屋根工事の際に発生する塵埃や洗浄水の飛沫などを周囲に飛散させないために設けられる膜体を張設する屋根工事用フェンス骨組であって、軒先側に複数基が設置され、その間に膜体が張設される軒先型骨組と、ケラバ側に複数基が設置され、その間に膜体が張設されるケラバ型骨組から構成され、軒先型骨組は、膜体装着用リングを有する主軸棒体と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着される樋底面押圧部材と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着される樋上辺押圧部材と、主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される躯体押圧部材から構成され、躯体押圧部材は主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される摺動固着機構と、家屋の躯体である破風板と屋根地を押圧する破風板屋根地押圧部材と、摺動固着機構と破風板屋根地押圧部材の間隔を調節する間隔調整機構から構成され、樋底面押圧部材が樋の底面を押圧し、樋上辺押圧部材が樋の上辺を押圧し、躯体押圧部材が家屋の躯体である破風板と屋根地を押圧することにより家屋の軒先側に固着され、ケラバ型骨組は、膜体装着用リングを有する主軸棒体と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部材と、主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される躯体押圧部材から構成され、ケラバ材押圧部材は主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着される摺動固着機構と、該摺動固着機構から水平方向に突設される水平腕にさらに摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部から構成され、躯体押圧部材は主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される摺動固着機構と、家屋の躯体である破風板を押圧する破風板押圧部と家屋の躯体である屋根地を押圧する屋根地押圧部から構成され、破風板押圧部は水平方向に主軸棒体からの距離が調整可能となる構成を有し、屋根地押圧部は上下方向への移動が可能となる構成を有し、ケラバ材押圧部材のケラバ材押圧部がケラバ材の背面板を押圧し、躯体押圧部材の破風板押圧部が家屋の躯体である破風板を押圧し、屋根地押圧部が家屋の躯体である屋根地を押圧することにより家屋のケラバ側に固着されることを特徴とする屋根工事用フェンス骨組。軒先型骨組の樋底面押圧部材と樋上辺押圧部材の主軸棒体への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、主軸棒体に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによって樋底面押圧部材の主軸棒体への装着部を主軸棒体へ摺動且つ固着させ、該長孔に挿通したボルトナットによって樋上辺押圧部材の主軸棒体への装着部を主軸棒体へ摺動且つ固着させる構成であることを特徴とする請求項1に記載の屋根工事用フェンス骨組。ケラバ型骨組のケラバ材押圧部材の主軸棒体への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、主軸棒体に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによってケラバ材押圧部材の摺動固着機構を主軸棒体へ摺動且つ固着させる構成であり、摺動固着機構から水平方向に突設される水平腕にさらに摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部の水平腕への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、水平腕に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによってケラバ材押圧部を水平腕へ摺動且つ固着させる構成である、ことを特徴とする請求項1あるいは請求項2に記載の屋根工事用フェンス骨組。軒先型骨組の躯体押圧部材の間隔調整機構が下方から樋の底面を押圧する構成であることを特徴とする請求項1あるいは請求項2あるいは請求項3に記載の屋根工事用フェンス骨組。ここで、屋根工事における足場の効用を考えてみると、主たるものは次の2点であることが明らかである。1.作業員の転落防止2.作業に伴う塵埃や洗浄水の周囲への飛散防止。1の作業員の転落防止に関しては、通常の屋根工事においては新築の場合もリフォームの場合も安全索あるいは安全帯と呼称される道具を用いるのが常であって、作業員の転落防止は基本的にはこの安全索あるいは安全帯によって確保されている。安全索あるいは安全帯は作業員の身体に固定したワイヤーの一端を家屋の躯体垂木などに打ち込んで固定するか、あるいは専用の固定金具を用いて棟等に固定するものである。なお、家屋の躯体垂木などに打ち込んで固定した場合には、後でその部分を雨漏り等が生じないようにきちんと補修するのは当然のことである。この安全索あるいは安全帯は、通常は周囲に足場が組んである状態でも用いる。したがって、作業員の転落防止という点からいうなら、安全索あるいは安全帯を用いる以上、足場は不要であるということもできる。安全索あるいは安全帯は、一端をきちんと家屋の躯体に打ち込む、あるいは専用の固定金具を用いて棟等に固定すれば、それだけで作業員の転落防止の役割を充分に果たすことができるからである。このような事実に鑑み、本発明においては、発想の転換を図り、思い切って上記1の作業員の転落防止の効果はすべて安全索あるいは安全帯の方で確保することとし、上記2の作業に伴う塵埃や洗浄水の周囲への飛散防止に特化した構成を考えることとした。したがって、発明の課題は次のようなものとなった。