"シフトレール部材122,122a,122c,122dであって、当該シフトレール部材内に画成されるスロット188と、前記シフトレール部材が軸方向に沿って運動するシフトレールの軸24と、を有するシフトレール部材122,122a,122c,122dと、フォーク部材126,126b,126c,126dであって、前記スロット188内に組み付けられ前記シフトレール部材122,122a,122c,122dに保持されており、前記フォーク部材と前記シフトレール部材とは互いに相対運動をし、前記フォーク部材は、コントロールリング44と作動可能に係合するとともに、前記シフトレール部材122,122a,122c,122dの運動に伴って前記シフトレールの軸24に実質的に平行なギヤの軸48に沿った前記コントロールリング44の運動を誘導する、フォーク部材126,126b,126c,126dと、を備え、前記フォーク部材126,126b,126c,126dは、前記シフトレールの軸24に対して実質的に垂直に延びる旋回軸206の周りで前記シフトレール部材122,122a,122c,122dに対する旋回運動をし、前記旋回軸206は、実質的に前記シフトレールの軸24と前記ギヤの軸48との間に延びる、ことを特徴とするシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記スロット188は、細長く、前記シフトレールの軸24と実質的に垂直な方向で長手方向に延びている、請求項1に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記シフトレール部材122,122a,122c,122d及び前記シフトフォーク部材126,126b,126c,126dは、互いに対して、前記旋回軸206が前記シフトレール部材の軸24と前記ギヤの軸48との少なくとも一方と交差するような位置を有する、請求項1又は2に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記シフトレール部材122,122a,122c,122dは、前記スロット188によって横断される実質的に平行な平坦面182,183間で厚さTrを有する、請求項1~3のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材126,126b,126c,126dは、前記スロット188を通って延びており、前記フォーク部材126,126b,126c,126d及び前記スロット188は、前記シフトレールの軸24と実質的に平行な方向で相互に対面する1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210aを画成する、請求項1~4のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材126,126b,126c,126d及び前記シフトレール部材122,122a,122c,122dは、前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210a間で相対的なスライド運動をし、前記相対的なスライド運動によって前記シフトレール部材122,122a,122c,122dに対して前記旋回軸206を再配向させる、請求項5に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210aの少なくとも一方202,204,208,210は、実質的に平坦である、請求項5又は6に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210aの一方202b,204b,208a,210aは、実質的に先尖り又は凸状である、請求項5~7のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210aの一方202b,204b,208a,210aは、角柱の1つであってほぼ半円筒状の表面を画成する、請求項5~8のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120a,120b,120c,120d。前記シフトレール部材122,122a,122c,122dに対する前記旋回軸206の周りの前記フォーク部材126,126b,126c,126dの旋回運動は、前記スロット188内での前記フォーク部材126,126b,126c,126dと前記シフトレール部材122,122a,122c,122dとの間の支点運動及び横揺れ運動の1つを含む、請求項5~9のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120a,120b,120c,120d。前記シフトレール部材122,122a,122c,122dに対する前記旋回軸206の周りの前記フォーク部材126,126b,126c,126dの旋回運動は、前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210a間の支点運動及び横揺れ運動の1つを含む、請求項5~9のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210aの第1のもの202,204,208,210は実質的に平坦であり、前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210aの第2のもの202b,204b,208a,210aは前記スロット188に対してほぼ長手方向に延びる直線状の縁部を画成し、前記縁部は、前記スロット188内で前記1対の接触面202,202b,204,204b,208,208a,210,210aの前記第1のもの202,204,208,210と接する、請求項5~11のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材と前記シフトレール部材の前記スロットとの相互に対面する前記1対の接触面202,204,208,210,は実質的に平坦である、請求項5~7のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120,120c,120d。前記スロット188は、1対の長手方向に離隔した凹部190,192によって部分的に画成されており、前記凹部190,192は対向する1対の面208,208a,210,210aによってそれぞれ画成されており、前記対向する1対の面208,208a,210,210aの間には第1のスロット幅Ws,Wsmが画成され、前記対向する1対の面208,208a,210,210aには前記フォーク部材126,126b,126c,126dが当接し、前記スロット188は、前記長手方向に離隔した凹部190,192間の前記スロット188に沿って位置する更なる切欠部194,194dによって更に画成され、前記長手方向に離隔した凹部190,192間の前記スロット188に沿った全ての位置において前記第1のスロット幅Ws,Wsmより大きい第2のスロット幅Wsを有する、請求項1~13のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記スロット188の表面は、前記更なる切欠部194,194d内で前記フォーク部材126,126b,126c,126dとは非接触に保たれる、請求項14に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材126,126b,126c,126d及び前記シフトレール部材122,122a,122c,122dの第1のものと常時係合する係止部材214,250,300を更に備え、前記フォーク部材126,126b,126c,126dと前記シフトレール部材122,122a,122c,122dとの間の相対運動は、前記フォーク部材126,126b,126c,126d及び前記シフトレール部材122,122a,122c,122dの第2のものと接触する前記係止部材214,250,300によって部分的に規制される、請求項1~15のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材126,126b,126c,126dは孔180,180c,180dを有し、前記係止部材214,250,300は前記孔180,180c,180dの中に配置されて前記フォーク部材126,126b,126c,126dと常時係合される、請求項16に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記シフトレール部材122,122a,122c,122dと前記シフトフォーク部材126,126b,126c,126dとの間の相対運動は、前記シフトレール部材122,122a,122c,122dと接触する係止部材214,250,300によって部分的に規制される、請求項16又は17に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120d。