帯状布製基材の片面上に粘着剤層と剥離ライナーとがこの順に積層された構成を有する伸縮性粘着包帯であって、当該伸縮性粘着包帯は、剥離ライナーを剥がした状態では、長手方向と帯幅方向とに伸縮性を有するものであり、かつ、剥離ライナーには、長手方向と帯幅方向にミシン目が設けられており、任意に選んだミシン目が、そのミシン目の進行方向に直交する方向に当該伸縮性粘着包帯を引っ張り伸ばすことによって、破れて分断線へと変化するようになっている、前記伸縮性粘着包帯。前記ミシン目が、前記剥離ライナーの長手方向については、該剥離ライナーの帯幅の中央を通過する位置に1本設けられており、前記剥離ライナーの帯幅方向については、等しい間隔をおいて複数設けられている、請求項1記載の伸縮性粘着包帯。帯幅方向の複数のミシン目同士の間隔が、5mm~30mmである、請求項2記載の伸縮性粘着包帯。当該伸縮性粘着包帯の剥離ライナーを剥がした状態での伸縮性を、該伸縮性粘着包帯の長手方向または帯幅方向に0.5N/5mm幅の荷重が加わったときの定荷重伸び率として表した場合に、長手方向、帯幅方向のそれぞれについての前記定荷重伸び率が、いずれも4~120である、請求項1記載の伸縮性粘着包帯。当該伸縮性粘着包帯の剥離ライナーを剥がした状態での伸縮性を、該伸縮性粘着包帯の長手方向または帯幅方向に0.5N/5mm幅の荷重が加わったときの定荷重伸び率として表した場合に、長手方向の前記定荷重伸び率が、帯幅方向の定荷重伸び率よりも大きく、長手方向の前記定荷重伸び率が10~120であり、帯幅方向の前記定荷重伸び率が4~30である、請求項1記載の伸縮性粘着包帯。当該伸縮性粘着包帯の剥離ライナーを剥がした状態での伸縮性を、該伸縮性粘着包帯の長手方向または帯幅方向に0.5N/5mm幅の荷重が加わったときの定荷重伸び率として表した場合に、長手方向の前記定荷重伸び率が、帯幅方向の定荷重伸び率よりも小さく、長手方向の前記定荷重伸び率が、4~42であり、帯幅方向の定荷重伸び率が、22~120である、請求項1記載の伸縮性粘着包帯。帯状布製基材が、編布からなる基材である、請求項1記載の伸縮性粘着包帯。帯状布製基材を構成する繊維が、ポリエステル、ポリウレタン、ナイロン、ビニロン、ポリエチレン、ポリプロピレン、綿から選ばれる少なくとも一種の低吸水性繊維である、請求項1記載の伸縮性粘着包帯。本発明の課題は、上記の問題点を解決し、長手方向と帯幅方向への伸縮性を維持し、かつ、剥離ライナーを一度に全て剥離することへの要求を満たしながらも、剥離ライナーを種々の経路に沿って剥離し貼付することへの要求をも満たす、伸縮性粘着包帯を提供することにある。本発明者らは、上記の問題点を解決すべく鋭意研究を行った結果、粘着包帯に対して自ら付与した長手方向および帯幅方向への伸縮性に着目し、剥離ライナーに対して分断線の代わりにミシン目を長手方向、帯幅方向に付与すれば、該ミシン目は、そのままでは分断線としては機能しないが、使用者が該ミシン目の進行方向に対して直交する方向に粘着包帯を引張り伸ばすことによって、該ミシン目が破れて1本の分断線に変化することを見出し、本発明を完成させた。即ち、本発明は、次の特徴を有するものである。1帯状布製基材の片面上に粘着剤層と剥離ライナーとがこの順に積層された構成を有する伸縮性粘着包帯であって、当該伸縮性粘着包帯は、剥離ライナーを剥がした状態では、長手方向と帯幅方向とに伸縮性を有するものであり、かつ、剥離ライナーには、長手方向と帯幅方向にミシン目が設けられており、任意に選んだミシン目が、そのミシン目の進行方向に直交する方向に当該伸縮性粘着包帯を引っ張り伸ばすことによって、破れて分断線へと変化するようになっている、前記伸縮性粘着包帯。2前記ミシン目が、前記剥離ライナーの長手方向については、該剥離ライナーの帯幅の中央を通過する位置に1本設けられており、前記剥離ライナーの帯幅方向については、等しい間隔をおいて複数設けられている、上記1記載の伸縮性粘着包帯。