電力線通信PLCデバイスであって、プロセッサ、及び前記プロセッサに結合されるメモリ、を含み、前記メモリがプログラム命令を記憶するように構成され、前記プロセッサによって実行可能な前記プログラム命令が、前記PLCデバイスに、前記PLCデバイスに結合される電力線を介して、a第1周波数帯域の及びb第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの利用可能性を検出させるようにすることであって、前記第2周波数帯域が前記第1周波数帯域に隣接し、前記第3周波数帯域が前記第2周波数帯域に隣接しており、動作周波数帯域を選択させることであって、前記動作周波数帯域が、a前記第1周波数帯域及び前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せが両方利用可能であるとの決定に応答した前記第1、第2、及び第3周波数帯域の組合せ、b前記第1周波数帯域は利用可能であるが前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せは利用可能でないとの決定に応答した前記第1周波数帯域、又は、c前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せは利用可能であるが前記第1周波数帯域は利用可能でないとの決定に応答した前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せ、を含み、前記動作周波数帯域を用いて前記電力線を介して別のPLCデバイスと通信させる、デバイス。請求項1に記載のデバイスであって、前記第1周波数帯域の利用可能性をモニタリングするために、前記プログラム命令が、前記プロセッサによって実行されると、前記PLCデバイスにさらにキャリアセンシング動作を行わせる、デバイス。請求項2に記載のデバイスであって、前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの利用可能性をモニタリングするために、前記プログラム命令が、前記プロセッサによって実行されると、前記PLCデバイスにさらに使用中帯域動作を行わせる、デバイス。請求項1に記載のデバイスであって、前記第1周波数帯域が95kHz~125kHzの周波数を含み、前記第2周波数帯域が125kHz~140kHzの周波数を含み、前記第3周波数帯域が140kHz~148.5kHzの周波数を含む、デバイス。請求項1に記載のデバイスであって、前記第1周波数帯域が、前記第2周波数帯域の約2倍の大きさであり、前記第3周波数帯域の約4倍の大きさである、デバイス。請求項1に記載のデバイスであって、前記第1、第2、及び第3周波数帯域の各々が異なる種類のPLCアプリケーションを可能にする、デバイス。請求項1に記載のデバイスであって、前記第2周波数帯域が、或るプロトコルを用いる通信に対応するように構成され、前記プロトコルが前記第1又は第3周波数帯域で用いる他のプロトコルとは異なる、デバイス。請求項1に記載のデバイスであって、前記選択された動作周波数帯域を用いて前記電力線を介して前記別のPLCデバイスと通信するために、前記プログラム命令が、前記PLCデバイスにさらに、デバイスベースのアクセスモードを用いて前記動作周波数帯域で前記電力線を介して高位レベルPLC装置にメッセージを送信させ、前記メッセージに応答して、前記PLCデバイスがドメインベースのアクセスモードに切り替える旨の命令を前記高位レベルPLC装置から受信させ、前記命令に応答して、前記ドメインベースのアクセスモードを用いて前記動作周波数帯域で前記電力線を介して前記別のPLCデバイスと通信させる、ように前記プロセッサによって実行可能である、デバイス。請求項8に記載のデバイスであって、前記高位レベルPLC装置がドメインマスタデバイスである、デバイス。プログラム命令が記憶される実体のコンピュータ可読ストレージ媒体であって、電力線通信PLCデバイスによって実行されると、前記PLCデバイスに、前記PLCデバイスに結合される電力線を介して、a第1周波数帯域の及びb第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの利用可能性を検出させ、更に、選択された周波数帯域を用いて前記電力線を介して別のPLCデバイスと通信させる、コンピュータ可読ストレージ媒体であって、前記選択される周波数帯域が、a前記第1周波数帯域及び前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せが利用可能であるとの決定に応答した前記第1、第2、及び第3周波数帯域の組合せの少なくとも一部、b前記第1周波数帯域は利用可能であるが前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せは利用可能でないとの決定に応答した前記第1周波数帯域の少なくとも一部、又は、c前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せは利用可能であるが前記第1周波数帯域は利用可能でないとの決定に応答した前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの少なくとも一部、を含む、コンピュータ可読ストレージ媒体。請求項10に記載のストレージ媒体であって、前記第1周波数帯域の利用可能性をモニタリングするために、前記プログラム命令が、前記PLCデバイスによって実行されると、前記PLCデバイスにさらにキャリアセンシング動作を行わせる、ストレージ媒体。