複数のコア部を有するプロセッサと、コア部へのプロセススケジューリングを行うスケジューラと、を備え、前記スケジューラは、実行タイミングの調整が許容されている第1のプロセス以外の第2のプロセスが、前記複数のコア部のうちの一部のコア部で実行されている期間に、未使用のコア部に前記第1のプロセスを実行させるように、前記第1のプロセスの実行タイミングを調整する、ことを特徴とする情報処理装置。前記第1のプロセスをキューイングする第1のキューと、前記第2のプロセスをキューイングする第2のキューとをさらに備え、前記スケジューラは、前記第2のキューに前記第2のプロセスがキューイングされている場合は、前記第1のプロセスより優先して、前記第2のキューから前記第2のプロセスを取り出してコア部に実行させ、前記第2のプロセスを実行しているコア部が存在し、未使用のコア部が存在する場合には、前記第1のキューから前記第1のプロセスを取り出して、未使用の該コア部に実行させる、ことを特徴とする請求項1記載の情報処理装置。前記スケジューラは、前記第2のキューに前記第2のプロセスがキューイングされておらず、前記第1のキューに、未使用のコア部の数分の前記第1のプロセスがキューイングされている場合は、未使用のコア部の数分の前記第1のプロセスを、該コア部に一括して実行させる、ことを特徴とする請求項2記載の情報処理装置。前記第1のプロセスまたは前記第2のプロセスの実行時に負荷のかかるリソースを検出する検出部をさらに備え、前記スケジューラは、前記第1のプロセスを実行すると、前記第1のプロセスと実行中の前記第2のプロセスとの間で、実行時に負荷のかかるリソースの競合が発生すると認識した場合は、前記第1のプロセスの実行を抑止することを特徴とする請求項1記載の情報処理装置。前記スケジューラは、前記第2のプロセスの実行時に負荷のかかる前記リソースが不明であって、前記第1のプロセスの実行時に負荷のかかる前記リソースがコア部以外の場合は、前記第1のプロセスと前記第2のプロセスとを実行した際にリソース競合が発生すると判定する、ことを特徴とする請求項4記載の情報処理装置。コンピュータが、マルチコアプロセッサの複数のコア部に実行させるプロセスのスケジューリング時を判定し、前記スケジューリング時になると、実行タイミングの調整が許容されている第1のプロセス以外の第2のプロセスが、前記複数のコア部のうちの一部のコア部で実行されている期間に、未使用のコア部に前記第1のプロセスを実行させるように、前記第1のプロセスの実行タイミングを調整する、ことを特徴とするスケジューリング方法。コンピュータに、マルチコアプロセッサの複数のコア部に実行させるプロセスのスケジューリング時を判定し、前記スケジューリング時になると、実行タイミングの調整が許容されている第1のプロセス以外の第2のプロセスが、前記複数のコア部のうちの一部のコア部で実行されている期間に、未使用のコア部に前記第1のプロセスを実行させるように、前記第1のプロセスの実行タイミングを調整する、処理をコンピュータに実行させることを特徴とするプログラム。プロセスを複数コアで同時に実行するためには、プロセスの実行のタイミングを調整する必要がある。例えば、1つのプロセスのみ実行される状況では、そのプロセスの実行は待ち、実行は他のプロセスの実行時に合わせる。プロセスの実行のタイミングを調整することをデスクトップ環境で行うことを考えると、プロセッサコアで実行されるプロセスの中には、実行のタイミングを任意に調整するのが適切でないプロセスが存在する。例えばインタラクティブ処理のように、ユーザからの要求に応じた処理の実行に用いられるユーザプロセスがある。ユーザプロセスは、通常、ユーザが処理を要求したタイミングで遅滞なく実行される。ところが、省電力化のために、例えばユーザプロセスの実行タイミングを任意に調整してしまうと、処理要求に対する応答が遅延し、ユーザプロセスを用いて実行される処理の効率が低下する。このように、省電力化のために、プロセスの種別を問わずに各プロセスの実行タイミングを調整すると、インタラクティブ処理のような即時に実行する処理の効率低下を招くという問題がある。1つの側面では、本発明は、プロセッサの省電力化を図ることを目的とする。