"弁輪形成装置であって、導入形態と留置形態との間で可動であり、かつ、1つ以上の長さを有する多数の長手方向繊維状物と、前記長手方向繊維状物と、弁輪形成装置を留置形態に維持するための硬化性ポリマーとを収容している外殻と、を備える、弁輪形成装置。前記ポリマーには強化添加物が含まれている、請求項1に記載の装置。前記外殻の外面上には取り付け機構が備えられている、請求項1に記載の装置。前記多数の長手方向繊維状物はニチノールから製造されている、請求項1に記載の装置。前記多数の長手方向繊維状物は、前記外殻内でパターンを形成する、請求項1に記載の装置。前記多数の長手方向繊維状物および外殻は、僧帽弁輪に近接して適合するように形成されている、請求項1に記載の装置。前記装置は、その形状を作るために前記外殻に流体を導入するための多数の弁を備える、請求項1乃至6のいずれか1項に記載の装置。前記多数の長手方向繊維状物のうちの少なくとも1本は、前記外殻に結合されている、請求項1乃至6のいずれか1項に記載の装置。前記装置は、前記装置に賦形ツールを導入するための開口部を備える、請求項1乃至6のいずれか1項に記載の装置。弁輪形成装置を植え込む方法であって、該方法は、導入形態にある弁輪形成装置を、脈管構造を介して僧帽弁輪に近接して挿入することと、前記弁輪形成装置を導入形態から留置形態に変形させて、僧帽弁輪に近接して適合させることと、前記弁輪形成装置を留置形態に維持するために、前記弁輪形成装置をポリマーで充填することとを含む、方法。前記弁輪形成装置をポリマーで充填することは、弁を介して硬化性ポリマーを弁輪形成装置に導入することと、弁輪形成装置を留置形態で維持するために前記ポリマーを硬化させることとを含む、請求項10に記載の方法。前記ポリマーを硬化させることは、前記ポリマーに熱曝露、紫外線曝露、電気曝露および化学反応のうちから選択される方法を受けさせることを含む、請求項11に記載の方法。前記弁輪形成装置を変形させることは、前記弁輪形成装置を導入形態から留置形態に操作するために賦形ツールを用いることを含む、請求項10に記載の方法。前記弁輪形成装置は導入形態で冠状静脈洞を介して僧帽弁輪に近接して挿入される、請求項10乃至13のいずれか1項に記載方法。前記方法は、前記弁輪形成装置を取り付け機構によって僧帽弁輪に近接した組織に結合することを含む、請求項10乃至13のいずれか1項に記載の方法。弁輪形成装置搬送システムであって、外殻内に多数の長手方向繊維状物を含む弁輪形成装置と、接続機構によって前記弁輪形成装置に結合されており、かつ、前記弁輪形成装置を僧帽弁輪に近接して配置して、前記弁輪形成装置を導入形態から留置形態に移行させるように構成されている送達装置と、を有する、弁輪形成装置搬送システム。前記送達装置は、造影流体および硬化性ポリマーの少なくとも一方を前記弁輪形成装置に導入するための第1管腔を備える、請求項16に記載のシステム。前記送達装置は、前記弁輪形成装置から塩水および造影流体の少なくとも一方を除去するための第2管腔を備える、請求項16に記載のシステム。前記接続機構は取り外し可能であり、前記弁輪形成装置が留置形態で僧帽弁輪に近接して配置されると、前記送達装置は弁輪形成装置から分離されるように構成されている、請求項16乃至18のいずれか1項に記載のシステム。前記送達装置は、前記弁輪形成装置に賦形ツールを導入するための第3管腔を備える、請求項16乃至18のいずれか1項に記載のシステム。多くの経皮的弁輪形成アプローチは、僧帽弁輪に近い冠状静脈洞内に剛構造物を配置する。冠状静脈洞内に剛構造物を配置するこれらの処置は、冠状静脈洞、僧帽弁輪および近隣の冠動脈回旋枝の解剖学的構造により、すべての患者に対して有効または安全ではない可能性がある。特に、冠状静脈洞装置は、僧帽弁輪に配置される装置ほど有効ではないことがある。また、冠状静脈が洞回旋動脈上に交差していることにより、冠状静脈洞に配置された硬い弁輪形成装置による危険な動脈の圧迫をもたらす可能性がある。弁輪形成装置は有効であるためにはかなり堅くなければならないが、これは低侵襲性経皮的処置を用いて該装置を僧帽弁輪付近に安全に配置する際に困難を呈する。本願では弁輪形成に関連する装置、システム、および方法について記載する。