"被取付部材に形成された貫通孔に、雄ねじが形成された軸部及び頭部を有するボルトを通し、ナットで締め付けるボルト取付構造であって、前記貫通孔は、前記頭部を一方向から他方向へ挿脱可能に形成され、前記軸部が挿通されるとともに、前記頭部を前記貫通孔から離脱可能とする第一の位置と、貫通孔から離脱不能とする第二の位置との間で前記軸部を移動可能に形成され前記ボルトが、前記第二の位置において、他方側に配された前記頭部と、一方側で前記軸部に螺合された前記ナットにより前記被取付部材に締め付けられていることを特徴とするボルト取付構造。前記ボルトの頭部は、前記軸部の軸線と直交するように張り出しており、前記貫通孔は、前記頭部と対応した長穴に形成され、前記頭部と向きが一致する前記第一の位置から、前記軸部の軸まわりに回転した前記第二の位置まで、前記軸部を回転移動可能とすることを特徴とする請求項1に記載のボルト取付構造。前記被取付部材には、前記軸部を前記第一の位置から回転移動させた際に、前記頭部と当接する当接部材が設けられていることを特徴とする請求項2に記載のボルト取付構造。前記被取付部材には、前記軸部が前記第二の位置まで回転するのを許容すると共に、前記軸部が前記第一の位置に戻るのを防止する、鋸歯状の勾配部が設けられていることを特徴とする請求項2又は3に記載のボルト取付構造。前記ボルトの軸部と、前記貫通孔との間を空間を埋める形状を有するスペーサを更に備え、前記スペーサは前記軸部の水平方向の移動を制限することを特徴とする請求項2~4のいずれか1項に記載のボルト取付構造。前記被取付部材には、前記第二の位置において、前記頭部の少なくとも一部を収容することで、前記軸部の回転を防止する凹状の溝が形成されていることを特徴とする請求項2~5のいずれか1項に記載のボルト取付構造。前記貫通孔は、前記頭部と対応した形状の主要部と、前記第二の位置において前記軸部が収容される長穴部とからなり、前記貫通孔は、前記頭部が前記主要部に一致する前記第一の位置から、前記長穴部に横移動させた第二の位置まで、前記軸部を水平移動可能とすることを特徴とする請求項1に記載のボルト取付構造。台盤が核燃料貯蔵ピットの底面の基礎ボルトにより固定され、かつ、核燃料貯蔵ラックが前記台盤に固定されている核燃料貯蔵ピットであって、前記核燃料貯蔵ラックと前記台盤の固定及び前記台盤同士の固定の少なくとも一方に、請求項1~7のいずれか1項に記載のボルト取付構造を用いた核燃料貯蔵ピット。ところで、台盤は、ピットの操作床面から十数メートル下方のピット床面に設置されるため、水中リラッキング工事において、稠密ラックを取り付けるボルトを台盤に固定する場合、稠密ラックを取り付けるボルトナットは長尺のボックススパナによって締め付けることになる。しかしながら、ピットの床面が水平に出来上がっていないことなどの原因によって基礎ボルトが垂直に取り付いていない場合、長尺のボックススパナを水面上の操作床面においては大きく偏芯させなければならない。また、基礎ボルトの不良に気付かずに締め付けを行うとナットの芯をボルトの芯に合わせられないため雄ネジと雌ネジが円滑に噛み合わず、締め付けはじめ又は締め付け途中においてネジが焼き付くことが問題となっている。リラッキング工事において稠密ラックを据え付ける際にボルトのネジが焼き付くと、焼き付いたボルトを切断するなどして撤去し、新しいものに取り替える必要がある。しかしながら、深い水中の狭隘な隙間にあるボルトを操作床面上から遠隔操作により切断するのは人が寄り付けないこともあって容易ではなく、仮に切断できても新しいボルトを改めて取り付けなおすことは困難なため、リラッキング工事ができなくなるおそれがある。なお、ボルトの焼き付きとは、ナット締め付け時にネジ部に摩擦熱が発生することによってネジ部が膨張して、雄ネジと雌ネジが密着して動かなくなること、あるいは、温度上昇で金属表面にキズが付いたり、そのことによる表面の若干の変形あるいは溶解が起こり、摩擦が大きくなって金属同士が固着しやすくなった状態をいう。そこで、本発明は、このような従来の問題点に着目し、ボルトが焼き付いた場合においても、容易に取り外すことができるボルト取付構造、及びこの構造を用いた核燃料貯蔵ピットを提供することを目的とする。