請求項10に記載の実体のコンピュータ可読ストレージ媒体であって、前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの利用可能性をモニタリングするために、前記プログラム命令が、前記PLCデバイスによって実行されると、前記PLCデバイスにさらに使用中帯域動作を行わせる、コンピュータ可読ストレージ媒体。請求項10に記載のストレージ媒体であって、前記第2周波数帯域が前記第1周波数帯域に隣接し、前記第3周波数帯域が前記第2周波数帯域に隣接しており、前記第2周波数帯域が、或るプロトコルを用いる通信に対応するように構成され、前記プロトコルが前記第1又は第3周波数帯域で用いる他のプロトコルとは異なる、ストレージ媒体。請求項10に記載のストレージ媒体であって、前記選択された動作周波数帯域を用いて前記電力線を介して前記別のPLCデバイスと通信するために、前記プログラム命令が、前記PLCデバイスにさらに、デバイスベースのアクセスモードを用いて前記選択された周波数帯域で前記電力線を介して高位レベルPLC装置にメッセージを送信させ、前記メッセージに応答して、前記PLCデバイスがドメインベースのアクセスモードに切り替える旨の命令を前記高位レベルPLC装置から受信させ、前記命令に応答して、前記ドメインベースのアクセスモードを用いて前記選択された周波数帯域で前記電力線を介して前記別のPLCデバイスと通信させる、ように前記PLCデバイスによって実行可能である、ストレージ媒体。請求項14に記載のストレージ媒体であって、前記高位レベルPLC装置がドメインマスタである、ストレージ媒体。方法であって、電力線通信PLCデバイスによって、前記PLCデバイスに結合される電力線を介して、a第1周波数帯域の及びb第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの利用可能性を検出することを実施すること、及びa前記第1周波数帯域及び前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せが利用可能であるとの決定に応答した前記第1、第2、及び第3周波数帯域の組合せの少なくとも一部、b前記第1周波数帯域は利用可能であるが前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せは利用可能でないとの決定に応答した前記第1周波数帯域の少なくとも一部、又は、c前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せは利用可能であるが前記第1周波数帯域は利用可能でないとの決定に応答した前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの少なくとも一部、として選択される周波数帯域を用いて前記電力線を介して別のPLCデバイスと通信すること、を含む、方法。請求項16に記載の方法であって、前記第1周波数帯域の利用可能性をモニタリングすることが、キャリアセンシング動作を実施することを含む、方法。請求項16に記載の方法であって、前記第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの利用可能性をモニタリングすることが、使用中帯域動作を実施することを含む、方法。請求項16に記載の方法であって、前記第2周波数帯域が前記第1周波数帯域に隣接し、前記第3周波数帯域が前記第2周波数帯域に隣接しており、前記第2周波数帯域が、或るプロトコルを用いる通信に対応するように構成され、前記プロトコルが前記第1又は第3周波数帯域で用いる他のプロトコルとは異なる、方法。請求項19に記載の方法であって、前記別のPLCデバイスと通信することが、前記PLCデバイスによってを実施すること、デバイスベースのアクセスモードを用いて前記電力線を介して高位レベルPLC装置にメッセージを送信すること、前記メッセージに応答して、前記PLCデバイスがドメインベースのアクセスモードに切り替える旨の命令を前記高位レベルのPLC装置から受信すること、及び前記命令に応答して、前記ドメインベースのアクセスモードを用いて前記電力線を介して前記別のPLCデバイスと通信すること、をさらに含む、方法。様々な電力線通信PLC規格に関する合意がなされている。例えば、ITU-TG.hnem、IEEE1901.2規格は、PLCのオープンシステムインターコネクションOSIモデルの物理PHY層及びメディアアクセス制御MAC層のアーキテクチャ側面を含む。ネットワークアーキテクチャも議論されている。また、様々な規格化団体がPLC通信に関する周波数規制を設定している。例えば、欧州電気標準化委員会CENELECは、現在、約3kHz~148.5kHzの周波数範囲のみでこのような通信の実施を許可しており、この規定されたスペクトルは、より狭い帯域にさらに分割されて特定のアプリケーションに割り当てられる。具体的には、CENELECのA帯域は、3~95kHzの範囲の周波数を含み、電力供給業者すなわち、メータ読み取りなどのアクセス用途専用である。CENELECのB帯域は、95~125kHzの範囲の周波数を含み、高データレートのユーザに関係し得るコンシューマ用途である。C帯域は、125~140kHzの範囲の周波数を含み、やはりコンシューマが使用する帯域であるが、特定のプロトコルに従う必要がある。D帯域は、140~148.5kHzの範囲の周波数を含み、低データレートのユーザに関係するコンシューマ用途である。