ネットワーク環境下で接続される通信装置との間で、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応可能な画像処理装置であって、前記通信装置が前記電力削減モードに対応可能かどうかを判断する第1の判断手段と、前記第1の判断手段により、通信装置が電力削減モードに対応可能と判断された場合には、第1の通信速度よりも大きい第2の通信速度で通信装置に接続し、通信装置が電力削減モードに対応不能と判断された場合には、前記第1の通信速度で通信装置に接続する通信手段と、を備えたことを特徴とする画像処理装置ネットワーク上の通信占有率を測定する測定手段と、前記測定手段により測定された通信占有率が、前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさかどうかを判断する第2の判断手段と、前記第2の判断手段により、通信占有率が前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断された場合は、通信装置が電力削減モードに対応可能であり第2の通信速度で通信装置に接続されていても、次回起動時に前記第1の通信速度での接続に切り替える切り替え手段と、を更に備えている請求項1に記載の画像処理装置。前記第2の判断手段は以下の式を満足するときに、通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断する請求項2に記載の画像処理装置。W2XW31-X>W1ただしW1は第1の通信速度での電力、W2は第2の通信速度での電力、W3は電力削減モードでの電力、Xはネットワーク上の通信占有率をそれぞれ示す。ネットワーク環境下で接続される通信装置との間で、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応可能な画像処理装置で実行されるネットワーク通信方法であって、前記通信装置が前記電力削減モードに対応可能かどうかを判断する第1の判断ステップと、前記第1の判断ステップにおいて、通信装置が電力削減モードに対応可能と判断された場合には、第1の通信速度よりも大きい第2の通信速度で通信装置に接続し、通信装置が電力削減モードに対応不能と判断された場合には、前記第1の通信速度で通信装置に接続する通信ステップと、を備えたことを特徴とする画像処理装置による通信方法。ネットワーク上の通信占有率を測定する測定ステップと、前記測定ステップにおいて測定された通信占有率が、前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさかどうかを判断する第2の判断ステップと、前記第2の判断ステップにおいて、通信占有率が前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断された場合は、通信装置が電力削減モードに対応可能であり第2の通信速度で通信装置に接続されていても、次回起動時に前記第1の通信速度での接続に切り替える切り替えステップと、を更に備えている請求項4に記載の画像処理装置による通信方法。前記第2の判断ステップでは以下の式を満足するときに、通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断する請求項5に記載の画像処理装置による通信方法。W2XW31-X>W1ただしW1は第1の通信速度での電力、W2は第2の通信速度での電力、W3は電力削減モードでの電力、Xはネットワーク上の通信占有率をそれぞれ示す。ネットワーク環境下で接続される通信装置との間で、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応可能な画像処理装置のコンピュータに実行させるための通信プログラムであって、前記通信装置が前記電力削減モードに対応可能かどうかを判断する第1の判断ステップと、前記第1の判断ステップにおいて、通信装置が電力削減モードに対応可能と判断された場合には、第1の通信速度よりも大きい第2の通信速度で通信装置に接続し、通信装置が電力削減モードに対応不能と判断された場合には、前記第1の通信速度で通信装置に接続する通信ステップと、を前記コンピュータに実行させるための通信プログラム。ネットワーク上の通信占有率を測定する測定ステップと、前記測定ステップにおいて測定された通信占有率が、前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさかどうかを判断する第2の判断ステップと、前記第2の判断ステップにおいて、通信占有率が前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断された場合は、通信装置が電力削減モードに対応可能であり第2の通信速度で通信装置に接続されていても、次回起動時に前記第1の通信速度での接続に切り替える切り替えステップと、を更に前記コンピュータに実行させる請求項7に記載の通信プログラム。