"縦横寸法が互いに異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる、複数種類の携帯型情報端末の一つを保持しつつ、当該保持した携帯型情報端末の前記充電用スロットに充電用プラグコネタクを差し込むことにより、前記保持した携帯型情報端末を充電可能な充電台であって、前記複数種類の携帯型情報端末の一つを、水平面に対して傾斜した主載置面で保持する保持台本体と、前記充電用プラグコネクタをその収容位置を変更しつつ収容可能な第1の収容部を持ち、前記主載置面の下端に着脱自在な充電用カバーであって、前記主載置面上に保持されるべき前記複数種類の携帯型情報端末の下端を支持すると共に、下端部に設けられた第1の回転軸の回りで回動可能な、前記充電用カバーと、を備えた携帯型情報端末用充電台。前記複数種類の携帯型情報端末は、第1の縦横寸法と第1の充電用スロットとを持つ第1の携帯型情報端末と、前記第1の縦横寸法より大きい第2の縦横寸法と前記第1の充電用スロットとは異なる位置に設けられた第2の充電用スロットとを持つ第2の携帯型情報端末と、を少なくとも含み、前記携帯型情報端末用充電台は、前記保持台本体の第1の側縁部側に設けられた延長保持部材であって、前記主載置面と平行な延長載置面を持ち、前記第2の携帯型情報端末の下端を支持するためのストッパを持つ、前記延長保持部材を更に備える、請求項1に記載の携帯型情報端末用充電台。前記第1の回転軸は、前記充電用カバーの両側面に設けられて、前記保持台本体に形成された一対のU溝に嵌入される一対の円柱状突起から成る、請求項1又は2に記載の携帯型情報端末用充電台。前記充電用カバーは、前記保持台本体と協働して、当該充電用カバーの前記第1の回転軸の回りの回動範囲を第1の所定の角度範囲内に規制する第1のストッパーリブを持つ、請求項1乃至3のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用充電台。前記充電用カバーを、当該充電用カバーの底面が前記主載置面に接する第1の初期位置へ引き戻すように付勢する第1の付勢手段を更に有する、請求項1乃至4のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用充電台。前記複数種類の携帯型情報端末は、前記第2の縦横寸法よりも大きい第3の縦横寸法と前記第1および前記第2の充電用スロットとは異なる位置に設けられた第3の充電用スロットとを持つ第3の携帯型情報端末を更に含み、前記延長保持部材は、前記保持台本体の内部でスライド可能なスライド板を持ち、前記延長載置面は、前記主載置面と平行に移動可能であり、前記延長保持部材が前記所定の延長位置まで延長されたときに、前記延長保持部材の前記ストッパは、前記第3の携帯型情報端末の下端を支持し、前記携帯型情報端末用充電台は、前記延長保持部材が前記所定の延長位置まで延長された状態において、前記主載置面と前記延長載置面との間の前記スライド板の下端に着脱自在な拡張充電用カバーであって、前記充電用プラグコネクタを収容可能な第2の収容部を持ち、前記第3の携帯型情報端末の下端を支持しつつ、下端部に設けられた第2の回転軸の回りで回動可能な、前記拡張充電用カバーを更に備える、請求項1乃至5のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用充電台。前記第2の回転軸は、前記拡張充電用カバーの両側面から外側へ突出して、前記前記保持台本体および前記延長保持部材にそれぞれ形成された側面丸穴に嵌入される一対の円柱状突起から成る、請求項6に記載の携帯型情報端末用充電台。前記拡張充電用カバーは、前記保持台本体および前記延長保持部材と協働して、当該拡張充電用カバーの前記第2の回転軸の回りの回動範囲を第2の所定の角度範囲内に規制する第2のストッパーリブを持つ、請求項6又は7に記載の携帯型情報端末用充電台。前記拡張充電用カバーを、当該拡張充電用カバーの底面が前記スライド板の主面に接する第2の初期位置へ引き戻すように付勢する第2の付勢手段を更に有する、請求項6乃至8のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用充電台。上述した特許文献1、2には、次に述べるような問題点がある。特許文献1に開示された保持台では、寸法が予め規定された一種類の携帯電話機しか保持できないという問題がある。また、特許文献1では、保持台本体の背面部の壁面に、充電用レセプタクルコネタクを設けている。そのため、特許文献1に開示された保持台には、電源端子、スイッチ、ドグ片等の多数の部品を設ける必要があり、構造が複雑になるという問題もある。一方、特許文献2に開示された携帯電話ホルダでは、1対のスライダで携帯電話機を保持しているので、スライダの可動範囲内において僅かに寸法の異なる携帯電話機しか保持することができない。また、特許文献2に開示された携帯電話ホルダにおいては、コネクタ装置が、ケースアッパのコネクタ装置支持柱にねじで固定されているので、充電可能な携帯電話機は、その充電用レセプタクルコネクタ充電用スロットの位置が所定固定の位置にあるものに限定されてしまう。換言すれば、特許文献2に開示された携帯電話ホルダにおいては、タブレット端末多機能携帯端末やスマートフォン高機能携帯電話等のように、縦横寸法や充電用レセプタクルコネクタ充電用スロットの位置が異なる携帯型情報端末には対応できない。更に、特許文献2に開示されている構造では、電話機のコネクタ充電用レセプタクルコネクタをケースに設けられたコネクタ装置のコネクタ充電用プラグコネクタに取り付けることは容易に行えるが、充電用レセプタクルコネクタを充電用プラグコネクタから取り外すことは困難である。一方、特許文献3は、コネクタ部およびコネクタを、起立位置と収納位置との間で回動自在した構造を開示しているに過ぎない。