"結着樹脂、近赤外線吸収色素、消色剤を混合し、前記混合により得た混合物を溶融混練し、前記結着樹脂、前記近赤外線吸収色素、前記消色剤の混合の際、及び/又は溶融混練の際に、添加樹脂として重量平均分子量が300以上10,000以下の常温で固体の樹脂をトナー重量の10~40質量添加することを特徴とする消色型電子写真トナーの製造方法。前記添加樹脂は、ノボラック樹脂、変性ノボラック樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、芳香族炭化水素樹脂、前記樹脂の共重合樹脂、変性ロジン、エステル化物変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族系石油樹脂、芳香族系石油樹脂、及びクマロン樹脂からなる群から選ばれた少なくとも1種であり、特に好ましくは脂肪族炭化水素樹脂であることを特徴とする請求項1に記載の消色型電子写真トナーの製造方法。前記結着樹脂、前記近赤外線吸収色素、前記消色剤の混合の際、更に帯電制御剤を混合することを特徴とする請求項1または2に記載の消色型電子写真トナーの製造方法。前記溶融混練により得た混練物を粉砕することを特徴とする請求項1乃至3の何れか一項に記載の消色型電子写真トナーの製造方法。請求項1乃至4の何れか一項に記載の消色型電子写真トナーの製造方法によって作製されたことを特徴とする消色型電子写真トナー。本発明は、上記事情に鑑みてなされ、優れた消色性、即ち高い消色速度で確実な消色が可能な消色型電子写真トナー及びその製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の第1の態様は、結着樹脂、近赤外線吸収色素、消色剤を混合し、前記混合により得た混合物を溶融混練し、前記結着樹脂、前記近赤外線吸収色素、前記消色剤の混合の際、及び/又は溶融混練の際に、添加樹脂として重量平均分子量が300以上10,000以下の常温で固体の樹脂をトナー重量の10~40質量添加することを特徴とする消色型電子写真トナーの製造方法を提供する。前記添加樹脂として、ノボラック樹脂、変性ノボラック樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、芳香族炭化水素樹脂、前記樹脂の共重合樹脂、変性ロジン、エステル化物変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族系石油樹脂、芳香族系石油樹脂、及びクマロン樹脂からなる群から選ばれた少なくとも1種を用いることができる。特に好ましくは、脂肪族炭化水素樹脂を用いることができる。前記結着樹脂、前記近赤外線吸収色素、前記消色剤の混合の際、更に帯電制御剤を混合することができる。また、前記溶融混練により得た混練物を粉砕することができる。本発明の第2の態様は、以上の消色型電子写真トナーの製造方法によって作製されたことを特徴とする消色型電子写真トナーを提供する。本発明によると、優れた消色性、即ち高い消色速度で確実な消色が可能な消色型電子写真トナー及びその製造方法が提供される。以下、本発明の種々の実施形態について説明する。本発明の一実施形態に係る消色型電子写真トナーは、結着樹脂、近赤外線吸収色素、消色剤および帯電制御剤を混合、溶融混練、及び粉砕してなるものである。これら結着樹脂、近赤外線吸収色素、消色剤及び帯電制御剤の混合する際、及び/又は溶融混練する際に、所定の添加樹脂がトナー重量の10~40質量添加されている。この所定の添加樹脂は、ノボラック樹脂、変性ノボラック樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、芳香族炭化水素樹脂、前記樹脂の共重合樹脂、変性ロジン、エステル化物変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族系石油樹脂、芳香族系石油樹脂、及びクマロン樹脂からなる群から選ばれた少なくとも1種である。これらの樹脂のうち、脂肪族系石油樹脂、芳香族系石油樹脂としては、C5及びC9系石油樹脂を用いることができる。また、これらの樹脂は、重量平均分子量300程度以上から10000程度以下ゲルパーミエイションクロマトグラフィー測定の常温で固体の樹脂である。本発明においては、脂肪族炭化水素樹脂であるクイントン1500日本ゼオン製が特に好ましい。以上のように構成される消色型電子写真トナーを用いて、電子写真プロセスにより印字又は画像を形成すると、印字又は画像は、可視光下では高い画像濃度であるが、近赤外線を照射すると、印字又は画像が消色する。これは、次のような現象に基づく。すなわち、印字又は画像に近赤外線を照射すると、トナー中の近赤外線吸収色素が励起状態になり、消色剤と反応し、消色現象が生ずる。その結果、印字又は画像が消色し、用紙を再利用することが可能となる。本実施形態に係る消色型電子写真トナーは、原料の混合及び/又は溶融混練の際に、所定の樹脂がトナー重量の10~40質量添加されている。そのため、低い消色濃度および高い消色速度が得られ、消色性が優れている。これは、添加樹脂が結着樹脂よりも溶解し易い樹脂であり、容易に融解することで結着樹脂の粘度を下げ、色素の消色反応速度を速めることに貢献しているためと考えられる。所定の樹脂の添加量が10質量未満の場合には、消色性及び消色速度が劣り、所定の樹脂の添加量が40質量を超えると、消色性は良好であるが、添加樹脂の軟化点は結着樹脂の軟化点より低いため、熱ローラ定着方式において、トナーが過加熱されると、トナーの凝集力が定着部6の定着ローラおよび用紙Pとの接着力を下回り、トナー層が分断して起こるオフセット現象であるホットオフセット高温オフセットの危険が高まる。