"静止部と、上下に延びる中心軸を中心として回転する回転部と、を有し、前記回転部は、前記中心軸に沿って配置されるシャフトと、前記シャフトと同軸に配置された筒状部を有するロータホルダと、前記筒状部の外周面に周方向に配列された複数のマグネットと、前記ロータホルダまたは前記シャフトに固定される基部と、前記基部から前記ロータホルダの径方向外側に延びる複数の腕部と、を有する樹脂製のマグネットホルダと、を有し、前記複数の腕部の間に、前記複数のマグネットが配置され、前記基部が、前記マグネットと径方向に重なる位置に、配置され、前記腕部の周方向の幅は、前記腕部の径方向の長さより、短いモータ。請求項1に記載のモータにおいて、前記基部の下側に、前記筒状部が位置し、前記基部の下面より、前記腕部の上端部が、上側に位置しているモータ。請求項1または請求項2に記載のモータにおいて、前記基部が環状であるモータ。請求項1から請求項3までのいずれかに記載のモータにおいて、前記ロータホルダは、前記シャフトの外周面に固定される締結部と、前記締結部から径方向外側へ向けて広がる天板部と、をさらに有し、前記マグネットホルダは、前記ロータホルダに固定されているモータ。請求項4に記載のモータにおいて、前記締結部が、前記天板部の内縁部から、前記シャフトの外周面に沿って、円筒状に延びているモータ。請求項4または請求項5に記載のモータにおいて、前記ロータホルダは、前記天板部の外縁部から下方へ向けて延び、前記筒状部より直径の小さい小径円筒部と、前記小径円筒部の下端部と前記筒状部の上端部とを繋ぐ環状台部と、をさらに有し、前記基部が、前記小径円筒部の径方向外側、かつ、前記環状台部の上方に配置されているモータ。請求項6に記載のモータにおいて、前記基部の下面と、前記環状台部の上面とが、接触しているモータ。請求項4または請求項5に記載のモータにおいて、前記ロータホルダは、前記天板部の外縁部から径方向外側かつ下方へ向けて延びるとともに、前記天板部の外周部と前記筒状部の上端部とを繋ぐ傾斜部をさらに有し、前記基部が、前記傾斜部の径方向外側かつ上方に配置され、前記基部と前記傾斜部とが、接触しているモータ。請求項1から請求項8までのいずれかに記載のモータにおいて、前記静止部は、前記マグネットの磁束を検出する磁気センサを有し、前記磁気センサが、前記マグネットの上方に配置されているモータ。請求項1から請求項9までのいずれかに記載のモータにおいて、前記静止部は、前記シャフトを回転可能に支持する軸受部を有し、前記軸受部が、前記筒状部の径方向内側に、配置されているモータ。請求項1から請求項10までのいずれかに記載のモータにおいて、前記腕部が、軸方向に延びているモータ。請求項11に記載のモータにおいて、前記腕部が、前記基部から径方向外側へ突出し、さらに、下方へ延びているモータ。請求項11または請求項12に記載のモータにおいて、前記筒状部の外周面と、前記腕部の内縁部とが、隙間を介して対向しているモータ。請求項1から請求項13までのいずれかに記載のモータにおいて、前記筒状部の外周面は、全周に亘って前記腕部から露出した環状露出面を含み、前記環状露出面と前記マグネットとの間に、接着剤が介在しているモータ。請求項1から請求項14までのいずれかに記載のモータにおいて、前記筒状部の外周面と前記複数の腕部との間に、接着剤が介在しているモータ。請求項1から請求項15までのいずれかに記載のモータにおいて、前記腕部は、上端部から周方向に広がる突き当て部を有し、前記マグネットの上面は、周方向の少なくとも一方の端部において、前記突き当て部に当接し、周方向の少なくとも一部分において、前記突き当て部から露出しているモータ。請求項1から請求項16までのいずれかに記載のモータにおいて、前記複数の腕部の径方向内端部における周方向の間隔より、前記複数の腕部の径方向外端部における周方向の間隔の方が、小さいモータ。請求項1から請求項17までのいずれかに記載のモータにおいて、前記マグネットは、フェライトマグネットであるモータ。しかしながら、円筒状の面に対して、複数のマグネットを周方向に配列しようとすると、互いに隣り合うマグネット同士が、吸引または反発する。その結果、複数のマグネットの周方向の位置が偏り、1箇所に大きな隙間が生じることがある。マグネットの周方向の位置に偏りが生じると、モータの駆動時に、振動や騒音が生じやすくなる。