"患者の身体から組織を除去するための装置であって、ルーメンを画定する細長い部材と、前記ルーメン内に配置され、複数のストランドから形成されたフレキシブルシャフト及び該シャフトの周りにらせん状に巻回されかつ前記シャフトにその長さに沿って実質的に接触しているコイルを含む組織除去部材とを含み、前記コイルにより、外向きに突出する突出部分を所定間隔で複数形成し、前記細長い部材内で前記組織除去部材を回転させることにより、前記ルーメンを通して物質を搬送することができるように構成したことを特徴とする装置。前記フレキシブルシャフトが、ワイヤロープを含むことを特徴とする請求項1に記載の装置。前記ワイヤロープが、1×7のストランドワイヤロープであることを特徴とする請求項2に記載の装置。前記外向きに突出する突出部分間の前記間隔が、約0.0254mm約0.001インチないし約2.54mm約0.1インチであることを特徴とする請求項1に記載の装置。前記間隔が、約1.524mm約0.06インチであることを特徴とする請求項4に記載の装置。前記コイルが、前記フレキシブルシャフトに、該フレキシブルシャフトに沿った複数の位置において結合されていることを特徴とする請求項1に記載の装置。前記複数の位置が、前記シャフトに沿った少なくとも4つの位置を含むことを特徴とする請求項6に記載の装置。前記コイルが、前記少なくとも4つの位置のうちの互いに隣接する2つの位置間で横方向に変位することができるように構成されていることを特徴とする請求項7に記載の装置。前記細長い部材が屈曲部を有し、前記組織除去部材における前記屈曲部との接触部分にコーティングを施工することにより、前記組織除去部材と前記細長い部材との間の摩擦を小さくしたことを特徴とする請求項8に記載の装置。前記細長い部材が、開口部を画定しかつ先端を有する遠位端部を含み、前記組織除去部材の遠位端が、前記細長い部材の前記遠位端部の前記先端より近位側に配置され、前記組織除去部材の少なくとも一部分が、前記開口部より遠位側に位置する組織へのアクセスが可能であるように、該開口部を越えて突出していることを特徴とする請求項1に記載の装置。前記組織除去部材に機能的に連結されたハンドピースをさらに含むことを特徴とする請求項10に記載の装置。前記組織除去部材に機能的に連結された電動式回転エネルギー源をさらに含み、前記ハンドピースが、前記電動式回転エネルギー源に係合及び係脱するための手段を含むことを特徴とする請求項11に記載の装置。前記細長い部材に機能的にかつ着脱可能に連結された、前記身体から除去された前記組織を受容するための容器をさらに含み、前記細長い部材において、該細長い部材から前記容器へ物質を移動させるための少なくとも1つの開口部が画定されていることを特徴とする請求項12に記載の装置。組織除去部材の製造方法であって、複数のストランドから形成されるフレキシブルシャフトを提供するステップと、前記フレキシブルシャフトの周りに、その長さに沿ってコイルを実質的に接触させてらせん状に巻回し、前記コイルにより、外向きに突出する突出部分を所定間隔で複数形成するステップとを含むことを特徴とする方法。前記複数の位置が、前記シャフトに沿った少なくとも4つの位置を含むことを特徴とする請求項14に記載の方法。前記コイルが、前記少なくとも4つの位置のうちの互いに隣接する2つの位置間で横方向に変位することができるように構成されていることを特徴とする請求項15に記載の方法。前記フレキシブルシャフトが、ワイヤロープを含むことを特徴とする請求項14に記載の方法。前記ワイヤロープが、1×7のストランドワイヤロープであることを特徴とする請求項17に記載の方法。前記外向きに突出する突出部分間の前記間隔が、約0.0254mm約0.001インチないし約2.54mm約0.1インチであることを特徴とする請求項14に記載の方法。前記間隔が、約1.524mm約0.06インチであることを特徴とする請求項19に記載の方法。しかし、上記の各デバイスにおいて、低侵襲の挿入を提供するという観点から、改良を行うことが可能であった。ここで、ルーメンなどのチューブの先端は、そのような挿入中の組織損傷を低減させるように構成されている。従って、そのような低減を達成しかつ/または従来のデバイスの1つ以上の他の欠点に対処した、患者の身体から組織を除去するための装置が待ち望まれている。1つの広範な態様において、本発明の実施形態は、患者の身体から組織を除去するための装置を含む。該装置は、ルーメンを画定する細長い部材と、該ルーメン内に配置された組織除去部材とを含み、該組織除去部材は、複数のストランドから形成されたフレキシブルシャフト及び該シャフトの周りにらせん状に巻回されかつシャフトにその長さに沿って実質的に接触しているコイルを含み、該コイルにより、外向きに突出する突出部分を所定間隔で複数形成している。細長い部材内で組織除去部材を回転させることにより、ルーメンを通して物質を搬送することができる。様々な選択肢及び変更が可能である。この広範な態様の特徴として、フレキシブルシャフトはワイヤロープを含む。この特徴の1つの例として、ワイヤロープは1×7のストランドワイヤロープである。この特徴の別の例として、ワイヤロープはニチノールを含む。この特徴の別の例として、ワイヤロープはステンレス鋼を含む。この広範な態様の別の特徴として、外向きに突出する突出部分の各対間の間隔は、約0.0254mm約0.001インチないし約2.54mm約0.1インチである。この特徴の一例として、上記間隔は約1.524mm約0.06インチである。この広範な態様の別の特徴として、コイルは、フレキシブルシャフトに沿った複数の位置においてフレキシブルシャフトに結合される。この特徴の1つの例として、取付けは、はんだ付けまたは溶接により行うことができる。一例として、複数の位置は、シャフトに沿った少なくとも4つの位置を含む。この広範な態様のさらに別の特徴として、細長い部材は屈曲部を形成する。