上記課題を解決するために、情報処理装置が提供される。情報処理装置は、複数のコア部を有するプロセッサと、コア部へのプロセススケジューリングを行うスケジューラと、を備え、前記スケジューラは、実行タイミングの調整が許容されている第1のプロセス以外の第2のプロセスが、前記複数のコア部のうちの一部のコア部で実行されている期間に、未使用のコア部に前記第1のプロセスを実行させるように、前記第1のプロセスの実行タイミングを調整する。プロセッサの省電力化が図られる。以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。図1は情報処理装置の構成例を示す図である。情報処理装置1は、マルチコアプロセッサを有し、複数のコア部11-1~11-nを有するプロセッサ11、アンコア部12およびスケジューラ23を備える。コア部11-1~11-nは、マルチコアプロセッサのプロセッサコアに該当する。アンコア部12は、コア部11-1~11-nの共有リソースであり、例えば、キャッシュメモリやメモリコントローラ等が該当する。スケジューラ23は、コア部11-1~11-nに対して、プロセススケジューリングを行う。スケジューラ23には、実行タイミングの調整が許容されている第1のプロセスが指定されている。例えば第1のプロセスは、ウィルススキャン処理のように、即時に実行することが要求されていない処理を実行するプロセスである。そしてスケジューラ23は、第1のプロセス以外の第2のプロセスが、コア部11-1~11-nのうちの一部のコア部で実行されている期間に、未使用のコア部に第1のプロセスを実行させるように、第1のプロセスの実行タイミングを調整する。例えば第2のプロセスは、インタラクティブ処理のように、即時に実行することが要求されている処理を実行するプロセスである。ここで、コア部11-1~11-nのいずれか1つでも動作していると、他のコア部が未使用例えば、アイドルの状態であっても、アンコア部12は、アクティブとなって省電力状態とはならない。なお、省電力状態とは、具体的には例えば、動作クロックの供給停止やキャッシュのフラッシュを行い、コアまたはアンコアを停止させた状態のことをいう。したがって、情報処理装置1では、第2のプロセスが、コア部11-1~11-nのうちの一部のコア部で実行されている期間に、未使用のコア部に第1のプロセスを実行させるように、第1のプロセスの実行タイミングを調整する構成とした。これにより、プロセスの実行タイミングを適切に調整して、コア部11-1~11-nで同時にプロセスを実行させることが可能となり、アンコア部12がアクティブ状態となる時間帯を減少し、効率的な省電力化を実現することが可能になる。また、アンコア部12をより長く省電力状態に保つことができるので、プロセッサの省電力化が図られる。次にマルチコアプロセッサの電力状態について説明する。図2はマルチコアプロセッサの電力状態を示す図である。2つのコア部を有するデュアルコアプロセッサ50の電力状態を示している。デュアルコアプロセッサ50は、コア部51、52およびアンコア部例えば、キャッシュメモリ53を備える。コア部51、52は、アンコア部53を共有している。状態s1では、コア部51、52には、プロセスが割り当てられておらず、アイドル状態例えば、割り当てプロセスが待ち状態にあるなどであるため、コア部51、52は省電力状態となる。また、アンコア部53も、コア部51、52が共にアイドルであるため、省電力状態になる。状態s2では、コア部52は、プロセスが割り当てられてプロセス処理中であり、コア部52が利用するアンコア部53もアクティブ状態となる。コア部51は、プロセスが割り当てられておらず、アイドルである。したがって、コア部51のみが省電力状態になる。状態s3では、コア部51、52は、プロセスが割り当てられてプロセス処理中であり、アンコア部53もアクティブ状態となる。したがって、省電力状態の構成部はない。上記の状態s1~s3の中で、消費電力が最も低いのが状態s1であり、次に低いのが状態s2であり、消費電力が最も高いのは状態s3となる。次にコア部の同時利用複数のコア部による同時プロセス処理による省電力化について説明する。