現時点では、B帯域及びD帯域の通信はいずれも特定のプロトコルの使用を義務づけていない。PLCアプリケーションの例には、アクセス通信、交流AC充電、直流DC充電、構内接続例えば、ホームネットワーキングなどが含まれるが、これらに限定されるものではない。本明細書で説明する様々な例はCENELEC規制の状況において説明されるが、ここで開示する技術は他の環境及び/又は地理的地域にも同様に応用可能であることを理解されたい。例えば、米国では、連邦通信委員会FCCが、現在、PLC通信は約9~534kHz間のスペクトルを占有するよう要求しているが、欧州電気標準化委員会と異なり、副帯域規制を設けない。そうではあるが、本発明者らは、米国における副帯域の使用が、規定されたスペクトルの少なくとも一部が異なる種類のアプリケーション用にさらに分割し得るようにも発展し得ると認識している。ここで、図1に移ると、いくつかの実施形態に従った電力分配システムが示されている。サブステーション101からの中電圧MV電力線103が、典型的には、数十キロボルトの範囲の電圧を伝送する。変圧器104が、MV電力を、100~240VACの範囲の電圧を伝送する低電圧LV線105上のLV電力に降圧する。変圧器104は、典型的には、50~60Hzの範囲の極めて低い周波数で動作するように設計される。変圧器104は、典型的には、LV線105とMV線103の間では、高周波信号、例えば、100kHzよりも高い周波数の信号を通過させない。LV線105は、典型的には住居102a~102nの外に設置されるメータ106a~106nを介して顧客に電力を供給する。住居と称しているが、敷地102a~102nは、電力が受け取られ、且つ/又は消費される任意の種類のビル、施設、又は場所を含み得る。パネル107などのブレーカパネルが、住居102n内のメータ106nと電気配線108の間のインターフェースを提供する。電気配線108は、住居102n内のコンセント110、スイッチ111、及び他の電気器具に電力を送達する。図1に示す電力線トポロジを用いて、住居102a~102nに高速通信をもたらし得る。いくつかの実装形態では、メータ106a~106nのところで、LV電力線105に電力線通信モデム又はゲートウェイ112a~112nが結合され得る。PLCモデム/ゲートウェイ112a~112nは、MV/LV線103/105を介してデータ信号を送受信するために用いられ得る。このようなデータ信号は、いくつか例を挙げるだけでも、メータ読み取り及び電力送達アプリケーション例えば、スマートグリッド用途、通信システム、高速インターネット、電話通信、テレビ会議、及びビデオ配信に対応するために用いられ得る。電力伝送ネットワークを介してテレコミュニケーション及び/又はデータ信号を搬送すれば、加入者102a~102nそれぞれに新たなケーブルを敷設する必要がなくなる。このように、既存の電力分配システムを利用してデータ信号を搬送することによって、コストを大幅に節減することが可能である。電力線を介してデータを送信する例示の方法では、例えば、電力信号の周波数とは異なる周波数を有する搬送波信号を用い得る。この搬送波信号は、例えば直交周波数分割多重OFDM方式などを用いてデータによって変調され得る。住居102a~102nのPLCモデム又はゲートウェイ112a~112nは、MV/LV電力グリッドを用いてPLCデータコンセントレータ114に、且つPLCデータコンセントレータ114から、付加的な配線を必要とせずにデータ信号を搬送する。コンセントレータ114は、MV線103又はLV線105のいずれかに結合され得る。モデム又はゲートウェイ112a~112nは、高速ブロードバンドインターネット接続、ナローバンド制御アプリケーション、低帯域幅データ収集アプリケーションなどのアプリケーションに対応し得る。家庭環境においては、モデム又はゲートウェイ112a~112nにより、さらに、例えば温調及び空調、照明、並びにセキュリティといったホームオートメーションやビルディングオートメーションを実現し得る。また、PLCモデム又はゲートウェイ112a~112nにより、電気自動車及び他の電気器具のAC又はDC充電が実現され得る。AC又はDC充電器の例がPLCデバイス113として示されている。敷地の外では、PLCネットワークにより、街路照明の制御や電力メータの遠隔データ収集が実現され得る。1つ又は複数のコンセントレータ114は、ネットワーク120を介してコントロールセンタ130例えば、電力会社に結合され得る。ネットワーク120は、例えば、IPベースのネットワーク、インターネット、携帯電話ネットワーク、WiFiネットワーク、WiMaxネットワークなどを含み得る。このように、コントロールセンタ130は、ゲートウェイ112及び/又はデバイス113からコンセントレータ114を介して電力消費及び他の種類の関連情報を収集するように構成され得る。これに加えて又はこの代わりに、コントロールセンタ130は、スマートグリッドのポリシー及び他の規制上又は商業上のルールを各ゲートウェイ112及び/又はデバイス113にコンセントレータ114を介して通信することによって、このようなルールを実装するように構成され得る。図2は、いくつかの実施形態に従ったPLCデバイス113のブロック図である。図に示すように、ACインターフェース201が、PLCデバイス113がスイッチング回路などを用いて配線108aと108bの間の接続をオフに切り替えられるような方式で、敷地112n内の電気配線108a及び108bに結合され得る。