防波堤の単位ユニットであって、波浪エネルギーを分散させるように形成される第1の構造体110;前記第1の構造体から延びて結合される連結部120;前記連結部120の端部に結合される第2の構造体130の一部;を含み、多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、互いに異なる単位ユニット110にそれぞれ備えられた第2の構造体130の一部が集まって互いに結合されることで第2の構造体130を形成することを特徴とする防波堤の単位ユニット。前記第1の構造体110の表面は、曲面形状に形成されることを特徴とする請求項1に記載の防波堤の単位ユニット。前記第1の構造体110は、球形形状であることを特徴とする請求項2に記載の防波堤の単位ユニット。前記第1の構造体110は、上段と下段とに分離可能であり、突起111と溝112が設けられ、嵌め込み結合によって上段と下段とが結合されることを特徴とする請求項1に記載の防波堤の単位ユニット。前記第2の構造体130の一部には、突起131または溝132のうちから選択されるいずれか1つが設けられ、嵌め込み結合によって前記第2の構造体130に結合されることを特徴とする請求項1に記載の防波堤の単位ユニット。前記連結部120は、前記単位ユニット100ごとに8ずつ備えられるが、前記第1の構造体110に衝突した波浪が分散されて流動される経路に前記第2の構造体130が配置されるように、前記第1の構造体110の上方と下方とにそれぞれ4つずつ放射状に延びて結合されることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の防波堤の単位ユニット。前記単位ユニット100に備えられた前記第2の構造体の一部は、前記単位ユニット100内で隣接する他の第2の構造体130の一部と連結される支持部材が多数個備えられることを特徴とする請求項6に記載の防波堤の単位ユニット。防波堤の単位ユニットにおいて、各角部に第2の構造体130の一部が形成される六面体形状のフレーム150の内部に第1の構造体110が備えられ、前記第2の構造体130の一部から内部に向けて前記第1の構造体110の表面に延びるように連結部120がそれぞれ結合されるが、多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、互いに異なる単位ユニット100にそれぞれ備えられた前記第2の構造体130の一部が集まって互いに結合されることで第2の構造体130を形成することを特徴とする防波堤の単位ユニット。請求項1または8に記載の単位ユニットの結合方法であって、多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、互いに異なる単位ユニット100にそれぞれ備えられた前記第1の構造体110は、それぞれの単位ユニット100に備えられた前記第2の構造体130の直径に比べてより大きな構造体と、前記第2の構造体130の直径に比べてより小さな構造体とが交互に配置されるように結合されることを特徴とする防波堤の単位ユニットの結合方法。多数個の前記単位ユニット100に備えられた前記第1の構造体110の直径の大きさは、縦方向または横方向のうちから選択されるいずれか一方向に一定間隔で配列されるように結合されることを特徴とする請求項9に記載の防波堤の単位ユニットの結合方法。本発明は、上述の問題点に鑑みて案出されたもので、本発明の目的は、波浪エネルギーを効果的に吸収分散させるため、波浪の流動方向と経路を考慮した上で防波堤の単位ユニットを設計することで、港湾内へ波浪エネルギーが伝達されて施設及び停泊中の船舶が被害を受けることを防止することができる防波堤の単位ユニット及びその結合方法を提供することにある。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、波浪エネルギーを分散させるように形成される第1の構造体110;前記第1の構造体110から延びて結合される連結部120;前記連結部120の端部に結合される第2の構造体130の一部;を含むが、多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、互いに異なる単位ユニット100にそれぞれ備えられた第2の構造体130の一部が集まって互いに結合されることで第2の構造体130が形成されることを特徴とする。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、前記第1の構造体110の表面は、曲面形状に形成されることを特徴とする。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、前記第1の構造体110は、球形形状であることを特徴とする。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、前記第1の構造体110は、上段と下段とに分離可能であり、突起111と溝112が設けられ、嵌め込み結合によって上段と下段とが結合されることを特徴とする。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、前記第2の構造体130の一部には、突起131または溝132のうちから選択されるいずれか1つが備えられ、嵌め込み結合によって前記第2の構造体130に結合されることを特徴とする。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、前記連結部120が、前記単位ユニット100ごとに8ずつ備えられるが、前記第1の構造体110に衝突した波浪が分散されて流動される経路に前記第2の構造体130が配置されるように、前記第1の構造体110の上方と下方とにそれぞれ4つずつ放射状に延びて結合されることを特徴とする。