上記の目的を達成するために、この発明は以下の手段を提供している。すなわち、本発明に係るボルト取付構造は、被取付部材に形成された貫通孔に、雄ねじが形成された軸部及び頭部を有するボルトを通し、ナットで締め付けるボルト取付構造であって、前記貫通孔は、前記頭部を一方向から他方向へ挿脱可能に形成され、前記軸部が挿通されるとともに、前記頭部を前記貫通孔から離脱可能とする第一の位置と、貫通孔から離脱不能とする第二の位置との間で前記軸部を移動可能に形成され前記ボルトが、前記第二の位置において、他方側に配された前記頭部と、一方側で前記軸部に螺合された前記ナットにより前記被取付部材に締め付けられていることを特徴とする。このような構成によれば、ボルトとナットを用いて被取付部材を締め付ける際に、ボルトとナットが焼き付いた場合においても、頭部を第一の位置に戻すことによって、ボルトとナットを取り外すことができる。また、前記ボルトの頭部は、前記軸部の軸線と直交するように張り出しており、前記貫通孔は、前記頭部と対応した長穴に形成され、前記頭部と向きが一致する前記第一の位置から、前記軸部の軸まわりに回転した前記第二の位置まで、前記軸部を回転移動可能とすることが好ましい。このような構成によれば、軸部を回転させることで、頭部を貫通孔から離脱させることができる。また、前記被取付部材には、前記軸部を前記第一の位置から回転移動させた際に、前記頭部と当接する当接部材が設けられていることが好ましい。このような構成によれば、頭部を所望の回転位置で止めることができる。また、前記被取付部材には、前記軸部が前記第二の位置まで回転するのを許容すると共に、前記軸部が前記第一の位置に戻るのを防止する、鋸歯状の勾配部が設けられていることが好ましい。このような構成によれば、頭部が第一の位置に戻るのを防止することができる。また、前記ボルト取付構造は、前記ボルトの軸部と、前記貫通孔との間を空間を埋める形状を有するスペーサを更に備え、前記スペーサは前記軸部の水平方向の移動を制限することを特徴とする。このような構成によれば、ボルトの軸部をスペーサに嵌合させた状態で締め付けを行うことで、スペーサのみが回転せずに貫通孔に留まり、ボルトの締め込み中にボルトが水平方向にずれることを防止することができる。前記被取付部材には、前記第二の位置において、前記頭部の少なくとも一部を収容することで、前記軸部の回転を防止する凹状の溝が形成されている構成としてもよい。このような構成によれば、凹状の溝に頭部が収容されることによって、頭部の回転を制限することができる。前記貫通孔は、前記頭部と対応した形状の主要部と、前記第二の位置において前記軸部が収容される長穴部とからなり、前記貫通孔は、前記頭部が前記主要部に一致する前記第一の位置から、前記長穴部に横移動させた第二の位置まで、前記軸部を水平移動可能とする構成としてもよい。このような構成によれば、ボルトを回転させることが難しい場所においてもボルト取付構造を適用することができる。また、本発明は、台盤が核燃料貯蔵ピットの底面の基礎ボルトにより固定され、かつ、核燃料貯蔵ラックが前記台盤に固定されている核燃料貯蔵ピットであって、前記核燃料貯蔵ラックと前記台盤の固定及び/又は前記台盤同士の固定に、上記ボルト取付構造を用いた核燃料貯蔵ピットを提供する。この核燃料貯蔵ピットによれば、核燃料貯蔵ラックと台盤の固定及び/又は台盤同士の固定の際、ボルトとナットが焼き付いた場合においても、頭部を第一の位置に戻すことによって、ボルトとナットを取り外すことができる。本発明によれば、ボルトとナットを用いて被取付部材を締め付ける際に、ボルトとナットが焼き付いた場合においても、頭部を第一の位置に戻すことによって、ボルトとナットを取り外すことができる。以下、図面を参照し、本発明の実施の形態について説明する。図1に示すように、稠密ラック1図1にはその底面のみ示すは、核燃料貯蔵ピット2の底面2aに、台盤3を介して固定されている。本実施形態においては、台盤3は一方の台盤3Aと他方の台盤3Bが組み合わされた構造であり、稠密ラック1は台盤3Aに固定されている。