<課題1>屋根工事作業に伴う塵埃や洗浄水の周囲への飛散防止のみを目的とした屋根工事用フェンスとしての構成のみを考える。すなわち、屋根の周囲にビニールシート等の膜体を隙間なく張設できるための屋根工事用フェンスの骨組を開発する。この際、屋根工事には、新築かリフォームかを問わず、全ての屋根工事を含むものとする。<課題2>屋根工事用フェンスの骨組を装着するために新たに足場を組むことを必要とせず、屋根の上から簡単に装着できる構成のもので、しかもフェンスとして充分な強度を保持できる構成のものとする。<課題3>軒先側だけではなくケラバ側にも装着可能な構成を考える。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、下記に示す解決手段を提供するものである。<解決手段1>屋根工事の際に発生する塵埃や洗浄水の飛沫などを周囲に飛散させないために設けられる膜体を張設する屋根工事用フェンス骨組であって、軒先側に複数基が設置され、その間に膜体が張設される軒先型骨組と、ケラバ側に複数基が設置され、その間に膜体が張設されるケラバ型骨組から構成され、軒先型骨組は、膜体装着用リングを有する主軸棒体と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着される樋底面押圧部材と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着される樋上辺押圧部材と、主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される躯体押圧部材から構成され、躯体押圧部材は主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される摺動固着機構と、家屋の躯体である破風板と屋根地を押圧する破風板屋根地押圧部材と、摺動固着機構と破風板屋根地押圧部材の間隔を調節する間隔調整機構から構成され、樋底面押圧部材が樋の底面を押圧し、樋上辺押圧部材が樋の上辺を押圧し、躯体押圧部材が家屋の躯体である破風板と屋根地を押圧することにより家屋の軒先側に固着され、ケラバ型骨組は、膜体装着用リングを有する主軸棒体と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部材と、主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される躯体押圧部材から構成され、ケラバ材押圧部材は主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着される摺動固着機構と、該摺動固着機構から水平方向に突設される水平腕にさらに摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部から構成され、躯体押圧部材は主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される摺動固着機構と、家屋の躯体である破風板を押圧する破風板押圧部と家屋の躯体である屋根地を押圧する屋根地押圧部から構成され、破風板押圧部は水平方向に主軸棒体からの距離が調整可能となる構成を有し、屋根地押圧部は上下方向への移動が可能となる構成を有し、ケラバ材押圧部材のケラバ材押圧部がケラバ材の背面板を押圧し、躯体押圧部材の破風板押圧部が家屋の躯体である破風板を押圧し、屋根地押圧部が家屋の躯体である屋根地を押圧することにより家屋のケラバ側に固着されることを特徴とする屋根工事用フェンス骨組。<解決手段2>軒先型骨組の樋底面押圧部材と樋上辺押圧部材の主軸棒体への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、主軸棒体に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによって樋底面押圧部材の主軸棒体への装着部を主軸棒体へ摺動且つ固着させ、該長孔に挿通したボルトナットによって樋上辺押圧部材の主軸棒体への装着部を主軸棒体へ摺動且つ固着させる構成であることを特徴とする解決手段1に記載の屋根工事用フェンス骨組。<解決手段3>ケラバ型骨組のケラバ材押圧部材の主軸棒体への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、主軸棒体に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによってケラバ材押圧部材の摺動固着機構を主軸棒体へ摺動且つ固着させる構成であり、摺動固着機構から水平方向に突設される水平腕にさらに摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部の水平腕への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、水平腕に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによってケラバ材押圧部を水平腕へ摺動且つ固着させる構成である、ことを特徴とする解決手段1あるいは解決手段2に記載の屋根工事用フェンス骨組。<解決手段4>軒先型骨組の躯体押圧部材の間隔調整機構が下方から樋の底面を押圧する構成であることを特徴とする解決手段1あるいは解決手段2あるいは解決手段3に記載の屋根工事用フェンス骨組。本発明の、解決手段1の発明によれば、軒先側に複数基が設置され、その間に膜体が張設される軒先型骨組と、ケラバ側に複数基が設置され、その間に膜体が張設されるケラバ型骨組から構成されているので、屋根全体を軒先型骨組とケラバ型骨組に張設された膜体によって包囲することが可能であり、塵埃や洗浄水の飛沫などを周囲に飛散させないという目的を完全に果たすことが可能である。