3帯幅方向の複数のミシン目同士の間隔が、5mm~30mmである、上記2記載の伸縮性粘着包帯。4当該伸縮性粘着包帯の剥離ライナーを剥がした状態での伸縮性を、該伸縮性粘着包帯の長手方向または帯幅方向に0.5N/5mm幅の荷重が加わったときの定荷重伸び率として表した場合に、長手方向、帯幅方向のそれぞれについての前記定荷重伸び率が、いずれも4~120である、上記1記載の伸縮性粘着包帯。5当該伸縮性粘着包帯の剥離ライナーを剥がした状態での伸縮性を、該伸縮性粘着包帯の長手方向または帯幅方向に0.5N/5mm幅の荷重が加わったときの定荷重伸び率として表した場合に、長手方向の前記定荷重伸び率が、帯幅方向の定荷重伸び率よりも大きく、長手方向の前記定荷重伸び率が10~120であり、帯幅方向の前記定荷重伸び率が4~30である、上記1記載の伸縮性粘着包帯。6当該伸縮性粘着包帯の剥離ライナーを剥がした状態での伸縮性を、該伸縮性粘着包帯の長手方向または帯幅方向に0.5N/5mm幅の荷重が加わったときの定荷重伸び率として表した場合に、長手方向の前記定荷重伸び率が、帯幅方向の定荷重伸び率よりも小さく、長手方向の前記定荷重伸び率が、4~42であり、帯幅方向の定荷重伸び率が、22~120である、上記1記載の伸縮性粘着包帯。7帯状布製基材が、編布からなる基材である、上記1記載の伸縮性粘着包帯。8帯状布製基材を構成する繊維が、ポリエステル、ポリウレタン、ナイロン、ビニロン、ポリエチレン、ポリプロピレン、綿から選ばれる少なくとも一種の低吸水性繊維である、上記1記載の伸縮性粘着包帯。先ず、本発明の伸縮性粘着包帯は、帯状布製基材を長手方向と帯幅方向の両方向に伸縮し得るように構成しているので、医療器具と皮膚の外形に追従して両者を好ましく固定することができ、しかも、皮膚の動きに柔軟に追従する。これによって、カブレや水泡などの皮膚障害の発生が緩和される。さらに、カテーテルや経口挿管チューブなどの医療器具を固定する場合でも、確実に固定するだけでなく皮膚面や口の動きに対して適度に伸縮追従することができるので、粘着包帯の剥離や脱落も生じにくいという優れた効果を発揮するものである。また、布製の基材を用いているので通気性に優れ、皮膚障害を起こし難く、特に、低吸水性繊維から得られる帯状布製基材を用いた場合には、当該伸縮性粘着包帯に撥水性を付与することもできるので、水漏れしやすい患部を保護することも可能である。次に、本発明では、両方向に伸縮可能にした粘着包帯の特性を利用し、剥離ライナーに対して分断線の代わりにミシン目を長手方向、帯幅方向に付与している。これによって、使用者の相反する種々の要求に同時に応えることが可能になる。即ち、イ分断線を使用せず、ミシン目を採用したことによって、剥離ライナーが全面的に切れ目なくつながっているので、上記a1の手順を行う使用者にとっては、剥離ライナーを端から最後まで途切れることなく一気に全て剥がすことが可能になる。ロしかも、上記a2の手順を行う使用者にとっては、図2aに示すように、分断を意図するミシン目図の例では長手方向のミシン目K1の進行方向に対して直交する矢印方向帯幅方向に粘着包帯を引張って伸ばすことによって、該ミシン目が破れて1本の分断線につながるので、上記a2の手順にて、図8a~図8bに示したような貼付作業を行うことが可能になる。尚、上記イのように剥離ライナーを端から全て剥がす際にも、適当なミシン目の終端部を局所的に引っ張って分断線にすれば、その部分を基点として、剥離ライナーを容易に剥がすことが可能になる。ハまた、図2bに示すように、帯幅方向に付与したミシン目のなかから適当な2本のミシン目K2a、K2bを選び、これらのミシン目を、前記ロのように粘着包帯を引張ることで破れば、同図の中央部分mの剥離ライナーだけを簡単に剥がすことができるようになる。