"複数の観測点を地表面上に設定し、地球の重心を原点とする各観測点の3次元直交座標上の位置を観測し、各観測点の位置の座標の変動量を前記3次元直交座標の各成分毎に求める観測点変動観測工程と、前記変動量から求めた複数年分の時系列的な各観測点の各成分毎の変動データから、異常地殻変動が発生していない年の安定変動データを複数抽出するとともに、該安定変動データから地殻の可逆変動/非可逆変動のノイズ成分を除去し、ノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データに基づいて年変動歪周期の基準線を設定する年変動歪周期の基準線設定工程と、各観測点で3次元直交座標を観測して得た新たな変動データを前記基準線と対比し、前記基準線に対する前記新たな変動データの乖離の有無を確認し、該乖離が前記ノイズ成分以外の要因で確認された場合に異常地殻変動が発生すると判定する異常地殻変動判定工程とを備えていることを特徴とする地殻変動の監視方法。請求項1記載の地殻変動の監視方法において、異常地殻変動が発生した後、前記新たな変動データが前記基準線に沿うように推移したときに、異常地殻変動が終息したと判定する異常地殻変動終息判定工程を備えていることを特徴とする地殻変動の監視方法。請求項1または請求項2に記載の地殻変動の監視方法において、3次元直交座標のいずれか一つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン1で表示し、3次元直交座標のうち二つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン2で表示し、3次元直交座標の三つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン3で表示した乖離発生状況マップを作成し、複数の観測点における乖離発生状況を視覚化する乖離視覚化工程を備えていることを特徴とする地殻変動の監視方法。請求項1から請求項3のいずれかに記載の地殻変動の監視方法によって地殻変動の監視を行うとともに、3次元直交座標のいずれか一つの軸で前記乖離が発生したパターン1の観測点、3次元直交座標のうち二つの軸で前記乖離が発生したパターン2の観測点、3次元直交座標の三つの軸で前記乖離が発生したパターン3の観測点の分布状況、及び各パターンの発生頻度から、異常地殻変動発生地域を特定するようにしたことを特徴とする異常地殻変動発生地域の特定方法。複数の観測点を地表面上に設定し、地球の重心を原点とする各観測点の3次元直交座標上の位置を観測する観測手段と、各観測点の位置の変動量を前記3次元直交座標の各成分毎に算出する演算手段と、前記変動量から求めた複数年分の時系列的な各観測点の各成分毎の変動データから、異常地殻変動が発生していない年の安定変動データを複数抽出するとともに、該安定変動データから地殻の可逆変動/非可逆変動のノイズ成分を除去し、ノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データに基づいて年変動歪周期の基準線を設定する年変動歪周期の基準線設定手段と、各観測点で3次元直交座標を観測して得た新たな変動データを前記基準線と対比し、前記基準線に対する前記新たな変動データの乖離の有無を確認する乖離現象確認手段と、前記乖離が前記ノイズ成分以外の要因で確認された場合に異常地殻変動が発生すると判定する異常地殻変動判定手段とを備えていることを特徴とする地殻変動監視システム。請求項5記載の地殻変動監視システムにおいて、異常地殻変動が発生した後、前記新たな変動データが前記基準線に沿うように推移したときに、異常地殻変動が終息したと判定する異常地殻変動終息判定手段を備えていることを特徴とする地殻変動監視システム。請求項5または請求項6に記載の地殻変動監視システムにおいて、3次元直交座標のいずれか一つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン1で表示し、3次元直交座標のうち二つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン2で表示し、3次元直交座標の三つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン3で表示した乖離発生状況マップを作成して、複数の観測点における乖離発生状況を視覚化する乖離視覚化手段を備えていることを特徴とする地殻変動監視システム。