古い橋の下に使用されていた、免震装置の改良を、加えた装置であり、円柱コロ電磁石反発移動体は、電磁石の鋼鉄永久磁石を、使用するか図6の圧電素子二重電磁石を、使用して上下の免震装置は、土台柱柱側に据え付く、土台柱免震電磁石反発支え鉄板に土台柱が据えついて、コンクリート土台に電磁石鉄板が、据え付けられてあり、中央の円柱コロ電磁石コロ免震装置は、地震の際は電磁石反発で、円柱コロの電磁石反発移動を、左右に繰り返す一戸建て免震装置。本先知的財産の説明として地震の際木材構造そのままでは、先知的財産請求項1の土台柱とコンクリート土台に据え付けてある免震装置だけでは、地震の揺れを、防げないのが現状である。そのために、図1及び図2及び図3及び図4の木材土台及び木材柱これら、すべての木材骨組を、固定しなければ、地震対応出来ないため、図に説明したような木材柱引き金具と金属製の棒状のドリルボルトナットネジ装置によって、地震の際に振れる木材骨組全体を、固定する初めての一戸建て免震装置。以上述べた従来の一戸建て免震技術では、鉄製の円柱部分の減りが激しい事実が、明らかである。そのために、免震機能が働かない恐れがあった。テレビマスコミ報道の一戸建て免震装置構造技術報道に対して、木材骨組全体を、固定するための、木材引き金具木材引き金具取り付け部分そしてドリルネジ山部分ドリルネジ本体これら金属棒状製の引き金具と言う装置がなければ、ただの免震装置を取り付けただけでは、木造骨組の崩壊の恐れが大きかった。本先知的所有財産の先発明は、このような従来の構成が、有していた問題を解決するものであり、鉄製円柱コロ免震部分の減りを、少なくしたりして、又は木造骨組構造の地震対応出来る補助的な構造を付け加える事で、大きい地震にも対応出来る木造建築骨組構造の免震装置の実現する事を目的とするものである。そして、本先知的所有財産の先発明は、上記目的を達成するために、従来の円柱コロ免震の使い減りを少なくさせるために、円柱コロ電磁石反発移動体免震装置と土台柱免震電磁石支え鉄板とコンクリート土台免震電磁石反発支え鉄板を、設ける事で、従来の円柱コロ免震部分の減りは、なくなると思われる。又この円柱電磁石反発移動体の両サイドのストッパー装置として、左スプリング装置と右スプリング装置を、用意してある。尚、円柱コロ免震四本太型グリス注入ボルトナットに対してもしくは、電磁石反発体構造の円柱コロ免震四本太型グリス注入ボルトナット装置を、設けた装置である。2008年5月4日PM16時32分42秒から美馬牛市街地自宅で墫野ニヤンが再び書く。また、第2の課題解決手段は、木造骨組全体を、地震の際の揺れ防止のために木造骨組を固定固定しなければ、免震装置の効果が上がらないため、木造木材柱引き金具は、ドリルネジ本体及びドリルネジ山部分からなる金属棒状製の引き金具のボルトとナット装置によって、木造木材柱の骨組全体を、総体的に引っ張って固定する装置。一戸建て免震装置では電磁石が多く使用されて、尚且つコイル巻状態の鋼鉄板では、コイル銅線が当たって不都合なため、永久磁石板に配線をつなぐか、長方形の鋼鉄電磁石いたは、銅線を、巻くために複数の溝が付けられており、更に溝の中にコイル銅線が入る構造になっている。更に一戸建て免震の円柱コロ電磁石反発移動体は、の方法つまり、コイルを巻くための溝を、彫るか図6の様に円柱の中心部を、圧電素子磁石を使って更にコイルを、巻いた物を、鋼鉄の円柱コロ電磁石反発移動体に入れるのだが、取り付け困難場合は、鋼鉄円柱コロ電磁石反発移動体を、半割りにして鋼鉄ボルトナットで止める方法が取られる装置方法でもある。2011年6月8日AM7時23分追加説明コロ電磁石反発免振のコロ鋼鉄円柱の電磁石のデザイン形状として、コロ円柱の中間部分を、窪み状に下げた場所にコイルを、巻く事で、コイルが傷つかないコロ円柱電磁石形状に成り、電磁石平板も、同じ窪み構造を使った電磁石板構造に成り、電源は、大型蓄電池又は大型充電池又は小型発電機及び家庭用電源を、用いて、地震連絡が、有り次第に、コロ電磁石反発免振に電源スイッチが入る構造に成り、電源が、入らなくても免振機能は果たす構造に成って入おり、書き忘れの説明を簡単に書きとめて置く。