この操作によって、上記a3の手順にて、図9a~図9bに示したような貼付作業を行うことが可能になる。また、図3aに示すように、大きく間隔をおいた2本の帯幅方向のミシン目K2c、K2dを中央まで破り、それらの間にある長手方向のミシン目K1cを破り、これらのミシン目で囲まれた剥離ライナーを剥がすことによって、同図のようにU字状コの字形の剥離ライナーを残すことができる。これによって、粘着包帯の剛性が無くとも、剛性を持った剥離ライナーが3方をフレームのように取り囲んでいるので取扱いや貼付作業が容易になる。またさらに、図3bに示すように、十文字を描くように、長手方向のミシン目K1を破り、中央の帯幅方向のミシン目K2eを破ることによって、図3cに示すように、長手方向のミシン目K1に沿って剥離ライナーを半分剥がし、図8bに示す手順の貼付が可能となる。そして、残る半分の剥離ライナーを剥がす際には、図3cに示す矢印のように、分断した中央のミシン目K2eから剥離ライナーを両側に開くように剥がすことができ、図8bと図9bとを合わせたような手順が可能になる。このような手順は、ドレイン等、比較的大型のチューブ類やガーゼ類を皮膚上に貼付する際の作業性が向上するのみならず、粘着包帯の伸縮性が大きくとも、該粘着包帯が伸ばされることなく貼付されるので、貼付後の粘着包帯に応力が残らず、皮膚への物理刺激が低減されるという利点がある。以上のように、本発明の伸縮性粘着包帯は、直交する両方向への伸縮性を持ちながらも、剥離ライナーに付与したミシン目によって、使用者の相反する要求やさらなる要求を同時に満たすことが可能になっており、ミシン目をどのように破るかによって、従来にはなかった好ましい取り扱い性が得られるようになっている。以下、具体的な態様を例示しながら、本発明による伸縮性粘着包帯以下、当該粘着包帯ともいうの全体の構成や各部の構成を詳細に説明する。当該粘着包帯は、図1bに積層構造を示すように、帯状布製基材1の片面上に粘着剤層2と剥離ライナー3とがこの順に積層された構成を有する。当該粘着包帯は、剥離ライナー3を剥がした状態では、帯状布製基材1に付与した伸縮性に起因して、長手方向と帯幅方向とに伸縮性を有するものであり、かつ、剥離ライナー3には、図1aに示すように、長手方向と帯幅方向にミシン目K長手方向のミシン目K1、帯幅方向のミシン目K2が設けられている。前記のように、粘着包帯に長手方向と帯幅方向の伸縮性を与え、かつ、長手方向と帯幅方向にミシン目を設けたことによって、任意に選んだミシン目図2aの例では、長手方向のミシン目K1が、そのミシン目の進行方向に直交する方向図2aの例では、帯幅方向に当該粘着包帯を引っ張り伸ばしたときに、破れて分断線へと変化するようになっている。当該粘着包帯の全体的な形態は、一般的な粘着テープと同様、帯状を呈する。よって、図6aのように、ロール状に巻いたものとして使用者に提供するのがコンパクトで好ましい。当該粘着包帯の帯幅や全長は、特に限定はなく、使用者の要求に応じたものを製造すればよい。例えば、帯幅図1aの寸法W1は、12mm~100mm程度がよく用いられ、その中から、例えば12.5mm、25mm、50mm、75mm、100mmなどの段階的に異なる帯幅のものを提供し、使用者が選択できるようにすれば便利である。また、全長は、より長ければ、ロール状に巻いたときの直径がより大きくなるので、例えば、3m~10m程度が適当である。帯状布製基材は、従来公知の粘着包帯に利用可能な繊維を用いてよく、長手方向および帯幅方向に伸縮性を有するように形成したものであればよい。剥離ライナーを剥がした後の当該粘着包帯の伸縮性は、該帯状布製基材の伸縮性によってほぼ決定される。帯状布製基材として利用可能な布素材は、特に限定されるものではないが、織布、編布、不織布などが利用可能であり、長手方向と帯幅方向への、回復性の高い伸縮性を付与するためには編布を用いることが好ましい。