"回転軸の周りで回転可能なロータと、該ロータの周りに配置されるステータとを備える回転機において、前記ステータは、前記ロータの回転方向に沿って配列形成された複数のティースを有するステータコアと、該ティースに巻回されるコイルとを備えており、前記ティースは、全てが前記ロータの回転方向に垂直な方向に対して傾けて形成されていることを特徴とする回転機。前記ティースの間の隙間は、前記コイルが収容されるスロットとされており、前記ティースの先端部は、前記スロットの開口部の一部を覆うように前記ロータの回転方向に延びる形状であることを特徴とする請求項1記載の回転機。前記ティースの先端部は、前記ロータの回転方向の一方向に延びる部分の長さと他方向に延びる部分の長さとが異なることを特徴とする請求項2記載の回転機。前記ティースは、根本部の断面積と先端部の断面積とが異なるように形成されていることを特徴とする請求項1から請求項3の何れか一項に記載の回転機。外部からの冷媒を前記コイルのコイルエンド部に供給する冷媒供給口を備えることを特徴とする請求項1から請求項4の何れか一項に記載の回転機。ところで、上述した特許文献3~6に開示された技術のように、冷却パイプ等を用いてコイルの周囲に冷媒を供給し、或いはコイルが配置されるスロット内に冷媒を供給する等の構成にすれば、確かにコイルの冷却効率を高めることができると考えられる。しかしながら、小型化が要求される回転機においては、上述の特許文献3~6に開示された技術をそのまま適用することができないことが考えられるこのため、このような回転機においては、上記の技術を用いることなく冷却効率を高める必要がある。ここで、回転機のコイルは、ステータに形成されたティースの周囲に巻回されており、コイルで発せられた熱は熱抵抗が小さいティースを介してステータの外部に放出されるものが多いと考えられる。このような、ティースを介して放出される熱量を増やすことができれば、上述した特許文献3~6に開示された技術を用いなくとも、冷却効率を高めることができると考えられる。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、ティースを介した放熱量を増大させることにより、コイルを効率的に冷却することができる回転機を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の回転機は、回転軸10の周りで回転可能なロータ20と、該ロータの周りに配置されるステータ30とを備える回転機1において、前記ステータは、前記ロータの回転方向D1に沿って配列形成された複数のティース31bを有するステータコア31と、該ティースに巻回されるコイル32とを備えており、前記ティースは、全てが前記ロータの回転方向に垂直な方向に対して傾けて形成されていることを特徴としている。また、本発明の回転機は、前記ティースの間の隙間が、前記コイルが収容されるスロット31cとされており、前記ティースの先端部が、前記スロットの開口部の一部を覆うように前記ロータの回転方向に延びる形状であることを特徴としている。また、本発明の回転機は、前記ティースの先端部が、前記ロータの回転方向の一方向に延びる部分の長さと他方向に延びる部分の長さとが異なることを特徴としている。また、本発明の回転機は、前記ティースが、根本部の断面積と先端部の断面積とが異なるように形成されていることを特徴としている。また、本発明の回転機は、外部からの冷媒OLを前記コイルのコイルエンド部32aに供給する冷媒供給口P1を備えることを特徴としている。本発明によれば、ロータの回転方向に沿ってステータに配列形成されたティースの全てをロータの回転方向に垂直な方向に対して傾けて形成することにより、コイルとティースとの接触面積を増大させることができるため、ティースを介した放熱量を増大させてコイルを効率的に冷却することができるという効果がある。以下、図面を参照して本発明の一実施形態による回転機について詳細に説明する。尚、以下の実施形態では、回転機が、外部から供給される電流例えば、三相交流電流により回転駆動されるモータ電動機である場合を例に挙げて説明する。図1は、本発明の一実施形態による回転機としてのモータの構成を示す側断面図である。図1に示す通り、モータ1は、回転軸10、ロータ20回転子、ステータ30固定子、及びハウジング40を備えており、外部から供給される電流によってロータ20とステータ30との間に電磁力が作用してロータ20が回転することにより回転軸10が回転駆動される。尚、以下では、回転軸10が延びている図1中の左右方向を軸方向という。回転軸10は、ロータ20の回転駆動力を外部に伝達するための軸部材である。この回転軸10は、ロータ20に挿通されて固定されており、ハウジング40に設置された軸受B1,B2によって回転自在に支持されている。このため、回転軸10及びロータ20は、回転軸10の回転軸線の周りで一体的に回転する。