"駆動モータの回転出力を無段変速機構を介して変速して、先端工具を取り付けたスピンドルに出力する動力工具であって、前記駆動モータの回転数と前記無段変速機構の変速比を制御するための動作制御手段を備えており、該動作制御手段は、少なくとも一つの状態検知手段を有し、該状態検知手段により検知される当該動力工具の状態に基づいて前記スピンドルの回転数が決定され、該スピンドルの回転数を目標値として、前記駆動モータの回転数及び/又は前記無段変速機の変速比が制御される動力工具。請求項1記載の動力工具であって、前記動作制御手段は、複数の異なる状態検知手段を有する動力工具。請求項2記載の動力工具であって、前記複数の異なる状態検知手段として、使用者の操作状態を検知する手段と、該使用者の操作に伴い変化する工具本体部の状態を検知する手段を備え、前記使用者の操作状態に基づいて前記駆動モータの回転数及び/又は前記無段変速機の変速比が制御されて前記工具本体部の状態が予め定めた最適状態に制御される動力工具。請求項1~3の何れか1項に記載した動力工具であって、前記動作制御手段は、前記駆動モータを起動させるための操作部材の操作状態を検知する第1の状態検知手段と、電流値を検知する第2の状態検知手段と、温度を検知する第3の状態検知手段と、駆動伝達系の応力状態を検知する第4の状態検知手段と、これら第1~第4の状態検知手段の時間的変化を検知する第5の状態検知手段のうち、少なくとも二つの状態検知手段を有する動力工具。請求項1~4の何れか1項に記載した動力工具であって、前記動作制御手段は、前記駆動モータの回転数と前記無段変速機の変速比に関して複数の制御パターンを有し、前記状態検知手段により検知される当該動力工具の状態に基づいて前記複数の制御パターンのうち一つの制御パターンを選択し、該選択された制御パターンにより前記駆動モータの回転数と前記無段変速機の変速比を制御する構成とした動力工具。請求項5記載の動力工具であって、前記複数の制御パターンの一つは、前記駆動モータの効率を最適化する制御形態を有し、他の一つは前記駆動モータの出力を最適化する制御形態を有する動力工具。このように、歯車列を用いた減速比固定の減速機構、段階的変速機構あるいは無段変速機構を用いて駆動モータの回転数を作業形態に合わせて変速させてドリルビット等の先端刃具に出力する動力工具が提供されているが、例えば電動ねじ締め機を用いてねじ締め作業を行う場合には、ねじ締め当初では使用者は起動用のスイッチレバーの引き操作量を半引き状態に保持してビットスピンドルの低速回転を優先させ、ねじ締め終盤ではスイッチレバーを全引き状態に保持して高速回転させるといったように、作業内容、作業段階あるいは作業状況等の様々な要因に応じて使用者はスイッチレバー等の操作部材の操作状況操作量を変化させて出力回転数や出力トルクを作業内容等に合わせて適宜変化させている。しかしながら、操作部材の操作量及びその切り換えのタイミング等については使用者によりばらつきがあり、また繰り返し均質な作業を行うことが困難であった。本発明は、例えば手持ち式の電動ねじ締め工具等の動力工具において、作業状況等に応じた当該動力工具の状態に合わせて、駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比が適切かつ繰り返し均質に制御されるようにすることを目的とする。上記の課題は、下記の発明によって解決される。第1の発明は、駆動モータの回転出力を無段変速機構を介して変速して、先端刃具を取り付けたスピンドルに出力する動力工具であって、駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比を制御するための動作制御手段を備えており、この動作制御手段は、少なくとも一つの状態検知手段を有し、この状態検知手段により検知される当該動力工具の状態に基づいてスピンドルの回転数が決定され、このスピンドルの回転数を目標値として、駆動モータの回転数及び/又は無段変速機構の変速比が制御される動力工具である。