"送信と受信とが時分割に行われる無線通信規格に対応した半導体集積回路であって、受信された入力信号が入力される入力端子に入力が接続され、増幅信号を出力する増幅器と、オンまたはオフに制御されて、オン時に前記増幅信号の妨害波成分を抑圧して出力信号として出力端子に出力するフィルタを有し、前記フィルタがオフ時に、前記増幅信号を前記出力信号として前記出力端子に出力する、妨害波抑圧部と、前記入力信号または前記出力信号を検出するカプラと、妨害波検出期間である前記送信と前記受信との間の任意の判定タイミングで、前記カプラで検出された検出入力信号または検出出力信号の信号レベルが、基準値以上の時に前記フィルタをオンに制御して、前記基準値未満の時に前記フィルタをオフに制御する、フィルタ制御回路と、を備えることを特徴とする半導体集積回路。前記フィルタ制御回路は、前記検出入力信号または前記検出出力信号の信号レベルに応じた検出電圧を出力する検出器と、前記検出電圧と、前記基準値に相当する基準電圧と、を比較して、比較結果を出力する比較器と、前記判定タイミングで、前記比較結果に従って、前記フィルタをオン又はオフに制御するフィルタ制御信号を出力する制御信号出力回路と、を有することを特徴とする請求項1に記載の半導体集積回路。前記検出器と、前記比較器と、前記制御信号出力回路は、前記判定タイミングより早い、前記妨害波検出期間内の検出開始タイミングで動作を開始して、前記制御信号出力回路は、前記判定タイミングの前に前記比較結果が不安定な場合、前記判定タイミングで、前記フィルタをオフに制御する前記フィルタ制御信号を出力することを特徴とする請求項2に記載の半導体集積回路。前記判定タイミングは、前記受信期間の直前のタイミングであることを特徴とする請求項1から請求項3の何れかに記載の半導体集積回路。送信と受信とが時分割に行われる無線通信規格に対応した半導体集積回路であって、受信された入力信号が入力される入力端子に入力が接続され、増幅信号を出力する増幅器と、オンまたはオフに制御されて、オン時に前記増幅信号の妨害波成分を抑圧して出力信号として出力端子に出力するフィルタを有し、前記フィルタがオフ時に、前記増幅信号を前記出力信号として前記出力端子に出力する、妨害波抑圧部と、前記入力信号を検出する第1のカプラと、前記出力信号を検出する第2のカプラと、妨害波検出期間である前記送信と前記受信との間の任意の判定タイミングで、前記第1のカプラで検出された検出入力信号の信号レベルから前記第2のカプラで検出された検出出力信号の信号レベルを減算した減算信号レベルが、基準値以上の時に前記フィルタをオンに制御して、前記基準値未満の時に前記フィルタをオフに制御する、フィルタ制御回路と、を備えることを特徴とする半導体集積回路。本発明の目的は、低消費電力で妨害波を除去できる半導体集積回路を提供することにある。実施形態によれば、半導体集積回路は、増幅器と、妨害波抑圧部と、カプラと、フィルタ制御回路と、を備える。半導体集積回路は、送信と受信とが時分割に行われる無線通信規格に対応する。増幅器は、受信された入力信号が入力される入力端子に入力が接続され、増幅信号を出力する。妨害波抑圧部は、オン時に増幅信号の妨害波成分を抑圧して出力信号として出力端子に出力するフィルタを有する。妨害波抑圧部は、フィルタがオフ時に、増幅信号を出力信号として出力端子に出力する。カプラは、入力信号または出力信号を検出する。フィルタ制御回路は、妨害波検出期間である送信と受信との間の任意の判定タイミングで、カプラで検出された検出入力信号または検出出力信号の信号レベルが、基準値以上の時にフィルタをオンに制御して、基準値未満の時にフィルタをオフに制御する。以下に、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。これらの実施形態は、本発明を限定するものではない。第1の実施形態本実施形態は、送信と受信の間送受パケット間に妨害波信号を検出して、その信号レベルに応じて、妨害波信号を抑圧するフィルタをオン又はオフに制御することを特徴の1つとする。図1は、本発明の第1の実施形態に係る妨害波除去システム100の概略的な構成を示すブロック図である。図1に示すように、妨害波除去システム100は、入力端子RFINと、増幅器AMP11と、フィルタFIL12と、スイッチ13と、カプラ14と、フィルタ制御回路FIL_CTRL15と、タイミング制御回路TIMING_CTRL16と、出力端子RFOUTと、を備える。