尚、軸受B1,B2としては、例えばアンギュラ玉軸受等の転がり軸受を用いることができる。ロータ20は、回転軸10に取り付けられて回転軸10の周りで回転可能に構成されている。具体的に、ロータ20は、ロータコア、永久磁石、及びエンドプレートを備える。ロータコアは、磁性体からなる板材としての電磁鋼板を複数積層して構成され、上述した回転軸10が挿通される円環形状の部材である。永久磁石は、例えば軸方向に延びる直方体形状の磁石であり、ロータコアのステータ30側に、ロータコアの外周に沿って一定の間隔をもって複数埋設されている。これにより、ロータコアの外周に沿って交番磁界が形成される。エンドプレートは、ロータコアの軸方向電磁鋼板の積層方向両側端部に設けられ、ロータコアを軸方向に挟持する円盤形状の部材である。ステータ30は、ステータコア31及びコイル32を備えており、回転軸10の回転方向に沿ってロータ20の周囲を取り囲むようにハウジング40の一部をなす胴体部材41の内周面に固定されて、外部からコイル32に供給される電流に応じてロータ20の外周方向に沿う回転磁界を形成する。図2は、本発明の一実施形態による回転機が備えるステータを抜き出して示す側断面図である。また、図3は、図2中のA-A線に沿う断面矢視図である。図2,図3に示す通り、ステータ30に設けられるステータコア31は、上述したロータ20のロータコアと同様に、磁性体からなる板材としての電磁鋼板を複数積層して構成される円環形状の部材であり、その内周側にはロータ20が配設される。このステータコア31は、その内周面とロータ20の外周面との間に予め設定された大きさの環状の間隙エアギャップG:図1参照が形成されるように、その内径が設定されている。具体的に、ステータコア31は、図3に示す通り、円環形状のヨーク31aと、ヨーク31aの周方向に沿って配列形成された複数のティース31bとを有する。隣接するティース31bの間の隙間は、コイル32が介挿されるスロット31cとされる。尚、図3においては、複雑化を避けるため、ティース31b及びスロット31cが8個ずつ設けられたステータコア31を図示しているが、これらの数は任意に設定することができる。ステータコア31に設けられるティース31bは、スロット31cに介挿されたコイル32に三相交流が供給されることによって磁極として機能するものであり、全てがロータ20の回転方向D1に垂直な方向に対して傾けて形成されている。つまり、ティース31bは、従来のように突出方向が回転軸10の回転軸線に向かうように形成されている訳ではなく、突出方向が回転軸10の回転軸線からずれた方向となるように形成されている。但し、ステータコア31の内周面ティース31の先端部の位置は、従来のものと同じである。このように、ティース31bの全てをロータ20の回転方向D1に垂直な方向に対して傾けて形成するのは、ティース31bを介した放熱量を増大させることにより、コイル32を効率的に冷却するためである。図4は、ステータに形成されるティースの拡大図であって、aは本実施形態に係るティースを示す図であり、bは従来のティースを示す図である。いま、図4aに示す通り、本実施形態に係るティース31bの根本部から先端部までの長さをL1とし、図4bに示す通り、従来のティースの根本部から先端部までの長さをL2とする。図4a,bに示す通り、ロータ20の回転方向D1に垂直な方向に対して傾けた状態にティース31bを形成すると、ティース31bの根本部から先端部までの長さL1を従来のティースの根本部から先端部までの長さL2よりも長くすることができる。これにより、ティース31bの側面とコイル32との接触面積を増大することができ冷却効率を高めることができる。また、図3に示す通り、ティース31bの先端部は、スロット31cの開口部の一部を覆うようにロータ20の回転方向D1に延びる形状である。つまり、ティースの先端部には、ロータの回転方向D1の一方向D11に延びるように形成された突出部Q1と、ロータの回転方向D1の他方向D12に延びるように形成された突出部Q2とが形成されている。尚、回転方向D1における突出部Q1,Q2の長さは同じである。ティース31bの先端部を以上の形状にするのは、ロータ20とステータ30との間の磁気的な結合を高めてモータ1の性能を向上させるとともに、スロット31cに収容されるコイルの飛び出しを防止するためである。尚、本実施形態のモータ1は、ロータ20の回転方向が図3中の回転方向D1であるもの正転及び逆転が可能なものを例に挙げているが、回転方向が図3中の一方向D11又は他方向D12に固定されているものもある。このような、モータにおいて、ティース31bを傾ける方向は、ロータ20の回転方向に沿う方向であっても良く、ロータ20の回転方向とは反対の方向に沿う方向であっても良い。コイル32は、ステータコア31に形成されたスロット31cに介挿されており、外部から供給される電流に応じた磁極を形成する。