鋼管本体部とその両端に一体形成されるフランジ部とを有する複数の主柱材鋼管がその長手方向に互いに連結されることにより構成された主柱材を含む鋼管鉄塔の前記主柱材の補強構造であって、前記主柱材鋼管の周囲であってその周方向に等間隔で並ぶ3箇所以上の複数の位置で当該主柱材鋼管に沿ってその長手方向に延びる複数の補強材と、これら補強材を前記主柱材鋼管に固定するための複数の固定部材とを含み、前記各補強材がそれらの長手方向の複数の位置でそれぞれ前記固定部材により前記主柱材鋼管の鋼管本体部にのみ固定されていることを特徴とする鋼管鉄塔の補強構造。請求項1に記載の鋼管鉄塔の補強構造において、前記主柱材は、前記主柱材鋼管の内側にコンクリートが充填されたMC材であることを特徴とする鋼管鉄塔の補強構造。複数の主柱材と、鋼管本体部及びその両端に設けられる連結部を備えかつ当該連結部を介して前記主柱材に連結される腹材とを含む鋼管鉄塔の前記腹材の補強構造であって、前記腹材の周囲であってその周方向に等間隔で並ぶ3箇所以上の複数の位置で当該腹材に沿ってその長手方向に延びる複数の補強材と、これら補強材を前記腹材に固定するための複数の固定部材とを含み、前記各補強材がそれらの長手方向の複数の位置でそれぞれ前記固定部材により前記腹材の鋼管本体部にのみ固定されていることを特徴とする鋼管鉄塔の補強構造。送電用鉄塔等の補強工事は、山中等、周辺環境が悪く、高所での作業が多いため施工性が良いものであるのが望ましい。しかしながら、上記従来の補強構造では、上下に隣接する主柱材鋼管のフランジ部同士を固定しているボルトを取り外し、当該フランジ部に支持プレートを重ねた上でこれらフランジ部と支持プレートとを新しいボルトナットで共締めし、これによりフランジ部に支持プレートを固定する。その上で、上下の各支持プレートに鋼管補強材をボルトナットで固定する必要があるため、施工に過大な時間と労力を要する。特に、主柱材鋼管のフランジ部同士を固定しているボルトナットは強固に締結されている上、錆の発生や塗装を伴う場合も多いため、上記のようなボルトナットの取外しには時間と技術を要する。また、鋼管鉄塔の補強は必ずしも主柱材に限らず、斜材や水平材等の腹材についても必要とされる場合がある。しかし、特許文献1に記載される補強構造は、鋼管鉄塔の主柱材の補強を対象とするものであって腹材の補強に適したものではなかった。従って、腹材についても、高い補強強度を得ることができかつ施工性の良い補強構造が望まれる。本発明は、このような事情に鑑みて成されたものであり、送電用鉄塔や通信用鉄塔等の鋼管鉄塔の補強構造に関し、高い補強強度を確保しながら施工性を向上させることを目的とするものである。上記課題を解決するための本発明の一の局面による鋼管鉄塔の補強構造は、鋼管本体部とその両端に一体形成されるフランジ部とを有する複数の主柱材鋼管がその長手方向に互いに連結されることにより構成された主柱材を含む鋼管鉄塔の前記主柱材の補強構造であって、前記主柱材鋼管の周囲にあってその周方向に等間隔で並ぶ3箇所以上の複数の位置で当該主柱材鋼管に沿ってその長手方向に延びる複数の補強材と、これら補強材を前記主柱材鋼管に固定するための複数の固定部材とを含み、前記各補強材がそれらの長手方向の複数の位置でそれぞれ前記固定部材により前記主柱材鋼管の鋼管本体部にのみ固定されているものである。この補強構造によれば、主柱材に働く座屈荷重を各補強材に応分に負担させつつ座屈変形を抑止する効果である座屈補剛効果によって主柱材を補強することができる。しかも、各補強材は主柱材鋼管の鋼管本体部にのみ固定されるため、施工に際して主柱材鋼管のフランジ部に補強材を固定することいった作業が不要となる。また、主柱材鋼管の周囲の3箇所以上の位置に等間隔で複数の補強材が配置されていることにより、ある程度高い補強強度が確保される。特に、このように補強材が配置されることで、主柱材鋼管の全周に亘って前記座屈補剛効果が均等化され、座屈荷重に対して高い補強効果を享受することが可能となる。なお、このような補強構造は、主柱材として中空鋼管構造のものに有用であることは勿論であるが、主柱材鋼管の内側にコンクリートが充填されたもの以下、MC材と称するを有する鋼管鉄塔以下MC鉄塔と称するについても有用である。特に、MC材の場合には、主柱材に局部変形が生じ難いため、簡易な構造で座屈荷重に対する高い補強効果を得ることが可能な上記の補強構造を適用すれば、構造の簡易さによる補強工事の施工性の向上と補強効果とのバランスのとれた補強構造を提供することが可能となる。