"基準電位に接続される第1の外導体と、直方体状の誘電体であり、第1の側面から該第1の側面に対向する第2の側面に渡る貫通孔を有し、前記第1の外導体上に第1の主面が接するように配置された誘電体ブロックと、前記貫通孔の内面に配置された内導体と、直方体の1面が開口した開口部を有する箱状の導体であり、前記誘電体ブロックの第2の主面,第3および第4の側面と間隔を開けて前記誘電体ブロックを収容可能な内寸を有し、前記開口部が前記第1の外導体側に向けて配置された、基準電位に接続される第2の外導体とを備えることを特徴とする同軸共振器。前記内導体は、その中心が、前記第1の主面と前記第2の主面間の距離の中心よりも前記第2の主面側に位置するように配置されていることを特徴とする請求項1に記載の同軸共振器。前記第3の側面から前記第4の側面に向かって複数の前記内導体が間隔を開けて列状に配置された、請求項1または請求項2に記載の同軸共振器と、列の端部となる第3の側面側内導体および第4の側面側内導体に電気的または電磁気的に接続される端子電極とを備えることを特徴とする誘電体フィルタ。前記誘電体ブロックは、前記第3の側面側内導体と前記第3の側面との間および前記第4の側面側内導体と前記第4の側面との間にスリットを備えることを特徴とする請求項3に記載の誘電体フィルタ。前記誘電体ブロックは、前記第1の側面から前記第2の側面へ向かう方向において、少なくとも一方の端部の前記第1の主面と前記第2の主面との間の距離が、中央部と比較して大きいことを特徴とする請求項3に記載の誘電体フィルタ。請求項3乃至請求項5のいずれかに記載の誘電体フィルタを含むRF部と、該RF部に接続されたベースバンド部とを備えることを特徴とする無線通信モジュール。請求項6に記載の無線通信モジュールと、該無線通信モジュールの前記RF部に接続されたアンテナとを備えることを特徴とする無線通信機器。しかしながら、特許文献1にて提案されたような従来の同軸共振器においては、第1の共振モードにおけるQ値の向上と、第1の共振モードおよび第2の共振モードの共振周波数の差を大きくすることとを同時に達成することが困難であるという問題があった。なお、第1の共振モードとは、多数存在する同軸共振器の共振モードの中で最も共振周波数が低い共振モードのことであり、第2の共振モードとは2番目に共振周波数が低い共振モードのことである。一般的には同軸共振器の第1の共振モードを利用するため、第1の共振モードにおけるQ値の向上は同軸共振器の電気特性の向上を意味する。また、スプリアスとなる第2の共振モードは第1の共振モードから離れた周波数に存在するのが望ましい。本発明はこのような従来の技術における問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的は、第1の共振モードにおけるQ値が大きく、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差が大きい同軸共振器ならびにそれを用いた誘電体フィルタ,無線通信モジュールおよび無線通信機器を提供することにある。本発明の同軸共振器は、基準電位に接続される第1の外導体と、直方体状の誘電体であり、第1の側面から該第1の側面に対向する第2の側面に渡る貫通孔を有し、前記第1の外導体上に第1の主面が接するように配置された誘電体ブロックと、前記貫通孔の内面に配置された内導体と、直方体の1面が開口した開口部を有する箱状の導体であり、前記誘電体ブロックの第2の主面,第3および第4の側面と間隔を開けて誘電体ブロックを収容可能な内寸を有し、前記開口部が前記第1の外導体側に向けて配置された、基準電位に接続される第2の外導体とを備えることを特徴とするものである。また、本発明の誘電体フィルタは、前記第3の側面から前記第4の側面に向かって複数の前記内導体が間隔を開けて列状に配置された、上記構成の同軸共振器と、列の端部となる第3の側面側内導体および第4の側面側内導体に電気的または電磁気的に接続される端子電極とを備えることを特徴とするものである。また、本発明の無線通信モジュールは、上記構成の誘電体フィルタを含むRF部と、該RF部に接続されたベースバンド部とを備えることを特徴とするものである。また、本発明の無線通信機器は、上記構成の無線通信モジュールと、該無線通信モジュールの前記RF部に接続されたアンテナとを備えることを特徴とするものである。本発明の同軸共振器によれば、第1の共振モードにおけるQ値が大きく、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差が大きい同軸共振器を得ることができる。