"Aクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、Bテルペン系水素添加樹脂2.0~25.0質量部、CビスフェノールA型エポキシ樹脂3.0~30.0質量部、およびDγ-アミノプロピルトリエトキシシラン0.4~5.0質量部を含有する鉛非含有高分子組成物を、導体外周に被覆したことを特徴とする耐放射線性電線ケーブル。前記鉛非含有高分子組成物は、前記Aクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、Bテルペン系水素添加樹脂4.0~20.0質量部、CビスフェノールA型エポキシ樹脂7.0~25.0質量部、およびDγ-アミノプロピルトリエトキシシラン0.7~3.5質量部を含有することを特徴とする請求項1記載の耐放射線性電線ケーブル。前記鉛非含有高分子組成物は、前記Aクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、Bテルペン系水素添加樹脂6.0~15.0質量部、CビスフェノールA型エポキシ樹脂10.0~20.0質量部、およびDγ-アミノプロピルトリエトキシシラン0.7~3.0質量部を含有することを特徴とする請求項1記載の耐放射線性電線ケーブル。前記鉛非含有高分子組成物は、前記Aクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、Eハイドロタルサイト類化合物3.0~10.0質量部をさらに含有することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項記載の耐放射線性電線ケーブル。本発明はこのような従来の事情に基づいてなされたもので、短時間に架橋可能な樹脂架橋系を適用して、加工性が良好で、かつ耐放射線性、耐熱性、および機械的特性にも優れる鉛非含有高分子組成物を被覆した耐放射線性電線ケーブルを提供することを目的とする。本発明の第1の態様である耐放射線性電線ケーブルは、Aクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、Bテルペン系水素添加樹脂2.0~25.0質量部、CビスフェノールA型エポキシ樹脂3.0~30.0質量部、およびDγ-アミノプロピルトリエトキシシラン0.4~5.0質量部を含有する鉛非含有高分子組成物を、導体外周に被覆したことを特徴とするものである。本発明の第2の態様は、第1の態様である耐放射線性電線ケーブルにおいて、前記鉛非含有高分子組成物が、前記Aクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、Bテルペン系水素添加樹脂4.0~20.0質量部、CビスフェノールA型エポキシ樹脂7.0~25.0質量部、およびDγ-アミノプロピルトリエトキシシラン0.7~3.0質量部を含有するものである。本発明の第3の態様は、第1の態様である耐放射線性電線ケーブルにおいて、前記鉛非含有高分子組成物が、前記Aクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、Bテルペン系水素添加樹脂6.0~15.0質量部、CビスフェノールA型エポキシ樹脂10.0~20.0質量部、およびDγ-アミノプロピルトリエトキシシラン0.7~3.0質量部を含有するものである。本発明の第4の態様は、第1の態様乃至第3の態様のいずれかの態様である耐放射線性電線ケーブルにおいて、前記鉛非含有高分子組成物が、前記Aクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、Eハイドロタルサイト類化合物3.0~10.0質量部をさらに含有するものである。本発明によれば、短時間に架橋可能であって、加工性が良好であり、かつ耐放射線性、耐熱性、および機械的特性にも優れる鉛非含有高分子組成物を被覆した耐放射線性電線ケーブルを得ることができる。以下、本発明の実施の形態について説明する。まず、本発明の耐放射線性電線ケーブルに使用される鉛非含有高分子組成物について説明する。本発明において使用される鉛非含有高分子組成物は、いわゆる樹脂架橋法によって架橋される組成物であり、Aクロロスルホン化ポリオレフィン、Bテルペン系水素添加樹脂、CビスフェノールA型エポキシ樹脂、およびDγ-アミノプロピルトリエトキシシランを含有するものである。A成分のクロロスルホン化ポリオレフィンは、製造方法、物性など、特に限定されるものではないが、耐候性、加工性の観点からは、塩素量が30~45質量のものが好ましい。