"M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmθの方向に位置させる回転台と、N1及びN2を所定の正の整数、nを-N1からN2までの整数として、上記回転台の中心軸を中心とする半径Rの円弧上に、上記円弧上の予め定められた点と成す中心角がそれぞれnφとなるように配置されたN1N21個の波源と、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを受信側、上記波源を送信側として、各上記波源を励振させて、上記各波源に対応する電界強度Enearmθnφを測定するネットワークアナライザと、測定対象の電波の波数をk、各波源の振幅をwn、虚数単位をjとして、下記式により、遠方界Efarmθを求める遠方界計算部と、上記基準アンテナの利得GREFと、上記遠方界計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記遠方界計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算部と、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている、利得測定システム。M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmθの方向に位置させる回転台と、N1及びN2を所定の正の整数、nを-N1からN2までの整数として、上記回転台の中心軸を中心とする半径Rの円弧上に、上記円弧上の予め定められた点と成す中心角がそれぞれnφとなるように配置されたN1N21個のプローブと、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを送信側、上記プローブを受信側として、各上記プローブを選択して、上記各プローブに対応する電界強度Enearmθnφを測定するネットワークアナライザと、測定対象の電波の波数をk、虚数単位をjとして、下記式により、遠方界Efarmθを求める遠方界計算部と、上記基準アンテナの利得GREFと、上記計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算部と、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている、利得測定システム。M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数とし、N1及びN2を所定の正の整数とし、nを-N1からN2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmnθの方向に位置させる回転台と、上記回転台の中心軸から距離Rだけ離れた位置に配置された波源と、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを受信側、上記波源を送信側として、上記波源を励振させて、mとnの組のそれぞれに対応する電界強度Enearmnθを測定するネットワークアナライザと、測定対象の電波の波数をk、上記波源の振幅をwn、虚数単位をjとして、下記式により、遠方界Efarmθを求める遠方界計算部と、上記基準アンテナの利得GREFと、上記計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算部と、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている、利得測定システム。M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数とし、N1及びN2を所定の正の整数とし、nを-N1からN2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmnθの方向に位置させる回転台と、上記回転台の中心軸から距離Rだけ離れた位置に配置されたプローブと、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを送信側、上記プローブを受信側として、mとnの組のそれぞれに対応する電界強度Enearmnθを測定するネットワークアナライザと、測定対象の電波の波数をk、虚数単位をjとして、下記式により、遠方界Efarmθを求める遠方界計算部と、上記基準アンテナの利得GREFと、上記計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算部と、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている、利得測定システム。請求項1から4の何れかに記載の利得測定システムにおいて、上記利得計算部は、下記式により定義される上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する、GAUT=GREF×EfarAUT2/EfarREF2利得測定システム。