ただし、他の実施形態において、ACインターフェース201は、単一の配線108にすなわち、配線108を配線108a及び108bに分割せずに、このようなスイッチング機能を設けずに接続してもよい。動作においては、ACインターフェース201により、PLCエンジン202が配線108a~108bを介してPLC信号を送受信し得る。場合によっては、PLCデバイス113はPLCモデムとし得る。これに加えて又はこの代わりに、PLCデバイス113は、スマートグリッドデバイス例えば、AC又はDC充電器、メータなどの一部、電気器具の一部、又は敷地112nの内外に配置される他の電気要素例えば、街路照明など用の制御モジュールの一部とし得る。PLCエンジン202は、特定の周波数帯域を用いて、配線108a及び/又は108bを介し、ACインターフェース201を経由してPLC信号を送信且つ/又は受信するように構成され得る。いくつかの実施形態では、PLCエンジン202は、OFDM信号を送信するように構成され得るが、他の種類の変調方式を用いてもよい。このように、PLCエンジン202は、配線108、108a、及び/又は108bを介して或るデバイス又は電気器具の電力消費特性を測定するように構成される計量回路又はモニタリング回路図示せずを含み得る、或いは、こういった回路とその他の方式で通信するように構成され得る。PLCエンジン202は、このような電力消費情報を受信し、この情報を1つ又は複数のPLC信号として符号化し、さらなる処理に提供するため、この信号を配線108、108a、及び/又は108bを介して高位レベルPLCデバイス例えば、PLCゲートウェイ112n、データアグリゲータ114などに送信し得る。逆に、PLCエンジン202は、このような高位レベルPLCデバイスからPLC信号内に符号化された命令及び/又は他の情報を受信し、それによって、例えば、PLCエンジン202が特定の動作周波数帯域を選択し得る。下記でより詳細に説明される様々な実施形態では、PLCデバイス113が動作する周波数帯域は、2つ以上の副帯域を有する周波数スペクトルの利用可能性に少なくとも部分的に基づいて、選択され得るか又はそれ以外の方法で割り当てられる。図3は、いくつかの実施形態に従ったPLCゲートウェイ112のブロック図である。この例に示されるように、ゲートウェイエンジン301が、メータインターフェース302、ローカル通信インターフェース303、及び周波数帯域使用状況データベース304に結合される。メータインターフェース302はメータ106に結合され、ローカル通信インターフェース303は、例えば、PLCデバイス113などの様々なPLCデバイスの1つ又は複数に結合される。ローカル通信インターフェース303は、例えば、ZigBee登録商標、Bluetooth登録商標、WiFi登録商標、WiMax登録商標、イーサネットなどの様々な通信プロトコルを提供し得、これらの通信プロトコルによってゲートウェイ112の広範な異なるデバイス及び電気器具との通信が可能になり得る。動作において、ゲートウェイエンジン301は、メータ106だけでなく、PLCデバイス113及び/又は他のデバイスから通信を収集するように構成され得、これら様々なデバイスとPLCデータコンセントレータ114との間のインターフェースとして機能し得る。ゲートウェイエンジン301は、特定のデバイスに周波数帯域を割り当て、且つ/又は、これらのデバイスがそれぞれの動作周波数をそれ自体で割り当てることを可能にする情報をこれらのデバイスに提供するようにも構成され得る。いくつかの実施形態では、PLCゲートウェイ112は、敷地112nの内部又はその近くに配置することができ、敷地112nへの且つ/又は敷地112nからのあらゆるPLC通信に対するゲートウェイとして働き得る。ただし、他の実施形態において、PLCゲートウェイ112はなくてもよく、PLCデバイス113並びにメータ106n及び/又は他の電気器具は、PLCデータコンセントレータ114と直接通信してもよい。PLCゲートウェイ112が存在する場合、PLCゲートウェイ112は、例えば敷地112n内の様々なPLCデバイス113によって現在使用されている周波数帯域の記録を含むデータベース304を含み得る。このような記録の例には、例えば、デバイス識別情報例えば、シリアルナンバー、デバイスIDなど、アプリケーションプロファイル、デバイスクラス、及び/又は現在割り当てられている周波数帯域が含まれ得る。このように、ゲートウェイエンジン301は、様々なPLCデバイスに割り振るべき周波数帯域を割り振り、割り当て、又はその他の方法で管理する際にデータベース304を用いることができる。図4は、いくつかの実施形態に従ったPLCデータコンセントレータのブロック図である。ゲートウェイインターフェース401が、データコンセントレータエンジン402に結合され、1つ又は複数のPLCゲートウェイ112a~112nと通信するように構成され得る。ネットワークインターフェース403も、データコンセントレータエンジン402に結合され、ネットワーク120と通信するようにされ得る。動作においては、データコンセントレータエンジン402は、複数のゲートウェイ112a~112nからの情報及びデータを、コントロールセンタ130にこういったデータを転送する前に、収集するために用いることができる。PLCゲートウェイ112a~112nがない場合、ゲートウェイインターフェース401を、メータ116a~116n、PLCデバイス113、及び/又は他の電気器具と直接通信するように構成されるメータ及び/又はデバイスインターフェース図示せずで置き換えてもよい。