編布としては、トリコット編、ラッシェル編、ミラニーズ編を含むタテメリヤス、および平型編、円形編を含むヨコメリヤスが挙げられる。後述する当該粘着包帯の長手方向、帯幅方向のそれぞれの伸縮性後述の定荷重伸び率を満たすためには、帯状布製基材の長手方向、帯幅方向のそれぞれの伸縮性を調整すればよく、具体的には、タテ繊維およびヨコ繊維の織り方や、編み方、打ち込み繊維の本数、伸縮性繊維の打ち込みなどによって、それぞれの方向への伸縮性を調整すればよい。帯状布製基材を構成する経糸帯状布製基材の長手方向の機械的特性を支配するように織られまたは編まれる糸および緯糸帯状布製基材の帯幅方向の機械的特性を支配するように織られまたは編まれる糸のそれぞれの材料は、特に限定されず、ポリエステルや、ポリウレタン、ナイロン、ビニロン、ポリエチレン、ポリプロピレン、綿などからなる繊維を用いることができる。前記材料のうち、当該粘着包帯に撥水性を付与するためには、低吸水性繊維であるポリエステルや、ナイロン、ビニロン、ポリエチレン、ポリプロピレンを用いることが好ましく、特にポリエステル繊維を用いることが、吸水性が低くて機械的強度も大きいので好ましい。帯状布製基材の経糸や緯糸、または、編み糸としての繊維の太さは、該布製基材に付与する通気性や伸縮性などの観点から、100デニール以下、好ましくは50デニール以下とし、機械的強度の維持、適度な水分輸送能、該布製基材と粘着剤層との密着性などの点から、5デニール以上とすることが好ましい。帯状布製基材の厚さは、特に限定されるものではないが、貼付操作性や違和感の防止の点からは、10~150μmが好ましく、20~75μmがより好ましい。当該粘着包帯の伸縮性は、当該粘着包帯から剥離ライナーを剥がした状態で、測定方向である長手方向または帯幅方向に、0.5N/5mm幅の荷重即ち、幅5mm当たり0.5Nの荷重が加わったときの定荷重伸び率もとの長さからの伸び量ΔL/もとの長さL×100によって規定される。以降、この条件で測定された定荷重伸び率を、単に定荷重伸び率という。該定荷重伸び率は、以下の測定方法によって得ることができる。剥離ライナーを剥がした当該粘着包帯を、縦100mm、横5mmの長方形の試験片へと切り出す。ここで、当該粘着包帯の長手方向を縦の方向と一致させた試験片長手方向用試験片と、当該粘着包帯の帯幅方向を縦の方向と一致させた試験片帯幅方向用試験片とを、それぞれ準備する。引張り試験機を用い、前記試験片をチャック間距離30mmで固定する。速度300mm/minで、破断するまで引張り、荷重とそのときの伸び量とを計測し、S-S曲線応力-歪み曲線を得る。長手方向用試験片、帯幅方向用試験片に対して、それぞれの試行は3回とする。長手方向用試験片、帯幅方向用試験片について得られたそれぞれのS-S曲線から、長手方向、帯幅方向のそれぞれについて、0.5N/5mm幅の時の伸び率を算出する。本発明において、粘着包帯に付与される両方向への伸縮性は、皮膚や医療器具への貼付性を良好にするだけでなく、剥離ライナーのミシン目を破って分断線とするための必須の要件となっている。剥離ライナーのミシン目を破るために最低限必要な伸縮性は、ミシン目がどの程度の伸びで破れるかに関係するが、後述する剥離ライナーの材料主として紙であれば、微量な伸びを与えれば破断する。よって、当該粘着包帯の長手方向、帯幅方向について、定荷重伸び率4以上の伸縮性を確保すれば、該ミシン目を破ることが可能になる。一方、皮膚や医療器具への貼付性を良好にするために粘着包帯に付与される伸縮性は、最も好ましい伸縮性が1つだけ存在するのではなく、下記a~cの態様のように、用途に応じて好ましい伸縮性が複数存在する。a長手方向と帯幅方向の伸縮性が共に所定の範囲にあるという態様。b長手方向の伸縮性が帯幅方向の伸縮性よりも大きいという態様。c長手方向の伸縮性が帯幅方向の伸縮性よりも小さいという態様。