前記フォーク部材126,126b,126cは肩部176を含み、前記シフトレール部材122,122a,122cの一部181は前記係止部材214,250と前記肩部176との間に配置されており、前記フォーク部材126,126b,126cに対する前記シフトレール部材122,122a,122cの運動は、前記係止部材214,250と前記肩部176との間に画成された領域内でなされるように部分的に規制される、請求項16~18のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c。前記係止部材214,250と前記肩部176との間に配置された前記シフトレール部材122,122a,122cの前記一部181は、第1及び第2の対向する側部182,183を有し、前記第1及び第2の対向する側部182,183の一方は前記係止部材214,250と重なり、前記フォーク部材126,126b,126cと前記シフトレール部材122,122a,122cとの間の相対運動は、前記係止部材214,250の接触及び前記肩部176の接触であって各々と前記シフトレール部材の対向する側部182,183のそれぞれ一方との接触によって部分的に規制される、請求項19に記載のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c。前記係止部材250は、前記スロット188内に配置されたばね鋼の成形シート材であり、前記フォーク部材126c及び前記シフトレール部材122cの両方が前記係止部材250に接する、請求項16~20のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120c。前記係止部材250は、前記フォーク部材126cと前記シフトレール部材122cとの間で弾性的に変形し、それによって前記係止部材250が作動位置に維持される、請求項21に記載のシフトフォーク組立品120c。前記シフトレール部材122dは、第1及び第2の対向する側部182,183を有し、前記フォーク部材126dと前記シフトレール部材122dとの間の相対運動は、前記シフトレール部材の前記第1及び第2の対向する側部182,183の少なくとも一方と接触する係止部材300によって部分的に規制される、請求項16~18のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120d。前記フォーク部材126dは、前記孔180dが位置する側面133,134を有し、前記係止部材300は、頭部312及び脚部326を含み、前記頭部312及び前記脚部326は、前記フォーク部材の前記側面133,134から突出する、対面する前記係止部材の肩部314,316,322,324を画成し、前記頭部312と前記脚部326との間に前記シフトレール部材122dの一部181が配置され、前記フォーク部材126dと前記シフトレール部材122dとの間の相対運動は、前記係止部材の前記肩部314,316,322,324の少なくとも1つと、前記シフトレール部材の前記第1及び第2の対向する側部182,183のそれぞれ対面する一方と、の接触によって部分的に制限される、請求項16~18及び23のいずれか1項に記載のシフトフォーク組立品120d。シフトレール部材122,122a,122c,122dのスロット188内にフォーク部材126,126b,126c,126dの1対の指部128,129の1つを導入する工程と、前記フォーク部材126,126b,126c,126dと前記シフトレール部材122,122a,122c,122dとを、一方の被受け部212を他方の受け部174内に配置して前記被受け部212を前記受け部174内に捕捉することによって嵌合する工程と、前記シフトレール部材122,122a,122c,122d及び前記フォーク部材126,126b,126c,126dの第1のものに対して係止部材214,250,300を位置付ける工程と、前記シフトレール部材122,122a,122c,122dと前記フォーク部材126,126b,126c,126dとの間に、前記係止部材214,250,300との支持接触場所を設ける工程と、前記シフトレール部材122,122a,122c,122d及び前記フォーク部材126,126b,126c,126dの前記第1のものに対する運動の規制間に、前記シフトレール部材122,122a,122c,122d及び前記フォーク部材126,126b,126c,126dの第2のものを捕捉する工程と、を備える、ことを特徴とするシフトフォーク組立品の製造方法120,120a,120b,120c,120d。本発明は、シフトレール部材に旋回可能に組み付けられるシフトフォーク部材を導入することによる上記の特定された問題点を軽減するとともに、コントロールリングの揺動がもし現れれば作動可能に係合されるように収束させ、それによってギヤチェンジ作動機構の磨耗、騒音及び振動の特性を改善する。本発明は、シフトレール部材であって、シフトレール部材内に画成されるスロットと、シフトレール部材が軸方向に沿って運動するシフトレールの軸と、を有するシフトレール部材と、スロット内に組み付けられシフトレール部材に保持されるフォーク部材と、を含むシフトフォーク組立品を提供する。フォーク部材とシフトレール部材とは互いに相対運動をし、フォーク部材は、コントロールリングと作動可能に係合するとともに、シフトレール部材の運動に伴ってシフトレールの軸に実質的に平行なギヤの軸に沿ったコントロールリングの運動を誘導する。フォーク部材は、シフトレールの軸に対して実質的に垂直に延びる旋回軸の周りでシフトレール部材に対する旋回運動をし、旋回軸は、実質的にシフトレールの軸とギヤの軸との間に延びる。本発明はまた、シフトレール部材のスロット内にフォーク部材の1対の指部の1つを導入する工程と、フォーク部材とシフトレール部材とを、一方の被受け部を他方の受け部内に配置して被受け部を受け部内に捕捉することによって嵌合する工程と、シフトレール部材及びフォーク部材の第1のものに対して係止部材を位置付ける工程と、シフトレール部材とフォーク部材との間に、係止部材との支持接触場所を設ける工程と、シフトレール部材及びフォーク部材の第1のものに対する運動の規制間に、シフトレール部材及びフォーク部材の第2のものを捕捉する工程と、を含むシフトフォーク組立品の製造方法を提供する。上記及び関連する目的を実現するために、本発明は添付図面に示された形で具体化される。しかしながら、図面は説明のみのためであり、図示された具体的な構造に変更がなされてもよいことに注意すべきである。さらに、添付図面は縮尺通り又は同じ縮尺で描かれる必要はないことに留意すべきである。特に、図面のいくつかの要素の縮尺は、要素の特性を強調するために誇張されている可能性がある。本発明の様々な他の目的、特徴及び付随する利点は、いくつかの図を通じて同じ、類似又は対応する部品を示す同様の参照文字が付される添付図面と併せて考えたときにより理解されるのと同じく、十分に認識されるだろう。