また、本発明の誘電体フィルタによれば、第1の共振モードにおけるQ値が大きく、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差が大きい上記構成の同軸共振器を用いてバンドパスフィルタが構成されていることから、低損失であり、通過帯域近傍にスプリアスがないため、周波数選択性の優れた誘電体フィルタとすることができる。さらに、本発明の無線通信モジュールおよび無線通信機器によれば、低損失で周波数選択性の優れた上記構成の誘電体フィルタを用いて通信信号の濾波を行なうことから、通信信号の減衰およびノイズを低減することができるため、通信品質や信頼性の高い無線通信モジュールおよび無線通信機器とすることができる。以下、本実施形態の同軸共振器を添付の図面を参照しつつ詳細に説明する。実施の形態の第1の例図1は、本実施形態の第1の例の同軸共振器を模式的に示す横断面図である。図2は、図1に示す同軸共振器の模式的な縦断面図である。本例の同軸共振器は、図1,図2に示すように、第1の外導体21と、第2の外導体22と、誘電体ブロック30と、内導体41とを備え、板状の誘電体基板11の主面上に配置されている。第1の外導体21は、誘電体基板11の主面上に配置されたシート状の導体であり、基準電位グランド電位に接続される。誘電体ブロック30は、直方体状の誘電体であり、第1の側面30cから第1の側面30cに対向する第2の側面30dに渡る貫通孔31を有し、第1の外導体21上に第1の主面30aが接するように配置されている。なお、直方体状とは、直方体が長方形の6面体からなるものに対し、例えば、ある1面の一部に突出または窪み等を有している形状を含むものである。そして、内導体41は、貫通孔31の内面に配置されている。第2の外導体22は、直方体の1面が開口した開口部を有する箱状の導体であり、誘電体ブロック30の第2の主面30b,第3および第4の側面30e,30fと間隔を開けて誘電体ブロック30を収容可能な内寸を有している。そして、開口部を第1の外導体21側に向けて配置することによって、第1の外導体21に接続されて基準電位グランド電位に接続される。ここで、第1の外導体21および第2の外導体22は、誘電体ブロック30を取り囲むように配置されており、同軸共振器の外導体として機能する。また、図2においては、第1および第2の側面30c,30dについても、第2の外導体22と間隔を有している例を示したが、内導体41の一方端が基準電位に接続される場合には、内導体41が基準電位に接続される第1または第2の側面30c,30dに第2の外導体22が接触しても構わない。なお、誘電体ブロック30と第2の外導体22との間は空気で満たされている。このような構成を備える本例の同軸共振器によれば、同軸共振器の外導体の一部として機能する第2の外導体22と、誘電体ブロック30の第2の主面30b,第3および第4の側面30e,30fとの間に間隔を有していることから、その間に、誘電体ブロック30よりも誘電率が低い低誘電率部が形成される。そのため、外導体の一部として機能する第2の外導体22と内導体41との間の実効的な誘電率を小さくすることができるので、第1の共振モードの共振周波数が等しく、第2の外導体22と誘電体ブロック30の第2の主面30b,第3および第4の側面30e,30fとの間において、間隔を有さずに第2の外導体22で覆われている同軸共振器と比較して、第1の共振モードにおけるQ値を大きくすることができるとともに、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差を大きくすることができる。また、本例の同軸共振器によれば、誘電体ブロック30の第1の主面30aは第1の外導体21に接していることから、構造が単純で作製が容易な同軸共振器とすることができる。さらに、本例の同軸共振器によれば、内導体41は、その中心が、第1の主面30aと第2の主面30b間の距離の中心よりも第2の主面30b側に位置するように配置されていることが好ましい。すなわち、内導体41が、第2の主面30bに近い側に配置されていることにより、第1の主面30aと第2の主面30bとの間において、中央や第1の主面30aに近い側に内導体41が配置されている場合と比較して、内導体41と第1の外導体21との間隔を大きくすることができるので、第1の共振モードにおけるQ値をさらに大きくすることができるとともに、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差をさらに大きくすることができる。