前記第2の判断ステップでは以下の式を満足するときに、通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断する処理を、前記コンピュータに実行させる請求項8に記載の通信プログラム。W2XW31-X>W1ただしW1は第1の通信速度での電力、W2は第2の通信速度での電力、W3は電力削減モードでの電力、Xはネットワーク上の通信占有率をそれぞれ示す。上述したように、従来では、MFP等の画像処理装置が前記電力削減モードに対応していても、接続先の通信装置が電力削減モードに対応していなければ消費電力が大きくなるという問題があり、逆に、画像処理装置側で通信速度を低速に設定すると、相手側の装置が電力削減モードに対応していても、データ通信時においても低速の通信速度でしか通信できなくなるという問題があった。なお、特許文献1または2のように、省電力モードと通常モード間の移行前後で通信速度を変更すると、リンクダウンによるパケットロスが発生するという別の問題があった。また、特許文献3に記載の技術では、省電力モードと通常モード間の移行前後でネットワークインターフェース装置のCPUのクロック周波数を変更する必要があるという問題があった。このため、特許文献1~3に記載の技術では、画像処理装置が前記電力削減モードに対応していても、接続先の装置が電力削減モードに対応していなければ消費電力が大きくなり、逆に、画像処理装置側で通信速度を低速に設定すると、相手側の装置が電力削減モードに対応していても、データ通信時においても低速の通信速度でしか通信できないという問題に対して、その解決策を提供しうるものではなかった。この発明は、このような問題を解決するためになされたものであって、画像処理装置と接続される通信装置が、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応しているか否かに応じて、適切な通信速度を設定することにより、通信速度を不要に低下させることなくアイドル接続状態での消費電力を低減することができる画像処理装置、同装置において実行される通信方法を提供し、さらには画像処理装置のコンピュータに前記通信方法を実行させるための通信プログラムの提供を課題とする。上記課題は以下の手段により解決される。1ネットワーク環境下で接続される通信装置との間で、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応可能な画像処理装置であって、前記通信装置が前記電力削減モードに対応可能かどうかを判断する第1の判断手段と、前記第1の判断手段により、通信装置が電力削減モードに対応可能と判断された場合には、第1の通信速度よりも大きい第2の通信速度で通信装置に接続し、通信装置が電力削減モードに対応不能と判断された場合には、前記第1の通信速度で通信装置に接続する通信手段と、を備えたことを特徴とする画像処理装置2ネットワーク上の通信占有率を測定する測定手段と、前記測定手段により測定された通信占有率が、前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさかどうかを判断する第2の判断手段と、前記第2の判断手段により、通信占有率が前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断された場合は、通信装置が電力削減モードに対応可能であり第2の通信速度で通信装置に接続されていても、次回起動時に前記第1の通信速度での接続に切り替える切り替え手段と、を更に備えている前項1に記載の画像処理装置。3前記第2の判断手段は以下の式を満足するときに、通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断する前項2に記載の画像処理装置。W2XW31-X>W1ただしW1は第1の通信速度での電力、W2は第2の通信速度での電力、W3は電力削減モードでの電力、Xはネットワーク上の通信占有率をそれぞれ示す。4ネットワーク環境下で接続される通信装置との間で、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応可能な画像処理装置で実行されるネットワーク通信方法であって、前記通信装置が前記電力削減モードに対応可能かどうかを判断する第1の判断ステップと、前記第1の判断ステップにおいて、通信装置が電力削減モードに対応可能と判断された場合には、第1の通信速度よりも大きい第2の通信速度で通信装置に接続し、通信装置が電力削減モードに対応不能と判断された場合には、前記第1の通信速度で通信装置に接続する通信ステップと、を備えたことを特徴とする画像処理装置による通信方法。5ネットワーク上の通信占有率を測定する測定ステップと、前記測定ステップにおいて測定された通信占有率が、前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさかどうかを判断する第2の判断ステップと、前記第2の判断ステップにおいて、通信占有率が前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断された場合は、通信装置が電力削減モードに対応可能であり第2の通信速度で通信装置に接続されていても、次回起動時に前記第1の通信速度での接続に切り替える切り替えステップと、を更に備えている前項4に記載の画像処理装置による通信方法。