"リチウム遷移金属燐酸塩の粒子と炭素を含んでなり、炭素含有率が1.4重量以下である合成材料。遷移金属はFe,Co,Mn,Ni,あるいはそれらの混合物である請求項1記載の合成材料。リチウム遷移金属燐酸塩が異質元素によってドーピングされる請求項2記載の合成材料。異質元素がMg,Zn,Ca,B,Bi,Nb,Ta,Zr,Ti,Hf,V,W,Mo,Ru,Cu,Ag,Au,Irから選択される請求項3記載の合成材料。炭素が熱分解炭素および/または元素炭素である請求項1ないし4のいずれかに記載の合成材料。熱分解炭素が被覆の形態でリチウム遷移金属燐酸塩の粒子上に存在する請求項5記載の合成材料。熱分解炭素の被覆の層厚が2ないし15nmの範囲となる請求項6記載の合成材料。元素炭素がグラファイト、炭素ナノチューブ、フラーレン、ならびにそれらの混合物から選択される結晶質の炭素同素体、またはVGCF炭素である請求項5記載の合成材料。かさ密度が600g/l超である請求項1ないし8のいずれかに記載の合成材料。BET比表面積は12.5m2/g以下である請求項9記載の合成材料。圧縮密度は2.2g/cm3超である請求項10記載の合成材料。圧縮密度が2.2ないし3.5g/cm3である請求項11記載の合成材料。粉末抵抗が70Ωcm未満である請求項11または12記載の合成材料。請求項1ないし13のいずれかに記載の合成材料を含んだ活性材料を有するリチウムイオン二次電池用の電極。請求項14の電極を備えたリチウムイオン二次電池。従って本発明の目的は、従来の材料に比べて特に改善された圧縮密度を有する、リチウム二次電池用の改善された電極材料、特に改善されたカソード材料を提供することにある。前記の本発明の課題は、リチウム遷移金属燐酸塩の粒子と炭素を含んでなり、炭素含有率が1.4重量以下、より好適な実施形態体によれば0.5ないし1.3重量、さらに好適には0.7ないし1.3重量、さらに好適な実施形態によれば0.9ないし1.3重量である合成材料によって解決される。意外なことに、本発明に係る合成材料は従来の技術において一般的な電極材料に比べて約5あるいはそれ以上改善された圧縮密度を有する。この効果は言うまでもなくより低い炭素含有率に起因すると考えることができる。圧縮密度の増大によってより高い電極密度が可能になり、従って本発明に係る合成材料をリチウム二次電池のカソード内の活性材料として使用した場合でもカソードの容積エネルギー密度で測定して電池容量が5の単位で高められる。この発見は、本発明によれば従来の技術において合成材料を含んでいて工業用に利用可能な電極の製造のために不可欠と見られていたものに比べて極めて少量の炭素が合成材料内に含まれていることからも非常に驚くべきことである。本発明の枠内においてリチウム遷移金属燐酸塩の概念はリチウム遷移金属燐酸塩がドーピングされたものとドーピングされていないものの両方を意味する。ドーピングされていないとは純粋な、特に単一相のリチウム遷移金属燐酸塩が使用されることを意味する。その際遷移金属はFe,Co,Mn,Ni,あるいはそれらの混合物からなる一群から選択することが好適であり、従って例えばLiFePO4,LiCoPO4,LiMnPO4,またはLiNiPO4等の化学式を有する。ドーピングされた別の言い方をすれば混合された物質リチウム遷移金属燐酸塩としてはLiM′yM′′xPO4の化学式の化合物が理解され、その際M′′=Fe,Co,Ni,あるいはMnで、M′はM′′と別のものであるとともにCo,Ni,Mn,Fe,Nb,Ti,Ru,Zr,B,Mg,Zn,Ca,Cu,Cr,Sr,Ir,あるいはそれらの組み合わせ、中でも好適にはCo,Ni,Mn,Fe,Ti,B,Mg,ZnおよびNbからなる一群である少なくとも1つの金属陽イオンとされ、さらにxが1より小さく0.01より大きな数値であるとともに、yは0.001より大きく0.99よりも小さな数値とされる。典型的に好適な化合物は例えばLiNbyFexPO4,LiMgyFexPO4,LiByFexPO4,LiMnyFexPO4,LiCoyFexPO4,LiMnzCoyFexPO4でありその際0≦x,y,z≦1とされる。