先知的所有財産発明の経緯先知的所有財産発明の経緯とは、特許法第一条では、発明考案の保護を、特許法で謳い発明の利用を図る事と書きながらの特許187条では、特許表示義務まで至ってないそればかりか、特許法の特許庁職員言い分は、先発明より後の発明に対して他の人間が発明の特許提出を、先発明者の特許提出を、特許庁にした場合、先発明横領が、特許法で、認められる。金の無い弱者に対しては、金と暇がなければ、特許提出など、いつになるかは解りませんなの言い方にも聞こえてくる特許庁の平等な人権になっていない、特許提出と特許認定と特開公開表示義務つまり先知的財産の徹底保護と公開義務を、行わない特許庁のため、誰がいつ何処でどの様に発明したのかも、解らない状態のまま、弱者に先知的所有財産発明考案日の個人調査つまり、弱者に金を遣わすだけの特許法しか書かない、エリート大学出の考え方を、公開のテレビ局などで、個人それぞれから、話を聞く時代が実際に来てしまった事。この事を踏まえて、現在まで、一般国民の著作権取り扱いは、国に証拠として、著作権請求しなければ他のものは、いくらでも真似をする傾向が、明らかであった。1999年頃の4月末のNHKテレビ放送で、政治家が現在の子供達に今までの国と都道府県市町村の全額借金返済させるのテレビ発言で墫野和夫が、知的財産の内の発明と考案の略図及び文章を、北海道知事に郵便手紙確認保管してもらう。この事は信用の有る民主党本部共産党及び朝日テレビなどにも、現在の子供達に借金苦を、味合わせないために、行った事である。先知的所有財産公開提出の意図特許法第79条とは特許出願に係わる発明の内容を知らないで自らその発明をし、又は特許出願に係わる発明の内容を知らないでその発明をした者から知得して、特許出願の際現に日本国内に於いてその発明の実施である事業をしている者又はその事業の準備をしている者はその実施又は準備している発明及び事業の目的の範囲内に於いて、その特許出願に係わる特許権について通常実施権を有する。特許出願に係わる発明の内容を知らないで自らがその発明をしとまず特許法に書かれているが、特許出願作品に対して特許庁が、出願と同時に審査請求つまり、同一特許作品を、いち早く特許庁は、職権義務公開しなければならないと言える。理由として、発明考案つまり、知的所有財産とは、先発明及び先考案及び先知的所有財産者が、同一の後発明又は後考案又は後知的所有財産によって先発明及び先考案及び先知的所有財産を、超えた同一発明の利益は、横領としか考えられない理由として、言い換えれば特許切れ又は著作権切れの知的所有財産物に対して同じものを、作っても現在の法律では、違法とは、書いてないが、同一知的所有財産権期限切れ商品を、複数の者が作った場合、国の財政経営に対してインフレとデフレを、同時に二つ作る事となり、知的所有財産権期限切れの商品を、国が作って国民全員に平等に配布しない限り所得の不平等の激しさはなお一層増す事となるおそれがある。特許の内容を、知らずに出す事は、許される行為と書くならば、発明に対して先発明を、優先し先発明の保護の方法として、郵便物の領収書の改革として、相手の住所と氏名が、印刷されるべきである。この方法は、発明考案印刷物郵便封筒日付確認の他、衛生時計時間の郵便物領収書を、作る必要がある。2008年5月1日AM1時9分美馬牛市街地自宅にてニャンカンキチ付け加えるならば、家に買いだめ切手又は他から戴いた切手などのポスト投函に対して証拠を、残す観点から、はがき又は封筒の表裏を、読み取って記録して、ポスト投函証明書を、発行出来るポストが未来社会では、こうなってほしい。ただし安いポストに限る。