1つ以上の実施形態において、弁輪形成装置は、導入形態introductoryconfigurationと留置形態deployedconfigurationとの間において可動である多数の長手方向繊維状物と、前記多数の長手方向繊維状物は1つ以上の長さを有することと、外殻と、前記外殻は前記長手方向繊維状物と弁輪形成装置を留置形態に維持するための硬化性ポリマーとを収容していることとを有する。本開示の以下の詳細な説明において、本開示の一部を形成する添付図面について言及し、前記図面は、本開示の1つ以上の実施形態がどのように実施され得るかの例証として示される。これらの実施形態は、当業者がこの開示の実施形態を実施することを可能にするために十分詳細に記載されており、当然のことながら、他の実施形態が用いられてもよく、また本開示の範囲から逸脱することなくプロセス、電気的、およびまたは構造的な変更がなされてもよい。本願の図面は、最初の1つまたは複数の数字は図面番号に相当し、残りの数字は図面における要素または構成要素を識別するという番号付けの規則に従う。異なる図面間における同様の要素または構成要素は、同様の数字の使用によって識別され得る。例えば、参照番号102は、図1A中の要素02を指し、同様の要素は、図2では参照番号202として参照され得る。明らかなように、本願の様々な実施形態において示される要素は、本開示の多数の付加的な実施形態を提供するように、追加、交換、および/または削除され得る。さらに、図面に提供される要素の比率および相対スケールは、本発明の様々な実施形態を例証するためのものであり、限定する意味に用いられることは意図していない。図1Aは、本開示の1つ以上の実施形態による導入形態にある弁輪形成装置100を示している。図1Aにおいて、弁輪形成装置100は、外殻102と、多数の繊維状物filaments104-1,104-2,...,104-Nとを備える。繊維状物104-1,104-2,...,104-Nは様々な長さのものであり得、外殻102に結合され得る。例えば、繊維状物104-1,104-Nは、外殻102の空洞全体にわたる長さを有することができ、繊維状物104-2はより短く、外殻102の一部のみにわたり得る。繊維状物は、該繊維状物の端部を外殻材料で包囲することによって外殻に結合され得る。繊維状物104-1,104-2,...,104-Nはまた、編み合わせる、織り合わせる、または連結させるなどの様々な方法を用いて、パターンに形成され得る。図1Aにおいて、繊維状物104-2は、弁輪形成装置100の外殻102内のある位置において形成されたパターンの一部である。前記繊維状物が形成するパターンは、弁輪形成装置を導入形態から留置形態に移行させ、弁輪形成装置を留置形態で維持するために有用である。1つ以上の実施形態において、繊維状物104-1,104-2,...,104-Nは、他の金属中でも、ニチノールおよびステンレス鋼のような金属製であり得る。いくつかの実施形態において、繊維状物104-1,104-2,...,104-Nはまた、他の材料のなかでも、ガラス、セラミックおよびポリマーから製造され得る。繊維状物104-1,104-2,...,104-Nは、断面形状の中でも、円形および/または矩形断面を有することができ、中実であってもよいし、または管状であってもよい。1つ以上の実施形態において、前記繊維状物の大多数、例えば参照番号104-1,104-N、は外殻102の内部の空洞の全長にわたり得る。多数のより短い繊維状物例えば、参照番号104-2は、弁輪形成装置100内の様々な位置に提供され得る。これらのより短い繊維状物は、弁輪形成装置に付加的な強度を提供することができ、弁輪形成装置100を所望の位置において賦形するために用いられ得る。1つ以上の実施形態において、外殻102は、材料の中でも、ポリマーのなどの、曲げることができ、また膨らまされた時の展開unfoldingおよび/または弾性拡張elasticexpansionによって拡張し得る可撓性材料から製造され得る。外殻の可撓性材料によって、脈管構造を介して弁輪形成装置を心臓へ巧みに誘導するプロセスにおいて脈管構造を損なうことなく、弁輪形成装置が脈管構造を介して巧みに誘導されることが可能となり得る。