"音源から発生する音を筐体の内外に連通する開口部から放出する音の低減方法であって、前記開口部を筐体の内外に連通し、互いに隣接する流路の中心間距離が等しい複数の流路として形成し、互いに隣接する流路の長さを、前記音源から前記複数の流路を経て放出される音波に位相差を生じさせる流路長とすることを特徴とする特定周波数の音低減方法。前記複数の流路の長さを、互いに隣接する流路を経て放出される音波の位相差が等しい流路長とすることを特徴とする請求項1記載の特定周波数の音低減方法。前記互いに隣接する流路の長さを、前記音源から前記複数の流路を経て放出される音波が同振幅逆位相となる流路長とすることを特徴とする請求項1又は請求項2記載の特定周波数の音低減方法。前記複数の流路における音の放出側端部を結んだ仮想放出面の角度が、前記複数の流路における音の進入側端部を結んだ仮想進入面に対して45°であることを特徴とする請求項1乃至請求項3いずれかに記載の特定周波数の音低減方法。前記複数の流路における音の放出側端部を結んだ仮想放出面の角度が、前記複数の流路における音の進入側端部を結んだ仮想進入面に対して90°であることを特徴とする請求項1乃至請求項3いずれかに記載の特定周波数の音低減方法。しかしながら、上記構成を備えた製品にあっては、送風手段により外部に送出される空気とともに、モーター等の駆動機構から発生する音が開口部から同一方向に低減されることなく送出されるため、外部に送出される空気を享受する者や、近隣の住居等に対して不快な騒音までをも送出してしまうという欠点があった。そこで、本発明では、送風手段により外部に送出される空気とともに、モーター等の駆動機構から発生する音が開口部から同一方向に低減されることなく送出されることを抑制する音低減方法を提供することを目的とする。本発明は、上記課題を解決するため、本発明の態様として、音源から発生する音を筐体の内外に連通する開口部から放出する音の低減方法であって、開口部を筐体の内外に連通し、互いに隣接する流路の中心間距離が等しい複数の流路として形成し、互いに隣接する流路の長さを、音源から複数の流路を経て放出される音波に位相差を生じさせる流路長とした。本態様によれば、互いに隣接する流路の長さを音源から複数の流路を経て放出される音波に位相差を生じさせる流路長としたことにより、流路から放出される音波が互いに干渉しあうため、放出される音を低減、或いは、放出される音の方向を流路の延長方向と異なる方向に指向させることができる。また、他の態様として、複数の流路の長さを、互いに隣接する流路を経て放出される音波の位相差が等しい流路長とした。本態様によれば、互いに隣接する流路の長さを音源から複数の流路を経て放出される音波に位相差が等しくなる流路長としたことにより、流路から放出される音波が互いに干渉しあうため、放出される音を容易に低減、或いは、放出される音の方向を流路の延長方向と異なる方向に指向させることができる。また、他の態様として、互いに隣接する流路の長さを、音源から複数の流路を経て放出される音波が同振幅逆位相となる流路長とした。本態様によれば、互いに隣接する流路の長さを音源から複数の流路を経て放出される音波が同振幅逆位相となる流路長としたことにより、流路から放出される音波が互いに打ち消し合うように干渉するため、放出される音を低減させることができる。特に、同振幅逆位相としたことにより、干渉による音波の打ち消し合いの効果を最大にすることができる。また、他の態様として、複数の流路における音の放出側端部を結んだ仮想放出面の角度を複数の流路における音の進入側端部を結んだ仮想進入面に対して45°である態様とした。本態様によれば、複数の流路における音の放出側端部を結んだ仮想放出面の角度を複数の流路における音の進入側端部を結んだ仮想進入面に対して45°としたことにより、仮想放出面から放出される音波の干渉する位置が音の進行する方向に対してずれるので、音波の方向を流路の延長方向から分離することができる。