また、本発明の他の一の局面による鋼管鉄塔の補強構造は、複数の主柱材と、鋼管本体部及びその両端に設けられる連結部を備えかつ当該連結部を介して前記主柱材に連結される腹材とを含む鋼管鉄塔の前記腹材の補強構造であって、前記腹材の周囲であってその周方向に等間隔で並ぶ3箇所以上の複数の位置で当該腹材に沿ってその長手方向に延びる複数の補強材と、これら補強材を前記腹材に固定するための複数の固定部材とを含み、前記各補強材がそれらの長手方向の複数の位置でそれぞれ前記固定部材により前記腹材の鋼管本体部にのみ固定されているものである。なお、腹材とは、鋼管鉄塔を構成する軸状の部材のうち、斜材や水平材等、主柱材を除く部材を意味する。この補強構造によれば、腹材に働く座屈荷重を各補強材に応分に負担させつつ座屈変形を抑止する効果である座屈補剛効果によって腹材を補強することができる。また、腹材の周囲の3箇所以上の位置に等間隔で複数の補強材が配置されていることにより、ある程度高い補強強度が確保されるとともに、このように補強材が配置されることで、腹材の全周に亘って前記座屈補剛効果が均等化され、座屈荷重に対して高い補強効果を享受することが可能となる。以上説明したように、本発明の一の局面による鋼管鉄塔の補強構造によれば、主柱材鋼管のフランジ部に補強材を固定するといった作業を伴うことなく主柱材についてある程度高い補強強度を確保することが可能となるため、送電用鉄塔や通信用鉄塔等の鋼管鉄塔の主柱材の補強構造に関し、高い補強強度を確保しつつ施工性を向上させることができる。また、本発明の他の一の局面による鋼管鉄塔の補強構造によれば、斜材や水平材等の腹材の鋼管本体部に固定することである程度高い補強強度を確保することが可能であり、送電用鉄塔や通信用鉄塔等の鋼管鉄塔の腹材について高い補強強度を確保しつつ施工性を向上させることができる。以下、添付図面を参照しながら本発明の好ましい実施の一形態について詳述する。図1は、本発明が適用された鋼管鉄塔の一部分を模式的に示している。この図に示す鋼管鉄塔は、例えば正方形基礎面の四隅部から高さ方向に延びる主柱材2と、隣接する主柱材2の間に設けられる斜材3a及び水平材3b等の腹材3とを含む。主柱材2は、同図に示すように複数の主柱材鋼管10がその長手方向に互いに連結されることにより構成されている。これらの主柱材鋼管10は、図2に示すように、鋼管本体部11とその長手方向両端に一体に設けられるフランジ部12とを有しており、上下方向に並ぶ各主柱材鋼管10のフランジ部12同士が図外のボルトナットにより締結されることにより主柱材2が構築されている。なお、各主柱材鋼管10はMC材である。また、これら主柱材鋼管10の鋼管本体部11の途中部分には、溶接等の手段によりガセットプレート図示省略が一体に設けられており、前記腹材3の末端部分がこのガセットプレートに固定されている。この鋼管鉄塔の主柱材2のうち一部分には、補強材22が固定されることにより補強が施されている。図2及び図3は、その補強構造を具体的に示している。同図に示すように、主柱材2を構成する特定の主柱材鋼管10の周囲、具体的には周方向に等間隔90°間隔で並ぶ4箇所の位置には、当該主柱材鋼管10の長手方向に沿って延びる補強材22がそれぞれ配されている。各補強材22は、長手方向の複数の位置でそれぞれバンドと称する固定部材14により主柱材鋼管10の前記鋼管本体部11に固定されている。当実施形態では、各補強材22は、その長手方向の各7箇所の位置で鋼管本体部11に固定されている。当実施形態において、各補強材22は、図3に示すように、主柱材鋼管10の長手方向に延びる一対のアングル材24であるが、各補強材22は、アングル材24に限定されるものではなく、平鋼材や鋼管材などを採用することも可能である。他方、各固定部材14は、図3に示すように、フランジ部16を両端にもつハーフパイプ型の一対の分割片14a、14bからなり、これら分割片14a、14bが鋼管本体部11をその径方向に挟持するように当該鋼管本体部11の外周面上に配置された上で、前記フランジ部16同士がボルトナット18により締結されることにより鋼管本体部11に固定されている。各固定部材14の外周面上には、周方向に等間隔で並びかつ主柱材鋼管10を中心として放射状に延びる3つ以上図3では4つの板状の補強材取付部20が突設されている。そして、前記一対のアングル材24が補強材取付部20をその厚み方向に挟持するように各固定部材14の当該補強材取付部20にそれぞれ重ねられた上で、ボルトナット26によりこれらアングル材24が補強材取付部20に締結されることによって、各補強材22が各固定部材14を介して主柱材鋼管10の鋼管本体部11に固定されている。