回転駆動される被回転部材と、前記被回転部材の外周面に対して間隔を以て包囲する様に配置された固定リングと、前記被回転部材を前記固定リングの径方向外向きに付勢する第一の状態と前記付勢を解除する第二の状態との間で切り替え可能であって前記固定リングの円周方向に沿って略等間隔に配置された複数の付勢手段と、を有する駆動装置であって、前記被回転部材の外周面には外歯ギアが形成され、前記固定リングの内周面には、前記被回転部材の外歯ギアと噛み合うための内歯ギアが形成されており、前記付勢手段は、ヨークと前記ヨークを励磁するコイルを含む磁力発生手段からなり、前記コイルは、巻回中心が前記固定リングの径方向放射線と略一致すると共に前記外歯ギアと前記内歯ギアの噛合部またはその近傍を通るような軸方向位置に配置される様に、前記固定リングに配置されることを特徴とする駆動装置。前記コイルの巻回中心は、前記内歯ギアの山部またはその近傍を通るような円周方向位置に配置されることを特徴とする請求項1に記載の駆動装置。前記固定リングの内周面には、前記ヨークの一部であって前記コイルの巻回中心に挿入される第一の磁極部と、前記固定リングの一部であって前記コイル間の位置に形成された第二の磁極部とが設けられており、前記コイルの通電によって発生する磁束は、前記第一の磁極部から前記被回転部材を介して前記第二の磁極部へと通る磁気回路を構成することを特徴とする請求項1または2に記載の駆動装置。前記コイルと前記ヨークを含む前記磁力発生手段は、前記固定リングに形成された凹部内に挿入して取り付けられ、前記第一の磁極部の側面と前記凹部の側面との間に、前記固定リングの円周方向に隔たった隙間が形成されることを特徴とする請求項3に記載の駆動装置。前記被回転部材の内周面には内歯ギアが形成され、前記固定リングの内周面内の前記被回転部材の旋回運動が、減速されて反対回りの回転運動として、前記被回転部材の内歯ギアと噛み合うための外歯ギアを有する他の部材に伝わる様に構成されていることを特徴とする請求項1から4の何れか1項に記載の駆動装置。しかしながら、特許文献1に示す構成では、固定リングとロータの接触面は円筒面で形成されているため、大きな負荷がかかると固定リングとロータの間で滑りが発生してしまうことがあった。また、固定リングとロータが離れたときに、吸着するための磁力が低下してしまうことがあった。上述の課題に鑑み、本発明の駆動装置は、回転駆動される被回転部材と、被回転部材の外周面に対して間隔を以て包囲する様に配置された固定リングと、複数の付勢手段と、を有する駆動装置である。複数の付勢手段は、被回転部材を固定リングの径方向外向きに付勢する第一の状態と前記付勢を解除する第二の状態との間で切り替え可能であって固定リングの円周方向に沿って略等間隔に配置される。被回転部材の外周面には外歯ギアが形成され、固定リングの内周面には、被回転部材の外歯ギアと噛み合うための内歯ギアが形成され、付勢手段はヨークと前記ヨークを励磁するコイルを含む磁力発生手段からなる。そして、コイルは、巻回中心が固定リングの径方向放射線と略一致すると共に前記外歯ギアと前記内歯ギアの噛合部またはその近傍を通るような軸方向位置に配置される様に、固定リングに配置される。本発明によれば、被回転部材の外周面には外歯ギアが形成され固定リングの内周面には内歯ギアが形成されているので、大きな負荷がかかったときでも固定リングと被回転部材の間で滑りが発生し難い駆動装置を実現できる。また、コイルの巻回中心は固定リングの径方向放射線と略一致すると共に外歯ギアと内歯ギアの噛合部またはその近傍を通るような軸方向位置に配置されるので、固定リングと被回転部材が離れた場合でも、吸着するための磁力が低下し難い駆動装置を実現できる。本発明の特徴は、被回転部材の外周面と固定リングの内周面には夫々外歯ギアと内歯ギアが形成され、上記磁力発生手段のコイルの巻回中心が径方向放射線と略一致すると共に両ギアの噛合部またはその近傍を通るような軸方向位置に配置されることである。好適には、コイルの巻回中心は、前記内歯ギアの山部またはその近傍を通るような円周方向位置に配置される。以下、本発明の好ましい実施形態について説明するが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。