また、他の態様として、複数の流路における音の放出側端部を結んだ仮想放出面の角度を複数の流路における音の進入側端部を結んだ仮想進入面に対して90°である態様とした。本態様によれば、複数の流路における音の放出側端部を結んだ仮想放出面の角度を複数の流路における音の進入側端部を結んだ仮想進入面に対して90°としたことにより、隣接する流路から放出される音波が互いに打ち消し合うので、放出される音を低減させることができる。図1は、本発明にかかる音低減方法及び音低減機構を模式的に示す平面図である。同図において、筐体1は、例えばアクリル製の箱体であって、音源2が載置される矩形状の底面1A、底面1Aの四方から立ち上がる壁面1B、及び、壁面1B上を閉塞する蓋面からなる。筐体1の構成は上記構成に何ら限定されるものではなく、例えば内部に振動板を有するスピーカボックス、内部に駆動モーターを有するエアコンのケーシング等の箱体が想定される。また、筐体1は、アクリル製に限らず、他の樹脂を成形したものや金属を板金したものであっても良い。筐体1の内部には音源2が設けられる。本実施例において音源2は、例えば、所定帯域の周波数を有するサイン音を出力可能なスピーカーである。当該音源2から出力されるサイン音は、音源2と対向する壁面1Bに向けて出力され、壁面1Bに設けられた開口部3から放出される。図2は、開口部3の横断面図である。同図に示すように、開口部3は、四方の壁面1Bのうち一方に設けられた開口であって、筐体1の内外に連通する。また、図2に示すように、本実施形態における開口部3は複数の流路3A乃至3Dにより構成されており、音源から出力された音波Sは、各流路3A乃至3Dを通過して外部に放出される。以下、開口部3の詳細について説明する。図2に示すように、開口部3を構成する複数の流路3A乃至3Dは、垂直な壁面1Bから延出する複数枚の片部4A乃至4Eにより形成される。本実施形態における各片部4A乃至4Eは、壁面1Bに対して45°の角度θを持ち、互いに等しい間隔を有して延出する。よって、各片部4A乃至4Eの間に形成される流路3A乃至3Dの中心間距離dは、互いに隣接する流路同士において等しい距離に設定される。また、本実施形態においては、壁面1Bに対して45°の角度θ、かつ、後述する仮想放出面R2が仮想進入面R1に対して90°となるまで延出することから、隣接する流路3A乃至3D同士の流路長L1乃至L4の経路差ΔLは、d√2となる。流路3Cと流路3Dとの経路差ΔLを中心間距離dを用いて表わすと、仮想進入面R1側及び仮想放出面R2側での流路3Cと流路3Dとの経路差ΔLは、それぞれd×SIN45°からd√2である。よって、流路3Cと流路3Dとの経路差ΔLは、d√2×2=d√2となる。流路長Lは、音源2から出力された音波Sが進入する領域となる仮想進入面R1と、流路3A乃至3Dに進入した音波Sが放出される領域となる仮想放出面仮想流出面R2同士を各流路中心を通る線で結んだ距離である。ここで、仮想進入面R1は、片部4A乃至4Eの基端部を通る直線で表される。また、仮想放出面R2は、片部4A乃至4Eの自由端部を通る直線で表され、本実施形態における仮想進入面R1と仮想放出面R2とのなす角度は、前述のとおり直角である。そして、本実施形態においては、隣接する流路3A乃至3D同士の流路長Lの経路差ΔLがd√2であるから、当該経路差ΔLが、仮想進入面R1から入力される音波Sの周波数fの半波長に相当するものである場合、互いに隣接しあう流路3A,3B及び3B,3C並びに3C,3Dから出力される音波は、逆位相位相差=180°の音波として出力される。また、互いに等しい間隔で延出する片部4A乃至4Eによって形成される流路3A乃至3Dから放出される音波は、同振幅である。即ち、互いに隣接する流路3A乃至3Dの流路長Lの経路差ΔLを、音源Sから複数の流路3A乃至3Dを経て放出される音波が同振幅、かつ、逆位相となる流路長Lとした。このように構成することにより、流路3A乃至3Dから放出される音波が互いに打ち消し合うように干渉するため、放出される音を低減させることができる。