さらなる特徴として、屈曲部と接触している組織除去部材の一部は、コーティングを含み、該コーティングは、組織除去部材と細長い部材間の摩擦を小さくする。一例として、コーティングは、中身がはっきり見えるPETライナーを含む。この広範な態様のさらに別の特徴として、コイルはステンレス鋼を含む。この広範な態様の別の特徴として、コイルはニチノールを含む。この広範な態様のさらに別の特徴として、細長い部材は、開口部を画定しかつ先端を有する遠位端部を含み、組織除去部材の遠位端は細長い部材の遠位端部の先端より近位側に配置され、組織除去部材の少なくとも一部分は、遠位端部の開口部より遠位側に位置する組織へのアクセスが可能であるように該開口部を越えて突出している。さらなる特徴として、装置は、組織除去部材に機能的に連結された電動式回転エネルギー源を含む。さらなる特徴として、装置は、組織除去部材に機能的に連結されたハンドピースを含む。別のさらなる特徴として、装置は、組織除去部材に機能的に連結された電動式回転エネルギー源をさらに含み、ハンドピースは、電動式回転エネルギー源に係合及び係脱するための手段を含む。別のさらなる特徴として、装置は、細長い部材に機能的に連結されている、身体から除去された組織を受容するための容器をさらに含み、細長い部材は、該細長い部材から容器へ物質を移動させるための少なくとも1つの開口部を画定している。別のさらなる特徴として、容器は細長い部材から着脱可能である。本発明の別の態様によれば、組織除去部材の製造方法は、複数のストランドから形成されるフレキシブルシャフトを提供するステップと、フレキシブルシャフトの周りに、その長さに沿ってコイルを実質的に接触させてらせん状に巻回することにより、該コイルが、外向きに突出する突出部分を所定間隔で複数形成するようにするステップとを含む。上記のように、様々な選択肢及び変更が可能である。ここで、図面について詳細に具体的な言及をすると、図に示されている個々の部分は例であり、本発明の特定の実施形態の例示を目的としているにすぎず、最も有用かつ本発明の原理及び概念的見地の説明を容易に理解できると考えられるものを提供するために提示されていることを強調しておく。この点に関して、本発明の構造の詳細は、本発明の基本的理解に必要である以上にまで詳細に示そうとするものではなく、図面を参照してなされる説明によって、本発明の幾つかの形態を実際に具体化することができることを当業者に対して明らかにする。本発明の少なくとも1つの実施形態について詳細に説明する前に、本明細書に開示されている事項は、構成の詳細及び、以下の説明に記載されているかまたは図面に示されている部品の配置への適用に限定されるものではないことを理解されたい。本発明は、他の実施形態が可能であり、あるいは様々な方法で実施または実行可能である。また、本明細書において用いられている表現及び専門用語は、説明のためのものであり、制限的なものとして扱われるべきではないことも理解されたい。本明細書において、コアリングなる語は、ルーメンを画定しかつ開口遠位端部を有する細長い部材を組織内に前進させることを指し、この前進の結果、組織の少なくとも一部分が細長い部材のルーメン内に組み入れられるかまたは寄せ集められる。本明細書において、機能的に連結されたなる表現は、互いに連結された構造物同士が所望の機能を果たすように作動することができるように、直接または間接的に結合または連結されていることを意味するものである。本明細書において、搬送なる語は、1つの場所から別の場所への物質の移動の促進を指す。本明細書において、鈍端は、鋭い端縁部または尖りを有さない先端を指す。1つの広範な態様において、本発明は、患者の身体から物質を除去するための装置を含む。方法の1つの特定の実施形態では、椎間板から髄核組織を除去するために上記装置が用いられる。該装置は、全体として、ルーメンを画定する細長い部材例えばシース内に少なくとも部分的に収容された組織除去部材を含み得る。組織除去部材は、細長い部材の遠位端部から患者の体外の部分へ組織を搬送する働きをする任意のデバイスであってよい。一実施形態では、組織除去部材は、外向きに突出する突出部分を備えたシャフトである。一実施形態では、組織除去部材は、組織を除去するのに必要な動力を供給するモータまたは他の回転エネルギー源に機能的に連結される。細長い部材は、傾斜面を持つ開口遠位端部を有する。さらに、細長い部材は、実質的に無外傷性である遠位鈍端を有し得る。本発明のいくつかの実施形態では、例えば図1A及び図5Cに示されているように、装置100であって、細長い部材102と、組織除去部材116と、ハンドピース140と、組織の収集及び/または可視化のための容器138とを含む装置100が開示されている。組織除去部材116は、細長い部材102内に配置されるように構成されている。組織除去部材116は、近位部分と、遠位端部124で終わる遠位部分とを含む。一実施形態では、組織除去部材116は、外向きに突出する突出部分126を有するシャフト128を含む。1つの例では、外向きに突出する突出部分は、らせん状の羽根flightingを含むことができる。いくつかの実施形態では、組織除去部材116を細長い部材102と同軸に配置することができるが、別なふうに組織除去部材116を配置してもよい。本発明の一実施形態では、図1B、図1C及び図1Dに示されているように、シャフト128は、絡み合ったワイヤ172の複数のストランドからなるワイヤロープ170を含む。ワイヤ172は、中心コアワイヤ174の周りで撚り合わされて実質的にらせん構造180を形成する複数のワイヤを含む。らせん構造180は、シャフトに沿って物質を移動させるのに役立つように、元々形成されていた羽根を有する。それゆえ、ワイヤロープは、ワイヤロープ170の凹部と、幾何学的形状によって作り出される渦とを用いて、シャフトに沿って例えば粘性物質を最小限に搬送するように機能する。