特許文献3では、コネクタ部とコネタクとは、予め規定された固定位置で結合されており、それらの接続位置を変更することはできない。したがって、特許文献3に開示された着脱ユニット収納構造でも、予め縦横寸法が固定規定された一種類の着脱ユニットHDDの着脱を容易に行えるだけである。したがって、本発明の課題は、縦横寸法および充電用レセプタクルコネクタ充電用スロットの位置が異なる複数種類の携帯型情報端末の1つの充電用レセプタクルコネクタ充電用スロットを、保持台に収容されている充電用プラグコネクタに/から容易に着脱することが可能な、携帯型情報端末用充電台を提供することにある。本発明による携帯型情報端末用充電台は、縦横寸法が互いに異なり、かつ下端部に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる複数種類の携帯型情報端末の一つを保持しつつ、当該保持した携帯型情報端末の充電用スロットに充電用プラグコネタクを差し込むことにより、保持した携帯型情報端末を充電可能な充電台であって、複数種類の携帯型情報端末の一つを、水平面に対して傾斜した主載置面で保持する保持台本体と、充電用プラグコネクタをその収容位置を変更しつつ収容可能な第1の収容部を持ち、主載置面の下端に着脱自在な充電用カバーであって、主載置面上に保持されるべき複数種類の携帯型情報端末の下端を支持すると共に、下端部に設けられた第1の回転軸の回りで回動可能な、充電用カバーと、を備える。本発明によれば、縦横寸法および充電用スロットの位置が異なる複数種類の携帯型情報端末の1つの充電用スロットを、充電用プラグコネクタに/から容易に着脱することができる。次に、発明を実施するための形態について、図面を参照して詳細に説明する。第1の実施形態図1を参照して、本発明の第1の実施形態に係る携帯型情報端末用充電台10について説明する。図1Aは携帯型情報端末用充電台10の概略平面図であり、図1Bは携帯型情報端末用充電台10の概略右側面図である。図示の携帯型情報端末用充電台10は、縦横寸法が互いに異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる、複数種類の携帯型情報端末の一つを保持しつつ、当該保持した携帯型情報端末の充電用スロットに充電用プラグコネクタを差し込むことにより、保持した携帯型情報端末を充電可能な充電台である。図示の携帯型情報端末用充電台10においては、そこで保持され充電される複数種類の携帯型情報端末は、第1の縦横寸法と第1の充電用スロットとを持つ第1の携帯型情報端末30と、第1の縦横寸法より大きい第2の縦横寸法と第1の充電用スロットとは異なる位置に設けられた第2の充電用スロットとを持つ第2の携帯型情報端末31と、を少なくとも含む。図示の携帯型情報端末用充電台10は、机面などの水平面に対して所定角度だけ傾斜した主載置面11aを持つ保持台本体11を有する。保持台本体11は、その裏面に、当該保持台本体11を支えるための脚図示を備えている。したがって、この脚によって、主載置面11aが水平面に対して所定角度傾斜することになる。ここでは、図1A及び図1Bに示されるように、直交座標系X,Y,Zを使用している。図1A及び図1Bに図示した状態では、直交座標系X,Y,Zにおいて、X軸方向は、主載置面11aと平行に延在する前後方向奥行方向であり、Y軸方向は、主載置面11aと平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向幅方向であり、Z軸方向は、主載置面11aと直交する上下方向高さ方向である。第1及び第2の携帯型情報端末30、31には、それぞれ、第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2が付属品として添付される。第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2の各々は、給電用ケーブル172の一端部に取り付けられている。携帯型情報端末用充電台10は、主載置面11aの下端に着脱自在な充電用カバー12を有する。充電用カバー12は、図1Aに示されるように、第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2をその収容位置を変更しつつ収容可能な第1の収容部を持つ。したがって、充電用カバー12には、第1の充電用プラグコネクタ17-1又は第2の充電用プラグコネクタ17-2が、第1の収容部に固定される。充電用カバー12は、主載置面11a上に保持されるべき複数種類の携帯型情報端末30、31の下端を支持する。図1Bに示されるように、充電用カバー12は、その下端部に設けられた第1の回転軸126aの回りで回動可能である。携帯型情報端末用充電台10は、保持台本体11の第1の側縁部側図示の例では、右縁部側に設けられた延長保持部材13を有する。延長保持部材13は、主載置面11aと平行に同一面で延在する延長載置面13aを持つ。延長保持部材13は、その裏面に、上記保持台本体11の脚と同様の脚132を備えている。したがって、この脚132によって、延長載置面13aが水平面に対して所定角度傾斜することになる。延長保持部材13は、第2の携帯型情報端末31の下端を支持するためのストッパ133を持つ。このように、充電用カバー12は、第1の回転軸126aの回りで回動可能な構造を有するので、第1及び第2の携帯型情報端末30、31の着脱を容易に行うことが可能である。詳述すると、第1及び第2の携帯型情報端末30、31を、それぞれ、第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2から抜き差しする場合に、第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2自身に無理な力がかかることがない。