同じく本発明の解決手段1の発明によれば、軒先型骨組は、膜体装着用リングを有する主軸棒体と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着される樋底面押圧部材と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着される樋上辺押圧部材と、主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される躯体押圧部材から構成されているので、樋底面押圧部材が樋の底面を押圧し、樋上辺押圧部材が樋の上辺を押圧し、躯体押圧部材が家屋の躯体である破風板と屋根地を押圧することにより家屋の軒先側に固着され、結果として樋と躯体の両方に圧接されることによって軒先側に強く固着されることができる。同じく本発明の解決手段1の発明によれば、軒先型骨組の躯体押圧部材は、破風板屋根地押圧部材が家屋の躯体である破風板と屋根地を押圧する構成であり、主軸棒体に外側に向かって回転モーメントが働いた場合、破風板屋根地押圧部材はさらに強く破風板及び屋根地に圧接され、破風板及び屋根地を押圧することになる。すなわち、より強力に軒先型骨組全体を屋根の軒先側に固着させようとする働きが増強されることになる。また、主軸棒体に内側に向かって回転モーメントが働いた場合も、破風板屋根地押圧部材はさらに強く破風板に圧接され、主軸棒体は樋上辺に、樋上辺押圧部材は樋上辺に、樋底面圧接部材は樋底面にさらに強く圧接され、すなわち、より強力に軒先型骨組全体を屋根の軒先側に固着させようとする働きが増強されることになる。同じく本発明の解決手段1の発明によれば、軒先型骨組において樋底面押圧部材、樋上辺押圧部材、躯体押圧部材は夫々に主軸棒体に対して摺動自在且つ固着自在に装着されており、また、躯体押圧部材においては主軸棒体に装着される摺動固着機構と破風板及び屋根地を押圧する破風板屋根地押圧部材の間隔を調整できる間隔調整機構を備えているので、ほとんどすべてのサイズの屋根や樋に適用可能である。同じく本発明の解決手段1の発明によれば、ケラバ型骨組は、膜体装着用リングを有する主軸棒体と、主軸棒体に摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部材と、主軸棒体の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される躯体押圧部材から構成されているので、ケラバ材押圧部がケラバ材の背面板を押圧し、躯体押圧部材の破風板押圧部が家屋の躯体である破風板を押圧し、屋根地押圧部が家屋の躯体である屋根地を押圧することにより家屋のケラバ側に固着され、結果としてケラバ材と躯体の両方に圧接されることによってケラバ側に強く固着されることができる。同じく本発明の解決手段1の発明によれば、ケラバ型骨組の躯体押圧部材は、破風板押圧部が家屋の躯体である破風板を押圧し、屋根地押圧部が家屋の躯体である屋根地を押圧する構成であるので、主軸棒体に外側に向かって回転モーメントが働いた場合、破風板押圧部はさらに強く破風板に圧接され、屋根地押圧部はさらに強く屋根地に圧接され、結果として躯体押圧部材が破風板及び屋根地を強く押圧することになる。さらに加えてケラバ材押圧部材がケラバ材を押圧することになるので、結果として、より強力にケラバ型骨組全体を屋根のケラバ側に固着させようとする働きが増強されることになる。主軸棒体に内側に向かって回転モーメントが働いた場合にも、主軸棒体自体がケラバ材に強く押圧されると同時に躯体押圧部材の破風板押圧部がさらに強く破風板に圧接されるので、結果として、より強力にケラバ型骨組全体を屋根のケラバ側に固着させようとする働きが増強されることになる。同じく本発明の解決手段1の発明によれば、ケラバ型骨組においてケラバ材押圧部材、躯体押圧部材は夫々に主軸棒体に対して摺動自在且つ固着自在に装着されており、また、躯体押圧部材においては主軸棒体に装着される摺動固着機構と破風板を押圧する破風板押圧部との間隔及び摺動固着機構と屋根地を押圧する屋根地押圧部の間隔を夫々に調整できる間隔調整機構を備えているので、ほとんどすべてのサイズの屋根や樋に適用可能である。本発明の、解決手段2の発明によれば、軒先型骨組の樋底面押圧部材と樋上辺押圧部材の主軸棒体への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、主軸棒体に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによって樋底面押圧部材の主軸棒体への装着部を主軸棒体へ摺動且つ固着させ、該長孔に挿通したボルトナットによって樋上辺押圧部材の主軸棒体への装着部を主軸棒体へ摺動且つ固着させる構成であるので、樋底面押圧部材も樋上辺押圧部材も、これを摺動させたい場合にはボルトナットを緩めるだけでよく、固着させたい場合にはボルトナットを締めるだけでよい。すなわち、摺動させる場合にも固着させる場合にも極めて簡単な操作でこれを行うことが可能である。しかも、無段階に連続的に摺動させて任意の位置で固着させることができるので、使い勝手が非常によく、長孔の設け方次第でどのような形状の屋根の軒先側に対しても略問題なく装着が可能である。本発明の解決手段3の発明によれば、ケラバ型骨組のケラバ材押圧部材の主軸棒体への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、主軸棒体に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによってケラバ材押圧部材の摺動固着機構を主軸棒体へ摺動且つ固着させる構成であり、摺動固着機構から水平方向に突設される水平腕にさらに摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部の水平腕への摺動自在且つ固着自在の装着方法が、水平腕に長孔を穿設し、該長孔に挿通したボルトナットによってケラバ材押圧部を水平腕へ摺動且つ固着させる構成であるので、摺動させたい場合にはボルトナットを緩めるだけでよく、固着させたい場合にはボルトナットを締めるだけでよい。すなわち、摺動させる場合にも固着させる場合にも極めて簡単な操作でこれを行うことが可能である。しかも、無段階に連続的に摺動させて任意の位置で固着させることができるので、使い勝手が非常によく、長孔の設け方次第でどのような形状の屋根のケラバ側に対しても略問題なく装着が可能である。