"揺動体と、前記揺動体を揺動可能に支持する支持部と、前記揺動体の長手方向に移動可能に取り付けられた移動体と、前記揺動体の一端が最下揺動位置に到達したとき、前記揺動体に復元力を加え、前記一端を最上揺動位置に戻し、かつ、前記揺動体の他端が最下揺動位置に到達したとき、前記揺動体に復元力を加え、前記揺動体の他端を最上揺動位置に戻す復元部とを備え、前記移動体は、前記揺動体が傾斜したときに前記揺動体の長手方向に加わる重力成分に基づいて回転し、前記移動体を前記揺動体の長手方向に移動させる回転体と、前記回転体の回転力によって発電する発電機とを備え、前記復元部は、前記発電機により発電された電力の一部を用いて前記揺動体に前記復元力を加える重力発電装置。前記支持部は、前記揺動体の一端が前記最上揺動位置に位置するとき、前記揺動体の他端が前記最下揺動位置に位置するように、前記揺動体の両端に取り付けられた一対の支持板と、前記一対の支持板を回転可能に軸支する一対の支持棒とを備え、前記復元部は、前記揺動体の一端が前記最下揺動位置に到達したとき、前記一対の支持板を回転させて前記揺動体に前記復元力を加え、かつ、前記揺動体の他端が前記最下揺動位置に位置するとき、前記一対の支持板を回転させて前記揺動体に前記復元力を加える請求項1記載の重力発電装置。前記揺動体は、複数存在する請求項2記載の重力発電装置。前記複数の揺動体は、第1、第2揺動体を含み、前記一対の支持板は、前記第1揺動体の一端が前記最上揺動位置に位置するとき、前記第2揺動体の他端が前記最上揺動位置に位置するように前記第1、第2揺動体の両端に取り付けられている請求項3記載の重力発電装置。前記複数の揺動体は、長手方向が平行になるように前記一対の支持板に取り付けられている請求項3記載の重力発電装置。前記揺動体は、前記支持板の回転動作中に前記回転体の移動通路に出没し、前記回転体に当接して前記移動体の移動を規制するストッパーを備える請求項2~5のいずれかに記載の重力発電装置。前記揺動体は、前記一端及び前記他端のそれぞれにおいて、前記移動体の進行方向と直交する方向に設けられ、前記移動体と当接した際に撓むことで、移動体の力を吸収する吸収体を備える請求項2~6のいずれかに記載の重力発電装置。前記回転体は、円盤形状を持ち、前記揺動体は、前記回転体の円周面の方向から前記回転体を挟持する上下一対のレール部を含む請求項2~7のいずれかに記載の重力発電装置。前記支持部は、前記揺動体の長手方向の中心において前記揺動体を揺動可能に軸支する支持棒と、前記揺動体の両端に接続された一対の梃子棒とを備え、前記復元部は、前記他端に接続された梃子部を介して前記揺動体に前記復元力を加える請求項1記載の重力発電装置。前記支持部は、前記揺動体の一端及び他端と当接することで、前記揺動体の揺動を規制する一対の規制棒を備え、前記規制棒は、前記揺動体が当接したときの揺動体の力を吸収する弾性体を備える請求項9記載の重力発電装置。前記発電機の角速度を、前記回転体の角速度よりも増大させて、前記回転体の回転力を前記発電機に伝達する動力伝達部を更に備える請求項1~10のいずれかに記載の重力発電装置。前記動力伝達部は、複数の発電機に前記回転体の回転力を伝達する請求項11記載の重力発電装置。前記揺動体は、前記移動体の前記長手方向への移動を案内するためのガイド部を備え、前記移動体は、前記ガイド部に沿って移動する滑車を備える請求項1~12のいずれかに記載の重力発電装置。前記発電機により発電された電力を蓄電する蓄電池を更に備える請求項1~13のいずれかに記載の重力発電装置。請求項1~14のいずれかに記載の重力発電装置を複数備え、各揺動体の位相がずれるように各揺動体の復元部を駆動させる復元制御部を備える重力発電システム。しかしながら、特許文献1では、回転軸シャフトAに複数の直方体5を設け、直方体5に収容された長方形スライド体4の下降行動を利用して、直方体5を回転させていると記述されているが、この下降行動から回転運動がどのように発生するかについての詳細な記載がない。そのため、回転軸シャフトAを継続的に回転させ、電力を発生させることができるか否かが不明である。本発明の目的は、重力を利用して電力を発生させる重力発電装置及び重力発電システムを提供することである。1本発明による重力発電装置は、揺動体と、前記揺動体を揺動可能に支持する支持部と、前記揺動体の長手方向に移動可能に取り付けられた移動体と、前記揺動体の一端が最下揺動位置に到達したとき、前記揺動体に復元力を加え、前記一端を最上揺動位置に戻し、かつ、前記揺動体の他端が最下揺動位置に到達したとき、前記揺動体に復元力を加え、前記揺動体の他端を最上揺動位置に戻す復元部とを備え、前記移動体は、前記揺動体が傾斜したときに前記揺動体の長手方向に加わる重力成分に基づいて回転し、前記移動体を前記揺動体の長手方向に移動させる回転体と、前記回転体の回転力によって発電する発電機とを備え、前記復元部は、前記発電機により発電された電力の一部を用いて前記揺動体に前記復元力を加える。この構成によれば、揺動体は、支持部により揺動可能に支持されている。移動体は揺動体の長手方向に移動可能に取り付けられている。よって、揺動体の他端が一端よりも低くなり揺動体が傾斜すると、移動体は揺動体の一端から他端に向けて移動する。そして、移動体の移動に伴って回転体が回転し、発電機は回転体の回転力を受けて発電する。そして、揺動体の他端が最下揺動位置に到達すると、復元部からの復元力により揺動体の他端は、再度、最上揺動位置に向けて移動し始める。このとき、復元部は発電機で発電された電力の一部を用いて駆動される。そして、揺動体の一端が他端よりも低くなり、揺動体が傾斜すると、移動体は揺動体の他端から一端に向けて移動する。そして、移動体の移動に伴って回転体が回転し、発電機は回転体の回転力を受けて発電する。そして、揺動体の一端が最下揺動位置に到達すると、揺動体の一端は復元部から復元力を受け、再度、最上揺動位置に向けて移動する。つまり、揺動体は、復元部から復元力を受けてシーソーのように揺動し、この揺動に伴って移動体が揺動体に沿った移動を繰り返し、移動体が移動する度に発電機により電力が発生する。その結果、重力を利用して電力を発生させることができる。また、復元部は発電機が発電した電力の一部を用いて駆動されるため、外部から電力が供給されなくても、揺動体は揺動を持続することができる。2前記支持部は、前記揺動体の一端が前記最上揺動位置に位置するとき、前記揺動体の他端が前記最下揺動位置に位置するように、前記揺動体の両端に取り付けられた一対の支持板と、前記一対の支持板を回転可能に軸支する一対の支持棒とを備え、前記復元部は、前記揺動体の一端が前記最下揺動位置に到達したとき、前記一対の支持板を回転させて前記揺動体に前記復元力を加え、かつ、前記揺動体の他端が前記最下揺動位置に位置するとき、前記一対の支持板を回転させて前記揺動体に前記復元力を加えることが好ましい。この構成によれば、移動体が最下揺動位置に到達すると支持板の回転動作によって、移動体が最上揺動位置まで持ち上げられる。そのため、支持板を回転動作させる際の復元部の消費電力をより低くすることができ、効率の良い発電を実現することができる。3前記揺動体は、複数存在することが好ましい。この構成によれば、複数の揺動体を用いてより多くの電力を発電させることができる。4前記揺動体は、第1、第2揺動体を含み、前記一対の支持板は、前記第1揺動体の一端が前記最上揺動位置に位置するとき、前記第2揺動体の他端が前記最上揺動位置に位置するように前記第1、第2揺動体の両端に取り付けられていることが好ましい。この構成によれば、第1揺動体と第2揺動体とが交差するように設けられ、支持板は、第1、第2揺動体をバランスよく回転させることができる。