したがって、第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2が破損するのを防止することができる。第2の実施形態図2を参照して、本発明の第2の実施形態に係る携帯型情報端末用充電台10Aについて説明する。図2Aは携帯型情報端末用充電台10Aの概略平面図であり、図2Bは携帯型情報端末用充電台10Aの概略右側面図である。図示の携帯型情報端末用充電台10Aは、延長保持部材13が後述するようにスライド可能に変更されていると共に、拡張充電用カバー16を更に備えている点を除いて、図1に示した携帯型情報端末用充電台10と同様の構成を有する。したがって、図1に示したものと同様の機能を有するものには同一の参照符号を付し、以下では異なる点ついてのみ説明する。ここでも、図2A及び図2Bに示されるように、直交座標系X,Y,Zを使用している。図2A及び図2Bに図示した状態では、直交座標系X,Y,Zにおいて、X軸方向は、主載置面11aと平行に延在する前後方向奥行方向であり、Y軸方向は、主載置面11aと平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向幅方向であり、Z軸方向は、主載置面11aと直交する上下方向高さ方向である。図示の携帯型情報端末用充電台10Aにおいて、そこで保持され充電される複数種類の携帯型情報端末は、第2の縦横寸法よりも大きい第3の縦横寸法と第1および第2の充電用スロットとは異なる位置に設けられた第3の充電用スロットとを持つ第3の携帯型情報端末40を更に含む。第3の携帯型情報端末40には、第3の充電用プラグコネクタ17-3が付属品として添付される。第3の充電用プラグコネクタ17-3は、給電用ケーブル172の一端部に取り付けられている。延長保持部材13は、保持台本体11の内部でスライド可能なスライド板を持つ。延長載置面13aは、主載置面11aと平行に同一面で移動可能である。延長保持部材13が所定の延長位置まで延長されたときに、延長保持部材13のストッパ133は、第3の携帯型情報端末40の下端を支持する。拡張充電用カバー16は、延長保持部材13が所定の延長位置まで延長された状態において、主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板の下端に着脱自在である。拡張充電用カバー16は、第3の充電用プラグコネクタ17-3を収容可能な第2の収容部を持つ。したがって、拡張充電用カバー16には、第3の充電用プラグコネクタ17-3が、第2の収容部に固定される。拡張充電用カバー16は、第3の携帯型情報端末40の下端を支持しつつ、下端部に設けられた第2の回転軸166aの回りで回動可能である。このように、拡張充電用カバー16は、第2の回転軸166aの回りで回動可能な構造を有するので、第3の携帯型情報端末40の着脱を容易に行うことが可能である。詳述すると、第3の携帯型情報端末40を第3の充電用プラグコネクタ17-3から抜き差しする場合に、第3の充電用プラグコネクタ17-3自身に無理な力がかかることがない。したがって、第3の充電用プラグコネクタ17-3が破損するのを防止することができる。図3乃至図5を参照して、本発明の第1の実施例に係る携帯型情報端末用充電台10について説明する。図3は携帯型情報端末用充電台10を、側面板14を取り外して示す斜視図である。図4は携帯型情報端末用充電台10を、充電用カバー12を取り外して示す平面図である。図5は携帯型情報端末用充電台10を、ハンドセット62を外して示す平面図である。図示の携帯型情報端末用充電台10は、机面などの水平面に対して所定角度だけ傾斜した主載置面11aを持つ保持台本体11を有する。保持台本体11は、その裏面に、当該保持台本体11を支えるための脚図示を備えている。したがって、この脚によって、主載置面11aが水平面に対して所定角度傾斜することになる。ここでは、図3乃至図5に示されるように、直交座標系X,Y,Zを使用している。図3乃至図5に図示した状態では、直交座標系X,Y,Zにおいて、X軸方向は、主載置面11aと平行に延在する前後方向奥行方向であり、Y軸方向は、主載置面11aと平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向幅方向であり、Z軸方向は、主載置面11aと直交する上下方向高さ方向である。図示の携帯型情報端末用充電台10は、第1の縦横寸法と第1の充電用スロット後述するとを持つ第1の携帯型情報端末30図6参照と、第1の縦横寸法より大きい第2の縦横寸法と第1の充電用スロットとは異なる位置に設けられた第2の充電用スロット後述するとを持つ第2の携帯型情報端末31図7参照とを含む、2種類の携帯型情報端末の一つを保持しつつ、当該保持した携帯型情報端末の充電用スロットに充電用プラグコネクタ後述するを差し込むことにより、保持した携帯型情報端末を充電可能な充電台である。図示の例では、第1の携帯型情報端末30は、iPhone等の4インチ画面を持つスマートフォン高機能携帯電話であり、第2の携帯型情報端末31は、GalaxyTab等の7インチ画面を持つタブレット端末多機能携帯端末である。図6A~図6Eは第1の携帯型情報端末30を示す図である。図6Aは第1の携帯型情報端末30の正面図であり、図6Bは第1の携帯型情報端末30の底面図であり、図6Cは第1の携帯型情報端末30の上面図平面図である。図6Dは第1の携帯型情報端末30の右側面図であり、図6Eは第1の携帯型情報端末30の左側面図である。図6Aおよび図6Dに示されるように、第1の携帯型情報端末30は、第1の縦L1、第1の横W1、第1の高さH1の寸法を持つ。図示の例では、第1の縦L1は116mmであり、第1の横W1は59mmであり、第1の高さH1は9.3mmである。そして、図6Bに示されるように、第1の携帯型情報端末30の下端に、第1の充電用スロット第1の充電用レセプタクルコネクタ301が設けられている。