インターネット発明先提出の場合、衛生時計文書自動書き込みのパソコン又はポストを、国が国営の会社として作るべきである。ただし先発明者番号記入してのみと言える。ただし先知的所有財産者には連絡する必要は、明らかである。先発明及び先考案及び先知的所有財産の郵便物送付目的意図2008年5月1日21時3分自宅美馬知的所有財産とは、発明及び考案及び植物の新品種、意匠、著作権物その他の人間の創造的活動により生み出されるもの商標、商号その他事業活動にもち入れられる商品又は役務を表示するもの及び営業秘密その他の事業活動に有用な技術上又は営業上の情報を言う。確かに上記に述べたのが知的所有財産であるが、先発明日及び先考案日又は先意匠又は先著作権などの、日付が明白でなければ、現在の子供達に、国会議員が、国と地方の全額借金返済させる事を、国会議員が、テレビカメラの前で、言った事は、事実であった。この事実に対して墫野和夫が、先発明及び先考案及び先意匠の事実を、郵便封筒日付消印永遠保存によって現在の子供達及びこれから、生まれてくる子供達を、救う事が、出来ると考えたからである。先知的所有財産の個人先発明財産証明の現行2008年の法律と発明考案保護に一番近い特許法の法律文書解釈現在の特許庁職員の職務として、特許法第一条は、完全に発明の保護と考案の保護が、書かれている事実であっても、特許法39条同一の発明について異なった日に二つ以上の特許出願が、あった時は、最先の特許出願人のみが、その発明について特許を受ける事が、出来る。上記の特許法第39条に対して検証して見ます。同一の発明について異なった日に二つ以上の特許出願が、あった時は最先の特許出願人のみが特許を、受ける事が出来る。この場合特許提出が、異なった日であるから、先提出が、特許認定なのは、正しい。だが、同一発明の場合、先に発明していた事が、明らかに証明一例では、既に公開していて、他の者に先特許提出された事で、先発明の先知的所有財産の先発明権利を、失うとするならば、この世の中は、金があれば、後発明でも、貧乏人より、先に特許提出した者が、先知的所有財産言うなれば先発明の権利を、後発明が、奪う事となれば、莫大な先知的所有財産の横領又は奪う行為を、許す特許法になってしまうのが、残念である。先知的所有財産及び先発明の名称一戸建て免震装置2008年5月3日PM14時20分美馬牛自宅2008年5月4日PM21時15分58秒から再び書き始める墫野美馬牛自宅上記したように本先知的所有財産の先発明の一戸建て免震装置は、円柱コロ電磁石反発移動体の使い減りを、無くす事で、部品の取り替えが、必要でなくなり、家の取り壊し際は一戸建て免震装置の再利用が、個人の財産温存に対して望ましい。一戸建て免震装置の取り付けにあたって基礎工事の際、使用する木杭は、腐らない工夫の為にグラス不アイバーを、巻いてコウテングした物、この場合グラスフアイバー資材はプラスチックとガラスの再利用が、望ましい。又コンクリート材にあたっても、コンクリート劣化を、防ぐため、グラスフアイバーコウテイング又は、グラスフアイバーの杭筒などに入れてコンクリートを、固める方法で、行うとより、効果的になる。テレビマスコミで、公開していた免震装置では、木造骨組みが地震の際、建物の狂いが生じたり木造自体の劣化による木材柱全体の破損による地震崩壊が、明らかであったため、木材柱全体の基礎のひび割れからの木材柱の土台狂いなどを、完全に防ぐために免震装置には必ず地杭設置に基ずく木材柱引き金具を、取り付け木材骨組全体をバランス良く固定する事で、木材の狂いを無くす。日本では特に地震が多いため家の崩壊は、コンクリート基礎割れから始まるため、基礎杭の徹底使用は、言うまでもないが、免震装置装置を、使用する家は、100年持たす事を、目的とするため、家の基礎は現在の15センチから、20センチから25センチにしたい理由は、あくまでも免震は、免震で有り、家は基礎が丈夫な程長持ちするため、免震装置の場合は、コクリート幅を、広く取る事を視野に考えて行きたい。