本発明が様々な修正及び変形を許容する一方、その具体的な実施形態は図面中の実施例によって示され、ここに詳細に説明されるだろう。しかしながら、図面及び詳細な説明は開示された特定の形に本発明を限定することを意図するものではなく、逆に、その意図は添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の精神及び範囲の中にある全ての修正、等価物及び変形を包含することである。図3及び4を参照すると、第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120は、シフトレール部材122と、シフトレール部材に支持されたシフトフォーク部材126と、を含む。シフトフォーク部材126は、指部28,29と類似する2つのフォーク指部128,129を有する。第1及び第2の指部128,129は、U字型開口130を画成し、フォークハブ部132にて結合している。フォーク部材126は、ほぼ平らであり、対向する実質的に平行で実質的に平坦な第1及び第2の面133,134を有する。指部128,129の遠位端部136は、コントロールリングとの係合先端部138内で終結し、当該係合先端部は例えばPA6ナイロンのような弾力性を有する材料でモールド成形することができ、対向する平行な当接面140を画成する。フォーク組立品120がギヤボックス内に取り付けられると、先端部138はギヤチェンジ機構56のコントロールリング44の溝42内に配置され、面140の各々は、溝42を画成して対向する軸方向の側部46と対面する。図5を参照すると、シフトフォーク部材126は、実質的にU字型の開口130の底部でハブ部132内のフォークスロット又は受け部174と、ハブ部132の外周部に形成されるとともにシフトフォーク部材126の仮想中心線178の第1の側177に位置する当接肩部176と、を更に含む。ハブ部132を通る孔180は、中心線178の第2の側179に位置する。中心線178の第1及び第2の側177,179は、対向しかつ平行なフォーク部材の平坦面133,134のいずれかによって画成される平面内にある。中心線178から孔180の最も近い縁部へ及び肩部176への距離の合計は、シフトレール部材122の対向し実質的に平行で実質的に平坦な側面182及び183の間の、平坦な本体部181の厚さTrよりわずかに大きい。中心線178の第1の側177及び第2の側179にそれぞれ位置する、開口端のフォークスロット174の対面する側部の各々の、フォーク部材の中心線178からの距離の合計は、同様にシフトレール部材の本体部181の厚さTrよりも大きい。シフトレール部材の本体部181は完全に平面内にある必要はなく、むしろ、対向する側面182及び/又は183の一部の間で異なる高さ、又は角度を与えるように形成されていてもよいことが理解されるべきである。同様に、シフトフォーク部材126は完全に平面内にある必要はなく、むしろ、対向する側面133及び/又は134の一部の間で異なる高さ、又は角度を与えるように形成されていてもよいことが理解される。シフトレール部材の本体部181は、1対の対向するシフトレール部材の円筒部184間に延びて且つそれらに固定されており、1対の対向するシフトレール部材の円筒部184は、軸24と同軸であってそれに沿ってシフトレール部材の本体部181とともに可動である。シフトレール部材の円筒部184の各々は矩形の開口186を含み、矩形の開口186は円筒部184を貫いて軸24に沿って延びており、矩形の開口186内にシフトレール部材の本体部181の共働部185が受けられる。円筒部184は、ギヤボックス100図15の筐体内に組み付けられたブッシング187図中に概略的に示される上に半径方向に支持されている。ブッシング187は、軸24に沿って軸方向にシフトレール部材122が運動することを可能とし、そして軸24の周りで回転できるようにするだろう。シフトレール部材122は、フォーク部材126との当接の間、軸24の周りの実質的な回転に抗して支持されており、フォーク部材126は、ギヤの軸部49を囲むコントロールリングの溝42とのスライド接触の間、軸24又は軸48の周りの実質的な回転に抗して支持されている。従って、シフトフォーク組立品120は、そのシフトレール部材122が軸24に沿ってスライド可能であるがその周りに実質的に回転できないように、ギヤボックス100内に組み付けられている。軸24に沿ったシフトレール部材122の軸方向運動はシフト指部66によって駆動され、シフト指部66は、上述したようにシフト棒68とともに運動し、シフトレール部材の本体部181内に形成された開口端のスロット164内に配置されている。スロット164は、従来のシフトフォーク組立品20のスロット64と同様の大きさ及び位置である。ここで、シフトレール又はフォーク部材は、特定の構成にてそれぞれ示されているが、ギヤボックス100内でのゲートからゲートへの構成で変わり得ることが理解されるべきである。例えば、シフト指部66が受けられるスロット64の軸24に沿った位置は、異なるゲート間で変わり得る。同様に、フォーク部材の指部128,129であってそれを介してフォーク部材126が個別のコントロールリング44と作動可能に係合される、フォーク部材の指部128,129の方向は、ギヤボックス100内のゲートからゲートへの個別の中心線178及び/又はハブ132に対して変わり得る。シフトレール部材の本体部181は、厚さTrで横断しその中にシフトフォーク部材126が組み付けられている、スロット又は空洞188が設けられている。スロット188は、細長く、そしてその長さは、シフトレール部材122が軸方向にスライドする軸24に沿った方向と横断する方向に延びている。スロット188の長さの対向する端部に位置する、対向する第1及び第2の軸方向の支持凹部190,192と、凹部190,192間に位置する複数の更なる切欠部194と、によって、軸24に対してスロット188が画成される。凹部190,192の各々は、スロット188の長さに沿って延びる、対面する1対の第1及び第2の壁部198,200によって画成される。軸24に対して、シフトフォーク部材126の第1及び第2の軸方向の当接面196,197は、フォーク部材のハブ部132の側部133,134にそれぞれ位置しており、シフトレール部材のスロットの軸方向の支持凹部190,192内に配置されており、フォーク部材のハブ部132の対向する平坦な側部133,134から突出するボス195上に設けられ得る。第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120において、シフトレール部材のスロットの凹部190,192内に配置された第1及び第2のフォーク部材の軸方向の当接面196,197は、凹部190,192を画成するシフトレール部材のスロットの壁部198,200とそれぞれ対面する、平行な平坦面202,204をそれぞれ画成する。上記のように、軸方向の当接面196,197はフォーク部材の側部133,134上に設けられたボス195上に形成することができ、ボスによって画成される比較的小さな領域の上での寸法許容差の特徴を与え、それによって、シフトレール部材のスロットの軸方向の支持凹部190,192内に配置された当接面196及び197間の、適正なフォーク部材の厚さTfの確立についてのより良い管理を容易にする。第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120において、壁部198,200の平坦面208,210間の軸方向の支持凹部190,192の各々内のスロット188の幅Wsは、平坦な当接面196,197間のシフトフォーク部材のハブの厚さTfよりわずかに大きい。シフトレール部材122とシフトフォーク部材126との間の凹部190,192内で、TfとWsとの間の小さな隙間は、軸206の周りでの及び軸24に対しての、旋回軸206それ自身の制限された量の運動を可能にする。