図1Aにおいて、弁輪形成装置100は、導入形態、例えば、患者内における導入および留置の前の形態で示されている。前記導入形態は、弁輪形成装置が導入形態にある間に体内に経皮的に挿入され、脈管構造を介して心臓に向かって移動され得るように、実質的に長手方向に延びる。導入形態にある弁輪形成装置は、長さ約8~12cmであり、約2~3mmの直径を有し得る。一旦、前記弁輪形成装置が僧帽弁輪に近接して配置されたならば、前記弁輪形成装置は、図1Bに示し、かつ以下で検討するような留置形態に変形される。図1Bは、本開示の1つ以上の実施形態による留置形態にある弁輪形成装置100を示している。図1Bにおいて、弁輪形成装置100は、僧帽弁輪の周りに、かつ/または、僧帽弁輪に近接して配置される留置形態にある。弁輪形成装置100は、僧帽弁輪を部分的に包囲し、僧帽弁輪に支持を提供するように僧帽弁輪に概ね適合し、かつ弁輪のより小さな寸法への締め付けを行うための留置形態に賦形され得る。弁輪形成装置100は、造影剤および/またはポリマー106、例えば硬化性ポリマーで、外殻102を膨らませることによって、留置形態に賦形され得る。造影剤および/またはポリマー106は、弁、例えば参照番号108,110を介して外殻102に導入され得る。弁108,110は、送達装置、例えば図2に示す送達装置212に接続され得る。前記弁は、外部供給源から造影剤および/またはポリマー106を提供することができる。造影剤および/またはポリマー106は、繊維状物104-1,104-2,...,104-Nが留置形態に対応するそれらの事前に賦形された形をとるようにさせ得る。繊維状物104-1,104-2,...,104-Nは、硬化プロセスの中でも、熱曝露、紫外線暴露、電気曝露、または化学反応などの硬化プロセスを通じてポリマーを固めることによって恒久的に維持され得る。1つ以上の実施形態において、繊維状物104-1,104-2,...,104-Nは、弁輪形成装置100を留置するときに、弁108,110を介して外殻102に導入され得る。1つ以上の実施形態において、前記ポリマーには、強化添加物の中でも、ビーズ、繊維およびカーボンナノチューブなどの強化添加物が含有され得る。前記強化添加物は、弁輪形成装置に付加的な支持を提供し、弁輪形成装置が留置形態を維持するのを支援することができる。いくつかの実施形態において、弁輪形成装置100は、賦形ツールshapingtool図示せずを用いて、導入形態から留置形態に移行させることができる。賦形ツールは弁輪形成装置100の管腔を介して外殻102に挿入され得る。賦形ツールは外殻および繊維状物を留置形態の所望形状に賦形することができる。賦形ツールは、例えば、所望時に一定形状に曲がり得る賦形されたワイヤーもしくはスタイレット、1つ以上の賦形された補強ロッドshapedstiffeningrods、および/または連接構造であってもよいし、または配置後に必要とされる形状をとる熱記憶材料thermal-memorymaterialであってもよい。弁輪形成装置には賦形ツールの挿入のために管腔が備えられ得る。前記賦形ツールは、ポリマーが硬化するまで、僧帽弁輪を所望の周および/または中隔-側方の寸法に圧縮する所望形状に弁輪形成装置を保持するために用いられ得る。ポリマーは弁輪形成装置100の外殻に導入され、弁輪形成装置100が所望形状を維持するようにさせるために硬化され、前記賦形ツールは、前記ポリマーが弁輪形成装置の外殻に導入される前または後に、弁輪形成装置100の外殻から除去され得る。1つ以上の実施形態では、賦形ツールは、外殻の外側に適用されて、弁輪形成装置100の所望の留置形態を得るために用いられ得る。1つ以上の実施形態において、留置形態にある弁輪形成装置100は、冠状静脈洞を介して、冠状静脈脈管構造内の僧帽弁輪の周りに配置され得る。いくつかの実施形態において、留置形態にある弁輪形成装置100は左心房に配置され、取り付け機構によって僧帽弁輪の周りの組織に結合されて、僧帽弁輪に支持を提供することができる。