6前記第2の判断ステップでは以下の式を満足するときに、通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断する前項5に記載の画像処理装置による通信方法。W2XW31-X>W1ただしW1は第1の通信速度での電力、W2は第2の通信速度での電力、W3は電力削減モードでの電力、Xはネットワーク上の通信占有率をそれぞれ示す。7ネットワーク環境下で接続される通信装置との間で、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応可能な画像処理装置のコンピュータに実行させるための通信プログラムであって、前記通信装置が前記電力削減モードに対応可能かどうかを判断する第1の判断ステップと、前記第1の判断ステップにおいて、通信装置が電力削減モードに対応可能と判断された場合には、第1の通信速度よりも大きい第2の通信速度で通信装置に接続し、通信装置が電力削減モードに対応不能と判断された場合には、前記第1の通信速度で通信装置に接続する通信ステップと、を前記コンピュータに実行させるための通信プログラム。8ネットワーク上の通信占有率を測定する測定ステップと、前記測定ステップにおいて測定された通信占有率が、前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさかどうかを判断する第2の判断ステップと、前記第2の判断ステップにおいて、通信占有率が前記電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断された場合は、通信装置が電力削減モードに対応可能であり第2の通信速度で通信装置に接続されていても、次回起動時に前記第1の通信速度での接続に切り替える切り替えステップと、を更に前記コンピュータに実行させる前項7に記載の通信プログラム。9前記第2の判断ステップでは以下の式を満足するときに、通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断する処理を、前記コンピュータに実行させる前項8に記載の通信プログラム。W2XW31-X>W1ただしW1は第1の通信速度での電力、W2は第2の通信速度での電力、W3は電力削減モードでの電力、Xはネットワーク上の通信占有率をそれぞれ示す。前項1及び4に記載の発明によれば、ネットワーク環境下で接続される通信装置が、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応可能かどうかを判断し、対応可能と判断された場合には、第1の通信速度よりも大きい第2の通信速度で通信装置に接続する。従って、通信装置とのアイドル接続中は、電力削減モードにより消費電力を低減でき、通常のデータ通信状態では、速度の大きい第2の通信速度にて効率よく通信を行うことができる。一方、通信装置が電力削減モードに対応不能と判断された場合には、第1の通信速度で通信装置に接続されるから、第2の通信速度でアイドル接続が行われる場合に較べてアイドル接続中の消費電力を低減することができる。このように、接続先の通信装置が、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モードに対応しているか否かに応じて、適切な通信速度を設定することにより、通信速度を不要に低下させることなくアイドル接続状態での消費電力を低減することができる前項2及び5に記載の発明によれば、ネットワーク上の通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであると判断された場合は、通信装置が電力削減モードに対応可能であり第2の通信速度で通信装置に接続されていても、該モードによる節電効果を期待できないので、次回起動時に第1の通信速度での接続に切り替えることにより、節電効果を向上できる。前項3及び6に記載の発明によれば、ネットワーク上の通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであるか否かを、適正に判断することができる。前項7に記載の発明によれば、通信装置が前記電力削減モードに対応可能かどうかを判断し、対応可能と判断された場合には、第1の通信速度よりも大きい第2の通信速度で通信装置に接続し、対応不能と判断された場合には、前記第1の通信速度で通信装置に接続する処理を、画像処理装置のコンピュータに実行させることができる。