なお、第1、第2揺動体はそれぞれ、複数であってもよいし、1本であってもよい。5前記複数の揺動体は、長手方向が平行になるように前記一対の支持板に取り付けられていることが好ましい。この構成によれば、複数の揺動体は長手方向が平行になるように支持板に取り付けられているため、各揺動体に設けられた移動体は並んで移動することになる。6前記揺動体は、前記支持板の回転動作中に前記回転体の移動通路に出没し、前記回転体に当接して前記移動体の移動を規制するストッパーを備えることが好ましい。この構成によれば、支持板の回転動作中に、移動体の移動通路にストッパーが出没し、回転体に当接することで、移動体の移動が規制される。そのため、移動体は最上揺動位置に持ち上げられてから、最下揺動位置に向けて移動することができる。その結果、最上揺動位置に到達する前に回転体が移動を開始することが防止され、移動体をより高い位置から落下させることができ、より多くの電力を発電させることができる。7前記揺動体は、前記一端及び前記他端のそれぞれにおいて、前記移動体の進行方向と直交する方向に設けられ、前記移動体と当接した際に撓むことで、移動体の力を吸収する吸収体を備えることが好ましい。この構成によれば、移動体が最下揺動位置に到達した際に、移動体と支持板との衝突が回避され、両部材の破損を防止することができる。8前記回転体は、円盤形状を持ち、前記揺動体は、前記回転体の円周面の方向から前記回転体を挟持する上下一対のレール部を含むことが好ましい。この構成によれば、回転体は円周面の方向から一対のレール部により挟持されて、揺動体に実装される。そのため、支持板の回転によって揺動体の上下が反転したとしても、移動体が揺動体から脱落することを防止することができる。9前記支持部は、前記揺動体の長手方向の中心において前記揺動体を揺動可能に軸支する支持棒と、前記揺動体の両端に接続された一対の梃子棒とを備え、前記復元部は、前記他端に接続された梃子部を介して前記揺動体に前記復元力を加えることが好ましい。この構成によれば、揺動体の両端に接続された一対の梃子棒を用いて揺動体に復元力が加えられるため、より小さな復元力で移動体を最上揺動位置に持ち上げることができる。10前記支持部は、前記揺動体の一端及び他端と当接することで、前記揺動体の揺動を規制する一対の規制棒を備え、前記規制棒は、前記揺動体が当接したときの揺動体の力を吸収する弾性体を備えることが好ましい。この構成によれば、規制体は揺動体が当接したときの衝撃を吸収することができ、規制体及び揺動体の破損を防止することができる。11前記発電機の角速度を、前記回転体の角速度よりも増大させて、前記回転体の回転力を前記発電機に伝達する動力伝達部を更に備えることが好ましい。この構成によれば、回転体よりも角速度が増大されて発電機が回転されるため、発電効率をより高めることができる。12前記動力伝達部は、複数の発電機に前記回転体の回転力を伝達することが好ましい。この構成によれば、1つの回転軸に複数の発電機が設けられているため、より多くの電力を効率良く発電させることができる。13前記揺動体は、前記移動体の前記長手方向への移動を案内するためのガイド部を備え、前記移動体は、前記ガイド部に沿って移動する滑車を備えることが好ましい。この構成によれば、移動体は、揺動体に対してスムーズに移動することができる。14前記発電機により発電された電力を蓄電する蓄電池を更に備えることが好ましい。この構成によれば、発電機により発電された電力を蓄電する蓄電池を備えているため、発電された電力を必要なときに使用することができる。15本発明による重力発電システムは、上記重力発電装置を複数備え、各揺動体の位相がずれるように各揺動体の復元部を駆動させる復元制御部を備える。この構成によれば、ある重力発電装置が発電していなくても、別の重力発電装置が発電することになり、重力発電システムを常に発電状態にすることができる。本発明によれば、揺動体は、モータから復元力を受けてシーソーのように揺動し、この揺動に伴って移動体が揺動体の上での移動を繰り返し、移動体が移動する度に発電機により電力が発生する。その結果、重力を利用して電力を発電させることができる。図1は、本発明の実施の形態による重力発電装置の全体構成図である。この重力発電装置は、揺動体11、移動体12,支持部13、一対の梃子部14,15、一対のモータ18,19、制御部101、及び蓄電部102を備えている。図1において、zは上方向を示し、-zは下方向を示し、xは右方向を示し、-xは左方向を示し、yは手前方向を示し、-yは奥方向を示している。また、上方向と下方向とを合わせて上下方向と記述し、左方向と右方向とを合わせて左右方向と記述し、手前方向と奥方向とを合わせて幅方向と記述する。揺動体11は、左右方向を長手方向とする細長い形状を持ち、下面111の中心位置にヒンジ131が取り付けられている。そして、揺動体11は、ヒンジ131を中心として、x-z平面内においてピッチ方向に揺動する。移動体12は、揺動体11の長手方向に移動可能に取り付けられている。支持部13は、ヒンジ131、支持棒132、一対の規制棒133,134を備えている。そして、支持部13は、揺動体11を所定の角度θの範囲内でシーソーのように揺動させる。支持棒132は、地面Eに載置され、上下方向を長手方向とする棒により構成され、上面135に幅方向を長手方向とするヒンジ131が取り付けられている。これにより、支持棒132は、ヒンジ131を中心として揺動体11をピッチ方向に揺動させる。以下、揺動体11が地面Eと平行に位置する状態を水平状態と呼ぶ。また、揺動体11が水平状態にあるときの揺動体の揺動角が0度、揺動体11の左端112が水平状態よりも下側に位置するときの揺動角が正、揺動体11の左端112が水平状態よりも上側に位置するときの揺動角が負というように揺動角を定義する。また、揺動体11の揺動角がθ/2のとき、揺動体11の左端112が最下揺動位置に位置すると記述する。また、揺動体11の揺動角が-θ/2のとき、揺動体11の右端113が最上揺動位置に位置すると記述する。規制棒133,134は、地面Eに載置され、上下方向を長手方向とする棒により構成され、揺動体11の左端112一端の一例及び右端113他端の一例の下面111と当接することで、揺動体11の揺動を規制する。図4は、規制棒133の幅方向y-z平面の断面図である。なお、規制棒134は、規制棒133と同一構成であるため、説明を省略する。規制棒133は、当接部41、筒部42、バネ43、及び基台44を備えている。当接部41は、揺動体11の下面111と当接するものであり、揺動体11を受け止める受部411と、受部411の下側に取り付けられ、受部411を支持する支持棒412とを備えている。受部411は、下側にほぼU字状に窪んだ形状を持ち、内側413に揺動体11が侵入する。支持棒412は、受部411の底部414の中心に取り付けられ、底部414から-z方向に向けて延びた棒である。底部414は、揺動体11の下面111と当接する。筒部42は、上側が開放され、下側に基台44が取り付けられ、上下方向を長手方向とする円筒形状を持ち、内部に支持棒412とバネ43とを収納する。支持棒412の下面415にはバネ43の上端が取り付けられている。バネ43は、下端が基台44に取り付けられ、揺動体11を受け止めた際に-z方向に移動する当接部41のエネルギーを吸収する。これにより、揺動体11が当接したときに揺動体11が当接部41に与える衝撃が緩和され、揺動体11及び当接部41の破損を防止することができる。基台44は、平板形状を持ち、地面Eに載置され、筒部42の下側を封止する。図1に戻り、規制棒133は、揺動体11が当接していない場合、上下方向の長さがLoである。