いくつかの実施形態において、留置形態にある弁輪形成装置100は僧帽弁輪に近接して心外膜的epicardiallyに配置され、取り付け機構によって僧帽弁輪の周りの組織に結合されて、僧帽弁輪に支持を提供することができる。前記外殻の外面上における取り付け機構は、取り付け機構の中でも、縫合糸、逆棘barb、および/または掛止具を含み得る。図2は本開示の1つ以上の実施形態による弁輪形成装置搬送システムを示している。図2は、弁輪形成装置、例えば図1Aおよび図1Bに示す装置100を患者の体内の所望位置に送達するように構成された実施形態を示している。図2の弁輪形成装置搬送システムは、接続機構218によって弁輪形成装置200に接続された送達装置212を備える。弁輪形成装置200は、外殻202と、多数の繊維状物204-1,204-2,...204-Nとを備える。接続機構218は、接続機構の中でも、ねじ、ヒュージブルリンク、可動あご、または圧力作動リリースpressure-actuatedreleaseなどの取り外し可能な接続機構であり得る。弁輪形成装置搬送システムは、硬化性ポリマーの硬化を活性化するカテーテルまたは他の装置を備え得る。また、硬化性ポリマーを硬化させるために時間-温度timeattemperatureが用いられ得る。1つ以上の実施形態において、図2の送達システムを用いた処置は、例えば、とりわけ大腿静脈または頚静脈を介した脈管構造へのアクセスを得るための切開を含み得る。例えば、ガイドカテーテル図示せずは、弁輪形成装置200の所望位置付近に配置されるまで患者の脈管構造を通って進められ得る。ガイドカテーテルを配置した後、接続機構218によって弁輪形成装置200に接続された送達装置212は、弁輪形成装置200を僧帽弁輪に近接して配置するために、ガイドカテーテルを通して挿入される。いくつかの実施形態において、送達装置212および弁輪形成装置200は、それらが冠状静脈洞および/または冠状静脈脈管構造に位置するまで進められる。弁輪形成装置200は送達装置212によって僧帽弁輪へ進められる。いくつかの実施形態において、弁輪形成装置200は冠状静脈洞を介して僧帽弁輪に近接して配置され得る。弁輪形成装置200の外殻202に流体が導入され得る。例えば、弁輪形成装置200の外殻202は造影剤またはポリマーによって膨らすことができ、前記造影剤またはポリマーは弁輪形成装置200の留置形態への変形を促進し得る。1つ以上の実施形態では、前記繊維状物の弾性記憶が弁輪形成装置を留置形態に変形させることができる。例えば、同じことが当業者には知られ、理解されるように、繊維状物の弾性記憶は、前記造影剤またはポリマーの外殻への導入によって活性化され得る。流体は、例えば管腔214,216を介して、弁輪形成装置200の外殻202に導入され得る。管腔214,216は弁輪形成装置200の弁208,210に接続され、造影剤およびポリマーが送達装置212から弁輪形成装置200へ運ばれるのを可能にする。1つ以上の実施形態において、管腔214は弁輪形成装置200に造影剤を送達するために用いられ、管腔216は弁輪形成装置200にポリマーを送達するために用いられ得る。いくつかの実施形態において、造影剤およびポリマーは共通の管腔を介して弁輪形成装置に送達され得る。1つ以上の弁は、流体、造影剤、および/または硬化性ポリマーによる弁輪形成装置の充填を制御するように組み込まれ得る。例えば、管腔214は弁208を介して流体を導入するために用いられ、管腔216は弁210を介して弁輪形成装置から流体を除去するために用いられ得る。弁輪形成装置の初期の留置においては、弁208を介して塩水および/または造影剤流体が導入され得、満足な留置が行われると、管腔216を介して塩水および/または造影剤が除去される一方で、管腔214を介して硬化性ポリマーが導入される。外部機構図示せずは、弁輪形成装置の所望の充填を得て、弁輪形成装置をポリマーが硬化されるまで留置形態に維持するために、弁を開放および/または閉鎖することによって、圧力および容積を維持する流体の導入および除去を制御することができる。問題が検知された場合に硬化性ポリマーを硬化前に除去するために管腔を用いることができる。1つ以上の実施形態において、造影剤は、弁輪形成装置200を僧帽弁輪に近接して留置する間に弁輪形成装置の位置および形状を観察するのを支援し得る。