フィルタ12とスイッチ13は、妨害波抑圧部17として機能する。この妨害波除去システム100は、半導体集積回路として構成可能である。妨害波除去システム100は、送信と受信とが同一周波数で時分割に行われる無線通信規格例えば、Bluetoothなどの無線通信規格に対応した無線通信システムで用いられる。妨害波除去システム100は、この無線通信システムにおいて、アンテナ図示せずで受信された受信信号を増幅して、後段の回路ミキサ等、図示せずに出力する。入力端子RFINには、アンテナで受信された入力信号Vin1が入力される。入力信号Vin1は、例えば、受信周波数所望周波数frxと妨害波周波数fblの少なくとも何れかの周波数成分を含み得る。妨害波信号Sblは、例えば、他の無線通信システムで無線通信に用いられている信号である。送信と受信の間では、入力信号Vin1は受信信号Srxを含まない。増幅器11は、入力が入力端子RFINに接続されている。増幅器11は、入力された信号を増幅して、増幅信号Vampを出力する。妨害波抑圧部17は、フィルタ12と、スイッチ13とを有する。フィルタ12は、増幅器11の出力と出力端子RFOUTとの間に接続されている。スイッチ13は、フィルタ12に並列接続されている。フィルタ12は、フィルタ制御信号Vctrl1によりオン又はオフに制御される。なお、フィルタ12はオン又はオフに制御できればよく、主に能動素子を用いて構成されたアクティブフィルタ、或いは、受動素子を用いて構成されたパッシブフィルタの、いずれも用いることが可能である。フィルタ12は、オン時に増幅信号Vampの妨害波成分等の不要成分を抑圧して、所望波成分はほとんど抑圧せずに、出力信号Vout1として出力端子RFOUTに出力する。フィルタ12は、オフ時には動作を停止して電力を消費せず、信号を出力しない。スイッチ13も、フィルタ制御信号Vctrl1によりオンまたはオフに制御される。スイッチ13は、フィルタ12がオンするとオフになる。スイッチ13は、フィルタ12がオフするとオンになって、増幅器11の出力と出力端子RFOUTとの間を電気的に接続する。これにより、増幅器11からの増幅信号Vampは、スイッチ13を介して、出力信号Vout1として出力端子RFOUTに出力される。即ち、前記妨害波抑圧部は、前記増幅器の出力と前記出力端子との間に接続され、前記フィルタがオンするとオフになり、前記フィルタがオフするとオンになる、スイッチを更に有し、前記フィルタは、前記増幅器の出力と前記出力端子との間に接続されている。つまり、妨害波抑圧部17は、フィルタ12がオフ時に、増幅信号Vampを出力信号Vout1として出力端子RFOUTに出力するように構成されている。カプラ14は、入力端子RFINに接続され、入力信号Vin1を検出する。フィルタ制御回路15は、妨害波検出期間である送信と受信との間送受パケット間の任意の判定タイミングで、カプラ14で検出された検出入力信号Vin2の信号レベルVin2aが、基準値Vb1以上の時にフィルタ12をオンに制御して、基準値Vb1未満の時にフィルタ12をオフに制御する。タイミング制御回路16は、タイミング制御信号Vtctrlに基づいて、妨害波検出動作を開始又は終了するためのイネーブル信号Venbを生成して、フィルタ制御回路15に出力する。タイミング制御信号Vtctrlは、この妨害波除去システム100が用いられる無線通信システムにおけるベースバンド部図示せずから供給される。このベースバンド部は、送信と受信のタイミングを把握しているので、適切なタイミングでタイミング制御信号Vtctrlを出力可能である。次に、妨害波除去システム100の動作タイミングについて説明する。図2は、本発明の第1の実施形態に係る妨害波除去システム100の動作を説明するタイミング図である。図2は、入力端子RFINにおいて入力信号Vin1に含まれる信号の時間変化を表している。図示するように、送信期間図示せずが終了後、所定の間隔をおいて、時刻Tmon2から、受信信号Srxが含まれる受信期間が開始する。図2aは、受信期間において、フィルタ12がオンに制御されて妨害波除去システム100が妨害波を除去する場合のタイミング図である。図2bは、受信期間において、フィルタ12がオフに制御されて妨害波除去システム100が妨害波を除去しない場合のタイミング図である。