ここで、Loは、揺動体11が地面Eと平行に位置するときの地面から揺動体11の下面111までの高さL1よりも多少短い。そのため、規制棒133は、揺動体11の左端112が水平状態よりも多少下側に移動したときに、揺動体11と当接する。規制棒133は揺動体11と当接すると、揺動体11のエネルギーによって当接部41が下側に移動を開始し、バネ43が縮み始める。そして、規制棒133は、長さがL2になるまで縮む。ここで、L2は、揺動体11の揺動角が-θ/2となる長さを持つ。なお、規制棒134は、支持棒132までの距離が、規制棒133から支持棒132までの距離と等距離の位置に配置されている。よって、規制棒134の長さがL2になったとき揺動体11の揺動角は-θ/2となる。これにより、揺動体11は、揺動角が-θ/2~θ/2の範囲をとり、角度θの範囲内で揺動する。梃子部14は、揺動体11の左端112の左側に設けられ、梃子棒141、支持棒142、及びヒンジ143を備えている。梃子棒141は、細長い棒で構成されている。ここで、梃子棒141は、中心よりもやや右よりの位置144に支持棒142が接続されている。これにより梃子棒141は、x-z平面において、位置144を中心として、ピッチ方向に回転する。また、梃子棒141の右端の上面には、ヒンジ143が取り付けられている。そして、梃子棒141は、ヒンジ143を介して揺動体11の左端112の下面111と接続されている。また、梃子棒141の左端には、モータ18が取り付けられている。したがって、梃子棒141は、モータ18から下方向の力を受けると、位置144を支点として、揺動体11の左端112を上方向に引き上げる。支持棒142は、規制棒133に対して左側に所定距離離間して地面Eに載置され、上下方向を長手方向とする棒である。なお、位置144の地面Eからの高さは、支持棒132の地面Eからの高さとほぼ同じである。よって、揺動体11が平行状態にあるとき、梃子棒141も地面Eに対して平行状態となる。梃子部15は、規制棒134の右側に設けられ、梃子部14と同一構成であり、梃子棒151、支持棒152、及びヒンジ153を備えている。つまり、梃子棒151は、右端にモータ19が取り付けられ、左端がヒンジ153を介して揺動体11の右端113と接続されている。そして、モータ19から下方向の力を受けると、位置154を支点として揺動体11の右端113を上側に引き上げる。このように梃子部14,15を用いて揺動体11を引き上げることで、モータ18,19による揺動体11の引き上げ力をより小さくすることができる。その結果、低パワーのモータ18,19を採用することができ、消費電力の削減を図ることができる。図2は、図1に示す移動体12の幅方向y-z平面の断面図である。図3は、図2に示す移動体12を-y方向から見たときの構成図である。図2に示すように移動体12は、回転体21、回転軸22、ギア23、発電機24、回転軸25、及び筐体26を備えている。回転体21は、揺動体11が傾斜したときに揺動体11の長手方向に加わる重力成分に基づいて回転し、移動体12を揺動体11の長手方向に移動させる。回転軸22は、y方向を長手方向とし、回転体21の中央を貫通して、回転体21に取り付けられている。また、回転軸22は、側壁261,261に対してベアリング図略を介して取り付けられている。そのため、回転軸22は、筐体26に対して回転可能に取り付けられている。ギア23は、ピニオン歯車231及びアイドラ歯車232を備えている。アイドラ歯車232は中心に回転軸22のy方向側の端部が取り付けられている。ピニオン歯車231はアイドラ歯車232と噛み合っている。ピニオン歯車231は、中心を回転軸25が貫通している。ここで、ピニオン歯車231とアイドラ歯車232とのギア比は例えば1:10である。そのため、回転軸25の角速度は回転軸22の角速度の10倍となる。発電機24は、円盤形状を持ち、中心に回転軸25に取り付けられている。図2の例では、発電機24は、回転軸25のy方向の端側に2個、-y方向の端側に2個、回転軸25の中心に対して左右対称に設けられている。これにより、回転軸25は、4個の発電機24をバランスよく回転させることができる。なお、図2の例では、発電機24の個数を4個としたが、これに限定されず、4以外の複数個例えば8個としてもよい。回転軸25は、回転軸22と平行であり、回転軸22の上側に取り付けられている。回転軸25は、左右一対の支持板27,27を貫通しており、この左右一対の支持板27,27により筐体26に取り付けられている。支持板27,27は、それぞれ、ベアリング28を備え、このベアリング28を介して回転軸25が回転可能に取り付けられている。また、回転軸25は、筐体26の両側の側壁261,261を貫通している。側壁261,261は、それぞれベアリング29を備え、このベアリング29を介して回転軸25が回転可能に取り付けられている。発電機24は、回転体21の回転力によって発電する。具体的には、発電機24は、回転体21の回転力がギア23及び回転軸25を介して伝達され、この回転力を受けて発電する。図5は、図2に示す発電機24の詳細な構造を示した断面図である。発電機24は、一対の磁石板241及び一対の磁石板241に挟まれたコイル板242を備えている。磁石板241は、円盤形状を持ち、放射状に複数の領域に区切られ、N極の磁石が配置された領域とS極の磁石が配置された領域とが交互に配置されている。コイル板242は、磁石板241の各領域と同様に放射状に複数の領域が設けられ、各領域にはコイルが配置されている。磁石板241,241は回転軸25と共に回転するが、コイル板242は筐体26に対して固定されている。よって、回転軸25が回転することにより磁石板241が回転する結果、コイル板242の各領域を鎖交する磁束密度が変化し、電力が発生する。図2に戻り、筐体26は、上下方向のほぼ中央部に幅方向を長手方向とする中板262を備えている。支持板27は中板262と天井板263との間に取り付けられている。側壁261,261のそれぞれの下端には、滑車119が取り付けられている。滑車119は、上下方向を長手方向とする回転軸114と、一対の車輪115,115とを持ち、回転軸114を中心軸として回転可能に側壁261,261に取り付けられている。揺動体11は、y-z平面視において下側に突出した溝部116を持つ。溝部116は、回転体21を収納する。揺動体11の下面111には、回転体21と当接するシート状の凸部117が取り付けられている。回転体21は側面が凸部117の上を転がることで、移動体12を揺動体11の長手方向に移動させる。溝部116の上端116a,116aはそれぞれy方向側及び-y方向側に延びたガイド部118を備えている。ガイド部118は、揺動体11の長手方向のほぼ全域に設けられた平板形状を持つ。滑車119は、一対の車輪115がガイド部118を挟むように取り付けられ、ガイド部118に沿って回転する。つまり、移動体12は、一対の滑車119を介してガイド部118を両側から挟むようにして揺動体11に取り付けられている。これにより、移動体12は、揺動体11をスムーズに移動することができる。図6は、揺動体11の左端112を幅方向の中央で切ったときの断面図x-z平面の断面図である。左端112は、当接部61、バネ62、及び基台63を備えている。基台63は、左端112の側壁64のほぼ中央から揺動体11の長手方向に立設された筒体である。基台63の移動体12側は開放され、当接部61が嵌め込まれている。当接部61は、移動体12を受け止める受部611と、受部611の中央から左端112に向けて延びる支持棒612とを備えている。支持棒612は、基台63の内部に埋設されている。