この隙間によってフォーク部材126に与えられた自由度は、コントロールリング44の、中立位置とギヤ係合位置との間の移動の間での揺動を収束させる。第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120において、シフトレール部材の壁部198,200は、軸24に垂直である平行な平坦面208,210をそれぞれ画成する。凹部190,192間のスロット188の長さ方向に沿って変わり得る、更なる切欠部194でのスロット188の幅Wsは、軸方向の面196及び197の間のフォーク部材の厚さTfの最大値よりも実質的に大きく、対向する当接面140間のフォーク部材のコントロールリングとの係合先端部138の厚さTtとは等しいかもしれない。変形例として、スロット188へのフォーク部材126の挿入に引き続いて、コントロールリングとの係合先端部138の一方又は両方が遠位端部136上に取り付けられてもよく、従って更なる切欠部194内のスロット幅Wsは先端部の厚さTtより大きくてもよいことが理解されるべきである。スロット188の表面がフォーク部材126と接触しないように保たれる、そのような複数の更なる切欠部194を用いることで2つの主な利点がある。第1に、それらは、シフトフォークのハブ132とそれぞれ係合する、シフトレール部材のスロット188の領域の大きさを低減させる。レール部材とフォーク部材とが凹部190,192内で係合するときに、シフトレール部材のスロット幅Wsとフォーク部材の厚さTfとについて精密な許容差の要求がある。スロット幅Wsについて、更なる切欠部194の外側でスロット188の長手方向にあるこれらの精密な許容差のシフトレール部材のスロット領域は、フォーク部材のハブの当接面196,197とそれぞれ対面するスロットの壁部198,200に制限される。第1の幅Wsを有する凹部190,192によって画成されたスロット188の領域に対して、更なる切欠部194によって画成されたスロット188の領域内の第2の幅Wsは精密に管理された許容差を有する必要はなく、従ってシフトレール部材の製造は簡略化される。第2に、更なる切欠部194は、シフトレール部材のスロット188がその最も単純な形であったときにスロット188を通過できる他の何かよりも、シフトレール部材のシフトフォーク部材の一部が大きくなることを許容する。即ち、スロット188が、スロットの支持凹部190,192に相当する連続的で平行な対向する長手方向の壁を持つ単に細長いスロットであったときである。従って、シフトレール部材へのフォーク部材の組立が簡略化される。第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120を製造するためのシフトレール部材122とフォーク部材126との組立において、組立者は、図5及び6に示したように、第1のシフトレール部材の本体部の側部182の方向からスロット188内に、シフトフォーク部材の中心線178の第2の側179にある第2のシフト指部129及び、遠位端部136にある先端部138を含んでもよく含まなくてもよいを挿入する。この挿入は、図7に示したように、フォーク部材のスロット又は受け部174が、シフトレール部材の細長いスロット188であって第2の軸方向の支持凹部192の端部を画成するスロット188の、短縁部又は被受け部212を受けるまで続く。組立者はその後、図8及び9に示したように、受け側のフォーク部材のスロット174内へ被受け側の短縁部212を更に移動させるときに、シフトフォーク部材の中心線178の第1の側177に形成された肩部176がシフトレール部材の本体部181の第1の側面182に当接するまで、スロット188内でシフトフォーク部材126を回転させる。組立者はその後、図10及び12に示したように、リベット又は細長いスプリングピンとしてもよい細長い係止部材214を、フォーク部材のハブの孔180内に位置決めする。係止部材214の少なくとも一端は、フォーク部材の平坦面133,134を越えて突出するとともにシフトレール部材の本体部の第2の側面183に重なっている。係止部材214は、孔からの脱落を防ぐために、塑性変形リベットの場合又は孔180への締まり嵌めによる弾性変形によって、フォーク部材126に固定される。一旦位置決めされると、係止部材は常時フォーク部材に係合される。図11~14を参照すると、ここでは細長い円筒状のスプリングピン図11として示される係止部材214は、円周方向に圧縮されて孔180内に締まり嵌めされている。本実施形態では、係止部材214の両端がフォーク部材の側部133,134から突出し、係止部材214がスロット188の更なる切欠部194を越えて延びていることで、第2のシフトレール部材の本体部の側面183と重なっている。一旦シフトフォーク部材が完全に組み立てられると、図13に最も良く示されるように、フォーク部材の円筒状の孔180の中心軸215は、シフトレール部材の軸24とほぼ平行であり、シフトレール部材の本体部の側面183と実質的に垂直であって軸24を包含する仮想平面217の中にあってもよく、又は示されるように近接していてもよい。挿入されたシフトフォーク部材126は、このように、フォーク部材のスロット174の対向する側部間に捕捉されるスロットの短縁部212と隣接するシフトレール部材の本体部181の一部によって、及び、フォーク部材の肩部176と孔180内に嵌合された係止部材214との間に捕捉される第1の軸方向の支持凹部190に近いシフトレール部材の本体部181の一部によって、シフトレール部材のスロット188内に保持される。従って、シフトレール部材の本体部181の一部は、係止部材214と肩部176との間に捕捉されるとともにそれらの間で移動可能であり、係止部材214及び肩部176は、各々がシフトレール部材の本体部の対向する側部182,183のそれぞれ1つと重なり、それらの間の接触は、係止部材214と肩部176との間に画成された領域内のシフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対運動を部分的に規制する。シフトレール部材のスロットの軸方向の支持凹部190,192内のWsとTfとの差であって、第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120におけるシフトレール部材の本体部の厚さTrの全体にわたって一定であり、ここで開示される他の実施形態において対向するシフトレール部材の本体部の面182,183の各々のスロット開口の少なくとも近くに存在する、WsとTfとの差によって画成された小さいが相当量の隙間は、以下で更に説明するように、旋回軸206の周りのシフトフォーク部材とシフトレール部材との間の相対的な旋回運動を可能とする。シフトレール部材のスロットの軸方向の支持凹部190,192の側部は、中立位置とギヤ係合位置との間でコントロールリング44が移動するときに旋回が起こる軸206の周りで旋回するように、シフトフォーク部材を支持する。そのように組み付けられると、シフトフォーク部材は旋回軸206の周りでシフトレール部材に対して相対的に旋回することができ、旋回運動の範囲はシフトレール部材とフォーク部材との間の支持接触箇所の位置によって定義される。シフトフォーク組立品に対して、旋回軸206自身の方向は、シフトレール部材とフォーク部材との間の相対的なスライド運動がシフトレール部材に対する旋回軸206の再配向をさせることで、シフトレール部材とフォーク部材との間の支持接触の位置の変化に伴ってわずかに移動し得る。支持接触の位置は、コントロールリング44の揺動の収束においてシフトレール部材に対してフォーク部材が再配置されることで変わるだろう。シフトフォーク組立品120において、シフトレール部材とフォーク部材との間の当接のそれぞれの場所は、aシフトフォーク部材のハブの当接面196,197と、シフトレール部材のスロットの凹部190,192の第1及び第2の壁部198,200と、の間、bシフトレール部材の本体部181の対向する平坦な側部182,183と、シフトフォーク部材の肩部176及び係止部材214と、フォーク部材のスロット174の対向する側部と、の間、を含む。