図2a,bに示すように、受信期間が開始する前の時刻Tmon1検出開始タイミングに、タイミング制御信号Vtctrl=Vtctrl00がタイミング制御回路16に入力される。これにより、タイミング制御回路16はイネーブル信号Venbを出力する。このイネーブル信号Venbが入力されたフィルタ制御回路15は、妨害波検出動作を開始する。この時点では、フィルタ制御回路15はフィルタ12をオフに制御している。その後、時刻Tmon2判定タイミングに、タイミング制御信号Vtctrl=Vtctrl01がタイミング制御回路16に入力される。これにより、タイミング制御回路16は、フィルタ制御回路15へのイネーブル信号Venbの出力を停止する。よって、フィルタ制御回路15は、この判定タイミングで、フィルタ12をオン又はオフに制御する。時刻Tmon1から時刻Tmon2の期間は、妨害波検出期間である。図示した例では、時刻Tmon2は、受信期間の開始時刻の直前に設定されている。この場合、受信期間が開始する直前の妨害波信号Sblの情報を用いるので、フィルタ12の制御が最適に行える可能性が高い。但し、時刻Tmon2は、送信期間と受信期間の間であれば、受信期間の開始時刻の直前でなくとも良い。また、時刻Tmon1,Tmon2は、例えば、受信期間の終了後であって送信期間の開始前に設定されても良い。図2aに示す例では、妨害波検出期間の終了時刻である時刻Tmon2まで、入力信号Vin1は妨害波信号Sblを含む。受信期間のうち、時刻Tmon2から時刻Tbl2までは、入力信号Vin1は、受信信号Srxと妨害波信号Sblを含む。この例では、妨害波信号Sblの信号レベルは、フィルタ制御回路15がフィルタ12をオンにするレベルであるとする。よって、時刻Tmon2にフィルタ12がオフからオンになり、これ以降、入力信号Vin1における妨害波信号Sblは、フィルタ12により抑圧される。この詳細な動作については後述する。図2bに示す例では、時刻Tmon1から、時刻Tmon2前の時刻Tbl1まで、入力信号Vin1は妨害波信号Sblを含む。時刻Tmon2以降の受信期間では、入力信号Vin1は受信信号Srxを含み、妨害波信号Sblを含まない。時刻Tmon2に妨害波信号Sblが存在しないので、フィルタ12がオフに制御される。つまり、フィルタ12はオフを継続する。これにより、妨害波除去システム100の消費電力を低減できる。次に、妨害波除去システム100の動作についてより詳しく説明する。i抑圧領域での動作図3は、本発明の第1の実施形態に係る妨害波除去システム100の抑圧領域での動作を説明する図である。図3は、図2aの時刻Tmon2の瞬間の動作を表す。つまり、この時刻Tmon2では、入力信号Vin1は、妨害波信号Sblを含み、受信信号Srxを含まない。図3bは、P点モニタする点における入力信号Vin1の各周波数成分の信号レベル電圧を示す図である。以下、妨害波信号Sblの中心周波数を周波数fblとして、所望の受信信号Srxの中心周波数を周波数fdとする。周波数fblの成分の信号レベルは、Vin1aであり、基準値Vb1より高い。信号レベルが基準値Vb1より高い領域は、抑圧領域である。周波数fdの成分の信号レベルは0である。ここでは、入力信号Vin1の信号レベルVin1aは、検出入力信号Vin2の信号レベルVin2aとほぼ等しいとする。従って、フィルタ制御回路15は、信号レベルVin2aが基準値Vb1以上なので、図3aに示すように、フィルタ12をオンに、スイッチ13をオフに制御する。但し、信号レベルVin2aは信号レベルVin1aより低くても良い。この入力信号Vin1ここでは妨害波信号Sblは、増幅器11によって増幅される。説明を明確化するため、図3cに示すように、増幅器11の利得は、周波数fbl及び周波数fdの付近で、ほぼ1であるとする。但し、通常、増幅器11の利得は1より大きい。増幅器11によって増幅された妨害波信号Sblは、フィルタ12によって抑圧される。図3dに示すように、フィルタ12の利得は、周波数fblにおいて1/Bであり、周波数fdにおいてほぼ1であるとする。本実施形態では、フィルタ12は帯域通過フィルタである。従って、Q点における出力信号Vout1の各周波数成分の信号レベルは、図3eに示すようになる。周波数fblの成分の信号レベルVout1aは、Vin1a/Bである。すなわち、入力信号Vin1として入力された妨害波信号Sblは、抑圧されて出力される。