本発明の解決手段4の発明によれば、軒先型骨組の躯体押圧部材の間隔調整機構が下方から樋の底面を押圧する構成であるので、樋へのより強力な固着が実現される。本発明を実施するための最良の形態を、以下に、図面を参照しながら詳細に説明する。<軒先型骨組の構成>図1に、本発明の実施例1の屋根工事用フェンス骨組の軒先型骨組A図1aとケラバ型骨組B図1bを示す。軒先型骨組Aは、膜体装着用リングとなるアイボルトR1を有する主軸棒体1と、主軸棒体1に摺動自在且つ固着自在に装着される樋底面押圧部材2と、主軸棒体1に摺動自在且つ固着自在に装着される樋上辺押圧部材3と、主軸棒体1の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される躯体押圧部材4から構成されている。図1aの軒先型骨組Aは、主軸棒体1のアイボルトR1に安全索Wを架けた状態を示している。安全索Wの他端は図示しないが、屋根の躯体垂木などに打ち込まれて固定される。あるいは、専用の固定金具Ws図20参照を用いて棟等に固定される。なお、躯体垂木などに打ち込んで固定した場合には、その箇所を、後に雨漏り等のないように完全に補修するものであることはいうまでもない。また、Mは膜体である。軒先型骨組Aの主軸棒体1は、図7に示すように、金属製の角柱状の本体11の正面12と背面13の上部の同位置に夫々円孔12a、13aを有し、中間部においては右側面14に長孔14aが穿設され、左側面15は右側面14の長孔14aと同じ延長を有する窓部15aとされている。さらに下部には正面12と背面13に夫々同じ長さの長孔12b、13bを有している。なお、上面16と下面17は開放面となっている。軒先型骨組Aの主軸棒体1の中間部の上部には、図2~図6に示すように樋底面押圧部材2が摺動自在且つ固着自在に装着されている。樋底面押圧部材2は図8a、図8bに示すように、略立方体状の摺動体21の正面に樋底面押圧部22の上端部が固着された状態である。固着方法は、実施例1においては溶着をもって行っているが、これは螺着等の他の方法でもよい。すなわち、摺動体21と樋底面押圧部22が一体として固着できる方法であればいかなる方法を用いても自由である。摺動体21は金属製で、正面21a、背面21b、右側面21c、左側面21dを有しており、上面と下面は開放面となっている。右側面21cのやや下方には円孔h1が穿設され、左側面21dは右側面21cより高さが低く、左側面21dの上部は欠損され窓部W1となっている。摺動体21は樋底面押圧部材2の主軸棒体1への装着部の役割を果たす。樋底面押圧部22は金属製で平板状の押圧ロッド22aの先端にゴム製あるいは合成樹脂製の弾性体である円筒形状の押圧体22bが一体に固着された構成であり、押圧ロッド22aの上部は屈曲され、上端部が平面視で略正方形状となって摺動体21の正面21aに溶着により一体に固着されている。固着方法は、上述のように螺着等の他の方法でもよい。また、押圧ロッド22aの中央部やや下方には円孔h2が穿設されている。押圧ロッド22aの曲折状態について説明する。図2、図3に見るように、押圧ロッド22aの上端部は垂直であるが、上端部の下端から水平に曲折されさらに垂直に曲折されさらに斜行されて下端部に至る。これにて上端部の下方に空間S1が生じているが、この空間S1があるために後述の樋上辺押圧部材3の押圧ロッド32aの上端が樋底面押圧部材2の押圧ロッド22aに衝突することなく摺動可能となる。軒先型骨組Aの主軸棒体1に装着されている樋底面押圧部材2の下方には、図2~図6に見るように樋上辺押圧部材3が摺動自在且つ固着自在に装着されている。樋上辺押圧部材3は図8c、図8dに示すように、略立方体状の摺動体31の正面に樋上辺押圧部32の上端部が固着された状態である。固着方法は、実施例1においては溶着をもって行っているが、これは螺着等の他の方法でもよい。すなわち、摺動体31と樋底面押圧部32が一体として固着できる方法であればいかなる方法を用いても自由である。摺動体31は金属製で、正面31a、背面31b、右側面31c、左側面31dを有しており、上面と下面は開放面となっている。右側面31cのやや下方には円孔h3が穿設され、左側面31dは右側面31cより高さが低く、左側面31dの上部は欠損され窓部W2となっている。摺動体31は樋上辺押圧部材3の主軸棒体1への装着部の役割を果たす。樋上辺押圧部32は金属製で平板状の押圧ロッド32aの先端にゴム製あるいは合成樹脂製の弾性体である円筒形状の押圧体32bが一体に固着された構成であり、押圧ロッド32aの上部は正面視が略正方形状となって摺動体31の正面31aに溶着により一体に固着されている。固着方法は、上述のように螺着等の他の方法でもよい。また、押圧ロッド32aの下端はやや前方にわずかに屈曲された状態であるが、これは図2、図3に明らかなように、押圧体32bが主軸棒体1の正面12と重ならず、しかも適切に樋Gの上辺を押圧できるようにするためである。躯体押圧部材4は、図1a、図2、図3に見るように、主軸棒体1の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される摺動固着機構41と、家屋の躯体である破風板Hと屋根地YJを押圧する破風板屋根地押圧部材42と、摺動固着機構41と破風板屋根地押圧部材42の間隔を調節する間隔調整機構43から構成されている。なお、図1aにおいてTは垂木、K1はカラクサ、Yは屋根材である。屋根材Yは、実施例1においては最近の家屋の屋根に多用される平板状の屋根材を用いているが、以前の家屋に多用された曲線を有する屋根瓦図示せずを用いても基本的には変わらない。摺動固着機構41は、スタッドボルト41a、ナット41b、41c、ワッシャー41d、41eから構成されており、図2、図3、図9に示すようにスタッドボルト41aの後部を主軸棒体1の下部の長孔12b、13bに挿通し、主軸棒体1の背面13の外側にてナット41b、ワッシャー41dにて締結し、主軸棒体1の背面13の内側にてナット41c、ワッシャー41eにて締結する。