シフトフォークのハブの当接面196,197と、シフトレール部材のスロットの凹部の壁部198,200と、の間の当接の場所は、それぞれ、接触する1対の面202,204及び208,210を画成し、面202,204及び208,210はシフトレールの軸24と実質的に平行な方向にて相互に対面する。特に、これらの場所では、シフトレール部材とシフトフォーク部材との間で直接当接し、それらの間には、コントロールリングの運動を誘導するときに力が伝達される中間要素は必要ない。個別のシフトレール部材の本体部の対向する平坦な側部182,183と、シフトフォーク部材の肩部176又は係止部材214と、フォーク部材のスロット174の対向する側部と、の間の当接の場所は、シフトレール部材122とフォーク部材126との間の相対運動の範囲を制限する終端部を画成する。肩部176及び係止部材214によって画成される終端部は、好ましくは、レール部材122と部材126との間の相対運動の通常範囲の外にあり、それらの間の接触の極限的な支持位置を確立し、従って通常はシフトフォーク組立品120の操作の間に衝突することはない。従って、シフトフォーク部材126は、軸24及び/又は軸48の間に実質的に垂直に延びる、調整可能な旋回軸206の周りに旋回することができる。中立位置52において、旋回軸206は、コントロールリング44の中心となるギヤの軸48と、シフトレール部材122の長手方向の軸24と、の一方又は両方と交差する。軸206の周りの旋回能力を向上させることによって、及び、軸24及び/又は軸48に対しての調節可能な旋回軸206自身の再配向を促進することによって、シフトレール部材122に対してフォーク部材126に与えられた自由度は、万一そのような揺動が起きたとしてもシフトコントロールリング44の揺動をシフトフォーク組立品120が収束させることを可能とする。その結果、シフトフォーク組立品120はシフトコントロールリング44とシフトフォーク部材126との間の結合部の磨耗を減らし、また、シフトフォーク部材126へ伝達され得るそのような揺動によって引き起こされる振動を、フォーク部材126からシフトレール部材122への及びシフト軸組立品57を通して操作者/運転者への更なる伝達なしに、絶縁する。注意すべきは、軸206とフォーク部材の中心線178とがほぼ平行であり且つある状況下では、一致するが、必ずしもそうである必要はない。フォーク部材126は、ハブ部132の対向する平坦な側部133,134の各々から、及びU字型開口130の一部を画成するフォーク部材のハブ部132の内周縁部から、突出する過負荷パッド216を含んでもよい。パッド216は、コントロールリングとの係合先端部138と同じ材料で形成することができ、コントロールリング44の溝42内に配置される。パッド216は、コントロールリングとの係合先端部138の厚さTtと実質的に同等であり得るパッドの厚さTpによって互いに離隔した、対向する平坦な側面218を有しており、平坦な側面218はフォーク部材のハブの平坦な側面133,134と実質的に平行である。通常、パッド216の対向する平坦な側面218の各々は、それぞれ対面するコントロールリングの溝の軸方向の側面46に対して0.5~1.5mmの範囲で隙間を有する。パッドの側面218間に延びてコントロールリングの溝の床部47と対面する、パッド216の面220は、溝の床部から同様の隙間が設けられ得る。パッド216は、中立位置とギヤ係合位置との間の移動の間に起こり得るフォーク部材126とコントロールリング44との間の異常な高負荷条件下での、対面する溝42の軸方向の側部46と接触することとなるパッドの側面218の1つによって、シフトフォーク組立品120のための過負荷保護を提供する。さもなくばフォーク指部128,129の遠位端部136によって負担されるであろう、及び、溝の側部46によって指部128,129が曲げられること又はコントロールリングとの係合先端部138が磨耗され尽くすことにつながるであろう、これらの異常な高負荷は、パッド216を通してフォーク部材のハブ部132によって支持される。第2実施形態に係るシフトフォーク組立品120aは、その構造、機能及び組立方法において、下記を除いて第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120のそれらとは実質的に同一である。シフトフォーク組立品120aにおいて、第1実施形態でそれらと同等のものに対して大きく変更された要素は、添え字aが付される。図18を参照すると、シフトフォーク組立品120aは、第2実施形態に係るシフトレール部材122aと第1実施形態に係るフォーク部材126とを含む。シフトレール部材122aに対して、第1及び第2の軸方向の支持凹部190,192内のスロット188を画成する壁部198,200のそれぞれの面208a,210aは、軸24に平行な平面内で且つ平坦な側面182,183とは垂直な平面内での横断面として観察するとき、第1実施形態に係るシフトレール部材122において平坦であるものよりむしろ、示されるように、実質的に凸状か又は鈍角にて先尖りである。換言すれば、第2実施形態に係るシフトレール部材122aにおいて、シフトレール本体部の平坦な側面182,183間のそれぞれの中点222,224での第1及び第2の壁部198,200の対面する面208a及び210a間の距離は、軸方向の支持凹部190,192内のスロット幅Wsの極小値Wsmを定義する。中点222及び224は、シフトレール部材の本体部の平坦面182,183から等距離であり及びそれらに平行であって並びに軸24を包含する、平面226内にあってもよい。ある条件下で、平面226はまた、示されるように調節可能な旋回軸206を包含してもよい。シフトフォーク組立品120aにおいて、スロットの壁部198,200の第1の外側部228は、それぞれの中点222,224と、平坦なシフトレール部材の本体部の第1の側面182と、の間の面208a及び210a上に画成される。スロットの壁部198,200の第2の外側部230は、それぞれの中点222,224と、平坦なシフトレール部材の本体部の第2の側面183と、の間の面208a及び210a上に画成される。シフトフォーク組立品120aにおいて、凹部190,192の各々の対向する壁部198,200は、実質的に互いの鏡像であって、平面226からの距離とともに平坦面182,183間のシフトレール部材の本体部の厚さを横断して変わり得る幅Wsによって離隔している。フォーク組立品120aにおいて、面208a,210aは平面226内で即ち、面の中点222,224間で互いに最も近くなり即ち、Wsが最も小さいか又は極小値Wsmである、平面226に垂直な方向で、平面226からシフトレール部材の本体部の面182又は183のいずれかへ増加する距離とともに分岐する即ち、Wsが大きくなる。断面では、図18に示されるように、フォーク組立品120aで壁部198及び200の外側部228及び230を画成する面208a,210aは、これらの面208a,210aがシフトレール部材の平面226から後退するにつれて、軸24と平行な方向で中点222,224から離れて、それぞれ曲線的に又は角度を付けた直線的に輪郭が付けられている。フォーク組立品120aがコントロールリング44をその中立位置52に位置付けたとき、シフトフォーク部材126の第1及び第2の軸方向の当接面196,197のそれぞれの平坦面202,204は、旋回軸206を包含し得る平面226と実質的に垂直であり、且つシフトレール部材の軸24と実質的に垂直である。平面226に垂直で且つ面208a,210aの中点222,224を包含する仮想の平行面231は、シフトフォーク部材の軸方向の当接面196,197の平坦面202,204と実質的に一致する。シフトフォーク部材126は従って、シフトフォーク組立品120aが中立位置及びギヤ係合位置にあるときに軸206が軸24に対して実質的に垂直な方向に維持されるようにシフトレール部材122aによって支持され、それによって鋭い角部によって起こる磨耗を減らす。