前項8に記載の発明によれば、ネットワーク上の通信占有率を測定し、測定された通信占有率が、電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさかどうかを判断し、電力削減効果を減殺する大きさであると判断された場合は、通信装置が電力削減モードに対応可能であり第2の通信速度で通信装置に接続されていても、次回起動時に前記第1の通信速度での接続に切り替える処理を、画像処理装置のコンピュータに実行させることができる。前項9に記載の発明によれば、ネットワーク上の通信占有率が電力削減モードによる電力削減効果を減殺する大きさであるか否かを、画像処理装置のコンピュータに適正に判断させることができる。次に、この発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1はこの発明の第1の実施形態に係る画像処理装置1と通信装置2が接続された状態を示すものである。図1において、画像処理装置1はネットワークスイッチやハブ等からなる通信装置2に、LANケーブル等の媒体3を介して接続され、ネットワーク環境下で使用可能となされている。なお、この実施形態では、パーソナルコンピュータからなる端末装置4も、LANケーブル等の媒体5を介して通信装置2に接続されている。この実施形態では、前記画像処理装置1として、コピー機能、プリンタ機能、ファクシミリ機能等の複数の機能を集約した前述のMFPが用いられている。なお、図1において、PHY100、MAC110は、後述するように、画像処理装置1の物理層デバイス100、MACデバイス110を示し、PHY200、MAC210は、通信装置2の物理層デバイス200、MACデバイス210を示し、PHY400、MAC410は、端末装置4の物理層デバイス400、MACデバイス410を示している。図2は、画像処理装置1と通信装置2の通信機能に関わる要部を示すブロック図である。図2に示すように、画像処理装置1は、物理層PHYデバイス100とMACデバイス110とCPU120を備えている。物理層デバイス100は、媒体依存インターフェースMDI101を介して媒体3と接続され、通信装置2とオートネゴシエーションを行う自動折衝機能部AUTONEG102と、物理媒体依存部PMD103と、物理媒体接続部PMA104と、物理符号化副層PCS105を備えている。また、MACデバイス110は、媒体非依存インターフェースGMII/RGMII/SGMII106を介して、物理層デバイス100と接続される媒体アクセス制御部MAC111と、論理リンク制御部LLC112を備えている。CPU120は、画像処理装置1の全体制御の他、通信装置2との通信を制御する。なお、CPU120とMACデバイス110との接続形態は種々のものがあり、CPU120とMACデバイス110が一体に構成されたものも存在する。一方、通信装置2は物理層デバイス200とMACデバイス210とハブコントローラ220を備えている。物理層デバイス200及びMACデバイス210の構成は、画像処理装置1の物理層デバイス100及びMACデバイス110の構成と同様である。また、ハブコントローラ220は、画像処理装置1のCPU120の機能に相当する。現行のネットワーク速度の設定には、1オートネゴシエーション設定、21000M1Gbps全二重固定、31000M1Gbps半二重固定、4100Mbps全二重固定、5100Mbps半二重固定、610Mbps全二重固定、710Mbps半二重固定、の7つの設定モードがあり得るが、この実施形態ではこれに、8電力最適化モードの設定を追加する。電力最適化モードは、画像処理装置1が、通信のないアイドル接続を低消費電力で維持するための電力削減モード以下、このモードをLPIモードともいうに対応していることが前提となる。まず、前記LPIモードについて説明する。ネットワークの通信には、10Mbpsの通信速度で通信を行う10BASE-Tの他に1000M1Gbpsで通信を行う1000BASE-Tと、100Mbpsで通信を行う100BASE-TXなどがある。なお、10Gbpsの通信も存在するが、MFP等の画像処理装置1では使われていないので、この実施形態では割愛する。1000BASE-Tや100BASE-TXでは、通信していないアイドル状態でもアイドル信号が常時流れて、双方が繋がっていることを確認しており、ネットワークの物理層を担当する物理層デバイスにおいて、通信している状態と大差がない電流を消費している。また、速度の速い1000BASE-Tの通信では、100BASE-TXの二倍以上の電力を消費する。そこで、画像処理装置1のスリープモード時等の消費電力を削減するために、画像処理装置1の通常動作時に1000BASE-Tでネットワークに接続しているものを、画像処理装置1のスリープモード時に100BASE-TXに切り替えることにより、消費電力を削減するという提案がなされている。しかしながら、100BASE-TXと1000BASE-Tには、信号に全く互換性がない。このため通信速度を切り替える際には約4秒ほどの期間でネットワークの通信が途絶え通信中にフレームパケットが破壊されるリンクダウンという事象が発生する。TCP/IPプロトコルではたとえフレームが破壊されても再送されるが、MFP等の画像処理装置1を探索するプロトコル等には再送されないものが多数存在する。