"現像剤像を担持する像担持体と、前記像担持体を回転駆動する駆動手段と、前記像担持体の静電潜像を現像剤像に現像する現像装置と、回転する前記像担持体に対し摺動可能に当接し、前記現像剤像の転写後に前記像担持体に残留する現像剤を前記像担持体から除去するクリーニングブレードと、を有し、画像形成動作の終了の時に、前記像担持体に対し、回転を一旦停止させた後に、画像形成動作時と同じ方向に回転させ、次に画像形成動作時とは逆方向に回転させる前記像担持体の停止動作を実行可能な画像形成装置において、前記像担持体の残使用可能量を予測する予測手段を備え、前記残使用可能量が閾値を下回った後の前記像担持体の停止動作において、画像形成動作時とは逆方向の回転の回転量を、前記残使用可能量が前記閾値を下回る前における回転量よりも小さくするように制御する制御手段を備えることを特徴とする画像形成装置。前記予測手段は、前記像担持体の回転時間を含む前記像担持体の使用情報に基づいて前記残使用可能量を算出することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記残使用可能量が閾値を下回った後の前記像担持体の停止動作において、画像形成動作時とは逆方向の回転の回転量を0にすることを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成装置。前記像担持体の停止動作において、画像形成動作時と同じ方向の回転を、間欠的に複数回行うことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記像担持体の停止動作において、画像形成動作時とは逆方向の回転の回転量は、画像形成動作時と同じ方向の回転の回転量よりも大きく、かつ、該逆方向の回転時おいて前記像担持体における前記クリーニングブレードとの当接箇所が記録材への前記現像剤像の転写位置に達しない量であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記残使用可能量が閾値を下回った後の前記像担持体の停止動作において、画像形成動作時とは逆方向の回転の回転量を0にするとともに、画像形成動作時と同じ方向の回転は、間欠的に行う回数を前記残使用可能量が閾値を下回る前よりも増やすことを特徴とする請求項4又は5に記載の画像形成装置。少なくとも像担持体を備え画像形成装置の装置本体に着脱可能に設けたプロセスカートリッジと、少なくとも現像装置に供給される現像剤を収納する現像容器を備え画像形成装置の装置本体に着脱可能に設けたトナーカートリッジと、を有し、前記トナーカートリッジには新品情報を記憶可能なメモリを備え、前記制御手段は、前記メモリから前記トナーカートリッジが新品であると検知した場合には、前記閾値を新たに設けて制御をおこなうことを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記像担持体を複数有するとともに、各像担持体ごとに前記駆動手段を有し、各像担持体の停止動作を個別に行うことを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載の画像形成装置。特許文献1や特許文献2に開示された像担持体停止時に逆回転を行う制御シーケンスを実行した場合において、像担持体として感光層の薄い感光体ドラムを用いた場合、次のような課題があった。像担持体の回転負荷変動によるスジや画像ブレを抑制するため、逆回転を行う。このとき、逆回転を行った領域は、逆回転を行わなかった領域に対し、像担持体表面の感光層の削れる速度すなわち、感光層の摩耗の進行が速くなる。図11。これは、クリーニングブレードが、像担持体表面と当接し摺動する際に潤滑性を発揮するトナーや残渣の有無で、感光層の削れる量が異なるためである。クリーニングブレードは、画像形成時の回転以下、正回転とする中、像担持体回転方向上流側の面でトナーや残渣をクリーニングしている。このため、クリーニングブレードの像担持体回転方向上流側の面と感光層表面との間には、トナーや残渣が存在している。トナーや残渣の潤滑作用により、像担持体が正回転する場合、感光層の削れる量は抑制される。