"第1ハウジングと、前記第1ハウジングと嵌合可能であって、外側面にカムフォロアが形成された第2ハウジングと、前記第1ハウジングの外側面に回動可能に支持されて内側面に前記カムフォロアと係合可能なカム溝が形成された一対の板状アーム部を、操作部で連結した形態のレバーと、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングと前記レバーの3つの部材のうちいずれか2つの部材に設けられ、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングの嵌合動作が進むのに伴って位置関係を変位させる一対の指標部と、前記一対の板状アーム部が開き方向へ変位するのを規制可能な側壁部を有し、前記側壁部に、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングが正規嵌合したときに前記一対の指標部の位置関係を目視可能とする切欠部が形成されているブラケットとを備えていることを特徴とするレバー式コネクタ。前記一対の指標部が、リブ状に細長く延びた形態をなしていることを特徴とする請求項1記載のレバー式コネクタ。前記第1ハウジングと前記第2ハウジングの嵌合を開始するときに前記レバーを初期位置に待機させた状態では、前記操作部の操作面が、前記ブラケットを構成する壁面部と交差する向きで、且つ前記壁面部の端縁の近傍に配置されるようになっており、前記壁面部の外面には、前記レバーが前記初期位置にあるときに前記操作面に指を当接させることを許容するための凹部が形成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2記載のレバー式コネクタ。前記一対の指標部のうち少なくとも一方の前記指標部は、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングのいずれかに設けられており、前記一方の指標部は、嵌合位置へ到達した前記レバーの回動を規制するストッパとなっていることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載のレバー式コネクタ。特許文献1のレバー式コネクタに特許文献2に記載の開き防止技術を適用する場合、板状アーム部の開き防止効果を高めるためには、板状アーム部のうちカム溝の形成されている領域の全体を、ブラケットの側壁部で覆い隠すことが望ましい。ところが、板状アーム部は、一対のハウジングの嵌合部分の近傍に配置されるため、一対のハウジングの嵌合部分がブラケットの側壁部で覆い隠されてしまい、両ハウジングが正規状態に嵌合されたかどうかを、目視で確認できなくなる虞がある。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、角筒状のブラケットによって板状アーム部の開きを防止する場合において、ハウジングの嵌合状態を目視確認できるようにすることを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、第1ハウジングと、前記第1ハウジングと嵌合可能であって、外側面にカムフォロアが形成された第2ハウジングと、前記第1ハウジングの外側面に回動可能に支持されて内側面に前記カムフォロアと係合可能なカム溝が形成された一対の板状アーム部を、操作部で連結した形態のレバーと、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングと前記レバーの3つの部材のうちいずれか2つの部材に設けられ、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングの嵌合動作が進むのに伴って位置関係を変位させる一対の指標部と、前記一対の板状アーム部が開き方向へ変位するのを規制可能な側壁部を有し、前記側壁部に、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングが正規嵌合したときに前記一対の指標部の位置関係を目視可能とする切欠部が形成されているブラケットとを備えているところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記一対の指標部が、リブ状に細長く延びた形態をなしているところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項1または請求項2に記載のものにおいて、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングの嵌合を開始するときに前記レバーを初期位置に待機させた状態では、前記操作部の操作面が、前記ブラケットを構成する壁面部と交差する向きで、且つ前記壁面部の端縁の近傍に配置されるようになっており、前記壁面部の外面には、前記レバーが前記初期位置にあるときに前記操作面に指を当接させることを許容するための凹部が形成されているところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項1ないし請求項3のいずれかに記載のものにおいて、前記一対の指標部のうち少なくとも一方の前記指標部は、前記第1ハウジングと前記第2ハウジングのいずれかに設けられており、前記一方の指標部は、嵌合位置へ到達した前記レバーの回動を規制するストッパとなっているところに特徴を有する。<請求項1の発明>第1ハウジングと第2ハウジングが正規嵌合したかどうかは、側壁部に形成した切欠部において、一対の指標部の位置関係を目視することによって、確認することができる。<請求項2の発明>指標部は、リブ状に細長く延びた形態をなしているので、目視し易い。<請求項3の発明>レバーが初期位置にあって、操作部がブラケットの壁面部の端縁の近傍に位置する状態では、操作部の操作面に対して壁面部が接近して対向する場合、操作面に対する指の掛かり代が小さくなり、操作性の低下が懸念される。その点、本発明は、壁面部の外面に、レバーが初期位置にあるときに操作面に指を当接させることを許容するための凹部を形成しているので、操作性に優れている。<請求項4の発明>指標部が、レバーのストッパを兼ねているので、指標部とは別に専用のストッパを設ける場合に比べると、形状の簡素化を図ることができる。<実施形態1>以下、本発明を具体化した実施形態1を図1~図10を参照して説明する。本実施形態のコネクタは、第1ハウジング10と、レバー20と、第2ハウジング30と、ブラケット40とを備えて構成されている。第1ハウジング10にはレバー20が回動可能に取り付けられ、この第1ハウジング10とレバー20は、ブラケット40に取り付けられている。ブラケット40は、自動車の車体等に固定される。第2ハウジング30は、レバー20の回動操作により、ブラケット40に取り付けられた状態の第1ハウジング10と嵌合される。以下、各部材の詳細を説明する。第1ハウジング10は、合成樹脂製であり、図10に示すように、ブロック状をなす端子保持部11と、端子保持部11から上方第1ハウジング10の正面方向へ突出した角筒状のフード部12とを一体に形成したものである。端子保持部11には、周知形態の雄端子金具図示省略が取り付けられ、雄端子金具の先端のタブがフード部12によって包囲されている。図9,10に示すように、第1ハウジング10の4つの外面のうち左右両外側面には、夫々、ロック突起13が形成されている。第1ハウジング10の4つの外面のうち前面図4に表れる面と後面図4で隠れる面には、夫々、左右方向における略中央位置から前方又は後方へ突出した形態の支持軸14が形成されている。図1,3,4に示すように、第1ハウジング10の前面と後面には、その右端部における上端縁から、斜め下左方へ直線的なリブ状に突出した形態の前後対称な一対の第1指標部15が形成されている。この第1指標部15は、後述する第2指標部34と協動して、両ハウジング10,30の嵌合状態を目視により確認するための手段として機能する。また、第1指標部15は、後述するレバー20が初期位置から嵌合方向へ回動して嵌合位置に到達したときに、そのレバー20の回動を規制するためのストッパとしても機能する。レバー20は、合成樹脂製であり、図8,9に示すように、互いに平行であって前後対称な一対の板状アーム部21と、一対の板状アーム部21の端部同士を連結する操作部22とを一体に形成したものである。図4に示すように、一対の板状アーム部21には、夫々、貫通形態の軸受孔23が形成され、レバー20は、軸受孔23を支持軸14に嵌合することにより、板状アーム部21を第1ハウジング10の前面と後面に対向させた状態で、第1ハウジング10に取り付けられている。取り付けられたレバー20は、支持軸14を中心として、図2に破線で示すとともに図4に想像線で示す初期位置と、図1及び図10に示す嵌合位置との間で回動し得るようになっている。図1,3,4,10に示すように、各板状アーム部21は、夫々、支持軸14軸受孔23と操作部22を結ぶ仮想直線図示省略と略平行であって操作部22に連なる2つの外縁部を有する。