式La1-fREfFe1-a-b-c-d-eSiaCobXcMdZe13式中REはLaを除く、Sc及びYを含む希土類元素から選ばれる少なくとも1種を含む元素、XはGa、Alの少なくとも1種を含む元素、MはGe、Sn、B及びCの少なくとも1種を含む元素、ZはTi、V、Cr、Mn、Ni、Cu、Zn、Zrの少なくとも1種を含む元素を示し、aは0.03≦a≦0.17、bは0.003≦b≦0.06、cは0.02≦c≦0.10、dは0≦d≦0.04、eは0≦e≦0.04、fは0≦f≦0.50である。で表される組成を有する第一の相と、Fe、BおよびZから選ばれる1種またはそれ以上の元素を含有し、LaおよびREの含有量の合計が1原子以下である第二の相を有し、第一の相および第二の相を含めた平均的な結晶粒径が0.01μmから1μmの範囲であることを特徴とする磁気冷凍材料。キュリー温度が200K以上300K以下であることを特徴とする請求項1記載の磁気冷凍材料。2テスラまでの磁場変化における磁気エントロピー変化量-ΔSMの最大値-ΔSmaxが5J/kgK以上であることを特徴とする請求項1または2記載の磁気冷凍材料。2テスラまでの磁場変化において測定算出された磁気エントロピー変化量-ΔSM温度曲線の半値幅Kは40K以上である請求項1~3記載の磁気冷凍材料。2テスラまでの磁場変化における磁気冷凍能力を示す相対冷却力RelativeCoolingPower、RCPが380J/kg以上であることを特徴とする請求項1~4記載の磁気冷凍材料。請求項1~5記載の磁気冷凍材料を用いた磁気冷凍デバイス。請求項6記載の磁気冷凍デバイスを用いた磁気冷凍システム。しかしながら、非特許文献1や特許文献1で報告されているLaFeSi13系材料では磁気エントロピー変化量-ΔSMの最大値-ΔSmaxを保ちつつキュリー温度を上昇させるものの、Gd系材料よりも磁気冷凍材料の動作温度範囲が狭いため、動作温度範囲が異なる複数種の材料を使用する必要があり、磁気冷凍システムの構成が複雑となり、コストがかかるという問題がある。さらに特許文献2では、急速冷却した後は組成の異なる複数の相で構成されているものの、その後の均質化熱処理により単相で組成が均質な磁性材料となっている。そのため、複数相を有する場合の効果は不明である。また各相の粒径が20μm以下とあるものの、実施例から各相は1μm以上の大きさを持っていると考えられる。また特許文献3には、磁気冷凍性能を示す指標として相対冷却力RelativeCoolingPower、以下RCPが提示されている。この指標で判断するとこれらに記載されている磁気冷凍材料では、磁気エントロピー変化量-ΔSMの最大値は大きいが動作温度範囲が狭い、もしくは動作温度範囲が広くなったが磁気エントロピー変化量-ΔSMの最大値-ΔSmaxが減少方向にあるため、相対冷却力RCPはGd系材料とほぼ同等であり、性能を大きく上回る磁気冷凍材料とは言い難い。本発明は、このような従来技術に存在する問題点に着目してなされたものである。従来技術では着目されていなかった結晶粒径と合金組織について詳細に検討することにより上記課題を解決するに至った。さらに、本発明の課題は永久磁石による磁場変化が可能と考えられる2テスラ付近までで、従来の冷凍性能を大幅に超える磁気冷凍材料を提供するものである。詳しくは、磁気エントロピー変化量-ΔSMが大きいだけでなく動作温度範囲も広い、つまり相対冷却力RCPが大きい磁気冷凍材料を提供することにある。本発明によれば、式La1-fREfFe1-a-b-c-d-eSiaCobXcMdZe13式中REはLaを除く、Sc及びYを含む希土類元素から選ばれる少なくとも1種を含む元素、XはGa、Alの少なくとも1種を含む元素、MはGe、Sn、B及びCの少なくとも1種を含む元素、ZはTi、V、Cr、Mn、Ni、Cu、Zn、Zrの少なくとも1種を含む元素を示す。