核燃料貯蔵ピット2の底面2aには、基礎ボルト4が底面2aに対して垂直に設けられている。台盤3は、鋼材を格子状に組んだ構造体であり、台盤3の下板31には、基礎ボルト4の位置に対応する位置に基礎ボルト孔5が設けられている。台盤3は、基礎ボルト4を基礎ボルト孔5に通し、ナット6により固定されている。一方の台盤3Aの周縁の一部には、下部突起33が設けられており、他方の台盤3Bの一部には、下部突起33と組み合わされる上部突起34が設けられている。下部突起33と上部突起34とは、ボルト取付構造10を用いて接続されている。同様に、稠密ラック1と台盤3Aの上板32とは、ボルト取付構造10を用いて接続されている。次に、ボルト取付構造10について詳細を説明する。ボルト取付構造10は、T字ボルト11と、ナット12を用いて長孔形状の貫通孔を有する2つの被取付部材を締結する、所謂、通しボルト構造である。以下の説明においては、稠密ラック1以下、ラックというと、台盤3Aの上板32の締結に用いた実施形態について説明する。図2に示すように、本実施形態の第1実施形態のT字ボルト11は、雄ネジが形成された軸部13と、軸部13の軸線と直交するように張り出した形状の頭部14を有しており、軸部13と頭部14とでT字形状をなしている。頭部14は、軸部13の軸方向からみて、長円形状角丸長方形ともいうをなしている。また、頭部14の下面図2の下方の面と側面とがなす角部は、面取り加工されていることが好ましい。これにより、T字ボルト11を後述するボルト挿入孔7に挿入しやすくなる。一方、ナット12には、軸部13の雄ネジと螺合する雌ネジが形成されている。なお、以下の説明において、図2における上を上方、下を下方といい、軸部13の軸方向を単に軸方向という。図3に示すように、ラック1には、長穴形状の第一ボルト挿入孔7aが形成されている。また、台盤3の上板32には、第一ボルト挿入孔7aと平面視において同一形状の第二ボルト挿入孔7bが形成されている。なお、以下の説明において、第一ボルト挿入孔7aと第二ボルト挿入孔7bを、ボルト挿入孔7と総称する。第一ボルト挿入孔7a及び第二ボルト挿入孔7bは、長穴形状であり、T字ボルト11の頭部14に対応して、頭部14の平面視形状よりもひと回り大きな形状となっており、頭部14との間に所定の隙間が生じるように形成されている。好ましくは、ボルト挿入孔7の幅Wは、JIS等で規定されている軸部13に対応するボルト穴径と同一の寸法軸部13との間に所定の隙間が生じる、軸径よりもやや大きい寸法とされている。このような形状とすることにより、頭部14の長手方向とボルト挿入孔7の長手方向が一致する第一の位置であれば、頭部14はボルト挿入孔7を挿通可能である。一方、長手方向が一致しない第二の位置であれば、第一の位置から回転した頭部14の張り出しが、ボルト挿入孔7に干渉することによって、頭部14をボルト挿入孔7に挿通することができない形状となっている。台盤3の上板32の下面のボルト挿入孔7bの近傍には、ストッパ36が下方へ垂直に設けられている。ストッパ36は、図4に示すように、上方から挿入された頭部14が、第二の位置として90°回転した際に、頭部14に当接するように設定されている。言い換えれば、ストッパ36は、頭部14の回転軌跡内に設けられている。上記実施形態によれば、ラック1を台盤3Aの上板32に固定するには、図3に示すように、第一ボルト挿入孔7aと第二ボルト挿入孔7bの位置を合わせる。次に、T字ボルト11の軸部13にナット12を螺合させる。次に、ボルト挿入孔7に対して頭部14の向きが一致して挿入可能となる第一の位置として、T字ボルト11の頭部14を挿入する。次に、ナット12を締め込む図4aにおいて、時計回りにナット12を回転させる。これにより、図4に示すように、T字ボルト11の頭部14がストッパ36に当接し、第二の位置に位置決めされ、T字ボルト11はそれ以上回転せず、また、ボルト挿入孔7から挿脱不能となるため、ナット12は徐々に締め上げられ、ラック1が台盤3の上板32に固定される。