第1の発明によれば、操作部材の操作量や操作力、駆動モータの電流値や温度、スピンドルの回転数や出力トルク等の当該動力工具の状態、あるいはこれらの各状態の時間的変化が状態検知手段により検知され、これに基づいて駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比の一方又は双方が適切に制御される。このことから、作業状況に応じて駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比が自動的に適切かつ高い再現性で制御されて、作業の効率化及び均質化が図られる。第2の発明は、第1の発明において、動作制御手段は、複数の異なる状態検知手段を有する動力工具である。第2の発明によれば、使用者の操作状態や当該動力工具の状態に基づいてよりきめ細かく最適な動作制御を実現できる。第3の発明は、第2の発明において、複数の異なる状態検知手段として、使用者の操作状態を検知する手段と、該使用者の操作に伴い変化する工具本体部の状態を検知する手段を備え、前記使用者の操作状態に基づいて前記駆動モータの回転数及び/又は前記無段変速機の変速比が制御されて前記工具本体部の状態が予め定めた最適状態に制御される動力工具である。第3の発明によれば、使用者の要求する出力パワーに対して工具本体部を許容される範囲で最適な状態に制御することができ、これにより可能な範囲で高い作業効率を維持しつつ、当該動力工具の耐久性を高めることができる。第4の発明は、第1~3の何れか一つの発明において、動作制御手段は、駆動モータを起動させるための操作部材の操作状態を検知する第1の状態検知手段と、例えば駆動モータやバッテリ等の電流値を検知する第2の状態検知手段と、例えば駆動モータやバッテリ等の温度を検知する第3の状態検知手段と、例えば出力軸等の駆動伝達系の応力状態を検知する第4の検知手段と、これら第1~第4の状態検知手段の時間的変化を検知する第5の状態検知手段のうち、少なくとも二つの状態検知手段を有する動力工具である。第4の発明によれば、第1~第5の状態検知手段のうち少なくとも二つの状態検知手段により検知される当該動力工具の状態に基づいて駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比が自動的に適切かつ高い再現性で制御されて作業の効率化及び均質化が図られる。第5の発明は、第1~4の何れか一つの発明において、動作制御手段は、駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比に関して複数の制御パターンを有し、状態検知手段により検知される当該動力工具の状態に基づいてこの複数の制御パターンのうち一つの制御パターンを選択し、この選択された制御パターンにより駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比を制御する構成とした動力工具である。第5の発明によれば、状態検知手段により検知される当該動力工具の状態に基づいて適切な制御パターンが選択され、この選択された制御パターンに基づいて駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比が制御される。第6の発明は、第5の発明において、複数の制御パターンの一つは、駆動モータの効率を最適化する制御形態を有し、他の一つは駆動モータの出力を最適化する制御形態を有する動力工具である。第6の発明によれば、作業内容若しくはその段階に応じて、駆動モータの効率を優先する制御パターンエコモードと出力を優先する制御パターンパワーモードが状態検知手段に基づいて自動的に選択され、選択された制御パターンに沿って駆動モータの回転数と無段変速機構の変速比が適切に制御されて作業の効率化が図られ、係る効率のよい作業を使用者が代わっても再現性よく繰り返すことができる。次に、本発明の実施形態を図1~図13に基づいて説明する。以下説明する実施形態では、動力工具1の一例として充電式のドライバドリルを例示する。この動力工具1は、概ね円柱体形の工具本体部2と、工具本体部2の側部から側方へ突き出す状態に設けられたハンドル部3と、ハンドル部3の先端に装着されたバッテリパック4を備えている。