上記aの態様では、長手方向と帯幅方向の定荷重伸び率の大小関係は特に問わないが、両方向の定荷重伸び率がともに4~120、より好ましくは40~120、特に70~120であれば、皮膚や医療器具への表面の凹凸に良好に追従して両者の表面によく密着するという効果が強く現れる。その他、貼付後の皮膚の動き等に違和感無く追従すると共に、貼付中の皮膚刺激も軽減される。上記bの態様では、好ましい例として、長手方向の定荷重伸び率を10~120とし、その値よりも帯幅方向の定荷重伸び率を小さくすると、関節をまたいで長く貼付する場合に、長手方向の伸縮性能が高いことから、関節の大きな動きによって生じる皮膚と接着面との間の張力が緩和され易くなり、皮膚への負担が低減されるという効果が強く現れる。その他、帯幅方向の伸縮が小さいことから、気管挿管や経鼻挿管など、粘着包帯をより狭い幅で使用する際には、粘着包帯の帯幅方向の伸縮が少ないために幅の変動が小さくなり、チューブへの巻きつけが容易になるという利点も得られる。この場合、帯幅方向の定荷重伸び率の下限は、該ミシン目を破ることが可能な定荷重伸び率の下限であればよい。長手方向の定荷重伸び率と、帯幅方向の定荷重伸び率との好ましい組み合わせは、長手方向10~120、帯幅方向4~30であり、より好ましい組み合わせは、長手方向40~120、帯幅方向4~10である。上記cの態様では、好ましい例として、帯幅方向の定荷重伸び率を22~120とし、その値よりも長手方向の定荷重伸び率を小さくすると、医療器具を皮膚上に固定する性能が向上する。即ち、定荷重伸び率が大きいほど、粘着包帯の皮膚への追従性能が高くなる反面、荷重がかかる医療器具の固定においては、粘着包帯が荷重によって伸びることによる固定性能の低下の恐れが高まる。そこで、粘着包帯の伸縮性に異方性を持たせ、例えば、長手方向の定荷重伸び率を帯幅方向のそれよりも小さく設定すれば、長手方向を器具の荷重がかかる方向に向けて貼付することによって、医療器具を固定する性能が維持されるという効果が強く現れる。その他、粘着包帯を剥離ライナーから剥がすときには、使用者は長手方向に一気に剥がす傾向がある。この場合、長手方向の伸縮性が大きくなるほど、粘着包帯が剥離ライナーから離れる瞬間に生じる弾性収縮が大きくなり、粘着面同士が貼り付く可能性が大きくなる。そこで、長手方向の定荷重伸び率を、帯幅方向よりも小さく設定すれば、剥離ライナーを剥がす時の粘着包帯の弾性収縮がより小さくなるので、粘着面の不要な貼り付きが低減されるという利点も得られる。この場合、長手方向の定荷重伸び率の下限は、該ミシン目を破ることが可能な定荷重伸び率の下限であればよい。長手方向の定荷重伸び率と、帯幅方向の定荷重伸び率との好ましい組み合わせは、長手方向4~42、帯幅方向22~120であり、より好ましい組み合わせは、長手方向10~30、帯幅方向22~80である。この場合、さらに、定荷重条件下ではなく破断時での伸び率も幅方向の方が長さ方向よりも大きいことが好ましく、定荷重伸び率の測定時に得られる破断伸び率最大伸び率としては、幅方向で200~600、長さ方向で100~200程度の値に調整することが好ましい。なお、破断強度としては、使用時に粘着包帯にかかる荷重に対する耐久性や操作性の点から、帯幅方向で5~50N/5mm幅、長手方向で5~50N/5mm幅の強度を有するように調整することが好ましい。粘着剤層は、従来公知の粘着包帯の粘着剤層と同様のものであってよいが、医療器具や皮膚面に粘着固定し得る接着力を有すると共に、帯状布製基材の伸縮性や皮膚面の動きに対して剥がれることなく追従する伸縮性と接着力とを有するものが好ましい。具体的には、JISZ0237に規定された方法に準じて、室温下でのベークライト板に対する180°ピーリング接着力試験において、2~10N/20mm幅、好ましくは3~6N/20mm幅の接着力を発揮するものが望ましい。