バネ62は、基台63及び当接部61間に取り付けられている。そして、バネ62は、移動体12を受け止める際に側壁64側に移動する当接部61のエネルギーを吸収する。これにより、移動体12が当接部61に与える衝撃が緩和され、移動体12及び当接部61の破損を防止することができる。このように、揺動体11の左端112は、当接部61、バネ62、及び基台63を含み、移動体12が揺動体11の左端112に到達したときに、移動体12の衝撃を吸収する吸収機構を備えているため、揺動体11及び移動体12の破損を防止することができる。なお、右端113も左端112と同じ吸収機構を備えているため、移動体12が揺動体11の右端113に到達したときの衝撃が吸収され、揺動体11及び移動体12の破損を防止することができる。図1に戻り、モータ18は、揺動体11の左端112が最下揺動位置に到達したとき、左端に接続された梃子棒141を介して揺動体11に復元力を加え、左端112を上方向に引き上げる。モータ19は、揺動体11の右端113が最下揺動位置に到達したとき、右端113に接続された梃子棒151を介して揺動体11に復元力を加え、右端113を上方向に引き上げる。ここで、モータ18,19は、発電機24により発電された電力の一部を用いて駆動され、揺動体11に復元力を加える。伝達部181は、モータ18と梃子棒141の左端との間に接続された細長い部材例えば針金により構成され、モータ18の回転力を梃子棒141に伝達する。伝達部191は、伝達部191と同様、モータ19の回転力を梃子棒151に伝達する。制御部101は、例えば、マイコン又は専用の電気回路により構成され、モータ18,19の動作を制御する。具体的には制御部101は、揺動体11の左端112が最下揺動位置に位置する場合、モータ18に駆動指令を出力し、モータ18を駆動させる。これにより、左端112が上方向に向けて引き上げられる。そして、制御部101は、揺動体11の左端112が最上揺動位置に移動すると、モータ18の駆動を停止させる。左端112が最上揺動位置に到達したとき、右端113が最下揺動位置に位置しているため、制御部101は、モータ19に駆動指令を出力し、モータ19を駆動させる。これにより、右端113が上方向に向けて引き上げられる。そして、制御部101は、右端113が最上揺動位置まで移動すると、モータ19の駆動を停止させる。なお、揺動体11の左端112が最下揺動位置に到達してから最上揺動位置に到達するまでの時間Tαは実験により予め算出できるため、制御部101は、時間Tαを用いてモータ18,19の駆動タイミングを決定すればよい。或いは、揺動体11の左端112が最下揺動位置に到達したことを検出するセンサと、揺動体11の右端113が最下揺動位置に到達したことを検出するセンサとを設け、制御部101は、両センサから出力される検出信号にしたがって、モータ18,19の駆動タイミングを決定してもよい。蓄電部102は、リチウムイオン電池、電気二重層キャパシタ等の充放電可能な二次電池により構成され、図2に示す4つの発電機24と接続され、発電機24で発電された電力を蓄積する。次に、図1に示す重力発電装置の動作について説明する。まず、初期状態において、左端112が最下揺動位置に位置するものとする。制御部101は、モータ18に外部から電力例えば商用電力を供給し、モータ18を駆動させる。モータ18の回転力は、伝達部181及び梃子棒141を介して揺動体11に伝達される。これにより、揺動体11の左端112は上方向に引き上げられる。そして、揺動体11の揺動角が負に転じ、揺動体11が右斜め下側に傾くと、移動体12は揺動体11の長手方向に向かう重力成分を受けて移動を開始する。そして、揺動体11の右斜め下側の傾斜が大きくなるにつれて、移動体12も速度を上げながら、右端113に向けて移動していく。そして、移動体12が右端113に到達し、左端112が最上揺動位置に到達したとき、すなわち、モータ18の駆動を開始してから時間Tαが経過したとき、制御部101は、モータ18への電力供給を遮断し、モータ18の駆動を停止させる。左端112が最上揺動位置に到達すると、制御部101は、モータ19を駆動させる。移動体12は、左端112が最下揺動位置から最上揺動位置まで移動する間に左端112から右端113まで移動する。ここで、移動体12は回転体21を回転させながら移動するため、回転体21の回転力が図2に示すように、回転軸22、ギア23、及び回転軸25を介して発電機24に伝達され、4個の発電機24をそれぞれ発電させる。発電機24により発電された電力は蓄電部102に蓄電される。よって、制御部101は、蓄電部102により蓄電された電力を用いてモータ19を駆動させることができる。モータ19の回転力は、伝達部191及び梃子棒151を介して揺動体11に伝達される。これにより、揺動体11の右端113は上方向に引き上げられる。そして、揺動体11の揺動角が正に転じ、揺動体11が左斜め下側に傾くと、移動体12は揺動体11の長手方向に向かう重力成分を受けて移動を開始する。そして、揺動体11の左斜め下側の傾斜が大きくなるにつれて、移動体12も速度を上げながら、左端112に向けて移動していく。そして、移動体12が左端112に到達し、右端113が最上揺動位置に到達したとき、すなわち、モータ19の駆動を開始してから時間Tαが経過したとき、制御部101は、モータ19への電力供給を遮断し、モータ19の駆動を停止させる。右端113が最上揺動位置に到達すると、制御部101は、再度、モータ18を駆動させる。このとき、制御部101は、外部電力ではなく、蓄電部102により蓄電された電力を用いてモータ18を駆動させる。これにより、左端112が最下揺動位置から最上揺動位置に向けて移動を開始する。以後、制御部101はモータ18,19を時間Tαずつ交互に駆動させ、揺動体11の揺動を繰り返させ、移動体12が揺動体11を移動することで発生する電力を蓄電部102に蓄電させる。ここで、本発明者は、移動体12が左端112から右端113まで移動する間に発生する電力又は右端113から左端112まで移動する間に発生する電力が、モータ18又はモータ19が梃子棒141を介して左端112を最下揺動位置から最上揺動位置に移動させるのに要する電力よりも小さいことを見出した。よって、発電機24が発電した電力を蓄電部102に蓄電し、その電力でモータ18,19を駆動させれば、モータ18,19は、発電機24が発電した電力の一部を用いて駆動することができ、揺動体11の揺動を持続することができる。図7は、図1に示す重力発電装置を複数備える重力発電システムの全体構成図である。重力発電システムは、n個の重力発電装置71,72,,7nnは2以上の整数、制御部701、及び蓄電部702を備える。重力発電装置71~7nは、それぞれ、図1に示す重力発電装置において、制御部101及び蓄電部102以外の機械的構成要素により構成されている。つまり、図7に示す重力発電システムは、図1に示す重力発電装置の機械的構成要素を複数持つ。ここで、重力発電装置71~7nは一列に配列してもよいし、所定行×所定列でマトリックス状に配列してもよい。制御部701は、重力発電装置71~7nの揺動体11が位相をずらして揺動するように、重力発電装置71~7nのモータ18,19を駆動させる。具体的には、制御部701は、1つの重力発電装置においてはモータ18,19を時間Tαで交互に駆動させ、かつ、重力発電装置71~7nのモータ18,19の移動開始時刻をTα/nずつずらして、モータ18,19を駆動させる。これにより、ある重力発電装置が発電していなくても、別の重力発電装置が発電することになり、重力発電システムを常に発電状態にすることができる。