"中心軸、前記中心軸の外周に沿った第1の円筒面上に配置された永久磁石、を有するローターと、前記永久磁石の外周に沿った第2の円筒面上に配置された電磁コイル、前記電磁コイルの外周面に沿って配置されたコイルバックヨーク、を有するステーターと、を備え、前記永久磁石と前記コイルバックヨークとの間の間隔をL1、前記コイルバックヨークの厚さをL2とするとき、前記コイルバックヨークの外周面から漏れる最大漏磁束密度が20ミリテスラ以下となるように、前記間隔L1、厚さL2の値が設定されている、電気機械装置。請求項1に記載の電気機械装置において、前記間隔L1は、3mm以下の値である、電気機械装置。請求項1または請求項2に記載の電気機械装置において、前記厚さL2は、2.5mm以上の値である、電気機械装置。請求項2または3に記載の電気機械装置において、前記間隔L1は2mmであり、前記厚さL2は2.5mmである、電気機械装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の電気機械装置を備えるロボット。請求項1~4のいずれか一項に記載の電気機械装置を備える移動体。コイルバックヨーク幅厚を同サイズのまま、電磁コイルの線径調整により積層厚を薄くし、ローター磁石表面とコイルバックヨーク内周の間を狭めて電磁コイルへの磁束密度を高めることで高トルク化を図ったところ、無負荷特性にも関わらず大きな鉄損失が生じていることが判ってきた。この原因を調べてみると、ローター磁石表面とコイルバックヨーク内周の間を狭めると、ローター磁石表面の磁束密度が増加し、トルクを高めるが、一方、コイルバックヨークの飽和磁束密度を超えてしまい、コイルバックヨークの外周への磁束漏れが増加し、ケーシングで渦電流損失が増加し、鉄損失が増加したことが原因であると判ってきた。本発明は、上述した従来の課題を解決するためになされたものであり、渦電流損失を抑制して、電気機械装置の効率を向上させることを目的とする。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]中心軸、前記中心軸の外周に沿った第1の円筒面上に配置された永久磁石、を有するローターと、前記永久磁石の外周に沿った第2の円筒面上に配置された電磁コイル、前記電磁コイルの外周面に沿って配置されたコイルバックヨーク、を有するステーターと、を備え、前記永久磁石と前記コイルバックヨークとの間の間隔をL1、前記コイルバックヨークの厚さをL2とするとき、前記コイルバックヨークの外周面から漏れる最大漏磁束密度が20ミリテスラ以下となるように、前記間隔L1、厚さL2の値が設定されている、電気機械装置。この適用例によれば、渦電流損失を抑制して、電気機械装置の効率を向上させることが可能となる。[適用例2]適用例1に記載の電気機械装置において、前記厚さL2は、2.5mm以上の値である、電気機械装置。この適用例によれば、コイルバックヨークからの最大漏磁束密度が20ミリテスラ以下にすることができる。[適用例3]適用例1または適用例2に記載の電気機械装置において、前記間隔L1は、3mm以下の値である、電気機械装置。この適用例によれば、渦電流損失を抑制したまま電気機械装置のトルクを大きくすることができる。[適用例4]適用例2または3に記載の電気機械装置において、前記間隔L1は2mmであり、前記厚さL2は2.5mmである、電気機械装置。この適用例によれば、電気機械装置の大きさを小さくすることが可能となる。[適用例5]適用例1~4のいずれか一項に記載の電気機械装置を備えるロボット。[適用例6]適用例1~4のいずれか一項に記載の電気機械装置を備える移動体。なお、本発明は、種々の形態で実現することが可能であり、例えば、モーターや発電装置などの電気機械装置のほか、それを用いたロボット、移動体等の形態で実現することができる。図1は、コアレスモーターの構成を示す説明図である。図1Aは、コアレスモーター10を中心軸230に平行な面図1Bの1A-1A切断面で切ったときの断面を模式的に示し、図1Bは、コアレスモーターを中心軸230に垂直な面図1Aの1B-1B切断面で切った断面を模式的に示している。コアレスモーター10は、略円筒状のステーター15が外側に配置され、略円筒状のローター20が内側に配置されたインナーローター型モーターである。ステーター15は、電磁コイル100A、100Bと、ケーシング110と、コイルバックヨーク115と、磁気センサー300とを備えている。