周波数fdの成分の信号レベルは0である。この状態で、時刻Tmon2以降の受信期間が開始して、入力信号Vin1として妨害波信号Sblと受信信号Srxが入力されると、妨害波信号Sblは抑圧されて出力され、受信信号Srxはそのまま出力される。これにより、後段の回路において、受信信号所望波信号SrxのSN比を劣化させる恐れがなくなる。ii非抑圧領域での動作図4は、本発明の第1の実施形態に係る妨害波除去システム100の非抑圧領域での動作を説明する図である。ここでは、上述したiの場合と動作タイミング等は同一であり、妨害波信号Sblの信号レベルが異なる。非抑圧領域では、妨害波信号Sblの信号レベルは基準値Vb1より小さい。従って、図4aに示すように、フィルタ12はオフして、スイッチ13はオンする。図4bは、P点における入力信号Vin1の各周波数成分の信号レベル電圧を示す図である。周波数fblの成分の信号レベルVin1aは、基準値Vb1より低い。周波数fdの成分の信号レベルは0である。この入力信号Vin1ここでは妨害波信号Sblは、増幅器11によって増幅される。iの場合と同様に、増幅器11の利得は、周波数fbl及び周波数fdの付近で、ほぼ1であるとする図4c。増幅器11によって増幅された妨害波信号Sblは、スイッチ13を介して出力端子RFOUTに出力される。従って、Q点における出力信号Vout1の各周波数成分の信号レベルは、図4dに示すようになる。周波数fblの成分の信号レベルVout1aは、Vin1aである。すなわち、入力信号Vin1として入力された妨害波Sblは、そのまま出力される。周波数fdの成分の信号レベルは0である。この状態で、受信期間が開始すると、入力信号Vin1として入力された妨害波信号Sblと受信信号Srxは、そのまま出力される。妨害波信号Sblの信号レベルは十分に低いので、妨害波除去システム100の後段の回路において、受信信号SrxのSN比を劣化させる恐れはない。次に、妨害波除去システム100の詳細な構成について説明する。図5は、本発明の第1の実施形態に係る妨害波除去システム100の詳細な構成を示すブロック図である。図5は、フィルタ制御回路15の詳細な構成を示している。他の構成は、図1と同一であるため、同一の構成要素に同一の符号を付し、説明を省略する。フィルタ制御回路15は、検出器DET121と、比較器COMP22と、制御信号出力回路CTRL23と、を有する。検出器21は、検出入力信号Vin2の信号レベルVin2aに応じた直流の検出電圧Vin3を出力する。比較器22は、検出電圧Vin3と、基準値Vb1に相当する基準電圧Vref1と、を比較して、比較結果Vcompを出力する。予め、自らの無線通信システムで妨害波信号Sblであると認識すべき信号レベルに相当するDCレベルを、基準電圧Vref1として設定しておく。その際、想定される妨害波信号Sblの信号レベルには数dBのマージンを設けておく。図6に示すように、比較器22は、検出電圧Vin3がVref1より小さい時、ローレベル電圧Vlowの比較結果Vcompを出力する。これは、非抑圧領域iiに相当する。比較器22は、検出電圧Vin3がVref1以上である時、ハイレベル電圧Vhighの比較結果Vcompを出力する。これは、抑圧領域iに相当する。制御信号出力回路23は、判定タイミングTmon2で、比較結果Vcompに従って、フィルタ12及びスイッチ13をオン又はオフに制御するフィルタ制御信号Vctrl1を出力する。つまり、制御信号出力回路23は、検出電圧Vin3が基準電圧Vref1より十分大きいレベルでは、フィルタ制御信号Vctrl1=Vctrl11を出力し、フィルタ12をオンに制御する。制御信号出力回路23は、検出電圧Vin3が基準電圧Vref1より十分小さいレベルでは、フィルタ制御信号Vctrl1=Vctrl13を出力し、フィルタ12をオフに制御する。制御信号出力回路23は、メモリ機能を有しており、例えば、レジスタのような回路である。検出器21と、比較器22と、制御信号出力回路23は、タイミング制御回路16からのイネーブル信号Venbによって動作が制御される。即ち、検出器21と比較器22と制御信号出力回路23は、イネーブル信号Venbが入力された検出開始タイミングTmon1で動作を開始する。これにより、制御信号出力回路23は、比較器22からの比較結果Vcompの蓄積を開始する。