このようなマグネットの偏りは、モータの用途によっては、許容される範囲である。しかしながら、より高品質のモータを提供するために、複数のマグネットを、より精密に位置決めできる技術が求められている。この点について、特開2007-288977号公報には、円環状のリング部と、リング部から軸方向に延出された複数の腕部とを有するマグネットホルダを利用して、複数のマグネットを位置決めすることが、記載されている段落0030,段落0042。しかしながら、当該公報の構造では、マグネットの一端側に、軸方向にリング部が当接している段落0032。このため、マグネットの軸方向の長さが、リング部によって制限されている。本発明の目的は、インナーロータタイプのモータにおいて、複数のマグネットを周方向に位置決めしつつ、マグネットの軸方向および周方向の寸法を長くして、強い磁力を得ることができる構造を、提供することである。本願の例示的な第1発明は、静止部と、上下に延びる中心軸を中心として回転する回転部と、を有し、前記回転部は、前記中心軸に沿って配置されるシャフトと、前記シャフトと同軸に配置された筒状部を有するロータホルダと、前記筒状部の外周面に周方向に配列された複数のマグネットと、前記ロータホルダまたは前記シャフトに固定される基部と、前記基部から前記ロータホルダの径方向外側に延びる複数の腕部と、を有する樹脂製のマグネットホルダと、を有し、前記複数の腕部の間に、前記複数のマグネットが配置され、前記基部が、前記マグネットと径方向に重なる位置に、配置され、前記腕部の周方向の幅は、前記腕部の径方向の長さより、短いモータである。本願の例示的な第1発明によれば、複数の腕部によって、複数のマグネットを周方向に位置決めできる。また、マグネットホルダの基部が、マグネットの軸方向の長さを、制限しない。このため、マグネットの軸方向の長さを長くして、強い磁力を得ることができる。また、腕部の周方向の幅が、腕部の径方向の長さより短い。このため、マグネットの周方向の長さを長くして、より強い磁力を得ることができる。以下、本発明の例示的な実施形態について、図面を参照しつつ説明する。なお、以下では、モータの中心軸に沿う方向を上下方向として、各部の形状や位置関係を説明する。ただし、これは、あくまで説明の便宜のために上下方向を定義したものであって、本発明に係るモータの使用時の向きを限定するものではない。<1.第1実施形態>図1は、本発明の第1実施形態に係るモータ1Aの斜視図である。モータ1Aは、図1において二点鎖線で描かれた静止部2Aと、図1において実線で描かれた回転部3Aと、を有する。回転部3Aは、上下に延びる中心軸9Aを中心として、回転する。回転部3Aは、シャフト31A、ロータホルダ32A、マグネットホルダ33A、および複数のマグネット34Aを、有している。シャフト31Aは、中心軸9Aに沿って配置されている。ロータホルダ32Aは、シャフト31Aと同軸に配置された筒状部を、有している。複数のマグネット34Aは、筒状部の外周面に、周方向に配列されている。マグネットホルダ33Aは、樹脂製の部材である。マグネットホルダ33Aは、基部331Aと、複数の腕部332Aとを有する。基部331Aは、図1のように、ロータホルダ32Aに対して固定されていてもよいし、シャフト31Aに対して固定されていてもよい。複数の腕部332Aは、基部331Aから、ロータホルダ32Aの径方向中心軸に直交する方向。以下同じ外側へ、延びている。複数のマグネット34Aは、それぞれ、複数の腕部332Aの間に配置されている。これにより、複数のマグネット34Aが、周方向に位置決めされている。また、図1に示すように、基部331Aは、マグネット34Aと径方向に重なる位置に、配置されている。このため、マグネットホルダ33Aの基部331Aが、マグネット34Aの軸方向中心軸に沿う方向。以下同じの長さを、制限しない。したがって、マグネット34Aの軸方向の長さを長くして、強い磁力を得ることができる。また、図1に示すように、腕部332Aの周方向の幅は、腕部332Aの径方向の長さより、短い。このため、マグネット34Aの周方向の長さを長くして、より強い磁力を得ることができる。<2.第2実施形態><2-1.ブラシレスモータの全体構成>続いて、本発明の第2実施形態について、説明する。本実施形態のブラシレスモータ1は、例えば、エアコンや冷蔵庫等の家電製品に搭載され、ファンやポンプの駆動源として、使用される。