ローター20は、中心軸230と、永久磁石200と、磁石サイドヨーク215、216と、磁石バックヨーク236と、軸受け240と、波バネ座金260と、を備えている。ローター20は、中心に中心軸230を有しており、中心軸230の外周には、磁石バックヨーク236が配置されている。磁石バックヨーク236の外周には、6極の永久磁石200が配置されている。6極の永久磁石200は、中心軸230の中心から外部に向かう方向放射方向に磁化された永久磁石200と、外部から中心軸230の中心に向かう方向中心方向に磁化された永久磁石200とを含んでおり、磁化方向が中心方向である永久磁石200と、磁化方向が放射方向である永久磁石200は、円周方向に沿って交互に配置されている。図1Bの永久磁石200に付したN、Sの符号は、永久磁石200の外周側の磁極の極性を示している。尚、本実施例では、着磁方向は、ラジアル方向放射方向、あるいは中心方向を採用しているが、永久磁石200の着磁方向は、ラジアル方向、パラレル方向のどちらの着磁でもよい。永久磁石200の中心軸230に沿った方向の端部には、磁石サイドヨーク215、216が設けられている。磁石サイドヨーク215、216は、軟磁性体材料で形成された円盤状の部材である。磁石サイドヨーク215の外側には、磁気センサー300がステーター15上に設けられている。磁気センサー300が配置される側の磁石サイドヨーク215を第1の磁石サイドヨーク215とも呼び、磁気センサー300が配置される側と反対側の磁石サイドヨーク216を第2の磁石サイドヨーク216とも呼ぶ。磁石サイドヨーク215の中心軸230に沿った方向の厚さは、磁石サイドヨーク216の中心軸230に沿った方向の厚さよりも薄い。磁束は、空気中よりも軟磁性体材料の中を通りやすいので、永久磁石200からでた磁束のうち、中心軸230方向に漏れ出た磁束は、磁石サイドヨーク215、216を通りやすい。中心軸230は、炭素繊維強化プラスチックで形成されており、貫通孔239を有している。中心軸230は、ケーシング110の軸受け240で支持されてケーシング110に取り付けられている。また、本実施例では、ケーシング110の内側に、波バネ座金260が設けられており、この波バネ座金260は、永久磁石200の位置決めを行っている。但し、波バネ座金260は省略可能である。ケーシング110は、筐体である。ケーシング110は、中心軸230方向の中央の円筒形部分110aと、両端の板状部分110bとを備える。円筒形部分110aは、アルミニウムなどの熱伝導性の良い材料で形成されている。板状部分110bは略正方形形状を有しており、4つの角に、コアレスモーター10を他の装置に固定するためのネジ穴110cを有している。ケーシング110の円筒形部分110aの内周側には、コイルバックヨーク115が設けられている。コイルバックヨーク115の中心軸230方向の長さは、永久磁石200の中心軸230方向の長さとほぼ同じである。中央の円筒形部分110aがアルミニウムなどの熱伝導性の良い材料で形成されているのは、コイルバックヨーク115に生じた熱を外部に容易に放出するためである。なお、コイルバックヨーク115に生じる熱の原因としては、ローター20の永久磁石200の回転にともなって生じる渦電流による損失以下渦電流損失と呼ぶ。があげられる。中心軸230からコイルバックヨーク115に向かって放射方向に放射線を引いたとき、放射線は、永久磁石200をちょうど貫く。すなわち、中心軸230から見ると、コイルバックヨーク115と永久磁石200は、重なって見える。コイルバックヨーク115の内周側には、コイルバックヨーク115の内周に沿って、二相の電磁コイル100A、100Bが配列されている。電磁コイル100A、100Bを区別しない場合、電磁コイル100A、100Bを合わせて電磁コイル100とも呼ぶ。電磁コイル100A、100Bは、有効コイル領域とコイルエンド領域とを有している。ここで有効コイル領域とは、電磁コイル100A、100Bに電流が流れたときに、ローター20に対して回転方向のローレンツ力を与える領域であり、コイルエンド領域は、電磁コイル100A、100Bに電流が流れたときに、ローター20に対して回転方向と異なる方向主として回転方向に直行する方向のローレンツ力を与える領域である。ただし、コイルエンド領域は、有効コイル領域を挟んで2つあり、それぞれのコイルエンド領域に生じるローレンツ力は、大きさが同じで、向きが反対であるので、互いに打ち消し合う。