別の実施形態によれば次の化学式:LiFexMn1-x-yMyPO4が含まれ、その際MはSn,Pb,Zn,Mg,Ca,Sr,Ba,Co,TiおよびCdからなる一群から選択される2価の金属とされ、その際x<1、y<0.3かつxy<1が成立する。この化合物種においては2価の金属MとしてZn,Mg,あるいはCaが極めて好適であり、中でもZnおよびMgが特に好適である。前述した全ての混合リチウム遷移金属燐酸塩においてドーピング金属イオンがリチウム遷移金属燐酸塩全体に対して0.05ないし3重量、特に1ないし3重量の分量で存在することが好適である。ドーピング金属陽イオンは金属あるいはリチウムの格子サイトを占める。その例外は混合されたFe,Co,Mn,Niの元素のうちの少なくとも2つを含有する混合燐酸塩であり、それにおいては極端な場合50重量までの大きな分量でドーピング金属陽イオンが存在することも可能である。本発明によれば、合成材料中の炭素は純粋な熱分解炭素および/または元素炭素として存在することができるが、その際熱分解炭素が好適である。ここで元素炭素という概念は、粒子が非晶質あるいは結晶質のいずれでもあり得る純粋な炭素であるが独立した粒子例えば球状グラファイト、フレーク、微粒子等の球体を形成するものとして使用することができる。非晶質の炭素の例は、ケッチェンブラック、アセチレンブラック、カーボンブラック等である。しかしながら、本発明の枠内において別の実施形態によれば結晶質の元素炭素同素体を使用することが好適ある。その例は、グラファイト、炭素ナノチューブ、ならびにフラーレンの化合物種、およびそれらの混合物である。さらに結晶質の同素体と同様に好適なものが、いわゆるVGCF炭素気相法炭素繊維である。本発明の枠内において熱分解炭素の概念は、炭素からなる独立した粒子を含まないものである非結晶質炭素製のリチウム遷移金属燐酸塩の粒子の上に連続的で破断の無い層が存在することを意味する。熱分解炭素は加熱によって、すなわち1500°C未満、より好適には1200°C未満、さらに好適には1000°C未満、最も好適には800°C未満の温度における熱分解によって前駆化合物から得られる。1000°C超の高い温度においてはいわゆる融着によってしばしばリチウム遷移金属燐酸塩上への粒子の凝集が発生し、それによって典型的に本発明に係る合成材料の電流負荷特性の悪化がもたらされる。ここで唯一重要なことは、通常気圧下で少なくとも2800°Cの温度が製造のために必要される、結晶状に構成された合成グラファイトが存在しないことである。典型的な前駆化合物は例えば、ラクトース、スクロース、グルコース、スターチ等の炭化水素、ポリスチロールブタジエンブロックコポリマー、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリマー、ベンゾール、アントラセン、トルエン、ペリレン等の芳香族化合物、グリコールおよびポリグリコール等の還元アルコール、ならびに当業者において周知されているその他の全ての適切な化合物である。正確な温度は被覆する特定の混合リチウム遷移金属燐酸塩に依存し、その理由は個々のリチウム遷移金属燐酸塩が800°Cの温度で既に燐化物に分解されるためである。熱分解炭素からなる被覆の層厚は好適には2ないし15nm、さらに好適には2ないし10nm、さらに極めて好適には2ないし5nmであり、その際層厚は特に前駆材料の種類および初期濃度、ならびに加熱の正確な温度選択および持続時間を通じて適宜に設定することができる。前述したように、本発明の特定の実施形態によれば熱分解炭素ならびに元素炭素のいずれもが本発明に係る合成材料中に存在することが可能である。その際各炭素種の割合は総炭素含有量に対して少なくとも10であることが好適である。本発明に係る合成材料のかさ密度は600g/l超、別の実施形態によれば650g/l超、さらに別の実施形態によれば700g/l超となる。このことは、本発明に係る合成材料を活性材料として含む電極の圧縮密度を増加させることに寄与し、それによってその容量も増加する。