以上のような補強材22による主柱材2の補強は、例えば次のような手順で施工することが可能である。まず、各固定部材14を所定間隔で主柱材鋼管10の鋼管本体部11に固定する。次に、各補強材22のアングル材24を固定部材14のうち鋼管本体部11の上下両端の固定部材14に対してボルトナット26で締結した後、残りの固定部材14に対して各アングル材24を順次ボルトナット26で締結するようにする。そして、最終的に全てのボルトナット26を所定のトルクで締結する。以上説明したような鋼管鉄塔の補強構造によれば、主柱材2に働く座屈荷重を各補強材22に応分に負担させつつその座屈補剛効果によって主柱材2を補強することができる。しかも、この構造では、各補強材22は主柱材鋼管10の鋼管本体部11にのみ固定され、フランジ部12から各補強材22が切り離された構造であるため、従来のように、施工に際して上下の主柱材2のフランジ部同士を締結するボルトナットを取り外して当該フランジ部に補強材を取り付け、再度固定するといった作業が不要であり、これによって非常に簡単に施工することが可能となる。また、上記のように、主柱材鋼管10の周囲の4箇所の位置に等間隔で補強材22が配置されていることにより、ある程度高い補強強度を確保することも可能である。特に、このような補強材22の配置によれば、主柱材2主柱材鋼管10の全周に亘って前記座屈補剛効果が均等化されるため、座屈荷重に対して高い補強効果を享受することが可能である。従って、この補強構造によれば、高い補強強度を確保しつつその施工性を向上させることができる。なお、主柱材2主柱材鋼管10の全周に亘って座屈補剛効果を均等化する観点からは、主柱材鋼管10の周囲の3箇所以上の位置に等間隔で補強材22が配置されていれば良いが、実施形態のように4箇所又はそれ以上の偶数箇所に等間隔で補強材22が位置する構造によれば、固定部材14を構成する分割片14a、14bを共通化できるというメリットがある。加えて、この実施形態では、主柱材2として主柱材鋼管10鋼管本体部11をMC材としたいわゆるMC鉄塔に上記補強構造を適用しているため次のような利点もある。すなわち、MC材である主柱材2は、それ自体が特に軸方向荷重に対して高い強度を有し、比較的局部変形が生じ難いため、簡易な構造で座屈荷重に対して高い補強効果を得ることが可能な上記のような補強構造を適用すれば、補強工事の施工性を高めることと補強効果とのバランスのとれた補強構造を提供することが可能となる。また、この補強構造によれば、各補強材22は一般的なアングル材24からなるものであって固定用のボルト孔が形成されている点を除き、特殊な継手構造を設けることなく固定部材14への固定が可能である。そのため、補強材22を簡単かつ安価に製作することが可能であり、これによって施工コストを抑制することができるという利点もある。なお、補強材22による上記の補強構造は、主柱材2に限らず斜材3aや水平材3b等の腹材3についても同様に適用可能である。図4はその一例を示している。同図は、図1中に二点鎖線で示すように補強材22により斜材3aを補強した場合の要部拡大図である。同図に示すように、斜材3aは、鋼管本体部30とその長手方向両端に一体に設けられる連結部32とを有し、主柱材鋼管10のガセットプレート13に対して前記連結部32がボルトナットで締結されることにより主柱材2に連結されている。そして、この斜材3aの鋼管本体部30の周囲、具体的には周方向に等間隔90°間隔で並ぶ4箇所の位置に補強材22がそれぞれ配され、これら補強材22がそれらの長手方向の複数の位置でそれぞれ固定部材14により前記鋼管本体部30に固定されている。なお、補強材22や固定部材14は、斜材3aに適したサイズとされる以外、基本的な構造は主柱材2の補強に用いられるもの図2及び図3参照と同等であり、従って、施工手順も主柱材2の補強と同等の手順で行うことができる。このような斜材3aの補強構造によれば、斜材3aに働く座屈荷重を各補強材22に応分に負担させつつその座屈補剛効果によって斜材3aを補強することが可能であり、しかも、各補強材22は斜材3aの鋼管本体部30にのみ固定されるため非常に簡単に施工することが可能である。従って、上述した主柱材2の補強構造の場合と同等の作用効果を享受することができる。以上、図4を用いて斜材3aの補強構造について説明したが、水平材3b等の他の腹材3についても同様である。なお、上述した鋼管鉄塔およびその補強構造は、本発明の好ましい実施形態の例示であってその具体的な構成は本発明の要旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。