図3、図4はコア部の同時利用による省電力化を説明するための図である。図3はコア部の同時利用の適用前を示しており、図4はコア部の同時利用の適用後を示している。図3において、コア部51では、時間t0から時間t2までプロセスが実行され、コア部52では時間t1から時間t3までプロセスが実行されるとする。このとき、アンコア部53を見ると、アンコア部53では、共有するコア部の一方が動作していればアクティブとなるので、この例では、時間t0~t3まではアクティブとなっている。図4において、コア部51では、時間t0から時間t2までプロセスが実行され、コア部52では、時間t0から時間t2の範囲内でプロセスが実行されている。コア部51で実行しているプロセスの終了時間t2では、コア部52で実行していたプロセスも終了しているので、時間t2以降では、コア部51、52は共にアイドルとなる。したがって、時間t2以降では、アンコア部53は省電力状態になり、図3の場合と比べて、アンコア部53をより長く省電力状態にすることができる。このように、コア部の同時利用を行うことで、アンコア部をより長く省電力状態にすることが可能になる。次にプロセスの実行タイミングの調整について説明する。上記のようなコア部の同時利用を行うためには、プロセスの実行タイミングを調整し、1つのコア部で動作している時間帯があるときには、他のコア部でもその時間帯でプロセスを実行させる。図5はデスクトップ環境におけるプロセスの一例を示す図である。図からわかるように、デスクトップ環境では、ユーザプロセス、システムプロセスなどが様々に存在しており、これらのプロセスは各々のタイミングで実行される。コア部の同時利用を行うには、これらのタイミングを調整することになるが、これらプロセスの内、ユーザプロセスは、ユーザが各々のタイミングで実行するものであるので、ユーザプロセスのタイミングを操作することは難しい。一方、システムプロセスの中には、ウイルススキャンを行うプロセスや、ファイル検索の高速化のためのインデキシングを行うプロセスがある以降、アシストプロセスと呼ぶ。このようなアシストプロセスは、システムがアイドル状態にあるか、またはアイドル状態に移行する条件が満たされたときに起動されるプロセスである。アイドル状態に移行する条件とは、例えば即時に実行を開始することが要求されている実行可能状態のプロセスが存在しなくなることである。アシストプロセスは、システムの動作状況に応じて実行されるものであり、実行タイミングに強い制約があるわけではない。したがって、アシストプロセスであれば、実行タイミングを調整することができる。図6、図7はアシストプロセスの実行タイミング調整を説明するための図である。図6は実行タイミング調整前の図であり、図7は実行タイミング調整後の図である。図6において、コア部51は、時間t0~t1の間がアイドルであったため、時間t1からアシストプロセスを実行している。コア部52は、時間t2から時間t4までユーザプロセスを実行している。また、アンコア部53は、時間t1~t4までの間はアクティブとなる。図7において、コア部52が、時間t2~t4の間でユーザプロセスを処理しており、コア部51では、時間t3でユーザプロセスが実行されているのを確認したタイミングでアシストプロセスを実行している。その結果、コア部51、52のアイドル期間が図6の場合よりも長くなるので、アンコア部53をより長く省電力状態にすることができる。上記で見たように、アシストプロセスの実行のタイミングを調整することで、複数コアの同時利用を実現し、省電力化が達成される。次にプロセスの実行タイミングを調整する際のプロセススケジューリングについて説明する。プロセススケジューリングでは、アシストプロセス以外のプロセス以下、通常プロセスと呼ぶが実行されているのを検知すると、アシストプロセスも実行させるスケジューリングを行う。なおアシストプロセスは第1のプロセスに該当し、通常プロセスは第2のプロセスに該当する。ただし、アシストプロセスと通常プロセスとが共に共有リソースメモリ、ディスク等を利用してリソースの競合が発生する場合には、アシストプロセスの実行を停止して、該アシストプロセスを実行可能状態に戻す。リソース競合が発生すると、プロセスの実行時間が延びてしまうためである。