このため、スリープモードと通常モード間の移行時に発生したリンクダウンのために、画像処理装置1がフレームを認識できず、応答しない状態が発生するおそれがある。そこで、IEEE802.3azでは、リンクダウンを発生することなく、電力の低いモードに切り替える方策を検討して、LPIモードを提案した。IEEE802.3az規格では、現行のアイドル状態の他にLPIモード状態を新設して、リンクを保ちながらも通信がないアイドル状態での消費電力を削減する。図3にLPIモードにおける通信状態を示す。図3において、LPIモードと記されている期間が、LPIモードによりアイドル接続されている期間であり、Activeと記されている期間が、データ通信が行われている期間である。LPIモードにはSleepQuietRefreshの3つの状態がある。Quietの状態では、出力電圧が0Vになって、Quietの期間Tqの消費電力が削減される。Refreshはリンクが切断されていないことを相手方に伝えるための信号が出力されている状態であり、この信号は定期的に発行されている。まず、繋がっている物理層デバイス間画像処理装置1の物理層デバイス100と通信装置2の物理層デバイス200の間で、LPIモードに対応しているかネゴシエーションを行い、相手方がLPIモードに対応しているかを確認する。双方がLPIモードに対応していれば、自らの送信データがない時にリンク相手にSleep信号を送る。相手方の物理層デバイスがSleep信号を受け取ると、LPIモード状態が成立する。LPIモードでは定期的なRefresh信号だけを通信し合う。100BASE-TX、1000BASE-T、10GBASE-Tのそれぞれについて、Sleep信号幅Ts、Quiet期間Tq、Refresh信号幅Trの規格値を図4の表に示す。図4から理解されるように、Refresh信号幅Trは極めて短いので、常に信号が流れているアイドル状態よりも大幅に電流が削減される。なお、一方がデータ送信を開始したいときは、LPIモード状態を解除するため、物理層デバイスを介して相手方の物理層デバイスにWake信号を送って起動をかける。この実施形態において、前述した電力最適化モードの設定内容は次のとおりである。即ち、画像処理装置1の電源投入後、画像処理装置1の物理層デバイス100と相手方通信装置2の物理層デバイス200がオートネゴシエーションを実行し、相手方通信装置2の物理層デバイス200がLPIモードに対応可能かどうかを判断する。対応可能であると判断した場合は、画像処理装置1の物理層デバイス100の速度上限を、デフォルト値である1Gbpsのままとする。相手方通信装置2の物理層デバイス200がLPIモードに未対応であった場合は、画像処理装置1の物理層デバイス100の1Gbpsでネゴシエーションを広報するレジスタを解除して、速度上限を100Mbpsに切り替え、再度、相手方通信装置2とネゴシエーションを実施して、100Mbpsでの接続を行う。図5は、上記の電力最適化モードが設定されている状態で画像処理装置1において実行される、通信装置2との接続処理を示すフローチャートである。この処理は、画像処理装置1のMACデバイス110が該MACデバイス内のプログラムに従って動作することにより、あるいはCPU120が図示しない記録媒体に記録されているプログラムに従って動作することにより、実行される。画像処理装置1の電源が投入されると、ステップS01で、ネゴシエーションを実施し、ステップS02で、接続相手である通信装置2がLPIモードに対応しているか否かを判断する。対応していればステップS02でYES、ステップS06で、デフォルト設定されている1000BASE-Tで通信装置2に接続する。これにより、通信装置2とのアイドル接続中は、LPIモードにより消費電力を低減でき、通常のデータ通信状態では速度の大きい1000Mbpsの通信速度にて効率よく通信を行うことができる。通信装置2がLPIモードに対応していなければステップS02でNO、ステップS03で、デフォルト設定の1000BASE-Tを解除し、ステップS04で再度ネゴシエーションを実施し、ステップS05で、100BASE-TXで通信装置2に接続する。このように、通信装置2がLPIモードに対応不能と判断された場合には、100Mbpsで通信装置2に接続されるから、デフォルトの1000Mbpsでアイドル接続が行われる場合に較べて、アイドル接続中の消費電力を低減することができる。この実施形態では、接続先の通信装置2が、LPIモードに対応しているか否かに応じて、適切な通信速度を設定することにより、通信速度を不要に低下させることなくアイドル接続状態での消費電力を低減することができる。次に、この発明の第2の実施形態を説明する。この実施形態では、前述した電力最適化モードの設定内容を次のとおりとする。即ち、通信装置2の物理層デバイス200がLPIモードに対応している場合であっても、1Gbpsでリンクしている状態でブロードキャストやマルチキャストのネットワーク占有率、つまりネットワーク上の通信占有率が下記1の式を満たす場合は、LPIモードによる節電効果を期待できず、100Mbpsの通信速度で通信を行った方が、アイドル接続状態及び通常の通信状態を含む全体の消費電力を抑制できる。