このパラメータが電極活性材料の特徴付けに極めて適していることが判明した。本発明に係る合成材料のBET比表面積は12.5m2/g以下DINおよびISO9277:2003-05に従って計測、その結果より大きなBET比表面積を有する材料に比べて電極への加工に際してより少ない結合剤が必要となる。小さなBET比表面積はさらに圧縮密度をならびに電極密度が高められ、その結果電池容量が増加する。本発明に係る合成材料の圧縮密度は2.2g/cm3超、好適には圧縮密度が2.2ないし3.5g/cm3の範囲となる。これらの圧縮密度の数値によって本発明に係る合成材料を含んだ電極内において従来の技術による材料と比べて著しく高い電極密度がもたらされ、従ってその種の電極を使用すると電極の容量も増加する。単峰性の粒子大分布によって合成材料のD10値が0.30μm以下、D50値が0.70μm以下、D90値は5.00μm以下になることが好適である。本発明に係る合成材料の小さな粒子大が電池の電極内の活性材料として使用した場合に前述したように高い電流密度ならびに改善されたサイクル寿命をもたらす。勿論、特定の適用に対して必要であれば、本発明に係る合成材料をさらに微細に粉砕することもできる。その際粉砕工程は当業者において周知の方法で実施される。本発明に係る合成材料の粉末抵抗が70Ωcm未満、特に好適には50Ωcm未満となり、その結果本発明に係る合成材料を有する電極を含んだ電池がさらに極めて高い電流負荷性を備える。本発明に係る合成材料は以下のステップを含んだ周知の方法で製造される:aリチウム遷移金属燐酸塩の粒子を製造し、b必要に応じて熱分解炭素のための前駆化合物を添加し、かつ必要に応じて混合物を形成するために元素炭素の粒子を添加し、cステップbの混合物を圧縮し、d圧縮された混合物を加熱する。前述したように、本発明に係る方法において実施するためにリチウム遷移金属燐酸塩がドーピングされてあるいはドーピングされずに存在することが可能である。本発明によれば、本発明に係る方法における使用の前にリチウム遷移金属燐酸塩の合成物をどのように形成するかは重要でない。すなわち、リチウム遷移金属燐酸塩を固形合成物の形態あるいはいわゆる熱水化合物のいずれの形態のいずれかで得るか、あるいはその他の任意の方法によって得ることが可能である。勿論、熱水方式で得られたリチウム遷移金属燐酸塩が固形合成物によるものと比べてしばしば低い不純物を有するため、本発明に係る方法ならびに本発明に係る合成材料において極めて好適に使用されることが判明した。前述したように、熱分解炭素の前駆化合物としては本発明の方法の反応条件下で炭素に転化可能な殆ど全ての有機化合物が適する。本発明に係る方法の枠内において好適なものは、特にラクトース、スクロース、グルコース、スターチ等の炭化水素あるいはそれらの混合物、中で極めて好適なものはラクトース、グリコールおよびポリグリコール等の還元アルコール、ポリスチロールブタジエンブロックコポリマー、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリマー、ベンゾール、アントラセン、トルエン、ペリレン等の芳香族化合物およびそれらの混合物、ならびに当業者において周知されているその他の全ての適切な化合物である。炭化水素を使用する場合は好適な実施形態において水性の溶液の形態で使用するか、または本発明の好適な追加実施形態によれば炭素をリチウム遷移金属燐酸塩および/または元素炭素と混合した後水を添加しそれによってスラリを収得し、その後処理は特に製造技術上および廃棄物の観点から他の方法形態に比べて好適なものとなる。例えばベンゾール、トルエン、ナフタリン、ポリエチレン、ポリプロピレン等のその他の前駆物質も純粋材料として直接的にあるいは有機溶媒の溶液として使用することができる。通常本発明の方法の枠内においてスラリが形成され、その後それを圧縮の前に100ないし400°Cの温度で乾燥させる。