一方、逆回転時は、クリーニングブレードの像担持体回転方向下流側の面が感光層と当接するが、下流側の面と感光層表面との間にはトナーや残渣が無く、クリーニングブレードが直接的に感光層に当接し摺動する状態となる。結果、正回転時に比べ、感光層の削れる量は増えてしまう。以上から、逆回転を行った領域と行っていない領域で、感光層の層厚が異なるようになる。感光層の層厚が薄い領域は、層厚が厚い領域に比べ、像担持体の電気容量が増加するため、像担持体表面の暗部電位が同じ場合でも、表面に保持する電子の量は多くなる。そのため、同じ露光光量で潜像を形成しようとすると、発生するポジ電荷の量が一定であるから、明部電位は高くなってしまう。像担持体の電気容量は、感光層の層厚に反比例するため、層厚が薄くなるに従い、明部電位の上昇量は多くなる。以上のことから、感光層の層厚が薄くなってくると、層厚の厚み差は、画像上の濃淡ムラ以下、段ムラ画像とするとして顕著に表れてくる。よって、この問題は、感光層の層厚が薄くなる像担持体寿命の後半で、顕著になる。本発明の目的は、像担持体の回転負荷変動に起因するスジ画像や画像ブレを抑制しつつ、像担持体寿命後半で発生する、感光層の摩耗に起因する縦スジ画像や段ムラ画像などの削れムラ画像を抑制することができる画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために本発明に係る画像形成装置は、現像剤像を担持する像担持体と、前記像担持体を回転駆動する駆動手段と、前記像担持体の静電潜像を現像剤像に現像する現像装置と、回転する前記像担持体に対し摺動可能に当接し、前記現像剤像の転写後に前記像担持体に残留する現像剤を前記像担持体から除去するクリーニングブレードと、を有し、画像形成動作の終了の時に、前記像担持体に対し、回転を一旦停止させた後に、画像形成動作時と同じ方向に回転させ、次に画像形成動作時とは逆方向に回転させる前記像担持体の停止動作を実行可能な画像形成装置において、前記像担持体の残使用可能量を予測する予測手段を備え、前記残使用可能量が閾値を下回った後の前記像担持体の停止動作において、画像形成動作時とは逆方向の回転の回転量を、前記残使用可能量が前記閾値を下回る前における回転量よりも小さくするように制御する制御手段を備えることを特徴とする。以上説明したように、本発明によれば、像担持体の回転負荷変動に起因するスジ画像や画像ブレを抑制しつつ、像担持体寿命後半で発生する、感光層の摩耗に起因する縦スジ画像や段ムラ画像などの削れムラ画像を抑制することができる。以下に図面を参照して、この発明を実施するための形態を、実施例に基づいて例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものである。すなわち、この発明の範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。実施例1図2は本実施例における画像形成装置の構成模式図である。この画像形成装置1は、電子写真プロセスを用いた、縦型タンデム構成インライン構成の4色フルカラー画像形成装置多色画像形成装置である。YMCKは画像形成装置1本体内に下から上に順に並列配置縦型タンデム構成した、それぞれイエローマゼンタシアンブラックの各色のトナー像を形成する第1~第4の4つの画像形成ステーションである。上記の各画像形成ステーションYMCKは、互いに形成するトナー像の色が上記のように異なる以外は、それぞれ同一の電子写真プロセス機構である。すなわち、それぞれ像担持体としてのドラム型の電子写真感光体2以下、感光体ドラム2と記す、帯電ローラ3、レーザースキャナ4、現像装置5、転写ローラ6、クリーニング装置7等を有する。帯電ローラ3は、帯電装置として、感光体ドラム2表面に接触して感光体ドラム2表面を一様に帯電する。レーザースキャナ4は、露光装置として、感光体ドラム2の帯電面に画像情報に応じた光を照射して静電潜像を形成する。現像装置5は、感光体ドラム2表面の静電潜像を現像剤であるトナーで現像する。転写ローラ6は、転写装置として、現像されたトナー像現像剤像を紙等の記録媒体記録材に転写する。