図8、図9はリソース競合発生時の性能低下状態を説明するための図である。図8はリソース競合が生じていない場合であり、図9はリソース競合が生じている場合である。図8において、コア部51が実行するアシストプロセスと、コア部52が実行する通常プロセスとは、プロセス実行時に共有のリソースを利用しないとする。このとき、コア部52が、時間t2~t4の間で通常プロセスを処理している。コア部51は、時間t3で通常プロセスが実行されているのを確認したタイミングで、アシストプロセスを実行している。アンコア部53は、時間t2~t4の間、アクティブとなる。図9において、コア部51が実行するアシストプロセスと、コア部52が実行する通常プロセスとは、プロセス実行時に共有のリソースを利用するものとする。このとき、コア部52が、時間t2~t5の間で通常プロセスを処理している。コア部51は、時間t3で通常プロセスが実行されているのを確認したタイミングで、アシストプロセスを実行している。アンコア部53は、時間t2~t5の間、アクティブとなる。ここで、図8では、アシストプロセスと通常プロセスが同じ共有リソースを利用しないので、各プロセスの実行時間は同時実行を行わない場合と変わらない。これに対し、図9では、アシストプロセスと通常プロセスが同じ共有リソースを利用するので、通常プロセスとアシストプロセスの同時実行によるリソース競合が生じ、各プロセスの実行時間が延びてしまう。例えば、メモリからデータを転送するプロセスが複数同時に実行される場合、複数のプロセスでメモリからデータ転送をすると、転送待ちの時間が長くなる。プロセスの実行時間が延びると、図9に示すように、アンコア部53がアクティブとなる時間が長くなり、コアの同時利用をしても、省電力の効果を得ることができない。したがって、通常プロセスの実行時にアシストプロセスを実行する際は、それぞれのプロセスが、どのようなリソースに負荷を与えるかを調査しておく。そして、通常プロセスとリソース競合を起こさない場合に、アシストプロセスを実行させる。次に情報処理装置1の構成例について説明する。図10は情報処理装置の構成例を示す図である。情報処理装置1-1は、ハードウェア10、オペレーティングシステム20およびアプリケーション30を備える。ハードウェア10は、コア部11-1~11-n、アンコア部12およびメモリ13を含む。オペレーティングシステム20は、実行可能アシストプロセスキュー21第1のキューに該当、実行可能プロセスキュー22第2のキューに該当、スケジューラ23および負荷調査デーモン24検出部に該当を含む。アプリケーション30は、プロセスを含む。次にアシストプロセステーブルおよび通常プロセステーブルについて説明する。図11はアシストプロセステーブルの構成例を示す図である。アシストプロセステーブルT1は、アシストプロセスの名称および負荷の属性が登録されたテーブルであり、例えば、メモリ13内のテーブル管理領域で保持される。図の例では、アシストプロセスの名称がassist-A、負荷はディスクとなっている。これは、アシストプロセスassist-Aを実行する場合は、リソースとしてディスクに最も負荷がかかるディスクを最も頻繁に利用することを表している。また、アシストプロセスの名称がassist-B、負荷はCPUとなっている。これは、アシストプロセスassist-Bを実行する場合は、リソースとしてCPUに対して最も負荷がかかることを表している。さらに、アシストプロセスの名称がassist-N、負荷はメモリとなっている。これは、アシストプロセスassist-Nを実行する場合は、リソースとしてメモリに対して最も負荷がかかることを表している。なお、スケジューラ23では、対象のアシストプロセスが、実行タイミングを調整すべきアシストプロセスかどうかを判定する際にアシストプロセステーブルT1を用いる。さらに、アシストプロセステーブルT1は、通常プロセスと同時実行することで、リソース競合を起こすかどうかを判定する際にも用いられる。また、アシストプロセステーブルT1は、例えば、専用サーバに問い合わせることで取得することができる。図12は通常プロセステーブルの構成例を示す図である。