なお、誘電体ブロック30の第2の主面30b,第3および第4の側面30e,30fと第2の外導体22との間隔は、電気特性を向上させるためには大きくした方がよいが、大きくすると同軸共振器が大型化するため、必要な電気特性と許容される同軸共振器の外形寸法に応じて適宜設定することが好ましい。実施の形態の第2の例図3は、本実施形態の第2の例の誘電体フィルタを模式的に示す横断面図である。図4は、図3に示す誘電体フィルタの模式的な縦断面図である。なお、本例においては、上述した実施形態の例と異なる部分について説明し、同一の構成要素には同一の符号を付して重複する説明を省略する。本例の誘電体フィルタは、図3に示すように、誘電体ブロック30の第3の側面30eから第4の側面30fに向かって内導体41a~41fが間隔を開けて列状に配置され、列の端部となる第3の側面側内導体41aおよび第4の側面側内導体41fに電気的または電磁気的に接続される第1,第2の端子電極51,52とを備えている。なお、本例において、第1の外導体21および第2の外導体22からなる外導体と、例えば、誘電体ブロック30に配置された複数の内導体41のうちの1つである内導体41aとで同軸共振器の構成を満たすことから、外導体を共有する複数の内導体41a~41fが配置されている構成の場合、同軸共振器を複数有しているものとして説明する。そのため、図3においては、同軸共振器を6つ有していることとなる。そして、図3に示す誘電体フィルタにおいて、外導体を共有し、複数の内導体41a~41fが配置されて構成されている複数の同軸共振器は、相互に電磁気的に結合している。また、誘電体ブロック30の第2の側面30dには、内導体41a~41fのそれぞれに、図示せぬ容量結合電極が配置されている。隣り合う容量結合電極間には、所定の静電容量が形成され、隣り合う同軸共振器間の電磁気的な結合を強める働きをする。また、誘電体ブロック30の第1の側面30c側では、内導体41a~41fのそれぞれの間にスリット61b~61fが形成されている。また、第1の端子電極51は、第3の側面側内導体41aの下方において、第1の外導体21に接触することなく、誘電体ブロック30の第1の側面30cから第1の主面30aに跨って配置されている。これにより、第1の端子電極51は、第3の側面側内導体41aに電磁気的に接続される。また、第2の端子電極52は、第4の側面側内導体41fの下方において、第1の外導体21に接触することなく、誘電体ブロック30の第1の側面30cから第1の主面30aに跨って配置されている。これにより、第2の端子電極52は、第4の側面側内導体41fに電磁気的に接続される。そして、このような構成を備える本例の誘電体フィルタは、例えば、第1の端子電極51に電気信号が入力されると、第1の外導体21および第2の外導体22からなる外導体と、内導体41a~41fとで構成される複数の同軸共振器が共振し、第2の端子電極52から電気信号が出力される。このとき、複数の同軸共振器の共振周波数を含む周波数帯の信号が選択的に通過するため、バンドパスフィルタとして機能する。このように、本例の誘電体フィルタは、前述した第1の実施形態の同軸共振器が複数形成された構成を有しており、この複数の同軸共振器が相互に電磁気的に結合することによってバンドパスフィルタが構成されている。このような構成を備える本例の誘電体フィルタによれば、第1の共振モードにおけるQ値が大きく、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差が大きい同軸共振器を用いてバンドパスフィルタが構成されていることから、低損失であり、通過帯域近傍にスプリアスがないため、周波数選択性の優れた誘電体フィルタとなる。また、本例の誘電体フィルタにおいて、誘電体ブロック30は突起部32を有している。この突起部32は、第2の側面30d,第3の側面30eおよび第4の側面30fと面が連なり、突起部32のみの形状は直方体状からなり、誘電体ブロック30の第2の主面30bの第2の側面30d側に形成されている。本例の誘電体フィルタを構成する同軸共振器の2次共振モードは、通常の高次モードである同軸共振器のλモードでなく、いわゆるキャビティーモードとなる場合がある。この場合には、2次共振モードにおける電界の大きさは、誘電体ブロック30の第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向において、中央部で大きく、両端部では小さい。