なお、消色反応は、近赤外線吸収色素の色素カチオンが消色剤のアルキル基と結合することにより生ずる。なお、消色トナーにおける近赤外線吸収色素と消色剤の比率は、消色反応後に未反応の近赤外線吸収色素が残留しないように、適宜選択される。本実施形態に係る消色トナーに含まれる近赤外線吸収色素としては、従来公知のものを用いることが出来る。そのような近赤外線吸収色素として、例えば、特開平4-362935号公報及び特開平5-119520号公報に記載されているものがある。具体的な近赤外線吸収色素の例として、例えば、下記式に示すようなIRT商品名、昭和電工株製を挙げることが出来る。式中、X及びYは、いずれもNC2H52を表し、Z-は下記式に示す対イオンである。消色剤としては、従来公知の4級アンモニウムホウ素錯体を用いることが出来る。そのような4級アンモニウムホウ素錯体として、例えば、特開平4-362935号公報及び特開平5-119520号公報に記載されているものがある。具体的な4級アンモニウムホウ素錯体の例として、下記式に示すP3B商品名、昭和電工株製を挙げることが出来る。結着樹脂としては、公知のものを含む広い範囲から選択することができる。具体的には、ポリスチレン、スチレン-アクリル酸エステル共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、およびスチレン-ブタジエン共重合体などのスチレン系樹脂をはじめ、飽和ポリエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、クマロン樹脂、キシレン樹脂、塩化ビニル樹脂、ポリオレフィン樹脂などが例示でき、これらの樹脂を二種類以上組み合わせて用いてもよい。なお、これらの樹脂のうち、ポリエステル系樹脂が好ましい。帯電制御剤としては、通常、電子写真用トナーに使用される任意のものを使用可能である。本発明の一実施形態に係る消色トナーは、結着樹脂、近赤外線吸収色素、消色剤、帯電制御剤、添加樹脂以外に、離型材を含むことができる。離型剤としては、通常、電子写真用トナーに使用される任意のものを使用可能である。以下、図面を参照して、以上説明した消色型電子写真トナーを用いて印字された用紙を消色して再生し、再度印字するための色消機能付プリンターについて説明する。図1に示すプリンターは、市販されているプリンターN3500:カシオ計算機株製を改造したものである。このプリンターでは、印字ベルト1の周囲に、光感応性トナー現像器2、消色用ヒータ3、消色用LEDヘッド4、転写部5、定着部6が配置されている。このプリンターの底部には光感応性トナーを用いて印字された用紙Pを収納するカセット7が配置され、上部には、光感応性トナーを用いて再印字された用紙を排出する排紙部8が配置されている。なお、光感応性トナー現像器2には、光感応性トナーを収納する光感応性トナーカートリッジ9が取り付けられている。図1に示すプリンターは、次のようにして動作する。最初に、カセット7から光感応性トナーを用いて印字された用紙Pが取り出され、用紙経路10に沿って各部を通る。即ち、用紙Pは、消色用ヒータ3及び消色用LEDヘッド4により熱が加えられるとともに近赤外線が照射され、印字が消色される。次いで、印字が消色された用紙は転写部5において、現像された光感応性トナーの画像が転写される。現像された光感応性トナーの画像は、光感応性トナーカートリッジ9から供給された光感応性トナーを用いて、光感応性トナー現像器2により現像された画像であり、印字ベルト1により転写部5に送られたものである。転写部5において転写された光感応性トナーの画像は、用紙経路10に沿って更に定着部6に送られ、そこで定着処理が行われ、その後、排紙部8に排紙され、操作が完了する。以上のプリンターの動作では、ハロゲンランプヘッド3の出力は50mW/cm2、消色用ヒータ2の温度設定は100°Cとした。用紙経路4は、任意の設定速度に変更可能である。以下に本発明の実施例と比較例を示し、本発明の効果について具体的に説明する。実施例1使用する光感応性トナーを以下のようにして製造した。波長817nmに感度を持つ赤外線感光色素IRT昭和電工株製1.5質量部、有機ホウ素化合物消色剤P3B昭和電工株製7.5質量部、トナー用ポリエステル結着樹脂花王株製63.0質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製1.5質量部、カルナバWAX1号粉末加藤洋行株輸入品2.5質量部、及び樹脂タマノル521荒川化学株製24.0質量部からなる原料をヘンシェルミキサー三井鉱山製に投入し、混合した。続いて、この混合物を二軸混練機で溶融混練した。次いで、得られた混練物をロートプレックスホソカワミクロン株製で粗砕して、粗砕物を得た。得られた粗砕物を衝突式粉砕機にて、平均粒径が9μmになるように粉砕した。得られた粉砕物100質量部に外添剤としてシリカR972日本アエロジル株製を1質量部添加し、ヘンシェルミキサーで混合して、光感応性トナーを得た。