実施形態1図1~図5は本発明の実施形態を説明するための図である。図1及び図1は、本発明の実施形態である円筒形の駆動装置の構成部品を展開して示し、互いに軸方向について反対側から見た様子を示す。図1及び図1において、1は固定筒である。固定筒1は、フランジ部1aで後述の固定リング2と固定される。また固定筒1には、後述のカム筒6における嵌合部6bと嵌合するための嵌合部1bが形成されており、固定筒1の嵌合部1bの外周面とカム筒6の嵌合部6bの内周面が互いに嵌合保持される。これにより、固定筒1に対してカム筒6は、回転可能に保持される。さらに固定筒1の嵌合部1bには、後述のフォーカスレンズ7のピン7aが入り込むためのキー溝1cが形成されている。これにより、フォーカスレンズ7は固定筒1に対して、回転が規制され、軸方向にのみ移動可能に保持される。2は固定リングである。固定リング2は軟磁性材料から成る。固定リング2の内周面には、内歯ギア2aが形成されている。内歯ギア2aは、サイクロイド曲線で定義されるサイクロイドギアで構成する。内歯ギア2aの歯数をN2aとすると、本実施形態ではN2aを40として構成している。内歯ギア2aの形状は、サイクロイド曲線に限らず、インボリュート曲線、トロコイド曲線、その他同様の歯型形状のものでも構わない。3はコイルである。コイル3は、それぞれの巻回中心が固定リング2の中心軸の径方向放射線と略一致する様に、固定リング2の円周方向に沿って複数配置されている。本実施形態の駆動装置では10個のコイル3が略等間隔で配置されている。4は磁極部材である。磁極部材4は軟磁性材料から成る。4aは磁極部材4の磁極部であり、コイル3の巻回中心に挿入されると共に、固定リング2の内周面に突設される。磁極部4aの固定リング2の内周面に突設した部分には、固定リング2の内周面と同様の内歯ギアが形成されている。磁極部材4の磁極部4aが第一の磁極部に対応し、固定リング2の内歯ギア2aが第二の磁極部に対応する。この第二の磁極部は、固定リング2の一部であってコイル間の位置に形成される。4bは、固定リング2への取り付け面であるところのフランジ部である。本実施形態の駆動装置では、固定リング2とコイル3と磁極部材4とで磁力発生手段を構成している。固定リング2と磁極部材4が、付勢手段としての磁力発生手段のヨーク鉄心であり、コイル3がヨークを励磁するためのコイルである。磁極部材4は、固定リング2の円周方向に沿って略等間隔に配置されており、付勢手段としての磁力発生手段のヨークが固定リング2の円周方向に沿って略等間隔に形成されている構成となっている。前述の付勢手段は、コイル3に通電して後述の被回転部材5を固定リングの径方向外向きに付勢する第一の状態と、コイル3への通電を止めて付勢を解除する第二の状態と、の間で切り替え可能である。5は被回転部材ないしロータである。上記固定リング2は、被回転部材5の外周面に対して間隔を以て包囲する様に配置される。被回転部材は軟磁性材料から成る。被回転部材5の外周面には、外歯ギア5aが形成されている。外歯ギア5aは、サイクロイド曲線で定義されるサイクロイドギアで構成する。外歯ギア5aの歯数をN5aとすると、本実施形態ではN5aを39として構成している。外歯ギア5aの形状は、サイクロイド曲線に限らず、インボリュート曲線、トロコイド曲線、その他同様の歯型形状のものでも構わない。さらに被回転部材5の内周面には、内歯ギア5bが形成されている。内歯ギア5bは、サイクロイド曲線で定義されるサイクロイドギアで構成する。内歯ギア5bの歯数をN5bとすると、本実施形態ではN5bを40として構成している。内歯ギア5bの形状は、サイクロイド曲線に限らず、インボリュート曲線、トロコイド曲線、その他同様の歯型形状のものでも構わない。複数のコイル3に順次通電することで、固定リング2と磁極部材4からなる磁力発生手段により、被回転部材5は固定リング2の内周面に順次吸着され、被回転部材5は固定リング2の内周面を転がっていく。このとき、被回転部材5の外歯5aは、固定リング2の内歯2aに噛み合っているため、被回転部材5は、回転運動と旋回運動とからなる複合運動を行う。ここでは、被回転部材5は、外歯5aと内歯5bとが一体で形成されているが、これらを別体で形成した構成にしてもよい。