通常プロセステーブルT2は、通常プロセスの名称および負荷の属性が登録されたテーブルであり、例えば、メモリ13内のテーブル管理領域で保持される。図の例では、通常プロセスの名称がprocess-A、負荷はディスクとなっている。これは、通常プロセスprocess-Aを実行する場合は、リソースとしてディスクに最も負荷がかかるディスクを最も頻繁に利用することを表している。なお、スケジューラ23では、実行中の通常プロセスの負荷の参照に、通常プロセステーブルT2を用いる実行すべきプロセスの名称は、スケジューラ23で記入される。次に負荷の種類の調査について説明する。負荷の種類は、タスクマネージャなどで取得できるリソース使用量により決定する。また、このような負荷の種類の調査は、負荷調査デーモン24によって定期的に行い、通常プロセステーブルT2に負荷の種類を記入して更新する。図13は負荷の種類の調査フローを示す図である。S1負荷調査デーモン24は、リソース使用量を取得する。S2負荷調査デーモン24は、ディスクI/Oの読み書きバイト数は閾値以上か否かを判定する。閾値以上ならステップS3へ行き、閾値未満ならステップS4へ行く。S3負荷調査デーモン24およびスケジューラ23は、負荷の種類をディスクと判定する。S4負荷調査デーモン24は、メモリの読み書きバイト数は閾値以上か否かを判定する。閾値以上ならステップS5へ行き、閾値未満ならステップS6へ行く。S5負荷調査デーモン24およびスケジューラ23は、負荷の種類をメモリと判定する。S6負荷調査デーモン24およびスケジューラ23は、負荷の種類をCPUと判定する。次にスケジューラ23におけるプロセススケジューリングのアルゴリズムについて説明する。情報処理装置1-1では、アシストプロセスを管理するために、実行可能状態にあるアシストプロセスをキューイングして管理する実行可能アシストプロセスキュー21を備えている。通常プロセスのスケジューリングを行う場合では、一定時間毎のタイマ割り込みなどのスケジューリングを契機に、実行可能状態にある通常プロセスをキューイングする実行可能プロセスキュー22から通常プロセスを取り出して実行権を与えていく。一方、アシストプロセスのプロセススケジューリングでは、通常プロセスに実行権が与えられる場合で、タスク割り当てがされていないアイドルのコア部が存在するときには、実行可能アシストプロセスキュー21からアシストプロセスを取り出し、アシストプロセスに対しても実行権を与える。なお、実行可能プロセスキュー22に通常プロセスがキューイングされている場合は、アシストプロセスより優先して、実行可能プロセスキュー22から通常プロセスを取り出して未使用のコア部に実行させる。上記のように、通常プロセスをキューイングする実行可能プロセスキュー22の他に、アシストプロセスキューをキューイングして管理する実行可能アシストプロセスキュー21を設けておく。そして、通常プロセスに実行権が与えられ、アイドルのコア部が存在するときには、実行可能アシストプロセスキュー21からアシストプロセスを取り出し、アシストプロセスに対しても実行権を与える構成とした。これにより、アシストプロセスの実行タイミングを調整し、コア部11-1~11-nで同時にプロセスを実行することができ、省電力化を実現することが可能になる。一方、通常プロセスが実行可能状態にない場合であって、実行可能アシストプロセスキュー21に対して、アイドルのコア数分のアシストプロセスが格納されている場合は、これらアシストプロセスに一括して実行権を与える。このように、実行可能プロセスキュー22に通常プロセスがキューイングされておらず、実行可能アシストプロセスキュー21に、アイドルのコア数分のアシストプロセスがキューイングされている場合は、アイドルのコア数分のアシストプロセスに一括して実行権を与える構成とした。これにより、実行可能な通常プロセスがない場合であっても、アイドルのコア数分のアシストプロセスに実行権を与えるので、コア部11-1~11-nで同時にプロセスを実行することができ、省電力化を実現することが可能になる。なお、アシストプロセスと同時に実行されているプロセスが終了した場合は、別の実行可能状態にある通常プロセスがあればこれを実行させ、プロセスが同時に実行されるようにする。