少なくとも、基材層、シーラント層を有する積層材料からなり、パウチ本体部の一辺に未シール部を有するパウチの片側外面又は両側外面の未シール部に近接する位置に、所定形状の形状保持性プラスチック線材を未シール部と平行に粘着層によって接着したものからなるパウチであって、該未シール部の口幅が120mmから220mmであり、該形状保持性プラスチック線材の形状保持力をaNとし、該積層材料の腰強度をbNとしたときにa/bが20以上であることを特徴とする形状保持パウチ。本発明の課題は、内容物の取り出し性が良く、かつ必要な開口性を持ったパウチを提供することにある。本発明の請求項1に係る発明は、少なくとも、基材層、シーラント層を有する積層材料からなり、パウチ本体部の一辺に未シール部を有するパウチの片側外面又は両側外面の未シール部に近接する位置に、所定形状の形状保持性プラスチック線材を未シール部と平行に粘着層によって接着したものからなるパウチであって、該未シール部の口幅が120mmから220mmであり、該形状保持性プラスチック線材の形状保持力をaNとし、該積層材料の腰強度をbNとしたときにa/bが20以上であることを特徴とする形状保持パウチである。本発明の形状保持パウチは、少なくとも、基材層、シーラント層を有する積層材料からなり、パウチ本体部の一辺に未シール部を有するパウチの片側外面又は両側外面の未シール部に近接する位置に、所定形状の形状保持性プラスチック線材を未シール部と平行に接着した形になっているので、取出口を開口した状態のまま保持でき、内容物を取り出し易くなっている。形状保持性プラスチック線材を未シール部と平行に接着するにあたって形状保持性プラスチック線材の片面に形成された粘着層による接着を利用しているために、熱融着や接着剤を用いた接着と異なり、加熱することなしに容易に接着することが可能となった。また、開口状態に影響を与える、パウチの口の幅、形状保持性プラスチック線材の形状保持力と積層材料の腰強度を指定することで、所望の開口具合を得ることが可能である。次に、図面を参照して本発明の形状保持パウチの実施形態の例を説明する。図1は本発明の形状保持パウチの一例の略図を示したものである。図1Aはスタンディングパウチの場合の正面から見た平面略図を示している。他の形式のパウチの例として図1Bには三方パウチの場合の平面略図を、図1Cにはガゼット袋の場合の外観略図を示した。本発明は他にもさまざまな形式のパウチに適用できるが、ここでは主にスタンディングパウチの場合を例に説明する。また、図2は本発明の形状保持パウチに用いる積層体の断面略図を示したものである。上面をパウチ外側とした積層体の断面を示した。図2は本発明の形状保持パウチに使用する積層材料の一実施形態を示す側断面図である。積層材料10は厚み方向に順に、基材層11、印刷インキ層16、接着剤層14、中間層12、接着剤層15、シーラント層13が積層された構成となっている。前記基材層11としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート樹脂PET、ポリエチレンナフタレ-ト樹脂PEN、ポリブチレンテレフタレート樹脂PBTなどのポリエステル樹脂、ナイロン-6、ナイロン-66などのポリアミド樹脂PA、ポリカーボネート樹脂PC、ポリアクリロニトリル樹脂PAN、ポリイミド樹脂PI、ポリビニルアルコール樹脂PVA、ポリ塩化ビニリデン樹脂PVDC、エチレン-ビニルアルコール共重合体樹脂EVOH、ポリプロピレン樹脂、防湿セロファン、アルミニウム蒸着ポリエステルフィルム、アルミニウム蒸着ポリプロピレンフィルム、無機酸化物蒸着ポリエステルフィルムなどのいずれかが使用できる。また、基材層11の厚さは、通常、加工性を考慮して10~150μmの範囲内で適宜選択される。前記印刷インキ層16は耐摩擦性の保持の点から通常透明な基材層11の内面に設けられる場合が多いが、外面に設けてもあるいは設けなくても構わない。