上記実施形態によれば、被取付部材であるラック1と台盤3の上板32の固定中に、締結部材であるT字ボルト11とナット12が焼き付いた場合においても、頭部14の長手方向がボルト挿入孔7の長手方向と一致する位置までT字ボルト11の軸部13を回転移動させることによって、T字ボルト11とナット12を取り外すことができる。また、被取付部材である、ラック1と台盤3の上板32に対しては、ボルト挿入孔7を形成するのみでよく、固定構造のための工程を縮減することができる。また、被取付部材であるラック1と台盤3の上板32を移動させることなく、締結部材であるT字ボルト11とナット12を取り除くことができる。なお、ストッパ36は、図5に示すように、軸に対して対称の位置に設けることでストッパ36を2箇所に設けて、2箇所でT字ボルト11の回転を防止してもよい。また、ナット12は六角ナットに限ることはなく、四角ナット等、種々のナットを採用可能である。第2実施形態次に、図面を参照し、本発明の第2実施形態に係るボルト取付構造について説明する。以下の実施形態では、第1実施形態と同様に、ラック1と、台盤3Aの上板32の締結に用いた形態について説明を行う。このため、第1実施形態と同様の構成に対して同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。第2実施形態のボルト取付構造10Bは、第1実施形態と比較して、T字ボルト11Bの頭部14Bの形状、及び頭部14Bに対応するボルト挿入孔7Bの形状が異なる。図6は、T字ボルト11Bを軸方向上方から見た平面図である。図6に示すように、頭部14Bの幅Eは軸部13Bの軸径Fよりも狭くなっている。一方、図7に示すように、ボルト挿入孔7Bの幅Dは、頭部14Bの幅Eよりも広く、かつ、軸部13Bの軸径Fよりも狭くなっている。また、ボルト挿入孔7Bには、軸部13Bが挿通される軸挿入部8が形成されている。軸挿入部8は、平面視円弧状で、膨らみの幅Gは、軸部13Bの軸径Fに対応するボルト穴径と同一である。つまり、軸部13Bとの間に所定の隙間が生じるような形状である。ラック1を台盤3Aの上板32に固定する方法は第1実施形態と略同様であり、図8に示すように、ボルト挿入孔7BにT字ボルト11Bの頭部14Bを挿入する。この際、頭部14Bの長手方向とボルト挿入孔7Bの長手方向を一致させて挿入する。次いで、T字ボルト11Bの軸部13Bにナット12を螺合させ、図9に示すように、ナット12を締め込む。第2実施形態によれば、第1実施形態の効果に加えて、T字ボルト11Bの軸部13Bを軸挿入部8に挿入して締結を実施する際、ボルト挿入孔7Bの幅Dが軸部13Bの軸径Fよりも狭いことによって、締め込み中にT字ボルト11Bが、頭部13Bが当接する面に沿ってずれることを防止することができる。第3実施形態次に、図10及び図11を参照し、本発明の第3実施形態に係るボルト取付構造について説明する。第3実施形態のボルト取付構造10Cは、第1実施形態のボルト取付構造10のストッパ36の代替として、ピン9を用いたことを特徴としている。図10に示すように、ボルト挿入孔7の近傍には、ラック1及び台盤3の上板32を貫通する、ピン挿入孔15が設けられている。ピン挿入孔15は、ラック1側にザグリ15aが形成されている。ピン9は、円筒状の軸部9aと軸部9aの径に対して拡大された頭部9bとからなる。軸部9aの径は、ピン挿入孔15に嵌合する大きさであり、頭部9bの径はザグリ15aに収まる大きさである。また、ピン9の長さは、ピン挿入孔15に挿入した際、先端が、台盤3の上板32の下面から十分に飛び出す長さに設定されている。また、ピン9は、ラック1又は台盤3Aに対して溶接固定してもよい。ラック1を台盤3Aの上板32に固定する方法は第1実施形態と略同様であり、図10に示すように、ボルト挿入孔7にT字ボルト11の頭部14を挿入して第一の位置に配置する。次いで、図11に示すように、ナット12を締め込むと、T字ボルト11の頭部14が第一の位置から回転することでピン9に当接し、T字ボルト11はそれ以上回転しない第二の位置に位置するため、ナット12は徐々に締め上げられ、ラック1が台盤3の上板32に固定される。