一般に、クロロスルホン化ポリオレフィンは、ポリエチレン、またはエチレンα-オレフィン共重合体、例えばエチレンプロピレン共重合体、エチレン1-ブテン共重合体、エチレン1-ヘキセン共重合体、エチレン1-オクテン共重合体などの結晶を、塩素を付加して解消させることによってゴム弾性を発現させたものである。A成分としては、ポリエチレンを塩素化およびクロロスルホン化して得られるクロロスルホン化ポリエチレンが特に好ましい。クロロスルホン化ポリエチレンの好ましい市販品を例示すると、例えば、東ソー株製のTOSO-CSMTS-530商品名;塩素含有量35質量、硫黄含有量1.0質量、ムーニー粘度ML14100°C=56、同TOSO-CSMTS-430商品名;塩素含有量=35質量、硫黄含有量=1.0質量、ムーニー粘度ML14100°C=46などが挙げられる。B成分のテルペン系水素添加樹脂は、鉛非含有高分子組成物に主として良好な機械的特性引張強さなどを付与するために配合される成分である。また、難燃剤と併用することで難燃性を高めることができる。テルペン系水素添加樹脂としては、例えばα-ピネン、β-ピネン、リモネン、ジペンテンなどのテルペンモノマーを重合もしくは共重合させて得られるテルペン樹脂の水素添加物や、α-ピネン、β-ピネン、リモネン、ジペンテンなどのテルペンモノマーにスチレンなどの芳香族モノマーを共重合させて得られる芳香族変性テルペン樹脂の水素添加物などが挙げられる。テルペン系水素添加樹脂の好ましい市販品を例示すると、例えば、クリアロンM-115、クリアロンM-105、クリアロンP-150、クリアロンP-135、クリアロンP-125、クリアロンP-115、クリアロンP-105、クリアロンK-100以上、ヤスハラケミカル株製商品名などが挙げられる。このB成分のテルペン系水素添加樹脂の配合量は、A成分のクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して2.0~25.0質量部、好ましくは4.0~20.0質量部、より好ましくは6.0~15.0質量部である。配合量が2.0質量部未満では、良好な機械的特性を付与することができず、難燃性も向上させることができない。また、配合量が25.0質量部を超えると、効果が変わらないばかりか、外観が不良となるおそれがある。C成分のビスフェノールA型エポキシ樹脂は、樹脂架橋剤として作用する成分で、ビスフェノールAとエピクロルヒドリン、エピブロモヒドリンなどのエピハロヒドリンとを縮合することにより得られる。ビスフェノールA型エポキシ樹脂は、エポキシ当量が160~220g/eqであることが好ましく、180~200g/eqであることがより好ましい。ビスフェノールA型エポキシ樹脂のエポキシ当量が160g/eq未満では、良好な熱特性および機械的特性を付与することができないおそれがある。また、エポキシ当量が220g/eqを超えると、外観不良などが生ずるおそれがある。C成分として好適な市販品を具体的に例示すると、例えば、EPICLON840、EPICLON850以上、いずれも大日本インキ化学工業株製商品名などが挙げられる。このC成分のビスフェノールA型エポキシ樹脂の配合量は、前述したA成分のクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して3.0~30.0質量部、好ましくは7.0~25.0質量部、より好ましくは10.0~20.0質量部である。配合量が3.0質量部未満では、良好な耐熱性および機械的特性を付与することができない。また、配合量が30.0質量部を超えると、効果が変わらないばかりか、外観不良などが生ずるおそれがある。なお、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、ビスフェノールAD型エポキシ樹脂、ビスフェノールS型エポキシ樹脂、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂などのビスフェノールA型エポキシ樹脂以外のエポキシ樹脂も、本発明の効果を阻害しない範囲で配合することができる。D成分のγ-アミノプロピルトリエトキシシランは、シランカップリング剤として知られるもので、鉛非含有高分子組成物に主として良好な加工性および機械的特性を付与するために配合される成分である。また、このγ-アミノプロピルトリエトキシシランを配合することで、架橋時間の短縮を図ることができ、さらに、表面のべたつきを改善することができる。D成分として好適な市販品を具体的に例示すると、例えば、KBE903信越化学工業株製商品名などが挙げられる。