そして、この2つの外縁部のうち、初期位置から嵌合位置に向かって回動するときに回動方向前方を向く外縁部は、機能縁部24となっている。また、一対の板状アーム部21の内面第1ハウジング10の前面又は後面と対向する面には、夫々、周知形態のカム溝25図1,4を参照が形成されている。また、図1~4,8,10に示すように、操作部22のうちレバー20が嵌合位置から初期位置へ回動するときの回動方向前方を向く面は、操作面26となっている。この操作面26は、レバー20を初期位置から嵌合位置へ回動させるときに、作業者が指を当てて操作する面である。レバー20が初期位置にある状態では、図2の実線及び図4の破線で示すように、操作部22が支持軸14よりも左方の位置第1ハウジング10の左側面よりも更に左方へ突出した位置にあり、操作面26が下方を向いた状態となる。また、板状アーム部21は全体として水平な姿勢となる。また、機能縁部24が、水平方向両ハウジング10,30の嵌合方向と略直交する方向になり、第1ハウジング10の上端縁とほぼ同じ高さで沿うように並ぶ。また、レバー20が嵌合位置にある状態では、図1,10に示すように、板状アーム部21が起立した状態となり、板状アーム部21のうちほぼ半分の領域が第1ハウジング10よりも上方へ突出して、操作部22が高い位置に配置される。第2ハウジング30は、合成樹脂製であり、図5に示すように、ブロック状をなすハウジング本体31と、ハウジング本体31の上面に取り付けた電線カバー32を備えて構成されている。ハウジング本体31内には、周知形態の雌端子金具図示省略が収容され、雌端子金具には電線図示省略が接続されている。ハウジング本体31から上方へ導出された電線は、電線カバー32内で右方へ転向させられ、電線カバー32から右方外部へ引き出されている。電線カバー32の外面のうち前面と後面には、前後対称な一対のカムフォロア33が突出形成されている。図1,3,5に示すように、電線カバー32の前面図1,3,5に表れる面と後面には、その右端部において概ね上下方向に細長く延びる前後対称な一対の第2指標部34が形成されている。第2指標部34は、電線カバー32の上端部に配されて上下方向に延びる第1リブ35と、第1リブ35の下端から斜め下左方へ延びた第2リブ36とから構成されている。第2リブ36の傾き角度は、第1指標部15と同じ角度である。また、第2指標部34は、後述するレバー20が初期位置から嵌合方向へ回動して嵌合位置に到達したときに、そのレバー20の回動を規制するためのストッパとしても機能する。ブラケット40は、合成樹脂製であり、図1~3,7,9に示すように、収容部41と、収容部41から左右に延出する一対の取付部42とを一体に形成したものである。図7,9に示すように、収容部41は、前壁部43F本発明の構成要件である側壁部と、後壁部43R本発明の構成要件である側壁部と、左側壁部44L本発明の構成要件である壁面部と、右側壁部44Rとから構成され、全体として上下方向両ハウジング10,30の嵌合方向と平行な方向に貫通する角筒状をなしている。図1~3に示すように、前壁部43Fと後壁部43Rには、夫々、前後対称な一対の切欠部45が形成されている。切欠部45は、前壁部43F及び後壁部43Rの上端縁部における右端部を除去した形態である。したがって、前壁部43Fと後壁部43Rの上端縁の高さは、切欠部45が形成されている領域において、それ以外の領域よりも一段低くなっている。それに合わせて、右側壁部44Rの上端縁の高さも、前壁部43F及び後壁部43Rにおける切欠部45の形成領域の上端縁と同じ高さとなっている。図7,9,10に示すように、左右両側壁部44L,44Rの内面側には、夫々、左右方向に弾性撓み可能なロックアーム46が形成されている。また、左側壁部44Lの外面には、凹部47が形成されている。上下方向における凹部47の形成領域は、左側壁部44Lの上端縁に達している。図1に示すように、取付部42は、後壁部43Rの左右両端縁から左右方向外方へ板状に延出した形態である。取付部42には、前後方向に貫通する取付孔48が形成されている。次に、本実施形態の作用を説明する。レバー20が取り付けられた状態の第1ハウジング10は、ブラケット40の収容部41に対しその下方から嵌め込むことによって組み付けられている。つまり、ブラケット40に対する第1ハウジング10の組付け方向は、第2ハウジング30に対する第1ハウジング10の嵌合方向と同じ方向である。