したがって、ナット41bかナット41cのいずれかあるいは両方を緩めればスタッドボルト41aは長孔12b、13bを上下に摺動自在となり、ナット41b、ナット41cの両方を締結すれば長孔12b、13bの任意の箇所にてスタッドボルト41aを主軸棒体1に対して固着状態にすることができる。破風板屋根地押圧部材42は、スタッドボルト42a、ナット42b、42c、ワッシャー42d、42e、破風板屋根地押圧部421から構成されている。破風板屋根地押圧部421は金属製の板状の押圧ロッド421aの上端にゴム製又は合成樹脂製の弾性体である円筒状の押圧体421bが固着された構成で、押圧ロッド421aは中間部が側面視でクランク状に曲折され、下部には長孔421cが穿設されている。また、押圧ロッド421aの上端部はわずかに背面側に傾斜されているが、これは図10に示すように押圧体421bが破風板Hと屋根地YJの両方を効果的に押圧できるためであるばかりではなく、また押圧ロッド421aの上部の正面が破風板Hを押圧できるようにするためである。破風板屋根地押圧部材42の組付けは、図2、図3、図9に示すようにスタッドボルト42aの後部を破風板屋根地押圧部421の押圧ロッド421aの下部の長孔421cに挿通し、押圧ロッド421aの背面側にてナット42b、ワッシャー42dにて締結し、押圧ロッド421aの正面側にてナット42c、ワッシャー42eにて締結する。したがって、ナット42bかナット42cのいずれかあるいは両方を緩めればスタッドボルト42aは長孔421cを上下に摺動自在となり、ナット42b、ナット42cの両方を締結すれば長孔421cの任意の箇所にてスタッドボルト42aを押圧ロッド421aに対して固着状態にすることができる。間隔調整機構43はスタッドボルト41aが背面側から、スタッドボルト42aが正面側から螺入されるターンバックル43aの外側にゴム製あるいは合成樹脂製の弾性体である押圧体43bを被覆させたもので図9に示すとおりに摺動固着機構41、破風板屋根地押圧部材42に組み付けられ、摺動固着機構41、破風板屋根地押圧部材42、間隔調整機構43が全体として躯体押圧部材4となる。次に、軒先型骨組Aの組付構成を説明する図2~図9参照。まず主軸棒体1の上端部の円孔12a、13aにアイボルトR1を挿通してシボリワッシャーR1a正面側、シボリワッシャーR1b背面側、ナットR1cを用いて固着する。この際、アイボルトR1のリング部分が正面側にくるようにする。次に、主軸棒体1の下端部から樋底面押圧部材2の摺動体21を挿通し、長孔14aの適当な箇所にて主軸棒体1に固着させる。固着の際にはボルト21e、ナット21f、ワッシャー21g、シボリワッシャー21hを用いる図4a参照。すなわち、ボルト21eを主軸棒体の左側面に設けられている窓部15aから頭が内側になるように摺動体21内部に入れ、ボルト21eの軸部をワッシャー21g、主軸棒体1の長孔14a、摺動体21の右側面の円孔h1、シボリワッシャー21hに挿通する。この際、摺動体21の左側面21dには窓部W1が設けてあるので図8b参照、ボルト21eを摺動体21内部に入れる作業は楽に行える。この状態で摺動体21を上下に摺動させて適切な位置にてナット21fを締めて固着すればよい。次に、樋底面押圧部材2の樋底面押圧部22の押圧ロッド22aに膜体装着用リングとなるアイボルトR2を螺着する図2参照。すなわち、アイボルトR2の軸部をシボリワッシャーR2a正面側、押圧ロッド22aの中間部の円孔h2、シボリワッシャーR2b背面側に挿通して、ナットR2cを用いて固着する。この際、アイボルトR2のリング部分が正面側にくるようにする。なお、アイボルトR2の螺着は樋底面押圧部材2を主軸棒体1に装着する以前に行っておいてもむろんよい。次に、主軸棒体1の下端部から樋上辺押圧部材3の摺動体31を挿通し、長孔14aの適当な箇所にて主軸棒体1に固着させる。固着の際にはボルト31e、ナット31f、ワッシャー31g、シボリワッシャー31hを用いる図4a参照。すなわち、ボルト31eを主軸棒体の左側面に設けられている窓部15aから頭が内側になるように摺動体31内部に入れ、ボルト31eの軸部をワッシャー31g、主軸棒体1の長孔14a、摺動体31の右側面の円孔h3、シボリワッシャー31hに挿通する。この際、摺動体31の左側面31dには窓部W2が設けてあるので図8d参照、ボルト31eを摺動体31内部に入れる作業は楽に行える。この状態で摺動体31を上下に摺動させて適切な位置にてナット31fを締めて固着すればよい。次に、主軸棒体1の下部に躯体押圧部材4を装着する。すなわち、図9に示すように、スタッドボルト41aをナット41b、ナット41c、ワッシャー41d、ワッシャー41eを用いて主軸棒体1の長孔12b、13bの適切な位置に装着固定して摺動固着機構41を組付け、スタッドボルト42aをナット42b、ナット42c、ワッシャー42d、ワッシャー42eを用いて破風板屋根地押圧部材42の破風板屋根地押圧部421の押圧ロッド421aの長孔421cの適切な位置に装着固定して破風板屋根地押圧部材42を組付け、最後に間隔調整機構43のターンバックル43aの背面に摺動固着機構41のスタッドボルト41aを螺入させ、正面に破風板屋根地押圧部材42のスタッドボルト42aを螺入させる。これにて軒先型骨組Aの組付は完了する。あるいは、先にスタッドボルト41a、42aを間隔調整機構43のターンバックル43aに螺入させた後で、摺動固着機構41、破風板屋根地押圧部材42の組付を行ってもよい。なお、この段階にては、樋底面押圧部材2の摺動体21の主軸棒体1に対する位置、樋上辺押圧部材3の摺動体31の主軸棒体1に対する上下位置、躯体押圧部材4の主軸棒体1に対する上下位置、破風板屋根地押圧部421のスタッドボルト42aに対する上下位置、そして破風板屋根地押圧部421と主軸棒体1の間隔は適当でよい。これらは次に述べる家屋の軒先側Nへの取付の段階において適宜調整されるものである。<軒先型骨組の作用>次に、軒先型骨組Aの作用を図面を参照しながら詳細に説明する。軒先型骨組Aは図1aに示すような状態で家屋の屋根の軒先側Nに装着される。