工具本体部2は、円筒形状の本体ハウジング5に、後ろ側から駆動モータ6と、無段変速機構以下、CVTと略記する7と、ギヤ変速機構8と、スピンドル9を内装した構成を備えている。スピンドル9の先端には、先端刃具装着用のチャック10が装備されている。駆動モータ6の回転出力は、CVT7により無段階で変速され、さらにギヤ変速機構8により一定の減速比で減速されてスピンドル9に出力される。ハンドル部3の基部付近に、使用者が把持した手の指先で引き操作するトリガ形式のスイッチレバー11が配置されている。このスイッチレバー11を引き操作すると、その後ろ側に内装したスイッチ本体12がオンして駆動モータ6が起動する。スイッチ本体12には、いわゆるバリアブルスイッチが用いられている。このため、スイッチレバー11の引き操作量に応じて抵抗値が変化することにより、駆動モータ6への供給電流を変化させることができ、これにより駆動モータ6の出力回転数を任意に変速することができる。駆動モータ6は、バッテリパック4を電源として起動する。このバッテリパック4は、ハンドル部3の先端から取り外して、別途用意した充電器で充電することにより繰り返し使用することができる。CVT7の前側動力伝達経路の下流側に配置されたギヤ変速機構8には、公知の遊星歯車機構が用いられている。駆動モータ6からスピンドル9に至る動力の伝達経路の詳細が図4及び図5に示されている。このCVT7は、3点圧接式のトラクションドライブ機構で、一つのホルダ24の周囲等分位置に支持した複数の遊星ローラ20~20のそれぞれに、太陽ローラ21と押圧ローラ22と変速リング26を圧接させた構成を備えている。太陽ローラ21は、駆動モータ6の出力軸6aに取り付けられて一体で回転する。押圧ローラ22は、太陽ローラ21とは軸方向反対側動力伝達経路の下流側、図4,5において右側において各遊星ローラ20の首部に圧接されている。駆動モータ6の出力軸6aと同軸に配置された中間軸30上に、ホルダ24と押圧ローラ22と推力板33と固定板32が支持されている。押圧ローラ22の後面にはボス部22aが設けられている。このボス部22aにホルダ24が相対回転可能に支持されている。推力板33と固定板32との間に圧縮ばね34が介装されている。また、推力板33の前面に設けた周方向複数のカム溝と固定板32の後面に設けた周方向複数のカム溝との間にそれぞれ一つの鋼球41が挟み込まれている。圧縮ばね34の付勢力と鋼球41を経て付加されるトルク軸方向成分により、遊星ローラ20に対する太陽ローラ21と押圧ローラ22と変速リング26の各圧接力が発生する。変速リング26は、円環形状を有しており、その内周側に各遊星ローラ20の円錐面20aが圧接されている。また、この変速リング26は、本体ハウジング5に対して軸方向図において左右方向に一定の範囲で変位可能に支持されたリングホルダ27の内面に沿って固定されている。リングホルダ27の軸方向の移動により変速リング26がスピンドル軸方向図4,5において左右方向に移動して、各遊星ローラ20の円錐面20aに対する圧接位置が小径側と大径側との間で変位する。なお、太陽ローラ21の回転に伴う各遊星ローラ20の自転による押圧ローラ22の回転方向と、各遊星ローラ20の変速リング26に対する圧接状態による遊星ローラ20~20の公転方向押圧ローラ22の回転方向が逆方向であることから、図4に示すように各遊星ローラ20に対して変速リング26が小径側に変位すると、遊星ローラ20~20の公転速度は小さくなる結果押圧ローラ22の回転速度は大きくなって中間軸30は高速回転する小さな減速比。逆に、図5に示すように各遊星ローラ20に対して変速リング26が大径側に変位すると、遊星ローラ20~20の公転速度は大きくなる結果押圧ローラ22の回転速度は小さくなって中間軸30は低速回転する大きな減速比。このように、変速リング26の各遊星ローラ20に対する圧接位置が変化することにより中間軸30が無段階で変速される。中間軸30の前部が、ギヤ変速機構8に接続されている。