また、本例の誘電体フィルタを構成する同軸共振器の1次共振モードにおける電界の大きさは、第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向において、中央部で0であり、開放端となる両端部で最大となる。よって、誘電体ブロック30の形状を、第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向において、第1の側面30c側および第2の側面30d側の少なくとも一方の端部の第1の主面30aと第2の主面30bとの間の距離が、中央部と比較して大きくなるようにすることが好ましい。そして、本例の誘電体フィルタのように誘電体ブロック30が突起部32を有しているときには、誘電体ブロック30は、第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向において、一方の端部の第1の主面30aと第2の主面30bとの間の距離が、中央部と比較して大きい。これにより、1次共振モードの共振周波数と2次共振モードの共振周波数との差を大きくすることができるとともに、隣り合う同軸共振器同士の電磁気的な結合を大きくすることができる。また、本例の誘電体フィルタを構成する同軸共振器の2次共振モードがキャビティーモードとなる場合には、2次共振モードにおける電界は、誘電体ブロック30の第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向において、中央部が最も強く、両端部に向かうにつれて弱くなり、ある点で0になる。そして、両端部では中央部と逆向きの弱い電界となっている。そして、電界が0になる点は、両端から全体の長さである第1の側面30cから第2の側面30dまでの距離の1/4までの範囲に存在する。このため、誘電体ブロック30において、第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向の少なくとも一方端から、第1の側面30cから第2の側面30d迄の距離の1/4以内の範囲における、第1の主面30aと第2の主面30bとの間の距離が、中央部と比較して大きくなるようにすることが望ましい。また、本例の誘電体フィルタにおいては、誘電体ブロック30にスリット61b~61fが形成されている。このスリット61b~61fによっても、1次共振モードのQ値および1次共振モードの共振周波数と2次共振モードの共振周波数との差を大きくすることができる。また、スリット61b~61fによって、隣り合う共振器同士の電磁気的な結合を調整することもできる。なお、このスリット61b~61fは、第1の側面30cまたは第2の側面30dのみに形成したときには、スリット61b~61fを形成していない側面側で同軸共振器間の容量結合を取りやすくなり、第1の側面30cから第2の側面30dに渡ってスリット61b~61fを形成したときには、1次共振モードのQ値および1次共振モードの共振周波数と2次共振モードの共振周波数との差をさらに大きくすることができる。本例の誘電体フィルタおよび前述した実施の形態の第1の例の同軸共振器において、誘電体ブロック30の材質としては、エポキシ樹脂等の樹脂や例えば誘電体セラミックス等のセラミックスを用いることができる。例えば、BaTiO3,Pb4Fe2Nb2O12,TiO2等を含有する誘電体セラミック材料が好適に用いられる。各種の電極および導体の材質としては、例えば、Ag,Ag-Pd,Ag-Pt等のAg合金を主成分とする導電材料や、Cu系,W系,Mo系,Pd系導電材料等が好適に用いられる。各種の電極および導体の厚みは、例えば0001~02mmに設定される。実施の形態の第3の例図5は、本実施形態の第3の例の誘電体フィルタを模式的に示す横断面図である。本例の誘電体フィルタは、図3に示す誘電体フィルタの構成に加えて、第3の側面側内導体41aと第3の側面30cとの間および第4の側面側内導体41fと第4の側面30dとの間にスリット61a,61gを備えている。このような構成とすることによって、バンドパスフィルタを構成する同軸共振器の第1の共振モードにおけるQ値はさらに大きくなり、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差もさらに大きくなることから、低損失であり、通過帯域近傍にスプリアスがないため、さらに周波数選択性の優れた誘電体フィルタとすることができる。なお、前述した効果を得るには、第3の側面側内導体41aと第3の側面30cとの間または第4の側面側内導体41fと第4の側面30dとの間において、第3の側面側内導体41aまたは第4の側面側内導体41fに近接してスリット61a,61gが形成されていることが好ましい。