支持部材と、該支持部材に所定間隔で取着され、底質改善成分を含有する固形剤とを少なくとも備えた底質改善構造体を敷設する工程を含む底質改善方法。前記支持部材が、線状、簾状、網状、若しくは略格子状に形成された請求項1記載の底質改善方法。前記底質改善構造体に重量調整手段を取着することにより、若しくは前記底質改善構造体に敷設後上方から圧力を加えることにより、前記底質改善構造体を底泥内に沈下させる請求項1又は請求項2記載の底質改善方法。前記支持部材が鉄を含む材料で形成された請求項1から請求項3のいずれか一項記載の底質改善方法。支持部材と、該支持部材に所定間隔で取着され、底質改善成分を含有する固形剤とを少なくとも備えた底質改善構造体。底質改善成分を含有する固形剤を用いる場合、その固形剤を船上などから底泥に投下するだけでよく、比較的簡易な作業で底質改善を図ることができる一方、予め設定した水域に設定した量の固形剤を確実かつ均一に供給することが難しい。そこで、本発明は、対象水域内の底質改善を確実かつ均一に行う手段を提供することなどを目的とする。本発明では、支持部材と、該支持部材に所定間隔で取着され、底質改善成分を含有する固形剤とを少なくとも備えた底質改善構造体を敷設する工程を含む底質改善方法を提供する。例えば、線状、簾状、網状、若しくは略格子状などに形成された支持部材に、底質改善成分を含有する固形剤を一定の間隔で取着させ、その底質改善構造体を港湾、湖沼、干潟、運河、堀など閉鎖性半閉鎖性水域に敷設する。これにより、一定の間隔を保った状態で固形剤を底泥内に供給できるため、底質改善を均一に行うことができる。また、固形剤が支持部材に固定されているため、対象水域への固形剤の供給量を調節できる。加えて、固形剤を対象水域に供給する際、若しくは供給後に、波浪潮流などで固形剤が流されたり、底泥の掘り起こしを行った際などに、供給した場所から固形剤が移動したりする懸念もない。そのため、予め設定した水域に設定した量の固形剤を確実に供給できるため、対象水域の底質改善を確実に行うことができる。その他、この底質改善手段は、大規模な装置などを用いずに行うことができ、また、比較的安価な材料で行うことができるため、簡易かつ低廉に施工できるという有利性がある。本発明により、閉鎖性半閉鎖性水域などにおける底質改善を簡易、確実かつ均一に行うことができる。<本発明に係る底質改善構造体について>本発明は、支持部材と、該支持部材に所定間隔で取着され、底質改善成分を含有する固形剤とを少なくとも備えた底質改善構造体をすべて包含する。以下、図1を用いて、本発明に係る底質改善構造体の例について説明する。なお、本発明は、この実施形態のみに狭く限定されない。図1は、本発明に係る底質改善構造体の例を示す外観斜視部分模式図である。図1の底質改善構造体Aは、網状に形成された支持部材1と、その支持部材1に一定間隔で取着され、底質改善成分を含有する固形剤2とを備える。支持部材1は、固形剤2を固定するための骨格構造である。支持部材1の形状は、固形剤2を一定の間隔を保った状態で固定できる形状であればよく、特に限定されない。例えば、図1に示す通り、網状に形成された支持部材1を用いて、支持部材1上に固形剤2を取着させてもよいし、簾状図2参照、略格子状図3参照に形成された支持部材1を用いてもよい。また、線状に形成された支持部材1上に所定間隔で一列に固形剤2を取着させた構成にしてもよい。支持部材1の二方又は四方を枠体11で囲む構成にしてもよい。枠体11を備える構成にすることにより、底質改善構造体Aの構造を強固にでき、形状の変動を少なくできるため、底質改善構造体Aの設置運搬などの作業を容易化できる。例えば、網状、簾状又は略格子状に形成された支持部材1を用いた場合、図1に示す通り、水及び底泥が流通可能な流通部分12が、支持部材1内の非形成領域に形成される。流通部分12を有する形状にすることにより、底質改善構造体Aの軽量化を図れるほか、流通部分12を水及び底泥が通り抜けることにより、底質改善構造体Aを底泥内に簡易に設置できる。支持部材1の材質は、上記の形状に形成できる公知のものを広く用いることができ、特に限定されない。例えば、漁網などに用いられている天然繊維合成繊維、金網などに用いられている金属、その他各種部材に用いられている合成樹脂金属などを広く用いることができる。支持部材1の材質は特に限定されないが、鉄が最も好適である。例えば、金網など、支持部材1が鉄を含む材料で形成された場合、鉄はもともと自然界に広く存在する物質であるため、敷設後、水中に放置しても環境負荷が少ない。