またこの際には、図20に示すように、主軸棒体1が垂直、すなわち水平線HLに対して直角になるように装着するものである。なお、図20において、Mは膜体、Wは安全索である。安全索Wは、図20の例においては、軒先型骨組Aの一つおきに設けられ、棟に固定された専用の固定金具Wsに固定されている。また、軒先型骨組Aの間隔D1は基本的に任意でよいが、凡そ60cm~120cm程度の間隔が適切であろうと考えられる。間隔があまりに長くなると、間に張設される膜体Mが弛むおそれがあるし、間隔が短かすぎると軒先型骨組Aの必要本数が多くなりすぎて設置に手間がかかり且つ費用も嵩むことになる。なお、設置箇所は、樋Gの受具図1aのGsがある場所の近傍が望ましい。すなわち、受具Gsは家屋の躯体に固着されているので、受具Gsの近傍に軒先型骨組Aを設けるのは、強度的に最も望ましい。すべての軒先型骨組Aが装着し終わったら、アイボルトR1、R2を利用して膜体Mを張設する。張設方法は従来技術であるので説明は省略する。なお、膜体Mは、塵埃や洗浄水の飛沫の飛散を効果的に防ぐためには塩化ビニールシートなど塵埃や水を通さない材質のものが望ましいが、この他にも目的に応じてさまざまな材質のものを用いることができるものであることはいうまでもない。図10には、軒先型骨組Aと家屋の躯体との間に働く力学的関係を示す。図10にて、家屋の躯体部分については、Hが破風板、Tが垂木である。また、YJは垂木Tに固着されている屋根地、K1はカラクサと呼ばれる軒先防水用の金物、Yは屋根材である。この図では、屋根材Yは平板状の素材を用いているが、曲線状の屋根瓦を用いた場合でも基本的には違いは生じない。なお、図1aの軒先型骨組Aは、主軸棒体1のアイボルトR1に安全索Wを架けた状態を示している。安全索Wの他端は図示しないが、屋根の躯体垂木などに打ち込まれて固定されるので、この構成も安定性を高める大きな要素として働いている。膜体Mに風が吹き付けたりすると、その力は主軸棒体1に働く。まず、主軸棒体1を外側に倒すような力Xが働いた場合を考えてみると、力Xは軒先型骨組Aを全体として図10にて時計回りに回転させようとするモーメント力となるが、この際、破風板屋根地押圧部材42の破風板屋根地押圧部421の押圧ロッド421aの上端部の破風板Hに当接している部分においては、押圧ロッド421aを破風板Hにさらに押圧する力X1が働く。また、押圧体421bにおいては、押圧体421bを破風板Hに押圧させようとする力X2と屋根地YJに押圧させようとする力X3が働く。さらに、間隔調整機構43の押圧体43bは樋Gの底面の裏面に当接しているが、ここに、押圧体43bをさらに強く樋Gの底面の裏面に押圧させる力X4が働く。以上の力X1~X4はすべて軒先型骨組Aをさらに強く家屋の躯体破風板Hと屋根地YJと樋Tに固着させようとする力として働く結果、主軸棒体1に働く力Xによって、軒先型骨組Aはさらに強く家屋の軒先側Nに固着させられることとなる。次に、主軸棒体1を内側に倒すような力AXが働いた場合を考えてみると、力AXは軒先型骨組Aを全体として図10にて反時計回りに回転させようとするモーメント力となるが、この際、主軸棒体1の正面12は樋Gの背面側に当接した状態であるので、樋Gの当接部分から力AXを打ち消す方向の反作用の力AX1を受け、主軸棒体1は力AX1によってさらに樋Gに押圧される。また、樋底面押圧部22の押圧体22bが樋Gの底面を押圧している状態であるので、力AXが働くことにより押圧体22bは樋Gの底面から力AX2を受け、押圧体22bが樋Gの底面を押圧している状態はさらに強固なものとなる。同様に、樋上辺押圧部32の押圧体32bが樋Gの上辺を押圧している状態であるので、力AXが働くことにより押圧体32bは樋Gの上辺から力AX3を受け、押圧体32bが樋Gの上辺を押圧している状態はさらに強固なものとなる。加えて、破風板屋根地押圧部材42の破風板屋根地押圧部421の押圧ロッド421aの上端部の破風板Hに当接している部分においては、押圧ロッド421aを破風板Hにさらに押圧する力AX4が働く。また、押圧体421bにおいては、押圧体421bを破風板Hに押圧させようとする力AX5がさらに強められる。以上の力AX1~AX5はすべて軒先型骨組Aをさらに強く家屋の躯体破風板Hと樋Gに固着させようとする力として働く結果、主軸棒体1に働く力AXによって、軒先型骨組Aはさらに強く家屋の軒先側Nに固着させられることとなる。<ケラバ型骨組の構成>ケラバ型骨組B図1bは、膜体装着用リングとなるアイボルトR3を有する主軸棒体5と、主軸棒体5に摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部材6と、主軸棒体5に摺動自在且つ固着自在に装着される躯体押圧部材7から構成されている。図1bのケラバ型骨組Aは、主軸棒体5のアイボルトR3に安全索Wを架けた状態を示している。安全索Wの他端は図示しないが、屋根の躯体垂木などに打ち込まれて固定される。あるいは、専用の固定金具Ws図20参照を用いて棟等に固定する。なお、躯体垂木などに打ち込んで固定した場合には、その箇所を、後に雨漏り等のないように完全に補修するものであることはいうまでもない。ケラバ型骨組Bの主軸棒体5は、図16に示すように、金属製の角柱状の本体51の正面52と背面53の上部の同位置に夫々円孔52a、53aを有し、中間部においては右側面54に長孔54aが穿設され、左側面55は右側面54の長孔54aと同じ延長を有する窓部55aとされている。さらに下部には正面52と背面53に夫々同じ長さの長孔52b、53bを有している。なお、上面56と下面57は開放面となっている。ケラバ型骨組Bの主軸棒体5の中間部の上部には、図11~図15に示すようにケラバ材押圧部材6が摺動自在且つ固着自在に装着されている。ケラバ材押圧部材6は図17に示すように、角柱状の摺動固着機構61と、摺動固着機構61から水平方向に一体として突設される角柱状の水平腕62、図18に示すように、水平腕62にさらに摺動自在且つ固着自在に装着されるケラバ材押圧部63から構成されている。