また、スリット61a,61gが第2の主面30b側で開口している図5に示す例において、スリット61a,61gは、第1の外導体21にできるだけ近接するように、第2の主面30b側から第1の主面30a側に向かう方向の深さを有していることが前述した効果を得る上で好ましい。なお、スリット61a,61gは、スリット61b~61fと同様に第1の主面30a側で開口していても良いことは言うまでもない。次に、図6は、本発明の実施の形態の第4の例の無線通信モジュール80および無線通信機器85を模式的に示すブロック図である。本例の無線通信モジュール80は、ベースバンド信号が処理されるベースバンド部81と、ベースバンド部81に接続された、ベースバンド信号の変調後および復調前のRF信号が処理されるRF部82とを備えている。RF部82には上述した実施の形態の第2の例の誘電体フィルタ821が含まれており、ベースバンド信号が変調されてなるRF信号または受信したRF信号における通信帯域以外の信号を誘電体フィルタ821によって減衰させている。具体的な構成としては、ベースバンド部81は、ベースバンドIC811を有している。また、RF部82は、誘電体フィルタ821とベースバンド部81との間に接続されるRFIC822を有している。なお、これらの回路間には別の回路が介在していてもよい。そして、無線通信モジュール80の誘電体フィルタ821にアンテナ84を接続することによってRF信号の送受信がなされる本例の無線通信機器85が構成される。このような構成を有する本例の無線通信モジュール80および無線通信機器85によれば、低損失で周波数選択性の優れた誘電体フィルタ821を用いて通信信号の濾波を行なうことから、通信信号の減衰およびノイズを低減することができるため、通信品質が高い高性能な無線通信モジュール80および無線通信機器85を得ることができる。変形例本発明は上述した実施の形態の例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更,改良が可能である。上述した実施の形態の第1~第3の例においては、内導体の両端が開放されて1/2波長共振器が構成された例を示したが、これに限定されるものではない。内導体の一方端が基準電位に接続されて1/4波長共振器として機能する同軸共振器およびそれを用いた誘電体フィルタであっても構わない。また、上述した実施の形態の第1~第3の例においては、誘電体ブロック30と第2の外導体22との間が空気で満たされた例を示したが、これに限定されるものではない。例えば、誘電体ブロック30と第2の外導体22との間が真空であっても良く、また、誘電体ブロック30と第2の外導体22との間が、誘電体ブロック30よりも誘電率が低い誘電体材料気体を含むで満たされていても構わない。さらに、上述した実施の形態の第2の例の誘電体フィルタにおいては、誘電体ブロック30の第2の側面30d側に突起部32が形成された例を示したが、これに限定されるものではない。例えば、誘電体ブロック30の第1の側面30c側に突起部32が形成されても良く、誘電体ブロック30の第1の側面30c側および第2の側面30d側の両方に突起部32が形成されても構わない。また、要求される電気特性のレベルが高くない場合には、図4に示すような突起部32ではなく、例えば、誘電体ブロック30の中央部から第1の側面30c側および第2の側面30d側の少なくとも一方に向けて、第1の主面30aと第2の主面30bとの間の距離が徐々に増加するようにしてもよい。このように、誘電体ブロック30は、第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向において、少なくとも一方の端部の第1の主面30aと第2の主面30bとの間の距離が、中央部と比較して大きいことが好ましい。またさらに、上述した実施の形態の第2,第3の例の誘電体フィルタにおいては、第1の外導体21および第2の外導体22からなる外導体と、貫通孔31a~31fの内面に配置された内導体41a~41fとにより、6つの同軸共振器が構成された例を示したが、これに限定されるものではなく、2つ以上の任意の個数の同軸共振器で誘電体フィルタを構成することができる。但し、同軸共振器数の増加は大型化を招くので、通常は20個程度以下に設定することが好ましい。さらにまた、上述した実施の形態の第2,第3の例の誘電体フィルタにおいては、第1および第2の端子電極51,52が、内導体41a,41fに電磁気的に接続される例を示したが、内導体41a,41fに電気的に接続されるようにしても構わない。