クリーニング装置7は、トナー像転写後の感光体ドラム2表面に残留する転写残トナーを除去する。各画像形成ステーションYMCKの現像装置5に収容させているトナーはそれぞれイエロートナーTYマゼンタトナーTMシアントナーTCブラックトナーTKである。本実施例では、各画像形成ステーションYMCKにおいて、感光体ドラム2、帯電ローラ3、現像装置4、クリーニング装置7の4つのプロセス機器を一括して装置本体に対して着脱交換自在のプロセスカートリッジPYPMPCPKとしてある。プロセスカートリッジPYPMPCPKには、各々不揮発性メモリ101が搭載されており、画像形成装置1本体との接点不図示を通じて、制御手段部100CPUと通信可能となっている。尚、制御手段部100と不揮発性メモリ101とを合わせて、予測手段110とする。図3はそのプロセスカートリッジPYMCK部分の拡大図である。静電搬送ベルト8は、循環移動する転写材12を担持搬送するエンドレスベルトである。この静電搬送ベルト8は上記の各画像形成ステーションYMCKの感光体ドラム2側において、各画像形成ステーションYMCKの全体に亘らせて、不図示の複数の支持ローラ間に懸回調節させて縦方向に配設してある。そして各画像形成ステーションYMCKにおいて、転写ローラ6はそれぞれこの静電搬送ベルト8を介して感光体ドラム2に圧接させている。各感光体ドラム2と静電搬送ベルト8の対向接触部当接部が転写部である。給紙カセット11給紙部は、画像形成装置1本体の下部に配設されており、記録媒体メディアとしての転写材12が積載収納されている。プリント要求信号に基づいて給紙ローラ13が駆動されて、給紙カセット11から転写材12が一枚ずつ分離給送される。その転写材12はレジストローラ14で一旦停止され、各画像形成ステーションYMCKにおけるトナー像の画像形成タイミングと同期して、静電搬送ベルト8により搬送されていく。本実施例の画像形成装置1本体において、各画像形成ステーションYMCKの感光体ドラム2の駆動は、図4のように、各画像形成ステーションYMCKごとに独立した駆動手段としてのモーター9Y9M9C9Kによりなされる。図4は、本実施例の感光体ドラム2の回転駆動制御系のブロック図である。制御手段部100以下、CPUとするは画像形成装置1全体の作像動作のシーケンス制御を司るCPUである。上記の各モーター9Y9M9C9KもこのCPU100でそれぞれドライバー10Y10M10C10Kを介して各々独立に、正回転駆動制御、逆回転駆動制御、停止制御が実行される。各モーターが正回転駆動制御されることで、各感光体ドラム2は矢印Aの時計方向に正回転駆動される。また各モーターが逆回転駆動制御されることで、各感光体ドラム2は矢印Bの反時計方向に逆回転駆動される。各モーターが停止制御されることで、各感光体ドラム2は回転停止状態になる。画像形成装置1はパーソナルコンピュータ等のホスト200に接続され、ホスト200からのプリント要求信号画像形成要求信号を受け、画像データを受け取り、イエローマゼンタシアンブラックの各色データに展開される。そして、画像形成シーケンスの所定の印字タイミングに合わせて各画像形成ステーションYMCKの各感光体ドラム2が所定の速度にて正回転駆動される。そして、レーザースキャナ4が駆動されると共に、静電搬送ベルト8が回転駆動される。各画像形成ステーションYMCKの各感光体ドラム2はその回転過程で、感光体ドラム2に当接して感光体ドラム2の回転に伴って従動回転する帯電ローラ3に所定の帯電バイアスを印加することにより、所定の電位に一様に帯電される。本実施例において、各感光体ドラム2は直径30mmのアルミシリンダ外周面に抵抗層、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を、ディッピング塗工法にて順次塗布して構成される剛体である。感光体ドラム2の周速は、94mm/secである。本実施例では、感光体ドラム2の表面層となる電荷輸送層を感光層として説明する。その後、レーザースキャナ4より出力される、各色の画像信号に対応したレーザー光41が、均一帯電された感光体ドラム2上に照射され、画像情報に基づいた静電潜像が形成される。