第2実施形態に係るシフトフォーク組立品120aにおいて、平面226即ち、面208a,210aの対面するそれぞれの断面輪郭の中点222,224間におけるシフトレール部材のスロット凹部の極小幅Wsmは、シフトフォーク部材の第1及び第2の軸方向の当接面196及び197の平坦面202,204間のハブの厚さTfとほぼ等しくてもよい。平面226からそれぞれ後退するシフトレール部材のスロットの壁部198,200の外側部228,230としての、シフトレール部材のスロットの壁部の面208a,210a上の対面位置間の分岐は、軸206の周りのシフトレール部材122aとフォーク部材126との間で支持された相対的な旋回運動を促進する。軸24及び/又は軸48に対する軸206自身の運動は、フォーク部材の肩部176及び係止部材214と、シフトレールの本体部の面182,183と、の当接によって画成される限界間でフォーク部材が運動するときの、実質的にフォーク部材のハブのスロット174内に受けられ且つ捕捉されたシフトレールのスロットの短縁部212の周りでの、レール部材122aに対するフォーク部材126の旋回運動によって促進される。第3実施形態に係るシフトフォーク組立品120bは、その構造、機能及び組立方法において、以下を除いて第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120と実質的に同一である。シフトフォーク組立品120bにおいて、第1実施形態でそれらと同等のものに対して大きく変更された要素は、添え字bが付される。図19を参照すると、シフトフォーク組立品120bは、第1実施形態に係るシフトレール部材122と第3実施形態に係るフォーク部材126bとを含む。シフトフォーク部材126bに対して、フォーク部材の側部133,134上の第1及び第2の軸方向の当接面196,197のそれぞれの面202b,204bは、中心線178に垂直な平面であって且つ平坦な側面133,134に垂直な平面での断面で観察するとき、第1実施形態に係るシフトフォーク部材126において平坦であるものよりむしろ、実質的には示されるように凸状か又は鈍角にて先尖りである。示されるような平坦面133,134から突出するか又はその代わりに平坦面133,134自身内に位置する、ボス195上に設けられ得る軸方向の当接面196,197は、中心線178と垂直である仮想平面での断面内で観察したときに、実質的に凸状か又は先尖りである輪郭を有するように、型打ち又は鋳造されている。換言すれば、第3実施形態に係るシフトフォーク部材126bでは、中心線178に垂直な方向のそれぞれの中点232,234における、第1及び第2の軸方向の当接面196,197の対向する面202b及び204b間でのハブ部132の厚さは、ハブ132上のフォーク部材の厚さTfの極大値TfMを定義する。中点232及び234は、フォーク部材の面133,134に垂直で且つ中心線178を含む平面236内にあってもよい。ある条件下では、示されるように、平面236はまた調整可能な旋回軸206を包含してもよい。シフトフォーク組立品120bでは、軸方向の当接面196,197の第1の外側部238は、中点232,234と、中心線178の第1の側177の軸方向の当接面196,197の更なる範囲と、の間の面202b及び204b上に画成される。第1の外側部238は、平面236に対して、全ての場合でシフトレール部材の本体部181の第1の側面182を越える距離まである。軸方向の当接面196,197の第2の外側部240は、中点232,234と、中心線178の第2の側179の軸方向の当接面196,197の更なる範囲と、の間の面202b及び204b上に画成される。第2の外側部240は、平面236に対して、全ての場合でシフトレールの本体部181の第2の側面183を越える距離まである。シフトフォーク組立品120bでは、第1及び第2の軸方向の当接面196,197の対向する面202b,204bは、実質的に互いの鏡像であり、平面236に垂直な方向で平面236からの距離に伴って変わる厚さTfによって離隔される。フォーク組立品120bでは、面202b,204bは、平面236内で即ち、面の中点232,234間で最も離れており即ち、Tfが最大か、又は極大値TfMである、平面236に垂直な方向で中心線178の第1又は第2の側177,179のいずれかにおいて平面236からの増加する距離に伴って近づく即ち、Tfの大きさが小さくなる。断面では、図19に示されるように、フォーク組立品120bで軸方向の当接面196及び197の外側部238及び240を画成する面202b及び204bは、これらの面202b,204bがフォーク部材の平面236から後退するにつれて、中点232,234から離れて、それぞれ曲線的に又は角度を付けた直線的に輪郭が付けられている。フォーク組立品120bがコントロールリング44をその中立位置52に位置付けたとき、シフトレール部材122の第1及び第2の壁部198,200のそれぞれの平坦面208,210は、旋回軸206を包含する平面236と実質的に垂直であり、且つフォーク部材126bの中心線178と実質的に平行である。平面236に垂直で且つ面202b,204bの中点232,234を包含する仮想平面241は、シフトレール部材のスロットの壁部198,200の平坦面208,210と実質的に一致する。それにより、シフトフォーク組立品120bが中立位置及びギヤ係合位置にあるとき、軸206が軸24に対して実質的に垂直な方向に維持されるように、フォーク部材126bはシフトレール部材122に支持され、それによって尖った角部によって引き起こされる磨耗を低減する。第3実施形態に係るシフトフォーク組立品120bでは、平面236内での即ち、面202b,204bの対向するそれぞれの断面の輪郭の中点232,234間でのシフトフォーク部材の極大厚さTfMは、第1及び第2のシフトレール部材のスロットの凹部の壁部198及び200の平坦面208,210間のスロット幅Wsと実質的に等しくなってもよい。シフトフォーク部材の軸方向の当接面202b,204b上の対向する位置間での収束は、シフトフォーク部材の軸方向の当接面196,197の外側部238,240がそれぞれ平面236から後退するにつれて、軸206の周りのシフトレール部材122とフォーク部材126bとの間で支持された相対的な旋回運動を促進する。軸24及び/又は軸48に対する軸206自身の運動は、フォーク部材の肩部176及び係止部材214と、シフトレール部材の本体部の面182,183と、の当接によって定義される限界間でフォーク部材が運動するとき、実質的にフォーク部材のハブのスロット174内に受けられ且つ捕捉されたシフトレールのスロットの短縁部212の周りでの、レール部材122に対するフォーク部材126bの旋回運動によって促進される。第2及び第3実施形態に係るシフトフォーク組立品120a及び120bの構成は、シフトレールのスロット凹部内のシフトレール部材及びシフトフォーク部材の対面する表面間で軸24に沿った隙間が相対的により小さくなるために、第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120と向かい合って、軸206の周りに、それぞれのシフトレール部材に対する、それぞれのシフトフォーク部材がより制御可能に旋回することを可能とする。換言すれば、シフトフォーク組立品120aでのWsmとTfとの間の隙間及びシフトフォーク組立品120bでのWsとTfMとの間の隙間は、シフトフォーク組立品120でのWsとTfとの間の隙間よりも小さい。面208a及び210a,又は202b及び204bが先尖りであって外側部が平ら例えば図18を参照である実施形態において、当業者は、それらが、露出し直線的で尖った縁部をそれぞれ有する三角柱であると認識するだろう。露出し直線的で尖った縁部は、中点222,224,又は232,234を通って延びており、場合によっては平面226又は236内にあって、尖った縁部はスロット188に対して平行で長手方向に延びている。