1つの例では、ワイヤロープ170は、1×7のワイヤロープを含む。別の例では、ワイヤロープ170は7×3のストランドワイヤロープを含む。組織除去部材116細長い部材のルーメン内に配置されたを細長い部材102の内壁に近接させると、組織除去部材116の回転時に発熱をもたらすことがある。ワイヤロープ170におけるワイヤ172の複数のストランドは、表面積を増加させ、組織除去部材116を細長い部材102内で回転させたときにより効率的に熱を放散するように機能する。ワイヤ172の複数のストランドは、まとまってシャフト128をしなやかであるが弾力性のあるものにすることができる。これらは、熱伝導及び熱放散を速くし、温度勾配を小さくする。本発明の一実施形態では、図2A、図2B、及び図2Cに示されているように、組織除去部材には、らせん構造を形成するワイヤロープ170を含むシャフト128が含まれる。一実施形態では、シャフトは、シャフト128の周りにらせん状に配置されたワイヤのコイル176をさらに有するワイヤロープ170を含む。ワイヤ176のらせん巻きが、羽根または外向きに突出する突出部分126を形成する。外向きに突出する突出部分126をシャフト128のらせん構造に追加することで、シャフト128に沿った物質の搬送を向上させ、かつ組織除去部材116の効率を高める。一実施形態では、ワイヤのコイル176は、円形の断面を有する。本発明の別の実施形態では、ワイヤコイル176は矩形の断面を有する。1つの例では、ワイヤコイル176は、約0.1016mm約0.004インチ×約0.1524mm約0.006インチの断面を有する矩形コイルである。換言すれば、図2Fに示されているように、約0.1524mm約0.006インチの高さhc及び約0.1016mm約0.004インチの幅Wcを有するワイヤのコイル176を用いることができる。いくつかの実施形態では、コイル176の高さhcは、約0.1016mm約0.004インチないしおよそ細長い部材102の内径未満であり得る。ワイヤのコイル176によって形成される外向きに突出する突出部分s126の幅または厚さWpは、概ねコイルの幅Wcに等しい約0.0762mm約0.003インチないし約0.635mm約0.025インチであり得る。より具体的には、外向きに突出する突出部分126を形成するワイヤのコイルの厚さWcは、約0.127mm約0.005インチないし約0.254mm約0.010インチである。ワイヤのコイル176は、互いに隣接する外向きに突出する突出部分126間に間隔179が存在するように、シャフトの周りにらせん状に巻かれている。本発明の一実施形態では、図2A~図2Eに示されているように、ワイヤロープ170はS撚りロープであるが、その一方で、ワイヤのコイル176は、ワイヤロープ170の周りに左巻きに巻き付けられている。他の実施形態では、ワイヤロープは、Z撚りロープの周りに右巻きにワイヤのコイル176を巻き付けたものである。さらに別の実施形態では、S撚りロープ170を右巻きのワイヤのコイルと併用することができ、あるいは、同様に、Z撚りロープを左巻きのワイヤのコイルと併用することができる。組織除去部材116は、全体として、長さが約152.4mm約6インチないし約457.2mm約18インチ、より具体的には約203.2mm約8.0インチないし約381mm約15インチであり得る。1つの例では、組織除去部材の長さは約228.6mm約9インチである。1つの例では、組織除去部材の長さは約304.8mm約12インチである。別の例では、組織除去部材の長さは約381mm約15インチである。シャフト128の直径は、全体として約0.3048mm約0.012インチないし約1.0668mm約0.042インチ、より具体的には約0.3302mm約0.013インチないし約0.7112mm約0.028インチであり得る。外向きに突出する突出部分126の幅または厚さWpは、図2Aに示されているように、全体として約0.0762mm約0.003インチないし約0.635mm約0.025インチであり得る。1つの例では、シャフト128は、約0.6096mm約0.024インチの直径を有する。1つの例では、シャフト128の周りに約0.004インチ×0.006インチのコイルがらせん状に巻かれている。互いに隣接する外向きに突出する突出部分126間の距離、すなわちピッチまたは間隔179は、約0.762mm約0.03インチないし約1.524mm約0.06インチである。他の実施形態では、ピッチ179は、約0.0254mm約0.001インチないし約2.54mm約0.1インチであり得る。1つの例では、図2Cに示されているように、シャフトの外径とコイルの外径との間の距離177は約0.3048mm約0.012インチである。1つの特定の実施形態では、間隔またはピッチ179は約1.524mm約0.06インチである。1つの特定の例では、長さ304.8mm12インチのワイヤロープ170の周りに長さ203.2mm8インチのステンレス鋼コイル176を配置したものが用いられる。別の実施形態では、間隔またはピッチ179は約1.016mm約0.04インチである。一実施形態では、シャフト128の遠位先端とステンレス鋼コイル176の遠位端との間の距離Sは、図1Eに示されているように、約0mm約0インチないし約0.762mm約0.03インチである。一実施形態では、距離Sは約0.03インチである。換言すれば、コイル176によって形成されたらせん状の羽根または外向きに突出する突出部分126は、オーガシャフト128の先端から約0.762mm約0.03インチの距離Sから始まる。1つの例では、距離Sは、約0mm約0インチであり得る。一実施形態では、距離Sは、図4A~図4Cに示されているように細長い部材内に組織除去部材が挿入されるときに約3個の外向きに突出する突出部分126が傾斜開口部112から剥き出しにされるような距離であり得る。