ここで、コイル32は、三相交流のうち、U相の電流が供給される第1コイル、V相の電流が供給される第2コイル、及びW相の電流が供給される第3コイルからなり、これら第1~第3コイルが、ステータコア31の周方向に順次配列されている。このため、コイル32に三相交流が供給されると、ステータコア31の内周面に沿って回転磁界が形成される。コイル32は、ステータコア31に対してコイルエンド部32aがステータコア31の両端部から突出する状態に取り付けられる。つまり、図2に示す通り、ステータコア31の左側の端部E1からコイルエンド部32aが左方向に突出するとともに、ステータコア31の右側の端部E2からコイルエンド部32aが突出した状態に取り付けられる。尚、コイル32の全てがこのような状態でステータコア31に取り付けられるため、コイルエンド部32aは、図2に示す通り、ステータコア31の端部E1,E2に沿って円状に配列される。また、ステータコア31の端部E1,E2には、コイルエンド部32aの根本部分を覆うように、端部E1,E2に沿う円環形状のモールド部材33a,33bがそれぞれ形成されている。ここで、コイルエンド部32aの全てを覆わずに、コイルエンド部32aの根本部分のみをモールド部材33a,33bで覆うのは、冷却用のオイルOLを用いた冷却を可能としつつ、そのオイルがロータ20とステータ30との隙間であるエアギャップGに侵入するのを防止するためである。つまり、コイルエンド部32aの根本部分のみをモールド部材33a,33bで覆い、根本部分以外の部分を露出させることで、冷却用のオイルをコイルエンド部32aの露出部分に直接かけることが可能となり、これによりステータ30コイル32を効率的に冷却することとしている。尚、詳細は後述するが、ハウジング40を構成する左側壁部材42及右側壁部材43の一部をなす隔壁部42b,43bの先端部をモールド部材33a,33bでシールし、ロータ20が配設される空間S1とコイルエンド部32aが配設される空間S2とを分離することで、オイルがエアギャップGに侵入することを防止している。また、図3に示す通り、ステータコア31内部には、ステータコア31に形成されたスロット31c内部の隙間を埋めるように、モールド部材33a,33bと同様のモールド部材33cが形成される。このモールド部材33cは、スロット31cに介挿されたコイル32を固定してスロット31内におけるコイル32の振動を防止するとともに、コイル32の冷却効率を高めるために設けられる。コイル32は、電流が流れることにより発熱源になるため、コイルエンド部32aの根本部分を覆うモールド部材33a,33b及びスロット31c内においてコイル32を固定するモールド部材33cは、高い熱伝導率を有することが望ましい。例えば、酸化ケイ素SiO2や酸化アルミニウムAl2O3等の絶縁性を有する熱伝導フィラーが混入された熱伝導性樹脂を用いてモールド部材33a,33b,33cを形成するのが望ましい。ハウジング40は、胴体部材41、左側壁部材42、及び右側壁部材43からなり、その内部に回転軸10の一部、ロータ20、及びステータ30を収容するとともに、モータ1の外形を成す。胴体部材41は、鉄合金等によって形成されており、軸方向両端が開口している円筒形状の部材である。この胴体部材41の内周面には、上述したステータ30が固定されている。また、胴体部材41の鉛直方向上部には、外部から供給される冷却用のオイルOL冷媒をハウジング40の内部に配設されたコイルエンド部32aに導くオイル供給口P1冷媒供給口が設けられている。このオイル供給口P1は、ステータコア31の端部E1から左側に突出したコイルエンド部32aの露出部分モールド部材33aにより覆われていない部分の上方、及び、端部E2から右側に突出したコイルエンド部32aの露出部分モールド部材33bにより覆われていない部分の上方の各々において、回転軸10の回転方向に沿う複数箇所に設けられている。左側壁部材42は、円板形状の底板部42aと円筒形状の隔壁部42bとを有する部材である。この左側壁部材42は、隔壁部42bが胴体部材41の内部に配設されるように、底板部42aが胴体部材41の左端部に取り付けられる。左側壁部材42の一部をなす底板部42aは、その中心部に軸受B1の取り付け孔が形成されており、その外周部にオイル溜まりOPのオイルOLを外部に排出するオイル排出口P2が設けられている。また、左側壁部材42の一部をなす隔壁部42bは、ステータコア31モールド部材33aの内径と同程度の外径を有し、その先端部がモールド部材33aに接触した状態に取り付けられて、ロータ20が配設される空間S1とステータコア31の左側においてコイルエンド部32aが配設される空間S2とを分離する。つまり、隔壁部42bの先端部がモールド部材33aによってシールされることにより、空間S1,S2が分離される。右側壁部材43は、左側壁部材42と同様に、円板形状の底板部43aと円筒形状の隔壁部43bとを有する部材である。