ただし、本発明のモータは、他の既知の用途に使用されるモータであってもよい。例えば、本発明のモータは、OA機器、医療機器、自動車等に搭載され、各種の駆動力を発生させるものであってもよい。以下では、ブラシレスモータ1が搭載される機器を駆動装置と称する。図2は、本実施形態に係るブラシレスモータ1の縦断面図である。このブラシレスモータ1は、インナーロータタイプのモータである。ブラシレスモータ1は、静止部2と回転部3とを、備えている。静止部2は、駆動装置の枠体に、固定されている。回転部3は、静止部2に対して回転可能に支持されている。本実施形態の静止部2は、ケース21、ステータコア22、インシュレータ23、コイル24、回路基板25、および軸受部26を、有している。ケース21は、ステータコア22および軸受部26を保持する金属製の部材である。本実施形態のケース21は、単一の部材である。ケース21は、底部211、外側円筒部212、内側円筒部213、および環状突起214を、有している。底部211は、コイル24の下方において、略平板状に広がっている。外側円筒部212は、底部211の径方向外側の端縁部から上方へ向けて、略円筒状に延びている。内側円筒部213は、底部211の径方向内側において、略円筒状に延びている。環状突起214は、底部211と内側円筒部213との間において、底部211より下方へ突出する環状の部位である。駆動装置にブラシレスモータ1を取り付けるときには、駆動装置の枠体に、環状突起214が嵌め合わされる。ステータコア22は、ケイ素鋼板等の電磁鋼板を軸方向に積層させた積層鋼板からなる。ステータコア22は、円環状のコアバック221と、コアバック221から径方向内側へ向けて突出した複数のティース222と、を有している。コアバック221は、ケース21の外側円筒部212の内周面に、固定されている。複数のティース222は、周方向に等間隔に配列されている。インシュレータ23は、ステータコア22とコイル24との間に介在する、樹脂製の部材である。インシュレータ23は、各ティース222に取り付けられ、各ティース222の径方向内側の端面以外の面を、覆っている。すなわち、各ティース222の径方向内側の端面は、インシュレータ23から露出している。コイル24は、インシュレータ23の周囲に巻かれた導線により、構成されている。ステータコア22とコイル24とは、インシュレータ23によって、電気的に絶縁されている。回路基板25は、インシュレータ23の上端面に、固定されている。回路基板25は、コイル24、後述するロータホルダ32、後述するマグネットホルダ33、および、後述する複数のマグネット34の上方を、覆っている。回路基板25には、ブラシレスモータ1の駆動に関わる電子回路が、実装されている。また、回路基板25の下面には、マグネット34の磁束を検知する磁気センサ251が、設けられている。磁気センサ251には、例えば、ホール素子が使用される。磁気センサ251の検出信号は、ブラシレスモータ1の回転数を制御するために、使用される。軸受部26は、回転部3側のシャフト31を回転可能に支持するための機構である。軸受部26は、ケース21の内側円筒部213に、保持されている。軸受部26には、例えば、球体を介して外輪と内輪とを相対回転させるボールベアリングが、使用される。ボールベアリングが使用される場合、ボールベアリングの内輪は、シャフト31の外周面に保持される。ただし、軸受部26に、すべり軸受や流体軸受等の他の方式の軸受が、使用されていてもよい。本実施形態の回転部3は、シャフト31、ロータホルダ32、マグネットホルダ33、および複数のマグネット34を、有している。シャフト31は、中心軸9に沿って上下方向に延びる略円柱状の部材である。シャフト31は、軸受部26に支持されつつ、中心軸9を中心として回転する。シャフト31の下端部は、ケース21の下方へ突出している。また、シャフト31の上端部は、回路基板25の上方へ突出している。シャフト31の下端部または上端部は、ギア等の動力伝達機構を介して、駆動装置の駆動部に連結される。ロータホルダ32は、シャフト31に固定された、有蓋略円筒状の部材である。ロータホルダ32は、例えば、亜鉛めっき鋼板等の磁性体の板を、プレス加工することにより、形成される。マグネットホルダ33は、ロータホルダ32に固定された樹脂製の部材である。