図2A~図2Eに示されているように、ワイヤコイル176をシャフト128に沿って複数の点においてシャフト128に結合させることができる。接着剤を用いてワイヤコイル176をシャフト128に付着させてもよいし、あるいはその代わりにワイヤコイルをシャフト128にはんだ付けしてもよい。一実施形態では、ワイヤコイル176は溶接点192によりシャフトに沿った複数の位置において溶接されている。いくつかの実施形態では、ワイヤコイル176は、シャフト128に沿って少なくとも2つの位置において溶接される。1つの特定の例では、図2Aに示されているように、溶接点はワイヤコイル176の遠位端及び近位端にあるので、コイルの全長は一定のままである。他の実施形態では、ワイヤコイル176は、ワイヤコイル176の両端に加えて、図2Bに示されているようにシャフトに沿って規定の間隔をあけた追加の点において溶接される。1つの例では、ワイヤコイル176は、その両端において、及びその中央部に沿って等間隔の位置において、ワイヤロープ170に結合されている。1つの例では、ワイヤコイルは溶接点192により結合されている。これにより、ワイヤコイル176の限られた弾性変位が可能になり、塑性変形を制限することができる。一実施形態では、ワイヤコイル176は、図2C中の溶接点192によって示されているようにシャフトに沿った少なくとも4つの位置において溶接されている。図2D~図2Eに示されているように、ワイヤのコイル176は溶接点192の互いに隣接する2つの位置間で自由に横方向に変位できる。このことは、ワイヤのコイル176内において柔軟性または回復力に余裕をみており、故障を最小限に抑えることができる。粘性物質を搬送するために組織除去部材116が用いられる実施形態では、組織除去部材116に沿って物質を移動させるとき、ワイヤのコイル176は伸びて変形することができる。このことは、溶接点192にかかる応力を低下させることによって、破損を減らすことができる。オーガの遠位先端において、ワイヤロープ170が遠位先端において溶接されることにより、ボール溶接部190が形成される。これにより、先端におけるワイヤロープのほつれを抑えることができ、組織を組織除去部材116の先端を滑らかに通り越して組織除去部材116に沿って移動させることができる。1つの例では、ボール溶接部190は、組織除去部材116の遠位先端において半球を含む。別の実施形態では、ほつれ防止のために遠位先端において銀ろうを用いることができる。いくつかの実施形態では、ボール溶接部190において溶接点192を用いてワイヤコイル176をシャフト128に溶接することができる。1つの例では、ワイヤコイル176は、医療グレードのステンレス鋼、例えばステンレス鋼304やステンレス鋼316などから形成される。別の実施形態では、ワイヤコイル176を鉄基のMP35N金属から製作することができる。別の実施形態では、ワイヤコイル176をニチノールから製作することができる。本発明の一実施形態に従って、図4A、図4B及び図4Cに示されているように細長い部材102内に配置された組織除去部材116を含む組織除去装置が開示されている。組織除去部材116の外向きに突出する複数の突出部分126のうちの少なくともいくつかが開口部112から突き出るように、組織除去部材116を細長い部材102内に配置することができる。いくつかの実施形態では、外向きに突出する複数の突出部分126のうちの約2~5個を開口部112に対して剥き出しにすることができる。いくつかの実施形態では、図4Bに示されているように、外向きに突出する突出部分126を形成するらせん状ワイヤ176の約3~4巻きを、開口部112に対して剥き出しにすることができる。図4Cに示されている1つの例では、らせん状ワイヤ176の約3巻きが剥き出しにされている。いくつかの実施形態では、約2巻き未満または約5巻き以上を剥き出しにすることができる。図3Aに示されているような発明全体を示す実施形態では、近位部分104と、開口遠位端部110で終わる遠位部分108とを含む細長い部材102が開示されている。開口遠位端部110は、開口部112を画定する。1つの特定の実施形態では、細長い部材102の断面形状は実質的に円形であるが、別の実施形態も可能であり、その場合、形状は、卵形、正方形または矩形であってよく、細長い部材102はこの点に関して限定されていない。図の実施形態では、開口部112は、シャフトの長手方向軸に対して実質的に垂直である。細長い部材102は、数多くの異なる材料から製造することができる。そのような材料は、ステンレス鋼、形状記憶材料、例えば、ニッケルチタン合金、ポリエステル、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリイミド、ナイロン、それらのコポリマー、及び医療グレードのプラスチックを含むが、これらに限定されるものではない。1つの特定の実施形態では、細長い部材102は、中身がはっきり見える、透明または半透明のプラスチックまたは他の材料から製造される。この実施形態は、ユーザに対して、細長い部材または細長い部材内に配置された任意の他のデバイスが適切に作動しているか確認するために細長い部材102の中身を可視化することができる。物質例えば組織が搬送されているかどうか、または妨害物があるかどうかを確かめるために、上記可視化を行うことにより可視性をよくする。1つの特定の例では、細長い部材102はステンレス鋼から製造され得る。一実施形態では、細長い部材102は曲がっていなくてもよい。この実施形態の1つの特定の例では、細長い部材はニチノールから製造される。ニチノールは弾性特性を有しているので、力が印加されたときに細長い部材102が恒久的に変形したり曲がったりすることを防止することができる。