このギヤ変速機構8には、公知の遊星歯車機構が用いられている。このギヤ変速機構8により中間軸30の回転速度が一定の減速比で減速されてスピンドル9に出力される。前記したように変速リング26は、リングホルダ27の内周側に沿って固定されている。リングホルダ27は、本体ハウジング5に設けられた変速スリーブ23の回転により軸方向に変位する。リングホルダ27の軸方向への変位により、変速リング26が遊星ローラ20の円錐面20aに対してその小径側と大径側との間で変位する。ハンドル部3の基部付近には、変速モータ40が内装されている。この変速モータ40の出力軸に取り付けたピニオンギヤ40aは、変速スリーブ23の外周面に設けたラックギヤ部23aに噛み合わされている。変速モータ40が正転又は逆転すると、ピニオンギヤ40aとラックギヤ部23aの噛み合いを経て変速スリーブ23が回転する。変速スリーブ23の回転によりリングホルダ27と変速リング26が一体で軸方向に変位し、これにより各遊星ローラ20の円錐面20aに対する当該変速リング26の圧接位置が小径側へ変位して中間軸30が高速化され、また大径側へ変位して中間軸30が低速化される。次に、図6に示すように本実施形態の動力工具1は、駆動モータ6の回転数とCVT7の変速比を制御するための動作制御手段C0を備えている。動作制御手段C0は、駆動モータ6の出力回転数を制御するための駆動モータ制御手段C1と、CVT7の変速比を制御するための変速モータ制御手段C2を備えている。変速モータ制御手段C2により変速モータ40の起動、停止のタイミング、回転方向及び回転数が制御されて、CVT7の変速比が制御される。また、動作制御手段C0は、動力工具1の様々な状態を検知するための状態検知手段を備えている。スイッチレバー11の引き操作量は、スイッチ本体12の可変抵抗値の変化に基づいて第1の状態検知手段J1により検知される。駆動モータ6に供給される電流値が第2の状態検知手段J2により検知される。駆動モータ6の電流値を検知することにより、作業中に先端工具に付加される負荷トルクを検知することができる。また、駆動モータ6の温度が第3の状態検知手段J3により検知される。さらに、第1~第3の状態検知手段J1~J3の出力信号は第4の状態検知手段J4に入力されて、これらの時間的変化が検知される。第1~第4の状態検知手段J1~J4により検知される当該動力工具1の各種の状態に関する情報が動作制御手段C0に入力される。本実施形態の動力工具1は、作業内容やその進行状況等の要因によって様々に変化する当該動力工具1の状態が第1~第4の状態検知手段J1~J4により検知され、これに基づいて駆動モータ6の出力回転数が駆動モータ制御手段C1により制御され、CVT7の変速比が変速モータ制御手段C2により制御される。なお、本実施形態では、例えばCVT7、中間軸30あるいはスピンドル9等の駆動伝達系を構成する各部材の応力状態を検知する手段を省略した構成を例示する。従って、本実施形態では、第1~第3の状態検知手段J1~J3の時間的変化を検知する手段を第4の状態検知手段J4と称する。本実施形態における第4の状態検知手段J4が特許請求の範囲に記載した第5の状態検知手段に相当する。図8には、スイッチレバー11の引き操作量に対する駆動モータ6の回転数とCVT7の変速比と中間軸30の回転数との関係が例示されている。スイッチレバー11の引き操作量は、第1の状態検知手段J1でスイッチ本体12の抵抗値を検知することにより検知される。スイッチレバー11を引き操作していない初期状態S0では、駆動モータ6は停止しているため中間軸30の出力回転数右目盛りはゼロになっている。また、CVT7の変速比は1/4L0で低速側に初期設定されている。スイッチレバー11を引き操作し始めて引き操作量が小さい段階S0~S1では、その引き操作量に応じて変化するスイッチ本体12の抵抗値の変化により駆動モータ6の回転数がリニアに上昇して全速状態に至る。この間、変速モータ40は起動せず、CVT7の変速比は1/4L0に保持される。従って、中間軸30は、駆動モータ6の回転数の1/4の回転数で同じくリニアに上昇する。