検出器21と比較器22は、イネーブル信号Venbの反転信号が入力されると動作を停止する。制御信号出力回路23は、イネーブル信号Venbの反転信号が入力されたタイミング判定タイミング:Tmon2で、比較結果Vcompに基づいてフィルタ制御信号Vctrl1を確定し、これを保持する。また、判定タイミングの前に、検出電圧Vin3と基準電圧Vref1が同等レベルであることにより、比較器22の比較結果Vcompが変動して不安定であり、大小判定に時間を要する場合、制御信号出力回路23は、判定タイミングで、強制的にフィルタ12をオフにするフィルタ制御信号Vctrl1=Vctrl12を出力する。この目的で、前述のように妨害波信号Sblであると認識すべき信号レベルには数dBのマージンを設けて基準電圧Vref1を設定する。これにより、妨害波除去システム100全体の不安定な動作を防止できる。さらに、無線通信システムに影響が小さい妨害波レベルであるのにフィルタ12がオンすることを防止できるので、無駄な消費電力も抑えることもできる。次に、カプラ14と検出器21の回路構成の一例について説明する。図7は、本発明の第1の実施形態に係る妨害波除去システム100のカプラ14と検出器21の回路図である。図7に示すように、カプラ14は容量C1で構成されている。容量C1の一端は、入力端子RFIN及び増幅器11の入力に接続されている。検出器21は、N型MOSトランジスタNM1と、電流源Iと、容量C2とを有する。N型MOSトランジスタNM1のゲートは、容量C1の他端に接続され、検出入力信号Vin2が入力される。N型MOSトランジスタNM1のゲートには、バイアス電圧Vbiasも供給される。N型MOSトランジスタNM1のドレインには、電源電圧が供給される。N型MOSトランジスタNM1のソースは、電流源Iを介して接地されている。容量C2の一端は、N型MOSトランジスタNM1のソースに接続され、他端は接地されている。この構成により、N型MOSトランジスタNM1のソースから、検出入力信号Vin2の信号レベルに応じた検出電圧Vin3が出力される。以上で説明したように、本実施形態によれば、妨害波検出期間である送信と受信との間の任意の判定タイミングで、入力信号Vin1に対応する検出入力信号Vin2の信号レベルVin2aに応じて、フィルタ12をオンまたはオフに制御するようにしている。これにより、無線通信システムに影響が大きい妨害波レベルの場合には、フィルタ12をオンにして妨害波信号Sblを除去できる。また、無線通信システムに影響が小さい妨害波レベルの場合には、フィルタ12をオフにすることで増幅信号Vampをそのまま出力するようにして、消費電力を低減できる。この場合、受信信号Srxはフィルタ12を通過しないので、受信信号Srxの損失を低減できる。よって、無線通信システムの感度を改善できる。つまり、妨害波信号Sblを除去するためのフィルタ12をオンチップ化することで半導体集積回路を小型化および低コスト化した上で、消費電力を低減できる。また、入力信号Vin1に受信信号Srxが含まれていない送信と受信との間に、妨害波信号Sblを検出するようにしているので、受信信号Srxと近い帯域の妨害波信号Sblでも正確に検出できる。また、妨害波検出期間以外では、検出器21と比較器22は動作を停止しているので、消費電力を低減できる。第1の実施形態の変形例妨害波抑圧部17を次のように構成にすることも可能である。図8は、本発明の第1の実施形態の変形例に係る妨害波除去システム100aのブロック図である。妨害波抑圧部17a以外の構成は、図1と同一であるため、同一の構成要素に同一の符号を付し、説明を省略する。妨害波抑圧部17aは、フィルタ12aと、スイッチ13aと、を有する。スイッチ13aは、一端が増幅器11の出力と出力端子RFOUTとに接続されている。フィルタ12aは、スイッチ13aの他端と接地との間に接続されている。フィルタ12aがオンすると、スイッチ13aはオンとなり、フィルタ12aがオフすると、スイッチ13aはオフとなる。フィルタ12aは、アクティブフィルタ又はパッシブフィルタであり、オン時に妨害波成分を抑圧し、他の周波数成分にはほとんど影響を及ぼさない。つまり、フィルタ12aはノッチフィルタである。即ち、前記妨害波抑圧部は、一端が前記増幅器の出力および前記出力端子に接続され、前記フィルタがオンするとオンになり、前記フィルタがオフするとオフになる、スイッチを更に有し、前記フィルタは、前記スイッチの他端と接地との間に接続されている。