一方、歪を検出するための日々の安定変位場が定量的に取得できていないため、また、日々の地殻変動を追跡するシステムが構築されていないため、現状では、日本全国の日常的な歪場の変化を追跡することができていない。そして、これに伴い、異常地殻変動解析の研究結果のほとんどは、地震が発生した後に歪が地震発生前からどのように変化してきたかを求める過去予知作業に限定されていた。このため、解析精度、解析結果の信頼性を向上させつつ、日々の地殻変動を監視して異常地殻変動が発生する前にその異常を捉える手法、さらに異常地殻変動発生地域を特定する手法の開発が強く望まれていた。本発明は、上記事情に鑑み、解析精度、解析結果の信頼性を向上させつつ、地殻変動を監視して異常地殻変動が発生する前に異常を捉え、異常地殻変動発生地域を特定することを可能にする地殻変動の監視方法及び異常地殻変動発生地域の特定方法並びに地殻変動監視システムを提供することを目的とする。上記の目的を達するために、この発明は以下の手段を提供している。本発明の地殻変動の監視方法は、複数の観測点を地表面上に設定し、地球の重心を原点とする各観測点の3次元直交座標上の位置を観測し、各観測点の位置の座標の変動量を前記3次元直交座標の各成分毎に求める観測点変動観測工程と、前記変動量から求めた複数年分の時系列的な各観測点の各成分毎の変動データから、異常地殻変動が発生していない年の安定変動データを複数抽出するとともに、該安定変動データから地殻の可逆変動/非可逆変動のノイズ成分を除去し、ノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データに基づいて年変動歪周期の基準線を設定する年変動歪周期の基準線設定工程と、各観測点で3次元直交座標を観測して得た新たな変動データを前記基準線と対比し、前記基準線に対する前記新たな変動データの乖離の有無を確認し、該乖離が前記ノイズ成分以外の要因で確認された場合に異常地殻変動が発生すると判定する異常地殻変動判定工程とを備えていることを特徴とする。また、本発明の地殻変動の監視方法においては、異常地殻変動が発生した後、前記新たな変動データが前記基準線に沿うように推移したときに、異常地殻変動が終息したと判定する異常地殻変動終息判定工程を備えていることが望ましい。さらに、本発明の地殻変動の監視方法においては、3次元直交座標のいずれか一つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン1で表示し、3次元直交座標のうち二つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン2で表示し、3次元直交座標の三つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン3で表示した乖離発生状況マップを作成し、複数の観測点における乖離発生状況を視覚化する乖離視覚化工程を備えていることがより望ましい。本発明の異常地殻変動発生地域の特定方法は、上記のいずれかの地殻変動の監視方法によって地殻変動の監視を行うとともに、3次元直交座標のいずれか一つの軸で前記乖離が発生したパターン1の観測点、3次元直交座標のうち二つの軸で前記乖離が発生したパターン2の観測点、3次元直交座標の三つの軸で前記乖離が発生したパターン3の観測点の分布状況、及び各パターンの発生頻度から、異常地殻変動発生地域を特定するようにしたことを特徴とする。本発明の地殻変動監視システムは、複数の観測点を地表面上に設定し、地球の重心を原点とする各観測点の3次元直交座標上の位置を観測する観測手段と、各観測点の位置の変動量を前記3次元直交座標の各成分毎に算出する演算手段と、前記変動量から求めた複数年分の時系列的な各観測点の各成分毎の変動データから、異常地殻変動が発生していない年の安定変動データを複数抽出するとともに、該安定変動データから地殻の可逆変動/非可逆変動のノイズ成分を除去し、ノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データに基づいて年変動歪周期の基準線を設定する年変動歪周期の基準線設定手段と、各観測点で3次元直交座標を観測して得た新たな変動データを前記基準線と対比し、前記基準線に対する前記新たな変動データの乖離の有無を確認する乖離現象確認手段と、前記乖離が前記ノイズ成分以外の要因で確認された場合に異常地殻変動が発生すると判定する異常地殻変動判定手段とを備えていることを特徴とする。また、本発明の地殻変動監視システムにおいては、異常地殻変動が発生した後、前記新たな変動データが前記基準線に沿うように推移したときに、異常地殻変動が終息したと判定する異常地殻変動終息判定手段を備えていることが望ましい。