第1の携帯型情報端末30は、最小縦横寸法を持つ。図7A~図7Eは第2の携帯型情報端末31を示す図である。図7Aは第2の携帯型情報端末31の正面図であり、図7Bは第2の携帯型情報端末31の底面図であり、図7Cは第2の携帯型情報端末31の上面図平面図である。図7Dは第2の携帯型情報端末31の右側面図であり、図7Eは第2の携帯型情報端末31の左側面図である。図7Aおよび図7Dに示されるように、第2の携帯型情報端末31は、第2の縦L2、第2の横W2、第2の高さH2の寸法を持つ。図示の例では、第2の縦L2は190mmであり、第2の横W2は120mmであり、第2の高さH2は12.2mmである。そして、図7Bに示されるように、第2の携帯型情報端末31の下端に、第2の充電用スロット第2の充電用レセプタクルコネクタ311が設けられている。図3乃至図5に戻って、携帯型情報端末用充電台10は、主載置面11aの下端に着脱自在な充電用カバー12を有する。図3は充電用カバー12を主載置面11aの下端に取り付けた状態を示す。この充電用カバー12は、主載置面11a上に保持されるべき上記2種類の携帯型情報端末30、31の下端を支持する。前述したように、第1及び第2の携帯型情報端末30、31には、それぞれ、第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2図10及び図11参照が付属品として添付される。第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2の各々は、給電用ケーブル172の一端部に取り付けられている。後述するように、充電用カバー12は、第1及び第2の充電用プラグコネクタ17-1、17-2をその収容位置を変更しつつ収容可能な第1の収容部を持つ。充電用カバー12は、主載置面11a上に保持されるべき2種類の携帯型情報端末30、31の下端を支持する。充電用カバー12は、その下端部に設けられた第1の回転軸126a図12参照の回りで回動可能である。携帯型情報端末用充電台10は、保持台本体11の第1の側縁部側図示の例では、右縁部側に設けられた延長保持部材13を有する。延長保持部材13は、主載置面11aと平行に同一面で延在する延長載置面13aを持つ。延長保持部材13は、その裏面に、上記保持台本体11の脚と同様の脚132を備えている。したがって、この脚132によって、延長載置面13aが水平面に対して所定角度傾斜することになる。延長保持部材13は、第2の携帯型情報端末31の下端を支持するためのストッパ133を有する。図4に示されるように、延長保持部材13の第1の側縁部側図示の例では、右縁部側には、側面板14が取り外し可能に配置されている。携帯型情報端末用充電台10は、主載置面11a上および延長載置面13a上に形成された9個のクッション15を、更に備えている。図示の例では、主載置面11a上に6個のクッション15が形成され、延長載置面13a上に3個のクッション15が形成されている。図示の例では、携帯型情報端末用充電台10は、9個のクッション15を備えているが、クッション15の個数は9個に限定されず、複数個あればよい。但し、図3乃至図5に図示されるように、クッション15はマトリックス状に配置されることが好ましい。尚、図示の携帯型情報端末用充電台10は、保持台本体11の第2の側縁部図示の例では、左縁部に、ボリュームボタン21、複数個のファンクションボタン23、着信ランプ25、及びBluetooth登録商標モジュール協働用ボタン27を備えている。図示の携帯型情報端末用充電台10は、保持体本体11の第2の側縁部側図の例では、左縁部側に設けられている受話部60と一体的に組み合わせて卓上電話機50を構成する。受話部60は、ハンドセット62とスピーカ64とを含む。次に、図8を参照して、携帯型情報端末用充電台10と受話部60とを組み合わせた構成卓上電話機50において、主載置面11a上に第1の携帯型情報端末スマートフォン30を保持した際の動作例について説明する。第1の携帯型情報端末スマートフォン30は、周知のBluetoothを搭載している。一方、図示の卓上電話機50は、Bluetoothモジュール図示せずを搭載している。したがって、Bluetoothモジュール協働用ボタン27を押すことにより、ハンドセット62を使用して通話することが可能となる。この場合、通話動作は、第1の携帯型情報端末スマートフォン30で動作することになる。この通話動作は、図9に示されるように、主載置面11a上に第2の携帯型情報端末タブレット端末31を保持した際についても適応可能である。尚、卓上電話機50それ自体は、RFC-3261プロトコルを利用するIPInternetProtocol電話として使用できる。すなわち、卓上電話機50は、IP電話として固定番号を持っている。但し、図示の卓上電話機50は、ダイヤルボタンを備えていないので、着信のみ行うことができる。図10及び図11を参照して、充電用カバー12の第1の収容部121に第1の充電用プラグコネクタ17-1又は第2の充電用プラグコネクタ17-2を収容して固定する場合の動作について説明する。最初に、図10を参照して、充電用カバー12の第1の収容部121に第1の充電用プラグコネクタ17-1を収容して固定する場合の動作について説明する。図10は、充電用カバー12の第1の収容部121に第1の充電用プラグコネクタ17-1を収容して固定した状態を示す図であり、Aは正面図、Bは上面図、Cは背面図である。図10A乃至図10Cに示されるように、第1の収容部121の係止爪123を押さえ板122の係止穴124に係合することにより、第1の充電用プラグコネクタ17-1は、第1の収容部121と押さえ板122とに挟まれて第1の固定位置で固定される。本第1の実施例において、第1の充電用プラグコネクタ17-1は、前述した第1の携帯型情報端末スマートフォン30に付属品として添付されるものである。