また、PLCゲートウェイ112a~112nがない場合、周波数使用状況データベース404が、データベース304に関して上記で説明した記録と類似の記録を記憶するように構成され得る。図5は、いくつかの実施形態に従った、PLC環境に加わる新たなPLCデバイス及びゲートウェイを示す図である。この例では、PLCデバイス501及び502は、現在、PLCゲートウェイ112aを介してPLCデータコンセントレータ114と通信中であり、各デバイスはその指定された周波数帯域内で動作している。また、PLCゲートウェイ112aは、すでにオンライン状態であり、PLCデータコンセントレータ114と通信するように構成されている。この環境において、新たなPLCデバイス503をこのシステム内に導入することができ、したがって、その動作モード例えば、デバイスレベル又はドメインレベル及び/又はその動作周波数例えば、1つ又は複数の周波数帯域に関して決定がなされ得る。このモード動作決定は、例えば、PLCデバイス503と、PLCゲートウェイ112a及び/又はドメインマスタとして機能する別のデバイスとの相互作用に基づいて例えば、図6~図8に示すようになされ得る。動作周波数決定は、例えば、電源投入時例えば、図9~図11に示すように又はその後或る時に、PLCデバイス503によってなされてもよい。類似の決定が、新たなPLCゲートウェイ112nによって、同じPLCネットワーク例えば、そのドメインマスタをコンセントレータ114とし得るネットワークに導入される際になされ得る。様々な実施形態において、下位レベルのPLCデバイスは、高位レベルのPLCデバイスの下流に配置される任意のデバイス、モデム、システム、又は装置を含み得る。例えば、引き続き図5を参照すると、PLCデバイス503はPLCゲートウェイ112b及びPLCコンセントレータ114の両方に対して下位レベルデバイスであると言える。一方、PLCゲートウェイ112bは、PLCデバイス503に対して高位レベルデバイス、且つPLCコンセントレータ114に対して下位レベルデバイスとみなし得る。さらに、様々な実施形態において、高位レベルPLCデバイスを下位レベルPLCデバイスに対するドメインマスタとすることができ、したがって、高位レベルPLCデバイスは、各帯域及び/又は副帯域の使用状況についての情報を集めることができ、他のデバイスに対する新たな帯域及び/又は副帯域を割り当てることができる。一般に、PLCデバイスは、動作モード並びに動作周波数を選択し得る。いくつかの実施形態では、PLCデバイスは、特定の動作モードを選択する前に動作周波数を決定し得る。或いは、PLCデバイスは、動作モードを選択し、次いで、動作周波数を決定し得る。さらに、この同じPLCデバイスは、その動作中に、例えばPLCネットワークにおける状態を変更する機能として、周波数帯域及び/又は動作モードを変更し得る。先に述べたように、PLCデバイスが、図6~図8を参照して下記で説明するように、その動作周波数帯域を決定し得る。図6に移ると、いくつかの実施形態に従ったPLCスペクトル帯域幅のグラフが示されている。特に、CENELECは、帯域内放射レベル及び帯域外放射レベルの両方の最大値を規定しており、占有帯域は、すべての周波数線が最大スペクトル線よりも20dB小さくなる間隔の長さとして測定される。ただし、他の実施形態において、周波数帯域使用に対して他の適切な制限を設定してもよい。図7は、いくつかの実施形態に従った、隣接するPLC周波数帯域のグラフである。いくつかの実施形態では、各PLC周波数帯域は図6に示すようになり得る。図に示すように、アクセスバンド700が周波数f0から周波数f1にわたり、第1周波数帯域701が周波数f1からf2にわたり、第2周波数帯域702が周波数f2からf3にわたり、第3周波数帯域703が周波数f3から周波数f4にわたり、N番目の周波数帯域704まで以下同様であり、N番目の周波数帯域704は周波数fnからfn1にわたる。言い換えると、第2周波数帯域702は第1周波数帯域701に隣接し、第3周波数帯域703は第2周波数帯域702に隣接している。代替の実施形態では、アクセスバンド700を含まないこともあり、又は、スペクトルに沿った他の位置にアクセスバンド700を配置してもよい。CENELEC実装の場合、f0は約3kHzとし得、f1は約95kHzとし得、f2は約125kHzとし得、f3は約140kHzとし得、f4は約148.5kHzとし得、N番目の周波数帯域はなくてもよい。種々の実施形態において、用語約は、25、10、5、又は1以内の値を含むものとし得る。このように、第1周波数帯域701はCENELECのB帯域を含み得、第2周波数帯域702はCENELECのC帯域を含み得、第3周波数帯域703はCENELECのD帯域を含み得る。CENELEC実装の非限定的な場合を引き続き参照し、本発明者らは、B帯域及びD帯域C帯域は含まずの使用が規格で許されているかどうかがいまだ明確でないことを認識している。また、本発明者らは、2つの占有帯域例えば、B帯域及びD帯域間で深いノッチフィルタを用いることが実際には難しそうなことも認識している。したがって、様々な実施形態において、下記に示す動作帯域、すなわち、CENELECのB帯域例えば、周波数f1からf2にわたる第1周波数帯域701、CENELECのC帯域とD帯域との組合せ例えば、周波数f2からf4にわたる第2周波数帯域702と第3周波数帯域703との組合せ、又はB、C、及びD帯域すべての組合せ例えば、f1からf4にわたる第1、第2、及び第3周波数帯域701~703の組合せがPLCデバイスに対して割り振られ得るか、そうでない場合はPLCデバイスによって選択され得る。