第3実施形態によれば、第1実施形態の効果に加えて、T字ボルト11の頭部14をピン9に当接させた際、ピン9が変形した場合においても容易に交換することができる。なお、ピン9は、図9及び図10に示したような形状に限ることはなく、汎用のボルト好ましくは六角穴付きボルトを用いてもよい。この場合、ピン挿入孔15に対して、雌ネジを形成することによって、ピンを確実に固定することができる。第4実施形態次に、図12及び図13を参照し、本発明の第4実施形態に係るボルト取付構造について説明する。第4実施形態のボルト取付構造10Dは、第1実施形態のボルト取付構造10に後述する勾配ラグ16を設けたことを特徴としている。図12及び図13に示すように、本実施形態の台盤3の上板32の下面には、勾配ラグ16が設けられている。勾配ラグ16は、T字ボルト11の頭部14回転軌跡上に、図12に示すようにT字ボルト11の軸に対して点対称の位置に2箇所設けられている。勾配ラグ16は、図13に示すように、T字ボルト11の頭部14の回転方向に対して、徐々に高さが高くなる勾配16aと、頭部14が勾配ラグ16を乗り越えた後に、頭部14の逆回転を防止する鉤部16bとから構成されている。本実施形態によれば、第1の実施形態の効果に加えて、T字ボルト11が離脱不能となる第二の位置から、離脱可能である第一の位置へT字ボルト11の頭部14が回転逆回転することを防止することができる。なお、図14に示すように、勾配ラグ16の代替として、第3実施形態と同様の構成のピン9を用いてもよい。ピン9は、T字ボルト11の頭部14が、ストッパ36に当接した後に挿入される。これにより、頭部14の戻り回転を防止することができる。第5実施形態次に、図15を参照し、本発明の第5実施形態に係るボルト取付構造について説明する。第5実施形態のボルト取付構造10Eは、第4実施形態のボルト取付構造10Dに後述するスペーサ17を設けたことを特徴としている。図15に示すように、スペーサ17は、T字ボルト11とボルト挿入孔7の間の空間を埋める形状を有したブロック状の部材であり、平面視の外形がT字ボルト11の頭部14の平面視の形状と同一に形成されている。スペーサ17には挿通孔17aが形成されており、T字ボルト11の軸部13が挿通されている。また、挿通孔17aに挿通されたT字ボルト11の軸部13は、一定のトルクを与えることで回転可能に挿通孔17aに嵌合されている。なお、ラック1を台盤3Aの上板32に固定する方法は第1実施形態又は第4実施形態と略同様である。本実施形態によれば、T字ボルト11の軸部13をスペーサ17の挿通孔17aに嵌合させた状態で、第一の位置としてスペーサ17とT字ボルト11をボルト挿入孔7に挿入する。次いで、T字ボルト11を第二の位置へ回転させることで、スペーサ17のみが回転せずにボルト挿入孔7に留まる。これにより、T字ボルト11の締め込み中にT字ボルト11が水平方向にずれることを防止することができる。第6実施形態次に、図16を参照し、本発明の第6実施形態に係るボルト取付構造10Fについて説明する。第6実施形態のボルト取付構造10Fは、ボルトの頭部及びボルト挿入孔の形状を四角形にしたことを特徴としている。図16に示すように、本実施形態の取付ボルト18は、頭部19の平面視形状は、正四角形形状であり、その一辺の長さは、軸部20の直径と略等しい。ボルト挿入孔21は、頭部19の挿入に対応した形状であり、頭部19との間に所定の隙間が生じるような正四角形形状である。また、ストッパ22は、取付ボルト18の頭部19を45°回転させ、第二の位置に位置させた際に当接する位置に設けられている。本実施形態によれば、軸部20がボルト挿入孔21に挿入された状態で、水平方向に動くことがないため、取付ボルト18の締め込み中に取付ボルト18が水平方向にずれることを防止することができる。なお、頭部19及びボルト挿入孔21の形状は、正四角形に限ることはなく、図17に示すように、正三角形形状としてもよい。この形態では、ストッパ22Bは、取付ボルト18Bを60°回転させた際に頭部19Bが当接する位置に設けられる。また、頭部19及びボルト挿入孔21の形状を、図18に示すように、十字形状としてもよい。