さらに、本発明の地殻変動監視システムにおいては、3次元直交座標のいずれか一つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン1で表示し、3次元直交座標のうち二つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン2で表示し、3次元直交座標の三つの軸で前記乖離が発生した観測点を表示パターン3で表示した乖離発生状況マップを作成して、複数の観測点における乖離発生状況を視覚化する乖離視覚化手段を備えていることがより望ましい。本発明の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムにおいては、まず、観測点変動観測工程観測手段、演算手段で、地球の重心を原点とする各観測点の3次元直交座標上の位置を観測して変動量を3次元直交座標の各成分毎に求めるようにしているため、従来の固定点と観測点の相対位置から観測点の変位を求める場合と比較し、精度や信頼性の高い観測データ変動データを用いることができる。そして、観測点変動観測工程観測手段、演算手段で、各観測点の位置の変動量を3次元直交座標の各成分毎に求め、各観測点の各成分毎の時系列的な変動データを取得し、年変動歪周期の基準線設定工程年変動歪周期の基準線設定手段で、地殻の可逆変動/非可逆変動のノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データに基づいて、安定した年変動歪周期を精度よく表す各観測点の各成分毎の年変動歪周期の基準線を得ることができる。また、異常地殻変動判定工程乖離現象確認手段、異常地殻変動判定手段で、各観測点で3次元直交座標を観測して得た新たな変動データを基準線と対比し、新たな変動データが基準線の上閾値や下閾値から上下に外れる乖離の有無を確認することによって、すなわち、乖離現象の発生を確認することによって、地震等の異常地殻変動が発生すると判定することができる。よって、本発明の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムにおいては、安定した年変動歪周期を精度よく表す各観測点の基準線を指標とし、この基準線に対する乖離を捉えることで、解析精度ひいては解析結果の信頼性を大幅に向上させることが可能になるとともに、日々の地殻変動を監視して異常地殻変動が発生する前にその異常を捉えることが可能になる。また、本発明の異常地殻変動地域の特定方法においては、上記のように複数の観測点の各成分毎に基準線に対する乖離の有無を確認しながら地殻変動の監視を行って、3次元直交座標のいずれか一つの軸で乖離が発生したパターン1の観測点、3次元直交座標のうち二つの軸で乖離が発生したパターン2の観測点、3次元直交座標の三つの軸で乖離が発生したパターン3の観測点の分布状況、及び各パターンの発生頻度を確認することにより、異常地殻変動発生地域を特定することが可能になる。さらに、本発明の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムにおいては、異常地殻変動終息判定工程異常地殻変動終息判定手段で、異常地殻変動が発生した後、新たな変動データが基準線に沿うように推移したときに、異常地殻変動が終息したと判定することができ、例えば余震が発生しなくなる時点を判別することが可能になる。また、本発明の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムにおいては、乖離視覚化工程乖離視覚化手段で、3次元直交座標のどの軸で乖離が発生しているかによって、各観測点を表示パターン1、2、3パターン1、2、3で表示した乖離発生状況マップを作成することによって、複数の観測点における乖離発生状況を視覚化することができ、日々の地殻変動を監視して容易に異常地殻変動が発生する前にその異常を捉えることが可能になる。以下、図1から図9を参照し、本発明の一実施形態に係る地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムについて説明する。まず、本実施形態の地殻変動監視システムAは、図1に示すように、観測手段1と、演算手段2と、年変動歪周期の基準線設定手段3と、乖離現象確認手段4と、異常地殻変動判定手段5とを備えて構成されている。