図3Bは、開口遠位端部110が、開口部112を画定する傾斜面111を含むような、本発明の特定の実施形態を示している。開口部または孔112が画定される平面は、細長い部材の長手方向軸に対して垂直でなくてもよい。傾斜面111は、細長い部材102の長手方向軸に対して所定角度をなして切断される。1つの例では、切断はレーザを用いて行われる。別の例では、細長い部材102は放電加工EDMを用いて切断される。別の実施形態では、傾斜面111を形成するために任意の他の切断手段を用いてよい。いくつかの実施形態では、図3Bに示されているように、傾斜面111の先端は、もはや鋭くなくかつ鈍端114を有するように変更されている。1つの例では、鈍端114は、グリッドブラスト加工、電解研磨、シェービング加工、研磨によって、またはレーザを用いて所定の形状に切断することによって、または任意の他の手段を用いることによって形成される。1つの特定の実施形態では、細長い部材102は、身体の内部組織に経皮的に案内されるようにサイズを決められる。細長い部材102の長さは、通常約127mm約5インチないし約304.8mm約12インチであるが、体内の任意の標的組織に到達するように別のサイズにしてもよい。1つの特定の例では、細長い部材の長さは約132mm約5.2インチである。別の例では、長さは約208.3mm約8.2インチである。さらなる例では、長さ約284.5mm約11.2インチである。細長い部材102は、約14Gゲージないし約20Gのハイポチューブを含むことができる。いくつかの実施形態では、細長い部材102は、約14G未満のハイポチューブを含むことができる。換言すれば、細長い部材の外径166は、約0.762mm約0.03インチないし約2.286mm約0.09インチであり得るが、標的組織によって画定されるスペースにちょうど収まるように別のサイズにしてもよい。いくつかの実施形態では、外径166は、約2.286mm約0.09インチより大きくてよい。1つの特定の例では、細長い部材102は、19Gの薄肉ハイポチューブを含むことができる。内径164は約0.8382mm約0.033インチであってよく、外径166は約1.0668mm約0.042インチであってよく、肉厚Twは約0.1016mm約0.004インチである。別の例では、細長い部材102は、18Gの薄肉ハイポチューブを含むことができる。細長い部材102の内径164は約1.0668mm約0.042インチであってよく、外径166は約1.27mm約0.050インチであってよく、肉厚Twは約0.1016mm約0.004インチであってよい。他の実施形態では、肉厚Twは、約0.0889mm約0.0035インチないし約0.254mm約0.01インチであってよい。一実施形態では、図3C並びに図5A、図5B及び図5Cに示されているように、細長い部材102に屈曲部ベンドまたは湾曲部カーブを持たせることができる。これにより、標的部位へのアクセスがより容易になる。屈曲部または湾曲部120は、ユーザによって手技前または手技中に、あるいは製造中に施工され得る。例えば、標的組織が椎間板の髄核である場合、湾曲部または屈曲部120は、所定角度すなわち、脊柱管に対する損傷のリスクを低減するアプローチを可能にしながら髄核後部に本発明のデバイスを到着させることができる角度をなし得る。屈曲部はまた、より多くの組織を除去するためにコアリング半径を大きくしやすくすることができる。一実施形態では、椎間板内で組織除去装置100を用いることができる。そして、細長い部材102の曲げ角度、すなわち換言すれば湾曲角度は、細長い部材102の長手方向軸に対して約0°ないし約8.6°であり得る。より具体的には、湾曲角度は、約6.6°ないし約8.6°であり得る。1つの例では、屈曲部は約7.6°の角度を有する。他の実施形態では、任意の適切な湾曲角度または曲げ角度を用いることができる。さらに、湾曲部または屈曲部120は、細長い部材の長さに沿って様々な点に配置することができる。いくつかの実施形態では、傾斜面111は、屈曲部120とともに上を向いていてもよい。換言すれば、傾斜面111は、屈曲部120の上側120aと同じ側に配置することができる。その一方で、他の実施形態では、傾斜面111を反対側すなわち屈曲部120の下側120bに配置してもよい。さらに別の実施形態では、傾斜面を屈曲部120に対して他の方向に配置することもできる。細長い部材102内に組織除去部材116を配置することができる。ワイヤロープ170から形成されたフレキシブルシャフト128を含む組織除去部材116は、組織除去部材116を、図5Bに示されているような細長い部材102の形状に、特に屈曲部120において合うようにし、細長い部材102と組織除去部材116間の摩擦を小さくすることができる。さらに、シャフト128を形成するワイヤロープ170は、曲げ中及び回転中の機械的破壊を減少させることができる。このことは、組織除去部材が使用中に患者の体内で折れて取れたり、金属片を置き去りにしたり、熱的壊死thermalnecrosisを生じさせたりするリスクを低減するのに役立ち得る。さらに、シャフト128のワイヤロープ170は、摩擦が最大になるであろう屈曲部120から熱を逃がすのに役立つ。いくつかの実施形態では、摩擦を小さくするのに役立つように、図6A~図6Bに示されているように、ワイヤのコイル176及びワイヤロープ170を包み込んでいる組織除去部材116にコーティング200を施工することができる。一実施形態では、コーティング200はポリマーコーティングであってよい。1つの例では、コーティング200はポリエチレンテレフタレートPETライナーである。1つの特定の例では、コーティング200は、熱収縮工程を用いて組織除去部材116に施工された、中身がはっきり見えるPETライナーである。いくつかの実施形態では、図6Aに示されているように、組織除去部材116に対して実質的にその長さに沿ってコーティング200を施工することができる。