特に、同振幅、かつ、逆位相としたことにより、干渉による音波の打ち消し合いの効果を最大にすることができる。そして、各流路3A乃至3Dから互いに同振幅逆位相の音波として出力された音波は、互いに干渉して打ち消し合うため、仮想進入面R1から入力された特定周波数成分が除去される。よって、流路3A乃至3Dの仮想放出面R2より放出される空気は、特定周波数が除去された状態で外部に放出されるため、不快な騒音が届くことはない。つまり、特定周波数成分を有する音が消音される。なお、壁面に対する傾斜角が45°の場合、特定周波数fは、下記の式に示すように各流路3A乃至3Dの中心間距離dに依存するため、中心間距離dを変化させることにより流路長Lの経路差ΔLを変更し、消音すべき特定周波数fを自在に調整することが可能となる。流路長Lの経路差ΔLは、d√2であるから特定周波数fは、音波の速度音速を特定周波数fの波長λで除することで表される。流路長Lの経路差ΔLが特定周波数fの半波長となるように流路を形成していることから、特定周波数fの波長λは、流路長Lの経路差ΔL=d√2の2倍である。音速をcとすれば、特定周波数fは、f=c/2√2×dとして表される。よって、中心間距離dは、d=c/f×2√2により設定することができる。以下、上記音低減機構を用いた実験例について説明する。図3a~cは、音低減機構の比較例として壁面1Bの片部4A乃至4Eを備えない開口部3に対して音源2から発するサイン音の周波数を約3000Hzから1000Hzおきに1オクターブおきに約5000Hzまで変化させたときの音圧分布を示している。また、図3dは、サイン音の周波数を約4000Hzとしたときの開口部3中心から0.3mの距離において、壁部1Bの垂直方向から一方の壁部1B方向に15°ずつ回転させて風速を測定した結果を示す。図4a~cは、低減したい目標周波数を4000Hzとして、音源2から発するサイン音の周波数を約3000Hzから1000Hzおきに1オクターブおきに約5000Hzまで変化させたときの音圧分布を示している。また、図4dは、サイン音の周波数を約4000Hzとしたときの開口部3中心から0.3mの距離において、壁部1Bの垂直方向から一方の壁部1B方向に15°ずつ回転させて風速を測定した結果を示す。実験では、開口幅を0.13mに設定し、壁面1Bから音源2を0.5m離間して配置した。また、図4における片部4A乃至4Eは、4000Hzに対応するように中心間距離dを0.03mに設定し、壁面1Bに対して45°傾斜させた。また、開口部3から放出される音波Sの測定領域は、壁面1Bから0.1m離間した1m×1mの領域とし、当該領域にマイクを縦横5cmおきに配置して流路3A乃至3Dを介して放出される音波Sの音圧分布についてそれぞれ調べた。以下実験結果について説明する。図3a乃至cに示すように、片部4A乃至4Eを有さない開口部3にあっては、周波数が高くなるに従って、音圧の大きい領域が、壁面1Bから離間する方向に等方的に広がりを生じている。特に4000Hzを超えると音圧の大きい領域が壁面1Bと垂直方向に延長する指向性が現れる。また、図3dに示すように、開口部3から放出される風向は、音圧の大きい領域に沿って、壁面1Bに対して垂直方向を向いている。一方、約4000Hzの周波数を有する音波を低減するように片部4A乃至4Eを開口部3に設けた場合、図4bに示すように、音源から片部4A乃至4Eを経て放出される音波は、音圧分布の広がりは開口部のみの場合図3bに比べて小さくなり、流路3A乃至3Dから放出される音波が互いに干渉して打ち消し合って音圧が低減されることが分かる。また、片部4A乃至4Eを約4000Hzの周波数を低減するように開口部3に設けたことにより、低減目標とする約4000Hzの前後周波数の約3000Hz及び約5000Hz図4a,cと比べても放出される音波の音圧が低減されていることが分かる。