有効コイル領域においては、電磁コイル100A、100Bを構成する導体配線は、中心軸230とほぼ平行な方向であり、コイルエンド領域では、電磁コイル100A、100Bを構成する導体配線は、ローター20の回転方向と平行である。また、中心軸230からコイルバックヨーク115に向かって放射方向に放射線を引いたとき、放射線は、有効コイル領域を貫くが、コイルエンド領域は貫かない。すなわち、中心軸230から見ると、有効コイル領域は、永久磁石200とコイルバックヨーク115の両方と重なって見えるが、コイルエンド領域は、永久磁石200とコイルバックヨーク115のいずれとも重なって見えない。ステーター15には、さらに、ローター20の位相を検出する位置センサーとしての磁気センサー300が、電磁コイル100A、100Bの各相に1つずつ配置されている。磁気センサー300は、上述したように、磁石サイドヨーク215側に配置されており、磁石サイドヨーク216側には配置されていない。なお、図1Aでは、一方の相の磁気センサー300のみを表示している。磁気センサー300は、回路基板310の上に固定されており、回路基板310は、ケーシング110に固定されている。ここで、磁気センサー300は、コイルエンド領域から、中心軸230に垂線を降ろしたときの垂線上に配置されていてもよい。一般に、磁気センサー300は、磁束密度の方向の感度特性に異方性を有している。コイルエンド領域から中心軸230に垂線を降ろしたときの垂線上の位置に磁気センサー300が配置されていると、電磁コイル100から放射される磁束の強さが電磁コイル100に流れる電流の増減により変化しても、磁気センサー300の出力信号は、磁気センサー300の感度の異方性により、電流の増減による磁束の変化の影響を受けにくい。図2は、コイルバックヨーク115と電磁コイル100A、100Bとを円筒面に沿って展開し、コイルバックヨーク115側から見たときの状態を示す説明図である。電磁コイル100A、100Bは、それぞれ、角丸長方形形状に巻かれている。同相の電磁コイル同士、例えば電磁コイル100Aと100A、あるいは電磁コイル100Bと100Bは重なっていないが、異相の電磁コイル同士、例えば電磁コイル100Aと100Bは一部重なっている。また、電磁コイル100Aの有効コイル領域の2つの導体の束の間に、2つの電磁コイル100Bの有効コイル領域の導体の束が収まっている。同様に、電磁コイル100Bの有効コイル領域の2つの導体の束の間に、2つの電磁コイル100Aの有効コイル領域の導体の束が収まっている。また、電磁コイル100Aのコイルエンド領域は、円筒面から外側図2の手前方向に曲げられており図1A参照、電磁コイル100Bのコイルエンド領域と重ならない。このように、電磁コイル100Aのコイルエンド領域を外側に曲げることにより、電磁コイル100Aと100Bとを同じ円筒面上に配置しつつ、互いに干渉しないように配置することができる。本実施例では、電磁コイル100A、100Bの導体の束の太さφ1と、有効コイル領域におけるコイル束の間隔をL2との間にはL2≒2×φ1の関係を有している。すなわち、電磁コイル100A、100Bが配置される円筒面は、電磁コイル100A、100Bの導体の束によりほぼ占められているので、電磁コイルの占積率を向上させ、コアレスモーター10図1の効率を向上させることができる。なお、図2では、図示の便宜上、隣り合う電磁コイル同士の間に隙間が描かれているが、L2≒2×φ1の関係にあれば、この隙間は、ほぼゼロとなる。図3は、永久磁石表面の磁束密度とコイルバックヨークからの漏磁束密度の測定を模式的に示す説明図である。本実施例では、永久磁石200の表面に磁束密度センサー301Aを配置し、コイルバックヨーク115の外側表面に磁束密度センサー301Bを配置して、永久磁石200の表面の磁束密度以下、磁石表面磁束密度と呼ぶ。と、コイルバックヨーク115から漏れる漏磁束密度以下、コイルバックヨークからの漏磁束密度と呼ぶ。を測定する。本実施例では、永久磁石200の直径をL0、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔をL1、コイルバックヨーク115の厚さをL2とし、間隔L1の値と、厚さL2の値をそれぞれ変更して、磁石表面磁束密度とコイルバックヨークからの漏磁束密度とを測定している。図4Aは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を2mmとしたときのコイルバックヨーク115の厚さL2毎の磁石表面磁束密度を示す説明図である。