第1ハウジング10をブラケット40に組み付ける際には、図4に実線で示すように、レバー20を、初期位置と嵌合位置との間の位置であって、機能縁部24が上下方向を向く姿勢に保持しておく。この姿勢保持により、レバー20が左右両側壁部44L,44Rと干渉するのを回避できる。第1ハウジング10が正しくブラケット40に組み付けられると、ロック突起13がロックアーム46と係合することにより、第1ハウジング10はブラケット40に対して組付け状態に固定される。第1ハウジング10をブラケット40に組み付けた状態では、第1ハウジング10のほぼ全体と、板状アーム部21のうち支持軸14に近い領域が、収容部41の内部空間内に収容される。そして、板状アーム部21のうち軸受孔23とカム溝25が形成されている領域は、前壁部43Fの内面及び後壁部43Rの内面に対して接近して前後方向支持軸14の軸線方向と平行な方向に対向するように位置する。また、第1ハウジング10の上端縁は、前壁部43Fと後壁部43Rの上端縁とほぼ同じ高さとなる。つまり、第1ハウジング10の前面と後面の大部分は、前壁部43Fと後壁部43Rによって覆い隠されることになる。しかし、前壁部43Fと後壁部43Rには、切欠部45が形成されているので、この切欠部45においては、第1指標部15が目視可能となる。つまり、第1ハウジング10をブラケット40に組み付けた状態では、切欠部45と第1指標部15とが対応する位置関係となる。第1ハウジング10とレバー20をブラケット40に取り付けた後、第2ハウジング30を第1ハウジング10に嵌合する。嵌合の際には、予め、図2に示すように、レバー20を初期位置に保持しておく。レバー20が初期位置にあると、図8に示すように、操作部22が、上下方向初期位置から嵌合位置側へレバー20が回動を開始するときの操作部22の変位方向とほぼ平行な方向において、左側壁部44Lの上端縁に接近した位置に配置され、操作面26は左側壁部44Lよりも上方において下を向くことになる。そのため、操作面26に指を引っかけようとしたときに、左側壁部44Lの存在が邪魔になって、操作面26に対する指の掛かり代が小さくなることが懸念される。しかし、左側壁部44Lの外面には、その上端縁に達する凹部47が形成されているので、操作面26は、左側壁部44Lよりも左方外方に位置することになり、凹部47によって確保される空間に直接臨む状態となる。したがって、この凹部47によって確保された空間に指を差し入れれば、その指を操作面26に確実に引っかけることができる。レバー20を初期位置に保持した後は、第2ハウジング30を上から第1ハウジング10のフード部12内に浅く嵌合させ、カムフォロア33がカム溝25の入口に進入させる。この状態から、操作面26操作部22に指を掛けてレバー20を嵌合位置側へ回動させる。すると、カム溝25とカムフォロア33との係合によるカム作用により、第2ハウジング30が第1ハウジング10に引き寄せられ、図3に示すように、両ハウジング10,30の嵌合が進む。レバー20を嵌合方向へ操作している間、カム溝25とカムフォロア33との当接部分に、両ハウジング10,30の嵌合抵抗による押圧力が集中し、この押圧作用のために、板状アーム部21には、両板状アーム部21を開き方向嵌合方向と交差し、且つレバー20の回動中心と平行であって、第1ハウジング10の前面及び後面から前後方向へ離間する方向へ変位させるようにする外力が付与される。しかし、板状アーム部21のうちカム溝25が形成されている領域の外面は、前壁部43Fと後壁部43Rに対して接近して対向するように配置されているので、この前壁部43F及び後壁部43Rによって板状アーム部21の開き方向の変位が確実に規制される。したがって、カム溝25とカムフォロア33は係合状態が維持される。そして、レバー20が嵌合位置に到達すると、図1に示すように、両ハウジング10,30が正規の嵌合状態となり、嵌合作業が完了する。レバー20が嵌合位置に達すると、レバー20の機能縁部24が第1指標部15と第2指標部34に当接するので、レバー20はそれ以上の回動動作を規制され、嵌合位置に保持される。このとき、第2指標部34は収容部41よりも上方に位置するので、ブラケット40の前壁部43Fや後壁部43Rで覆い隠されることはない。また、第1指標部15は切欠部45において目視することができる。したがって、両ハウジング10,30が正規嵌合する直前から、正規嵌合されるまでの間の、両指標部15,34の位置関係つまり、両指標部15,34が上下方向に接近していく様子を、目視によって確認することができる。