乾燥した混合物の圧縮は例えばローラ圧縮機あるいはタブレットプレス機を使用しての機械的な圧縮として実施することができるが、ロール、成形、あるいは湿式顆粒化または当業者が適していると判断するその他の任意の方法によって実施することができる。ステップbによる混合物、特に乾燥した混合物を圧縮した後、詳細に前述したようにその混合物を特に好適には800°C以下、さらに好適には750°C以下で焼結し、その際焼結を保護ガス環境下で行うことが好適である。選択された条件下において熱分解炭素の前駆化合物からグラファイトは全く発生せず、むしろリチウム遷移金属燐酸塩の粒子を部分的あるいは完全に被覆する連続的な熱分解炭素の層が形成される。より高い温度の場合焼結中になお広い温度領域で前駆化合物から熱分解炭素が生じるが、特にリチウム遷移金属燐酸塩の粒子の粒子大がケーキングによって増大し、それによって前述したような難点がもたらされる。製造技術上の理由から焼結あるいは熱分解に際して保護ガスとして窒素が使用されるが、例えばアルゴン等のその他の全ての既知の保護ガスならびにその混合物も使用可能である。また、僅かな酸素分を含んだ工業窒素を使用することもできる。加熱後に得られた生成物をさらに微細に粉砕して、その後に電極製造の原材料として使用し得るようにする。さらに本発明の課題は、活性材料として本発明に係る合成材料を含んだ電極、特にリチウムイオン二次電池のカソードによって解決される。本発明に係る合成材料の高められた圧縮密度によって成形後の電極内でより高められた電極活性材料密度が達成される。活性材料の他の典型的な電極の構成成分は、導電性カーボンブラックと結合剤である。結合剤としては、例えばポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリ弗化ビニリデンPVDF、ポリ弗化ビニリデン-六弗化プロピレン共重合体PVDF-HFP、エチレンプロピレンジエンターポリマーEPDM、テトラフルオロエチレン-六弗化プロピレン共重合体、酸化ポリエチレンPEO、ポリアクリロニトリルPAN、ポリアクリルメタクリレートPMMA、カルボキシメチルセルロースCMC、ならびにそれらの派生物および混合物等の当業者において周知である任意の結合剤を使用することができる。本発明の枠内において電極材料の各構成成分の典型的な割合は、80ないし95重量の活性材料すなわち本発明に係る合成材料と2.5ないし10重量の導電性カーボンブラックと2.5ないし10重量の結合剤である。既に炭素を含んだものである本発明に係る合成材料によって、特に電極形成に際しての導電性カーボンブラックの分量を従来の技術によるリチウム遷移金属燐酸塩電極に比べて著しく削減することができる。本発明のさらに別の実施形態によれば、合成材料の驚くほど少ない炭素含有率にもかかわらず電極形成に際しての導電性カーボンブラックの添加を完全に排除することもできる。この場合に典型的な電極形成は、90ないし95重量の活性材料と5ないし10重量、好適には5重量の結合剤を含むものである。本発明に係る電極は典型的に1.9g/cm3超、好適には2.2g/cm3超、特に好適には2.3g/cm3超の圧縮密度を有する。ここで、本発明に係る電極の容量密度は約150mA/gでその際体積放電容量が300mAh/cm3超、好適には350mAh/cm3超となる。本発明によって390mAh/cm3までの数値も得られる。本発明の課題はさらに本発明に係る電極をカソードとして含んだリチウムイオン二次電池によって解決され、すなわちより高い電極密度すなわち活性材料の密度を有していて従来知られていたリチウムイオン二次電池に比べてより大きな容量を有する電池が得られ、その結果その種のリチウムイオン電池の特に自動車における使用を電極寸法あるいは電池全体の寸法をより小さくして可能にすることができる。活性材料として本発明に係る合成材料以下においてはリチウム遷移金属燐酸塩の化学式のみとして記述するを含んだカソードを有するカソード-アノードペアは、それらに限定されるものではないが、例えば鉛電池の代替として適したものである1.9Vの個別セル電圧を有するLiFePO4//Li4Ti5O12か、またはより高めたセル電圧と改善されたエネルギー密度を有するLiCozMnyFexPO4//Li4Ti5O12である。