こうすることで、例えば歯車部だけを金属で形成し、その他の部分をモールドで形成して、歯車強度と軽量化を同時に達成することが可能となる。6はカム筒である。カム筒6の外周面には、外歯6aが形成されている。外歯6aは、サイクロイド曲線で定義されるサイクロイドギアで構成する。外歯ギア6aの歯数をN6aとすると、本実施形態ではN6aを39として構成している。外歯ギア6aの形状は、サイクロイド曲線に限らず、インボリュート曲線、トロコイド曲線、その他同様の歯型形状のものでも構わない。前述した様に、カム筒6は、固定筒1における嵌合部1bと嵌合するための嵌合部6bが形成されており、固定筒1の嵌合部1bとカム筒6の嵌合部6bが嵌合保持されている。これにより、固定筒1に対してカム筒6は、旋回運動が規制され、回転運動のみ可能な構成で保持されている。カム筒6の外歯6aは、被回転部材5の内歯5bと噛み合っている。そのため、被回転部材5の複合運動のうち、回転運動に伴いカム筒6も同じ方向に回転運動を行う。さらに被回転部材5の旋回運動に伴い、外歯6aの歯数N6aと内歯5bの歯数N5bの歯数差分ここでは1だけ、カム筒6は旋回方向と反対方向に回転運動を行う。さらにカム筒6の嵌合部6bには、後述のフォーカスレンズ7のピン7aが入り込むためのカム溝6cが形成されている。フォーカスレンズ7のピン7aは固定筒1のキー溝1cに入り込んでいるため、フォーカスレンズは回転できない。そのため、カム筒6が回転すると、フォーカスレンズ7はカム筒6のカム溝6cに沿って軸方向に移動することしかできず、これによりフォーカスレンズ7の軸方向への駆動を行う構成となっている。図2は、本実施形態の駆動装置の断面図である。上記構成における動作を述べると次の様になる。コイル3の巻回中心は、内歯ギア2aと外歯ギア5aの噛合部ないしその近傍を通るような軸方向位置に配置されている。複数のコイル3に順次通電することで、固定リング2と磁極部材4からなる磁力発生手段により、被回転部材は固定リング2の内周面に順次吸着され、被回転部材5は固定リング2の内周面を転がっていく。このとき、被回転部材5の外歯5aは、固定リング2の内歯2aに噛み合っているため、被回転部材5は、回転運動と旋回運動とからなる複合運動を行う様になっている。一方、被回転部材5の複合運動のうち、回転運動に伴いカム筒6も同じ方向に回転運動を行う。さらに被回転部材5の旋回運動に伴い、外歯6aの歯数N6aと内歯5bの歯数N5bの歯数差分だけ、カム筒6は旋回方向と反対方向に回転運動を行う。フォーカスレンズ7のピン7aは、固定筒1のキー溝1cに入り込んでいるため回転が規制されており、さらにカム筒6のカム溝6cにも入り込んでいるため、カム筒6の回転に伴い軸方向へ駆動される。これによりフォーカスレンズ7の軸方向への駆動を行う構成となっている。図3は、図2のAA断面である。前述した様に、固定リング2と磁極部材4が付勢手段としての磁力発生手段のヨークとなっている。固定リング2の内歯2aのピッチ円半径をR2a、被回転部材5の外歯5aのピッチ円半径をR5a、ピッチ円半径R2aとピッチ円半径R5aの差をE1とおく。固定筒1と固定リング2は同軸関係であるのに対して、被回転部材5はヨーク固定リング2と磁極部材4により固定リング2の内周面に吸着されるため、固定リング2の中心軸と被回転部材5の中心軸はE1だけずれる。通電するコイル3を順次切り替えていくことにより、被回転部材5は固定リング2の内周面を旋回半径E1の旋回運動をすることになる。被回転部材5が旋回運動すると、固定リング2の内歯2aと被回転部材5の外歯5aは噛み合っているため、被回転部材5は回転運動と旋回運動からなる複合運動を行うことになる。次に、被回転部材5が1回旋回する毎に何回転するかについて説明する。固定リング2の内歯2aと被回転部材5の外歯5aは噛み合っているため、内歯2aと外歯5aの歯数差分だけ回転運動することになる。被回転部材5の1回旋回に対する回転数をNR1とすると、NR1は内歯2aの歯数N2aと外歯5aの歯数N5aを用いて、下記の様に表現することができる。NR1N2aまた内歯2aのピッチ円半径R2a、外歯5aのピッチ円半径R5aを用いて、下記の様に表現することもできる。NR1R2aつまり、被回転部材5が1回旋回したとすると、被回転部材5は逆周りにNR1回だけ回転運動することになる。