この構成によっても、妨害波抑圧部17aは、フィルタ12aがオン時に、増幅信号Vampの妨害波成分を抑圧して出力信号Vout1として出力端子RFOUTに出力する。妨害波抑圧部17aは、フィルタ12aがオフ時に、増幅信号Vampを出力信号Vout1として出力端子RFOUTに出力する。よって、第1の実施形態と同様な効果が得られる。また、カプラ14を、トランスT1などにより構成することも可能である。図9は、本発明の第1の実施形態の変形例に係る妨害波除去システム100aのカプラ14aと検出器21の回路図である。図9に示すように、カプラ14aはトランスT1で構成されている。トランスT1の一次側の一端は、入力端子RFINに接続されている。トランスTの一次側の他端は、増幅器11の入力に接続される。トランスT1の二次側の一端には、バイアス電圧Vbiasが供給される。トランスT1の二次側の他端は、N型MOSトランジスタNM1のゲートに接続されている。この他の構成は、図7と同一であるため、同一の構成要素に同一の符号を付し、説明を省略する。このような構成によっても、第1の実施形態と同様な効果が得られる。第2の実施形態第2の実施形態は、検出器と比較器にイネーブル信号Venbが入力されないようにしている点が、第1の実施形態と異なる。図10は、本発明の第2の実施形態に係る妨害波除去システム200の構成を示すブロック図である。図10に示すように、フィルタ制御回路215において、検出器221と、比較器222にはイネーブル信号Venbが入力されない。その他の構成は、図5の妨害波除去システム100と同一であるため、同一の構成要素に同一の符号を付し、説明を省略する。検出器221と、比較器222は、妨害波検出期間以外でも動作する。従って、この妨害波除去システム200の消費電力は、第1の実施形態の妨害波除去システム100の消費電力より若干増加する。しかし、タイミング制御回路16は制御信号出力回路23の動作を制御すれば良いので、第1の実施形態より制御を容易にできる。他の動作は、第1の実施形態と同様である。よって、第1の実施形態と同様な効果も得られる。第3の実施形態第3の実施形態は、カプラが出力端子RFOUTに接続されている点が、第1の実施形態と異なる。図11は、本発明の第3の実施形態に係る妨害波除去システム300の構成を示すブロック図である。カプラ314は、出力端子RFOUTに接続され、出力信号Vout1を検出する。減衰器ATT324は、カプラ314で検出された検出出力信号Vout2を減衰させて、減衰信号Vout3を出力する。減衰器324は、例えば、容量、抵抗又はMOSFETなどで構成できる。減衰器324の減衰量は、増幅器11の利得を相殺するレベルに設定する。但し、減衰器324の減衰量を増幅器11の利得と異なるようにして、減衰器324と増幅器11の利得差だけ基準電圧Vref1をシフトしても良い。検出器321は、減衰信号Vout3の信号レベルに応じた直流の検出電圧Vout4を出力する。比較器22は、検出電圧Vout4と、基準電圧Vref1と、を比較して、比較結果Vcompを出力する。他の構成は、図5の妨害波除去システム100と同一であるため、同一の構成要素に同一の符号を付し、説明を省略する。上記の構成において、フィルタ12の制御は第1の実施形態と同様に行われる。即ち、基準電圧Vref1と検出電圧Vout4が同等レベルの場合の制御信号出力回路23の動作も、第1の実施形態と同様である。本実施形態によれば、入力端子RFINにカプラ14が接続されないため、入力信号Vin1の損失が第1の実施形態より減少する。これにより、NFNoiseFigureが第1の実施形態より改善するので、無線通信システムの受信感度を改善できる。また、第1の実施形態と同様な効果も得られる。第4の実施形態第4の実施形態は、検出器と比較器にイネーブル信号Venbが入力されないようにしている点が、第3の実施形態と異なる。図12は、本発明の第4の実施形態に係る妨害波除去システム400の構成を示すブロック図である。図12に示すように、フィルタ制御回路415において、減衰器424と、検出器421と、比較器422にはイネーブル信号Venbが入力されない。他の構成は、図11の妨害波除去システム300と同一であるため、同一の構成要素に同一の符号を付し、説明を省略する。