この右側壁部材43は、隔壁部43bが胴体部材41の内部に配設されるように、底板部43aが胴体部材41の右端部に取り付けられる。右側壁部材43の一部をなす底板部43aは、その中心部に軸受B2の取り付け孔が形成されており、その外周部にオイル溜まりOPのオイルOLを外部に排出するオイル排出口P2が設けられている。また、右側壁部材43の一部をなす隔壁部43bは、ステータコア31モールド部材33bの内径と同程度の外径を有し、その先端部がモールド部材33bに接触した状態に取り付けられて、ロータ20が配設される空間S1とステータコア31の右側においてコイルエンド部32aが配設される空間S2とを分離する。つまり、隔壁部43bの先端部がモールド部材33bによってシールされることにより、空間S1,S2が分離される。次に、上記構成におけるモータ1の動作について簡単に説明する。外部からの三相交流がモータ1に供給されると、三相交流の各相の電流がステータ30に設けられたコイル32第1~第3コイルに流れ、供給される電流に応じてロータ20の回転方向に沿って回転磁界が形成される。すると、外周に沿って交番磁界が形成されたロータコアがこの回転磁界と相互作用し、吸引力及び反発力が生ずることによりロータ20が回転し、これにより回転軸10がロータ20と一体に回転して回転軸10の回転駆動力が外部に伝達される。また、モータ1の駆動時には、不図示のポンプ等によって冷却用のオイルOLがオイル供給口P1にそれぞれ供給され、空間S2内に配設されたコイルエンド部32の露出部分における複数箇所に滴下される。コイルエンド部32に滴下されたオイルOLは、コイルエンド部32aの露出部を伝って下方に移動する。ここで、コイルエンド部32の複数箇所にオイルOLが滴下されることにより、ステータコア31の端部に沿って配列されたコイルエンド部32aの全体に対してオイルOLを行き渡らせることができるため、コイルエンド部32aを効率的に冷却することができる。また、コイル32で発せられた熱は、ティース31bを介してヨーク31aに伝わることによってもステータ20の外部に放出される。ここで、本実施形態では、ティース31bの全てがロータ20の回転方向D1に垂直な方向に対して傾けて形成されているため、ティース31bを介した放熱量を増大させることができる。よって、本実施形態では、ティース31bを介した放熱の増大とオイルOLによるコイルエンド部32aの冷却とによって、コイル32の全体を効率的に冷却することができる。また、左側壁部材42の隔壁部42bがモールド部材33aによってシールされ、右側壁部材43の隔壁部43bがモールド部材33bによってシールされることにより、ステータコア31の左右両側において、ロータ20が配設される空間S1とコイルエンド部32aが配設される空間S2とが分離される。このため、オイル供給口P1から空間S2内にオイルOLが供給されても、オイルOLがエアギャップGに侵入するのを防止することができる。以上の通り、本実施形態では、ティース31bの全てをロータ20の回転方向D1に垂直な方向に対して傾けて形成しており、ティース31bを介した放熱量を増大させることができるため、コイル32を効率的に冷却することができる。尚、上記実施形態では、ティース31bを介した放熱の増大とオイルOLによるコイルエンド部32aの冷却とを併せた例について説明したが、オイルOLによるコイルエンド部32aの冷却が不要であれば省略が可能である。図5は、本発明の一実施形態におけるティースの変形例を示す図である。以上説明した実施形態では、図5aに示す通り、ロータの回転方向D1の一方向D11に延びる突出部Q1と、ロータの回転方向D1の他方向D12に延びる突出部Q2長さは突出部Q1と同じとがティース31bの先端部に形成された例について説明した。しかしながら、これら突出部Q1,Q2は、必ずしも長さが同じである必要はなく、図5bに示す通り、ティース31bに対して非対称に形成されていても良い。或いは、図5cに示す通り、突出部Q1,Q2が省略されて、スロット31cがオープンスロットとされていても良い。図6は、本発明の一実施形態におけるティースの他の変形例を示す図である。以上説明した実施形態では、図6aに示す通り、ティース31bの側面ロータ20の回転方向D1に対して交差する側面H1,H2が平行に形成されている例を挙げて説明した。しかしながら、これらティース31bの側面H1,H2は、図6bに示す通り、根本部から先端部にかけて徐々に狭くなるようティース31bが先細りして断面積が徐々に小さくなるよう形成されていても良い。或いは、図6cに示す通り、根本部から先端部にかけて徐々に太くなるようティース31bが先太りして断面積が徐々に大きくなるよう形成されていても良い。以上、本発明の実施形態による回転機について説明したが、本発明は上記実施形態に制限されず、本発明の範囲内で自由に変更が可能である。例えば、上記実施形態では、電動機の一種であるモータを例に挙げて説明したが、発電機にも本発明を適用することができる。"