図4Bは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を2mmとしたときのコイルバックヨーク115の厚さL2毎のコイルバックヨーク115からの漏磁束密度を示す説明図である。図4Cは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を3mmとしたときのコイルバックヨーク115の厚さL2毎の磁石表面磁束密度を示す説明図である。図4Dは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を3mmとしたときのコイルバックヨーク115の厚さL2毎のコイルバックヨーク115からの漏磁束密度を示す説明図である。図4Eは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を4mmとしたときのコイルバックヨーク115の厚さL2毎の磁石表面磁束密度を示す説明図である。図4Fは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を4mmとしたときのコイルバックヨーク115の厚さL2毎のコイルバックヨーク115からの漏磁束密度を示す説明図である。なお、ここでは隣接する2極の永久磁石200の境界位置に磁束密度センサー301Aが位置しているときの電気角の位相を0°、180°とし、位相15°毎に磁束密度を測定している。磁石表面磁束密度は、位相90°を中心とした領域、すなわち、永久磁石200の周方向のほぼ中心、あるいは、隣接する永久磁石200から最も遠い位置で大きくなっている。一方、コイルバックヨークからの漏磁束密度は、端に近い領域を中心とした領域で大きくなっている。なお、本実施例では、上述したように15°毎に磁束密度を測定しているため、コイルバックヨークからの漏磁束密度は、位相が15°あるいは165°になる点で測定値が大きくなっている。図4Aに示される、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が2mmのサンプルS01、S02、S03の3本のグラフを比較すれば、磁石表面磁束密度は、L2の値にかかわらずほぼ同じ値である。間隔L1が3mmのサンプルS04、S05、S06図4C、間隔L1が4mmのサンプルS07、S08、S09図4Eにおいても同様に磁石表面磁束密度の値は、L2の値にかかわらずほぼ同じ値である。したがって、磁石表面磁束密度は、コイルバックヨークの厚さL2の影響をあまり受けていないことがわかる。一方、コイルバックヨーク115の厚さL2が同じ厚さ2mmであり、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が異なるサンプルS01図4A、サンプルS04図4C、サンプルS07図4Eの3本のグラフを比較すれば、間隔L1が2mmと一番小さいサンプルS01図4Aが、磁石表面磁束密度が一番大きく、サンプルS04図4C、S07図4Eの順であり、間隔L1が小さくなると、磁石表面磁束密度が小さくなっている、すなわち、磁石表面磁束密度は、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1の影響を受けている。コイルバックヨーク115の厚さL2が同じ厚さ3mmであるサンプルS02図4A、S05図4B、S08図4Cあるいは、コイルバックヨーク115の厚さL2が同じ厚さ4mmであるサンプルS03図4A、S06図4B、S09図4Cについても同様に、間隔L1が一番小さいサンプルS04、S07が、それぞれ磁石表面磁束密度が一番大きく、間隔L1が大きくなるにつれて磁石表面磁束密度が小さくなっている。すなわち、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が小さい方が、磁石表面磁束密度が大きく、間隔L1が大きい方が、磁石表面磁束密度が小さい。ここで、磁石表面磁束密度が大きい方が、電磁コイル100A,100B図1を貫く磁束を大きくできるので、コアレスモーターのトルクを大きくできる。したがって、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を小さくした方が、コアレスモーター10のトルクを大きくすることが可能となる。図4B、4D、4Fを比較すればわかるように、コイルバックヨークからの漏磁束密度は、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1と、コイルバックヨーク115の厚さL2の両方の影響を受ける。