他の実施形態では、組織除去部材116の一部に沿ってコーティング200を施工することができる。1つの例では、図6Bに示されているように屈曲部120においてのみ組織除去部材116にコーティング200を施工することができる。他の実施形態では、組織除去部材に沿って特定の位置例えば溶接点192の周りにのみコーティング200を施工することができる。コーティング200は、組織除去部材116と細長い部材102のインナールーメンとの直接的接触または相互作用を減少させることによって、粒子の発生を防止するのに役立ち得る。ライナーは、特に、粒子の発生が懸念される場合、組織除去部材116と細長い部材102との間に金属間相互作用がある場合に役立ち得る。一実施形態では、コーティング200は、約0.00635mm約0.00025インチないし約0.0254mm約0.001インチの厚さを有し得る。1つの特定の実施形態では、コーティング200は約0.0127mm約0.0005インチの厚さを有する。1つの例では、コーティング200は熱収縮ライナーである。いくつかの実施形態では、コーティング200は、ポリテトラフルオロエチレンPTFEライナーを含み得る。1つの例では、コーティング200は、電子堆積PTFEであり得る。いくつかの実施形態では、コーティング200を細長い部材102のインナールーメンに施工することができる。上記したように、図1A及び図5Cに示されている装置100は、任意の物質、例えば身体から除去され得る組織を収容しかつ/または見るための容器または収集チャンバ138を含むことができる。収集チャンバ138は、身体から除去され得る物質を受容するために、細長い部材102に機能的に連結されている。細長い部材102は、細長い部材102から収集チャンバ138へ物質を移動させるための少なくとも1つの開口部を画定する。いくつかの実施形態では、収集チャンバを、ハンドピース140に結合されるように構成することができる。さらに別の実施形態では、収集チャンバ138をハンドピース140内に設けることができる。いくつかの実施形態では、収集チャンバ138を、該チャンバ内で組織などの物質の量をユーザが可視化しかつ測定することができるように構成することができ、かつ収集チャンバ138は着脱可能なものであってよい。一実施形態では、ハンドピース140は、バッテリー502、モータ500及びこれらの間の電気的接続部を収容するように構成され得る。モータ500は、組織除去部材116のシャフトに機能的に連結され得る。加えて、ハンドピース140上にボタンまたはスイッチ142を設けてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去部材116を回転させるために、組織除去部材116を電動式回転エネルギー源、例えばモータ500に機能的に連結することができる。1つの特定の実施形態では、モータ500をバッテリー502に接続することができる。スイッチ142を入れると、モータ500が組織除去部材116のシャフト128を回転させ、それによって、外向きに突出する突出部分126を回転させ、組織除去部材116の遠位部分122から近位部分118へ組織を搬送することができる。左巻きのワイヤのコイル176を備えたS撚りロープ170が用いられる本発明の一実施形態では、モータ500と、従って組織除去部材116とが、時計回りに回転させられる。右巻きのワイヤのコイルを備えたZ撚りロープが用いられる他の実施形態では、モータ方向を逆にしてもよく、モータを反時計回りに回転させることができる。さらに別の実施形態では、モータを反時計回りに回転させても時計回りに回転させてもよく、組織除去部材は、ロープの撚り及びコイル巻き付け形態の様々な組合せを有することができる。細長い部材102は、ハンドルの遠位部分と結合するハブ106を含む。一実施形態では、細長い部材102のハブ106は、ハンドルの遠位部分に設けられたルアーに係合するルアーねじ部を含む。通常は、細長い部材102内で組織除去部材116を回転させることにより、熱を発生させることができる。これにより、組織除去部材116及び/または細長い部材102の温度を体温より高くなるように上昇させることができる。1つの特定の実施形態では、細長い部材102はニチノールから製作される。ニチノールの熱特性は、より多くの熱放散を可能にし、該熱放散は、細長い部材102内での組織除去部材116の回転に起因する発熱から生じる温度変化を最小限に抑えるのに役立ち得る。いくつかの実施形態では、図7~図9に示されているように、装置100はイントロデューサ装置を含むことができ、イントロデューサ装置は、標的組織内に細長い部材102を導入するのに役立つであろう。イントロデューサ装置は、中空の長寸のイントロデューサまたはカニューレ700と、閉塞具とを含むことができる。カニューレ700は、皮膚または他の体組織に穴を開ける助けとなり得るように、または装置100に対する支持を提供し得るように、実質的に硬くて曲がったり伸びたりしないかまたは硬くて無理に曲げると折れるものであり得る。閉塞具は、カニューレ700に協働的に係合するように構成され得る。いくつかの実施形態では、閉塞具の遠位先端は、鋭端であってよく、先端が円錐形、傾斜面またはより具体的には3種類の傾斜面tribeveledであるか、またはトロカールが先端に付いたものであってよい。装置の様々な実施形態に関するさらなる詳細は、米国特許出願第11/128,342号明細書特許文献6、米国特許出願第11/368,491号明細書特許文献7、米国特許出願第11/368,505号明細書特許文献8、米国特許出願第11/368,506号明細書特許文献9、米国特許出願第11/368,508号明細書特許文献10、米国特許出願第11/368,509号明細書特許文献11、米国特許出願第11/368,510号明細書特許文献12、米国特許出願第11/368,475号明細書特許文献13及び米国特許出願第11/368,513号明細書特許文献14に与えられており、これらは、引用を以て本明細書の一部となす。