aは0.03≦a≦0.17、bは0.003≦b≦0.06、cは0.02≦c≦0.10、dは0≦d≦0.04、eは0≦e≦0.04、fは0≦f≦0.50である。で表される組成を有する第一の相と、Fe、BおよびZから選ばれる1種以上の元素を含有し、LaおよびREの含有量の合計が1原子以下である第二の相を有し、第一の相および第二の相を含めた平均的な結晶粒径が0.01μmから1μmの範囲であって、磁気エントロピー変化量-ΔSMが大きいだけでなく動作温度範囲も広い、つまり相対冷却力RCPが大きい磁気冷凍材料が提供される。また、本発明によれば前記磁気冷凍材料を用いた磁気冷凍デバイス、さらには磁気冷凍システムを提供することにある。本発明は、磁気エントロピー変化量-ΔSMが大きいだけでなく動作温度範囲も広い、つまり従来材料で得られる冷凍性能を大幅に超える磁気冷凍材料を提供することができる。さらには本発明の磁気冷凍材料を用いることで、これまでよりも少ない種類の材料で磁気冷凍システムを構成することが可能となる。また、異なるキュリー温度を持つ磁気冷凍材料を選択することにより、例えば家庭用空調機と産業用冷凍冷蔵庫といった異なる用途に応じた磁気冷凍システムを構成することが可能となる。本発明の磁気冷凍材料は、式La1-fREfFe1-a-b-c-d-eSiaCobXcMdZe13式中REはLaを除く、Sc及びYを含む希土類元素から選ばれる少なくとも1種を含む元素、XはGa、Alの少なくとも1種を含む元素、MはGe、Sn、B及びCの少なくとも1種を含む元素、ZはTi、V、Cr、Mn、Ni、Cu、Zn、Zrの少なくとも1種を含む元素を示し、aは0.03≦a≦0.17、bは0.003≦b≦0.06、cは0.02≦c≦0.10、dは0≦d≦0.04、eは0≦e≦0.04、fは0≦f≦0.50である。で表される組成を有する第一の相と、Fe、BおよびZから選ばれる1種以上の元素を含有し、LaおよびREの含有量の合計が1原子以下である第二の相を有し、第一の相および第二の相を含めた平均的な結晶粒径が0.01μmから1μmの範囲である。本発明の磁気冷凍材料における第一の相は、上記組成式中のLaの一部をRELaを除く、Sc及びYを含む希土類元素から選ばれる少なくとも1種を含む元素で置換することが可能である。fは、Laの一部を置換するREの含有量を示す。fは、0≦f≦0.50である。LaとREはキュリー温度や動作温度範囲、さらにはRCPを調整することが可能である。ただし、REを0.50以上置換すると磁気エントロピー変化量-ΔSMが低下するため好ましくない。aは、Siの含有量を表す。aは0.03≦a≦0.17である。Siは、キュリー温度や動作温度範囲、さらにはRCPを調整することが可能である。さらには、化合物の融点の調整、機械強度の増加などの効果がある。aが0.03より小さいとキュリー温度が下がるため好ましくない。一方、aが0.17より大きいと磁気エントロピー変化量-ΔSMが下がるため好ましくない。bは、Coの含有量を表す。bは0.003≦b≦0.06である。Coはキュリー温度や磁気エントロピー変化量-ΔSMを調整するのに効果がある元素である。bが0.003より小さいと磁気エントロピー変化量-ΔSMが下がるため好ましくない。一方、bが0.06より多いと半値幅が狭くなるため好ましくない。cは、Xの含有量を表す。cは0.02≦c≦0.10である。Xは、Ga、Alの少なくとも1種を含む。GaもしくはAlは動作温度範囲を調整するのに効果がある元素である。cが0.02より小さいと半値幅が狭くなり好ましくない。一方、cが0.10より大きいと磁気エントロピー変化量-ΔSMが下がるため好ましくない。dは、Mの含有量を表す。dは0≦d≦0.04である。Mは、Ge、Sn、B及びCの少なくとも1種を含む。キュリー温度や動作温度範囲、さらにはRCPを調整することが可能である。