以上の結果から、本実施形態において消音目標とした約4000Hzでは、流路3A乃至3Dから放出される同振幅の音波Sが互いに打ち消しあうように干渉したことにより、片部4A乃至4Eから壁面1Bまでの間以外では静粛性が得られることが分かった。即ち、エアコンなどの空調機器の噴出し口に、上記片部4A乃至4Eに相当するルーバー構造を適用することにより、図4dに示される噴出し口から放出される風の向きとは関係なく静粛性を付与することができる。また、本実施形態では、音源2から発せられる音波Sの周波数を約4000Hzとして説明したが、音波Sの低減したい周波数に応じて、片部4A乃至4Eの隣り合う流路長L1乃至L4の経路差ΔLがλ2になるように間隔dを設定することにより目標とする周波数を低減させることができる。以下、音低減機構の具体的な適用例として音低減機構を断面矩形状の通風ダクトに用いた場合について説明する。通風ダクトは、例えば、一辺が0.12mの矩形断面であって、管路長が0.5mの複数のダクトを互いに直交するように屈曲管により接続したものを基本モデルとする。図5aは、通風ダクト内で伝播する約4000Hzの周波数の音波Sを低減するように、屈曲管に片部を配置した4000Hz低減モデルを示し、図5bは、通風ダクト内で伝播する約5000Hzの周波数の音波Sを低減するように、屈曲部に片部を配置した5000Hz低減モデルを示す。図6aは、基本モデルにおいて4000Hzの音波Sを通風ダクト内に放出したときの音圧分布を示し、図6bは、4000Hz低減モデルにおいて4000Hzの音波Sを通風ダクト内に放出したときの音圧分布を示している。図7aは、基本モデルにおいて5000Hzの音波Sを通風ダクト内に放出したときの音圧分布を示し、図7bは、5000Hz低減モデルにおいて5000Hzの音波Sを通風ダクト内に放出したときの音圧分布を示している。以下図5乃至図7を用いて音波Sを管路内に放出したときの通風ダクトの音圧分布の変化について説明する。図5a,bに示すように、通風ダクトでは、配管において流路の方向を直角に転換する屈曲管が用いられる。屈曲管は、例えば、方向を転換する内側壁8Aと、外側壁8Bとが流路に対して45°の傾斜を持って流路を直角に方向転換する。そこで、内側壁8Aと外側壁8Bとの間に複数の壁面を平行に配置する。図5aに示すように、4000Hz低減モデルでは、屈曲管の内側壁8Aと外側壁8Bとの間に3枚の片部9A乃至9Cを配置し、内側壁8Aと外側壁8Bを含む片部9A乃至9Cにより形成される流路において、隣接流路の流路長さが上記周波数の半波長となるように片部9A乃至9Cが配置される。図6a,bに示すように、管路内を伝播する音波Sが片部9A乃至9Cを通過したことにより音波Sが低減されている。また、図5bに示すように、5000Hz低減モデルでは、内側壁8Aと外側壁8Bとの間に4枚の片部9A乃至9Dを配置し、内側壁8Aと外側壁8Bを含む片部9A乃至9Dとの間に形成される流路において、隣接流路の流路長さが上記周波数の半波長となるように配置される。図7a,bに示すように、管路内を伝播する音波Sが片部9A乃至9Dを通過したことにより音波Sが低減されている。即ち、管路内に放出される音波Sの周波数に応じて、管路内に所定間隔で片部を配置することにより吸音材等を使用することなく騒音を低減することができる。また、特定の周波数を選択的に低減することができるので、音源から発せられる音が複数の周波数から構成される場合には、流路内に周波数のうちのピークとなる周波数を低減するように設計することで、騒音を効果的に防止できる。よって、送風手段により外部に送出される空気と、送風手段を駆動するモーター等の駆動機構から発生する音とが開口部3から同一方向に送出されたとしても、開口部3から送出された音は互いの干渉により低減され、外部に送出される空気を享受する者や、近隣の住居等に対して不快な騒音を感じさせることを抑制することができる。