観測手段1は、例えばGPSを用い、地表面上に設定された複数の観測点GPS受信機、電子基準点の地球の重心を原点とするX,Y,Zの直交座標3次元直交座標上の位置を観測するためのものである。例えば、日本全国には、既に1200箇所以上の観測点が設定されているため、このような既設の観測点や人工衛星などを用いて観測手段を構成することができる。演算手段2は、観測手段1で観測される各観測点の位置の変動量をX,Y,Zの軸毎3次元直交座標の各成分毎に算出するためのものである。ここで、図2に示すように、地球の重心Gは常に安定しているため、この地球の重心Gを固定点原点として各観測点MのX,Y,Zの直交座標上の位置を観測すれば、日々変化する各観測点Mの変動量△Lが精度よく算出されることになる。なお、このとき、図2に示すように、固定点Ga、Gbは、常に安定している地球の重心Gを通るX,Y,Zの直交座標上に設定することも可能であり、勿論、このように固定点Ga、Gbを設定しても、地球の重心Gを固定点としたときと同様に、日々変化する各観測点MMA、MB、MC、MDの変動量△Lを精度よく算出することができる。そして、図2及び図3a、bに示すように、地球の重心Gを原点とし、ある時点における複数の観測点Mの位置を固定し、この固定した位置に対する各観測点Mの座標を日々観測して、各観測点Mの位置の変動量△LをX,Y,Zの各軸毎各成分毎に求め、さらに固定した位置Lと変動量△Lから歪を算出する。すなわち、このように地球の重心Gを原点として各観測点MのX,Y,Zの軸毎の座標を観測し、各観測点Mの変動量△L、さらに歪を求めることで、複数の観測点Mを歪計として利用することになる。また、演算手段2は、このように各観測点Mの各成分毎の位置の変動量△L、さらに歪を算出するとともに、例えば、図4に示すように、縦軸を歪、横軸を時間とした時系列的な各観測点MのX,Y,Zの軸毎の変動データ10を作成する。ここで、図4に示す変動データ10は、一つの観測点Mの例えばX軸の変動データであり、横軸の左側が前年の1月~12月まで、右側がその次の年の1月から12月までを示し、1本の線で示された変動データ観測線10が前年から次年までの歪の累積値を示している。また、この図4では、ある2年分の歪の累積値を示した一つの変動データ10の横軸右側に示された1年分のデータを、連続する次の2年分の歪の累積値を示す変動データ10の横軸左側の1年分のデータとして、連続する複数年の変動データ10を表している。年変動歪周期の基準線設定手段3は、変動量△Lから求めた複数年分の時系列的な各観測点MのX,Y,Zの軸毎の変動データ10から、図4に示すように、異常地殻変動が発生していない年の安定変動データ10aを複数抽出し、図5に示すように、これらの安定変動データ10aから地殻の可逆変動/非可逆変動のノイズ成分を除去する。そして、ノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データ10bから、これら安定変動処理データ10bに基づいて図6に示す年変動歪周期の基準線11を設定する。乖離現象確認手段4は、各観測点MでX,Y,Zの直交座標を観測して得た新たな変動データ12を基準線11と対比し、基準線11に対する新たな変動データ12の乖離の有無を確認するためのものである図6参照。異常地殻変動判定手段5は、乖離現象確認手段4で乖離がノイズ成分以外の要因で確認された場合に異常地殻変動が発生すると判定するものである。また、本実施形態の異常地殻変動監視システムAにおいては、図1に示すように、異常地殻変動が終息したと判定するための異常地殻変動終息判定手段6と、複数の観測点Mにおける乖離発生状況を視覚化するための乖離視覚化手段7とを備えている。そして、本実施形態の地殻変動の監視方法では、はじめに、観測点変動観測工程で、図1及び図2に示すように、観測手段1によって、複数の観測点Mを地表面上に設定し、地球の重心Gを原点とする各観測点MのX,Y,Zの直交座標上の位置を観測し、これとともに、演算手段2によって、各観測点Mの位置の変動量△LをX,Y,Zの各成分毎に求め、さらに歪を算出する。このとき、本実施形態の観測点変動観測工程では、常に安定している地球の重心Gを固定点あるいは地球の重心Gを通るX,Y,Zの直交座標上の任意の位置を固定点として各観測点MのX,Y,Zの軸毎の位置を観測するため、複数の観測点Mが歪計として利用され、日々変化する各観測点Mの各成分毎の変動量△L、ひいては歪が精度よく算出されることになる。そして、本実施形態では、演算手段2によって、このように精度よく算出された歪を縦軸に、時間を横軸にした図4に示すような時系列的な各観測点MのX,Y,Zの軸毎の変動データ10の作成が行われる。