言い換えると、CENELECのB帯域及びD帯域のみが使用中で、CENELECのC帯域が占有されていない場合はモードが定義されない。これに加えて又はこの代わりに、いくつかの実施形態では、CENELECのD帯域例えば、第3周波数帯703のみにおけるデバイス動作を定義し得る。CENELEC帯域の状況において上記で説明したが、本明細書で説明する様々な技術は、FCC帯域例えば、10kHz~490kHzの状況においても、電波産業会ARIBの帯域例えば、10kHz~450kHz、及び/又は任意の他のこのような帯域の状況においても適用可能である。ここで図8に移ると、いくつかの実施形態に従った、動作周波数帯域を選択するための方法のフローチャートが示されている。いくつかの実装形態では、図8の方法は、PLCデバイス113、PLCゲートウェイ112n、及び/又はPLCコンセントレータ114によって、例えば、初期電源投入中又は再構成手順中に実施され得る。ブロック801で、PLCデバイス113は第1周波数帯域例えば、図7の帯域701をモニタリングし得る。ブロック802で、PLCデバイス113は、第2周波数帯域と第3周波数帯例えば、帯域702と703との組合せをモニタリングし得る。ブロック803で、PLCデバイス113は、第1周波数帯域が利用可能かどうかを判定し得る。利用可能である場合、制御はブロック804に移り、そこで、PLCデバイス113は、第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せも利用可能かどうかを判定する。第1周波数帯域及び第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せが利用可能であることに応答して、ブロック805で、PLCデバイス113は、その動作周波数として第1、第2、及び第3周波数帯の組合せを選択し得る。第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せが利用可能でない場合、ブロック806で、PLCデバイス113は、第1周波数帯域のみを選択し得る。ブロック803でPLCデバイス113が第1周波数帯域は利用可能でないと判定した場合、制御はブロック807に移る。ブロック807で、PLCデバイス113は、第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せが利用可能かどうかを判定する。利用可能である場合、ブロック808で、PLCデバイス113は、その動作周波数として第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せを選択し得る。そうでない場合、制御はブロック801に戻り、PLCデバイス113はネットワークのモニタリングを継続し得る。或る場合において、ブロック801における第1周波数帯域の利用可能性のモニタリングは、キャリアセンシング動作を用いて実施され得る。他の場合において、第2周波数帯域と第3周波数帯との組合せの利用可能性のモニタリングは、例えば下記文献に記載されているように、使用中帯域動作を実施することを含み得る。EN500651July2001Signalingonlowvoltageelectricalinstallationsinthefrequencyrange3kHzto1485kHzいくつかの実施形態では、図8に示す方法は、ドメインマスタ例えば、PLCゲートウェイ112又はPLCコンセントレータ114などの高位レベルPLC装置によって実施され得る。例えば、PLCデバイス113は、周波数割り当てを要求するメッセージをドメインマスタに送信し得、ドメインマスタは、ブロック801及び802のモニタリング動作を実施し得る。これに加えて又はこの代わりに、ドメインマスタは、データベース例えば、図3及び図4のデータベース304及び/又は404内に記憶されている現在の周波数使用状況情報を調べ得る。引き続き図8を参照し、CENELECアプリケーションの特定のケースでは、PLCデバイスの動作帯域は、2つの方式の少なくとも一方で選択され得る。第1の方式では、ドメイン内のすべてのデバイスが、B帯域のみ、CD帯域のみ、又はBCD帯域のいずれかで動作し得る。或るデバイスが、このドメインが動作する帯域を決定し得、それを後続の通信に用い得る。そうするために、このデバイスは、すべての帯域組合せでドメインマスタを探索し得る。第2の方式では、各デバイスが、或る原理に従ってフレーム毎に独立に送信帯域を選択し得る。具体的には、各デバイスは、B帯域及びCD帯域の両方の占有状況を追跡し得る。例えば、B帯域に関して、キャリアセンシング技術を用いて占有状況を判定し得る。CD帯域については、EN50065-1の使用中帯域状態を用いてその帯域が空いているかどうかを判定し得る。各フレームの最初で、デバイスは、送信のためこれら3つの帯域の1つを選び得る。全BCD帯域が例えば、フレームの全継続期間にわたって空いている場合、この帯域が使用され得る。より狭い2つの帯域B又はCDの一方のみが例えば、フレームの全継続期間にわたって利用可能である場合、その利用可能なより狭い帯域が用いられる。レシーバ例えば、図2のACインターフェース201のレシーバ部が、B帯域及びCD帯域におけるプリアンブル送信を探し得る。いずれかの帯域でプリアンブルが検出されると、レシーバは、その帯域のみ及び全BCD帯域の両方においてヘッダを復号しようと試み得る。いずれのヘッダがパスするかに応じて、パケットが復号され得る。