そのような尖った縁部を有する第2及び第3の実施形態に係るシフトフォーク組立品において、軸206の周りのシフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対的な旋回運動は、外側部228及び230,又は238及び240を画成する、鈍角が付いた平坦面によって画成される露出し尖った縁部と、当接する平坦面202,204,208,210と、の間の支点運動fulcrumingmotionを含む。軸24及び/又は軸48に対する旋回軸206の運動は、もちろん、これらの対面する面のうち当接するものの間での相対的なスライド運動を一般的に含む。これは、シフトレール部材とフォーク部材との間の相対的なスライド運動であって、シフトレール部材に対する旋回軸206の再配向をさせる。面208a及び210a,又は202b及び204bが曲線的であって外側部が丸みを帯びている図19を参照実施形態において、当業者は、それらが、直線的で尖っていない縁部をそれぞれ有するほぼ半円筒状であると認識するだろう。直線的で尖っていない縁部は、中点222,224,又は232,234を通って延びており、場合によっては平面226又は236内にあって、尖っていない縁部はスロット188に対して平行で長手方向に延びている。そのような尖っていない縁部を有する第2及び第3の実施形態に係るシフトフォーク組立品において、軸206の周りのシフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対的な旋回運動は、外側部228及び230,又は238及び240を画成する、ほぼ半円筒状の表面によって画成される尖っていない縁部と、当接する平坦面202,204,208,210と、の間の横揺れ運動rollingmotionを含む。軸24及び/又は軸48に対する旋回軸206の運動は、もちろん、これらの対面する面のうち当接するものの間での相対的なスライド運動を一般的に含む。これは、シフトレール部材とフォーク部材との間の相対的なスライド運動であって、シフトレール部材に対する旋回軸206の再配向をさせる。第1実施形態に係るシフトフォーク組立品120と同様の方法で、第2及び第3実施形態に係るシフトフォーク組立品120a,120bでは、シフトフォークのハブの当接面196,197とシフトレール部材のスロットの凹部の壁部198,200との間の当接の場所は、それぞれ、軸24と実質的に平行な方向で相互に対面する、接触する1対の面202,202b,204,204b及び208,208a,210,210aを画成する。第4実施形態に係るシフトフォーク組立品120cは、その構造、機能及び組立方法において、以下を除いて上述した第1、第2及び第3実施形態に係るシフトフォーク組立品120,120a,120bのいずれかと実質的に同一である。シフトフォーク組立品120cにおいて、上記実施形態でそれらと同等のものに対して大きく変更された要素は、添え字cが付される。図20~25を参照すると、第4実施形態に係るシフトフォーク組立品120cは、以下で説明するもの以外はフォーク部材126又は126bと同一であり得る、フォーク部材126cを含む。同様に、第4実施形態に係るシフトフォーク組立品120cは、以下で説明するもの以外はシフトフォーク部材122又は122aと同一であり得る、シフトレール部材122cを含む。フォーク部材126cは、孔180の直径よりも大きくなり得る直径の孔180cが設けられており、中心軸215の位置に対して径方向にオフセットされてもよいがなおフォーク部材の中心線178の第2の側179にあり得る中心軸215cを有する。第4実施形態に係るフォーク組立品120cでは、係止部材214は、ばね鋼のシート材から型打ちされた係止部材250に置き換えられる。係止部材250は、平坦面254を有する中央本体部252を有する。中央本体部252の平坦な裏面256は、フォーク部材の平坦面133に接する。中央本体部252は、側部に1対の平坦な中間部258,260が位置しており、それらの間に延びる中央本体部の面254の幅と大体等しい距離で延在している。中央本体部の面254とは係止部材250の同じ側にある、中間部258,260の面262,264は、面254に対して約135°と約175°との間の範囲内の角度θにそれぞれ位置する。中央本体部252とともにそれぞれの境界部270,272と対向する縁部である、中間本体部258,260の外縁部266,268からの延在部は、中間本体部258,260の幅と大体等しい距離でそれぞれ延在する平坦な横係止部274,276である。中央本体部の面254とは係止部材250の同じ側にある、横係止部274,276の面278,280は、それぞれ接する中間本体部の面262,264に対して約135°と約175°との間の範囲内の角度φにそれぞれ位置する。中間本体部258,260間で、中央本体部252は、中央本体部252と同一平面にあってフォーク部材の面133に平行である、突出する平坦な尾部282を含む。尾部282と対向する中央本体部252の端部からの延在部は、平坦な頭部284である。平坦な頭部284は、中央本体部の面254とは係止部材250の同じ側にあって、面254に対して約185°と約225°との間の範囲内の角度ωに位置し且つ孔180d内に受けられる、面286を有する。横係止部274,276は、共通の仮想平面内で整列している係止縁部288,290を画成する。係止縁部288,290は、シフトレール部材122cの平坦な側面183と対面し、そして当接し得る。中間本体部258,260は、更なる切欠部194内でフォーク部材の面133と隣接するシフトレール部材のスロット188の縁部296とスライド可能に係合する、横縁部292,294を画成する。フォーク組立品120cが完全に組み立てられると、係止部材250は、スロットの縁部296とフォーク部材の面133との間で圧縮され、それらの間の締まり嵌めによって弾性的に変形する。この変位は、頭部284が孔180c内で拘束されることと併せて、フォーク部材が軸206の周りに旋回し軸206自身が上述のように調整可能に運動するときに、フォーク部材とシフトレール部材との間の作動位置内で係止部材250を保持しやすくする。フォーク組立品120cでは、挿入されたシフトフォーク部材126cは、上述の実施形態において、フォーク部材又は受け部174の対向する側部間で捕捉されるスロットの短縁部又は被受け部212に隣接するシフトレール部材の本体部181の一部によって、及び、フォーク部材の肩部176と係止部材250の係止縁部288,290との間に捕捉される、第1の軸方向の支持凹部190に近いシフトレール部材の本体部181の一部によって、シフトレール部材122cのスロット188内で保持される。従って、シフトレール部材の本体部181の一部は、シフトレール部材の本体部の対向する側部182,183のそれぞれ一方とそれぞれ重なる、係止部材250と肩部176との間に捕捉され且つ可動である。それらの間の接触は、係止部材250と肩部176との間で定義される範囲内となるように、シフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対運動を部分的に規制する。第5実施形態に係るシフトフォーク組立品120dは、その構造、機能及び組立方法において、以下を除いて上述した第1、第2及び第3実施形態に係るシフトフォーク組立品120,120a,120bのいずれかと実質的に同一である。シフトフォーク組立品120dにおいて、上記実施形態でそれらと同等のものに対して大きく変更された要素は、添え字dが付される。図26~31を参照すると、第5実施形態に係るシフトフォーク組立品120dは、以下で説明するもの以外はフォーク部材126又は126bと同一であり得る、フォーク部材126dを含む。同様に、第5実施形態に係るシフトフォーク組立品120dは、以下で説明するもの以外はシフトフォーク部材122又は122aと同一であり得る、シフトレール部材122dを含む。