また、例えば、固形剤2に酸化剤を用いる場合では、鉄製のものを用いることにより、2価の鉄を3価に酸化し、可溶性リンを固定化するため、リン溶出による水域の富栄養化を抑制できる。支持部材1が合成繊維又は合成樹脂などで形成された場合、例えば、ポリ乳酸、ポリカプロラクトン、ポリグリコール酸、変性ポリビニルアルコール、カゼイン、変性澱粉などの生分解性プラスチック製のものを用いてもよい。これにより、敷設後の環境負荷を低減できる。固形剤2は、底質改善成分を有効成分として含有し、かつ固形化されたものであればよく、特に限定されない。底質改善成分は、公知のものを広く用いることができ、狭く限定されない。例えば、底泥を弱アルカリ性に改質することにより底質改善できる化合物、底泥内に酸素を供給することにより底質改善できる化合物、酸化剤などを広く包含する。底泥を弱アルカリ性に改質することにより底質改善できる化合物として、例えば、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、硝酸マグネシウムなどのマグネシウム化合物が挙げられる。底泥内に酸素を供給することにより底質改善できる化合物として、例えば、過酸化カルシウム、過酸化マグネシウム、酸化鉄などが挙げられる。酸化剤として、例えば、硝酸カルシウム、硝酸カリウム、硝酸アンモニウム、硝酸マグネシウム、硝酸マンガン、ミョウバンなどが挙げられる。これらの酸化剤は、還元状態の底泥を酸化雰囲気に改善するとともに、硫化物を酸化し、硫化水素などによる悪臭の発生を抑制でき、さらに、2価の鉄を3価に酸化し、可溶性リンを固定化することにより、リン溶出による水域の富栄養化を抑制するため、本発明に係る底質改善成分として好適である。また、これらのうち、硝酸塩は、脱窒菌を活性化し、有機物を窒素ガスと炭酸ガスに分解する反応を促進するため、より好適である。このうち、硝酸カルシウムは、酸化剤として最も強力な作用を有し、かつ、底質改善効果、特に、脱臭効果が高いので、最も好適である。なお、硝酸カルシウム中のカルシウム塩は、水中に溶解する有機酸リンなどの成分を吸着固定化し、水中への溶出を抑制する作用も有する。底質改善成分の固形化は、公知の技術を用いることができ、特に限定されない。例えば、上記の化合物と、結合剤を混合し、型に入れて加圧し例えば、20~100kgcm2、所定の形状に成形することにより、製造できる。なお、固形剤2の形状は、目的用途などに応じて設計すればよく、特に限定されない。結合剤としては、例えば、炭素数11~31の常温で固体の脂肪族カルボン酸例えば、ステアリン酸、ミリスチン酸、ベヘニン酸又はそのエステル、芳香族カルボン酸又はそのエステルなどを用いることができる。なお、これらの化合物は疎水性である。従って、例えば、これらの結合剤の混合比率を1~40重量の範囲で適宜調節することにより、水中における酸化剤の溶出の速さを目的用途などに応じて適宜調節できる。その他、上記の化合物と結合剤を混合する際、目的用途などに応じて、適宜、他の化合物を加え、加圧成形してもよい。目的用途などに応じて、一部又は全ての固形剤2を、水不溶性又は水難溶性の基材で被覆してもよい。固形剤2をこれらの基材で被覆することにより、固形剤2の溶出を遅くできる。従って、例えば、水に不溶性又は難溶性の基材による固形剤2の被覆を行ったものと行っていないものの両方、若しくは被覆の度合いの異なる複数の固形剤2を、支持部材1に順に取着することにより、効果持続期間を調節延長できる。水不溶性又は水難溶性の基材として、例えば、ワックス類カルナバロウ、ミツロウ、サラシミツロウ、硬化油、パラフィン、ステアリン酸及びステアリルアルコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレングリコール類、ロジン、水素添加ロジングリセリンエステル、エステルガム、酢酸ビニル樹脂、寒天、アルギン酸、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。固形剤2の被覆処理コーティング処理は、公知の手段により、行うことができる。固形剤2を支持部材1に取着させる手段については、公知の手段を採用でき、特に限定されない。例えば、公知の接着剤などを用いて固形剤2を支持部材1に固定させてもよいし、支持部材1又は他の紐状部材などで結束することにより固形剤2を支持部材1に固定させてもよい。