例えば、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が2mmのサンプルS01、S02、S03の3本のグラフ図4Bを比較すれば、コイルバックヨーク115の厚さL2が小さい方がコイルバックヨーク115からの漏磁束密度が大きくなっており、コイルバックヨーク115の厚さL2が大きい方がコイルバックヨーク115からの漏磁束密度が小さくなっている。永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が3mmのサンプルS04、S05、S06図4Dにおいては、コイルバックヨーク115の厚さL2が2.5mm、3mmのサンプルS05、S06は、ほぼゼロになっているが、コイルバックヨーク115の厚さL2が2mmのサンプルS04は、39.7ミリテスラサンプルS04となっている。また、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が4mmのサンプルS07、S08、S09図4Fにおいては、コイルバックヨーク115の厚さL2が2.5mm、3mmのサンプルS08、S09は、ほぼゼロになっているが、コイルバックヨーク115の厚さL2が2mmのサンプルS07は、8.5ミリテスラとなっている。いずれも、コイルバックヨーク115の厚さL2が小さい方が、コイルバックヨーク115からの漏磁束密度が大きくなっている。コイルバックヨーク115の厚さL2が2mmのサンプルS01図4B、サンプルS04図4D、サンプルS07図4Fの3つのグラフを比較すれば、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が小さい方が、漏磁束密度が大きくなっており、間隔L1が大きい方が、漏磁束密度が小さくなっている。コイルバックヨーク115の厚さL2が3mmのサンプルS02図4B、サンプルS05図4D、サンプルS08図4Fの3つのサンプルの比較、あるいは、コイルバックヨーク115の厚さL2が4mmのサンプルS03図4B、サンプルS06図4D、サンプルS09図4Fの3つのサンプルの比較においても同様である。すなわち、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が近いほど漏磁束密度が大きくなっており、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が大きいほど漏磁束密度が小さくなっている。このように、コイルバックヨーク115からの漏磁束密度は、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1と、コイルバックヨーク115の厚さL2との両方の影響を受けている。図5は、渦電流損失の測定方法の一例を示す説明図である。ステップ1では、まず、標準モーター1010の損失特性を測定する。標準モーター1010の中心軸1230に、被測定モーター10を接続するためのカップリング1500を取り付ける。この状態で、あらかじめ定められた回転数N例えば8000回転で標準モーター1010を回転させて、標準モーター1010に加える電圧E1と電流I1を測定する。このときの回転状態は、いわゆる無負荷回転状態である。このときの標準モーター1010の第1の総損失P1allは、E1×I1となる。また、第1の総損失P1allは、機械損失P1mと銅損失P1cuと鉄損失P1feの和である。ここで、標準モーター1010の電磁コイルの電気抵抗をR1とすると、銅損失P1cuは、I12×R1で表される。ステップ2では、標準モーター1010に被測定モーター10のローター20のみを接続し、ステップ1と同一の回転数Nで標準モーター1010を回転させて、標準モーター1010に加える電圧E2と電流I2を測定する。このときの第2の総損失P2allはE2×I2となる。なお、この第2の総損失P2allは、第1の総損失P1allに被測定モーター10の機械損失P2mが加わったものである。すなわち、2の総損失P2allと第1の総損失P1allの差分P2all-P1allが、被測定モーター10の機械損失P2mとなる。ステップ3では、被測定モーター10のローター20にコイルバックヨーク115を加えてステップ1、2と同じ回転数Nで回転させて、標準モーター1010に加える電圧E3と電流I3を測定する。