駆動モータ6の回転数が全速状態S1に至った後、引き続きスイッチレバー11の引き操作量を増大するとS1~S3、駆動モータ6は全速状態に保持される一方、変速モータ40が起動して変速リング26が各遊星ローラ20の小径側に変位し始め、これによりCVT7の変速比が徐々に低下されるL0→Hi。駆動モータ6の回転数が全速状態に保持される一方、CVT7の変速比が低下するため、中間軸30の出力回転数はスイッチレバー11の引き操作量の増大に伴ってリニアに上昇していく。スイッチレバー11を最大限に引き操作した全引き状態S3では、駆動モータ6が全速状態で、CVT7の変速比が1/1Hiに至る結果、中間軸30が駆動モータ6と同じ回転数で回転する。なお、スピンドル9及び先端刃具は、ギヤ減速機構8によりさらに減速された回転数で回転する。このように、スイッチレバー11の引き操作のみで、駆動モータ6の変速制御とCVT7の変速制御の双方がなされるため、当該スイッチレバー11の操作のみで中間軸30及びスピンドル9の幅広い出力回転数が得られる。また、スイッチレバー11の引き始めでは、駆動モータ6の回転数を優先して上昇され、駆動モータ6の全速状態高出力状態においてCVT7による変速を行うことにより、当該動力工具1の効率化が図られるとともに駆動モータ6がオーバートルクによりロックしにくくなっている。次に、図8のグラフに示すように、スイッチレバー11の引き操作量を半引き状態S2に保持し、これによりCVT7の変速比を1/1.67約60パーセントに保持した状態では、駆動モータ6は全速回転し、従って中間軸30は駆動モータ6の約60パーセントの回転数で回転する。スイッチレバー11を半引き状態S2に保持した状態で例えば孔明け作業を行った場合を想定する。この場合の、先端刃具及びスピンドル9を経て中間軸30に負荷される外部トルク負荷トルクの変化に対する駆動モータ6の回転数制御の様子が図9に示されている。図9のグラフに示すよう第2の状態検知手段J2により検知される中間軸30の負荷トルクの増大により駆動モータ6の回転数がリニアに低下するS2~T1。また、スイッチレバー11の半引き状態S2では、変速モータ40は起動せず、CVT7の変速比は1/1.67に保持される。従って、中間軸30の回転数は、駆動モータ6の回転数の約60パーセントの割合を保持しつつ同じくリニアに低下する。その結果、負荷トルクT1~T2の範囲内で中間軸30のオーバートルク耐性を高めることができるので、駆動モータ6のオーバートルクに対するロックを回避しつつ、使用者が作業しやすい比較的低速な回転数及び高いモータ出力で孔明け作業を行うことができる。高出力かつ低速回転でドリルビットを回転させることができるので、使用者は孔明け作業を慎重かつ確実に開始することができる。このように、動作制御手段C0により、スイッチレバー11の引き操作量第1及び第4の状態検知手段J1,J4に応じて駆動モータ6の回転数とCVT7の変速比がそれぞれ駆動モータ制御手段C1と変速モータ制御手段C2によって自動的かつ適切に制御される一方図8、スイッチレバー11の引き操作量を全操作量の半分程度の半引き状態S2に固定した状態では制御モードが自動的に切り換わって作業中の負荷トルクの変動が第2及び第4の状態検知手段J2,J4によって検知され、これに基づいて駆動モータ6の回転数が駆動モータ制御手段C1により自動的かつ適切に制御されることにより、スイッチレバー11の半引き作業での孔明け作業等を低速かつ高出力でモータロックを未然に回避しつつ慎重かつ確実に行うことができる図9。次に、上記とは更に異なる作業状況における動作制御について説明する。図10には、スイッチレバー11の全引き状態図8のS3で作業を行った場合において、中間軸30の負荷トルクの変動に対する駆動モータ6の回転数制御とCVT7の変速比制御の様子が示されている。中間軸30の負荷トルクの増大S3~T3に伴って駆動モータ6の回転数が全速状態からリニアに低速化される。また、負荷トルクが小さい段階S3~T3では、変速モータ40が起動せず、CVT7の変速比が1/1Hiに保持されるため、中間軸30の回転数は駆動モータ6と同じ回転数で同じくリニアに低下していく。