回転台は、M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmθの方向に位置させるとし、N1及びN2を所定の正の整数、nを-N1からN2までの整数として、N1N21個の波源は、上記回転台の中心軸を中心とする半径Rの円弧上に、上記円弧上の予め定められた点と成す中心角がそれぞれnφとなるように配置されているとし、ネットワークアナライザが、上記長尺アンテナを受信側、上記波源を送信側として、各上記波源を励振させて、上記各波源に対応する上記長尺アンテナの電界強度Enearmθnφを測定するステップと、遠方界計算部が、測定対象の電波の波数をk、各波源の振幅をwn、虚数単位をjとして、上記長尺アンテナの電界強度Enearmθnφを用いて、下記式により、上記長尺アンテナの遠方界Efarmθを求める遠方界計算ステップと、ネットワークアナライザが、上記基準アンテナを受信側、上記波源を送信側として、各上記波源を励振させて、上記各波源に対応する上記基準アンテナの電界強度Enearmθnφを測定するステップと、遠方界計算部が、測定対象の電波の波数をk、各波源の振幅をwn、虚数単位をjとして、上記基準アンテナの電界強度Enearmθnφを用いて、下記式により、上記基準アンテナの遠方界Efarmθを求める遠方界計算ステップと、利得計算部が、上記基準アンテナの利得GREFと、上記遠方界計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記遠方界計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算ステップと、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている、利得測定方法。回転台は、M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmθの方向に位置させるとし、N1及びN2を所定の正の整数、nを-N1からN2までの整数として、N1N21個のプローブが、上記回転台の中心軸を中心とする半径Rの円弧上に、上記円弧上の予め定められた点と成す中心角がそれぞれnφとなるように配置されているとし、ネットワークアナライザが、上記長尺アンテナを送信側、上記プローブを受信側として、各上記プローブを選択して、上記各プローブに対応する上記長尺アンテナの電界強度Enearmθnφを測定するステップと、遠方界計算部が、測定対象の電波の波数をk、虚数単位をjとして、上記長尺アンテナの電界強度Enearmθnφを用いて、下記式により、上記長尺アンテナの遠方界Efarmθを求める遠方界計算ステップと、ネットワークアナライザが、上記基準アンテナを送信側、上記プローブを受信側として、各上記プローブを選択して、上記各プローブに対応する上記基準アンテナの電界強度Enearmθnφを測定するステップと、遠方界計算部が、測定対象の電波の波数をk、虚数単位をjとして、上記基準アンテナの電界強度Enearmθnφを用いて、下記式により、上記基準アンテナの遠方界Efarmθを求める遠方界計算ステップと、利得計算部が、上記基準アンテナの利得GREFと、上記計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算ステップと、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている、利得測定方法。回転台は、M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数とし、N1及びN2を所定の正の整数とし、nを-N1からN2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmnθの方向に位置させるとし、波源が、上記回転台の中心軸から距離Rだけ離れた位置に配置されているとし、ネットワークアナライザが、上記長尺アンテナを受信側、上記波源を送信側として、上記波源を励振させて、mとnの組のそれぞれに対応する上記長尺アンテナの電界強度Enearmnθを測定するステップと、遠方界計算部が、測定対象の電波の波数をk、上記波源の振幅をwn、虚数単位をjとして、上記長尺アンテナの電界強度Enearmnθを用いて、下記式により、上記長尺アンテナの遠方界Efarmθを求める遠方界計算ステップと、ネットワークアナライザが、上記基準アンテナを受信側、上記波源を送信側として、上記波源を励振させて、mとnの組のそれぞれに対応する上記基準アンテナの電界強度Enearmnθを測定するステップと、遠方界計算部が、測定対象の電波の波数をk、上記波源の振幅をwn、虚数単位をjとして、上記基準アンテナの電界強度Enearmnθを用いて、下記式により、上記基準アンテナの遠方界Efarmθを求める遠方界計算ステップと、利得計算部が、上記基準アンテナの利得GREFと、上記計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算ステップと、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている、利得測定方法。