複数のマグネット34は、ロータホルダ32の外周面に、固定されている。各マグネット34の径方向外側の面は、ステータコア22の径方向内側の面に対向する磁極面となっている。複数のマグネット34は、N極の磁極面とS極の磁極面とが交互に並ぶように、周方向に等間隔に配列されている。ロータホルダ32、マグネットホルダ33、および複数のマグネット34により構成されるロータユニット30は、ステータコア22およびコイル24の径方向内側において、シャフト31とともに回転する。ロータユニット30のより詳細な構造については、後述する。このブラシレスモータ1において、静止部2のコイル24に駆動電流を与えると、ステータコア22の複数のティース222に、径方向の磁束が生じる。そして、ティース222とマグネット34との間の磁束の作用により、周方向のトルクが発生する。その結果、静止部2に対して回転部3が、中心軸9を中心として回転する。<2-2.ロータユニットの詳細な構造について>続いて、ロータユニット30のより詳細な構造について、説明する。図3は、ロータユニット30の縦断面図である。図4は、ロータユニット30の上面図である。図5は、ロータユニット30の斜視図である。なお、図2および図3におけるロータユニット30の断面は、図4のA-A断面に相当する。ロータホルダ32は、締結部321、天板部322、小径円筒部323、環状台部324、および筒状部325を、有している。締結部321は、天板部322の径方向内側に設けられた、環状の部位である。シャフト31は、締結部321の内側に、圧入または接着剤により、固定されている。すなわち、締結部321がシャフト31の外周面に、固定されている。これにより、シャフト31とロータホルダ32とが、固定されている。本実施形態の締結部321は、天板部322の径方向内側の端縁部から下方へ向けて、シャフト31の外周面に沿って、円筒状に延びている。これにより、シャフト31と締結部321との接触面積が、広くなっている。その結果、シャフト31とロータホルダ32とが、強固に固定されている。また、シャフト31の中心軸とロータホルダ32の中心軸とのずれが、小さくなる。天板部322は、締結部321の上端部から、径方向外側へ向けて広がっている。天板部322は、軸受部26の上方かつマグネットホルダ33の径方向内側に、位置している。筒状部325は、ケース21の内側円筒部213と、複数のマグネット34との間において、軸方向に延びる略円筒状の部位である。筒状部325は、シャフト31と同軸に配置されている。小径円筒部323および環状台部324は、天板部322と筒状部325との間に位置する段差部320を形成している。小径円筒部323は、天板部322の径方向外側の端縁部から下方へ向けて延びる略円筒状の部位である。小径円筒部323の直径は、筒状部325の直径より、小さい。環状台部324は、小径円筒部323の下端部と、筒状部325の上端部とを、繋いでいる。環状台部324は、径方向および周方向に、広がっている。マグネットホルダ33は、円環状の基部331と、複数の腕部332と、を有している。基部331は、ロータホルダ32の小径円筒部323の径方向外側、かつ、環状台部324の上方に、配置されている。また、基部331の下側に、筒状部325が位置している。複数の腕部332は、それぞれ、基部331から径方向外側へ突出し、さらに、下方へ延びている。各腕部332の下端部は、筒状部325の径方向外側に位置している。複数の腕部332は、周方向に等間隔に、配列されている。また、マグネットホルダ33が有する腕部332の数は、ロータユニット30が有するマグネット34の数と、一致している。ロータホルダ32とマグネットホルダ33とは、例えば、接着剤で固定される。接着剤を使用する場合には、例えば、図6のように、ロータホルダ32の小径円筒部323の外周面に、接着剤41を塗布する。そして、当該小径円筒部323を、マグネットホルダ33の基部331の内側に、挿入する。ただし、ロータホルダ32とマグネットホルダ33との固定に、圧入やインサート成型等の他の手段を用いてもよい。複数のマグネット34は、複数の腕部332の間に、それぞれ配置されている。すなわち、複数のマグネット34は、複数の腕部332により規定される周方向位置に、配置されている。