次に、本実施形態の同軸共振器の具体例について説明する。まず、図1,図2に示した本実施形態の第1の例の同軸共振器の電気特性を、有限要素法を用いたシミュレーションによって算出した。算出する電気特性の項目は、第1の共振モードの共振周波数および無負荷Qならびに第2の共振モードの共振周波数とした。このシミュレーションにおける誘電体ブロック30を構成する誘電体は、比誘電率を10とし、誘電正接を00005とした。また、各種導体および電極の導電率は58×106S/mとした。そして、誘電体ブロック30の形状は、第1の主面30aから第2の主面30bまでの距離である高さおよび第3の側面30eから第4の側面30fまでの距離である幅がともに13mmで、第1の側面30cから第2の側面30dまでの距離である長さが28mmの直方体状とした。また、貫通孔31は、直径が3mmの円筒状とし、貫通孔31の中心が第1の主面30aから10mmの距離に位置し、かつ貫通孔31の中心が第3の側面30eと第4の側面30fとの中心に位置するようにし、貫通孔31の内面に内導体41を配置した。また、第1の外導体21は、長さが38mmで幅が20mmの矩形状とし、その中央に誘電体ブロック30が位置するようにした。第2の外導体22は、長さが38mmで幅および高さが20mmの直方体の1面が開口した開口部を有する箱状とした。このシミュレーションの結果、第1の共振モードの共振周波数は205GHzであり、Q値は1450であり、第2の共振モードの共振周波数は36GHzであった。また、長さが23mmで幅および高さが20mmの誘電体ブロックの中央に直径が3mmで長さが23mmの内導体が配置され、この誘電体ブロックが、長さが33mmで幅および高さが20mmの空間を有する外導体の長さ方向の中央に配置された比較例の同軸共振器の電気特性をシミュレーションした。その結果、第1の共振モードの共振周波数は199GHzであり、Q値は1319であり、第2の共振モードの共振周波数は27GHzであった。このように、本実施形態の第1の例の同軸共振器は、比較例の同軸共振器と比べて、1次共振モードのQ値が大きかった。また、本実施形態の第1の例の同軸共振器は、比較例の同軸共振器と比べて、1次共振モードの共振周波数は同程度であるものの、2次共振モードの共振周波数が高いことから、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差が大きかった。これにより、基準電位に接続される第1の外導体21と、直方体状の誘電体であり、第1の側面30cから第1の側面30cに対向する第2の側面30dに渡る貫通孔31を有し、第1の外導体21上に第1の主面30aが接するように配置された誘電体ブロック30と、貫通孔31の内面に配置された内導体41と、直方体の1面が開口した開口部を有する箱状の導体であり、誘電体ブロック30の第2の主面30b,第3および第4の側面30e,30fと間隔を開けて収容可能な内寸を有し、開口部が第1の外導体21側に向けて配置された、基準電位に接続される第2の外導体22とを備えることにより、第1の共振モードにおけるQ値が大きく、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差が大きい同軸共振器を得られることが確認できた。次に、図3,図4に示した本実施形態の第2の例の誘電体フィルタの電気特性を、有限要素法を用いたシミュレーションによって算出した。このシミュレーションにおける誘電体ブロック30を構成する誘電体は、比誘電率を115とし、誘電正接を000005とした。また、各種導体および電極の導電率は42×106S/mとした。そして、誘電体ブロック30は、突起部32を除く寸法を、第1の主面30aから第2の主面30bまでの距離である高さを85mm、第3の側面30eから第4の側面30fまでの距離である幅を56mm、第1の側面30cから第2の側面30dまでの距離である長さを237mmとした。また、突起部32は、誘電体ブロック30の第2の側面30d,第3の側面30eおよび第4の側面30fと面が連なり、突起部32のみの形状が直方体状となるように形成した。なお、突起部32の寸法は、第2の主面30bからの高さを2mm、第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向の長さを4mm、第3の側面30eから第4の側面30fまでの距離である幅を56mmとした。