このときの標準モーター1010の総損失P3allは、E3×I3となる。また、総損失P3allは、ステップ2で測定した総損失P2allに、コイルバックヨーク115に生じる渦電流による渦電流損失Peddy1を加えたものである。ここで、渦電流とは、金属板アルミニウム製などなどの導電体を強い磁界内で動かしたり、導電体の近傍の磁界を急激に変化させたりした際に、電磁誘導効果により導電体内で生じる渦状の電流のことである。コイルバックヨーク115に生じる渦電流による渦電流損失Peddy1は、P3all-P2allで算出することができる。ステップ4では、ステップ3の構成のコイルバックヨーク115にケーシング110図1の円筒形部分110aを加えてステップ1、2、3と同じ回転数Nで回転させて、標準モーター1010に加える電圧E4と電流I4を測定する。このときの標準モーター1010の総損失P4allは、E4×I4となる。また、総損失P4allは、ステップ3で測定した総損失P3allに、円筒形部分110aに生じる渦電流による渦電流損失Peddy2を加えたものである。円筒形部分110aに生じる渦電流による渦電流損失Peddy2は、P4all-P3allで算出することができる。図6Aは、サンプルS01~S09について、磁石表面磁束密度、コイルバックヨークからの漏磁束密度、渦電流損失を比較する説明図である。図6Bは、図6Aのサンプルの並び順を変更したものである。図6Aは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1の順に並べ、間隔L1が同じ値のものにつき、コイルバックヨークの厚さL2順に並べている、一方、図6Bでは、コイルバックヨークの厚さL2の順に並べ、厚さL2が同じ値のものにつき、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1の順に並べている。図6A、6Bにおいて、磁石表面磁束密度及びコイルバックヨーク115からの漏磁束密度の値については、図4A~4Fにおける各条件永久磁石200とコイルバックヨークの間隔L1、コイルバックヨークの厚さL2のグラフの値のうち、最大値を用いている。図7Aは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1毎の渦電流損失のコイルバックヨーク115の厚さL2依存性を示す説明図である。永久磁石200とコイルバックヨーク115との間の間隔L1を2mmとしたとき、コイルバックヨークの厚さL2を2mmから大きくしていくと、渦電流損失は急激に減少していき、厚さL2が2.5mm以上になると、渦電流損失は2W以下でほぼ変わらなくなる。永久磁石200とコイルバックヨーク115との間の間隔L1を3mmとしたときも同様に、コイルバックヨークの厚さL2を2mmから大きくしていくと、渦電流損失は急激に減少していき、厚さL2が2.5mm以上となると、渦電流損失は2W以下でほぼ変わらなくなる。これに対し、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間の間隔L1が4mmのときは、コイルバックヨークの厚さL2の値2mm~4mmにかかわらず2W以下である。以上の結果から、コイルバックヨーク115の厚さL2を2.5mm以上にするか、あるいは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間の間隔L1を4mmにすれば、渦電流損失を2W以下にすることが可能となる。なお、この条件を満たすサンプルは、図6A、6Bに示した9個のサンプルの中では、サンプルS02、S03、S05~S09が該当する。図7Bは、コイルバックヨーク115の厚さL2毎の渦電流損失の永久磁石200とコイルバックヨーク115との間の間隔L1依存性を示す説明図である。3本のグラフを比較すればわかるように、グラフはほぼ直線であり、渦電流損失は、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を大きくすると、ほぼ比例して渦電流損失が減少している。ただし、コイルバックヨークの厚さL2が小さいとき例えばL2=2mmは、グラフの傾きが大きく、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を大きくすると、渦電流損の減少の度合いが大きい。