回転台は、M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数とし、N1及びN2を所定の正の整数とし、nを-N1からN2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmnθの方向に位置させるとし、プローブは、上記回転台の中心軸から距離Rだけ離れた位置に配置されているとし、ネットワークアナライザが、上記長尺アンテナを送信側、上記プローブを受信側として、mとnの組のそれぞれに対応する上記長尺アンテナの電界強度Enearmnθを測定するステップと、遠方界計算部が、測定対象の電波の波数をk、虚数単位をjとして、上記長尺アンテナの電界強度Enearmnθを用いて、下記式により、上記長尺アンテナの遠方界Efarmθを求める遠方界計算ステップと、ネットワークアナライザが、上記基準アンテナを送信側、上記プローブを受信側として、mとnの組のそれぞれに対応する上記基準アンテナの電界強度Enearmnθを測定するステップと、遠方界計算部が、測定対象の電波の波数をk、虚数単位をjとして、上記基準アンテナの電界強度Enearmnθを用いて、下記式により、上記基準アンテナの遠方界Efarmθを求める遠方界計算ステップと、利得計算部が、上記基準アンテナの利得GREFと、上記計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算ステップと、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている、利得測定方法。特許文献1には、長尺アンテナの遠方界の指向性を測定する技術は記載されているが、長尺アンテナの利得を測定する技術については記載されていない。この発明の課題は、長尺アンテナの利得を測定する利得測定システム及び方法を提供することである。この発明の一態様による利得測定システムは、M1及びM2を正の整数とし、mを-M1からM2までの整数として、長尺アンテナ又は利得が予めわかっている基準アンテナを回転させて、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを予め定めた方向を基準としてmθの方向に位置させる回転台と、N1及びN2を所定の正の整数、nを-N1からN2までの整数として、上記回転台の中心軸を中心とする半径Rの円弧上に、上記円弧上の予め定められた点と成す中心角がそれぞれnφとなるように配置されたN1N21個の波源と、上記長尺アンテナ又は上記基準アンテナを受信側、上記波源を送信側として、各上記波源を励振させて、上記各波源に対応する電界強度Enearmθnφを測定するネットワークアナライザと、測定対象の電波の波数をk、各波源の振幅をwn、虚数単位をjとして、下記式により、遠方界Efarmθを求める遠方界計算部と、上記基準アンテナの利得GREFと、上記遠方界計算部が求めた上記長尺アンテナの遠方界EfarmθであるEfarAUTmθと、上記遠方界計算部が求めた上記基準アンテナの遠方界EfarmθであるEfarREFmθとを用いて、置換法により上記長尺アンテナの利得GAUTを計算する利得計算部と、を含み、上記基準アンテナは、無指向性アンテナであり、上記回転台の上記中心軸とは異なる位置に配置されている。長尺アンテナの利得を測定することができる。また、基準アンテナを、無指向性アンテナとして、回転台の中心軸とは異なる位置に配置することにより、定在波の影響を小さくすることができる。以下、図面を参照してこの発明の一実施形態を説明する。[第一実施形態]第一実施形態の利得測定システムは、図1に示すように、長尺アンテナ11又は基準アンテナ12である被測定アンテナ1と、回転台2と、波源3N1,...,3-N2と、ネットワークアナライザ4と、遠方界計算部5と、利得計算部6とを例えば含む。利得の測定の対象となるアンテナは、一次元的に大きな開口長を有するいわゆる長尺アンテナ11である。長尺アンテナ11の利得は、後述するように、予め利得がわかっている基準アンテナ12を用いた置換法により測定される。回転台2は、載せられた物を回転軸周りに回転させ、予め定められた方向を基準として載せられた物をmθの方向に位置させる。mは、-M1からM2までの整数である。M1及びM2は、所定の正の整数である。M1とM2とは、同じ値でも、異なる値でもよい。θは予め定められた値である。回転台2の回転方向は、後述する波源3N1,...,3-N2が配置される円弧の延伸方向と一致する。回転台2の回転軸方向は、例えば鉛直方向と一致する。