従来の駆動装置では、固定リング2の内周面と被回転部材5の外周面は円筒面で形成されていた。そのため、大きな負荷がかかると固定リング2と被回転部材5の間で滑りが発生してしまうことがあった。一方、本実施形態の駆動装置では、ヨーク固定リング2と磁極部材4の内周面には内歯ギアが、被回転部材5の外周面には外歯ギアが形成されており、それらが噛み合っている。これにより、大きな負荷がかかったときでも固定リング2と被回転部材5の間で滑りが発生し難い駆動装置を実現することができる。図4は、図2のBB断面である。被回転部材5の内歯5bのピッチ円半径をR5b、カム筒6の外歯6aのピッチ円半径をR6aとすると、ピッチ円半径R5bとピッチ円半径R6aの差は図2で示したE1となる様に設定されている。カム筒6は図1でも説明した様に、固定筒1に対して嵌合しているため、旋回運動は規制され、回転運動のみ可能な構成で保持されている。一方、カム筒の外歯6aは被回転部材5の内歯5bと噛み合っているため、被回転部材5の回転運動と旋回運動からなる複合運動は、カム筒6の回転運動として取り出される。ここで、被回転部材5が1回旋回する毎に、カム筒6が何回転するかについて説明する。まず被回転部材5の回転運動と旋回運動からなる複合運動のうち、回転運動について説明する。被回転部材5の逆周りへのNR1回の回転運動は、被回転部材5と同じ回転方向へのNR1回の回転運動としてカム筒6に伝わる。言い換えると、被回転部材5の旋回方向とは逆向きのNR1回の回転運動としてカム筒6に伝わる。次に被回転部材5の回転運動と旋回運動からなる複合運動のうち、旋回運動について説明する。被回転部材5の内歯5bとカム筒6の外歯6aは噛み合っているため、被回転部材5が1回だけ旋回運動すると、内歯5bと外歯6aの歯数差分だけ回転運動することになる。被回転部材5の1回旋回に対するカム筒6の回転数をNR2とすると、NR2は内歯5bの歯数N5bと外歯6aの歯数N6aを用いて、下記の様に表現することができる。NR2N5b3また内歯5bのピッチ円半径R5b、外歯6aのピッチ円半径R6aを用いて、下記に様に表現することもできる。NR2R5b4つまり、被回転部材5の旋回運動成分は、逆方向のNR2回の回転運動としてカム筒6に伝わる。被回転部材5の回転運動成分は逆方向のNR1回の回転運動として、さらに被回転部材5の旋回運動成分は逆方向のNR2回の回転運動としてカム筒6に伝わる。そのため、カム筒6には合わせてNR1NR2回の被回転部材5の旋回方向とは逆方向の回転が伝わることになる。つまり、被回転部材5の旋回運動は、減速されて反対回りのNR1NR2回の回転運動としてカム筒6に伝わる。本実施形態では、内歯2aの歯数N2aと内歯5bの歯数N5bを等しく設定するここでは40。さらに外歯5aの歯数N5aと外歯6aの歯数N6aも等しく設定するここでは39。より、NR1とNr2は等しくなる。これにより、被回転部材5の旋回運動は、減速されて反対回りの2×NR1回の回転運動としてカム筒6に伝わることになる。この様に、固定リングの内周面内の被回転部材の旋回運動が、減速されて反対回りの回転運動として、被回転部材の内歯ギアと噛み合うための外歯ギアを有する他の部材ここではカム筒6に伝わる様に構成されている。図5は、本発明と従来技術のヨーク固定リング2と磁極部材4と被回転部材5の隙間を比較するための図である。図5は本発明の駆動装置におけるヨークと被回転部材5の隙間を説明し、図5は従来の駆動装置におけるヨークと被回転部材5の隙間を説明する。前述した如く、2は固定リング、3はコイル、4は磁極部材、5は被回転部材である。図5において、2bは固定リング2の内周面に形成された磁極部、4cは磁極部材4の内周面に形成された磁極部である。5cは被回転部材5の外周面である。磁極部材4の磁極部4c近傍において、ヨーク固定リング2と磁極部材4と被回転部材5の隙間をL1、磁極部材4と固定リング2の隙間をL3とすると、L3よりもL1の方がはるかに小さく設定されている。ただし、従来技術では、隙間L3はコイル3の幅と同程度の大きさであり、図5の隙間L3よりかなり広くなっている。これは、従来の駆動装置では、固定リング2と磁極部材4が一体になっていて、コイルを固定リング2の内周側から挿入して取り付ける構造になっているからである。