これに対し、コイルバックヨークの厚さL2が厚いとき例えばL2=2.5mm、3mmのときは、グラフの傾きが小さいため、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を大きくしても、渦電流損の減少の度合いが大きくない。なお、渦電流損失2W以下を満たすサンプルは、同様に、サンプルS02、S03、S05~S09が該当する。図8Aは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1毎の磁石表面磁束密度のコイルバックヨーク115の厚さL2依存性を示す説明図である。永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1が同じ値であれば、コイルバックヨーク115の厚さL2を2mmから3mmまで変えても、磁石表面磁束密度は、ほぼ同じ値となることがわかる。永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を決めてしまえば、コイルバックヨーク115の厚さL2の値にかかわらず磁石表面磁束密度はほとんど変わらない。磁石表面磁束密度が決まれば、電磁コイル100A、100Bを貫く磁束の大きさが決まり、コアレスモーター10のトルクが決まる。したがって、所望するトルクの大きさに応じて、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を決めればよい。なお、グラフを詳しく見れば、コイルバックヨーク115の厚さL2が2mmから2.5mmまでの間では磁石表面磁束密度は増加傾向にあり、コイルバックヨーク115の厚さL2が2.5mmから3mmまでの間ではほぼ一定である。したがって、磁石表面磁束密度を十分に大きくするためにはコイルバックヨーク115の厚さL2を2.5mm以上にすることが好ましい。図8Bは、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1毎のコイルバックヨーク115からの漏れ磁束密度のコイルバックヨーク115の厚さL2依存性を示す説明図である。コイルバックヨーク115の厚さL2が2mm~2.5mmの範囲では、コイルバックヨーク115の厚さL2が厚くなると漏れ磁束密度は大きく減少するが例えば、L1=2mmのとき、約160mT/mm、L1=3mmのとき、約80mT/mm、L1=4mmのとき約17mT/mm、コイルバックヨーク115の厚さL2が2.5mm~3mmの範囲では、コイルバックヨーク115の厚さL2が厚くなっても漏れ磁束密度は大きく減少しない例えばL1=2mmのとき約20mT/mm。したがって、コイルバックヨーク115の厚さL2が2.5mmより厚くなっても、漏れ磁束密度を小さくする効果は大きくない。ここで、コイルバックヨーク115を漏れた磁束は、ケーシング110の円筒形部分110aを貫き、磁束の変化が円筒形部分110aに渦電流を引き起こす。よって、コイルバックヨーク115の厚さL2を2.5mmより厚くしても、渦電流損失を大きく減らすことは難しい。なお、渦電流損失のみを考慮すれば、コイルバックヨーク115の厚さL2を厚くすればよいが、一方、コイルバックヨーク115の厚さL2を厚くしすぎると、コアレスモーター10の大きさを大きくすることになるため、好ましくない。図8Cは、コイルバックヨーク115の厚さL2毎の磁石表面磁束密度の永久磁石200とコイルバックヨーク115と間隔L1依存性を示す説明図である。永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を広くしていくと、ほぼ比例して磁石表面磁束密度が小さくなっている。そして、磁石表面磁束密度の大きさは、コイルバックヨーク115の厚さL2に依存せず、ほぼ同じ大きさである。図8Dは、コイルバックヨーク115の厚さL2毎のコイルバックヨーク115からの漏磁束密度の永久磁石200とコイルバックヨーク115と間隔L1依存性を示す説明図である。永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を広くしていくと、コイルバックヨーク115からの漏磁束密度が小さくなっている。図7A、図7Bで説明したように、渦電流損失2W以下であるサンプルS02、S03、S05~S09を満たすには、コイルバックヨーク115からの漏磁束密度が約20ミリテスラ以下とすることが好ましいことがわかる。なお、サンプルS03は若干20ミリテスラを越えている。