実施例2添加用樹脂としてタマノル521に替えてタマノル510荒川化学株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例3添加用樹脂としてタマノル521に替えてマルキードNo.1荒川化学株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例4添加用樹脂としてタマノル521に替えてクイントン1500日本ゼオン株製10.0質量部を用い、トナー用ポリエステル結着樹脂花王株製の量を77.0質量部にしたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例5添加用樹脂としてタマノル521に替えてクイントン1500日本ゼオン株製16.0質量部を用い、トナー用ポリエステル結着樹脂花王株製の量を71.0質量部にしたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例6添加用樹脂としてタマノル521に替えてクイントン1500日本ゼオン株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例7添加用樹脂としてタマノル521に替えてクイントン1500日本ゼオン株製32.0質量部を用い、トナー用ポリエステル結着樹脂花王株製の量を55.0質量部にしたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例8添加用樹脂としてタマノル521に替えてクイントン1500日本ゼオン株製44.0質量部を用い、トナー用ポリエステル結着樹脂花王株製の量を47.0質量部にしたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例9添加用樹脂としてタマノル521に替えてYSレジンPX1250ヤスハラケミカル株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例10添加用樹脂としてタマノル521に替えてFTR-6125三井化学株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例11添加用樹脂としてタマノル521に替えてFTR-2140三井化学株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例12添加用樹脂としてタマノル521に替えてアイマーブP-140出光興産株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例13添加用樹脂としてタマノル521に替えてペトコール140東ソー株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例14添加用樹脂としてタマノル521に替えてエスクロンV-120新日鐵化学株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例15添加用樹脂としてタマノル521に替えてカルナバワックス1号パウダー加藤洋行株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例16添加用樹脂としてタマノル521に替えてFT100日本精株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例17添加用樹脂としてタマノル521に替えてハイワックス4202三井化学株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例18添加用樹脂としてタマノル521に替えてネオワックスLヤスハラケミカル株製を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例19ロイコ色素CVL3.5質量部、S-205山田化学株製05質量部、顕色剤24DHBP三協化成株製1.5質量部、244THBP三協化成株製1.5質量部、結着樹脂としてPTR7734エリオケム株製592質量部、タッキファイアFTR-2140三井化学株製4.8質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製1.0質量部、ビスコール660P三陽化成株製4.0質量部、及びクイントン1500日本ゼオン株製24.0質量部からなる原料を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例2024DHBPを2.0質量部、244THBPを1.0質量部にしたことを除いて、実施例19と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例2124DHBPを4.0質量部、244THBPを1.0質量部、PTR7734を57.2質量部にしたことを除いて、実施例19と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例22ロイコ色素CVL2.0質量部、顕色剤没食子酸プロピル2.0質量部、結着樹脂としてSB-130三洋化成株製71.0質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製1.0質量部、及びクイントン1500日本ゼオン株製24.0質量部からなる原料を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例23ロイコ色素3-4-ジメチルアミノ-2-エトキシフェニル-3-1-エチル2メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド20質量部、顕色剤没食子酸プロピル20質量部、結着樹脂としてスチレンブチルアクリレート共重合体アクリレート含有率6質量部710質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製10質量部、及びクイントン1500日本ゼオン株製240質量部からなる原料を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例24ロイコ色素Blue20342質量部、顕色剤24DHEP三協化成株製66質量部、結着樹脂としてスチレンブチルアクリレート共重合体アクリレート含有率6質量部592質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製10質量部、ポリプロピレンwax50質量部、及びクイントン1500日本ゼオン製240質量部からなる原料を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例25ロイコ色素CVL20質量部、顕色剤没食子プロピル20質量部、消色剤コール酸160質量部、結着樹脂としてSB-130三洋化成株製540質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製10質量部、ポリプロピレンwax10質量部、及びクイントン1500日本ゼオン株製240質量部からなる原料を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例26ロイコ色素CVL20質量部、顕色剤没食子プロピル20質量部、結着樹脂としてSB-130三洋化成製700質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製10質量部、ポリプロピレンwax10質量部、及びクイントン1500日本ゼオン株製240質量部からなる原料を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。実施例27ロイコ色素3-4-ジメチルアミノ-2-エトキシフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド20質量部、顕色剤没食子酸プロピル20質量部、結着樹脂としてスチレンブチルアクリレート共重合体アクリレート含有率6質量部700質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製10質量部、ポリプロピレンwax10質量部、及びクイントン1500日本ゼオン株製240質量部からなる原料を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。比較例1トナー用ポリエステル結着樹脂花王製を870質量部、タマノル521荒川化学製を0質量部としたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。比較例2トナー用ポリエステル結着樹脂花王製を0質量部、クイントン1500日本ゼオン株製を870質量部としたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。比較例3トナー用ポリエステル結着樹脂花王製を78.0質量部、クイントン1500日本ゼオン株製を90質量部としたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。比較例4トナー用ポリエステル結着樹脂花王製を46.0質量部、クイントン1500日本ゼオン株製を410質量部としたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。比較例5ロイコ色素CVL3.5質量部、S-205山田化学株製05質量部、顕色剤24DHBP三協化成株製1.5質量部、244THBP三協化成株製1.5質量部、結着樹脂としてPTR7734エリオケム株製730質量部、タッキファイアFTR-2140三井化学株製15.0質量部、負電荷調整剤LR-147日本カーリット株製1.0質量部、及びビスコール660P三陽化成株製4.0質量部からなる原料を用いたことを除いて、実施例1と同様の方法で光感応性トナーを作成した。下記表1に、上記実施例及び比較例で用いた添加樹脂を挙げる。また、下記表2~4に、上記実施例及び比較例で用いたトナー組成を示す。上記実施例及び比較例において得られた光感応性トナーをカートリッジに詰め、このカートリッジを図1に示すプリンターに設置した。プリンターは、印字要求に対して、現像器2において光感応性トナーにより現像された像を転写部5にて用紙に転写し、定着部6にて定着する、通常の印字を行った。その結果、図2に示すような印字物が得られた。用紙としては、P紙富士ゼロックス株製を用いた。得られた画像サンプルをX-rite938X-rite株製により測定した。測定項目は、図2に示す印字部11と非印字部12のc濃度である。次に、実施例1~18、比較例1~4のサンプルを消色した。まず、用紙経路10の送り速度を15mm/sとした。続いて、カセット7へ印字済み用紙Pをセットした。プリンターの消色用LEDヘッド4と消色用ヒータ3を点灯し、印字済み用紙Pを経路10を通過させて消色した。その後、用紙を機外へ排出した。得られた消色済み画像サンプルを図3に示す。得られた画像サンプルをX-rite938X-rite株製により測定した。測定項目は、図3に示す印字部11と非印字部12のc濃度である。同様の手順にて用紙経路10の速度設定を30mm/s、45mm/s、70mm/s、150mm/sと変更して消色し、図4、図5、図6、及び図7に示す画像サンプルを得た。得られた画像サンプルをX-rite938X-rite株製により測定した。測定項目は、図4、図5、図6、及び図7に示す印字部11と非印字部12のc濃度である。次に、実施例19~27、比較例3のサンプルを消色する。恒温槽の温度を130°Cとし、120分間加熱消去した。得られた消去済み画像サンプルは図3のようになる。同様の手順にて恒温槽の設定時間を90分、60分、30分、及び15分と変更しながら消色し、図4、図5、図6、及び図7の画像サンプルを得た。