そこで、図5の従来の駆動装置でも、L3よりもL1の方がはるかに小さく設定されているためコイル3に通電すると、磁束は図5の矢印8で示す様に、次の様な磁気回路を構成する。すなわち、磁極部材4の磁極部4c→被回転部材5の外周面5c→固定リング2の磁極部2b→磁極部材4の磁極部4cへと通るような磁気回路を構成する。これにより、被回転部材5を、磁極部材4の磁極部4c及び固定リング2の磁極部2bに向かって吸引する。ヨーク固定リング2と磁極部材4に対して、被回転部材5がL1だけ離れてしまった場合を考える。従来の駆動装置では、ヨークの内周面と被回転部材5の外周面は円筒面であり、ヨークと被回転部材5の隙間はL1だけ空いてしまう。磁力による吸着力は距離の2乗に反比例する。そのため、ヨーク固定リング2と磁極部材4と被回転部材5が離れると吸着力が急激に落ちてしまう。更に隙間L3が比較的大きく係合面積が比較的小さいため、吸着力が比較的小さい。これらの理由により吸着力が安定せず、十分な回転駆動力が得られなくなってしまうという懸念がある。他方、図5の本発明の駆動装置では次の様になる。図5において、2aは固定リング2の内周面に形成された内歯ギア、4aは磁極部材4の内周面に形成された磁極部である。5aは被回転部材5の外周面に形成された外歯ギアである。ここでは、コイル3の巻回中心は固定リング2の内歯ギア2aの山部ないしその近傍を通るような円周方向位置に配置されている。ただし、本発明の駆動装置では、下記の如き磁気回路を構成できるのであれば、コイル3の巻回中心は、こうした固定リング2の円周方向位置から多少外れて配置されてもよい。磁極部材4の磁極部4aの近傍において、ヨーク固定リング2と磁極部材4と被回転部材5の隙間をL2、磁極部材4と固定リング2の隙間をL3とすると、L3よりもL2の方をはるかに小さく設定できる。そのためコイル3に通電すると、磁束は図5の矢印8で示す様に磁気回路を構成する。つまり、磁極部材4の磁極部4a第一の磁極部→被回転部材5の外歯ギア5a→固定リング2の内歯ギア2a固定リング2の第二の磁極部→磁極部材4の磁極部4aへと通るような磁気回路を構成する。これにより、被回転部材5を磁極部材4の磁極部4a及び固定リング2の内歯ギア2aに向かって吸引することができる。図1に示す実施形態では、コイルとヨークを含む磁力発生手段は、固定リングに形成された凹部内に挿入して取り付けられ、第一の磁極部の側面と凹部の側面との間に、固定リングの円周方向に隔たった隙間L3が形成される。ここでは、第一の磁極部の側面の位置と凹部の側面の位置とが比較的自由に設計できるので、隙間L3の大きさは柔軟に設定することができる。これにより、内歯ギア2aと外歯ギア5aの係合面積を確保することができ、隙間L3を設けたことによるギアの噛み合い効率低下を軽減することができる。次にヨーク固定リング2と磁極部材4に対して、被回転部材5がL1だけ離れてしまった場合を考える。本発明の駆動装置では、ヨークの内周面には内歯ギアが形成され、被回転部材5の外周面には外歯ギアが形成されているため、ヨークと被回転部材5の間の最少距離の箇所は、ギアの山部と谷部が切り替わるところの近傍となりやすい。こうした場合、ヨークと被回転部材5の隙間をL2とすると、L2はL1の半分以下となる。磁力による吸着力は距離の2乗に反比例するため、吸着力は従来の駆動装置に比べて4倍以上となる。そのため、ヨークと被回転部材5が離れても、吸着力は従来の駆動装置ほどは落ちず、安定した回転駆動力が確保できる。特に、コイル3の巻回中心が固定リング2の内歯ギア2aの山部ないしその近傍を通るような円周方向位置に配置された場合に、確実かつ安定的に、こうなる。これにより、固定リング2と被回転部材5の間に隙間が生じた場合でも、吸着するための磁力が低下しにくく、安定した駆動力を確保した駆動装置を実現することができる。以上の様に、本発明の駆動装置によれば、固定リング2の内歯ギアと被回転部材5の外歯ギアとの係合面積を大きくでき、被回転部材5を固定リング2に向かって吸引する力を大きくできる。よって、こうした理由により、大きな負荷がかかったときでも固定リングとロータの間で滑りが発生し難い駆動装置を実現できる。また、固定リングとロータの間に隙間が生じた場合でも、吸着するための磁力が低下し難い駆動装置を実現することができた。