中間軸30の負荷トルクが一定値T3に達すると、変速モータ40が起動して変速リング26が各遊星ローラ20の大径側へ変位し始め、これにより変速比が減速側Hi→Loに上昇する。また、CVT7の変速比が上昇し始めたT3時点で、駆動モータ6の回転数が全速よりもやや低いが比較的高い回転数に保持される。T3~T4の段階では、駆動モータ6の回転数が比較的高い回転数に保持される一方、中間軸30の負荷トルクの増大に伴って、CVT7の変速比が1/1Hi→1/4Loまでリニアに増大される。負荷トルクがT4に至った段階で、CVT7の変速比が最大1/4Loになって中間軸30の回転数が駆動モータ6の回転数の1/4に低速化される。このT4時点で、変速モータ40が停止されて変速リング26が大径側に保持され、これによりCVT7の変速比が最大の1/4Loに保持される。中間軸30の負荷トルクがさらに増大すると、駆動モータ6の回転数が低下し、これに伴って中間軸30の回転数も低下する。図10に示すように中間軸30の負荷トルクがT3~T4の範囲では、駆動モータ6へ供給される電流値が第2の状態検知手段J2により検知され、これに基づいて変速モータ制御手段C2により変速モータ40が制御されてCVT7の変速比が自動的に制御される。また、負荷トルクがT3~T4の範囲では、駆動モータ制御手段C1により駆動モータ6の回転数が比較的高い回転数に保持される。駆動モータ6の回転数が高速側に保持され、CVT7の変速比が負荷トルクの増大に伴って減速側に制御されることにより、駆動モータ6の効率が最良の状態に制御される。図11には、駆動モータ6へ供給される電流値とモータ効率左目盛りとモータ出力右目盛りの関係が示されている。図11中、実線がモータ効率の変化を示し、破線がモータ出力の変化を示している。図中実線で示すように、駆動モータ6のモータ効率は、電流値の変化のうちの一定の範囲内図11中Eで示す範囲内でピークを示し、一定の電流値が供給される場合にモータ効率が最も高くなる。このモータ効率がピークとなる電流値を優先して変速モータ40が制御されてCVT7の変速比が負荷トルクの変動に伴って制御される。このため、図10に示すT3~T4の範囲では、モータ効率を優先させたエコモードが実施される。これに対して、図11中破線で示すように駆動モータ6の出力のピーク図11中Pで示す範囲は、効率よりもより電流値が高い領域にずれている。このことから、駆動モータ6への電流値を第2の状態検知手段J2により検知し、この電流値が破線で示す出力ピークを維持させることを優先させてCVT7の変速比を制御することにより、モータ出力を優先させたパワーモードに切り換えて実施することができる。中間軸30の負荷トルクが図10中T4で示す段階まで増大した時点でCVT7の変速比が最大の1/4Loに保持される。従って、以後負荷トルクの増大に伴って駆動モータ6の回転数が低下し、また中間軸30の回転数が低下する。作業終了により中間軸30の負荷トルクが除去された時点で、CVT7の変速比がそのまま初期値である1/4Loに保持される。以上説明したように、本実施形態の動作制御手段C0によれば、図8に示すようにスイッチレバー11の引き操作量に応じて駆動モータ6とCVT7の双方の制御がなされる。例示した制御形態では、スイッチレバー11の引き操作量が小さい段階S0~S1ではモータ変速が優先され、引き操作量が大きい段階S1~S3ではCVT変速が優先される。このため、使用者はスイッチレバー11の操作のみで回転刃具の必要な回転数を容易に得ることができる。さらに、図9に示すようにスイッチレバー11を半引き状態S2に保持して作業を行う場合には、CVT7の変速比を一定に保持して駆動モータ6の回転数を制御することによりオーバートルクに対するモータロックをしにくくすることができる。スイッチレバー11を引ききった全引き状態S3では、第2の状態検知手段J2によりモータ電流値を検知し、これに基づいてCVT7の変速比が制御されることにより、モータ効率を重視したエコモードと、モータ出力を重視したパワーモードとに自動的に切り換えることができる。