すなわち、第1の画像形成ステーションYではイエロー画像データに基づいたレーザー露光が行われて静電潜像が形成される。第2の画像形成ステーションMではマゼンタ画像データに基づいたレーザー露光が行われて静電潜像が形成される。第3の画像形成ステーションCではシアン画像データに基づいたレーザー露光が行われて静電潜像が形成される。第4の画像形成ステーションKではブラック画像データに基づいたレーザー露光が行われて静電潜像が形成される。その静電潜像が各画像形成ステーションYMCKの現像装置5によって現像され、トナー像が形成される。これによって、第1~第4の各画像形成ステーションYMCKの感光体ドラム2の表面にそれぞれ、イエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像が所定のシーケンス制御タイミングにて形成される。現像装置5は、現像容器51内に各色に対応するトナーTYMCKを収容している。また、現像装置5には、現像ローラ52、搬送ローラ53、現像ブレード54、トナー送り部材55、が備え付けられている。現像ローラ52は、感光体ドラム2と対向配置され、現像剤担持体として、感光体ドラム2上の静電潜像をトナーで現像し可視化する。搬送ローラ53は、現像ローラ52にトナーを搬送する。現像ブレード54は、現像ローラ52上のトナー層厚を規制する。トナー送り部材55は、搬送ローラ53にトナーを送り出す。尚、現像装置5は、感光体ドラム2に対し、当接離間可能に配置されている。現像装置5は、画像形成動作が開始される時に感光体ドラム2に当接し、画像形成動作が終わる時に感光体ドラム2から離間する。ここで、現像ローラ52は、φ8mmの芯金に対し、φ16mmになるようにシリコンゴムの基層を配置する。表層は、ウレタン樹脂と粗し粒子の混合液を塗布する。硬度は、高分子計器株製MD1硬度が34°、高分子計器株製AskerC硬度が、58°とした。感光体ドラム2に対し、40μm侵入となるようにコロ56で規制している。周速は、141mm/secとした。現像ブレード54は、リン青銅の基板表面をポリアミドエラストマー商品名:ダイアミドE40で被覆した。現像ローラ52に対する当接圧は、50g/cmとし、現像ブレード54のエッジ部が現像ローラ52に当接するように配置した。搬送ローラ53は、φ6mmの芯金に、ウレタンフォームをφ16mmになるように被覆した。現像ローラ52に対し、1.25mm侵入するように配置し、127mm/secで回転させた。一方、所定のシーケンス制御タイミングにて、給紙カセット11により静電搬送ベルト8に給送された転写材12が、静電搬送ベルト8により保持されて下から上に搬送される。そして、その搬送過程で、第1~第4の各画像形成ステーションYMCKの転写部において、転写材12は、各感光体ドラム2の表面にそれぞれ形成されたイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナー像の重畳転写を順次に受ける。すなわち、各画像形成ステーションYMCKの転写ローラ6から静電搬送ベルト8を介して所定の転写バイアスが印加され、転写材12に感光体ドラム2上のトナー像が順次転写される。4色のトナー像の重畳転写を受けた転写材12は、静電搬送ベルト8の上端側において静電搬送ベルト8から分離して定着装置15に搬入される。定着装置15は、転写材12に転写されたトナー像を定着させるものである。トナー像の転写を受けた転写材12は、定着装置15を通過する際に熱および圧力を加えられる。これにより、複数色で構成されるトナー像が、転写材12表面に永久定着される。そして定着装置15を通過した転写材12は、4色フルカラー画像形成物として画像形成装置1本体上面の排紙トレイ16上に、画像面を下にした状態で排出される。また、各画像形成ステーションYMCKにおいて、転写材12へのトナー像転写後の感光体ドラム2表面は、クリーニング装置7によって転写残トナーが除去されて、次の画像形成に備えることになる。クリーニング装置7は、クリーニング部材として可撓性ゴム弾性を有するクリーニングブレード71と、クリーニングブレード71で掻き取られた転写残トナーを貯留する廃トナー収容部72から構成される。