基材層11の表面に印刷インキ層16を設ける方法としてはグラビア印刷等の公知の印刷方法によって、基材表面の材質に対応したインキによって設けることが出来る。必要によってはインキの濡れ性や密着性を向上させるために基材層11の表面にコロナ放電処理やプラズマ処理あるいはアンカーコート等の処理を施すことも出来る。前記中間層12は主にガスバリア性を付与したり、積層材料の各種機械的強度を向上させるために設けるもので、構成材料は特に限定されないが、単層若しくは多層のフィルムからなっている。単層フィルムとしては無延伸ナイロンフィルム、アルミニウム箔、エチレンビニルアルコール共重合体フィルム、塩化ビニリデンフイルム、アクリルニトリルフィルム、塩化ビニリデン樹脂コートセロファン等が使用され、多層フィルムとしては、前記単層フィルムを積層した積層フィルム、アルミニウム蒸着ポリエステルフィルム、アルミニウム蒸着ポリプロピレンフィルム、無機酸化物蒸着ポリエステルフィルムなどが使用される。中間層12の積層方法はドライラミネーション法等の公知の方法が利用できる。前記シーラント層13は、ポリオレフィン系樹脂若しくはポリオレフィン系樹脂フィルムからなっており、樹脂としては、例えば、低密度ポリエチレン樹脂LDPE、中密度ポリエチレン樹脂MDPE、高密度ポリエチレン樹脂HDPE、直鎖状低密度ポリエチレン樹脂L-LDPE、ポリプロピレン樹脂PP、エチレン-プロピレン共重合体EP、エチレン-αオレフィン共重合体、エチレン-アクリル酸共重合体EAA、エチレン-メタクリル酸共重合体EMAA、エチレン-アクリル酸メチル共重合体EMA、エチレン-アクリル酸エチル共重合体EEA、エチレン-メタクリル酸メチル共重合体EMMA、アイオノマー樹脂、エチレン-酢酸ビニル共重合体EVAなどの樹脂、またはこれらの樹脂を成膜化したフィルムを使用することができる。通常はシール適性からLLDPEがよく用いられる。積層方法は公知の溶融押出法あるいはドライラミネーション法を用いることが出来る。LLDPEとしては通常炭素数4のα-オレフィンを側鎖に有するリニア低密度ポリエチレンC4-LLDPEが用いられる。α-オレフィンの炭素数によって柔軟性が異なり炭素数4以下C4よりも炭素数6C6、炭素数8C8の方がLLDPEが柔軟になることから、重量物の包装の場合にとくに問題になる特性である落下強度の向上のために、C6とC8のα-オレフィンを側鎖に有するLLDPEをシーラント層13の各層に配合することがある。前記接着剤層14、接着剤層15には、一般的にポリウレタン系接着剤を使用する。通常、水酸基を持った主剤とイソシアネート基を持った硬化剤とを2液混合して使用する2液型が使用される。その積層方法にはグラビアコート方式等の公知の方式を用いることが出来る。塗布量は乾燥状態で通常1g/m2~5g/m2の範囲が好んで用いられる。本発明の形状保持パウチに使用する積層材料10の腰強度bは測定機器としてルーフスティッフネステスターを用いて計測する。積層材料10を幅15mm、長さ20mm以上に切断して測定試料とする。測定機器に試料をセットして測定を開始し、試料をループ状に曲げ、そのループを直径方向に押しつぶすのに必要な荷重bNの大小によって積層材料10の腰の強弱を判定する。腰強度に対応する積層材料の構成のいくつかの例を示すと、腰強度0.01NはポリエチレンテレフタレートPET層とポリエチレンPE層のラミネート品、腰強度0.03Nは延伸ポリプロピレン層と蒸着未延伸ポリプロピレン層のラミネート品、腰強度0.05NはポリエチレンテレフタレートPET層とアルミニウム箔とポリエチレンPE層のラミネート品、腰強度0.1Nはナイロン層とポリエチレンPE層のラミネート品、腰強度0.2NはポリエチレンテレフタレートPET層とナイロン層とポリエチレンPE層のラミネート品が挙げられる。本発明の形状保持パウチに使用する形状保持性プラスチック線材は粘着層を設けた延伸ポリエチレン樹脂の線材たとえば積水成型株製の商品名フォルテを使用することが出来る。このプラスチック線材は断面が四角の棒状の線材をはじめとして丸棒状等のさまざまな断面形状のものを用いることが出来る。