この形態の頭部19Cは、平面視形状が軸部20と略同形状の円形状の部分から、四方に突起23Cが突出した形状である。ボルト挿入孔21Cは、頭部19Cとの間に所定の隙間が生じるような十字形状である。ストッパ22Cは、取付ボルト18Cの頭部19Cを45°回転させた際に当接する位置に設けられている。さらに、図19に示すように、頭部19D及びボルト挿入孔21Dを、突起23Dが互いに対向する二方向に設けられた一文字形状としてもよい。なお、突起23C,23Dの突き出し長さ及び幅は、適宜変更することができる。例えば、図18に示した形態においては、突起23Dの長さを長くするか、幅を狭くすれば、ストッパ22Cを大きくすることができ、ストッパ22Cの強度を高めることができる。また、図は省略するが、突起23及びストッパ22を円周に3箇所配設してもよい。この場合、ボルト挿入孔21は突起よりもひと回り広い形状とする。第7実施形態次に、図20及び図21を参照し、本発明の第7実施形態に係るボルト取付構造10Gについて説明する。第6実施形態のボルト取付構造10Gは、台盤3の上板32に第二の位置において頭部14が嵌合するザグリ部37を設けたことを特徴としている。図20に示すように、本実施形態の台盤3の上板32の下面には、平面視形状が、ボルト挿入孔7と同一であり、平面視においてボルト挿入孔7と直交するように設けられたザグリ部37が設けられている。なお、ボルト挿入孔7とザグリ部37とがなす角度は直角に限ることはない。また、ザグリ部37の深さは、適宜設定することができる。上記実施形態によれば、ラック1を台盤3Aの上板32に固定するには、図20に示すように、ボルト挿入孔7にT字ボルト11の頭部14を挿入し第一の位置に位置させ、図21に示すように、T字ボルト11を回転させて第二の位置に位置させた後、頭部14をザグリ部37に嵌合させることによって、T字ボルト11の回転を固定する。次いで、ナット12を締め上げることによってラック1を固定する。なお、ナット12を締め上げることによって、ザグリ部37に嵌合されてT字ボルト11が回転不能になった状態においては、焼き付き後の取り外しはできないが、ザグリ部37から抜け出せる程度までナット12を緩めることができれば、その後焼き付いたばあいにおいてもT字ボルト11及びナット12は容易に取り外すことができる。更に、ザグリ部の深さを浅くすることで、焼き付きの可能性を少なくすることもできる。また、上記実施形態に示したようなストッパ又はピンを併用、或いはスペーサ17を併用することによって、T字ボルト11の空回りを確実に防止することができる。第8実施形態次に、図22及び図23を参照し、本発明の第8実施形態に係るボルト取付構造10Hについて説明する。第8実施形態のボルト取付構造10Hは、取付ボルトをL字形状としたことを特徴としている。図22に示すように、本実施形態の取付ボルト18Hは、軸部20の軸線と直交するように一方向に張り出した形状の頭部19Hを有しており、軸部20と頭部19HとでL字形状をなしている。ボルト挿入孔21Hは、取付ボルト18Hの平面視形状に対して、所定の隙間が生じるような形状であり、ストッパ22Hは、取付ボルト18Hを90°回転させて当接する位置に設けられている。第2実施形態のT字ボルト11Bと同様に、頭部19Hの幅は軸径よりもやや小さくなっていると共に、ボルト挿入孔21Hには軸挿入部24が設けられており、これにより、軸部20挿入後の水平方向の移動を防止している。取付ボルト18H及びボルト挿入孔21Hをこのような形状とすることにより、ボルトの材料費や、挿入孔の加工費を低減することができる。なお、第8実施形態において、ボルト挿入孔21Hを軸部20の直径よりも広くして、第5実施形態に示すスペーサ17様のスペーサをボルト挿入孔21Hに挿入することで、取付ボルト18Hをボルト挿入孔21Hへ挿入後の水平方向の移動防止を行ってもよい。第9実施形態次に、図24を参照し、本発明の第9実施形態に係るボルト取付構造10Jについて説明する。第9実施形態のボルト取付構造10Jは、取付ボルトをボルト挿入孔に対してスライドさせる構造にした構成、及び台盤3の上板32に受け皿部材38を設けたことを特徴としている。