または、実行可能状態にある通常プロセスがない場合は、実行可能状態にあるアシストプロセスがあればこれを実行する。なお、割り当てるプロセスがない場合には、実行中のアシストプロセスを実行可能状態に戻す。図14、図15はスケジューリングのフローを示す図である。S11スケジューラ23は、実行可能プロセスキュー22は空か否かを判定する。空でない場合は、ステップS12へ行き、空の場合はステップS19へ行く。S12スケジューラ23は、実行可能プロセスキュー22に格納されている通常プロセスの数は、現在アイドルであるコア数分あるか否かを判定する。通常プロセス数が、現在アイドルであるコア数分あればステップS13へ行き、なければステップS14へ行く。S13スケジューラ23は、実行可能プロセスキュー22に格納されている、コア数分の通常プロセスを取り出して実行権を与える。S14スケジューラ23は、実行可能プロセスキュー22に格納されている、現在アイドルであるコア数分より少ない個数の通常プロセスを取り出して実行権を与える。S15スケジューラ23は、実行可能アシストプロセスキュー21は空か否かを判定する。空でない場合は、ステップS16へ行き、空の場合は終了する。S16スケジューラ23は、実行可能アシストプロセスキュー21の中から、ステップS14で実行権を与えた通常プロセスとリソース競合しないアシストプロセスを探索する。S17スケジューラ23は、通常プロセスとリソース競合しないアシストプロセスが存在するか否かを判定する。通常プロセスとリソース競合しないアシストプロセスがあればステップS18へ行き、なければ終了する。S18スケジューラ23は、実行可能アシストプロセスキュー21から、通常プロセスとリソース競合しないアシストプロセスを取り出して、実行権を与える。S19スケジューラ23は、実行可能アシストプロセスキュー21の中に、現在アイドルであるコア数分のアシストプロセスが格納されているか否かを判定する。現在アイドルであるコア数分のアシストプロセスが格納されていなければステップS20へ行き、格納されていればステップS21へ行く。S20スケジューラ23は、アシストプロセスに実行権を与えない。S21スケジューラ23は、実行可能アシストプロセスキュー21に格納されている、コア数分のアシストプロセスの中から、リソース競合しないアシストプロセスの組合せを探索する。S22スケジューラ23は、リソース競合しないアシストプロセスの組合せが存在するか否かを判定する。存在する場合はステップS23へ行き、存在しない場合はステップS24へ行く。S23スケジューラ23は、実行可能アシストプロセスキュー21から、リソース競合しないアシストプロセスの組合せを取り出して、実行権を与える。S24スケジューラ23は、アシストプロセスに実行権を与えない。なお、上記のスケジューリングフローに関しては、上述の内容に限られるものではなく、他にも色々な実施方法が考えられる。例えば、図15のステップS19、S20のフローは、アイドルコア数分のアシストプロセスがなければ、アシストプロセスに実行権を付与しないとしているが、アシストプロセスが複数あれば実行権の割当てを行うというようにしてもよい。例えば、コアが4つのプロセッサの場合で、図15のステップS19の時点で通常プロセスがなく4コアともアイドルであり、かつキューイングされているアシストプロセスが3つある場合を考える。図15のフローチャートに従うとアシストプロセスは実行されないが、この場合のようにアシストプロセスが3つあるのであれば、これら3つのアシストプロセスを同時実行させるという制御にしてもよい。次にリソース競合判定について説明する。アシストプロセスを通常プロセスと同時に実行させる場合、またはアシストプロセスを複数同時に実行する場合には、リソース競合が生じるか否かの競合判定を行う。図16は競合判定テーブルの構成例を示す図である。競合判定テーブルT3は、プロセスの互いの負荷がどのような種類のときにリソース競合が生じるかのパターンを登録したテーブルであり、例えば、メモリ13内のテーブル管理領域で保持される。図中、○印はリソース競合が発生しないことを表し、×印はリソース競合が発生することを表している。