形状保持性プラスチック線材22の形状保持力aは図4に示したような方法で測定することが出来る。測定試料として幅10mm、長さ100mmの形状保持性プラスチック線材を用意し、図4に示したように試料を90度に折り曲げ、50mm/minの一定の速度で伸ばすときに生じる荷重aNを形状保持力とする。形状保持力に対応する形状保持プラスチック線材の構成のいくつかの例を示すと、形状保持力0.45Nは厚み4mmで幅5mm、形状保持力0.5Nは厚み6mmで幅5mm、形状保持力1Nは厚み4mmで幅10mm、形状保持力2Nは厚み6mmで幅10mmの寸法の延伸ポリエチレン樹脂の線材が挙げられる。形状保持パウチの形態としては、スタンディングパウチのほかにも三方シールパウチやガゼット袋形態などが適用出来る。ここではスタンディングパウチの場合の一例について説明する。本発明の形状保持パウチは、図2に示したように、厚み方向に順に、基材層11、接着剤層14、印刷インキ層16、中間層12、接着剤層15、シーラント層13が積層された積層材料10を表裏に用いて、図1Aに示したように、重ねた端部2、4をヒートシールして形成されるパウチ本体部の一辺ここでは天部に未シール部を有するパウチの、片側外面又は両側外面の未シール部に近接する位置に、所定形状の形状保持性プラスチック線材22を未シール部と平行に粘着層によって接着したものからなるパウチであって、該未シール部の口幅開口部の長さdが120mmから220mmであり、該形状保持性プラスチック線材22の形状保持力をaNとし、該積層材料の腰強度をbNとしたときにa/bが20以上であることを特徴とする形状保持パウチである。ヒートシールされた端部は底部シール部4および左右の側面ヒートシール部2からなり、底部シール部4は底部端面から所定の高さの位置fで折り返された底テープ図示せずを挟み込んだ形でシールされている。パウチ天面は内容物充填後にヒートシールされるがここでは図示していない。パウチ両端左右の側面ヒートシール部2の上方に開封開始部としてノッチ21が設けられている。ノッチの形状は特に限定されず、Iノッチ、Vノッチ、Uノッチなどのさまざまな切欠き形状を用いることが出来る。本発明の形状保持パウチは、パウチの片側外面又は両側外面の未シール部に近接する位置に、所定形状の形状保持性プラスチック線材22を未シール部と平行に粘着層によって接着したものからなるパウチであって、該未シール部の口幅が120mmから220mmである場合に特に効果的なパウチである。ここで未シール部とは、図1Aの開口部長さdを指し、密封シール前の状態または開封後の状態を意味している。上記のようなパウチは周知の方法によって作成することが可能である。たとえば厚さ12μmの延伸ポリエチレンテレフタレートPETフィルム/ウレタン系接着剤層/厚さ60μmのポリエチレンシーラント層からなる積層体を使用し、常法によりパウチの両側縁及び底テープを挟んだ底部をヒートシールすることにより、図1Aに示す形状のスタンディングパウチを作成する。つぎに、このスタンディングパウチの側面ヒートシール部2の上部開口部近傍に、ノッチ21を設け、パウチの両側外面の未シール部に近接する位置に、所定形状の形状保持性プラスチック線材22を未シール部と平行に粘着層によって接着する。図3は本発明の形状保持パウチを上方から見た時の略図である。ここではスタンディングパウチの側面ヒートシール部2の上部開口部近傍の未シール部に近接する位置の表裏両面に、所定形状の形状保持性プラスチック線材22を未シール部と平行に粘着層によって接着した場合を示している。パウチの開口性があるためには、この形状保持性プラスチック線材22はその形状保持力をaNとし、パウチ本体を構成する積層材料の腰強度をbNとしたときにa/bが20以上であることが必要である。パウチの開口部を開口部の長さdの半分hoに開いて10秒間放置して安定したときの開口部の幅h10を測定して最初の開口部の幅に対する放置後の開口部の幅の比h10/hoを形状保持能力の指標として開口維持力と定義する。