そのため、ある重力発電装置のモータ18,19を駆動しようとしたときに、蓄電部702に十分な電力が蓄電されていないという事態を回避することができ、発電を安定させることができる。蓄電部702は、リチウムイオン電池や電池二重層キャパシタ等の二次電池により構成され、重力発電装置71~7nが備える発電機24のそれぞれと接続され、各発電機24が発電した電力を蓄電する。実施の形態2次に、本発明の実施の形態2による重力発電装置について説明する。図8は、本発明の実施の形態2による重力発電装置の側面図である。図8に示すように、重力発電装置は、揺動体910第1揺動体、揺動体920第2揺動体、移動体930,970、支持部940,950を備えている。支持部940は、支持板941、支持棒942、及び回転軸943を備えている。支持部950も、支持部940と同様、支持板951、支持棒952、及び回転軸953を備えている。支持棒942,952は、地面Eから鉛直方向に立設された棒である。支持棒942,952の上端付近には、それぞれ、支持板941,951を回転可能に支持するための回転軸943,953が取り付けられている。支持板941,951は、図12に示すように例えば正八角形の形状を持つ平板状の部材により構成され、それぞれの中心O941,O951には回転軸943,953が取り付けられている。なお、支持板941,951の形状は正八角形に限定されず、例えば円形、四角形、三角形等の種々の形状を採用してもよいが、支持板941,951が回転動作する際の重量のバランスの観点からすると、対称な形状であることが好ましい。そして、支持板941,951は、主面に直交する法線方向が支持棒942,952の長手方向に直交する方向と平行になるように、回転軸943,953に取り付けられ、揺動体910,920の両端を挟持している。ここで、支持板941の主面に直交する法線方向を重力発電装置の長手方向D9と記述する。具体的には、支持板941,951は、揺動体910の左端914一端の一例が最上揺動位置H9に位置するとき、揺動体910の右端915他端の一例が最下揺動位置L9に位置するように、揺動体910の両端に取り付けられている。また、支持板941,951は、揺動体920の右端925他端の一例が最上揺動位置H9に位置するとき、揺動体920の左端924一端の一例が最下揺動位置L9に位置するように、揺動体920の両端に取り付けられている。また、支持板941,951は、揺動体910の左端914が最上揺動位置H9に位置するとき、揺動体920の右端925が最上揺動位置H9に位置するように揺動体910,920の両端に取り付けられている。図12は、支持板941,951と、揺動体910,920との配置関係を示す模式図である。図12では、揺動体910の左端914が最下揺動位置L9に位置し、揺動体920の右端925が最下揺動位置L9に位置する状態を示している。図12に示すように、支持板941,951は、長手方向D9から見た場合、形状が重なるように長手方向D9に一定の間隔を設けて配置されている。揺動体910,920は上面視において、長手方向D9と平行になるように、支持板941,951に取り付けられている。具体的には、揺動体910は、左端914が支持板941の辺941aの左側に位置するように支持板941に取り付けられている。揺動体920は、左端924が支持板941の辺941b辺941aに対向する辺の右側に位置するように支持板941に取り付けられている。左端914,924は、支持板941の中心O941から一定の距離R9離間し、中心O941を中心として点対称になるように、支持板941に取り付けられている。また、揺動体910は、右端915が支持板951の辺951b辺941bと平行な辺の左側に位置するように支持板951に取り付けられている。揺動体920は、右端925が支持板951の辺951a辺951bに対向する辺の右側に位置するように支持板951取り付けられている。右端915,925は、支持板951の中心O951から一定の距離R9離間し、中心O951を中心として点対称になるように、支持板951に取り付けられている。図8に戻り、揺動体910は、円盤形状を持つ回転体932を、回転体932の円周面の方向から挟持する第1レール部911と第2レール部912とを備えている。第1レール部911は上面がフラットな上に凸の断面形状を持ち、第2レール部912は底面がフラットな下に凸の断面形状を持つ。第1レール部911の上面の内壁と第2レール部912の底面の内壁とは回転体932の円周面と当接している。これにより、回転体932は車輪のようになって、第1レール部911と第2レール部912とに沿って移動することができる。第1レール部911と第2レール部912とは、隙間D11が設けられ、この隙間D11の部分において、移動体930のコロ931を挟持している。これにより、移動体930は、揺動体910の長手方向に沿って移動することができる。つまり、隙間D11が移動体930の長手方向への移動を案内するためのガイド部となり、コロ931がガイド部に沿って移動する滑車として機能する。また、第1レール部911と第2レール部912との内部が移動体930の移動通路となる。なお、図8の状態では、揺動体910の左端914が最上揺動位置H9に位置し、揺動体910の右端915が最下揺動位置L9に位置しているため、第1レール部911が上側に位置し、第2レール部912が下側に位置している。しかしながら、揺動体910の左端914が最下揺動位置L9に位置し、揺動体910の右端915が最上揺動位置H9に位置する場合は、第1レール部911は下側に位置し、第2レール部912は上側に位置し、上下が反転する。これは、図12に示すように、最下揺動位置L9に位置する揺動体910の左端914は、支持板941が反時計回りに回転することで、最上揺動位置H9に引き上げられるが、このときに、揺動体910の上下が反転するからである。したがって、例えば、揺動体910を第1レール部911又は第2レール部912のみで構成した場合、揺動体910の上下が反転して下側にあった第1レール部911又は第2レール部912が上側に位置したときに回転体932が第1レール部911又は第2レール部912から外れて脱落してしまう。そこで、本実施の形態では、図8に示すように、第1レール部911と第2レール部912とが回転体932を円周面の側から挟持するように揺動体910を構成している。これにより、第1レール部911と第2レール部912との上下が反転したとしても、第1レール部911及び第2レール部912から回転体923が脱落することを防止することができる。なお、揺動体920を構成する第1レール部921及び第2レール部922も揺動体910と同様、支持板941の回転により、左端924が最上揺動位置H9に位置する場合と、左端924が最下揺動位置L9に位置する場合とで、上下が反転する。しかしながら、揺動体920も揺動体910と同様、上下一対の第1レール部921、第2レール部922とが回転体972を円周面側から挟持するように構成されている。そのため、揺動体920の上下が反転しても、揺動体920から回転体972が脱落することを防止することができる。図8の例では、回転体932を中心に左側に2個のコロ931が配置され、回転体932の右側に2個のコロ931が配置されている。左側に配置された2個のコロ931のうち上側のコロ931は第1レール部911と下側のコロ931とに当接し、下側のコロ931は第2レール部912に当接している。また、回転体932の右側に配置された2個のコロ931も左側に配置されたコロ931と同様に隙間D11に配置されている。