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、前記単位ユニット100に備えられた前記第2の構造体130の一部が、前記単位ユニット100内で隣接する他の第2の構造体130の一部と連結される支持部材140が多数個備えられることを特徴とする。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、各角部に第2の構造体130の一部が形成される六面体形状のフレーム150の内部に第1の構造体110が備えられ、前記第2の構造体130の一部から内部に向けて前記第1の構造体110の表面に延びるように連結部120がそれぞれ結合されるが、多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、互いに異なる単位ユニット100にそれぞれ備えられた前記第2の構造体130の一部が集まって互いに結合されることで第2の構造体130を形成することを特徴とする。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットの結合方法は、多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、互いに異なる単位ユニット100にそれぞれ備えられた前記第1の構造体110は、それぞれの単位ユニット100に備えられた前記第2の構造体130の直径に比べてより大きな構造体と前記第2の構造体130の直径に比べてより小さな構造体とが交互に配置されるように結合されることを特徴とする。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットの結合方法は、多数個の前記単位ユニット100に備えられた前記第1の構造体110の直径の大きさは、縦方向または横方向のうちから選択されるいずれか一方向に一定間隔で配列されるように結合されることを特徴とする。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、流入される波浪が中心に位置した第1の構造体に衝突した後、波浪の流動方向を考慮し、一次衝突後の波浪が流動される地点に第2の構造体を形成して波浪エネルギーが連続して吸収または分散されるように構成されることで、港湾内に流入しようとする波浪エネルギーをできるだけ吸収または分散させ、施設などの破損を防止することができるという長所がある。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、中心に位置する第1の構造体の表面が曲面形状に形成されることで、防波堤に打ち寄せる波浪が一次的に衝突する時に防波堤が受ける衝撃を緩和し、残存する波浪エネルギーを第2の構造体側へ効率的に伝達することができる。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、第1の構造体が球形形状であるので、防波堤が受ける衝撃を最小化し、単位ユニットの中心に位置する第1の構造体に波浪が正面衝突する時、放射状に波浪エネルギーが分散されるという長所がある。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、第1の構造体が上下段に分離及び結合され、また、突起と溝で結合されることができるため、防波堤の単位ユニットの結合が堅固となり、分離が容易である。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、第2の構造体に突起と溝が設けられ、多数個の単位ユニットが結合されて防波堤を形成する場合、それぞれの単位ユニットに備えられた第2の構造体の一部が集まって結合されることで、多数個の単位ユニットを結合する時、結合強度が向上し、分離が容易である。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、第1の構造体の上段と下段にそれぞれ4つの連結部が設けられ、連結部の端部に第2の構造体の一部が結合されているため、多数個の単位ユニットを結合して防波堤を形成する場合、第1の構造体に衝突した波浪が分散されて流動される経路に第2の構造体が配置されるようになり、波浪の流動経路を考慮してエネルギーを分散させ、これにより、港湾内に流入しようとする波浪エネルギーを最小化する効果が得られる。本発明の他の実施形態に係る防波堤の単位ユニットは、1つの単位ユニット内に備えられた第2の構造体の一部を、隣接する他の第2の構造体の一部と連結させるように支持部材を備えているため、連結部により支持される単位ユニットの結合強度が向上し、防波堤の構造的な安定性に寄与できる。本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットの結合方法は、互いに異なる大きさの第1の構造体が備えられた単位ユニットが交互に配置され、かつ、これらが縦方向または横方向に一定間隔で配列されることで、第1の構造体に波が当たって発生する反射波を大きく減らすことができ、不規則な海波エネルギーが容易に相殺されるという長所がある。防波堤breakwaterは、海外からの波浪を防いで内港を保護する構造物であって、人工港湾には防波堤が必須である。防波堤の構造は、直立堤と、傾斜堤と、混成堤とに分けられる。直立堤構造は、小規模な防波堤において多く使用されるもので、下端から直立して構築したコンクリート構造物である。これは、港湾内側への波浪の流入を防止する効果が優れているが、地盤が弱層である場合は、沈下または捨石基礎の崩壊が発生することがある。傾斜堤構造は、捨石やテトラポッドを築き上げるもので、地盤が弱い場合でも築造可能であるという長所があるが、斜面での波浪の砕波による越波が多く発生し、水深の深いところでは防波堤の築造に材料が多く必要であるため、経済的でないという短所がある。