次に、本発明の実施例について添付図面を参照しながらさらに詳細に説明するが、本発明がそれらに限定されることなく、単に本発明の概念を理解すべきためのものである。1.測定方法BET比表面積の測定はDINISO9277:2003-05に従って実施された。粒子大分布の測定はISO13320:2009に従ってマルバーンマスターサイザ2000を使用してレーザグラニュロメトリによって実施された。圧縮密度と粉末抵抗の測定は、三菱製MCP-PD51タブレットプレス装置とロレッタGPMCP-610抵抗測定器によって実施し、可能性のある酸素および湿気による悪影響を防止するために窒素を充填したグローブボックス内にそれらを設置した。タブレットプレス装置の液圧付勢は、手動液圧プレス装置エナーパックPN80-APJ最大10.000psi/700バールによって実施した。4gの試料の計測は製造者によって推奨された設定で実施した。続いて粉末抵抗を以下の数式で計算した:粉末抵抗[Ω/cm]=抵抗[Ω]×厚み[cm]×RCFRCF数値は装置に依存した数値であり、この場合製造者の数値設定に従って2.758とした。圧縮密度は以下の数式で計算した:一般的な許容誤差は最大3である。電極内の活性材料の厚みの測定活性材料すなわち本発明に係る合成材料の材料厚を測定するために、90の活性材料と5重量の導電性カーボンブラックと5重量の結合剤の組成からなる電極厚み約60μmを製造した。そのため、MNPN-メチルピロリドン中の10PVDF溶液2.0gと5.4gのNMPと0.20gのカーボンブラックスーパーPLiティミカル社製と3.6gの例1および2の本発明に係る合成材料あるいは比較例1ないし5の比較材料を50mlの蓋付きガラス容器内に計量して入れ、5分間600rpmで混合し、ヒールシャUP200S超音波装置によって1分間分散させ、続いて直径4mmのガラスビーズを20個添加してガラス容器を閉じた後10rpmの回転数をもって回転テーブル上で少なくとも15時間回転させた。電極被覆のために、そのようにして得られた均一な懸濁物を実験用コーティングナイフによって200μmの塗付幅と20mm/秒の推進速度でアルミニウム製基板フィルム上に塗付した。減圧乾燥庫内において80°Cで乾燥させた後、13mmの直径の電極をフィルムから打ち抜き、室温下でスペカーク社製の単軸液圧実験用プレス装置上において10tの負荷で60秒間機械的に後圧縮した。密度測定のために、正味電極重量を総重量と既知の基板フィルムの面積重量から判定し、マイクロメータねじを使用し基板フィルムの既知の厚みを減算して正味電極厚を判定した。電極内の活性材料厚[g/cm3]が以下のように計算される:電極組成の活性剤含有率90×電極正味重量[g]/π0.65cm2×正味電極厚[cm]例1:LiFePO4を含有した本発明に係る合成材料283.4kgの熱水合成国際公開第2005/051840号パンフレットによって製造された新鮮なリチウム鉄燐酸塩のフィルタケーキ66.2の固形物含有率で187.6kgの乾燥重量と1kgのリチウム鉄燐酸塩当たりそれぞれ52.5gで合計9.84kgの一水和ラクトースを、カッターヘッドを備えたEMT社製の水平な550リットルのプロシェアミキサ内に収容する。続いて内部噴射ヘッドを介して80リットルの脱イオン水を添加し、15分間にわたって140rpmの水平軸の回転数と1500rpmのカッターヘッドの回転で混合を実施した。続いて、凝集を防止するためにプロブストクラス社製超微粉砕機/コーンミルを介してスラリを通過させ、ストルクボエン社製の噴霧ノズル付乾燥器内で350°Cのガス流入温度と125°Cのガス排出温度かつ6.0バールの噴霧圧力で噴霧乾燥させた。その後乾燥生成物を機械的に粒状化した。そのため、アレクサンダーヴェルク社製のローラ圧砕機WP50N/75を35バールのローラ圧力と8rpmのローラ回転速度かつ30rpmの供給スクリュー回転数で使用した。圧縮した試料を2.5mmの篩流入口を有する水平篩ロータミル内で粒状化し、0.6mmの目幅を有する振動篩上で埃成分から分離した。