減衰器424と、検出器421と、比較器422は、妨害波検出期間以外でも動作する。従って、この妨害波除去システム400の消費電力は、第3の実施形態の妨害波除去システム300の消費電力より若干増加する。しかし、タイミング制御回路16は制御信号出力回路23の動作を制御すれば良いので、第3の実施形態より制御を容易にできる。他の動作は、第3の実施形態と同様である。よって、第3の実施形態と同様な効果も得られる。第5の実施形態第5の実施形態は、入力信号Vin1の信号レベルと出力信号Vout1の信号レベルとの差分に基づいてフィルタ12を制御する点が、第1の実施形態と異なる。図13は、本発明の第5の実施形態に係る妨害波除去システム500の構成を示すブロック図である。図13に示すように、妨害波除去システム500は、図5の妨害波除去システム100に、更にカプラ314を備える。また、フィルタ制御回路515の構成が、図5の妨害波除去システム100のフィルタ制御回路15の構成とは異なる。他の構成は、図5の妨害波除去システム100と同一であるため、同一の構成要素に同一の符号を付し、説明を省略する。カプラ第1のカプラ14は、入力端子RFINに接続され、入力信号Vin1を検出する。カプラ第2のカプラ314は、出力端子RFOUTに接続され、出力信号Vout1を検出する。フィルタ制御回路515は、妨害波検出期間である送信と受信との間の任意の判定タイミングで、カプラ14で検出された検出入力信号Vin2の信号レベルからカプラ314で検出された検出出力信号Vout2の信号レベルを減算した減算信号レベルが、基準値Vb2以上の時にフィルタ12をオンに制御し、基準値Vb2未満の時にフィルタ12をオフに制御する。本実施形態では、フィルタ制御回路515は、入力信号検出器501と、出力信号検出器502と、減算器503と、電流電圧変換回路IV504と、比較器22と、制御信号出力回路523とを有する。入力信号検出器501は、カプラ14からの検出入力信号Vin2の信号レベルVin2aに応じた入力検出電流Iinを出力する。出力信号検出器502は、カプラ314からの検出出力信号Vout2の信号レベルVout2aに応じた出力検出電流Ioutを出力する。減算器503は、入力検出電流Iinから出力検出電流Ioutを減算して、減算結果を減算電流Idとして出力する。電流電圧変換回路504は、減算電流Idを検出電圧Vdに変換する。比較器22は、検出電圧Vdと、基準値Vb2に相当する基準電圧Vref2と、を比較して、比較結果Vcompを出力する。妨害波除去システム500の動作を説明する。タイミング制御回路16は、タイミング制御信号Vtctrl=Vtctrl00が入力されると、イネーブル信号Venbを出力する。タイミング制御信号Vtctrlは、第1の実施形態と同様のタイミングで入力される。制御信号出力回路523は、イネーブル信号Venbが入力されるとフィルタ12をオンに制御する。また、このタイミングで、入力信号検出器501と、出力信号検出器502と、減算器503と、電流電圧変換回路504と、比較器22は、動作を開始する。妨害波検出期間において、入力信号Vin1として妨害波信号Sblが入力されていない場合、入力信号Vin1と出力信号Vout1の信号レベルは低く且つほぼ同一である。従って、入力信号検出器501の入力検出電流Iinと、出力信号検出器502の出力検出電流Ioutは、小さく且つほぼ同一である。そのため、減算電流Idは小さいので、検出電圧Vdは低い。予め、基準電圧Vref2は、この場合の検出電圧Vdより高く設定されている。比較器22の比較結果Vcompローレベルに基づいて、タイミング制御信号Vtctrl=Vtctrl01がタイミング制御回路16に入力された判定タイミングで、制御信号出力回路523はフィルタ12をオフに制御する。これに対して、妨害波検出期間において、入力信号Vin1として妨害波信号Sblが入力されている場合、入力信号Vin1の信号レベルは高い。妨害波信号Sblはフィルタ12で抑圧されるので、出力信号Vout1の信号レベルは低い。従って、入力信号検出器501の入力検出電流Iinは大きく、出力信号検出器502の出力検出電流Ioutは、小さい。そのため、減算電流Idは大きいので、検出電圧Vdは高い。予め、基準電圧Vref2は、この場合の検出電圧Vdより低く設定されている。ここで、減算電流Idと検出電圧Vdは、フィルタ12における妨害波抑圧量を表している。