得られた画像サンプルをX-rite938X-rite株製により測定した。測定項目は、図4、図5、図6、及び図7に示す印字部11と非印字部12のc濃度である。以上の測定項目を用いて、各例の消色特性を以下の2点で評価した。<消色性評価1>c濃度消色値図2の印字部濃度-図2の非印字部濃度/図3の印字部濃度-図3の非印字部濃度特開2009192631を参考とした消色性評価1は、数字が高いほどc濃度が落ちていることを表しており、評価基準は下記の通りである。15以上:◎非常に良好15未満10以上:○良好10未満:×実用上問題のあるレベル<消色性評価2>c濃度05到達時間である。実施例1~18、比較例1~4の場合:図3~7を消色した時の用紙経路10の速度を逆数にして、その値を横軸にプロットし、図3~7のc濃度を縦軸にプロットする。その各々曲線がc濃度で05に到達した時の横軸の値に一律の係数を掛けた値である。実施例19~27、比較例5の場合:図3~7を消色した時の時間を横軸にプロットし、図3~7のc濃度を縦軸にプロットし、その各々の曲線がc濃度で05に到達した時の横軸の値の値に一律の係数を掛けた値である。消色性評価2は、数字が低いほど消色速度が速いことを表しており、評価基準は下記の通りである。06未満:◎非常に良好06以上12未満:○良好12以上:×実用上問題のあるレベル以上の評価方法にて得られた結果を下記表5に示す。上記表5から、10ないし40質量の所定の樹脂が添加された実施例1ないし27に係る光感応性トナーは、いずれも優れたc濃度消色率消色性評価1およびc濃度05到達時間消色性評価2を示していることがわかる。即ち、c濃度消色値及びc濃度05到達時間が向上したことにより、より高速で低消費エネルギーの消去が可能となった。また、c濃度消色値及びc濃度05到達時間が向上したことにより、確実な消去がなされ、消去された用紙から情報の漏洩を防止することが可能となった。また、添加する樹脂の量や種類を調整することにより、任意速度にて消去される光感応性トナーの設計が可能となった。これに対し、所定の樹脂が添加されていない比較例1に係るトナーは、c濃度消色率消色性評価1およびc濃度05到達時間消色性評価2がいずれも劣っており、結着樹脂を用いずに所定の添加樹脂のみを用いた比較例2に係るトナーは、オフセットが生じ、消色性評価はできなかった。また、添加樹脂の添加量が少なすぎる比較例3に係るトナーは、c濃度消色率消色性評価1は不十分であり、c濃度05到達時間消色性評価2は劣っており、添加樹脂の添加量が多すぎる比較例4に係るトナーは、c濃度消色率消色性評価1は良好であったが、トナーの凝集力が定着部6の定着ローラおよび用紙Pとの接着力を下回り,トナー層が分断して起こるオフセット現象が発生した。また、消色剤を含まない比較例5に係るトナーは、c濃度消色率消色性評価1およびc濃度05到達時間消色性評価2がいずれも劣っていた。以上のように、結着樹脂としては、例えばポリエステル系樹脂等を用いることができるが、ポリエステル系樹脂には、消色速度を阻害する因子であるアルコール成分や酸の成分を含んでいる。このため、アルコール成分や酸の成分を含んでいない樹脂を添加することで、消色性能を上げることができる。このような添加樹脂としては、重量平均分子量が300以上10,000以下の常温で固体の樹脂、例えば、ノボラック樹脂、変性ノボラック樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、芳香族炭化水素樹脂、前記樹脂の共重合樹脂、変性ロジン、エステル化物変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族系石油樹脂、芳香族系石油樹脂、及びクマロン樹脂からなる群から選ばれた少なくとも1種、特に好ましくは脂肪族炭化水素樹脂を挙げることができ、トナー重量の10~40質量添加することで、消色性能を上げることが可能となる。以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらはいずれも特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。以下に、特許請求の範囲に記載された発明を付記する。1.結着樹脂、近赤外線吸収色素、消色剤を混合し、前記混合により得た混合物を溶融混練し、前記結着樹脂、前記近赤外線吸収色素、前記消色剤の混合の際、及び/又は溶融混練の際に、添加樹脂として重量平均分子量が300以上10,000以下の常温で固体の樹脂をトナー重量の10~40質量添加することを特徴とする消色型電子写真トナーの製造方法。2.前記添加樹脂は、ノボラック樹脂、変性ノボラック樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、芳香族炭化水素樹脂、前記樹脂の共重合樹脂、変性ロジン、エステル化物変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族系石油樹脂、芳香族系石油樹脂、及びクマロン樹脂からなる群から選ばれた少なくとも1種であり、特に好ましくは脂肪族炭化水素樹脂であることを特徴とする1に記載の消色型電子写真トナーの製造方法。3.前記結着樹脂、前記近赤外線吸収色素、前記消色剤の混合の際、更に帯電制御剤を混合することを特徴とする1または2に記載の消色型電子写真トナーの製造方法。4.前記溶融混練により得た混練物を粉砕することを特徴とする1乃至3の何れかに記載の消色型電子写真トナーの製造方法。5.1乃至4の何れかに記載の消色型電子写真トナーの製造方法によって作製されたことを特徴とする消色型電子写真トナー。"