なお、流路3A乃至3Dの形成において片部4A乃至4Eを等しい間隔で設けて振幅に経路差ΔLを生じるようにしても良いが、特定周波数の音波を効率良く低減するには、流路から放出される音波が同振幅となるように片部4A乃至4Eの間隔を設定すると良い。図8は、開口部3の他の実施形態を示す横断面図である。同図に示すように、開口部3を構成する複数の流路3A乃至3Dは、前述の実施形態と同様に、垂直な壁面1Bから延出する複数枚の片部4A乃至4Eにより形成される。また、同様に、各片部4A乃至4Eは、壁面1Bに対して45°の角度θを持ち、互いに等しい間隔を有して延出する。よって、本実施形態においても流路3A乃至3Dの中心間距離dは、互いに隣接する流路同士において等しい距離に設定される。一方、本実施形態においては、壁面1Bに対して45°の角度θ、かつ、仮想放出面R2が仮想進入面R1に対して45°となるまで延出することから、隣接する流路3A乃至3D同士の流路長Lの経路差ΔLは、d/√2となる。そして、本実施形態においては、隣接する流路3A乃至3D同士の流路長Lの経路差ΔLがd/√2であるから、当該経路差ΔLが仮想進入面R1から入力される音波の周波数fの1/4波長に相当するものである場合、互いに隣接しあう流路3A,3B及び3B,3C並びに3C,Dから出力される音波は、同振幅、かつ、互いに等しい位相差位相差=90°を持った音波として出力される。互いに等しい位相差を持って仮想放出面R2から出力された音波は、互いに隣接する音波の同位相の成分が互いに干渉し、仮想進入面R1から入力された特定周波数成分が流路3A乃至3Dの延長方向に対して所定の角度α方向に指向する。流路3A乃至3Dに対して音波Sの指向する角度αは、互いに隣接する流路3A乃至3Dの経路差ΔLと、仮想放出面R2側の隣接する流路3A乃至3Dの中心間距離eとにより決定される。具体的には、流路3A乃至3Dの延長方向に対して指向される角度αは、次式1により算出される。即ち、複数の流路3A乃至3Dを経て放出される音波の同位相の成分が、片部4A乃至4Eの延長方向と音の放出方向とに分離される。本実施形態においては、α=45°となる。つまり、流路3A乃至3Dの仮想放出面R2より放出される空気は、特定周波数が流路3A乃至3Dの延長方向と異なる方向に指向した状態で外部に放出されるため、流路3A乃至3Dの延長線上に不快な騒音が届くことはない。よって、空気の放出方向と特定周波数成分を有する音が分離される。なお、特定周波数fは、隣接する流路3A乃至3Dの流路長Lの経路差ΔLに依存するため、流路長Lの経路差ΔLが等しい位相差となるように各流路3A乃至3Dを形成し、さらに、指向させたい角度αとなるように仮想放出面R2側の隣接する流路3A乃至3Dの中心間距離eを設定することにより分離すべき特定周波数fと指向させたい角度αとを自在に調整することが可能となる。特に、壁面1Bに対する仮想放出面R2の角度θが45°の場合、仮想放出面R2側の中心間距離eは仮想進入面R1側の中心間距離dによって表すことができるので、特定周波数fは、下記の式に示すように各流路3A乃至3Dの中心間距離dに依存するため、中心間距離dを変化させることにより流路長Lを変更し、特定周波数fの同位相の音波が干渉する方向を自在に調整することが可能となる。なお、上記式1により指向される角度αは、メインローブと呼ばれ、隣接する流路3A乃至3Dから放出される音波が干渉する音圧の大きい領域が指向する角度である。よって、隣接する流路3A乃至3Dから放出される音波に等しい位相差を生じさせることにより、音圧の大きいメインローブの角度αを設定することができる。なお、音波の干渉において、上記メインローブに加え、サイドローブと呼ばれるメインローブよりも音圧の小さな指向性を有する領域が形成される。なお、音圧の分布は、次式2に示される指向性係数Hβ,αによって算出することができる。なお、Nは、流路の数を示し、λは、音波の指向させたい周波数の波長である。また、βは、空気の放出方向を基準としてメインローブやサイドローブを走査するときの角度である。