MPa未満では、モータコアをハウジングに良好に固定することができないためである。一方、圧縮応力の上限は特に規定しないが、圧縮応力が高くなるとそれに伴って鉄損劣化が大きくなるため、上限は250MPa程度とする。なお、好ましくは、20MPa以上、より好ましくは、50MPa以上である。本発明において、圧縮応力とは、図3に示したように、モータコア鋼板の積層体の外周面から内部方向に向かう力を意味する。また、本発明において、鋼板の板面方向とは、図3の上下方向を意味する。図中、符号1はバックヨーク部、2はリング、3はティース部、4は焼きばめリングハウジングである。本発明は、高周波域にて鉄損の低い無方向性電磁鋼板を提供するものであり、特に、1kHz以上の周波数で使用されるモータに適用することが好ましい。本発明に言う周波数とは、基本波周波数以外にキャリア周波数が1kHz以上となっている場合にも効果的である。本発明においては、成分、結晶粒径、表層部の介在物量が、前記した本発明の範囲内であれば良いが、そのための製造工程としては、例えば、以下が例示される。なお、表層部の介在物量や鋼板の固有抵抗を制御する製造条件は、前述したとおりである。所定の成分原料を転炉で吹練し、溶鋼として脱ガス処理し、所定の成分介在物量となるよう調整して、鋳造を行いスラブとする。その後、スラブに常法にて熱間圧延を施す。次いで、リジングを防止するための熱延板焼鈍を必須として行うが、前述のとおり、表層部の介在物の生成を抑制するため、熱延板焼鈍に先立ち、酸洗を行う必要がある。その後、1回の冷間または温間圧延、もしくは中間焼鈍をはさんだ2回以上の冷間または温間圧延により所定の板厚とし、仕上焼鈍を行う。ここで、熱間圧延時の仕上温度、巻取り温度は特に規定する必要はなく、常法に従えばよい。仕上げ焼鈍後、表層部の介在物を除去するために酸洗を行うか、仕上げ焼鈍時の介在物形成を抑制するため、前述したとおり、20体積以上の水素分圧雰囲気で焼鈍を行うことが望ましい。また、本発明における鋼板の板厚に、特に限定はないが、高周波鉄損低減の観点から035mm以下が好ましく、より好ましくは03mm以下である。一方、下限は生産性の観点から005mm程度とすることが好ましい。さらに、上記鋼板を用いて、鋼板の積層体の外周面から内部方向に10MPa以上の圧縮応力が付与されたモータコアを作製する。なお、本発明におけるモータコアの作製方法は、本発明に従う鋼板を用いること、および上記圧縮応力を鋼板に付与すること以外の製造条件は、常法を用いることができる。真空溶解炉にて、表1-1および表1-2に示す成分組成に調製した溶鋼を、鋳造し、小スラブとした。このスラブを1100°Cで1h加熱した後、板厚:16mmまで熱間圧延を行った。熱延仕上げ温度は800°Cとした。巻取り温度は500°Cとし、巻取り後、表1-1および表1-2に示す種々の時間で酸洗を行った。その後、100体積N2雰囲気中にて、1000°C、30sの熱延板焼鈍を施し、板破断を防止するため150°Cの温度にて、表1-1および表1-2に示す板厚まで温間圧延を行った。圧延後、仕上げ焼鈍を表1-1および表1-2に示す条件で、30体積H270体積N2雰囲気中にて行った。仕上げ焼鈍後の鋼板表面を目視で確認したところ、いずれもリジングの発生は認められなかった。なお、その他の製造条件は常法に従った。鋼板の結晶粒径は、鋼板を表面から50μm研磨し、JISG0551に準拠して測定することで求めた。また、鋼板表層部の介在物の数密度は、SEMを用い、5000倍で表面から10μm以内の領域の観察を行い、円相当の直径が01~1μmの介在物の単位面積当たりの個数を数えることで求めた。さらに、磁気特性の測定は、圧延方向および圧延直角方向がそれぞれ長手方向となるよう、長さ:180mm、幅:30mmの単板試験片を2種切り出し、それぞれ長手方向に圧縮力を付与しながら、鋼板の圧縮力付与方向の磁気特性鉄損W103kおよび磁束密度B50を測定した。結果を表1-1および表1-2に併記する。なお、表1-1および表1-2に示した磁気特性は圧延方向と圧延直角方向の平均値である。加えて、モータコアでの磁気特性を確認するため、表1-1および表1-2に示した成分および板厚の無方向性電磁鋼板を用い、12スロットのステータコアを、打ち抜きにより作製した。ここで、ステータ外径は100mm、バックヨーク幅:20mm、積み厚:25mmとし、モータコアの焼きばめ代:0~100μmとしてモータケースに焼きばめを行った。また、バックヨークの中央部の周方向の応力を、歪みゲージを用いて測定した。さらに、バックヨーク部に、励磁コイルおよびピックアップコイルを巻き線することで、モータコア円周方向の鉄損を測定した。その際、磁束密度は1T、周波数は3kHzとした。結果を表1-1および表1-2に併記する。同表より、本発明の範囲になる成分、結晶粒径および表層部の介在物数密度となった場合には、それぞれ圧縮応力下の磁気特性、すなわち、良好な磁束密度の下で、鉄損の劣化が抑制されていることが分かる。なお、Alの含有量が本発明の範囲の上限値を外れているNo28、Mnの含有量が本発明の範囲の上限値を外れているNo32およびSiの含有量が本発明の範囲の下限値を外れているNo47は、鉄損値は低いものの磁束密度に劣っていた。また、固有抵抗が本発明の範囲の上限値を外れているNo23およびSiの含有量が本発明の範囲の上限値を外れているNo25は、冷間圧延時に割れを生じてしまった。さらに、同表より、本発明の範囲内の成分、結晶粒径、表層介在物量をいずれも満足する鋼板を用いたときに、焼きばめ時、すなわち鋼板の積層体の外周面から内部方向に圧縮応力が付与された場合であっても、鉄損特性に優れたモータコアが得られていることが分かる。