その後得られた薄灰色の顆粒を気密性のリン社製室窯内において窒素からなる保護ガス中で750°Cの温度かつそれぞれ3時間の昇温および保温時間をもって焼結した。合計で合成材料全体に関して1.14重量の最終炭素含有率が得られた。ここで黒くなった顆粒のその後の粉砕は、アルパイン社製AFG200粉砕装置を使用し5.0mmの粉砕ノズルかつ2.5バールの粉砕圧力によって実施した。例2:LiFePO4を含んだ本発明に係る合成材料本発明に係る合成材料の合成は例1と同様に行うが、但し1.27重量の全体炭素含有率を有する製品を得るために10.96kgの一水和ラクトースを添加した。比較例1283.4kgの熱水合成国際公開第2005/051840号パンフレットによって製造された新鮮なリチウム鉄燐酸塩のフィルタケーキ66.2の固形物含有率で187.6kgの乾燥重量と1kgのリチウム鉄燐酸塩当たりそれぞれ78.3gで合計14.67kgの一水和ラクトースあるいは約1.7重量を成すものである熱分解炭素を、カッターヘッドを備えたEMT社製の水平な550リットルのプロシェアミキサ内に収容する。続いて内部噴射ヘッドを介して80リットルの脱イオン水を添加し、15分間にわたって140rpmの水平軸の回転数と1500rpmのカッターヘッドの回転で混合を実施した。続いて、凝集を防止するためにプロブストクラス社製超微粉砕機/コーンミルを介してスラリを通過させ、ストルクボエン社製の噴霧ノズル付乾燥器内で350°Cのガス流入温度と125°Cのガス排出温度かつ6.0バールの噴霧圧力で噴霧乾燥させた。その後乾燥生成物を機械的に粒状化した。そのため、アレクサンダーヴェルク社製のローラ圧砕機WP50N/75を35バールのローラ圧力と8rpmのローラ回転速度かつ30rpmの供給スクリュー回転数で使用した。圧縮した試料を2.5mmの篩流入口を有する水平篩ロータミル内で粒状化し、0.6mmの目幅を有する振動篩上で埃成分から分離した。その後得られた薄灰色の顆粒を気密性のリン社製室窯内において窒素からなる保護ガス中で750°Cの温度かつそれぞれ3時間の昇温および保温時間をもって焼結した。合計で合成材料全体に関して1.14重量の最終炭素含有率が得られた。ここで黒くなった顆粒のその後の粉砕は、アルパイン社製AFG200粉砕装置を使用し5.0mmの粉砕ノズルかつ2.5バールの粉砕圧力によって実施した。比較例2例1の本発明に係る合成材料に対する別の参考例として、リチウム鉄燐酸塩を例1および比較例1のように処理したが、但し焼結後に生じる全体炭素含有率が2.25重量熱分解炭素としてとなるようにリチウム鉄燐酸塩乾燥材料1kg当たり105gの一水和ラクトースを混合した。比較例3-5比較例3ないし5は前述の各例および比較例の合成材料の合成と同様に実施したが、但し各合成材料が表1に示された炭素含有率をそれぞれ有するように添加する一水和ラクトースの分量を変化させた。例1の本発明に係る合成材料ならびに比較例の合成材料の物理パラメータは、それらの合成材料を活性材料として含んだ電極の電気特性と共に表1に示した。表1から理解できるように、例1および2の本発明に係る合成材料は比較例と比べて著しく増加したかさ密度を有する。目立つのは、本発明による炭素含有率の最大をより高いものとあるいはより低いものと比較した場合である。さらに、圧縮密度電極の活性材料と相関しての顕著な増加が見られる。電極の体積放電容量も、本発明に係る合成材料を電極活性材料として使用した場合に比較例の材料と比較して大きくなる。図1から理解されるように、例1および2の本発明に係る合成材料からなる活性材料の容量密度は比較例1ないし3および5の材料からなる電極の活性材料と比較して略等しくなる。容量密度は炭素含有率をさらに低減比較例4させてもなお不変である。他方、電極の体積放電容量エネルギー密度は、図2あるいは表1から理解されるように顕著に異なっている。体積放電容量は以下の数式に従って計算される:粉末圧縮密度=電極の活性材料密度g/cm3×容量密度g/cm3×容量密度"