以下、中心間距離dを0.03mとしたときの実験データを示す。以下、実験例について説明する。図9a~cは、空気流れの方向から分離したい目標周波数を4000Hzとして、音源2から発するサイン音の周波数を約3000Hzから1000Hzおきに約5000Hzまで変化させたときの音圧分布を示す。また、図9dは、サイン音の周波数を約4000Hzとしたときの開口部3中心から0.3mの距離において、壁部1Bの垂直方向から一方の壁部1B方向に15°ずつ回転させて風速を測定した結果を示す。実験では、開口長さを0.13mに設定し、開口壁から音源を0.5m離間して配置した。また、各片部4A乃至4Eは、4000Hzに対応するように中心間距離dを0.03mに設定し、壁面に対して45°傾斜させた。また、開口から放出される音波の測定領域は、開口を有する壁面から0.1m離間した1m×1mの領域とし、当該領域にマイクを縦横5cm置きに配置して音圧の分布についてそれぞれ調べた。以下実験結果について説明する。図9aに示すように、約3000Hzでは、音圧の大きい領域が壁面1Bの垂直方向に沿った指向性が見られ、片部4A乃至4Eの延長方向と壁面1Bの延長方向との間では静粛領域が形成されている。さらに、図9b,cに示すように、約4000Hz及び約5000Hzでは、片部4A乃至4Dの延長方向に沿って音圧の静粛領域が形成されている。一方、図9dに示すように、流路から放出される空気の風向は、片部4A乃至4Eの延長方向に鋭い指向性が得られている。即ち、本実験結果が示すように、本実施形態に係る開口部3によれば、空気の流れの向きと音の進行方向とが分離されることが確認された。以上の結果から、目標とする約4000Hzでは、片部4A乃至4Eの延長する方向において静粛性が得られることが分かった。即ち、エアコンなどの空調機器の噴出し口に、片部4A乃至4Eに相当するルーバーを上記構成のように適用することにより、ルーバーの延長方向において静粛性が保たれることとなる。本実施形態では、音源から発せられる音波の周波数を4000Hzとして説明したが、指向させたい周波数に応じて、片部4A乃至4Eの間隔dおよび,平板の角度θを設定することにより目標とする周波数の音波を空気の流れる方向から分離して放出させることができる。よって、例えば、送風手段により外部に送出される空気と、送風手段を駆動するモーター等の駆動機構から発生する音とが開口部から同一方向に出されることがないので、外部に送出される空気を享受する者や、近隣の住居等に対して不快な騒音を感じさせることを抑制することができる。なお、壁面1Bに対する平板の角度θは、45°に限定する必要はなく、空気の放出方向に対して音波を指向させる指向方向に応じて設定すれば良い。以上、実施形態1及び実施形態2で説明したとおり、本発明に係る音低減方法にあっては、互いに隣接する流路の長さを、音源から複数の流路を経て放出される音波に位相差を生じさせる流路長として構成し、互いに隣接する流路から放出される同振幅の音波に位相差が逆位相となるようにすることで、互いに隣接する流路から放出される音波を互いに打ち消し合わせることができる。また、互いに隣接する流路において同振幅、かつ、位相差が等しい複数の流路を構成することにより、互いに隣接する流路から放出される音波の干渉を流路の延長方向から分離することができる。なお、上記実施形態1及び実施形態2では、流路を直線のものとして説明したが、互いに隣接する流路の長さを音源から複数の流路を経て放出される音波に等しい位相差を生じさせる流路長として構成されれば、流路は曲線であっても良い。また、平板の角度θは、45°に限定する必要はなく、空気の放出方向に応じて適宜変更すれば良い。また、複数の流路から放出される音波を同振幅としたが、これは上記効果を最大にするものであって、振幅に差が合っても良い。音波Sは平面波であっても、球面波であっても良い。以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能である。"