本実施形態の取付ボルト18Jの頭部19Jの平面視形状は、円の両側をカットした形状であり、かつ、軸中心に対して点対称に4箇所のピン係止孔25が設けられている。ボルト挿入孔21Jは、頭部19Jの挿入に対応した形状であり、頭部19Jとの間に所定の隙間が生じるような円の両側をカットした形状である。さらにボルト挿入孔21Jには、取付ボルト18Jがスライドする方向図24aの下方向に延在する長穴部26が形成されている。長穴部26は、軸部20Jのみが通過できるだけの幅を有しており、取付ボルト18Jが所定距離を水平方向に移動可能にしている。また、ボルト挿入孔21Jの下方には、受け皿部材38が取り付けられている。受け皿部材38は、取付ボルト18Jの頭部19Jを受け入れ、取付ボルト18Jを保持するためのものであり、受け皿部材38の内幅は、頭部19Jの側辺19a同士の距離に対応している。また、ラック1及び台盤3の上板32には、第3実施形態で示したようなピン挿入孔39が形成されている。ピン挿入孔39は、長穴部26に挿入された取付ボルト18Jに形成されたピン係止孔25に対応した位置に形成される。本実施形態によれば、ラック1Jを台盤3の上板32に固定するには、まず、取付ボルト18Jの頭部19Jをボルト挿入孔21Jに挿入して頭部19Jを第一の位置に配置する。次いで、頭部19Jが受け皿部材38に保持された状態で、取付ボルト18Jを長穴部26に沿って第二の位置にスライドさせる。次いで、ピン挿入孔39にピン9を挿入することによって、取付ボルト18Jの水平移動を阻止し、ナット12を締め上げることによって、ラック1Jを固定する。ピン挿入孔39の数は、3箇所に限ることはなく、1箇所以上であれば適宜選択することができる。また、ピン挿入孔39を図24aの符号39Bで示す位置、つまり、頭部19Jに形成し、かつ、受け皿部材38の対応する位置に形成し、このピン挿入孔39Bにピンを差し込む構成としてもよく、更にを受け皿部材38にも穿孔し、ピンをこのピン挿入孔にまで連通させてもよい。なお、図25に示すように、ボルト挿入孔を六角ボルトに対応した六角ボルト挿入孔40とすることによって、一般的な六角ボルトを使用することもできる。この場合、受け皿部材38Bの図25の符号39Cで示す位置に挿入孔39Cを形成し、この挿入孔39Cにピンを挿入することで、戻り防止の機能とする。また、戻り防止の機能は、ピンに限らず、ピン挿入孔39にネジを形成することにより、ボルトを採用することもできる。さらに、受け皿部材38は、本実施形態に限らず、他の実施形態にも適用することが可能であり、これにより、T字ボルト、取付ボルトの落下防止の機能を付加することができる。次に、図26及び図27を参照して、水中リラッキング工事において、ラック1を台盤3の上板32に固定する方法について説明する。図26及び図27に示すように、水中リラッキング工事においては、長尺スパナ51を用いて、操作床面54に設置された歩廊52上より操作を行う。長尺スパナ51には、その先端部にナット12を装着可能なナット装着穴55六角穴が形成されている。また、ナット装着穴55には、取り付けられたナットの脱落を防止するためのボールプランジャ56が設けられている。なお、ボールプランジャ56の先端が接触するナット12の面に凹みを設けると、ナット12の脱落防止を確実にすることができる。水中リラッキング工事において、例えば第1実施形態のボルト取付構造10を用いて、ラック1と台盤3の上板32とを固定する際は、まず、ナット12とT字ボルト11とを組み合わせた状態で、長尺スパナ51のボックス53にナット12を組み込む。次いで、歩廊52から遠隔操作によりラック1の図示しないボルト挿入孔にT字ボルト11の頭部14を挿入し、長尺スパナ51で締め付ける。これにより、ラック1を台盤3に固定することができる。この方法において、ラック1と台盤3の上板32との固定に、上記実施形態のボルト取付構造を用いることによって、ラック1と台盤3の上板32の固定中に、T字ボルト11とナット12が焼き付いた場合においても、T字ボルト11とナット12を容易に取り外すことができる。"