ブラシレスモータ1の製造時には、複数の腕部332を利用して、各マグネット34の周方向位置を、容易かつ高精度に、位置決めできる。特に、予め着磁されたマグネット34を配置する場合にも、隣り合うマグネット34同士が磁力により吸着または反発することを防止しつつ、マグネット34を位置決めできる。複数のマグネット34が周方向に精度よく位置決めされれば、トルクの脈動が抑制され、ブラシレスモータ1の駆動に伴う振動や騒音が、低減される。また、回転部3の重心のずれも、抑制される。特に、本実施形態の腕部332は、基部331の径方向外側の位置から、さらに下方へ向けて延びている。これにより、マグネット34との接触面が、軸方向に長くなっている。このような腕部332に沿ってマグネット34を配置すれば、マグネット34の周方向の位置ずれだけではなく、マグネット34の傾きも、容易に抑制できる。ロータホルダ32とマグネット34とは、例えば、接着剤で固定される。接着剤を使用する場合には、例えば、図7のように、ロータホルダ32の筒状部325の外周面に、接着剤42を塗布する。その後、複数の腕部332の間に、各マグネット34を配置して、筒状部325の外周面に、各マグネット34を固定する。特に、本実施形態では、腕部332の下端部が、ロータホルダ32の筒状部325の下端部まで達していない。このため、筒状部325の外周面は、全周に亘って腕部332から露出した環状露出面326を含んでいる。環状露出面326と各マグネット34との間には、接着剤42が介在している。接着剤42を塗布するときには、接着剤42のノズルを、環状露出面326に接近させ、中心軸9を中心としてロータホルダ32を回転させつつ、ノズルから接着剤42を吐出する。このようにすれば、筒状部325の外周面に、接着剤42を容易に塗布できる。また、図3に示すように、本実施形態では、筒状部325の外周面と、腕部332の径方向内側の端縁部とが、隙間301を介して対向している。筒状部325と腕部332との間に隙間301を設けておけば、マグネット34の固定時に、上記の接着剤42が上方へ広がったとしても、当該接着剤42が腕部332に堰き止められて盛り上がる、という状態が生じにくい。したがって、接着剤42によるマグネット34の浮きを、抑制できる。また、図3~図5に示すように、マグネットホルダ33の基部331は、マグネット34の上端部の径方向内側に、配置されている。すなわち、マグネットホルダ33の基部331は、マグネット34と径方向に重なる位置に、配置されている。このような構造においては、マグネット34の軸方向の長さが、基部331によって制限されない。このため、マグネット34の軸方向の長さを長くして、強い磁力を得ることができる。また、マグネットホルダ33の各腕部332は、径方向および軸方向に広がる薄い板状に、形成されている。図4に示すように、腕部332の周方向の幅d1は、腕部332の径方向の長さd2より、短くなっている。このようにすれば、マグネット34の周方向の長さを長くすることができる。その結果、より強い磁力を得ることができる。仮に、マグネットホルダを金属のプレス加工で作製しようとすると、複数の腕部を、上述のような薄い板状に加工することが、困難である。これに対し、本実施形態では、マグネットホルダ33を、樹脂成型により作製する。このため、上記の寸法関係d1<d2を満たす板状の腕部332を、容易に実現できる。また、仮に、マグネットホルダの材料に、磁性体を使用したとすると、マグネットから腕部に吸収される磁束が増加する。これに対し、本実施形態では、マグネットホルダ33の材料に、樹脂を使用している。このため、マグネット34から腕部332への磁束の吸収が、抑制される。その結果、周方向の磁束の切り替わりが明瞭となり、ブラシレスモータ1の磁気特性が向上する。また、本実施形態の腕部332は、基部331の外周面から径方向外側へ突出し、さらに、下方へ向けて延びている。すなわち、基部331の下面より上側に、腕部332の上端部が位置している。このため、ロータホルダ32の筒状部325の上端部を、基部331の下面に接近させることが、可能となっている。その結果、筒状部325が軸方向に長くなり、マグネット34のバックヨークとしての機能が、高められている。また、本実施形態では、基部331が、小径円筒部323と径方向に重なる位置に、配置されている。