さらには、化合物の融点の調整、機械強度の増加などの効果がある。dが0.04より大きいと磁気エントロピー変化量-ΔSMが下がる、もしくは半値幅が狭くなるため好ましくない。eは、Zの含有量を表す。eは0≦e≦0.04である。ZはTi、V、Cr、Mn、Ni、Cu、Zn、Zrの少なくとも1種を含む元素である。これらの元素はキュリー温度を制御したり、粉末の耐久性を改善したりすることが可能である。eが0.04より大きいと磁気エントロピー変化量-ΔSMが下がる、もしくは半値幅が狭くなるため好ましくない。1-a-b-c-d-eは、Feの含有量を表す。1-a-b-c-d-eは、0.75≦1-a-b-c-d-e≦0.95が好ましい。1-a-b-c-d-eが0.75より小さいと磁気エントロピー変化量-ΔSMが下がり好ましくない。一方、1-a-b-c-d-eが0.95より大きいと半値幅が狭くなったり、キュリー温度の調節が困難となり好ましくない。本発明の磁気冷凍材料における第二の相は、Fe、BおよびZから選ばれる1種またはそれ以上の元素からなる。この相には希土類元素LaおよびREはほとんど含まれておらず、第二の相における希土類元素の割合は1原子以下である。また、この相は1種類の組成からなるものであっても良いが、希土類元素の含有量が1原子以下であれば、複数の組成であっても良い。本発明の磁気冷凍材料における第一の相および第二の相の平均的な結晶粒径は0.01μmから1μmの範囲である。第一の相および第二の相を含めた平均的な結晶粒径が0.01μmより小さいと、磁場中での磁化が小さくなってしまい、磁気エントロピー変化がかえって小さくなってしまうため好ましくない。また、第一の相および第二の相を含めた平均的な結晶粒径が1μmより大きいと、第一の相と第二の相との間に働く交換相互作用が小さくなり磁気エントロピー変化が小さくなってしまうため好ましくない。本発明の磁気冷凍材料における第一の相と第二の相の割合は5:95~95:5までが好ましい。これ以外だと、第一の相および第二の相の平均的な結晶粒径を0.01μmから1μmの範囲にとどめることが難しい。本発明において、各相の同定、相比、第一の相および第二の相を含めた平均的な結晶粒径はFE-EPMAを使用して行う。本発明の磁気冷凍材料は、断面組織のEPMAによる倍率1000倍のLaの元素マッピング像において、La濃度が高い部分と低い部分が観察される。La濃度の高い部分は本発明の第一の相に相当し、低い部分は第二の相に相当する。それぞれの部分について、定量分析を行い、第一の相と第二の相であることを確認する。マッピング像内の第一の相と第二の相の面積率を相比とし、第一の相および第二の相を含めた長径の長さの平均値を平均的な結晶粒径とした。本発明の磁気冷凍材料における酸素、窒素及び原料の不可避的不純物の含有量は、少ない方が好ましいが微量であれば含有しても良い。本発明の磁気冷凍材料を製造する方法は、結晶粒径を微細化可能な方法であれば特に限定されず、例えば、メルトスパンのようなロールを用いた超急冷法によって一旦、アモルファス状態の合金を作製し、再結晶化熱処理によって微細結晶を得る方法やメカニカルアロイングの手法を用いてアモルファス状態の合金を作製し、再結晶化熱処理によって微細結晶を得る方法等が好ましく挙げられる。本発明において、磁気エントロピー変化量-ΔSMとその半値幅は、SQUID磁束計カンタムデザイン社製、商品名MPMS-7を用いて測定される。磁気エントロピー変化量-ΔSMは特定温度範囲において2テスラまでの一定強度の印加磁場のもとで磁化を測定し、磁化-温度曲線から、下記に示すMaxwellの関係式を用いて求めることができる。以下、実施例および比較例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されない。