1つの広範な態様において、本発明は、身体から物質を除去するための方法を含む。本明細書に記載の方法を用いて、患者の身体から様々な種類の物質を除去することができる。そのような物質の例は、椎間板の組織例えば髄核、腫瘍組織乳房、大腸、胃または肝臓の腫瘍からの物質を含むがこれらに限定されるものではない、骨組織織例えば骨髄、嚢胞物質、脂肪組織、眼物質、軟骨またはアテローム性動脈硬化物質を含むがこれらに限定されるものではない。一実施形態では、本発明の方法は、上記したように、細長い部材102内に配置された組織除去部材116を含む装置100を用いて実施することができる。1つの例では、装置100を椎間板徐圧デバイスとして用いることができる。本発明の一実施形態では、図7に示されているように、カニューレ700及び閉塞具を含むイントロデューサ装置を、カニューレ700の遠位端702が線維輪804と髄核806間の境界である標的部位に置かれるまで前進させる。その後、カニューレ700の遠位端702が椎間板の線維輪前方壁leadingannuluswallに残るようにして閉塞具をカニューレ700から近位方向に引き抜く。その後、カニューレ700のルーメンを通して細長い部材102を挿入し、細長い部材102の遠位鈍端114がカニューレ700の遠位端702より遠位側に位置するまで、細長い部材102を前進させることができる。その後、組織を除去するために、モータを駆動し、組織除去部材を作動させることによって、本発明の電気手術装置を用いて組織を除去することができる。細長い部材を標的部位の中を通って前進させることができ、標的部位から離れる方向に物質を搬送することができる。以下でさらに説明するように、所望の量の組織を除去し終わった後に、装置100を身体から除去することができる。一実施形態では、組織除去部材116はモータ500に結合されている。モータ500を駆動すると、組織除去部材116はその長手方向軸の周りを回転する。外向きに突出する突出部分126は、上記したように、細長い部材102内で組織に係合し、該組織を組織除去部材116の近位端に向けて搬送することになる。1つの特定の実施形態では、組織除去部材116の近位部分は、上記したように収集チャンバ138に機能的に連結される。上記したように、かつ図2D~図2Eに示されているように、外向きに突出する突出部分126を形成するワイヤのコイル176は、溶接点192間で自由に横方向に変位できる。このことは、高濃度かつ粘性であり組織除去部材116に追加的な応力をかけ得る髄核の物質を搬送するのに有利である。椎間板の髄核内の組織媒質は、液体物質及び固体物質の両者を含む粘性稠度を有する。粘度の変化及び組織除去部材116と細長い部材102との間を移動することになる固体粒子を捕らえるために、組織除去部材116は、外向きに突出する突出部分126を形成するワイヤのコイルを横方向に変位させる。このように、外向きに突出する突出部分126は横方向に変位して、外向きに突出する突出部分126間の間隔179を変更することができる。シャフト128に沿って複数の互いに離間した位置においてワイヤを溶接すると、組織除去部材116に沿って粘性物質を移動させるとき、ワイヤは伸びて変形することができるので、ワイヤのコイル176内において柔軟性または回復力が得られる。図2D及び図2Eに示されているように、外向きに突出する突出部分126間の間隔179は変えることができる。このことは、溶接点192にかかる応力を減少させることによって、破損によって引き起こされる故障を最小限に抑えるのに役立つことができる。ワイヤのコイル176によって物質が搬送されるとき、2つの溶接点192間に位置するシャフトの一部分を見ると、外向きに突出する突出部分126間の間隔179bが標準間隔179より小さくなるように変更されているものがあるが、その一方で、外向きに突出する突出部分126間の間隔179aが大きくなっているものもある。このように、外向きに突出する突出部分126は粘性流体とともに変位することができるので、間隔179は変化し得る。この変位は、ワイヤコイル176をシャフト128から取り外すことによって生じる応力損傷を最小限に抑えるのに役立つ。いくつかの実施形態では、組織除去装置100を線維輪前方壁に位置させた後、ユーザは次に、組織除去部材116を作動させることなしに、図8に示されているように、細長い部材102の遠位鈍端114が椎間板の前側または前部分の線維輪804に接触するまで、細長い部材102を髄核806の中を通って前進させることができる。この接触部分を椎間板の線維輪前方内壁anteriorannulusinnerwallと呼ぶことができる。髄核806と線維輪804との境界は、例えば、通常は線維輪804が髄核806よりも硬いことから触感によって、または対照液を用いて蛍光透視下で本発明の方法を実施することによって、上記したように見つけることができる。遠位先端114を線維輪前方内壁に位置させたら、ユーザは、カニューレ700の近位端より近位にある細長い部材102の最遠位部分にマーカまたは深さストッパ802を置くことができる。深さストッパ802が置かれた後、ユーザは次に、細長い部材102の遠位鈍端114を近位方向にカニューレ700の遠位端702まで引っ込めることができる。一実施形態では、細長い部材102の近位部分104にはマーク812を設けることができ、マーク812は、図9に示されているように、カニューレ700の近位端に整合されたときに、カニューレ700の遠位端及び細長い部材102の遠位端部が互いに整合されていることを示す位置にある。