比較器22の比較結果Vcompハイレベルに基づいて、タイミング制御信号Vtctrl=Vtctrl01がタイミング制御回路16に入力された判定タイミングで、制御信号出力回路523はフィルタ12をオンに制御する。つまり、フィルタ12はオンを継続する。判定タイミング以降では、入力信号検出器501と、出力信号検出器502と、減算器503と、電流電圧変換回路504と、比較器22と、制御信号出力回路523は、動作を停止するので、消費電力を低減できる。他の動作は第1の実施形態と同様である。即ち、基準電圧Vref2と検出電圧Vdが同等レベルの場合の制御信号出力回路523の動作も、第1の実施形態と同様である。本実施形態によれば、第1の実施形態と同様の効果が得られる。なお、本実施形態の構成を変形して、入力信号検出器501が入力検出電圧を出力して、出力信号検出器502が出力検出電圧を出力して、減算器503がこれらの電圧の差分を検出電圧Vdとして出力するように構成しても良い。この場合、電流電圧変換回路504は不要になる。また、本実施形態の構成を変形して、検出電圧Vdにより検出された妨害波抑圧量に基づいてフィルタ12の減衰量を調節するように構成しても良い。この構成は、フィルタ12の減衰量がばらつく場合に有効である。例えば、入力信号Vin1の信号レベルが基準値Vb2以上であって妨害波抑圧量が最大抑圧量以上の時、フィルタ12の減衰量を減らした上でフィルタ12をオンしても良い。これにより、消費電力が削減できる。また、入力信号Vin1の信号レベルが基準値Vb2以上であって妨害波抑圧量が最小抑圧量以下の時、フィルタ12の減衰量を増加した上でフィルタ12をオンしても良い。これにより、フィルタ12の減衰量がばらついても、必要な妨害波抑圧量を確保できる。第1の実施形態と同様に、入力信号Vin1の信号レベルが基準値Vb2未満であれば、フィルタ12をオフに制御する。このような構成により、必要な妨害波抑圧量を確保した上で、第1から第4の実施形態より消費電力を削減できる。他の変形例例えば、上記各実施形態では、フィルタ12は帯域通過フィルタであるとして説明したが、帯域除去フィルタでも良い。また、第1の実施形態の変形例を、第2から第5の実施形態に適用しても良い。以上で説明した実施形態によれば、低消費電力で妨害波を除去できる。比較例以下に、発明者が知得する比較例について説明する。IC内部で妨害波を除去する方法は幾つか存在し、代表的なものでは高いQ値のアクティブフィルタを使用する構成図14aや、フィードフォワード方式を用いて妨害波を除去する構成図14bなどがある。図14aの構成では、低雑音増幅器LNAの後段にオンチップのアクティブフィルタBPFが接続されている。アクティブフィルタBPFを高いQ値のフィルタにするために、Q値を高める工夫がなされている。一般的には、LCタンク回路の損失分を打ち消すために電圧制御発振器VCOでも使用される負性抵抗回路Q-enhが用いられる。しかし、インダクタのQ値が低い場合、小面積なアクティブフィルタBPFのQ値を高めるためには、より多くの電流を必要とする。更に、常にアクティブフィルタBPFを動作させているので、消費電力は増加する。また、図14bの構成は、低雑音増幅器LNAの出力部で妨害波信号を減算して、所望波信号のみを抽出するものである。より詳細には、入力端子RFINから入力された所望波信号周波数frfと妨害波信号周波数fblを、内部のローカル信号周波数flo≒frfを用い、ダウンコンバージョンミキサDCMによりダウンコンバートする。これにより、所望波信号はDC付近の信号に変換され、妨害波信号は低周波数flo-fblの信号に変換される。ハイパスフィルタHPFは、これらの信号から、妨害波信号に対応する低周波数の信号のみを抽出する。その後、アップコンバージョンミキサUCMは、抽出された低周波数flo-fblの信号を、ローカル信号周波数floを用いてアップコンバートして、妨害波信号のみを得る。そして、得られた妨害波信号を、低雑音増幅器LNAの出力信号から減算する。しかしながら、この構成では、2つものミキサを使用しているため面積が大きくなる上、消費電力も増大してしまう。即ち、比較例の構成は、以上で説明した実施形態の構成より消費電力が高い。以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"