摺動固着機構61は金属製で、図17に示すように後述の水平腕62と一体に形成されている。摺動固着機構61は正面61a、背面61b、右側面61c、左側面61dを有しており、上面と下面は開放面となっている。右側面61cには円孔h4が穿設され、左側面61dは右側面61cより高さが低く、左側面61dの上部は欠損され窓部W3となっている。右側面61cは水平腕62の右側面62cに一体として連続され、左側面61dは水平腕62の左側面62dに一体として連続されている。水平腕62は角柱状の金属製で、図17に示すように前述の摺動固着機構61と一体に形成されている。上面62a、下面62b、右側面62c、左側面62dを有しており、正面と背面は開放面となっている。右側面62cに長孔62eが穿設され、左側面62cには右側面62cの長孔62eと同じ延長を有する窓部62fが設けられている。水平腕62にはケラバ材押圧部63が摺動自在且つ固着自在に装着されている。ケラバ材押圧部63は、水平腕62に摺動自在且つ固着自在に装着される部分が金属製の直方体状で、上面63a、下面63b、右側面63c、左側面63dを有しており、正面と背面は開放面となっている。右側面63cには円孔h5が穿設され、上面63aには、アイボルト支持板631が、下面63bにはケラバ材押圧体632が夫々固着されている。固着方法は、実施例1においては溶着をもって行っているが、これは螺着等の他の方法でもよい。すなわち、ケラバ材押圧部63とアイボルト支持板631が、あるいはケラバ材押圧部63とケラバ材押圧体632が一体として固着できる方法であればいかなる方法を用いても自由である。アイボルト支持板631には膜体装着用リングとなるアイボルトR4が固着されている。すなわち、アイボルト支持板631には円孔631aが穿設されており図11参照、アイボルトR4の軸部を、シボリワッシャーR4a、円孔631a、シボリワッシャーR4bに挿通し、ナットR4cにて締結することによってアイボルトR4が固着されている。アイボルト支持板631は側面視がく字状の板状で、上部にアイボルトR4が固着され、下部がケラバ材押圧部63の上面63aに固着されている。ケラバ材押圧体632は側面視がU字状Uを水平に倒した形の板状の押圧ロッド632aの先端部にゴム製あるいは合成樹脂製の弾性体である円筒形状の押圧体632bを固着させた構成で、押圧ロッド632aの上面がケラバ材押圧部63の下面63bに固着されている。以上の構成により、ケラバ材押圧部63が水平腕62に対して摺動すれば、アイボルト支持板631とケラバ材押圧体632も同様に摺動することとなる。したがって、ケラバ材押圧体632の押圧体632bも同様に摺動する。躯体押圧部材7は、図1b、図11~図15に見るように、主軸棒体1の下部に摺動自在且つ固着自在に装着される摺動固着機構71と、家屋の躯体である破風板Hを押圧する破風板押圧部72と家屋の躯体である屋根地YJを押圧する屋根地押圧部73から構成されている。なお、図1bにおいてTは垂木、K2はケラバ材、Yは屋根材である。屋根材Yは、実施例1においては最近の家屋の屋根に多用される平板状の屋根材を用いているが、以前の家屋に多用された曲線を有する屋根瓦図示せずを用いても基本的には変わらない。ただ、曲線を有する屋根瓦の場合には、図1bにおけるケラバ材K2はケラバ瓦図示せずとなるので、前述のケラバ材押圧部材6の構成を適合する形状に変更する必要がある。摺動固着機構71は、ボルト7a、ナット71a、ナット71b、ワッシャー71c、ワッシャー71dから構成されている。すなわち、図18dに示すようにボルト7aの後端部が主軸棒体5の下端部にて長孔52b、ナット71a、ワッシャー71c、長孔53b、ワッシャー71d、ナット71bの順に挿通され、ナット71a、71bが長孔53bの任意の位置にて締結されることによって、主軸棒体5の下端部の任意の位置にて固着される。固着位置を変える場合には、ナット71a、71bのいずれかあるいは両方を緩めてボルト7aを長孔52b、53bに沿って摺動させ、適切な位置にて再びナット71a、71bを締結固着すればよい。また、ナット71a、71bの両方を緩めてボルト7aの長軸方向におけるボルト7aに対するナット71a、71bの固着位置を変えることにより、摺動固着機構71と後述の破風板押圧部72との間の距離を調節することもできる。破風板押圧部72は、ボルト7aの頭部正面側に固着された金属製の円盤状の支持体721と支持体721の正面に固着された同じく円盤状の押圧体722から構成されている。押圧体722はゴム製あるいは合成樹脂製の弾性体で、正面側の辺縁部に角丸が設けられている。屋根地押圧体73は板状の押圧ロッド731の上端部に円筒形状の押圧体732が固着された構成で、押圧ロッド731は金属製であり、押圧体732はゴム製あるいは合成樹脂製の弾性体である。押圧ロッド731は垂直方向に長孔731aが穿設されており、長孔731aにはボルト7aが挿通され、正面側からナット73aとワッシャー73cにて、背面側からナット73bとワッシャー73dにて長孔731aに固着されている。ナット73aとナット73bのいずれか一方、あるいは両方を緩めればボルト7aは長孔731a内を摺動可能となるので、適切な位置まで摺動させ、ナット73aとナット73bを締結させればその位置にて固着される。これにより、屋根地押圧体73の上下動と任意の位置における固着が可能となる。次に、ケラバ型骨組Bの組付構成を説明する。まず主軸棒体5の上端部の円孔52a、53aにアイボルトR3を挿通してシボリワッシャーR3a正面側、シボリワッシャーR3b背面側、ナットR3cを用いて固着する。この際、アイボルトR1のリング部分が正面側にくるようにする。アイボルトR1は膜体Mの装着及び安全索Wの装着に用いられる。次に、主軸棒体5の下端部からケラバ材押圧部材6の摺動固着機構61を挿通し、長孔54aの適当な箇所にて主軸棒体5に固着させる。固着の際にはボルト61e、ナット61f、ワッシャー61g、シボリワッシャー61hを用いる図13a参照。