第1の充電用プラグコネクタ17-1は、給電用ケーブル172およびプラグ付きアダプタ図示せずを介して、電源コンセントに接続されている。一方、前述したように、第1の携帯型情報端末スマートフォン30は、その下端部に、第1の充電用プラグコネクタ17-1を差し込み可能な第1の充電用スロット301図6B参照を有する。したがって、第1の充電用プラグコネクタ17-1を第1の携帯型情報端末スマートフォン30の第1の充電用スロット301に差し込むことにより、第1の携帯型情報端末スマートフォン30に内蔵されている二次電池リチウムイオン電池を充電することができる。次に、図11を参照して、充電用カバー12の第1の収容部121に第2の充電用プラグコネクタ17-2を収容して固定する場合の動作について説明する。図11は、充電用カバー12の第1の収容部121に第2の充電用プラグコネクタ17-2を収容して固定した状態を示す図であり、Aは正面図、Bは上面図、Cは背面図である。図11A乃至図11Cに示されるように、第1の収容部121の係止爪123を押さえ板122の係止穴124に係合することにより、第2の充電用プラグコネクタ17-2は、第1の収容部121と押さえ板122に挟まれて第2の固定位置で固定される。本第1の実施例において、第2の充電用プラグコネクタ17-2は、前述した第2の携帯型情報端末タブレット端末31に付属品として添付されるものである。第2の充電用プラグコネクタ17-2は、給電用ケーブル172およびプラグ付きアダプタ図示せずを介して、電源コンセントに接続されている。一方、前述したように、第2の携帯型情報端末タブレット端末31は、その下端部に、第2の充電用プラグコネクタ17-2を差し込み可能な第2の充電用スロット311図7B参照を有する。したがって、第2の充電用プラグコネクタ17-2を第2の携帯型情報端末タブレット端末31の第2の充電用スロット311に差し込むことにより、第2の携帯型情報端末タブレット端末31に内蔵されている二次電池リチウムイオン電池を充電することができる。次に、図4に加えて、図12乃至図15をも参照して、充電用カバー12を保持台本体11の主載置面11a上に取り付けた状態について説明する。図12は、充電用カバー12の第1の収容部121に第1の充電用プラグコネクタ17-1を収容して固定した状態を示す構成図であり、Aは正面図、Bは上面図、Cは背面図、Dは右側面図である。図13は図5の線XIIIXIIIについての断面図であり、図14は図5の線XIVXIVについての断面図であり、図15は図5の線XVXVについての断面図である。図4および図13に示されるように、携帯型情報端末用充電台10の保持台本体11は、その下端部に、主載置面11aに形成されたロック爪111を有する。一方、図12Cおよび図12Dに示されるように、充電用カバー12は、上記ロック爪111と係合するリブ125を持つ。したがって、充電用カバー12を保持台本体11の主載置面11aの下端に取り付けた状態では、図13に示されるように、充電用カバー12のリブ125が主載置面11aに形成されたロック爪111で係止されている。この状態において、主載置面11aに平行に延在するX方向のクッション15側に充電用カバー12を水平に押すことで、充電用カバー12を主載置面11aから取り外すことができる。一方、充電用カバー12を保持台本体11の主載置面11aの下端に取り付ける場合には、逆の動作を行うことにより、充電用カバー12を保持台本体11の主載置面11aの下端に取り付けることができる。また、図12Cおよび図12Dに示されるように、充電用カバー12は、その下端部の両側で、下方へ延在する両側面126を持つ。この両側面126には、内側へ突出する一対の円柱状突起126aが形成されている。一方、図4に示されるように、保持台本体11の主載置面11aの下端部には、上記充電用カバー12の両側面126が挿入される一対の挿入穴112が形成されている。そして、図14に示されるように、保持台本体11は、その下端部に、一対の挿入穴112と近接した位置で、上記一対の円柱状突起126aが嵌入される一対のU溝113を有する。したがって、一対のU溝113に嵌入される一対の円柱状突起126aは、充電用カバー12の上記第1の回転軸として作用する。図12Cおよび図12Dに示されるように、充電用カバー12は、その中央部の内壁から下方へ突出する一対の第1のストッパーリブ127を持つ。一方、図4に示されるように、保持台本体11の主載置面11aの下端部には、それら一対の第1のストッパーリブ127が貫通する一対の貫通穴114を持つ。したがって、図13に示されるように、充電用カバー12の上記第1の回転軸一対の円柱状突起126aの回りの回動範囲は、一対の第1のストッパーリブ127によって、図13の矢印Aで示される第1の所定の角度範囲内に規制される。換言すれば、一対の第1のストッパーリブ127は、保持台本体11と協働して、充電用カバー12の第1の回転軸126aの回りの回動範囲を第1の所定の角度範囲内に規制する。図示の例では、第1の所定の角度は、実質的に10度に等しい。図12Cに示されるように、充電用カバー12は、保持台本体11の主載置面11aへ向けて突出する断面L字状リブ128を有する。一方、図4および図15に示されるように、保持体本体11は、その下端部に、主載置面11aから充電用カバー12へ向けて突出して、断面L字状リブ128と係合するヒンジ部材115を有する。したがって、断面L字状リブ128とヒンジ部材115との組み合わせは、充電用カバー12を、当該充電用カバー12の底面12aが保持台本体11の主載置面11aに接する第1の初期位置へ引き戻すように付勢する第1の付勢手段128,115として働く。以上説明した本発明の第1の実施例においては、以下に記載するような効果を奏する。