そして、正規の嵌合状態では、第1指標部15と第2指標部34の第2リブ36とが、上下に間隔をあけながらも一直線上に並ぶように配置されるので、この一直線上に並ぶ位置関係を目視することによって、両ハウジング10,30が正規嵌合したことを検知することができる。また、正規嵌合の直前から、正規嵌合に至るまでの間、レバー20の機能縁部24は、両指標部15,34に対して左方から接近していく。そして、正規嵌合状態では、機能縁部24が、第1指標部15と第2指標部34の両方に当接する。したがって、このレバー20の機能縁部24と両指標部15,34との位置関係を目視することによっても、両ハウジング10,30が正規嵌合したことを検知することができる。上述のように本実施形態のコネクタは、角筒状のブラケット40によって板状アーム部21の開きを防止する場合において、両ハウジング10,30の嵌合状態を目視確認できるようにすることを目的としている。そして、その手段として、第1ハウジング10と第2ハウジング30に、両ハウジング10,30の嵌合動作が進むのに伴って位置関係を変位させる一対の指標部15,34を設け、板状アーム部21の開きを防止するための前壁部43Fと後壁部43Rに、両ハウジング10,30が正規嵌合したときに一対の指標部15,34の位置関係を目視可能とする切欠部45を形成している。この構成によれば、切欠部45において、一対の指標部15,34の位置関係を目視することにより、両ハウジング10,30が正規嵌合したかどうかを確認できる。また、一対の指標部15,34が、リブ状に細長く延びた形態をなしているので、目視し易い。また、両ハウジング10,30の嵌合を開始するときにレバー20を初期位置に待機させた状態では、操作部22の操作面26が、ブラケット40を構成する左側壁部44Lと交差する向きで、且つ左側壁部44Lの上端縁の近傍に配置されるようになっているが、操作部22の操作面26に対して左側壁部44Lが接近して対向する場合、操作面26に対する指の掛かり代が小さくなり、操作性の低下が懸念される。その点、本実施形態では、左側壁部44Lの外面に、レバー20が初期位置にあるときに操作面26に指を当接させることを許容するための凹部47が形成されている。この凹部47を形成したことにより、操作面26に対して指を引っかけやすくなるので、操作性に優れている。また、一対の指標部15,34のうち第1指標部15は前記第1ハウジング10に設けられ、第2指標部34は第2ハウジング30に設けられており、この両指標部15,34は、嵌合位置へ到達したレバー20の回動を規制するストッパとなっている。本実施形態では、指標部15,34が、レバー20のストッパを兼ねているので、指標部15,34とは別に専用のストッパを設ける場合に比べると、形状の簡素化を図ることができる。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態では、第1ハウジングレバーが取り付けられる側のハウジングを、フード部を有する雄側ハウジングとし、第2ハウジングを、フード部に内嵌される雌側ハウジングとしたが、第2ハウジングレバーが取り付けられていない側のハウジングを、フード部を有する雄側ハウジングとし、第1ハウジングを、フード部に内嵌される雌側ハウジングとしてもよい。2上記実施形態では、第1ハウジングレバーが取り付けられている側のハウジングをブラケットに取り付けたが、第2ハウジングレバーが取り付けられていない側のハウジングをブラケットに取り付けてもよい。3上記実施形態では、指標部をリブ状に突出した形態としたが、指標部は、溝状のものでもよく、色分けした形態のものでもよい。4上記実施形態では、指標部を第1ハウジングと第2ハウジングに設け、この指標部が、嵌合位置に到達したレバーの回動を規制するためのストッパとしての機能を兼ね備えるようにしたが、指標部は、他の機能を有しない専用のものであってもよい。5上記実施形態では、第1ハウジングの指標部と第2ハウジングの指標部の両方の指標部が、嵌合位置に到達したレバーの回動を規制するためのストッパとしての機能を発揮するようにしたが、第1ハウジングの指標部と第2ハウジングの指標部のうちいずれか一方の指標部だけを、ストッパとして機能させるようにしてもよい。6上記実施形態では、一対の指標部を、第1ハウジングと第2ハウジングに設けたが、一対の指標部は、第1ハウジングとレバーに設けてもよく、第2ハウジングとレバーに設けてもよい。"