いくつかの実施形態では、PLCデバイスが、これら2つの副帯域のいずれかで動作して、フレーム毎に利用可能なチャネルスループットを利用し得る。PLCデバイスは、その周波数帯域に加えて、その動作モードも選択するか、又はその他の方法で決定し得る。このことを図9~図11を参照して下記で説明する。ただし、これらの技術を考察する前に、図7に示す1つ又は複数の周波数帯域にはそれ自体の特定のプロトコルがあり得、そのプロトコルは他の周波数帯域の他のプロトコルとは異なり得ることに留意されたい。CENELEC実装の場合、例えば、C帯域例えば、第2周波数帯域702は、1131.5~133.5kHzにおけるエネルギーを測定することによって使用中帯域指示が得られ得るような方式で規制されている。EN50065-1ドキュメントの付録Bは、エネルギーの最小部分が、132.5kHz辺りに集中されるべきことを義務付けるスペクトル特性を規定している。そのため、CENELECのC帯域を用いる場合は必ず、エネルギーの少なくとも或る部分が132.5kHz内にあるようにして、他のレシーバが、使用中帯域状態を検出し得るようにし得る。また、2トランスミッタ又はトランスミッタ群がチャネルを1秒間送信間隔が80ms未満で用いる場合、少なくとも125ms間は送信を控える必要がある。さらに、3各トランスミッタ又はトランスミッタ群が、帯域が85~115ms間使用されなかった場合のみ送信を行い得る。ここで図9に移ると、いくつかの実施形態に従った、デバイスベースのアクセスルールに従った通信イベントの図が示されている。この例では、PLCデバイス1と2が、データフレーム及び確認フレームを交換する。PLCデバイス3が、チャネルが空いていることを検出し、85~115msΔt1待機してから、それ自体のデータフレームをPLCデバイス4に送信する。要するに、CENELECのC帯域を用いる各1対のITU-TG.hnemデバイスは、独立に上記制約1~3に従う。ルール3によれば、これは、1つの送信と別の送信の間に85~115msの隔たりがあることを意味している。図10は、いくつかの実施形態に従った、ドメインベースのアクセスルールに従った通信イベントの図である。具体的には、PLCデバイス1及び2は、先と同様にデータフレーム及び確認フレームを交換する。同様に、デバイス3は、チャネルが空いていることを検出し、そのデータフレームを、特定された期間Δt2待機した後、デバイス4に送信する。活動期間の最大バーストの後、別の待機期間Δt3が続き、デバイスNがデバイスN’にデータパケットを送信し得る。このように、ドメイン内のすべてのデバイスはトランスミッタ群として扱い得る。この動作モードは、各送信間の少なくとも85msすなわち、Δt2<85msという制約を緩和し得るが、どのドメインも、1秒間続く活動のドメインレベルのバーストの後、必ず少なくとも125msの休止期間を有するすなわち、活動の最大バースト=1秒、Δt3=125msことが必要となり得る。さらに、ドメインベースのアクセスモードで動作する各ノードが、同じドメイン内の他のノードによるそのチャネルの使用をモニタリングすることができ、それに従って取り下げることができる。様々な実施形態において、一貫したルールのセットが、同じネットワークに接続されるすべてのPLCデバイスによって維持され得る。すなわち、すべてのデバイスがチャネルアクセスルールを図9のように独立に実施するか、又は、すべてのデバイスがチャネルアクセスルールを図10のようにグループとして実施する。場合によっては、活動が頻繁でないドメイン内に数個のノードしかないとき、デバイスベースのアクセスモード又はルールがより適切であり得る。このような場合、送信-確認対間の85~115msの遅延がスループットに大きな影響を及ぼす可能性が小さくなり得る。この場合、各PLCデバイスがドメイン内のすべてのトラフィックを常にモニタリングするという要件も緩和される。逆に、活動が頻繁な負荷がかかったドメインには、ドメインベースのアクセスモード又はルールがより適切であり得る。このようなドメインでは、ノードがドメインの活動の頻度をモニタリングする可能性が高く、ドメインレベルのアクセスルールによるスループット増加が大きい。図11は、いくつかの実施形態に従った、動作モードを決定するための方法のフローチャートである。場合によっては、図11の方法は、低位レベルPLCデバイス例えば、PLCデバイス113を、高位レベルPLCデバイス又はドメインマスタ例えば、PLCゲートウェイ112及び/又はPLCコンセントレータ114と関連させて実施し得る。ブロック1101で、PLCデバイスに電源が投入され得る。ブロック1102で、PLCデバイスは、デバイスベースのアクセスモードを用いてドメインマスタと通信し得る。ブロック1103で、PLCデバイスはドメインマスタから命令を受け取り得る。ブロック1104で、この命令がPLCデバイスに動作をドメインベースのモードに切り替えるよう要求していると判定される場合、ブロック1106でPLCデバイスはこのようなモードに切り替え得る。一方、ブロック1104でこの命令がPLCデバイスにデバイスベースの動作を維持するよう要求していると判定される場合、PLCデバイスはブロック1105でそれに従い得る。要するに、いくつかの実施形態において、ドメイン内のすべてのノードが、ドメインマスタによってデバイスレベル又はドメインレベルのアクセス制御に従うように構成され得る。電源投入時、各デバイスはデバイスレベルのアクセス制御に従い得る。