孔180を有するのに代えて、フォーク部材126dは、孔180の直径より大きくなり得る直径の孔180dが設けられており、中心線178上に位置し且つフォーク部材の指部128,129により近いハブ132d内に位置し得る中心軸215dを有し、中心軸215dはシフトレール部材のスロットの凹部190及び192間のおよそ中央に孔180dを位置付ける。シフトフォーク組立品120dでは、係止部材214は、射出モールド成形された熱可塑性樹脂である係止部材300に置き換えられる。係止部材300は、一体に結合され周縁部302,304の中心となる軸310に沿って離隔した脚部306,308上に画成された、円形の周縁部302,304を有する。孔180d及び縁部302,304は、実質的に同一の直径を共有する。係止部材300は、周縁部302,304内に包含されるとともにその一部を形成する、軸方向に延びる頭部312を有しており、頭部312に脚部306,308が一体に結合されている。頭部312は、軸310に対して軸方向に外側で平行に延びる、1対の対向する同一平面上の主肩部314,316を画成する。主肩部314,316は、それぞれ、周縁部302,304を画成する脚部306,308の対向する平坦な軸方向の壁部318,320から係止部材300の外側へ軸方向に延びる。係止部材300が孔180d内に取り付けられるとき、軸215d及び310は一致し、壁部318,320の軸方向に外側の平坦面は平行で且つシフトフォーク部材の側部133,134と実質的に同一平面上にあり、主肩部314,316の各々はシフトレール部材の平坦面182又は183と重なる。脚部306,308の各々に対し、主肩部314,316に径方向に対向するものは、壁部318,320から軸方向で外側に延びる、対面する平行な副肩部322,324である。副肩部322及び324は同一平面上にあり、シフトレール部材の厚さTrより大きい距離によってそれぞれ対面する主肩部314,316から離隔している。脚部306,308はそれぞれ足部326で終結しており、副肩部322,324は足部326上に形成されている。傾斜面328は、各脚部上であって副肩部322及び324と周縁部302,304との間に形成されている。係止部材300が孔180d内に取り付けられたとき、副肩部322及び324の各々はシフトレール部材の平坦面183又は182と重なる。シフトフォーク部材126dは、ハブ132dが肩部176を含まない点において、シフトフォーク部材126,126bとは異なる。むしろ、それは尾部330とともに形成され、尾部330上には指部128,129から最も遠い第1及び第2の軸方向の当接面196,197が保持され、当接面196,197は上述したようにボス195上に設けられる。係止部材300は、シフトフォーク部材126dをシフトレール部材122dに組み付ける間に足部326がスロット188内に受けられるように、孔180d内で角度を付けられる。フォーク部材の孔180dの対向する端部で更なる切欠部194dを画成するスロット188の縁部は、主部314,316及び副部322,324の肩部が更なる切欠部194dを越えて延びてフォーク部材の平坦面182,183と重なるように、実質的に平行で離隔している。示されたように、主部314,316は、軸方向の外側に副肩部322,324を越える実質的な長さで延びる。フォーク部材126dとシフトレール部材122dとの組立の間、一旦シフトレール部材のスロットの短縁部212がフォーク部材のハブのスロット174内に受けられると、上述したように、更なる切欠部194dの縁部は、傾斜面328とスライド可能に係合し、互いに矢332図29に対向する方向に向かって足部326を弾性的に変形させる。一旦シフトレール部材の本体部181が主肩部と副肩部との間に受けられると、係止部材300の弾性的に変形した脚部306,308は、矢332の方向で軸方向の外側に移動し、各脚部の対向する肩部間に本体部181を捕捉する。中心線178に対するフォーク部材126dの対称性によって、この構成は、本体部181の側部182,183のいずれかからシフトレール部材のスロット188内に挿入されることを可能とする。換言すれば、尾部330は、フォーク部材の対称性が許容すれば、本体部181のいずれかの側からシフトレール部材122dのスロット188へ回転されてもよい。そのような場合、足部326がスロット188内で受けられるように、係止部材300は孔180d内の軸310について角度をつけられることのみを必要とする。図30及び31に示したように、頭部312は、シフトフォーク部材の中心線178の第2の側179に配置され、それは、上述した実施形態の組立のときに必要な方向とは反対に、シフトフォーク組立品120dの組立でシフトフォーク部材の第1の指部128がスロット188内に挿入されたことを意味する。シフトフォーク組立品120dが完全に組み立てられたとき、係止部材300は、対面する主部314,316及び副部322,324の肩部間に、シフトレール部材の本体部181を捕捉する。各脚部306,308において対面する肩部間の距離は、示されたように、上述した方法でのシフト操作の間の、軸206の周りのフォーク部材の旋回運動の適正程度と軸206自身の調整運動の適正程度とを収束させるために適した量によって、本体部の厚さTrより大きくてもよい。従って、シフトレール部材の平坦な側部182,183は、主肩部及び副肩部の一方とそれぞれ対面して連続的に又は一時的に当接し、それによってシフトレール部材の本体部181の一部が係止部材300の主肩部と副肩部との間に捕捉され且つ可動である。係止部材300の主肩部及び副肩部は、シフトレール部材の本体部の対向する側部182,183のそれぞれ一方とそれぞれ重なり合う。シフトレール部材の本体部181と肩部322,324との間の接触は、肩部間に画成された領域内のシフトレール部材とシフトフォーク部材との間の相対運動を部分的に規制する。当業者は、孔180d及び周縁部302,304の直径が、シフト操作の間の軸206の調整の間に起こり得る相対的な旋回運動を自由にできるようにする大きさであると認識するだろう。従って、上述の各実施形態のシフトフォーク組立品120,120a,120b,120c,120dは、シフトレール部材の軸24に沿って運動するシフトレール部材によって保持されるフォーク部材を含み、フォーク部材及びシフトレール部材の一方は、フォーク部材及びシフトレール部材の他方に画成されるスロット例えば、スロット188内に旋回可能に組み込まれる。フォーク部材は、シフトレール部材の軸24に実質的に平行なギヤの軸48に沿って作動可能に係合される、コントロールリング44の運動を誘導するようになっている。フォーク部材及びシフトレール部材は、ギヤ位置に向かって又はギヤ位置から離れてコントロールリング44を動かす時間の間に、コントロールリング44の揺動を収束させる相対運動をし、それによって、シフトフォーク構造体26が旋回可能且つスライド可能に円筒シフトレール部材22に組み付けられるという、上述した従来のシフトフォーク組立品20のような従来のフォーク組立品に関する前述の問題点を解決する。この収束は、フォーク部材が、シフトレール部材の軸24及びギヤの軸48の間に延びて且つそれらの少なくとも一方と交差する、軸206の周りの旋回運動をすること、並びに、その軸自身が軸24及び/又は軸48に対して調整可能であること、によって実現される。本発明は図示の方法で説明されており、用いられた用語は限定よりむしろ説明の言葉の本質であることを意図するものと理解されるべきである。当業者は、本発明の多くの修正及び変形が上述の教示を考慮して可能であると理解するだろう。それは、それゆえ、添付の特許請求の範囲において参照符号は便宜のためのみであっていかなる制限をするものでもなく、本発明は具体的に説明されたもの以外で実施され得ると理解されるべきである。関連出願の相互参照本出願は、2010年4月6日に出願された、シフトフォーク組立品と題する米国仮出願番号61/321,218への優先権を主張するものであり、完全な開示は参照により本明細書に組み込まれる。"