長尺アンテナ11又は利得が予めわかっている基準アンテナ12が、回転台2の上に載せられる。回転台2の上に載せられた、遠方界の測定対象となるアンテナを被測定アンテナ1と呼ぶことにする。被測定アンテナ1が基準アンテナ12である場合は、図6に例示するように、回転台2の中心軸Cとは異なる位置に配置される。これにより、定在波の影響を小さくすることができる。その理由については、後述する。長尺アンテナ11は、回転台2の回転軸Cの位置に配置されてもよいし、回転台2の回転軸Cとは異なる位置に配置されてもよい。波源3N1は、回転台2の中心軸Cを中心とする半径Rの円弧上に等間隔で配置されている。N1及びN2は、所定の正の整数である。N1とN2とは、同じ値でも異なる値でもよい。各波源3nn=N1,N1-1,...,-N2は、円弧上の予め定められた点と成す中心角がnφとなるように配置されている。円弧上の予め定められた点とは、例えば波源30の位置である。例えば、図1に示すように、波源3N1は、波源3N1と波源30とが成す中心角∠3N1C30がN1φとなるように配置されている。φは、予め定められた値である。例えば、φ=θとする。ネットワークアナライザ4は、被測定アンテナ1を受信側、波源3N1,...,3-N2を送信側として、各波源3nn=N1,N1-1,...,-N2を励振させて、その各波源3nに対応する電界強度Enearmθnφを測定する。これにより、N1N21個の波源3N1,...,3-N2にそれぞれ対応するN1N21個の電界強度Enearmθnφが測定される。測定された電界強度Enearmθnφは、遠方界計算部5に送信される。遠方界計算部5は、電界強度Enearmθnφを用いて、下記式に基づいて遠方界Efarmθを計算する。計算された遠方界Efarmθは、利得計算部6に送信される。kは測定対象の電波の波数であり、wnは波源3nの振幅であり、jは虚数単位である。例えば、波源3N1,...,3-N2を同じように励振させるのであれば、wn=1n=N1,N1-1,...,-N2とする。kR1-cosnφは、波源3N1,...,3-N2を円弧上に配置したことに伴って生じる位相差の補正である。このような補正によって、被測定アンテナ1の近傍に仮想的な平面波7を生成することができる。すなわち、平面波7が生成された場合と同様の遠方界Efarmθを求めることができる。ネットワークアナライザ4及び遠方界計算部5は、図7に例示するように、まず、被測定アンテナ1が長尺アンテナ11である場合の遠方界Efarmθを計算しステップS1、その後被測定アンテナ1が基準アンテナ12である場合の遠方界Efarmθを計算するステップS2。被測定アンテナ1が長尺アンテナ11である場合の遠方界EfarmθをEfarAUTmθと表記し、被測定アンテナ1が基準アンテナ12である場合の遠方界EfarmθをEfarREFmθと表記する。もちろん、ネットワークアナライザ4及び遠方界計算部5は、被測定アンテナ1が基準アンテナ12である場合の遠方界Efarmθを計算し、その後被測定アンテナ1が長尺アンテナ11である場合の遠方界Efarmθを計算してもよい。利得計算部6は、いわゆる置換法により長尺アンテナ11の利得GAUTを計算する。例えば、下記式に基づいて長尺アンテナ11の利得GAUTを計算する。基準アンテナ12の予めわかっている利得をGREFとするステップS3。GAUT=GREF×EfarAUT2/EfarREF2このようにして、長尺アンテナ11の利得を計算することができる。上記の例では、全ての波源3N1,...,3-N2が回転台2の中心軸CからRの距離にあり、kR1-cosnφという位相の補正を遠方界の計算の中で行っている。したがって、m’θn’φ=mθnφであるがm’,n’とm,nが異なる場合には、どちから一方の組に対応する電界強度Enearm’θn’φ又は電界強度Enearmθnφを測定すれば、他方の組の電界強度の測定を省略することができる。θ=φとすれば、m’θn’φ=mθnφとなる場合が更に増えるため、さらに少ない電界強度の測定で遠方界Efarmθ及び利得GAUTを計算することができる。ところで、一般に、このような測定においては、測定のために放射される電波の反射によって定在波が生じている。また、波源3N1,...,3-N2の合成によって生じる数値的な定在波も生じている。このような定在波が生じている環境で測定をした場合、基準アンテナ12の位置に起因して、長尺アンテナ11の利得測定結果に誤差が生じ得る。例えば、基準アンテナ12を定在波の腹に位置させた場合には、定在波の腹以外に位置させた場合と比較して受信レベルは大きくなる。また、基準アンテナ12を定在波の節に位置させた場合には、定在波の節以外に位置させた場合と比較して受信レベルは小さくなる。このような定在波の影響を低減又は除去するためには、基準アンテナ12の位置を変えて測定を行うことが望ましい。そのために、この実施形態では、基準アンテナ12を無指向性アンテナとし、回転台2の中心軸Cとは異なる位置に基準アンテナ12を配置しているのである。