次に、年変動歪周期の基準線設定工程を行う。この年変動歪周期の基準線設定工程では、年変動歪周期の基準線設定手段3によって、複数年分の時系列的な各観測点MのX,Y,Zの軸毎の変動データ10から、図4に示すように、異常地殻変動が発生していない年の安定変動データ10aを複数抽出する。そして、これらの安定変動データ10aから地殻の可逆変動/非可逆変動のノイズ成分を除去して、図5に示すようなノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データ10bを取得する。図4に示すように各安定変動データX軸10aはバラツキが認められるが、これら安定変動データ10aからノイズ成分を除去すると、図5に示すようにバラツキが大幅に小さくなった安定変動処理データ10bが得られる。ここで、例えば、地殻の可逆変動のノイズ成分としては、積雪、磁気嵐、豪雨、気圧の谷などに伴う地殻の変動が挙げられる。また、地殻の非可逆変動のノイズ成分としては、受信機交換、ピラー傾斜、樹木の繁茂、噴火、地震、低周波微動などに伴う地殻の変動が挙げられる。次に、年変動歪周期の基準線設定工程では、ノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データ10bに基づいて、図6に示すような年変動歪周期の基準線年変動歪周期の基準帯11を設定する。このとき、複数の安定変動処理データ10bの中間値11a、最上値11b、最下値11cから歪に範囲を持った帯状の基準線11をX,Y,Zの軸毎に設定する。なお、所望の上閾値11b、下閾値11cを設定し、これらの上閾値11b、下閾値11cの間の歪の範囲を持った基準線11を設定するようにしてもよい。次に、異常地殻変動判定工程を行う。この異常地殻変動判定工程では、図1、図6に示すように、年変動歪周期の基準線設定工程で設定した基準線11と、各観測点MでX,Y,Zの直交座標を観測して得た新たな変動データ12とを乖離現象確認手段4によって対比する。そして、基準線11に対し、図7aに示すように新たな変動データ観測線12が基準線11から下方に外れたり、また、図7bに示すように新たな変動データ12が基準線11から上方に外れる乖離の有無を確認する。そして、異常地殻変動判定工程では、このようなノイズ成分以外の要因で乖離が生じたと確認された場合に、異常地殻変動判定手段5によって異常地殻変動が発生すると判定される。すなわち、このような乖離現象が生じた場合に、例えば地震が発生する可能性が大きいと判定する。また、本実施形態では、このとき、乖離視覚化工程で、図8及び図9に示すように、X,Y,Z3次元直交座標のいずれか一つの軸で乖離が発生した観測点Mを表示パターン1で表示し、X,Y,Zのうち二つの軸で乖離が発生した観測点Mを表示パターン2で表示し、X,Y,Zの三つの軸で乖離が発生した観測点Mを表示パターン3で表示し、剥離視覚化手段7によって複数の観測点Mにおける乖離発生状況を視覚化した乖離発生状況マップ13を作成する。さらに、本実施形態の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムAでは、図9に示すように、乖離視覚化工程で経日的経時的に乖離発生状況マップ13を更新するように複数作成する。なお、図7に示したように基準線11に対して下方に乖離が生じた場合と上方に乖離が生じた場合の表示パターンを変えることがより望ましい。これにより、複数の観測点MのX,Y,Zの軸毎に基準線11に対する乖離の有無を確認しながら地殻変動の監視を行い、X,Y,Z3次元直交座標のいずれか一つの軸で乖離が発生したパターン1表示パターン1の観測点M、X,Y,Zのうち二つの軸で乖離が発生したパターン2表示パターン2の観測点M、X,Y,Zの三つの軸で乖離が発生したパターン3表示パターン3の観測点Mの分布状況、及び各パターンの発生頻度を確認することによって、異常地殻変動発生地域の特定が容易に行えることになる図9参照。例えば、表示パターン3が集中的に発生している場合など、その地域を含む領域を設定し、異常地殻変動発生地域として特定する。一方、異常地殻変動判定工程で剥離が確認され、地震等の異常地殻変動が発生すると、図6、図7に示すように、基準線11から大きく逸脱した新たな変動データ12が確認される。そして、大地震時には、その後、余震が続くことにより、新たな変動データ12は安定せず、しばらく経過した段階で、基準線11に沿うように推移する。