また、繊維状物204-1,204-2,...,204-Nは、留置中に弁輪形成装置200の位置および形状を観察することを支援するためにX線写真濃度radiographicdensityを提供することができる。いくつかの実施形態において、留置中に弁輪形成装置の位置および形状を観察するのを支援するために、送達装置212および/または弁輪形成装置200の上にX線写真撮影用マーカーradiographicmarkersが備えられ得る。1つ以上の実施形態において、弁輪形成装置200が所望の位置に配置されると、前記造影剤は硬化性ポリマーと置き換えられる。例えば、前記造影剤は弁輪形成装置200から除去され、前記ポリマーが弁輪形成装置200に導入され得る。次に、前記ポリマーは、弁輪形成装置に所望の位置で留置形態をとらせ、その形態を維持させるように硬化され得る。前記ポリマーは、硬化法の中でも、熱曝露、紫外線曝露、電気曝露、および/または化学反応を用いて硬化され得る。1つ以上の実施形態において、弁輪形成装置200は、該装置への硬化性ポリマーの導入によって膨らませられ得る。次に、弁輪形成装置200は、所望の位置において所望形状の留置形態に形成され、前記硬化性ポリマーは留置形態を維持するように硬化され得る。1つ以上の実施形態において、賦形ツール219は前記外殻および繊維状物を所望形状に賦形するために用いられ得る。賦形ツール219は、弁輪形成装置200において管腔217を介して外殻202に挿入され得る。賦形ツール219は、外殻および繊維状物を留置形態の所望形状に形成し得る。ポリマーは賦形工程の間または賦形工程の完了後に前記外殻に導入され得る。賦形ツールが除去されたならば、前記ポリマーは弁輪形成装置に所望形状を維持させるために硬化され得る。いくつかの実施形態において、弁輪形成装置200が、留置形態になり、かつ僧帽弁輪に近接した所望の位置に位置したならば、送達装置212は接続機構208によって弁輪形成装置200から分離され得る。次いで送達装置212は脈管構造から除去され得る。図3は、本開示の1つ以上の実施形態による、冠状静脈脈管構造において僧帽弁輪に近接して配置された弁輪形成装置を示している。図3は心房を除去した心臓330の上から見た図である。心臓330は、僧帽弁332、肺動脈弁、大動脈弁342および三尖弁344を含むいくつかの弁を備える。僧帽弁332は、前尖334、後尖346および僧帽弁輪348を備える。僧帽弁輪348は弁尖334,346を包囲し、心臓330の左心室の収縮の間に完全な僧帽弁の閉鎖を保証するために、それらの各々の間隔を維持するように機能する。図3において、冠状動脈336は、概ね、回旋枝circumflexおよび左前下行枝動脈への左主幹部分岐部において示されている。示したように、静脈系は、冠状静脈洞340を含んでおり、部分的に僧帽弁332を包囲し、僧帽弁輪348に隣接している。本願で用いる場合、冠状静脈洞とは、冠状静脈洞および大心静脈を含む冠状静脈洞に関連した静脈系を指す。冠状静脈洞340は心臓330の静脈系の一部であり、左心房と左心室との間の房室AV溝に沿って延びている。それゆえ、冠状静脈洞340は、本質的に僧帽弁輪348と同一平面内にあり、これは冠状静脈洞340を僧帽弁輪348に近接した弁輪形成装置300の配置に利用可能にする。図3は、冠状静脈洞340を通って僧帽弁輪348に留置可能である弁輪形成装置300の1つの可能な実施形態を示している。弁輪形成装置300は、図1Aおよび図1Bに示した参照番号100または図2に示した参照番号200のような弁輪形成装置であり得る。弁輪形成装置300は、左心室から左心房への血液の逆流を防止するために僧帽弁輪の弁尖に支持を提供するように、冠状静脈脈管構造内の僧帽弁輪に近接して配置され得る。弁輪形成装置300は、最小侵襲技術による経皮的方法によって、僧帽弁輪に導入することができる。弁輪形成装置300はまた、適切な寸法決定sizingおよび形状形成を保証するために、僧帽弁輪において所望の留置形態に形成されることもできる。すなわち、1つ以上の実施形態において、弁輪形成装置300は、僧帽弁輪348に配置されるまで非留置形態に維持され得る。