競合判定テーブルT3において、一方のプロセスの負荷がCPUの場合は、他方のプロセスの負荷がCPU、メモリ、ディスクのいずれであってもリソース競合は生じない。また、一方のプロセスの負荷がメモリの場合は、他方のプロセスの負荷もメモリである場合にリソース競合が生じ、他方のプロセスの負荷がCPUまたはディスクの場合はリソース競合は生じない。さらに、一方のプロセスの負荷がディスクの場合は、他方のプロセスの負荷もディスクである場合にリソース競合が生じ、他方のプロセスの負荷がCPUまたはメモリの場合は、リソース競合は生じない。図17、図18はリソース競合判定処理の動作フローを示す図である。S31スケジューラ23は、リソース競合判定対象のプロセスが、アシストプロセスのみか否かを判定する。アシストプロセスのみの場合はステップS32へ行き、通常プロセスが含まれる場合はステップS34へ行く。S32スケジューラ23は、アシストプロセステーブルT1を参照して、判定対象のアシストプロセスの負荷の種類を認識する。S33スケジューラ23は、競合判定テーブルT3を参照して、リソース競合が生じるか否かを判定する。具体的には、双方のアシストプロセスの負荷が共にメモリまたはディスクであるか否かを判定し、共にメモリまたはディスクである場合はステップS3aへ行き、共にメモリまたはディスクでない場合はステップS3bへ行く。S3aスケジューラ23は、リソース競合の発生ありと認識する。S3bスケジューラ23は、リソース競合の発生なしと認識する。S34スケジューラ23は、リソース競合判定対象のプロセスに通常プロセスが含まれているので、判定対象の通常プロセスの負荷の種類を知るために、通常プロセステーブルT2を参照する。S35スケジューラ23は、判定対象の通常プロセスの負荷の種類が、通常プロセステーブルT2に登録されているか否かを判定する。未登録の場合はステップS36へ行き、登録されていればステップS37へ行く。S36スケジューラ23は、判定対象プロセスの中のアシストプロセスの負荷がCPUか否かを判定する。CPUであればステップS3cへ行き、CPUでなければステップS3dへ行く。S3cスケジューラ23は、リソース競合の発生なしと認識する。なお、競合判定テーブルT3の登録内容にもとづき、アシストプロセスの負荷がCPUであれば、他方の通常プロセスの負荷がCPU、メモリ、ディスクのいずれであっても、リソース競合は生じないので、リソース競合発生なしとしている。S3dスケジューラ23は、リソース競合発生の可能性があるので、リソース競合の発生ありと認識する。なお、競合判定テーブルT3の登録内容にもとづき、アシストプロセスの負荷がCPUでない場合、他方の通常プロセスの負荷がCPUであれば、リソース競合は発生しないが、通常プロセスの負荷がメモリ、ディスクの場合は、リソース競合が発生する。したがって、この状態では、通常プロセスの負荷は不明であるので、リソース競合発生の可能性があるとみなして、リソース競合発生ありとしている。S37スケジューラ23は、競合判定テーブルT3を参照して、リソース競合が生じるか否かを判定する。具体的には、双方のプロセスの負荷が共にメモリまたはディスクであるか否かを判定し、共にメモリまたはディスクである場合はステップS3eへ行き、共にメモリまたはディスクでない場合はステップS3fへ行く。S3eスケジューラ23は、リソース競合の発生ありと認識する。S3fスケジューラ23は、リソース競合の発生なしと認識する。上記のように、プロセス処理の実行時に共有されるリソースの競合が発生すると認識した場合は、アシストプロセスに実行権を与えない構成とした。これにより、コアの同時利用時に、リソース競合が生じた際のプロセスの実行時間が延びて、結果的にアンコア部53のアクティブ状態の時間が長くなってしまうといった現象の発生を抑制することができる。なお、上記では、アシストプロセスは事前にその負荷の種類が明らかになるが、通常プロセスの負荷の種類は、スケジューリング時に明らかになっていない場合がある。このため、ステップS35において、通常プロセスの負荷の種類が通常プロセステーブルT2に登録されているか否かを判定している。