このため、本実施形態の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムAにおいては、異常地殻変動終息判定工程で、異常地殻変動終息判定手段6によって、異常地殻変動が発生した後、新たな変動データ12が基準線11に沿うように推移したときに、異常地殻変動が終息したと判定する。すなわち、地震が発生した後、新たな変動データ12の観測線が基準線11の傾きと略同じ傾きで推移するなど、新たな変動データ12の挙動が基準線11と略一致したとき、余震が発生することがなくなると判定される。したがって、本実施形態の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムAにおいては、まず、観測点変動観測工程観測手段1、演算手段2で、地球の重心Gを原点とする各観測点Mの3次元直交座標X,Y,Zの直交座標上の位置を観測して変動量を3次元直交座標の各成分毎に求めるようにしているため、従来の固定点と観測点の相対位置から観測点の変位を求める場合と比較し、精度や信頼性の高い観測データ変動データ10を用いることができる。そして、観測点変動観測工程観測手段1、演算手段2で、各観測点Mの位置の変動量△Lを3次元直交座標の各成分毎に求め、各観測点Mの各成分毎の時系列的な変動データ10を取得し、年変動歪周期の基準線設定工程年変動歪周期の基準線設定手段3で、地殻の可逆変動/非可逆変動のノイズ成分を除去処理した複数の安定変動処理データ10bに基づいて、安定した年変動歪周期を精度よく表す各観測点Mの各成分毎の年変動歪周期の基準線11を得ることができる。また、異常地殻変動判定工程乖離現象確認手段4、異常地殻変動判定手段5で、各観測点Mで3次元直交座標を観測して得た新たな変動データ12を基準線11と対比し、新たな変動データ12が基準線11の上閾値11bや下閾値11cから上下に外れる乖離の有無を確認することによって、すなわち、乖離現象の発生を確認することによって、地震等の異常地殻変動が発生すると判定することができる。よって、本実施形態の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムAにおいては、安定した年変動歪周期を精度よく表す各観測点Mの基準線11を指標とし、この基準線11に対する乖離を捉えることで、解析精度ひいては解析結果の信頼性を大幅に向上させることが可能になるとともに、日々の地殻変動を監視して異常地殻変動が発生する前にその異常を捉えることが可能になる。また、本実施形態の異常地殻変動地域の特定方法においては、複数の観測点Mの各成分毎に基準線11に対する乖離の有無を確認しながら地殻変動の監視を行って、3次元直交座標のいずれか一つの軸で乖離が発生したパターン1の観測点M、3次元直交座標のうち二つの軸で乖離が発生したパターン2の観測点M、3次元直交座標の三つの軸で乖離が発生したパターン3の観測点Mの分布状況、及び各パターンの発生頻度を確認することにより、異常地殻変動発生地域を特定することが可能になる。さらに、本実施形態の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムAにおいては、異常地殻変動終息判定工程異常地殻変動終息判定手段6で、異常地殻変動が発生した後、新たな変動データ12が基準線11に沿うように推移したときに、異常地殻変動が終息したと判定することができ、例えば余震が発生しなくなる時点を判別することが可能になる。また、本実施形態の地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムAにおいては、乖離視覚化工程乖離視覚化手段7で、3次元直交座標のどの軸で乖離が発生しているかによって、各観測点Mを表示パターン1、2、3パターン1、2、3で表示した乖離発生状況マップ13を作成することによって、複数の観測点Mにおける乖離発生状況を視覚化することができ、日々の地殻変動を監視して容易に異常地殻変動が発生する前にその異常を捉えることが可能になる。以上、本発明に係る地殻変動の監視方法及び異常地殻変動地域の特定方法並びに地殻変動監視システムの一実施形態について説明したが、本発明は上記の一実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施形態では、異常地殻変動が地震によるものであるように説明を行ったが、例えば火山活動などに伴う地殻変動の監視や異常地殻変動地域の特定に本発明を適用してもよく、本発明は、地殻変動を伴う現象であれば、あらゆるケースに適用可能である。"