また、貫通孔31a~31fは、それぞれ直径が3mmの円筒状とし、貫通孔31a~31fのそれぞれの中心が第1の主面30aから5mmの距離に位置し、かつそれぞれの貫通孔31の中心が等間隔となるように配置し、それぞれの貫通孔31の内面に内導体41を配置した。また、内導体41a~41fの間に形成したスリット61b~61fは、幅を10mm、第1の主面30aから第2の主面30b向かう方向の深さを75mmとした。また、第1の外導体21は、長さが317mmで幅が62mmの矩形状とし、その中央に誘電体ブロック30が位置するようにした。第2の外導体22は、長さが317mmで、幅が62mmで、高さが15mmの直方体の1面が開口した開口部を有する箱状とした。このシミュレーション結果を図7のグラフに示す。グラフにおいて、横軸は周波数であり、縦軸は減衰量である。また、実線が伝送特性を示し、破線が反射特性を示している。このグラフによれば、通過帯域の近傍にスプリアスがなく、伝送特性に優れていることを示しており、すなわち、本実施形態の誘電体フィルタが周波数選択性に優れていることが確認できた。次に、図3,図5に示した本実施形態の第2,第3の例の誘電体フィルタの電気特性を、有限要素法を用いたシミュレーションによって算出した。このシミュレーションにおける誘電体ブロック30を構成する誘電体は、比誘電率を115とし、誘電正接を000005とした。また、各種導体および電極の導電率は42×106S/mとした。そして、誘電体ブロック30は、突起部32を除く寸法を、第1の主面30aから第2の主面30bまでの距離である高さを95mm、第3の側面30eから第4の側面30fまでの距離である幅を56mm、第1の側面30cから第2の側面30dまでの距離である長さを237mmとした。また、突起部32は、誘電体ブロック30の第2の側面30d,第3の側面30eおよび第4の側面30fと面が連なり、突起部32のみの形状が直方体状となるように形成した。なお、突起部32の寸法は、第2の主面30bからの高さを42mm、第1の側面30cから第2の側面30dへ向かう方向の長さを4mm、第3の側面30eから第4の側面30fまでの距離である幅を56mmとした。また、貫通孔31a~31fは、それぞれ直径が3mmの円筒状とし、貫通孔31a~31fのそれぞれの中心が第1の主面30aから5mmの距離に位置し、かつそれぞれの貫通孔の中心が等間隔となるように配置し、それぞれの貫通孔31の内面に内導体41を配置した。また、内導体41a~41fの間に形成したスリット61b~61fは、幅を10mm、第1の主面30aから第2の主面30b向かう方向の深さを75mmとした。また、第1の外導体21は、長さが317mmで幅が62mmの矩形状とし、その中央に誘電体ブロック30が位置するようにした。第2の外導体22は、長さが317mmで、幅が62mmで、高さが15mmの直方体の1面が開口した開口部を有する箱状とした。また、図5に示した本実施形態の第3の例の誘電体フィルタについては、誘電体ブロック30に、第3の側面側内導体41aと第3の側面30cとの間にスリット61aを、第4の側面側内導体41fと第4の側面30dとの間にスリット61gを形成した。なお、このスリット61a,61gは、幅を25mm、第2の主面30bから第1の主面30a向かう方向の深さを65mmとした。このシミュレーションの結果、図3に示した本実施形態の第2の例の誘電体フィルタの第1の共振モードの共振周波数は1874GHzであり、Q値は2037であり、第2の共振モードの共振周波数は2780GHzであった。これに対し、図5に示した本実施形態の第3の例の誘電体フィルタの第1の共振モードの共振周波数は1874GHzであり、Q値は2063であり、第2の共振モードの共振周波数は2895GHzであった。この結果から、誘電体ブロック30において、第3の側面側内導体41aと第3の側面30cとの間にスリット61a、第4の側面側内導体41fと第4の側面30dとの間にスリット61gを備えていることにより、第1の共振モードにおけるQ値はさらに大きくなり、第1の共振モードの共振周波数と第2の共振モードの共振周波数との差もさらに大きくなることがわかった。そのため、上述した構成の誘電体フィルタであれば、さらに周波数選択性の優れた誘電体フィルタとできることがわかった。また、本実施形態の誘電体フィルタは、低損失で周波数選択性の優れたものであることから、通信信号の濾波において通信信号の減衰およびノイズを低減することができるため、無線通信モジュールおよび無線通信機器に本実施形態の誘電体フィルタを用いれば、通信品質や信頼性の高い無線通信モジュールおよび無線通信機器とできることがわかった。"