場合によっては、ブロック1102はモニタリング動作で置き換えて、そのため、ブロック1103でPLCデバイスが、このドメインで用いられるモードを、ビーコン又はネットワークを介してブロードキャストされるその他のドメインレベルの管理情報に基づいて決定し得るようにし得る。次いで、PLCデバイスは、ドメインで登録後、要求されたモードに従うようにし得る。図12は、いくつかの実施形態に従った集積回路のブロック図である。場合によっては、図1~図4に示すデバイス及び/又は装置の1つ又は複数が、図12に示すように実装され得る。いくつかの実施形態では、集積回路1202を、デジタル信号プロセッサDSP、特定用途向け集積回路ASIC、システムオンチップSoC回路、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGA、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラなどとし得る。集積回路1202は、1つ又は複数の周辺装置1204及び外部メモリ1203に結合される。場合によっては、外部メモリ1203を用いて、図3及び図4に示すデータベース304及び/又は404を記憶且つ/又は維持してもよい。集積回路1202はさらに、外部メモリ1203に信号を通信するためのドライバ、及び周辺装置1204に信号を通信するための別のドライバを含み得る。集積回路1202に供給電圧を供給し、メモリ1203及び/又は周辺装置1204に1つ又は複数の供給電圧を供給する電源1201も設けられる。いくつかの実施形態では、2つ以上の集積回路1202が含まれ得るまた、2つ以上の外部メモリ1203も含まれ得る。周辺装置1204は、PLCシステムの種類に応じて任意の所望の回路を含み得る。例えば、一実施形態では、周辺装置1204は、ローカル通信インターフェース303を実装し得、例えば、WiFi登録商標、ZigBee登録商標、Bluetooth登録商標、携帯電話、全地球測位システムなどの様々な種類の無線通信用のデバイスを含み得る。周辺装置1204は、RAMストレージ、ソリッドステートストレージ、又はディスクストレージを含めて付加的なストレージも含み得る。場合によっては、周辺装置1204は、タッチディスプレイスクリーン又はマルチタッチディスプレイスクリーンなどを含むディスプレイスクリーン、キーボード又は他の入力デバイス、マイクロホン、スピーカなどの、ユーザインターフェースデバイスを含み得る。外部メモリ1203は、任意の種類のメモリを含み得る。例えば、外部メモリ1203は、SRAM、不揮発性RAMフラッシュメモリなどのNVRAM、及び/又はシンクロナスDRAMSDRAMなどのダイナミックRAMDRAM、ダブルデータレートDDR、DDR2、DDR3などSDRAM、Rambus登録商標DRAMなどを含み得る。外部メモリ1203は、これらのメモリデバイスが搭載される1つ又は複数のメモリモジュール、例えば、シングルインラインメモリモジュールSIMM、デュアルインラインメモリモジュールDIMMなどを含み得る。図8及び図11に示す様々の動作は同時に且つ/又は順に実行され得ることを理解されたい。各動作は任意の順序で実施されてもよいし、一度に又は繰り返し実施されてもよいことをさらに理解されたい。様々な実施形態において、図2~図4に示すモジュールは、特定された動作を実施するように構成されるソフトウェアルーチンのセット、論理機能、及び/又はデータ構造を表し得る。これらのモジュールは個別の論理ブロックとして示されているが、他の実施形態では、これらのモジュールによって実施される動作の少なくとも一部がより少ないブロックに統合されてもよい。逆に、図2~図4に示すモジュールの任意の所与の1つが、その動作が2つ以上の論理ブロックに分割されるように実施されてもよい。さらに、特定の構成では示さないが、他の実施形態では、これらの様々なモジュールは、他の適切な方法で再配置され得る。本明細書で説明した動作の多くは、ハードウェア、ソフトウェア、及び/又はファームウェア、及び/又はこれらの組合せで実施され得る。ソフトウェアで実施される場合、符号セグメントが、必要なタスク又は動作を実行する。プログラム又は符号セグメントは、プロセッサ可読媒体、コンピュータ可読媒体、又は機械可読媒体に記憶され得る。このプロセッサ可読媒体、コンピュータ可読媒体、又は機械可読媒体は、情報を記憶又は転送し得る任意のデバイス又は媒体を含み得る。このようなプロセッサ可読媒体の例には、電子回路、半導体メモリデバイス、フラッシュメモリ、ROM、消去可能なROMEROM、フロッピーディスク、コンパクトディスク、光ディスク、ハードディスク、光ファイバ媒体などが含まれる。ソフトウェア符号セグメントは、ハードドライブ、フラッシュメモリ、ソリッドステートメモリ、光ディスク、CD、DVD、コンピュータプログラム製品、又は他のメモリデバイスなどの、プロセッサ又はミドルウェアコンテナサービスのための実体のコンピュータ可読又は機械可読ストレージを提供する任意の揮発性又は不揮発性ストレージデバイスに記憶され得る。他の実施形態において、メモリは、いくつかの同じ又は異なる種類の物理的ストレージデバイスを仮想化したものとし得る。符号セグメントは、内部バス、インターネット又はイントラネットなどの別のコンピュータネットワークを介して、或いは他の有線又は無線ネットワークを介して、ストレージからプロセッサ又はコンテナにダウンロード又は転送され得る。説明した例示実施形態を変形し得ること、および特許請求される本発明の範囲内で他の実施形態が実現され得ることが、本発明に関連する当業者には理解されよう。