図12には、動力工具1を用いて孔明け作業を行う場合に、作業の進行に伴う駆動モータ6の回転数とCVT7の変速比と中間軸30の回転数との関係が示されている。図12中S0~S3の範囲は、図8に示したスイッチレバー11の引き始めS0から引ききった全引き状態S3までの関係に一致している。また、図12中S3~T3~T4~孔あけ完了の範囲は、図10に示したスイッチレバー11の全引き状態S3での負荷トルクの変動に伴う関係に一致している。先ず、スイッチレバー11を引き操作していない初期状態S0では、中間軸30及びスピンドル9は停止回転数ゼロしており、CVT7の変速比は1/4Loに設定されている。スイッチレバー11を引き操作し始めた初期の状態S0~S1では、変速モータ40は起動せずCVT7の変速比は1/4Loに保持される一方、駆動モータ6の回転数がスイッチレバー11の引き操作量に応じて第1の状態検知手段J1に基づいて増大する。スイッチレバー11の引き操作量を大きくしていくと、駆動モータ6が全速回転状態となったS1の時点で変速モータ40が起動して変速リング26が各遊星ローラ20の小径側に変位し始め、これによりCVT7の変速比が1/4Loから1/1Hiに向けて徐々に低下していく。このため、駆動モータ6が全速状態に維持されても中間軸30の回転数は引き続き高速化していく。スイッチレバー11を引ききった全引き状態S3に至ると、変速モータ40により変速リング26が各遊星ローラ20の小径側に変位し、その結果CVT7の変速比が最小の1/1Hiに至る。また、この全引き状態S3で、駆動モータ6は全速回転し、中間軸30は最高速度で回転する。以後、スイッチレバー11を引ききった全引き状態S3で、孔明け作業が進行する段階では、CVT7の変速比が1/1Hiに保持される一方、中間軸30の負荷トルクの増大により駆動モータ6及び中間軸30の回転数が低下する。第2の状態検知手段J2により駆動モータ6の電流値が検知され、これに基づいて中間軸30の負荷トルクが一定値に達したことが間接的に検知された時点T3で制御モードがスイッチレバー11の引き操作量に基づく制御形態から負荷トルクに基づく制御形態に自動的に切り換わる。このため、以後図10に基づいて説明したように中間軸30の負荷トルク駆動モータ6の電流値の増大に伴い、変速モータ40が逆転側に起動して変速リング26が各遊星ローラ20の大径側に変位し始め、これによりCVT7の変速比が徐々に高められていく。一方、変速比の増大中は駆動モータ6の回転数が比較的高速側に保持される。このため、中間軸30が低速化するものの、駆動モータ6の効率が最も高い状態図11のEの範囲内が維持されるようCVT7の変速比が制御される状態で孔明け作業を進行させることができる。負荷トルクの増大に伴い変速比が1/4L0に至ったT4時点で変速モータ40が停止してCVT7の変速比が最大の1/4L0に保持される一方、駆動モータ6の回転数が徐々に低下し始める。このため、中間軸30の回転数が低下して出力トルクが徐々に高められていく状態で孔明け作業が完了する。その後、スイッチレバー11の引き操作を解除すると、駆動モータ6は停止し、従って中間軸30及びスピンドル9が停止し、またCVT7が初期状態の変速比1/4L0に保持される。以上の図12に示す制御モードでは、中間軸30の負荷トルクの増大が第2の検知手段J2により間接的に検知されてCVT7の変速比が最大の1/4L0まで変化し、その後さらに駆動モータ6の回転数を低下させることにより中間軸30及びスピンドル9の出力トルクを孔明け完了まで高めていく制御形態となっている。これに対して、図13には、中間軸30の負荷トルクの上昇に伴ってCVT7の変速比をHiからL0へ徐々に高めていく途中の段階T5で孔明け作業が完了した場合の制御形態が示されている。図13においてS0~T3までは図12に示す制御形態と同様である。CVT7の変速比が徐々に高められていく途中の段階T5で孔明けが完了すると、スピンドル9の負荷トルクが短時間に低減することから、これが第2及び第4の状態検知手段J2,J4により検知される。