混成堤構造は、前記傾斜堤の上に直立堤を積層するもので、両者の短所を補完しているため、現在広く使用されている。さらに、防波堤は、固定式のものと浮遊式のものとに分けられる。固定式防波堤は、海底の底面に基礎構造物を固定する方式、浮遊式防波堤は、海水面の上を防波堤が流動し、防波堤の下に海水が通過するように形成されるような方式である。防波堤の築造位置の選定時、次の点を考慮する必要がある。まず、波浪の進行方向に対して防波堤を垂直に設置すると、短い延長で広い面積で静穏な海水面となる。なお、垂直の場合に比べて、傾斜を加える場合は、傾斜角によって防波堤に衝突する波力を調節することができる。既存の囲い堰工法による防波堤は、海水の自然な流れを妨害し、季節による土砂の移動をせき止めて水質が悪化し、港湾内では土砂が堆積される反面、海辺の砂が流出され、海洋環境が破壊されるなど、種々の問題を抱えている。従って、自然な海水の流動を妨害しないと共に、波浪エネルギーが港湾に直接伝達されないようにすることが重要であるが、上述の浮遊式防波堤では、海水が円滑に流れることができる。但し、このような浮遊式防波堤は、設置のための環境要件に制約が多くかつ製作に多大なコストがかかり、経済的でなく、相対的に不安定で、防波堤効率が低いという短所がある。以下、これらの問題点を解決するための、本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットについて図面を参照して詳述する。図1は、本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットを示すもので、図1aは、突起が示された状態の斜視図、図1bは、溝が示された状態の斜視図である。図2は、本発明の他の実施形態であり、上段と下段とが分離される防波堤の単位ユニットを示す斜視図、図3は、本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニットを多数個結合した結合状態を示す斜視図、図4は、本発明のまた他の実施形態であり、隣接する第2の構造体の一部が相互間に支持部材を有する防波堤の単位ユニットを示す斜視図、図5は、図4に示された防波堤の単位ユニットを多数個結合した結合状態を示す斜視図、図6は、図4に示された防波堤の単位ユニットを他の側面で具現した防波堤の単位ユニットを示す斜視図、図7は、大きさの異なる第1の構造体が備えられた単位ユニットが交互に配置されるように結合された状態を示す斜視図である。図1及び図3を参照して、本発明の一実施形態に係る防波堤の単位ユニット100は、第1の構造体110、連結部120、第2の構造体130の一部を含んでなる。前記第1の構造体110は、前記単位ユニット100の中心に位置して求心点となり、波浪が一次的に衝突する部位である。前記第1の構造体110は、直六面体、正四面体など、設計によって種々の形状に形成できることは勿論であるが、波浪の衝突による衝撃を緩和し、波浪エネルギーを効果的に吸収または分散させるため、表面が曲面形状に形成されることが好ましい。また、前記第1の構造体110が球形形状である実施形態が考えられる。前記第1の構造体110の断面が楕円形である場合に比べて、断面が円形である場合は、前記第1の構造体110に一次的に衝突した波浪エネルギーが放射状に均一に分散されることができる。図2を参照して、前記第1の構造体110は、上段と下段とに分離され、上段と下段にはそれぞれ突起111と溝112が設けられることができる。防波堤は、多数個の前記単位ユニット100を海底で結合するという酷い環境で作業を行う必要があるが、前記第1の構造体110が分離されることで結合及び分離の作業が容易に行えるという長所がある。また、上段と下段に設けられた前記突起111及び前記溝112を用いて上段と下段とを嵌め込み結合することで、結合強度を向上させることができる。図1乃至図3を参照して、前記連結部120は、前記第1の構造体110から延びて結合される。前記連結部120の端部には、前記第2の構造体130の一部が結合されており、前記第2の構造体130については、後述する。前記連結部120は、設計によって前記第1の構造体110に一体型として設けられるか、分離可能に形成されることができ、十分な剛性を維持する必要がある。図1乃至図3を参照して、前記第2の構造体130は、前記連結部120の端部にその一部が結合されており、多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、互いに異なる単位ユニット100に備えられたそれぞれの第2の構造体130の一部が集まって互いに結合されることで第2の構造体130をなすように形成される。即ち、前記第2の構造体130を多数個に分割した第2の構造体130の一部が前記連結部120の端部に結合されたものが前記単位ユニット100であり、前記単位ユニット100を互いに結合して防波堤を構成すると、分割された前記第2の構造体130の一部が集まって前記第2の構造体130を形成するようになる。前記第2の構造体130が分割された分割片の個数は、設計によって変化する。図面に示すように、前記単位ユニット100において前記連結部120を8つで構成する場合、前記第2の構造体130の一部は、前記第2の構造体130を8等分した分割片で形成されることができる。前記連結部120が前記第1の構造体110の上方と下方とにそれぞれ4つずつ放射状に延びるように結合される場合、8等分された前記第2の構造体130の一部が前記連結部120ごとに結合される。従って、1つの単位ユニット100に備えられた第2の構造体130の一部の周りを、7つの他の単位ユニット100に備えられた第2の構造体130の一部が取り囲むと、第2の構造体が完成される。