図6に示すように、回転台2の中心軸Cとは異なる位置に基準アンテナ12を配置すると、回転台2の回転に伴い、基準アンテナ12は定在波S中を移動することになる。したがって、回転台2の中心軸Cとは異なる位置に基準アンテナ12を配置すれば、基準アンテナ12の位置を変えて測定を行うことと同じ効果を得ることができるのである。基準アンテナ12を無指向性アンテナとするのは、波源3N1,...,3-N2方向のレベルを一定にするためである。回転台2の中心軸Cと基準アンテナ12との距離を回転半径と呼ぶことにして、回転半径を0m、0.10m、0.20mとしたときの数値定在波の角度分布をシミュレーションにより求めた結果を以下に示す。周波数を2.0GHzとし、波源の数を1501とし、測定する角度の単位θを0.1度とし、回転台2の中心軸Cと波源の距離Rを10mとした。また、中心に位置する波源の方向を0度とし、各数値定在波の受信レベルを回転半径0mのときの数値定在波の受信レベルで正規化した。回転台2の角度ステップθごとにデータをサンプリングするので、回転台2が一回転すると3601ポイントの異なる位置の数値定在波の受信レベルを取得することになる。図2に示すように、基準アンテナ12を回転台2の中心軸Cに配置して回転台2を回転させた場合には数値定在波の受信レベルは変化しないが、基準アンテナ12を回転台2の中心軸Cとは異なる位置に配置して回転台2を回転させた場合には数値定在波の受信レベルが変化することがわかる。このように回転半径を変化させると、数値定在波中の移動経路も変化するため、数値定在波の平均値も変化することが予想される。そこで、各回転半径に対応する数値定在波の平均値を図3及び図4に示す。数値定在波の平均値は、各角度で求めた数値定在波の受信レベルの一回転分の総和をサンプリング数で除した値である。図3から、回転半径が1mまでの範囲では距離特性の影響を受けず、数値定在波の平均値はある値に収束することがわかる。図3の例では、収束値は約-0.12dBである。したがって、この収束値に対応する回転半径で基準アンテナ12を配置すれば、数値定在波の影響を低減又は除去することができる。例えば、回転半径を0.1mとすると、数値定在波の平均値が-0.17dBとなり、収束値である約-0.12dBから約0.05dBの変動で測定することができる。図4に示すように、回転半径を大きくし過ぎると、数値定在波の平均値は距離特性の影響を受けて発散する。このため、回転半径は、距離特性の影響を受けない範囲で設定することが望ましい。なお、波源の代わりにプローブを用いて、被測定アンテナ1を送信側、上記プローブを受信側として電界強度Enearmθnφ及び利得の測定を行ってもよい。プローブの数は波源3N1,...,3-N2の数と同じであり、これらのプローブはそれぞれ波源3N1,...,3-N2と同じ位置に配置される。この場合、ネットワークアナライザ4は、各プローブを選択して、上記各プローブに対応する電界強度Enearmθnφを測定する。その他の処理は、波源3N1,...,3-N2を用いた場合と同様である。[第二実施形態]第一実施形態の利得測定システムはN1N21個の波源3N1,...,3-N2を備えているのに対して、第二実施形態の利得測定システムはただ1つの波源3を備えている。また、第二実施形態ではφ=θとする。このように、波源の数が1つであっても、回転台2の回転方向をmθからmnθとすることで、複数の波源から1つの波源を選択して励振させたときの同様の遠方界Efarmθを測定することができる。すなわち、回転台2は、被測定アンテナ1を予め定めた方向を基準としてmnθの方向に位置させる。第一実施形態と同様に、mは-M1からM2までの整数であり、nは-N1からN2までの整数である。ネットワークアナライザ4は、波源3を励振させて、mとnの組のそれぞれに対応する電界強度Enearmnθを測定する。そして、遠方界計算部5は、下記式により遠方界遠方界Efarmθを求める。他の部分について第一実施形態であるため重複説明を省略する。このように、第二実施形態の利得測定システムのようにただ1つの波源3を備えている場合であっても、第一実施形態と同様に長尺アンテナの利得を計算することができる。また、基準アンテナを、無指向性アンテナとして、回転台の中心軸とは異なる位置に配置することにより、定在波の定在波の影響を小さくすることができることとについても第一実施形態と同様である。なお、波源の代わりにプローブを用いて、被測定アンテナ1を送信側、上記プローブを受信側として電界強度Enearmnθ及び利得の測定を行ってもよい。プローブはそれぞれ波源3と同じ位置に配置される。その他の処理は、波源3を用いた場合と同様である。[変形例等]この発明は上記の実施形態に限定されるものではない。例えば、上記の実施形態は適宜組み合わせることができる。その他、この発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能であることはいうまでもない。"