弁輪形成装置が、その形状長く、かつ管状およびその可撓性によって脈管構造をより容易に通過することができる長尺状の導入形態において脈管構造を通って僧帽弁輪に移動されるので、記載した経皮的挿入法は脈管構造の他の部分への損傷を低減するなどの様々な利点を提供することができる。図4は本開示の1つ以上の実施形態による、左心房において僧帽弁輪に近接して配置された弁輪形成装置を示している。心臓は左心房450、左心室452、右心房454および右心室456を備える。心臓内の血液の流れを制御している多くの弁が存在する。前記弁としては、僧帽弁432、肺動脈弁438、大動脈弁442および三尖弁444が挙げられる。僧帽弁432は僧帽弁輪を備える。僧帽弁輪は、僧帽弁の弁尖を包囲しており、僧帽弁を支持し、かつ心臓430の左心室の収縮の間に完全な僧帽弁の閉鎖を保証するために弁尖の間隔を維持するように機能する。図4は、冠状静脈洞を介して左心房へ留置可能である、左心房における弁輪形成装置400の1つの可能な実施形態を示している。例えば、弁輪形成装置400は、図1A、図1Bおよび図2の装置100または装置200のような装置であり得る。弁輪形成装置400は、僧帽弁輪の弁尖に支持を提供するように僧帽弁輪近傍の左心房内に配置され、望ましい弁尖の並置を得て、それにより左心室から左心房への血液の逆流を防止するために中隔-側方の間隔を減少させることができる。弁輪形成装置400は、取り付け機構420によって左心房内の組織に結合され得る。弁輪形成装置400は最小侵襲性技術による経皮的方法によって僧帽弁輪に導入され得る。弁輪形成装置400はまた、適切な寸法決定を保証するために、左心房において所望の留置形態に形成されることもできる。弁輪形成装置400は左心房において僧帽弁輪に近接して配置され得る。例えば、弁輪形成装置の配置に冠状静脈脈管構造を用いることができない場合、そのような配置は有用になり得る。これは、他の最小侵襲性技術が利用可能でない場合に、本願において記載された経皮的最小侵襲法、装置、およびシステムを用いて弁輪形成が行われることを可能にする。本願では弁輪形成に関連する装置、システム、および方法について記載する。1つ以上の実施形態において、弁輪形成装置は、導入形態と留置形態との間で可動である多数の長手方向繊維状物と、前記多数の長手方向繊維状物は1つ以上の長さを有することと、外殻と、前記外殻は前記長手方向繊維状物と弁輪形成装置を留置形態に維持するための硬化性ポリマーとを収容していることとを有する。当然のことながら、本願において様々な要素を記述するために第1、第2などの用語が用いられ得るが、これらの要素はこれらの用語によって限定されるべきではない。これらの用語は単にある要素を別の要素と識別するために用いられている。したがって、本開示の教示から逸脱することなく、第1要素を第2要素と称することができる。本願では特定の実施形態について記載してきたが、当業者には、同一の結果が得られると思われる構成を、示した特定の実施形態に代えることができることが分かるであろう。この開示は、本開示の様々な実施形態の改変または変更に及ぶように意図される。上記の説明は実例としてなされたものであり、限定的なものではないことが理解される。上記の実施形態と本願に具体的に記載されない他の実施形態との組み合わせは、上記の説明を検討すれば当業者には明らかになるであろう。本開示の様々な実施形態の範囲は、上記の構造および方法が用いられる他の用途を含む。従って、本開示の様々な実施形態の範囲は、添付する特許請求の範囲を、そのような特許請求の範囲が権利を与えられる均等物の全範囲とともに参照して、決定されるべきである、前述の詳細な説明において、様々な特徴は開示を簡素化する目的で単一の実施形態にグループ化されている。この開示の方法は、本開示の開示された実施形態が、各請求項に明らかに列挙されているよりも多くの特徴を用いなければならないという意図を反映すると解釈されてはならない。むしろ、以下の特許請求の範囲が反映するように、本発明の主題は単一の開示した実施形態のすべての特徴よりも少ない特徴にある。したがって、以下の特許請求の範囲は、これにより詳細な説明に援用され、各請求項は別個の実施形態として自立している。"