このD成分のγ-アミノプロピルトリエトキシシランの配合量は、前述したA成分のクロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して0.4~5.0質量部、好ましくは0.7~3.5質量部、より好ましくは0.7~3.0質量部である。配合量が0.4質量部未満では、良好な加工性および機械的特性を付与することができない。また、配合量が5.0質量部を超えると、効果が変わらないばかりか、表面にブルームするおそれがある。なお、上記D成分以外の他のシランカップリング剤も、本発明の効果を阻害しない範囲で配合することができる。本発明で使用される鉛非含有高分子組成物には、受酸剤、すなわちA成分のクロロスルホン化ポリオレフィンから離脱する塩素の捕捉剤を配合することができる。受酸剤としては、ハイドロタルサイトの使用が好ましい。ハイドロタルサイトは、一般式[M21-xM3xOH2][An-x/nzH2O]で表わされる層状無機化合物である。ここで、M2は2価の金属イオン、M3は3価の金属イオン、An-は陰イオンアニオンである。ハイドロタルサイトは、天然物であっても合成品であってもよい。天然に産出されるハイドロタルサイトは、M2がMg2であり、M3がAl3であり、An-がCO32-である。また、xの範囲は0<x<1であり、好ましくは0.3≦x≦0.33である。さらに、zの範囲は0<zであることが好ましい。ハイドロタルサイトの配合量は、クロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、好ましくは3.0~10.0質量部、より好ましくは4.0~8.0質量部である。配合量が3.0質量部未満では、添加による効果が十分に得られないおそれがあり、また、10.0質量部を超えると、機械的特性が低下するおそれがある。なお、マグネシアMgOも受酸剤として機能し得る化合物であるが、塩素と反応して生成される塩化マグネシウムが可溶性であり、耐水性を低下させるため、使用しないことが好ましい。本発明で使用される鉛非含有高分子組成物には、耐熱性をより高めるため、シリカ、補強性カーボンブラックなどの無機充填剤を配合することができる。無機充填剤としては、耐熱性を向上させる観点から、シリカが好ましく、湿式シリカがより好ましく、篩残分7.0質量以下150μmJISK5101のものが特に好ましい。無機充填剤として好適なシリカの市販品を具体的に例示すると、例えば、NipsilVN3東ソーシリカ株製商品名などが挙げられる。また、補強性カーボンブラックの市販品を具体的に例示すると、例えば、HTC80中部カーボン株製商品名などが挙げられる。鉛非含有高分子組成物における無機充填剤の配合量は、クロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、好ましくは10~40質量部、より好ましくは15~35質量部、より一層好ましくは20~30質量部である。配合量が10質量部未満では、添加による効果が十分に得られないおそれがあり、また、40質量部を超えると、加工性の低下や外観不良などが発生するおそれがある。なお、鉛非含有高分子組成物に配合可能なシリカおよび補強性カーボンブラック以外の無機充填剤としては、例えば、クレー、タルク、アルミナ、ジルコニア、炭酸カルシウム、チタンホワイト、ベンガラ、炭化珪素、窒化ホウ素、窒化珪素、窒化アルミなどが挙げられる。本発明で使用される鉛非含有高分子組成物には、難燃性を高めるため、この種の組成物に一般に配合されている難燃剤、難燃助剤を配合することができる。難燃剤としては、水酸化アルミニウム、水酸化ジルコニウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウムなどの金属水酸化物、グアニジン系、メラミン系などの窒素系難燃剤、リン酸アンモニウム、赤燐などのリン系難燃剤、リン-窒素系難燃剤、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、テトラブロモビスフェノールATBA、ヘキサブロモベンゼン、デカブロモジフェニルエーテル、テトラブロモエタンTBE、テトラブロモブタンTBB、ヘキサブロモシクロデカンHBCDなどの臭素系難燃剤などが例示される。また、難燃助剤としては、三酸化アンチモン、酸化ジルコニウムなどが例示される。これらの難燃剤および難燃助剤の配合量は、その合計量で、クロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対して、好ましくは30~80質量部、より好ましくは45~70質量部である。