このような接着力を発揮する粘着剤としては、特に限定はされないが、アクリル系粘着剤、天然ゴム系粘着剤、合成ゴム系粘着剤、シリコーン系粘着剤、ビニルエーテル系粘着剤などを用いることができる。これらのうち粘着特性の調整が容易であることや、低皮膚刺激性であることなどから、アクリル系粘着剤を用いることが好ましい。具体的には、メタアクリル酸アルキルエステルを主成分単量体として、これに共重合可能な単量体を共重合させ、必要に応じて各種架橋剤による化学的架橋や、電子線や紫外線などの放射線照射による物理的架橋を施したアクリル系粘着剤を用いることが好ましい。主成分単量体としてのメタアクリル酸アルキルエステルとしては、炭素数2~12のアルキル基を有するメタアクリル酸アルキルエステルを40~99重量、好ましくは40~60重量の範囲で用いることができ、共重合可能な単量体としては、メタアクリル酸などのカルボキシル基含有単量体、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチルエステルなどのアルコキシル基含有単量体、メタアクリル酸2-メトキシエチルエステルなどのアルコキシル基含有単量体、2-ビニルピロリドンなどの酸アミド基含有単量体のほか、酢酸ビニルやアミノ基含有単量体などを、目的に応じて適宜一種以上選択して1~60重量の範囲で共重合させることができる。粘着剤層の厚さは、皮膚への追従性や固定性などを考慮して適宜決定されることが好ましいが、例えば、10~180μm、好ましくは15~150μm、さらに好ましくは20~80μm程度に設定することが望ましい。粘着剤層は、帯状布製基材全面に均一厚さに設けてもよいし、ドット状、条状直線的または曲線的なストライプ状、格子状、種々の模様を描くパターンなどとして設けてもよい。粘着剤層を条状に設ける場合の各条の進行パターンは、条状の粘着層同士の間に条状の空間が通気路として機能するように確保されていればよく、例えば、直線状ストライプ、波状ストライプ、三角波状ストライプ、のこぎり波状ストライプ、台形波状ストライプ、これらを組み合わせたストライプなどが好ましいパターンとして挙げられる。これらのうち、皮膚接着力の確保や端縁部の捲れ防止などの点から波状ストライプ正弦波状ストライプを代表とする、所謂、ウェーブ塗工が好ましい。剥離ライナーは、一般的に皮膚へ貼付する医療用粘着テープなどに用いられるものを使用することができる。剥離ライナーの具体的な構成例としては、上質紙、グラシン紙、パーチメント紙などの表面に、シリコーン樹脂やフッ素樹脂などの剥離性を有する剥離剤をコーティング処理したものや、基材上質紙にレジンをアンカーコートした基材や、上質紙にポリエチレン樹脂などをラミネートした基材などの表面に、シリコーン樹脂やフッ素樹脂などの剥離性能を有する剥離剤をコーティング処理したものなどが挙げられる。剥離ライナーの厚さは、特に限定はされないが、本発明では、単に剥がすだけでなく、ミシン目に沿って破れることが重要である点から、80~120μm程度が好ましい厚さである。剥離ライナーに長手方向および帯幅方向に設けられるミシン目は、図5に示すように、該剥離ライナーの背面を見たときに、短い分断線切れ目や、微小な貫通孔目打ちが、分断を意図する経路に沿って一定間隔をおいて並んだものである。ミシン目は、その進行方向に直交する方向に手で引っ張ったときに容易に破れるものであればよい。ミシン目の代表的な態様は、破線や点線である。図5aに示す例では、該ミシン目は、短い分断線を有してなる破線である。このような短い分断線は、例えば、切断用の刃物を入れることによって剥離ライナーを部分的に切って形成される。一方、図5bに示すような丸穴の貫通孔や、図5cに示すような開口形状が長円の穴所謂、長穴の貫通孔を有してなる点線や破線は、剥離ライナーを打ち抜いて形成し得る。