これにより、4個のコロ931は安定、かつ、スムーズに隙間D11内で移動することができ、移動体930は安定、かつ、スムーズに揺動体910を移動することができる。移動体970は、移動体930と同様、回転体972を中心に左右2個ずつのコロ971を備えている。揺動体920は、揺動体910と同様、第1レール部921と第2レール部922との隙間D11において、移動体970のコロ971を挟持している。これにより、移動体970は、揺動体920の長手方向に沿って移動することができる。移動体930は、コロ931及び回転体932の他、発電機933、及びプーリ934を備えている。回転体932は、第1レール部911と第2レール部912とによって挟持され、筐体937により回転可能に軸支されている。つまり、回転体932は、図2に示す回転体21と同様、移動体930が揺動体910の長手方向の重力成分を受けて移動すると、その移動に伴って回転しながら、揺動体910の内部を滑る。この回転体932の回転がプーリ934を介して発電機933に伝達され、発電機933が発電する。回転体932の上側には1機の発電機933が設けられ、回転体932の下側には2機の発電機933が設けられている。このように複数の発電機933を設けることで、発電効率の向上が図られている。移動体970は、移動体930と同様の構成であるため、説明を省く。支持板941,951の外周には溝が設けてあり、この溝にはモータ990,991からの回転力を支持板941,951に伝達するためのチェーン960,980が巻かれている。具体的には、チェーン960は、支持板941とモータ990のプーリ図略とによって張架されている無端チェーンである。チェーン980も支持板951とモータ991のプーリとによって張架されている。制御部1001は、例えば、マイコン又は専用の電気回路により構成され、モータ990,991の動作を制御する。具体的には、制御部1001は、揺動体910の左端914及び揺動体920の右端925が最下揺動位置L9に位置するとき、モータ990,991に駆動指令を出力し、モータ990,991を駆動させる。これにより、支持板941,951が共に同一方向に回転し、この回転に伴って、揺動体910,920が共に回転しながら、移動体930,970を最上揺動位置H9に向けて上昇させる。そして、移動体930,970が最上揺動位置H9に到達すると、移動体930,970は揺動体910,920の長手方向に沿って最下揺動位置L9に向けて移動する。これにより、回転体932,972が回転し、発電機933,973が発電する。発電した電力は蓄電部1002に蓄電される。そして、移動体930,970が最下揺動位置L9に到達すると、再度、モータ990,991が駆動して、支持板941,951を回転させ、移動体930,970を最上揺動位置H9に持ち上げる。以上を繰り返すことで、蓄電部1002に電力が蓄電されていく。図8に戻り、ストッパー916,917,926,927は、支持板941,951の回転中に移動体930,970が揺動体910,920に沿って滑り落ちることを防止する。図13は、ストッパー927の詳細な構造を示した図である。ストッパー927は、フレーム927a、バネ927b弾性体、及び突起927cを備えている。フレーム927aは、揺動体920の右端925手前の下面において、下側に突出して設けられている。フレーム927aの底面927dには突起927cの下側に設けられた軸部927eの下端が接続されている。揺動体920の下面には孔が形成され、この孔に突起927cが出没可能に設けられている。突起927cの下面927fと底面927dとの間には、軸部927eを取り囲むようにバネ927bが設けられている。突起927cは、バネ927bにより揺動体920の下面と直交する方向方向D14に付勢されている。これにより、突起927cは、揺動体920の下面に出没自在となる。バネ927bの弾性係数は、回転体972が最上揺動位置H9に到達すると、回転体972が転がろうとする力によって突起927cの全域が揺動体920の下面に埋没する値を持っている。したがって、ストッパー927は下記のように動作する。i回転体972が最上揺動位置H9に到達すると回転体972の自重により押し下げられる。ii回転体972が最下揺動位置L9に到達すると、揺動体920の下面から出没する。iii支持板941が回転を開始してから、回転体972が最上揺動位置H9に到達するまで、揺動体920の下面から出没した状態を維持する。iv回転体972が最上揺動位置H9に到達すると揺動体920の下面に埋没する。回転体972が最下揺動位置L9に到達すると、回転体972は支持板951が回転することにより最上揺動位置H9へと持ち上げられるが、支持板951が90度以上回転すると、回転体972の位置が支持板951の中心O951よりも高くなるため、回転体972は揺動体920に沿って転がろうとする。しかしながら、このとき、ストッパー927の突起927cが揺動体920の下面から出没して回転体972の転がりを防止する。そのため、回転体972は最上揺動位置H9に持ち上げられるのを待ってから、最下揺動位置L9に向けて移動することができる。その結果、最上揺動位置H9に到達する前に回転体972が移動を開始することが防止され、回転体972をより高い位置から落下させることができ、より多くの電力を発電させることができる。図8に示すストッパー916は、揺動体910の左端914に設けられている点以外は、ストッパー927と同一であるため、説明を省く。ストッパー917は、揺動体910の右端915において、揺動体920の上面に出没自在に設けられている点以外はストッパー927と同一であるため、説明を省く。ストッパー926は、揺動体920の左端924において、揺動体910の上面に出没自在に設けられている点以外はストッパー927と同一であるため、説明を省く。図8に戻り、クッション918は揺動体910の両端、クッション928は揺動体920の両端に設けられ、移動体930,970が最下揺動位置L9に到達したときの、回転体932,972の衝撃を吸収する。クッション918,928は同一構成であるため、クッション918のみ説明する。クッション918は、脚部918a、天井部918b、及び吸収体918cを備えている。脚部918aは支持板951から長手方向D9に向けて、揺動体910の側壁に沿って、揺動体910を取り囲むように上下に一対ずつ、合計4個設けられている。天井部918bは、上下一対の脚部918a,918aの先端を繋ぐように設けられた棒状の部材である。なお、図面奥側の上下一対の脚部918a,918aも手前の脚部918a,918aと同様、天井部918bが取り付けられている。天井部918bは揺動体910の側壁を挟んで一対存在する。そして、天井部918b,918bの中心付近には、天井部918b,918bを繋ぐように奥行き方向、つまり、移動体930の移動通路に直交する方向に吸収体918cが設けられている。吸収体918cは、例えば、帯状の伸縮性のある弾性部材例えば、ゴムにより構成されている。そして、吸収体918cは、揺動体910に沿って転がってきた移動体930を受け止める。具体的には、吸収体918cは、移動体930を覆う筐体937の進行方向側の壁と当接したときに移動体930の進行方向に撓むことで、移動体930の衝撃を吸収する。ここで、吸収体918cの強度、長さ、及び幅太さは、移動体930の進行方向側の壁が支持板951に当接しないような値に調整されている。これにより、移動体930が最下揺動位置L9に到達した際に、移動体930と支持板951との衝突が回避され、両部材の破損を防止することができる。図9は、本発明の実施の形態2による重力発電装置の側面視における移動体930,970の移動の様子を示したシーケンス図である。