配合量が30質量部未満では、添加による効果が十分に得られないおそれがあり、また、80質量部を超えると、難燃剤および難燃助剤がブルームするおそれがある。本発明で使用される鉛非含有高分子組成物には、さらに、必要に応じて、本発明の効果を阻害しない範囲で、軟化剤、可塑剤、加工助剤、加硫促進剤、滑剤、着色剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、熱老化防止剤などの各種添加剤を配合することができる。軟化剤としては、ワセリン、プロセスオイル、潤滑油、パラフィン、流動パラフィン、石油アスファルトなどの石油系軟化剤、大豆油、パーム油、ヒマシ油、アマニ油、ナタネ油、ヤシ油などの脂肪油系軟化剤、トール油、サブ、蜜ロウ、カルナバロウ、ラノリンなどのワックス類、リノール酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ラウリン酸などの脂肪酸などが挙げられる。加工助剤としては、ポリエチレングリコールなどの高分子多価アルコールや、高分子脂肪酸エステルなどが挙げられる。加硫促進剤としては、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィドなどのチウラム系、2-ベンゾチアゾリルジスルフィドなどのチアゾール系、ジ-o-トリルグアニジンなどのグアニジン系加硫促進剤などが挙げられる。酸化防止剤および熱老化防止剤としては、モルホリン-N-オキシジエチレンジチオカルバメートとジベンゾチアジルジスルフィドとの反応品、ジエチルジチオカルバミン酸ニッケル、ジイソブチルジチオカルバミン酸ニッケル、ジラウリル-3,3′-チオジプロピオネート、4,4′-チオビス-6-t-ブチル-3-メチルフェノール、ジミリスチル-3,3′-チオジプロピオネート、ジステアリル-3,3′-チオジプロピオネート、2-メルカプトベンゾイミダゾール、2-メルカプトメチルベンゾイミダゾール、1,3-ビスジメチルアミノプロピル-2-チオ尿素、トリブチルチオ尿素などのイオウ系酸化防止剤;1,1,3-トリス-2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタン、4′,4-ブチリデンビス-3-メチル-6-t-ブチルフェノール、テトラキス-[メチレン-3′,5′-ジ-t-ブチル-4′-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、トリエチレングリコール-ビス[3-3-t-ブチル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,6-ヘキサンジオール-ビス[3-3-t-ブチル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,4-ビスn-オクチルチオ-6-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルアニリノ-1,3,5-トリアジン、トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート、2,2-チオ-ジエチレンビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピアネート、N,N′-ヘキサメチレンビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシヒドロシンナマミド、ビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルスルホン酸エチルカルシウム、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシヒドロシンナメイト]メタン、オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸エステル、1,3,5-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-S-トリアジン-2,4,6-1H,3H,5Hトリオンなどのヒンダードフェノール系酸化防止剤;ジステアリル-ペンタエリスリトール-ジホスファイト、テトラキス2,4-ジ-t-ブチルフェニル-4,4′-ビフェニレン-ジ-ホスファイト、ビス2,4-ジ-t-ブチルフェニルペンタエリスリトール-ジホスファイトなどのリン系酸化防止剤などが挙げられる。