これらの事を、実行する事で、100年以上持つ低価格免震装置作成へ国と都道府県市町村に働きかけたい。以下本先知的所有財産の先発明の実施の形態を図1~図6に基ずいて説明する。図1に於いて円柱コロ電磁石反発移動体は、土台柱免震電磁石反発支え鉄板の厚い1、5センチ鉄板とコンクリート土台免震電磁石反発支え鉄板の厚い15センチ鉄板は、円柱コロ免震装置を電磁石反発で、使い減りを、無くす。従ってこれら装置は、左スプリング装置と右スプリング装置によって円柱コロ電磁石反発移動体の両サイドのスットッパー役としている。尚且つ円柱コロ電磁石反発移動体を円柱コロ免震四本太型グリス注入式ボルトとナットの接合部分を、電磁石反発ボルトナットの使い減り防止ボルトナットの構造になっている。これら構造を有した一戸建て免震装置は、コンクリート土台免震電磁石反発支え鉄板は、コンクリート土台に予めコンクリート土台の鉄筋に溶接されたボルト8本で、止まって要る構造であり、土台柱免震電磁石反発支え鉄板は、木造土台の木材引き金具を、一緒に止めるボルトナット8本で、止める構造を有して要る。尚、円柱コロ電磁石反発移動体は、実際に地震が、何度も繰り返される内に土台柱免震電磁石反発支え鉄板と木材引き金具装置を別に金属棒状製の引き金具で固定されている。図2図3の木材引き金具装置は、8ミリメートル10ミリメートルとしている理由は、金属棒状製の引き金具を取り付ける金具の溶接部分の亀裂防止のためである。図4の金属棒状製の引き金具は、3ミリメートルの厚みが必要であり、回すために外形は、四角か八角状の形が、望ましい。図5~図6の説明をする。図5は、円柱コロ電磁石反発移動体の電磁石反発平板鉄板の電磁石コイル説明である。確かに鋼鉄永久磁石に電気配線プラスマイナスの二本の配線を、取り付ける方法も有るが、あえてコイル巻状態の電磁石コイル鋼鉄平板装置に、複数のコイル円周上の鋼鉄平板に溝を付けて、コイルを巻く工夫をしたのが、土台柱免震電磁石と反発支え鉄板とコンクリート土台免震電磁石反発支え鉄板である。確かに図6の円柱コロ電磁石反発移動体も、図5のコイル円周上の鋼鉄円柱に溝を、付ける方法でも良いが、あえて円柱コロ電磁石反発移動体の中心部に圧電素子磁石を使用してコイルを巻いたのを、円柱コロ電磁石反発移動体の中心部に入れるのだが、円柱コロ電磁石反発移動体を、半割り上にしたうえで、中央部入れて蓋をして再びボルトとナットで、止める方法がある。以下上記構成の動作説明をする。地震の際に円柱コロ電磁石反発移動体2が、電磁石反発状態で、移動するためには、土台柱免震電磁石反発支え鉄板とコンクリート土台免震電磁石反発支え鉄板の間を電磁石反発状態で、左スプリング装置右側スプリング装置を介して、コンクリート土台免震電磁石反発支え鉄板は、コンクリート基礎にしっかり8本の鋼鉄ボルトで、固定されて入る。更に土台柱免震電磁石反発支え鉄板は、木造全体の土台柱に取り付けられて入る木材柱引き金具に同じく別の8本の鋼鉄ボルトで、止められ、震度7以上でも、耐えれる様に基礎の杭仕上げは、もちろん土台安定を図り、更に円柱コロ免震4本太型グリス注入ボルトは、電磁石反発作用ボルトナットで、使い減りのない免震は、免震強化を図るため、土台柱免震電磁石反発支え鉄板更に木材柱引き金具装置に、金属棒状製の引き金具で、更に固定されて入るため、コンクリート土台が、ひび割れから始まるコンクリート崩壊が、ない限り、木造骨組全体を金属棒状製の引き金具で、しっかり固定する免震技術は、おそらく世界初であり、この免震装置に限っては、マスコミ又はテレビ放送で、公開した他の免震技術の上を行く。理由は、言うまでもない、木造骨組の免震技術は、何一つ公開されていないため、本先発明は、木造骨組全体を保護するが、テレビマスコミの免震技術だけでは、悲しいけれど、木造崩壊する恐れとコンクリート基礎崩壊する恐れが、いがめない事を、人を守る財産ゆえに、付け加えの説明をする。