図5aに示すような短い分断線からなるミシン目の態様は、剥離ライナーを粘着剤層上に積層した後からでも、刃物を入れることで形成可能であるから、製造が容易であり、また、貫通孔に比べて、隣の分断線へと向かう破れを誘発し易いので、好ましい態様である。図5aに示す例では、短い分断線が破線を描くように並んでいるが、短い分断線が、一点鎖線、二点鎖線、または、特定の曲線の繰り返しなど、種々のパターンを描くものであってよい。図5aに示す例の場合、短い分断線の個々の長さは、0.3mm~10mm程度が好ましく、短い分断線同士の間隔切れていない部分の長さは、0.5mm~3mm程度が好ましい。図5bに示す例の場合、貫通孔の口径は、0.3mm~2mm程度が好ましく、貫通孔同士の間隔穴が開いていない部分の長さは、0.5mm~3mm程度が好ましい。図5cに示す例の長円の長さ、間隔、幅は、図5aの分断線の長さ、分断線同士の間隔、図5bの貫通孔の口径長円の幅に対応を参照し決定すればよい。ミシン目の配置パターンは、使用者の要求に応じた本数や間隔とすればよい。図1aはミシン目の配置パターンの好ましい一例を示している。同図の例では、長手方向については、剥離ライナーの帯幅の中央を通過する位置に1本のミシン目K1が設けられており、帯幅方向については、等しい間隔をおいた複数の平行なミシン目K2が設けられている。帯幅方向のミシン目K2同士の間隔W2は、図3aの剥がし方や、図9a、bの貼付手順を可能にする点からは、5mm~30mmが好ましく、10mm~25mmがより好ましい。また、長手方向のミシン目については、中央に1本設ける態様以外に、例えば、図4に示す2本の平行なミシン目K1a、K1bのように、5mm~30mm程度の間隔をおいた複数のミシン目を設ける態様であってもよい。剥離ライナーの背面には、帯幅方向のミシン目の位置に関連付けながら、所定間隔例えば5cm間隔などで目印や帯幅方向のラインを印刷しておくことで、ハサミなどで素早く必要な長さに定尺カットすることができるようになるので好ましい。また、ミシン目に重ねてラインを印刷しておくことで、ミシン目の位置が一目瞭然となり、ミシン目の分断作業を素早く行うことができるようになる。本実施例では、当該粘着包帯を実際に製作し、両方向への伸縮性を利用したミシン目の破り具合を確認し、かつ、種々のミシン目を利用して剥離ライナーを剥がして貼付を行ない、ミシン目の作用の確認、取扱い性の向上、貼付状態などを確認した。製作したサンプルの種類製作した粘着包帯のサンプルは、伸縮性が異なる次の3種類である。a長手方向と帯幅方向にそれぞれ引張ったときに、両方向の間に違いを感じることが難しい程度に、長手方向の定荷重伸び率と帯幅方向の定荷重伸び率との差が小さいサンプル。本実施例では、長手方向の定荷重伸び率が20であり、帯幅方向の定荷重伸び率が30であるサンプルを製作した。b帯幅方向には最低限度しか伸びないサンプル。本実施例では、長手方向の定荷重伸び率が15であり、帯幅方向の定荷重伸び率が4であるサンプルを製作した。c帯幅方向には十分に大きく伸びるサンプル。本実施例では、長手方向の定荷重伸び率が24であり、帯幅方向の定荷重伸び率が120であるサンプルを製作した。サンプルの全体形状各サンプルの全体形状は、いずれも長さ100mm、帯幅50mmの帯状である。布製基材サンプルへの加工前裁断前の段階では、布製基材は帯状ではなく、長さ方向の寸法400mm×幅方向の寸法100mmの長方形を呈する原反である。上記aのサンプルのための布製基材:布の種類は不織布、繊維糸の材料はポリウレタン、厚さは180μmである。上記bのサンプルのための布製基材:布の種類はタテ伸び織布であり、繊維糸の材料は綿タテ糸の芯はポリウレタン糸、厚さは490μmである。上記cのサンプルのための布製基材:布の種類は編布丸編み、繊維糸の材料はポリエステル、厚さは520μmである。