図9において、A~Dに向けて時間が経過している。図9Aにおいて、移動体930,970は最上揺動位置H9に位置している。移動体930,970が最上揺動位置H9に到達するとストッパー916,927が埋没し、移動体930,970は最下揺動位置L9に向けて移動を開始する。図9Bにおいて、移動体930,970は最下揺動位置L9に位置している。移動体930,970が最下揺動位置L9に位置すると、支持板941,951が回転を開始する。そして、支持板941,951が180度回転すると、移動体930,970は最上揺動位置H9に持ち上げられる。支持板941,951の回転中は、ストッパー926,917が出没しているため、移動体930,970の移動が規制されている。図9Cにおいて、移動体930,970は最上揺動位置H9に位置している。移動体930,970が最上揺動位置H9に到達すると、ストッパー926,917が埋没し、移動体930,970は揺動体910,920に沿って移動を開始する。そして、図9Dに示すように、移動体930,970は最下揺動位置L9に到達する。すると、支持板941,951が回転を開始し、移動体930,970は最上揺動位置H9まで持ち上げられる。上記の図9A~Dのシーケンスが繰り返され、電力の発生が継続される。図10は、支持板941から長手方向D9に向けて支持板951を見たときの移動体930,970の移動の様子を示したシーケンス図である。図10において、A~Jに向けて時間が経過している。図10Aでは、移動体930,970は共に最下揺動位置L9に位置している。また、図10Aでは、移動体930は支持板941側に位置し、移動体970は支持板951側に位置している。そのため、図10Aでは、移動体930を実線で示し、移動体970を点線で示している。図10Aにおいて、制御部1001は、モータ990,991を駆動させ、支持板941,951を反時計回りに回転させる。図10Bにおいて、支持板941,951が反時計回りに45度回転している。以後、図10C~Eと支持板941,951が反時計回りに45度ずつ回転するにつれて、移動体930,970は回転しつつ、位置が徐々に上昇する。そして、図10Eにおいて、移動体930,970が共に最上揺動位置H9に到達する。このとき、制御部1001は、モータ990,991の駆動を停止させ、支持板941,951の回転を停止させる。すると、移動体930は、揺動体910の長手方向の重力成分の影響を受けて支持板951側に移動する。同時に、移動体970は、揺動体920の長手方向の重力成分の影響を受けて支持板941側に移動する。これにより、図10Fの状態になる。つまり、移動体970が支持板941側の最下揺動位置L9に位置し、移動体930が支持板951の最下揺動位置L9に位置する。そのため、図10Fでは、移動体970を実線で示し、移動体930を点線で示している。図10Fにおいて、制御部1001は、モータ990,991を駆動させ、支持板941,951を時計回りに回転させる。つまり、図10Aのときとは逆方向に支持板941,951は回転されている。このように、本実施の形態では、制御部1001は、反時計回りと時計回りとが交互に繰り返されるように支持板941,951を回転させる。以後、図10G~Jと支持板941,951が時計回りに45度ずつ回転するにつれて、移動体930,970は回転しつつ位置が徐々に上昇する。そして、図10Jにおいて、移動体930,970が共に最上揺動位置H9に到達する。このとき、制御部1001は、モータ990,991の駆動を停止させ、支持板941,951の回転を停止させる。すると、移動体930は、揺動体910の長手方向の重力成分の影響を受けて支持板941側に移動する。同時に、移動体970は、揺動体920の長手方向の重力成分の影響を受けて支持板951側に移動する。このような動作を繰り返すことで、蓄電部102に電力が蓄電されていく。本実施の形態では、移動体930,970が最上揺動位置H9から最下揺動位置L9に移動する際に発生する電力は、移動体930,970を最上揺動位置H9に移動させるたにモータ990,991で消費される電力より大きい。そのため、モータ990,991は、移動体930,970が移動する際に発電機933,973で発生した電力の一部を用いて、移動体930,970を最上揺動位置H9に復帰させることができる。その結果、蓄電部1002に蓄電される電力は次第に上昇していく。図11は、移動体930の内部の詳細な構成を示した図である。回転体932は、揺動体910の第2レール部912の底面に当接している。回転体932には回転軸9322を中心として同心円状にプーリ9321が設けられている。回転体932の中心には、回転体932の主面と直交する方向紙面に直交する方向を長手方向とする回転軸9322が取り付けられている。回転軸9322は移動体930の筐体937図8参照により回転可能に軸支されている。したがって、回転体932は移動体930が揺動体910の長手方向に移動すると、第2レール部912の底面を回転しながら長手方向に移動する。プーリ934の中心には、プーリ934の主面と直交する方向紙面と直交する方向を長手方向とする回転軸9343が取り付けられている。この回転軸9343は、移動体930の筐体937図8参照に回転可能に軸支されている。プーリ934には、回転軸9343を中心として同心円状にプーリ9342が設けられている。プーリ9342とプーリ9321とには無端ベルト1201が張架されている。これにより、回転体932の回転力が無端ベルト1201を介してプーリ934に伝達される。発電機933の中心には、発電機933の主面と直交する方向紙面と直交する方向を長手方向とする回転軸9332が取り付けられている。回転軸9332は、移動体930の筐体937図8参照に回転可能に軸支されている。また、発電機933は回転軸9332を中心とする同心円状にプーリ9331が設けられている。このプーリ9331とプーリ934の外周とには無端ベルト1202が張架されている。これにより、プーリ934の回転力が発電機933に伝達される。よって、回転体932の回転に伴って発電機933が回転して発電し、電力が発生するのである。この場合、プーリ934のプーリ9342の半径は回転体932のプーリ9321よりも小さく、かつ、発電機933のプーリ9331はプーリ934の外周の半径よりも小さく設定されている。そのため、回転体932の角速度がプーリ934及び無端ベルト1201,1202の動力伝達部によって増速され、発電機933をより効率良く発電させることができる。なお、図11では1機の発電機933と回転体932との接続関係を示したが、移動体930が備える残り2機の発電機933と回転体932との接続関係も図11で示したものと同じである。また、図11では、移動体930を示したが移動体970も移動体930と同じ構成である。図14Aは移動体930の側面視からの断面図であり、図14Bは移動体930の正面視からの断面図である。図14Bに示すように回転体932の中心には幅方向を長手方向とする回転軸9322が取り付けられている。回転軸9322の両端は筐体937の側壁を貫通している。また、回転軸9322は、筐体937の両側壁の内側に設けられた一対のベアリング9323によって軸支されている。回転軸9322の左端には、2つのプーリ9321a,9321bが取り付けられ、回転軸9322の右端にはプーリ9321cが取り付けられている。回転軸9343は、回転体932に対して上下一対設けられている。上側の回転軸9343の両端は、筐体937の左右の側壁を貫通している。回転軸9343の筐体937の両側壁の内側には一対のプーリ934a,934bが取り付けられている。