なお、ジブチルジチオカルバミン酸ニッケルは、イオウ系酸化防止剤のなかのジチオカルバミン酸塩系酸化防止剤として知られるものである。紫外線吸収剤としては、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2,2′-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2,2′-ジヒドロキシ-4,4′-ジメトキシベンゾフェノン、2-ジヒドロキシ-4-メトキシ-5-スルホベンゾフェノントリヒドレート、2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシベンゾフェノン、2,2′,4,4′-テトラヒドロキシベンゾフェノン、4-ドデシロキシ-2-ヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-アクリロイルオキシエトキシベンゾフェノン、4-2-アクリロイルオキシエトキシ-2-ヒドロキシベンゾフェノン、ビス5-ベンゾイル-4-ヒドロキシ-2-メトキシフェニルメタン、2-2′-ヒドロキシ-5′-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-3′,5′-ジ-t-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-3′-t-ブチル-5′-メチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-3′,5′-ジ-t-ブチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-5′-t-オクチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-3′,5′-ジ-t-アミルフェニルベンゾトリアゾール、2-[2′-ヒドロキシ-3′-3′′,4′′,5′′,6′′-テトラヒドロフタルイミドメチル-5′-メチルフェニル]ベンゾトリアゾール、2,2′-メチレンビス[4-1,1,3,3-テトラヒドロフタルイミドメチル-6-2H-ベンゾトリアゾール-2-イルフェノール]、2-[2-ヒドロキシ-3,5-ビスα,α-ジメチルベンシルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾール、2,4-ジ-t-ブチルフェニル-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンゾエート、フェニルサリチレート、p-t-ブチルフェニルサリチレート、2-エチルヘキシル-2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリレート、エチル-2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリレートなどが挙げられる。上記各添加剤は、いずれも1種を単独で使用してもよく、2種以上を混合して使用してもよい。本発明で使用される鉛非含有高分子組成物は、上記したようなAクロロスルホン化ポリオレフィン、Bテルペン系水素添加樹脂、CビスフェノールA型エポキシ樹脂、Dγ-アミノプロピルトリエトキシシラン、および必要に応じて配合される前述した各種成分を、バンバリーミキサ、タンブラー、加圧ニーダ、混練押出機、ミキシングローラなどの通常の混練機を用いて均一に混合することにより容易に製造することができる。そして、このようにして調製された鉛非含有高分子組成物を、導体上に直接もしくは他の被覆を介して押出被覆し、架橋することにより本発明の耐放射線性電線ケーブルが得られる。なお、導体の材質や外径、撚り合せの有無などは特に限定されるものではなく、用途によって適宜選択される。また、架橋には、熱プレス、スチーム、熱空気などの方法がいずれも適用可能であり、140~180°Cの温度、約15~40分程度の時間で、十分に架橋された被覆を形成することができる。図1は、本発明の一実施形態に係る耐放射線性電線ケーブルを示す横断面図である。図1に示すように、本実施形態の難燃性電線ケーブル10は、1本乃至複数本のすずめっき軟銅線などからなる導体11を示している。この導体11上には、常法により架橋ポリエチレンからなる絶縁体12が設けられている。そして、この絶縁体12上には、さらに、前述した鉛非含有高分子組成物を押出被覆し、架橋することによってシース13が形成されている。