クリーニングブレード71は、感光体ドラム2に画像形成時の感光体ドラム2の回転方向である正回転方向に対して、カウンター方向に当接させて配置されている。クリーニングブレード71は、回転する感光体ドラム2表面に対して摺動可能に構成されており、これにより、感光体ドラム2上に残留するトナーを拭掃するものである。尚、本実施例において、クリーニングブレード71の感光体ドラム2に対する当接圧は、80~90gf/cmであり、クリーニングブレード71は、ウォーレス硬度70±2度のウレタンゴムを使用している。画像形成動作を終了した画像形成装置1は、パーソナルコンピュータ等のホスト200からの次のプリント要求信号次プリントジョブを受け取り、引き続き次の画像形成動作を行う。プリント要求信号が無ければ、画像形成装置1は感光体ドラム2の停止制御シーケンスを実行する。感光体ドラム停止制御シーケンス画像形成動作終了後、感光体ドラム2を停止する時には、感光体ドラム停止制御シーケンスを実行する。この感光体ドラム停止制御シーケンスは、まず画像形成動作終了後に感光体ドラム2を一時停止させてから、感光体ドラム2を間欠的に画像形成動作時と同じ方向に複数回回転移動以下、正回転とするさせる。その後、画像形成時とは逆方向に回転移動以下、逆回転とするさせてから、感光体ドラム2を完全に停止させるものである。本実施例に係る画像形成装置1は、各画像形成動作の終了の時に、このような感光体ドラム2の停止動作を実行可能に構成されている。実施例1の構成における具体的制御方法本実施例において、感光体ドラムの回転を一旦停止した後に複数回行われる間欠的な正回転は、5秒毎に1mm移動を5回行い、逆回転は、間欠的な正回転停止5秒後に、1回逆回転方向に5mm移動させる、ものとした。そして、感光体ドラム停止制御シーケンスにおける正回転や逆回転は、感光体ドラム2の感光層層厚に応じて制御を行う。より具体的には、後述する回転時間等の感光体ドラム2の使用情報から感光層層厚を予想し、感光体ドラム2が残りあとどのくらい使用可能なのか感光層の摩耗の進行がどの程度なのかの度合いを示す感光体ドラム2の残量残使用可能量[]を予測する。この予測は、感光体ドラム2の使用情報に基づいて感光体ドラム2の残量[]を算出することにより行われる。そして、その予測値が所定の値閾値を下回った後感光層の摩耗がある程度進行した後の画像形成動作終了時における感光体ドラムの停止動作では、逆回転を行わないようにする。[1.感光体ドラム2の残量[]の予測の算出の仕方]感光体ドラム2の残量[]以下、D[]とするの予測の算出方法を説明する。感光体ドラム2の削れる量は、次のア~ウの3つのケースで異なる。ア感光体ドラム2のみが回転しているとき。イ感光体ドラム2が回転しており、且つ、帯電を行っているとき。ウ感光体ドラム2が回転しており、帯電も行い、且つ、現像ローラ52に感光体ドラム2が当接しているとき。よって、以下の項が分かっていれば、感光体ドラム2の残量D[]を予測することができる。1ウにおける単位時間当たりの感光層の削れる量C[μm/sec]2ウを1とした時の、アイの比率Kア、Kイ3画像形成中のアイウそれぞれの時間Tア、Tイ、Tウ[sec]4感光層の使用可能層厚B[μm]5現在の感光層の残層厚E[μm]1、2、4及び5は、各プロセスカートリッジの不揮発性メモリ101に格納しておく。3は、CPU100にて、算出する。以上から、式1より、画像形成により感光層の削れた量Aを算出する。A=C×Kア×TアKイ×TイTウ...式1画像形成により感光層の削れた量A[μm]、感光層の使用可能層厚B[μm]、現在の感光層の残層厚E[μm]から、式2より、感光体ドラム2の残量D[]を算出する。D=E-A/B×100...式2尚、計算終了の後、不揮発性メモリ101内の現在の感光層の残層厚E[μm]は、式3の計算結果E ́に書き換えておき、次回の計算時には、E ́[μm]をE[μm]として扱う。E ́=E-A...式3[2.具体的な制御フロー]本実施例における具体的な制御フローについて、図1を用いて説明する。まず本画像形成装置1が、ホスト200からのプリント要求信号を受け取り、感光体ドラム2を回転させ、画像形成動作を開始させるS41。