さらに、通常プロセスの負荷の種類が未登録の場合には、ステップS36において、判定対象プロセスの中のアシストプロセスの負荷の判定処理を行い、負荷がCPUであれば、共有リソースを利用しないので、リソース競合は起こらないと判定する。また、アシストプロセスの負荷がCPU以外の場合は、通常プロセスの実行に影響を与える可能性があるので、リソース競合が起こる可能性ありと判定している。このように、通常プロセスの実行時に負荷のかかるリソースが不明であっても、アシストプロセスの負荷がCPU以外の場合は、通常プロセスとアシストプロセスとを実行した際にリソース競合が起こると判定される。そのため、リソース競合の発生の抑制を確実に行うことができる。以上説明したように、情報処理装置1には、実行タイミングの調整が許容されているアシストプロセスが予め指定されている。そして情報処理装置1では、アシストプロセス以外の通常プロセスが、複数のコア部のうちの一部のコア部で実行されている期間に、未使用のコア部にアシストプロセスを実行させるように、アシストプロセスの実行タイミングを調整する構成とした。これにより、アシストプロセスがアイドル時の任意のタイミングで実行される場合に比べて、アンコア部12の省電力状態をより長く続けることができ、省電力化を実現することが可能になる。なお、上記に示した処理機能は、コンピュータによって実現することができる。図19は、本実施の形態に用いるコンピュータのハードウェアの一構成例を示す図である。コンピュータ100は、CPU101によって装置全体が制御されている。CPU101には、バス108を介してRAM102と複数の周辺機器が接続されている。RAM102は、コンピュータ100の主記憶装置として使用される。RAM102には、CPU101に実行させるOSOperatingSystemのプログラムやアプリケーションプログラムの少なくとも一部が一時的に格納される。また、RAM102には、CPU101による処理に必要な各種データが格納される。バス108に接続されている周辺機器としては、HDD103、グラフィック処理装置104、入力インタフェース105、光学ドライブ装置106、および通信インタフェース107がある。HDD103は、内蔵したディスクに対して、磁気的にデータの書き込みおよび読み出しを行う。HDD103は、コンピュータ100の二次記憶装置として使用される。HDD103には、OSのプログラム、アプリケーションプログラム、および各種データが格納される。なお、二次記憶装置としては、フラッシュメモリなどの半導体記憶装置を使用することもできる。グラフィック処理装置104には、モニタ104aが接続されている。グラフィック処理装置104は、CPU101からの命令に従って、画像をモニタ104aの画面に表示させる。モニタ104aとしては、CRTCathodeRayTubeを用いた表示装置や液晶表示装置などがある。入力インタフェース105には、キーボード105aとマウス105bとが接続されている。入力インタフェース105は、キーボード105aやマウス105bから送られてくる信号をCPU101に送信する。なお、マウス105bは、ポインティングデバイスの一例であり、他のポインティングデバイスを使用することもできる。他のポインティングデバイスとしては、タッチパネル、タブレット、タッチパッド、トラックボールなどがある。光学ドライブ装置106は、レーザ光などを利用して、光ディスク106aに記録されたデータの読み取りを行う。光ディスク106aは、光の反射によって読み取り可能なようにデータが記録された可搬型の記録媒体である。光ディスク106aには、DVDDigitalVersatileDisc、DVD-RAM、CD-ROMCompactDiscReadOnlyMemory、CD-RRecordable/RWReWritableなどがある。通信インタフェース107は、ネットワーク110に接続されている。通信インタフェース107は、ネットワーク110を介して、他のコンピュータまたは通信機器との間でデータの送受信を行う。以上のようなハードウェア構成によって、本実施の形態の処理機能を実現することができる。以上、実施の形態を例示したが、実施の形態で示した各部の構成は同様の機能を有する他のものに置換することができる。また、他の任意の構成物や工程が付加されてもよい。