このため、画像処理装置1の次の起動時に、通信速度条件を100Mbpsに切り替える。W2XW31-X>W11上式1において、W1は100Mbpsでの電力、W2は1Gbpsでの電力、W3はLPIモードでの電力、Xはネットワーク上の通信占有率をそれぞれ示す。つまり、1Gbpsの通信速度の状態で、ネットワーク上の通信占有率が大きくなると、1式におけるW2Xの項の値が大きくなり、かつLPIモードによる節電効果が顕れるW31-Xの項の値が小さくなり、結果的に左辺の値が100Mbpsでの電力W1よりも大きくなってしまう。そこで、次回起動時に画像処理装置1は通信速度条件を100Mbpsに切り替えるものである。図6及び図7は、上述した第2の実施形態に係る画像処理装置1において実行される処理を示すフローチャートである。この処理は、画像処理装置1のMACデバイス110が該MACデバイス内のプログラムに従って動作することにより、あるいはCPU120が図示しない記録媒体に記録されているプログラムに従って動作することにより、実行される。図6のフローチャートに示す処理は、ネットワーク上の通信占有率の演算に必要なデータ受信時間を算出するための処理である。ステップS11で受信開始時刻を取得し、ステップS12でデータ受信が終了したかどうかを判断する。データ受信が終了していなければステップS12でNO、ステップS13で受信処理を行った後、ステップS12に戻る。データ受信が終了していればステップS12でYES、ステップS14に進む。ステップS14では、受信終了時刻を取得したのち、ステップS15で、取得した受信開始時刻と受信終了時刻から、受信時間を算出する。図7は、通信装置2との接続処理を示すフローチャートである。画像処理装置1の電源が投入されると、ステツプS21で、接続相手である通信装置2とネゴシエーションを実施し、ステップS22で、通信装置2がLPIモードに対応しているか否かを判断する。対応していればステップS22でYES、ステップS26で、1Gbps停止フラグが1かどうかを判断する。1Gbps停止フラグが1であればステップS26でYES、ステップS23に進む。1Gbps停止フラグが1でなければステップS26でNO、ステップS27で1000BASE-Tで通信装置2に接続したのち、ステップS27に進む。ステップS22で、通信装置2がLPIモードに対応していなければステップS22でNO、ステップS23で1000BASE-Tを解除し、ステップS24で再度ネゴシエーションを実施し、ステップS25で、100BASE-TXで通信装置2に接続したのち、ステップS28に進む。ステップS28では起動時刻を取得した後、ステップS29で、画像処理装置1の省電力モードであるスリープモードに移行するための条件が成立したかどうかを調べる。スリープモードへの移行条件が成立しなければステップS29でNO、ステップS30で通常処理を継続し、ステップS29に戻る。スリープモードへの移行条件が成立するとステップS29でYES、ステップS31に進む。ステップS31では、スリープモードへの移行時刻を取得したのち、ステップS32で起動時間を算出する。起動時間は、ステップS31で取得したスリープモードへの移行時刻から、ステップS28で取得した起動時刻を差し引いた値である。次に、ステップS33で、ネットワーク上の通信占有率ネットワーク占有率を算出する。ネットワーク上の通信占有率は、ステップS32で算出した起動時間のうちの図6のステップS15で算出した受信時間の占める割合で求められる。次いでステップS34で、前記1式を満たしているかどうか、換言すれば100Mbpsの方が1GbpsのLPIモードを用いた場合よりも消費電力が少ないかどうかを判断する。100Mbpsの方が消費電力が少なければステップS34でYES、ステップS35で、1Gbps停止フラグを設定するフラグを1にセットする。一方、100Mbpsの方が消費電力が少なくなければステップS34でNO、ステップS36で1Gbps停止フラグを解除するフラグを0にする。このような1Gbps停止フラグの状態により、次回に画像処理装置1が電源投入されて起動した場合、通信装置2がLPIモードに対応していてもステップS22でYES、1Gbps停止フラグが1に設定されていればステップS26でYES、1000MbpsではなくステップS23、100Mbpsの通信速度に切り替えて接続されるステップS25。こうして、1GbpsでLPIモードを適用する場合よりも、消費電力を抑制することができる。以上、本発明の一実施形態を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されることはない。例えば、第1の通信速度として100Mbpsを、第2の通信速度として1Gbpsを用いたが、これに限定されることはなく、第2の通信速度が第1の通信速度よりも大きく設定されていればよい。