本実施形態の耐放射線性電線ケーブル10においては、Aクロロスルホン化ポリオレフィン、Bテルペン系水素添加樹脂、CビスフェノールA型エポキシ樹脂、Dγ-アミノプロピルトリエトキシシランを特定の割合で配合した鉛非含有高分子組成物を押出被覆し架橋させて形成された被覆を備えている。未架橋の鉛非含有高分子組成物は加工性が良好であり、耐放射線性電線ケーブル10は、耐放射線性、耐熱性、および機械的特性に優れた被覆を備えることができる。次に、本発明を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。なお、実施例および比較例で用いた成分は以下の通りである。クロロスルホン化ポリオレフィン:東ソー株製商品名TOSO-CSMTS-530;塩素含有量=35質量、硫黄含有量1.0質量、ムーニー粘度ML14100°C=56ハイドロタルサイト:協和化学工業株製商品名DHT-4Aテルペン系水素添加樹脂:ヤスハラケミカル株製商品名クリアロンM-115ビスフェノールA型エポキシ樹脂:大日本インキ化学工業株製商品名EPICRON850;エポキシ当量=188g/eqγ-アミノプロピルトリエトキシシラン:信越化学工業株製商品名KBE903ビス3-エトキシシリルプロピルテトラスルフィド:信越化学工業株製商品名KBC1003高分子脂肪酸エステル:ストラクトール社製商品名ストラクトールHT254カーボンブラック中部カーボン株製商品名HTC80湿式シリカ:東ソーシリカ株製商品名NipsilVN3実施例1クロロスルホン化ポリオレフィン100質量部、ハイドロタルサイト4.0質量部、テルペン系水素添加樹脂2.5質量部、γアミノプロピルトリエトキシシラン0.6質量部、ビスフェノールA型エポキシ樹脂3.6質量部、ジペンタメチレンチウラムスルフィド1.5質量部、2-ベンゾチアゾリジスルフィド0.5質量部、1,3-ジ-o-トリルグアニジン0.3質量部、カーボンブラック20.0質量部、硫酸バリウム50.0質量部、三酸化アンチモン15.0質量部、高分子脂肪酸エステル2.0質量部、湿式シリカ20.0質量部、ワセリン4.0質量部をミキシングロールにより均一に混練して鉛非含有高分子組成物のコンパウンドを得た。次いで、断面積38mm2の銅撚線導体上に常法により架橋ポリエチレンからなる1.2mm厚の絶縁体を被覆した後、その上に上記コンパウンドを1.5mm厚に押出被覆し、160°Cで35分間の条件で樹脂架橋して外径約12.5mmの耐放射線性電線ケーブルを製造した。実施例2~8、比較例1~7コンパウンドの組成を表1に示すように変えた以外は、実施例1と同様にして、鉛非含有高分子組成物のコンパウンドを得、さらに、これらのコンパウンドを用いて耐放射線性電線ケーブルを製造した。上記各実施例および各比較例で得られた鉛非含有高分子組成物および耐放射線性電線ケーブルについて、下記に示す方法で各種特性を評価した。[ムーニー粘度]ムーニー粘度計上島製作所株製を使用し、予熱時間1分、試験温度125°Cの条件で、JISK6300-1に基づき、ムーニー粘度を測定した。[引張強さ伸び]鉛非含有高分子組成物をプレスを用いて160°Cで35分間の条件で樹脂架橋させて作製した試験用シートについて、JISK6251に基づいて、引張速度200mm/分の条件で測定した。[熱老化特性]引張強さ伸びの場合と同様に作製した試験用シートについて、熱老化120°C×120時間後の引張強さおよび引張伸びを、JISK6251に基づいて、引張速度200mm/分の条件で測定し、熱老化前に同様にして測定した引張強さおよび引張伸びに対する引張強さ残率および引張伸び残率を算出した。[酸素指数]引張強さ伸びの場合と同様に作製した試験用シートについて、JISK7201-2に準拠して測定した。これらの結果を表1に示す。表1から明らかなように、実施例1~8はいずれもムーニー粘度、引張強さ伸び初期特性、熱老化特性、酸素指数において、良好な結果が得られた。また、クロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対し、テルペン系水素添加樹脂を4.0~20.0質量部、ビスフェノールA型エポキシ樹脂を7.0~25.0質量部、γ-アミノプロピルトリエトキシシランを0.7~3.5質量部とすることで、引張強さ伸び初期特性においてさらに良好な結果が得られた実施例3~7。さらに、クロロスルホン化ポリオレフィン100質量部に対し、テルペン系水素添加樹脂を6.0~15.0質量部、ビスフェノールA型エポキシ樹脂を10.0~20.0質量部、γ-アミノプロピルトリエトキシシランを0.7~3.0質量部とすることで、引張強さ伸び熱老化特性においてさらに良好な結果が得られた実施例5。"