第1の効果は、縦横寸法および充電用スロットの位置が異なる複数種類の携帯型情報端末30、31の1つの充電用スロット301又は311を、充電用カバー12に収容されている充電用プラグコネクタ17-1又は17-2に/から、容易に着脱することができることである。その理由は、充電用プラグコネクタ17-2又は17-2を収容する充電用カバー12が、その下端部に設けられた第1の回転軸126aの回りで回動可能になっているからである。第2の効果は、充電用カバー12の第1の回転軸126aの回りの回動範囲を第1の所定の角度範囲内に規制できることである。その理由は、充電用カバー12が第1のストッパーリブ127を有しているからである。第3の効果は、第1の回転軸126aの回りに回動した充電用カバー12を第1の初期位置に戻す操作が不要なことである。その理由は、携帯型情報端末用充電台10が、充電用カバー12を第1の初期位置へ引き戻すように付勢する第1の付勢手段128,115を備えているので、充電用カバー12が自動的に第1の初期位置へ復帰するからである。図16乃至図19を参照して、本発明の第2の実施例に係る携帯型情報端末用充電台10Aについて説明する。図16は携帯型情報端末用充電台10Aを、充電用カバー12を取り外して示す平面図である。図17は携帯型情報端末用充電台10を、ハンドセット62を外し、延長保持部材13を延長し、拡張充電用カバー16を取り付けた状態を示す平面図である。図18は、図16の携帯型情報端末用充電台10Aから、延長保持部材13を取り外した状態を示す図で、Aは平面図、Bは右側面図である。図19は、その取り外した延長保持部材13を示す図で、Aは平面図、Bは左側面図である。図示の携帯型情報端末用充電台10Aは、延長保持部材13が後述するようにスライド可能に変更されていると共に、拡張充電用カバー16を更に備えている点を除いて、図3乃至図5に示した携帯型情報端末用充電台10と同様の構成を有する。したがって、図3乃至図5に示したものと同様の機能を有するものには同一の参照符号を付し、以下では異なる点ついてのみ説明する。ここでは、図16乃至図19に示されるように、直交座標系X,Y,Zを使用している。図16乃至図19に図示した状態では、直交座標系X,Y,Zにおいて、X軸方向は、主載置面11aと平行に延在する前後方向奥行方向であり、Y軸方向は、主載置面11aと平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向幅方向であり、Z軸方向は、主載置面11aと直交する上下方向高さ方向である。図示の携帯型情報端末用充電台10Aにおいて、そこで保持され充電される複数種類の携帯型情報端末は、第2の縦横寸法よりも大きい第3の縦横寸法と第1および第2の充電用スロットとは異なる位置に設けられた第3の充電用スロット第3の充電用レセプタクルコネクタ401とを持つ第3の携帯型情報端末40図20参照を更に含む。図示の例では、第3の携帯型情報端末40は、iPad等の10インチ画面を持つタブレット端末多機能携帯端末である。図20A~図10Eは第3の携帯型情報端末40を示す図である。図20Aは第3の携帯型情報端末40の正面図であり、図20Bは第3の携帯型情報端末40の底面図であり、図20Cは第3の携帯型情報端末40の上面図平面図である。図20Dは第3の携帯型情報端末40の右側面図であり、図20Eは第3の携帯型情報端末40の左側面図である。図20Aおよび図20Dに示されるように、第3の携帯型情報端末40は、第3の縦L3、第3の横W3、第3の高さH3の寸法を持つ。図示の例では、第3の縦L3は241.2mmであり、第3の横W3は185.7mmであり、第3の高さH3は8.8mmである。そして、図20Bに示されるように、第3の携帯型情報端末40の下端に、第3の充電用スロット第3の充電用レセプタクルコネクタ401が設けられている。したがって、第3の携帯型情報端末40は、最小縦横寸法よりも2倍以上大きい最大縦横寸法を持つ。第3の携帯型情報端末40には、図2に示したように、第3の充電用プラグコネクタ17-3が付属品として添付される。第3の充電用プラグコネクタ17-3は、給電用ケーブル172の一端部に取り付けられている。図16乃至図19に戻って、延長保持部材13は、保持台本体11の内部でスライド可能なスライド板131を持つ。延長載置面13aは、主載置面11aと平行に同一面で移動可能である。延長保持部材13が所定の延長位置まで延長されたときに、延長保持部材13のストッパ133は、第3の携帯型情報端末40の下端を支持する。拡張充電用カバー16は、延長保持部材13が所定の延長位置まで延長された状態において、主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板131の下端に着脱自在である。拡張充電用カバー16は、第3の充電用プラグコネクタ17-3を収容可能な第2の収容部後述するを持つ。したがって、拡張充電用カバー16には、第3の充電用プラグコネクタ17-3が、第2の収容部に固定される。拡張充電用カバー16は、第3の携帯型情報端末40の下端を支持しつつ、下端部に設けられた第2の回転軸166a図21参照の回りで回動可能である。すなわち、第3の携帯型情報端末タブレット端末40の下端を、充電用カバー12、拡張充電用カバー16、および延長保持部材13のストッパ133で支持して、第3の携帯型情報端末タブレット端末40を主載置面11a上および延長載置面13a上で保持することができる。尚、図示の例では、スライド板131は、一枚のスライド板のみから構成されているが、スライド板131の枚数は一枚に限定されず、複数枚から構成されてもよい。すなわち、スライド板は、各々が左右方向Yに延在する、複数枚のスライド板から構成されてよい。図17に示されるように、この延長保持部材13が所定の延長位置まで延長されたとき、延長保持部材13は、上記保持台本体11と協働して、第3の携帯型情報端末タブレット端末40を保持可能である。