すなわち、ボルト61eを主軸棒体5の左側面55に設けられている窓部55aから頭が内側になるように摺動固着機構61内部に入れ、ボルト61eの軸部をワッシャー61g、主軸棒体5の長孔54a、摺動固着機構61の右側面61cの円孔h4、シボリワッシャー61hに挿通する。この際、摺動固着機構61の左側面61dには窓部W3が設けてあるので、ボルト61eを摺動固着機構61内部に入れる作業は楽に行える。この状態で摺動固着機構61を上下に摺動させて適切な位置にてナット61fを締めて固着すればよい。次に、ケラバ材押圧部材6の水平腕62の正面からケラバ材押圧部63を挿通し、水平腕62の右側面62cの長孔62eの適当な箇所にて水平腕62に固着させる。固着の際にはボルト63e、ナット63f、ワッシャー63g、シボリワッシャー63hを用いる図18b参照。すなわち、ボルト63eを水平腕62の左側面62dに設けられている窓部62f図17e参照から頭が内側になるようにケラバ材押圧部63内部に入れ、ボルト63eの軸部をワッシャー63g、水平腕62の左側面62cの長孔62e、ケラバ材押圧部63の右側面63cの円孔h5、シボリワッシャー63hに挿通する。この状態でケラバ材押圧部63を前後に摺動させて適切な位置にてナット63fを締めて固着すればよい。次に、主軸棒体5の下部に躯体押圧部材7を装着する。すなわち、図18cに示すように、破風板押圧部72が頭部に固着された状態のボルト7aをナット73a、ナット73b、ワッシャー73c、ワッシャー73dを用いて屋根地押圧部73の押圧ロッド731の長孔731aの適切な位置に装着固定し、さらにボルト7aの後端部を主軸棒体5の下端部の長孔52b、ナット71a、ワッシャー71c、長孔53b、ワッシャー71d、ナット71bに挿通してナット71a、71bを締結し、ボルト7aを主軸棒体5の下端部の適切な位置に固着する。これにてケラバ型骨組Bの組付は完了する。なお、この段階にては、ケラバ押圧部材6の摺動固着機構61の主軸棒体5に対する上下位置、ケラバ押圧部63の水平腕62に対する水平位置、躯体押圧部材7の主軸棒体5に対する上下位置、破風板押圧部72と摺動固着機構71の間の間隔、屋根地押圧部73の押圧体732の高さ屋根地押圧部73のボルト7aに対する上下位置は適当でよい。これらは次に述べる家屋のケラバ側Kへの取付の段階において適宜調整されるものである。<ケラバ型骨組の作用>次に、ケラバ型骨組Bの作用を図面を参照しながら詳細に説明する。ケラバ型骨組Bは図1bに示すような状態で家屋の屋根のケラバ側Kに装着される。またこの際には、図20に示すように、主軸棒体5が屋根勾配YLに対して直角になるように装着するものである。なお、図20においてMは膜体、Wは安全索である。ケラバ型骨組Bにおいては、安全索Wは軒先型骨組Aの安全索Wに固定される。また、ケラバ型骨組Bの間隔D2は基本的に任意でよいが、軒先型骨組Aと同様凡そ60cm~120cm程度の間隔が適切であろうと考えられる。間隔があまりに長くなると、間に張設される膜体Mが弛むおそれがあるし、間隔が短かすぎるとケラバ型骨組Bの必要本数が多くなりすぎて設置に手間がかかり且つ費用も嵩むことになる。すべてのケラバ型骨組Bを装着し終わったら、アイボルトR3、R4を利用して膜体Mを張設する。張設方法は従来技術であるので説明は省略する。なお、膜体Mは、軒先型骨組Aの項でも述べたように、塵埃や洗浄水の飛沫の飛散を効果的に防ぐためには塩化ビニールシートなど塵埃や水を通さない材質のものが望ましいが、この他にも目的に応じてさまざまな材質のものを用いることができるものであることはいうまでもない。図19には、ケラバ型骨組Bと家屋の躯体との間に働く力学的関係を示す。図19にて、家屋の躯体部分については、Hが破風板、Tが垂木である。また、YJは垂木Tに固着されている屋根地、K2はケラバ金物とも呼ばれる防水用のケラバ材、Yは屋根材である。この図では、屋根材Yは平板状の素材を用いているが、曲線状の屋根瓦を用いた場合でも基本的には同要領である。なお、図1bのケラバ型骨組Bは、主軸棒体5のアイボルトR3に安全索Wを架けた状態を示している。安全索Wの他端は図示しないが、屋根の躯体垂木などに打ち込まれて固定される、あるいは図20のように軒先型骨組Aの安全索Wに固定されるので、この構成も安定性を高める大きな要素として働いている。膜体Mに風が吹き付けたりすると、その力は主軸棒体5に働く。まず、主軸棒体5を外側に倒すような力Zが働いた場合を考えてみると、力Zはケラバ型骨組Bを全体として図19にて時計回りに回転させようとするモーメント力となるが、この際、ケラバ材押圧部材6のケラバ材押圧部63の押圧体632bのケラバ材K2に当接している部分においては、押圧体632bをケラバ材K2にさらに押圧する力Z1が働く。また、破風板押圧部72においては、押圧体722を破風板Hにさらに押圧させようとする力Z2が働く。さらに、屋根地押圧部73の押圧体732は屋根地YJに当接しているが、ここに、押圧体732をさらに強く屋根地YJに押圧させる力Z3が働く。以上の力Z1~Z3はすべてケラバ型骨組Bをさらに強く家屋の躯体破風板Hと屋根地YJとケラバ材K2に固着させようとする力として働く結果、主軸棒体5に働く力Zによって、ケラバ型骨組Bはさらに強く家屋のケラバ側Kに固着させられることとなる。次に、主軸棒体5を内側に倒すような力AZが働いた場合を考えてみると、力AZはケラバ型骨組Bを全体として図19にて反時計回りに回転させようとするモーメント力となるが、この際、主軸棒体5の正面52はケラバ材K2に当接した状態であるので、ケラバ材K2の当接部分から力AZを打ち消す方向の反作用の力AZ1を受けるので、主軸棒体5は力AZによってさらにケラバ材K2に押圧されることとなる。また、破風板押圧部72の押圧体722が破風板Hを押圧している状態であるので、力AZが働くことにより押圧体722はさらに強く破風板Hに押圧され力AZ2、押圧体722が破風板Hを押圧している状態はさらに強固なものとなる。以上の力AZ1、AZ2はすべてケラバ型骨組Bをさらに強く家屋の躯体破風板Hとケラバ材K2に固着させようとする力として働く結果、主軸棒体5に働く力AZによって、ケラバ型骨組Bはさらに強く家屋のケラバ側Kに固着させられることとなる。