以上のことから、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間隔L1を小さくしてコアレスモーター10のトルクを大きくすることが好ましい。例えば間隔L1は3mm以下が好ましく、さらに2mm以下が好ましい。ここで、間隔L1を小さくすると、コイルバックヨーク115からの漏磁束密度が大きくなり、コイルバックヨーク115の外側に配置されているケーシング110図1で生じる渦電流損失が大きくなるので、コイルバックヨーク115の厚さL2を厚くして、漏磁束密度を20ミリテスラ以下となるようにすることが好ましい。上述したように、コイルバックヨーク115の厚さL2は、2.5mm以上が好ましい。ただし、コイルバックヨークの厚さL2を大きくしすぎると、コアレスモーター10が大きくなるので、コイルバックヨークの厚さL2の厚さは、渦電流損失を是認できる範囲内で出来る限り薄い値を採用することが好ましい。実験の結果から、コイルバックヨークの厚さL2が2.5mm~3mmの範囲内では、磁石表面磁束密度、および漏磁束密度がほぼ一定であり、2.5mmのときの値と、3mmの時の値の差がほとんど無い。したがって、この中でコイルバックヨークが出来る限り薄くなるようにコイルバックヨーク115の厚さL2を決定することが好ましく、例えばL2=2.5mmを採用することが好ましい。なお、本実施例では、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間の間隔L1を1mm毎、コイルバックヨーク115の厚さL2を0.5mm毎に変えて磁石表面磁束密度、および漏磁束密度を測定しているため、間隔L1は3mm以下、厚さL2は2.5mmが最も良い結果となったが、間隔L1、厚さL2の刻みをさらに細かくして磁石表面磁束密度や漏磁束密度測定すれば、最良の値としてもっと細かい値を得ることが可能である。図9は、本発明の変形例によるモーター/発電機を利用した移動体の一例としての電動自転車電動アシスト自転車を示す説明図である。この自転車3300は、前輪にモーター3310が設けられており、サドルの下方のフレームに制御回路3320と充電池3330とが設けられている。モーター3310は、充電池3330からの電力を利用して前輪を駆動することによって、走行をアシストする。また、ブレーキ時にはモーター3310で回生された電力が充電池3330に充電される。制御回路3320は、モーターの駆動と回生とを制御する回路である。このモーター3310としては、上述した各種のコアレスモーター10を利用することが可能である。図10は、本発明の変形例によるモーターを利用したロボットの一例を示す説明図である。このロボット3400は、第1と第2のアーム3410,3420と、モーター3430とを有している。このモーター3430は、被駆動部材としての第2のアーム3420を水平回転させる際に使用される。このモーター3430としては、上述した各種のコアレスモーター10を利用することが可能である。図11は、本発明の変形例によるモーターを利用した双腕7軸ロボットの一例を示す説明図である。双腕7軸ロボット3450は、関節モーター3460と、把持部モーター3470と、アーム3480と、把持部3490と、を備える。関節モーター3460は、肩関節、肘関節、手首関節に相当する位置に配置されている。関節モーター3460は、アーム3480と把持部3490とを、3次元的に動作させるため、各関節につき2つのモーターを備えている。また、把持部モーター3470は、把持部3590を開閉し、把持部3490に物を掴ませる。双腕7軸ロボット3450において、関節モーター3460あるいは把持部モーター3470として、上述した各種のコアレスモーターを利用することが可能である。図12は、本発明の変形例によるモーターを利用した鉄道車両を示す説明図である。この鉄道車両3500は、電動モーター3510と、車輪3520とを有している。この電動モーター3510は、車輪3520を駆動する。さらに、電動モーター3510は、鉄道車両3500の制動時には発電機として利用され、電力が回生される。この電動モーター3510としては、上述した各種のコアレスモーター10を利用することができる。以上、いくつかの実施例に基づいて本発明の実施の形態について説明してきたが、上記した発明の実施の形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨並びに特許請求の範囲を逸脱することなく、変更、改良され得るとともに、本発明にはその等価物が含まれることはもちろんである。"