延長保持部材13のストッパ133は、延長載置面13aが所定の延長位置まで延長されたときに、第3の携帯型情報端末タブレット端末40の下端を支持する。図17に示されるように、携帯型情報端末用充電台10Aは、延長保持部材13が所定の延長位置まで延長されたときに、主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板131の下端に着脱自在な拡張充電用カバー16を更に備える。図21は、拡張充電用カバー16を示す構成図であり、Aは正面図、Bは上面図、Cは背面図、Dは右側面図である。拡張充電用カバー16の第2の収容部161に第3の充電用プラグコネクタ17-3が収容され固定される。詳述すると、第2の収容部161の係止爪163を押さえ板図示せずの係止穴図示せずに係合することにより、第3の充電用プラグコネクタ17-3は、第2の収容部161と押さえ板に挟まれて第3の固定位置で固定される。本第2の実施例において、第3の充電用プラグコネクタ17-3は、前述した第3の携帯型情報端末タブレット端末40に付属品として添付されるものである。第3の充電用プラグコネクタ17-3は、給電用ケーブル172およびプラグ付きアダプタ図示せずを介して、電源コンセントに接続されている。一方、前述したように、第3の携帯型情報端末タブレット端末40は、その下端部に、第3の充電用プラグコネクタ17-3を差し込み可能な第3の充電用スロット401図20B参照を有する。したがって、第3の充電用プラグコネクタ17-3を第3の携帯型情報端末タブレット端末40の第3の充電用スロット401に差し込むことにより、第3の携帯型情報端末タブレット端末40に内蔵されている二次電池リチウムイオン電池を充電することができる。次に、図18、図19及び図21に加えて、図22乃至図25をも参照して、拡張充電用カバー16を、主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板131の下端に取り付けた状態について説明する。図22は図17の線XXIIXXIIについての断面図であり、図23は図17の線XXIIIXXIIIについての断面図であり、図24は図17の線XXIVXXIVについての断面図であり、図25は図17の線XXVXXVについての断面図である。図21Cおよび図21Dに示されるように、拡張充電用カバー16は、その両側で、下方へ延在する両側面166を持つ。この両側面166には、その下端側で、外側へ突出する一対の円柱状突起166aが形成されている。一方、図18Bに示されるように、保持台本体11の右側面116には、側面丸穴116aが穿設されており、図19Bに示されるように、拡張保持部材13の左側面136にも、側面丸穴136aが穿設けられている。すなわち、図22に示されるように、上記一対の円柱状突起166aは、一対の側面丸穴116aおよび136aに嵌入される。したがって、一対の側面丸穴116aおよび136aに嵌入される一対の円柱状突起166aは、拡張充電用カバー16の上記第2の回転軸として作用する。図21Cおよび図21Dに示されるように、拡張充電用カバー16は、両側面116から上記一対の円柱状突起166aより上側で、外側へ突出する一対の第2のストッパーリブ167を持つ。一方、図18Bに示されるように、保持台本体11の右側面116には、側面ガイド溝側面規制溝116bが穿設されており、図19Bに示されるように、拡張保持部材13の左側面136にも、側面ガイド溝側面規制溝136bが穿設けられている。すなわち、図23及び図24に示されるように、上記一対の第2のストッパーリブ167は、一対の側面ガイド溝側面規制溝116bおよび136bに遊嵌される。したがって、拡張充電用カバー16の上記第2の回転軸一対の円柱状突起166aの回りの回動範囲は、一対の第2のストッパーリブ167と一対の側面ガイド溝側面規制溝116bおよび136bとによって、図24の矢印Bで示される第2の所定の角度範囲内に規制される。換言すれば、一対の第2のストッパーリブ167は、保持台本体11と延長保持部材13と協働して、拡張充電用カバー16の第2の回転軸166aの回りの回動範囲を第2の所定の角度範囲内に規制する。図示の例では、第2の所定の角度は、実質的に10度に等しい。図21A、図21C、および図21Dに示されるように、拡張充電用カバー16は、その右端部側で、延長保持部材13へ向けて上方へ突出するヒンジ部材168を有する。一方、図19Bおよび図25に示されるように、延長保持部材13は、そのストッパ113の内壁から、拡張充電用カバー16へ向けて突出して、ヒンジ部材168と係合するリブ138を有する。したがって、ヒンジ部材168とリブ138との組み合わせは、拡張充電用カバー16を、当該拡張充電用カバー16の底面16aがスライド板131の主面131aに接する第2の初期位置へ引き戻すように付勢する第2の付勢手段168,138として働く。以上説明した本発明の第2の実施例においては、上述した本発明の第1の実施例で述べた第1乃至第3の効果に加えて、更に、以下に記載するような効果を奏する。第4の効果は、最大縦横寸法を持つ第3の携帯型情報端末40の充電用スロット401を、拡張充電用カバー16に収容されている充電用プラグコネクタ17-3に/から、容易に着脱することができることである。その理由は、充電用プラグコネクタ17-3を収容する拡張充電用カバー16が、その下端部に設けられた第2の回転軸166aの回りで回動可能になっているからである。第5の効果は、拡張充電用カバー16の第2の回転軸166aの回りの回動範囲を第2の所定の角度範囲内に規制できることである。その理由は、拡張充電用カバー16が第2のストッパーリブ167を有しているからである。第6の効果は、第2の回転軸166aの回りに回動した拡張充電用カバー16を第2の初期位置に戻す操作が不要なことである。