図面に示すように、最初の単位ユニット100に前記連結部120が8つ備えられ、8等分された前記第2の構造体130の一部が8つ結合された場合、最初の単位ユニット100を立体的に取り囲むように26つの他の単位ユニット100が結合されると、最初の単位ユニット100に結合された8つの第2の構造体130の一部が全て完成し、最初の単位ユニット100の周辺に8つの第2の構造体130が形成されるようになる。これは、波浪の流動方向を考慮したもので、波浪の進行が遮られる場合は、波浪は、放物線状の進行を示すようになる。最初に前記第1の構造体110に衝突した波浪は、放射状に分散されながら前記第2の構造体130に二次衝突し、前記第2の構造体130に二次的に衝突した波浪は、最初に衝突した単位ユニット100の後方に位置した単位ユニット100の第1の構造体110に再度衝突し、このような過程が繰り返される。この過程で、波浪は、各単位ユニット100において前記第1の構造体110と前記第2の構造体130とを順次交互に経由することで、波浪エネルギーが吸収または分散されることができる。これにより、海水は、自然な流動方向に応じて流動されるようになり、自然環状を破壊することなく波浪エネルギーが消滅し、港湾内の施設や船舶が被害を受けるおそれがない。図1a及び図1bを参照して、前記第2の構造体130の一部には、突起131または溝132のうちから選択されるいずれか1つが設けられ、嵌め込み結合によって互いに結合されることができる。多数個の単位ユニット100を結合して前記第2の構造体130を完成させると、結合強度が向上できる。図4及び図5を参照して、前記単位ユニット100は、支持部材140を備えることができる。前記支持部材140は、前記単位ユニット100に備えられた多数個の第2の構造体130の一部のいずれか1つを隣接する他の第2の構造体130の一部に連結するように設けられる。前記支持部材140は、前記単位ユニット110において少なくとも1つ備えられ、多数個形成されることができる。例えば、前記単位ユニット100に前記連結部120及び前記第2の構造体130の一部がそれぞれ8つ備えられる場合、前記支持部材140は、8つの前記第2の構造体130の一部を互いに連結するように、上面、下面、側面においてそれぞれ4つずつ全部で12つを備えることができる。前記支持部材140は、前記連結部120の端部に結合される第2の構造体130の一部をより堅固に支持し、前記単位ユニット100を互いに結合することで、防波堤の形成時、構造的な安定性を向上させることができる。図6を参照して、前記単位ユニット100は、第2の構造体130の一部が含まれたフレーム150の内部に連結部120と第1の構造体110が備えられる。六面体形状の前記フレーム150は、各角部に前記第2の構造体130の一部が備えられ、前記フレーム150の内部には前記第1の構造体110が備えられることで、前記第2の構造体130の一部から内部に向けて前記第1の構造体110の表面に延びるように前記連結部120が結合されることができる。多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合は、前述のように、互いに異なる単位ユニット100にそれぞれ備えられた前記第2の構造体130の一部が集まって互いに結合されることで形成される。多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、隣接する単位ユニット100の相互間には、前記フレーム150が互いに結合される。これは、図4に示した防波堤の単位ユニット100と同様な構造を他の側面で説明したもので、図4に示した単位ユニット100は、前記第1の構造体110を中心に前記連結部120、前記第2の構造体130、前記支持部材140が備えられているが、図6に示された本実施形態では、第2の構造体130の一部が含まれた前記フレーム150の内部に前記第1の構造体110及び前記連結部120が備えられ、他の側面で前記単位ユニット100が示されている。図7を参照して、防波堤の単位ユニットの結合方法は、多数個の前記単位ユニット100が互いに結合される場合、互いに異なった大きさの第1の構造体110を有する単位ユニット100を備えることができる。前記第1の構造体110の直径は、その大きさが種々に異なることができるため、前記第2の構造体130の直径より大きな構造体と、前記第2の構造体130の直径より小さな構造体が存在することができる。従って、前記第2の構造体130の直径より大きな直径を有する第1の構造体110と、前記第2の構造体130の直径より小さな直径を有する第1の構造体110とが交互に配置されるように結合することが好ましい。防波堤の単位ユニットの結合方法は、他の実施形態として、波浪エネルギーの形態や大きさに応じて、これを応用して行うことができる。波高が高くかつ縦方向のエネルギーの大きな波浪が存在する環境では、例えば、前記単位ユニット100に備えられた前記第1の構造体110の直径が垂直方向に積層される縦方向に同じ大きさを有するように配列されることが考えられる。また、波高が低くかつ水平方向に進行する横方向のエネルギーの大きな波浪が存在する環境では、例えば、前記単位ユニット100に備えられた前記第1の構造体110の直径が波浪の進行方向に応じて横方向に同じ大きさを有し、または、直径が徐々に小さくなるように配列されることが考えられる。このような結合方法により不規則な波浪エネルギーを効果的に相殺することができる。本発明の技術的な思想は、上述の実施形態に限定して解釈すべきではない。また、本発明の適用範囲は、これに限定されるものではなく、特許請求の範囲で請求している本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々に変更して実施可能である。従って、このような改良及び変更は、当業者にとって自明であれば、本発明の保護範囲に含まれる。