すなわち、最初の開口部の幅が10秒経っても全く閉じないときに開口維持力は1となる。この開口維持力が0.7以上の時に、つまり10秒後の開口部の幅h10がパウチの開口部の長さdに対して35以上開いた状態を維持する事が出来たときに、内容物を取り出しやすい開口部の幅が保たれていると判断して開口性がある○とし、開口維持力が0.7未満のときは開口性がない×とする。<実施例1>図1Aに示した形状で開口部長さd120mm、高さe220mm、底部折り返し高さf50mmの寸法のパウチを作成した。パウチを構成する表裏の積層体としては、図2に示した構成で腰強度bが0.1Nのフィルムを用い、両面に形状保持力2Nの形状保持性プラスチック線材をパウチ開口部位置から下へ15mmの位置に粘着層で接着した。このパウチの上部を開口部幅が開口部長さの半分になるように開いて10秒経過して安定したときの開口部幅を測定し、開口性を評価した。結果は表1に示した。<実施例2>パウチを構成する表裏の積層体として、図2に示した構成で腰強度bが0.03Nのフィルムを用い、形状保持力0.9Nの形状保持性プラスチック線材を用いた他は実施例1と同様にして開口性を評価した。結果は表1に示した。<実施例3>パウチを構成する表裏の積層体として、図2に示した構成で腰強度bが0.1Nのフィルムを用い、片面に形状保持力2Nの形状保持性プラスチック線材を用いた他は実施例1と同様にして開口性を評価した。結果は表1に示した。<実施例4>図1Aに示した形状で開口部長さdを200mmとし、パウチを構成する表裏の積層体として、図2に示した構成で腰強度bが0.1Nのフィルムを用い、形状保持力2Nの形状保持性プラスチック線材を用いた他は実施例1と同様にして開口性を評価した。結果は表1に示した。<実施例5>図1Aに示した形状で開口部長さdを200mmとし、パウチを構成する表裏の積層体として、図2に示した構成で腰強度bが0.03Nのフィルムを用い、形状保持力0.9Nの形状保持性プラスチック線材を用いた他は実施例1と同様にして開口性を評価した。結果は表1に示した。<実施例6>図1Aに示した形状で開口部長さdを200mmとし、パウチを構成する表裏の積層体として、図2に示した構成で腰強度bが0.1Nのフィルムを用い、片面に形状保持力2Nの形状保持性プラスチック線材を用いた他は実施例1と同様にして開口性を評価した。結果は表1に示した。<比較例1>パウチを構成する表裏の積層体として、図2に示した構成で腰強度bが0.1Nのフィルムを用い、形状保持力0.9Nの形状保持性プラスチック線材を用いた他は実施例1と同様にして開口性を評価した。結果は表1に示した。<比較例2>図1Aに示した形状で開口部長さdを200mmとし、パウチを構成する表裏の積層体として、図2に示した構成で腰強度bが0.9Nのフィルムを用い、形状保持力0.9Nの形状保持性プラスチック線材を用いた他は実施例1と同様にして開口性を評価した。結果は表1に示した。表1に示したように未シール部である開口部の長さが120mmから200mmの場合に、形状保持力/積層材料の腰強度が20以上の実施例1から実施例6のパウチはいずれも開口維持力が0.7以上であり開口性は良好であった。形状保持力/積層材料の腰強度が10以下の比較例1および比較例2のパウチは開口性は良好ではなかった。本発明のパウチは、片側外面又は両側外面の未シール部に近接する位置に、所定形状の形状保持性プラスチック線材を未シール部と平行に接着した形になっているので、取出口を開口した状態のまま保持でき、内容物を取り出し易くなっている。形状保持性プラスチック線材を未シール部と平行に接着するにあたって粘着層による接着を利用しているために、加熱することなしに容易に接着することが可能となった。また、開口状態に影響を与える、パウチの口の幅、形状保持性プラスチック線材の形状保持力と積層材料の腰強度を指定することで、所望の開口具合を得ることが可能であった。