それゆえ、細長い部材102が椎間板の中を通って近位方向に引き抜かれるとき、ユーザは、マーク812がカニューレ700の近位端に整合されたときに細長い部材102を引っ込めるのを止めることが分かるであろう。ユーザはその後、組織除去部材116を駆動し、コアリング及び搬送手順を開始することができる。図8に示されているように、深さストッパ802がカニューレ700の近位端に近づいているとき、ユーザは、装置100を椎間板の中を通って前進させるのを止めることができる。別の実施形態では、深さストッパ802の代わりにマーカを用いてもよい。ユーザはその後、装置を引き抜き、コアリング及び搬送ステップを繰り返すことができる。マーカまたは深さストッパ802の使用は、細長い部材102の遠位先端114が線維輪804に接触しないことを確実にするのに役立ち得る。このことは、線維輪804に対する損傷によって深刻な影響を受け得る重症の椎間板の場合に、特に有利であろう。本発明の或る実施形態に従って、組織除去部材116は、図5A及び図5Bに示されているように、遠位先端114及び細長い部材102の屈曲部120における発熱を制限できるようにする。組織除去部材116のシャフト128はフレキシブルであり、組織除去部材116を細長い部材102の形状に合うようにすることができる。このことは、屈曲部120における発熱を最小限に抑える。さらに、より効率的に熱を放散するように機能するワイヤ172の複数のストランドは、発熱を最小限に抑えるようにも機能する。それゆえ、組織の過熱によって生じ得るマイナス効果を軽減することができる。このように、本発明の組織除去部材116は、使用中における組織除去装置100に隣接する組織の変性を防止することができる。1つの広範な態様において、本発明の実施形態は、患者の身体から組織を除去するための装置を含む。該装置は、ルーメンを画定する細長い部材と、該ルーメン内に配置された組織除去部材とを含み、該組織除去部材は、複数のストランドから形成されたフレキシブルシャフトと、該フレキシブルシャフトの周りにらせん状に巻回されたコイルとを含み、該コイルは、フレキシブルシャフトの長さに沿って該シャフトに実質的に接触しており、かつ、外向きに突出する突出部分を所定間隔で複数形成している。細長い部材内で組織除去部材を回転させることにより、ルーメンを通して物質を搬送することができる。この広範な態様の特徴として、フレキシブルシャフトはワイヤロープを含む。この特徴の例として、ワイヤロープは1×7のストランドワイヤロープである。この広範な態様の別の特徴として、外向きに突出する突出部分の各対間の間隔は、約0.0254mm約0.001インチないし約2.54mm約0.1インチである。この特徴の一例として、上記間隔は約1.524mm約0.06インチである。この広範な態様の別の特徴として、コイルは、フレキシブルシャフトに沿った複数の位置においてフレキシブルシャフトに結合されている。この特徴の一例として、取付けは、はんだ付けまたは溶接により行うことができる。例として、複数の位置は、シャフトに沿った少なくとも4つの位置を含む。この広範な態様のさらに別の特徴として、細長い部材は屈曲部を形成する。さらなる特徴として、屈曲部と接触している組織除去部材の一部は、コーティングを含み、該コーティングは、組織除去部材と細長い部材間の摩擦を小さくする。例として、コーティングは、中身がはっきり見えるPETライナーを含む。この広範な態様のさらに別の特徴として、コイルはステンレス鋼を含んでなる。この広範な態様の別の特徴として、コイルはニチノールを含んでなる。この広範な態様のさらに別の特徴として、細長い部材は、開口部を画定しかつ先端を有する遠位端部を含み、組織除去部材の遠位端は細長い部材の遠位端部の先端より近位側に配置され、組織除去部材の少なくとも一部分は、遠位端部の開口部より遠位側に位置する組織へのアクセスが可能であるように該開口部を越えて突出している。さらなる特徴として、装置は、組織除去部材に機能的に連結された電動式回転エネルギー源を含む。さらなる特徴として、装置は、組織除去部材に機能的に連結されたハンドピースを含む。別のさらなる特徴として、装置は、組織除去部材に機能的に連結された電動式回転エネルギー源をさらに含み、ハンドピースは、電動式回転エネルギー源に係合及び係脱するための手段を含む。別のさらなる特徴として、装置は、細長い部材に機能的にかつ着脱可能に結合された、身体から除去された組織を受容するための容器をさらに含み、細長い部材は、該細長い部材から容器へ物質を移動させるための少なくとも1つの開口部を画定している。別のさらなる特徴として、容器は細長い部材から着脱可能である。上記した本発明の実施形態は、例示的なものでしかない。従って、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるものとする。明確にするために別々の実施形態に関連して説明されている本発明の特定の特徴部を、組み合わせて1つの実施形態において提供することもできることは、十分理解されるであろう。逆に、簡潔にするために1つの実施形態に関連して説明されている本発明の様々な特徴部を、別々に、または適切に部分的に組み合わせて提供することもできる。本発明について特定の実施形態とともに説明してきたが、多くの代替形態、変更形態及び変形形態が当業者にとって明らかであることは明白である。従って、広範囲に及ぶ添付の特許請求の範囲に含まれる全てのそのような代替形態、変更形態及び変形形態が本発明に包含されるものとする。本明細書において言及されている全ての出版物、特許及び特許出願は、個々の出版物、特許または特許出願の各々を具体的かつ個々に参照することにより本明細書に組み込む場合と同じ程度まで、全文を引用することを以て本明細書の一部となす。加えて、本明細書において何らかの参考文献を引用または識別していることを以て、そのような参考文献が本発明の先行技術として利用可能であることの了解とみなしてはならない。"