回転軸9343の両端であって、筐体937の両側壁の外側にはプーリ9342a,9342bが取り付けられている。下側の回転軸9343の左端には、プーリ9342cが取り付けられている。また、下側の回転軸9343にはプーリ934cが取り付けられている。発電機933は上側に2機、下側に2機設けられている。上側の2機の発電機933は前後にずらして配置され、下側の2機の発電機933は前後に重ねて配置されている。プーリ9321bは無端ベルト1201を介してプーリ9342cに取り付けられている。プーリ9321aは無端ベルト1201を介してプーリ9342aに取り付けられている。プーリ9321cは無端ベルト1201を介してプーリ9342bに取り付けられている。回転軸9332は、上下一対の回転軸9343,9343を挟むように上下一対設けられている。上側の回転軸9332の両端には一対の発電機933が一定の間隔を設けて取り付けられている。回転軸9332の両端のやや内側には一対のプーリ9331a,9331bが設けられている。プーリ9331a,9331bには無端ベルト1202を介してプーリ934a,934bが取り付けられている。プーリ934cは無端ベルト1202を介してプーリ9331cが取り付けられている。下側の回転軸9332には2機の発電機933が隣接して配置されている。また、下側の回転軸9332にはプーリ9331cが取り付けられている。プーリ9331cは無端ベルト1202を介してプーリ934cに取り付けられている。図15は、揺動体910と回転体932との接続関係を詳細に示した図であり、AはBのA-A断面図であり、Bは揺動体910と回転体932との接続関係を示す断面図である。図15Aに示すように、移動体930の筐体937の側壁には回転軸9311a,9312aが回転軸9322を挟んで上下に一対設けられている。回転軸9311a,9312aの両端にはそれぞれ、一対のベアリング9311,9312が取り付けられている。ベアリング9311は、第1レール部911の側壁の頂部911bに当接し、頂部911bの上を滑る。ベアリング9312は、第2レール部912の側壁の頂部912bに当接し、頂部912bの上を滑る。また、ベアリング9311,9312同士も当接している。第1レール部911の中央には、ガイド911aが設けられている。第2レール部911の中央には、ガイド912aが設けられている。回転体932の円周面の中央には溝932kが形成されている。溝932kはガイド911a,912aと係合している。よって、回転体932は、ガイド911a,912aに沿って案内される。このように、第1レール部911の頂部911bと第2レール部912の頂部912bとでベアリング9311,9312を挟持することで、発電機933が回転体932の回転軸9322を中心とし、回転体932と一緒になって回転することを防止することができる。以上により、移動体930は揺動体910の長手方向に向けてスムーズに移動することができる。なお、揺動体920と回転体972との接続関係も図15と同様であるため、詳細な説明は省略する。以上、説明したように実施の形態2による重力発電装置によれば、移動体930,970が最下揺動位置L9に到達すると支持板941,951の回転動作によって、移動体930,970が最上揺動位置H9まで持ち上げられる。また、揺動体910,920が2本設けられているため、支持板941,951は、揺動体910,920をバランスよく回転させることができる。そのため、支持板941,951を回転動作させる際のモータ990,991の消費電力をより低くすることができ、効率の良い発電を実現することができる。なお、実施の形態2では、揺動体910,920を2個としたが、これに限定されず1、3、4、5個としてもよい。揺動体を1個とした場合は、支持板941,951の中央に揺動体を設ければよい。また、実施の形態2では、移動体930,970のそれぞれに4機の発電機933を設けたが、これに限定されず1機、2機、3機等の適当な数を設けてもよい。また、実施の形態2による重力発電装置を複数設け、図7に示す重力発電システムを構成してもよい。この場合、各重力発電装置において揺動体の位相をずらせばよい。また、実施の形態2では、支持板941,951は、揺動体910,920の2つの揺動体を挟持しているが、本発明はこれに限定されず、3つ、4つ、5つ、等の任意の個数の揺動体を挟持してもよい。但し、重量バランスの関係から揺動体の個数は偶数個であることが好ましい。図16は、揺動体の個数を4個とし、4個の揺動体のそれぞれに設けられた移動体を移動体1600と表した場合において、支持板941から長手方向D9に向けて支持板951を見たときの移動体1600の移動の様子を示したシーケンス図である。図16において、A~Jに向けて時間が経過している。また、図16では、支持板941,951は正方形の形状を持っている。また、図16では、図8と同じものは同じ符号を付している。なお、図16の例では、Aに示すように、4個の揺動体の手前側の端部は支持板941の辺941a側にまとめて配置され、奥側の端部は支持板951の辺951b側にまとめて配置されている。但し、これは一例であって、左側2個の揺動体において、手前側の端部を辺941a側に配置し、奥側の端部を辺951b側に配置し、右側2個の揺動体において、手前側の端部を辺941b側に配置し、奥側の端部を辺951a側に配置してもよい。また、図16では、移動体1600が支持板941側に位置している場合、移動体1600を実線で示し、移動体1600が支持板951側に位置している場合、移動体1600を点線で示している。図16Aにおいて、制御部1001は、モータ990,991を駆動させ、支持板941,951を反時計回りに回転させる。図16Bにおいて、支持板941,951が反時計回りに45度回転している。以後、図16C~Eと支持板941,951が反時計回りに45度ずつ回転するにつれて、4つの移動体1600は回転しつつ、位置が徐々に上昇する。そして、図16Eにおいて、4つの移動体1600が最上揺動位置H9に到達する。このとき、制御部1001は、モータ990,991の駆動を停止させ、支持板941,951の回転を停止させる。すると、4つの移動体1600は、揺動体の長手方向の重力成分の影響を受けて支持板951側に移動する。これにより、図16Fの状態になる。つまり、4つの移動体1600が支持板951側の最下揺動位置L9に位置する。そのため、図16Fでは、移動体1600を点線で示している。図16Fにおいて、制御部1001は、モータ990,991を駆動させ、支持板941,951を時計回りに回転させる。つまり、図16Aのときとは逆方向に支持板941,951は回転されている。以後、図16G~Jと支持板941,951が時計回りに45度ずつ回転するにつれて、移動体1600は回転しつつ位置が徐々に上昇する。そして、図16Jにおいて、4つの移動体1600が共に最上揺動位置H9に到達する。このとき、制御部1001は、モータ990,991の駆動を停止させ、支持板941,951の回転を停止させる。すると、4つの移動体1600は、揺動体の長手方向の重力成分の影響を受けて支持板941側に移動する。このような動作を繰り返すことで、蓄電部102に電力が蓄電されていく。図16に示すように支持板941,951が挟持する揺動体の個数を増大させることで、発電量を増大させることができる。但し、揺動体の個数が増えるとその分、重量も増えるため、モータ990、991の性能を上げる必要がある。そのため、揺動体の個数は、モータ990、991の性能と目的とする発電量との兼ね合いから決定することが好ましい。"