また、貫通孔を備えた形状に固形剤2を予め成型し、支持部材1をその貫通孔に挿通させることにより、固形剤2を支持部材1に取着させてもよい。なお、各固形剤2の間隔は、目的用途、固形剤2の大きさ、底質改善効果の有効範囲などに応じて適宜定めることができ、特に限定されない。<本発明に係る底質改善方法について>本発明は、支持部材と、該支持部材に所定間隔で取着され、底質改善成分を含有する固形剤とを少なくとも備えた底質改善構造体を敷設する工程を含む底質改善方法をすべて包含する。以下、図2及び図3を用いて、本発明に係る底質改善方法の施工例を説明する。なお、本発明は、これらの施工例のみに狭く限定されない。図2は、本発明に係る底質改善方法の施工例を示す模式図である。図2の底質改善構造体A’は、簾状に形成された支持部材1と、その支持部材1に一定間隔で取着され、底質改善成分を含有する固形剤2と、底質改善構造体A’を底泥S1内に沈下させる重量調整手段3とを備える。船4上では、底質改善構造体A’が巻き取られた状態で保管されている符号13参照。底質改善構造体A’を巻き取り可能に形成することにより、底質改善構造体A’の省スペース化を図ることができ、かつ保管運搬設置を簡易化できる。重量調整手段3は、例えば、沈子などのように、底質改善構造体A’に取着し、底質改善構造体A’を水中、さらに底泥内にまで沈める役割を果たす。重量調整手段3の形状材質などは特に限定されないが、比重の高い材料、例えば、鉄製のものが好ましい。鉄製のものを用いることには、上記と同様、敷設後、水中に放置しても環境負荷が少ない、固形剤2に酸化剤を用いる場合、2価の鉄を3価に酸化し、可溶性リンを固定化するため、リン溶出による水域の富栄養化を抑制できる、などの有利性がある。例えば、水底Sに底質改善構造体A’を敷設する際、底質改善構造体A’が自重だけでは十分に底泥S1内に沈下しない場合、底質改善構造体A’に重量調整手段3を取着させることにより、底質改善構造体A’を底泥S1内に沈下させることができる。図2では、船4を用いて、水中Wに底質改善構造体A’を敷設する作業を行う。杭材5を水底Sに打ち付けて、底質改善構造体A’の一端を予め底泥S1内に固定しておく。次に、船4を前方へ進ませながら、底質改善構造体A’を順次水W内へ投下し、底泥S1上に底質改善構造体A’を敷設していく。底質改善構造体A’の自重により、若しくは重量調整手段3の重みにより、底質改善構造体A’は底泥S1内に沈下する。この方法により、一定の間隔を保った状態で固形剤2を水底Sに敷設でき、かつ固形剤2を底泥S1内に沈下させることができるため、底質改善を均一に行うことができる。また、この方法により、比較的大規模な水域を底質改善処理したい場合にも、専用の装置などを用いずに比較的安価な材料で施工できる。図3は、本発明に係る底質改善方法の別の施工例を示す模式図である。図3の底質改善構造体A’’は、略格子状に形成された支持部材1と、その支持部材1に一定間隔で取着され、底質改善成分を含有する固形剤2とを備える。また、この底質改善構造体A’’は、枠体11を備え、パネル状に形成されている。例えば、干潮時に水底Sが露出する水域では干潮時に、常に水が存在する水域ではダイバーによる作業又は船上からの作業により、底泥S1上にパネル状の底質改善構造体A’’を並べて設置していく符号X1参照。各底質改善構造体A’’を連結できる構成にしてもよい。連結できる構成にすることにより、各底質改善構造体A’’を正確な場所に設置できる。連結手段は公知の方法を広く用いることができる。各底質改善構造体A’’を底泥S1上に敷設した際、自重により底質改善構造体A’’が底泥S1内に沈下しない場合は、例えば、圧力付加手段6を用いて、底質改善構造体A’’に敷設後上方から圧力を加えることにより、底質改善構造体A’’を底泥内に沈下させる符号X2参照。なお、圧力付加手段6は、底質改善構造体A’’に敷設後上方から圧力を加えることができる構成のものであればよい。この方法により、前記と同様、一定の間隔を保った状態で固形剤2を水底Sに敷設でき、かつ固形剤2を底泥S1内に沈下させることができるため、底質改善を均一に行うことができる。また、この方法により、前記と同様、比較的大規模な水域を底質改善処理したい場合にも、専用の装置などを用いずに比較的安価な材料で施工できる。即ち、本発明に係る方法により、簡易、低廉、かつ均一に底質改善を行うことができ、かつ対象水域の底質改善を確実に行うことができる。