粘着剤層粘着剤層の材料:アクリル系粘着剤アクリル酸2-エチルヘキシルエステル/アクリル酸共重合体剥離ライナー材料と構造:ポリエチレンバインダーを用いてシリコーン樹脂被膜を張り合わせた紙厚さ:98μmミシン目剥離ライナーに付与したミシン目は、図5aに示す破線状の切れ目からなるものを、図1aに示す配置パターンにて形成したものである。該破線の短い分断線の個々の長さは2.0mmであり、切れていない部分の長さは1.2mmである。帯幅方向に形成されたミシン目同士の間隔W2は、15mmとした。粘着包帯サンプルの製作上記a~cの各サンプルのための布製基材を用意し、次の加工手順にて、評価用のサンプルを得た。イ剥離ライナー上に、乾燥後の粘着剤層厚が50~60μm程度となるように粘着剤溶液を塗布し、乾燥機にて加熱乾燥させ、粘着シートを必要数だけ形成した。ロ上記イで得られた各粘着シートの粘着剤面に、上記a~cの各サンプルのための布製基材をそれぞれに貼り合わせて、ローラーで圧着し、粘着包帯原反サイズを得た。ハ上記ロで得られた粘着包帯を、粘着剤溶液を塗布する際の流れ方向が長手方向となるように、幅50mmの帯状に切り出した。ニ切断跡がミシン目になるように、歯車状に刃が加工された丸刃カッターによって、剥離ライナーの外面から該剥離ライナーのみを切り、ミシン目を付与した。ホ上記ニで得られた粘着包帯を、所定の長手方向の長さとなるように切り出して、評価用のサンプルを得た。ミシン目の評価上記のようにして得られた3種類のサンプルについて、それぞれの剥離ライナーのミシン目が破れるかどうかを試したところ、帯幅方向の伸縮性を小さくした上記bのサンプルを含むいずれのサンプルでも、各ミシン目の進行方向に直交する方向に当該粘着包帯を両手で引っ張り伸ばすことで、所望のミシン目を容易に破ることができ、分断線へと変化させ得ることがわかった。また、ミシン目の端部を少し破ることで、その部分から、剥離ライナーを一度に全面的に容易に剥離できることも確認した。ミシン目を利用した貼付性の評価あ図2aのように当該粘着包帯を引っ張って長手方向のミシン目K1を破り、図8aのように剥離ライナーを半分剥がし、末梢静脈留置針の装置モデルとして針を外した点滴用カテーテルを仮止めした下腕内側に対して、図8bのように貼付し、残る剥離ライナーを剥がす作業を行った。いずれのサンプルも、ミシン目を破り剥離ライナーを剥がす操作に関しては、スムーズに行うことが可能であった。い図2bのように当該粘着包帯を引っ張って帯幅方向の2箇所のミシン目K2a、K2bを破り、図9aのように中央の剥離ライナーを剥がし、末梢静脈留置針の装置モデルとして針を外した点滴用カテーテルを仮止めした下腕内側に対して、図9bのように貼付し、残る剥離ライナーを両側へと剥がす作業を行ったところ、いずれのサンプルも、ミシン目を破り剥離ライナーを剥がす操作および貼付の作業をスムーズに行うことが可能であった。う図3aのように当該粘着包帯を引っ張って、ミシン目をU字状に破り、剥離ライナーがU字状に残るように長方形部分を剥がし、末梢静脈留置針の装置モデルとして針を外した点滴用カテーテルを仮止めした下腕内側に対して、図8bのように貼付し、残る剥離ライナーを剥がす作業を行った。いずれのサンプルも、ミシン目をU字状に破り、剥離ライナーを剥がす操作はスムーズであった。また、貼付作業については、剛性を持った剥離ライナーが枠のように粘着包帯の3方を取り囲んでいるので、取り扱い性や貼付の作業性は非常に良好であった。え図3bのように当該粘着包帯を引っ張って、ミシン目を十字状に破り、図3cのように剥離ライナーを半分剥がし、末梢静脈留置針の装置モデルとして針を外した点滴用カテーテルを仮止めした下腕内側に対して、図8bのように貼付し、残る剥離ライナーを図3cのように中央のミシン目K2eから開きながら剥がす作業を行った。いずれのサンプルも、ミシン目を破り剥離ライナーを剥がす操作に関しては、スムーズに行うことが可能であった。