このため、天板部322の上面に基部331を配置する場合より、ロータホルダ32および基部331の全体の軸方向寸法が、抑制されている。また、本実施形態では、基部331の下面が、環状台部324の上面に、接触している。これにより、ロータホルダ32に対して基部331が、軸方向に精度よく位置決めされている。また、本実施形態では、マグネット34と、マグネット34の上方に配置された磁気センサ251との間に、マグネットホルダ33の基部331が介在していない。これにより、マグネット34の上面を、磁気センサ251に近付けることが、可能となっている。マグネット34の上面と磁気センサ251との距離が近付けば、磁気センサ251の検出精度が向上する。また、上記の通り、このブラシレスモータ1は、有蓋略円筒状のロータホルダ32を有している。そして、当該ロータホルダ32の筒状部325の径方向内側に、軸受部26が配置されている。そして、軸受部26、ロータホルダ32の筒状部325、およびマグネット34が、互いに径方向に重なるように、配置されている。これにより、ブラシレスモータ1の軸方向寸法が、抑制されている。また、軸受部26は、ロータホルダ32の重心に近い高さ位置で、シャフト31を支持している。<3.変形例>以上、本発明の例示的な実施形態について説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではない。以下では、種々の変形例について、第2実施形態との相違点を中心に説明する。図8は、一変形例に係るロータユニットの製造時の様子を示す斜視図である。図8の例では、マグネットホルダ33Bの腕部332Bの上端部に、周方向に広がる突き当て部333Bが、設けられている。マグネット34Bを固定するときには、マグネット34Bの上面の周方向の両端部を、突き当て部333Bの下面に当接させる。このようにすれば、突き当て部333Bを利用して、マグネット34Bを軸方向に位置決めできる。なお、図8の例では、マグネット34Bの上面の周方向の両端部に設けられた面取り部のみを、突き当て部333Bに当接させている。そして、マグネット34Bの上面の周方向の中央部分は、突き当て部333Bから露出させている。このようにすれば、マグネット34Bの上端部を、突き当て部333Bの下面と同等以上の高さ位置に、配置できる。したがって、マグネット34Bの軸方向の長さを、確保できる。マグネット34Bは、周方向の少なくとも一方の端部において、突き当て部333Bに当接していればよい。また、マグネット34Bの上面は、周方向の少なくとも一部分において、突き当て部333Bから露出していればよい。図9は、他の変形例に係るロータユニット30Cの上面図である。図9の例では、腕部332Cの周方向の幅が、径方向外側へ向かうにつれて、大きくなっている。その結果、複数の腕部332Cの径方向内端部における周方向の間隔より、複数の腕部332Cの径方向外端部における周方向の間隔の方が、小さくなっている。このようにすれば、マグネット34Cの周方向両端部の径方向外側に、腕部332Cの一部分が配置される。このため、回転時の遠心力によるマグネット34Cの径方向外側への飛び出しを、防止できる。図10は、他の変形例に係るロータユニット30Dの上面図である。図10の例では、腕部332Dの径方向外側の端部に、周方向に広がる壁部334Dが設けられている。その結果、複数の腕部332Dの径方向内端部における周方向の間隔より、複数の腕部332Dの径方向外端部における周方向の間隔の方が、小さくなっている。このようにすれば、マグネット34Cの周方向両端部の径方向外側に、壁部334Dが配置される。このため、回転時の遠心力によるマグネット34Dの径方向外側への飛び出しを、防止できる。図11は、他の変形例に係るロータユニット30Eの縦断面図である。図11の例では、ロータホルダ32Eが、小径円筒部および環状台部に代えて、傾斜部327Eを有している。傾斜部327Eは、天板部322Eの径方向外側の端縁部から、径方向外側かつ下方へ向けて延び、筒状部325Eの上端部と繋がっている。図11の例では、マグネットホルダ33Eの基部331Eが、傾斜部327Eの径方向外側かつ上方に、配置されている。このため、天板部322Eの上面に基部331Eを配置する場合より、ロータホルダ32Eおよび基部331Eの全体の軸方向寸法が、抑制されている。また、図11の例では、基部331Eと傾斜部327Eとが、接触している。