T5の段階で孔明けが完了したことが検知されると、変速モータ40の回転速度が上昇して変速リング26が各遊星ローラ20の大径側に変位して変速比が初期値の1/4L0に戻される。また、孔明けの完了により使用者がスイッチレバー11の引き操作を解除してスイッチ本体12がオフすると、T3~T5の段階で一定回転数に保持されていた駆動モータ6の回転数が停止され、従って中間軸30及びスピンドル9が停止される。以上のように構成した本実施形態の動力工具1によれば、駆動モータ6の回転数と無段変速機構7の変速比を制御するための動作制御手段C0を備えており、この動作制御手段C0は、第1~第4の状態検知手段J1~J4を有し、これらの状態検知手段J1~J4により検知される、操作部材としてのスイッチレバー11の引き操作量、駆動モータ6の電流値や温度、スピンドル9の回転数や出力トルク等の当該動力工具1の状態、あるいはこれらの各状態の時間的変化が第4の状態検知手段J4により検知され、これに基づいて駆動モータ6の回転数と無段変速機構7の変速比の一方又は双方が適切に制御される。このことから、本実施形態の動力工具1によれば、作業状況に応じて駆動モータ6の回転数と無段変速機構7の変速比が自動的に適切かつ高い再現性で制御されて、作業の効率化及び均質化を図ることができる。また、動作制御手段C0は、駆動モータ6の回転数と無段変速機構7の変速比に関して、駆動モータ6の効率を優先させたエコモードと、出力を優先させたパワーモードの二つの制御パターンを有し、第1~第4の状態検知手段J1~J4により検知される当該動力工具1の状態に基づいてこの二つの制御パターンのうち一つの制御パターンを選択して駆動モータ6の回転数と無段変速機構7の変速比を制御する構成を備えることから、当該動力工具1の状態に基づいて自動的にモード切り換えがなされて最適な制御パターンにより駆動モータ6の回転数と無段変速機構7の変速比が制御され、係るモード切り換え制御を使用者が代わっても再現性よく繰り返すことができる。以上説明した実施形態には種々変更を加えることができる。例えば、状態検知手段として、スイッチレバー11の引き操作量を検知する第1の状態検知手段J1と、駆動モータ6に供給される電流値負荷トルクを検知する第2の状態検知手段J2と、駆動モータ6の温度を検知する第3の状態検知手段J3と、これらの時間的変化を検知する第4の状態検知手段J4を備える構成を例示したが、当該動力工具1の状態を検知する手段としては適宜増減することができる。例えば、これらの状態検知手段J1~J4に代えて、若しくは加えて、操作部材11の引き操作力押圧力を検知する状態検知手段、駆動モータ6の回転数を検知する状態検知手段、スピンドル9の回転数や負荷トルクを検知する状態検知手段を備える構成としてもよい。さらには、駆動モータ6の回転方向を切り換える正転逆転切り換え操作部材の切り換え状態を検知する状態検知手段を備えて、駆動モータ6の回転方向の違いによってその回転数若しくはCVT7の変速比について異なる制御形態をとる構成としてもよい。また、CVT7、中間軸30あるいはスピンドル9等であって、回転力の伝達に伴って変化する駆動伝達系の応力状態を検知する手段、例えば歪みゲージやロードセルを用いて部材の変形量や圧力を検知する等して、これら各種部材の応力状態を加味して動作制御する構成としてもよい。さらに、電流値や温度は、例えばバッテリパック4について検知し、あるいはモータハウジングや軸受け等の負荷やモータ温度に比例して温度が変化する部材について検知する構成としてもよい。また、ギヤ噛み合い式のギヤ変速機構8を備えない動力工具についても同様に適用することができる。さらに、動力工具1として充電式のドライバドリルを例示したが、ディスクグラインダや切断機等のその他の電動工具、あるいは駆動源として電動モータに代えてエアモータを用いるエア工具であってトラクションドライブ式のCVTを備える場合についても同様に適用することができる。エア工具の場合は、供給する圧縮エアの圧力を状態検知手段に代えることができる。"