その理由は、携帯型情報端末用充電台10Aが、拡張充電用カバー16を第2の初期位置へ引き戻すように付勢する第2の付勢手段168,138を備えているので、拡張充電用カバー16が自動的に第2の初期位置へ復帰するからである。以上、実施例を参照して本発明を説明したが、本発明は上記実施例に限定されるものではない。本発明の構成や詳細は、本発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。例えば、第1の実施例では、第1の付勢手段が、充電用カバー12に形成された断面L字状リブ128と、保持体本体11に形成されたヒンジ部材115との組み合わせで構成されているが、第1の付勢手段はそのような構成に限定されず、種々の構成を採用してよいのは勿論である。同様に、第2の実施例では、第2の付勢手段が、拡張充電カバー16に形成されたヒンジ部材168と、延長保持部材13に形成されたリブ138との組み合わせから構成されているが、第2の付勢手段はそのような構成に限定されず、種々の構成を採用してよいのは勿論である。上記の実施形態実施例の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。付記1縦横寸法が互いに異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる、複数種類の携帯型情報端末の一つを保持しつつ、当該保持した携帯型情報端末の前記充電用スロットに充電用プラグコネタクを差し込むことにより、前記保持した携帯型情報端末を充電可能な充電台であって、前記複数種類の携帯型情報端末の一つを、水平面に対して傾斜した主載置面で保持する保持台本体と、前記充電用プラグコネクタをその収容位置を変更しつつ収容可能な第1の収容部を持ち、前記主載置面の下端に着脱自在な充電用カバーであって、前記主載置面上に保持されるべき前記複数種類の携帯型情報端末の下端を支持すると共に、下端部に設けられた第1の回転軸の回りで回動可能な、前記充電用カバーと、を備えた携帯型情報端末用充電台。付記2前記複数種類の携帯型情報端末は、第1の縦横寸法と第1の充電用スロットとを持つ第1の携帯型情報端末と、前記第1の縦横寸法より大きい第2の縦横寸法と前記第1の充電用スロットとは異なる位置に設けられた第2の充電用スロットとを持つ第2の携帯型情報端末と、を少なくとも含み、前記携帯型情報端末用充電台は、前記保持台本体の第1の側縁部側に設けられた延長保持部材であって、前記主載置面と平行な延長載置面を持ち、前記第2の携帯型情報端末の下端を支持するためのストッパを持つ、前記延長保持部材を更に備える、付記1に記載の携帯型情報端末用充電台。付記3前記第1の回転軸は、前記充電用カバーの両側面に設けられて、前記保持台本体に形成された一対のU溝に嵌入される一対の円柱状突起から成る、付記1又は2に記載の携帯型情報端末用充電台。付記4前記充電用カバーは、前記保持台本体と協働して、当該充電用カバーの前記第1の回転軸の回りの回動範囲を第1の所定の角度範囲内に規制する第1のストッパーリブを持つ、付記1乃至3のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用充電台。付記5前記充電用カバーを、当該充電用カバーの底面が前記主載置面に接する第1の初期位置へ引き戻すように付勢する第1の付勢手段を更に有する、付記1乃至4のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用充電台。付記6前記第1の付勢手段は、前記充電用カバーに設けられ、前記主載置面へ向けて突出する断面L字状リブと、前記主載置面から前記充電用カバーへ向けて突出して、前記断面L字状リブと係合するヒンジ部材と、から構成される、付記5に記載の携帯型情報端末用充電台。付記7前記複数種類の携帯型情報端末は、前記第2の縦横寸法よりも大きい第3の縦横寸法と前記第1および前記第2の充電用スロットとは異なる位置に設けられた第3の充電用スロットとを持つ第3の携帯型情報端末を更に含み、前記延長保持部材は、前記保持台本体の内部でスライド可能なスライド板を持ち、前記延長載置面は、前記主載置面と平行に移動可能であり、前記延長保持部材が前記所定の延長位置まで延長されたときに、前記延長保持部材の前記ストッパは、前記第3の携帯型情報端末の下端を支持し、前記携帯型情報端末用充電台は、前記延長保持部材が前記所定の延長位置まで延長された状態において、前記主載置面と前記延長載置面との間の前記スライド板の下端に着脱自在な拡張充電用カバーであって、前記充電用プラグコネクタを収容可能な第2の収容部を持ち、前記第3の携帯型情報端末の下端を支持しつつ、下端部に設けられた第2の回転軸の回りで回動可能な、前記拡張充電用カバーを更に備える、付記1乃至6のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用充電台。付記8前記第2の回転軸は、前記拡張充電用カバーの両側面から外側へ突出して、前記前記保持台本体および前記延長保持部材にそれぞれ形成された側面丸穴に嵌入される一対の円柱状突起から成る、付記7に記載の携帯型情報端末用充電台。付記9前記拡張充電用カバーは、前記保持台本体および前記延長保持部材と協働して、当該拡張充電用カバーの前記第2の回転軸の回りの回動範囲を第2の所定の角度範囲内に規制する第2のストッパーリブを持つ、付記7又は8に記載の携帯型情報端末用充電台。付記10前記拡張充電用カバーを、当該拡張充電用カバーの底面が前記スライド板の主面に接する第2の初期位置へ引き戻すように付勢する第2の付勢手段を更に有する、付記7乃至9のいずれか1つに記載の携帯型情報端末用充電台。付記11前記第2の付勢手段は、前記拡張充電用カバーに設けられたヒンジ部材と、前記延長保持部材に形成され、前記ヒンジ部材と係合するリブと、から構成される、付記10に記載の携帯型情報端末用充電台。"