これにより、ロータホルダ32Eに対して基部331Eが、軸方向に精度よく配置されている。なお、傾斜部は、図11のように、断面視において直線状に延びる曲面であってもよく、断面視において曲線状に延びる曲面であってもよい。図12は、他の変形例に係るブラシレスモータ1Fの縦断面図である。図12の例では、ロータホルダ32Fの内側ではなく、ロータユニット30Fより上方の位置と、ロータユニット30Fより下方の位置とに、それぞれ、軸受部26Fが設けられている。各軸受部26Fは、ケース21Fとシャフト31Fとの間に、介在している。図12の例では、マグネットホルダ33Fの基部331Fが、ロータホルダ32Fの天板部322Fの上面に、配置されている。また、シャフト31に対して基部331Fが、直接に固定されている。ただし、この構造では、シャフト31の外周面に、基部331Fを固定するための領域を確保する必要がある。モータの軸方向寸法を抑制する観点においては、上記の第2実施形態のように、ロータホルダ32に対してマグネットホルダ33の基部331を固定する方が、好ましい。図13は、他の変形例に係るブラシレスモータ1Gの縦断面図である。図13の例では、ロータホルダ32Gの筒状部325Gの下端部付近に、マグネットホルダ33Gが配置されている。具体的には、マグネットホルダ33Gの基部331Gが、筒状部325Gの内周面に固定されている。また、複数の腕部332Gは、基部331Gから径方向外側へ突出し、さらに、筒状部325Gの径方向外側において、上方へ延びている。このようにすれば、ロータホルダ32Gの筒状部325Gを軸方向に長くしても、当該筒状部325Gの下端部付近の変形を、マグネットホルダ33Gにより抑制できる。したがって、筒状部325Gおよびマグネット34Gを、軸方向に長くして、より強い磁力を得ることができる。また、他の変形例として、マグネットホルダの基部は、円環状でない環状であってもよい。また、マグネットホルダの基部は、環状以外の形状であってもよい。例えば、マグネットホルダの基部は、上面視においてC字状、すなわち、中心軸を中心とする円弧状であってもよい。ただし、上記の第2実施形態のように、マグネットホルダ33の基部331を環状とする方が、複数の腕部332の周方向の間隔に、誤差が生じにくい点で、好ましい。また、複数のマグネットは、N極、N極、S極、S極、のように、同極が周方向に連続するように、配列されていてもよい。このようにすれば、個々のマグネットの周方向の寸法を抑えつつ、各磁極の周方向の幅を、大きくすることができる。また、マグネットや腕部の数は、上記の実施形態と異なる数であってもよい。例えば、腕部と腕部との間に、2つのマグネットが配置されていてもよい。その場合、各マグネットの周方向のいずれか一方の端部が腕部に当接し、それにより、各マグネットが周方向に位置決めされていればよい。また、ロータホルダの筒状部に対して、腕部とマグネットとが、ともに接着剤で固定されていてもよい。すなわち、筒状部の外周面と複数の腕部との間、および、筒状部の外周面と複数のマグネットとの間に、接着剤が介在していてもよい。この場合、腕部の下端部は、筒状部の下端部と同等の高さ位置まで延びていてもよく、筒状部の下端部まで達していなくてもよい。筒状部と腕部とを接着剤で固定するときには、まず、ロータホルダの筒状部の外周面に、接着剤を塗布する。そして、複数の腕部の内側に、ロータホルダの筒状部を挿入する。その後、複数の腕部の間に、各マグネットを取り付ける。このようにすれば、各腕部が筒状部に強固に固定される。したがって、各腕部の機械的強度が向上する。マグネットの材料は、フェライトであってもよく、ネオジムであってもよい。ただし、近年では、レアアースであるネオジムの価格が高騰し、ネオジムマグネットを使用することが困難となっている。一方、フェライトの焼結磁石を使用する場合には、環状のマグネットを作製することが困難である。このため、マグネットの材料にフェライトを使用し、かつ、複数のフェライトマグネットを周方向に精度よく配列したいという技術的要求は高い。この点において、本発明は、特に有用である。その他、各部材の細部の形状については、本願の各図に示された形状と、相違していてもよい。また、上記の実施形態や変形例に登場した各要素を、矛盾が生じない範囲で、適宜に組み合わせてもよい。"