そのタイミングから、画像形成中のアイウそれぞれの時間Tア、Tイ、Tウ[sec]の測定を開始する。画像データに基づき画像を印字するS42。搬送された転写材12が画像形成ジョブの最後の転写材12ラスト紙であるか否かを確認するS43。搬送された転写材12が最後の転写材12でなければ、S42へ戻る。搬送された転写材12が最後の転写材12であると判断された場合、感光体ドラム2の回転停止までのTア、Tイ、Tウ[sec]を算出し、上記に従い感光体ドラムの残量像担持体使用量D[]の予測を算出するS44。不揮発メモリ101内に格納されている現在の感光層の残層厚Eを計算後の感光層の残層厚E’に書き換えるS45。算出された感光体ドラムの残量D[]に応じて、間欠的な正回転及び逆回転の制御内容を決定するS46。本実施例においては、残量Dの閾値を55とし、感光体ドラムの残量D[]が100~55で逆回転を5mm行い、54~0で逆回転を行わないようにした。S46の制御内容に応じた感光体ドラム停止制御シーケンスを実行するS47。感光体ドラムを完全に停止させるS48。比較例1の構成における具体的制御方法比較例1は、本実施例構成における[2.具体的な制御フロー]で示した感光体ドラムの残量Dに依らず、逆回転を実施する。即ち、S46では常に逆回転を5mm行うようにした。削れムラ検討結果図5は、実施例1における感光体ドラムの残量Dに対する削れムラ及び画像ブレの推移である。図6は、比較例1における感光体ドラムの残量Dに対する削れムラ及び画像ブレの推移である。縦軸は画像ランクであり、以下のように判定した。◎は、削れムラ又は画像ブレの発生はまったくなし。○は、近づいてみると僅かに削れムラ又は画像ブレあり画像として許容範囲内:画像不良ではない。×は、削れムラ又は画像ブレが見える画像として許容範囲外:画像不良である。図5において、感光体ドラムの残量Dが100~55では、削れムラが◎から○となった。また、画像ブレは一貫して◎であった。感光体ドラムの残量Dが54~0では、削れムラが一貫して○であった。また、画像ブレは逆回転を行わなくなった時点から、◎から○となり、0に向けて良化していった。削れムラは、逆回転を行うことで悪化していく。54以降は、逆回転を行わないため画像上変化しなくなる。画像ブレは、55まで逆回転を行うことで、◎であるが、逆回転を止めると◎と○の間となる。54~0で良化している理由は、画像ブレの原因となっている粒径の小さな微粉トナーや外添剤などの残渣は、プロセスカートリッジの寿命の前半で多く発生し、寿命の後半では減少するためである。微粉トナーは、供給ローラで現像ローラに現像剤を供給し、金属ブレードで規制するような一般的な系では、規制時に粒径の大きいものが規制され、選択的に粒径の小さいほうから現像されるため、寿命の前半で多く使われ、寿命の後半で少なくなる。また、外添剤などの残渣は、プロセスカートリッジの寿命の前半で、初期に遊離した外添剤やトナーに外添された外添剤が多く、寿命の後半では、トナーが劣化することにより、外添剤の量は減っていくためである。図6において、感光体ドラムの残量Dに依らず逆回転を行う場合は、感光体ドラムの残量Dが少なくなる領域で、削れムラが×となった。これは、常に逆回転を行うことで、逆回転した所としてない所との感光層の層厚差が大きくなるためと、感光層の層厚自体が薄くなることで層厚差が画像上顕著になるためである。ここで、クリーニングブレード71をすり抜けた微粉トナーや外添剤tが、接触帯電手段である帯電ローラ3の感光体ドラム2当接位置に達すると、これらが帯電ローラ3を汚染し帯電不良によるスジカブリ等の画像不良を引き起こす可能性がある。したがって間欠正回転の感光体ドラム2移動総量は、感光体ドラム2上でのクリーニングブレード71の当接部から帯電ローラ当接部までの距離よりも小さくする方が望ましい。本実施例では感光体ドラム2に対するクリーニングブレード71の当接部から帯電ローラ3の当接部までの距離は12.56mm、間欠正回転の1回あたりの移動量を1mmとした。よって間欠正回転での感光体ドラム2移動総量は5mm=1mm×5回、または、1mm=1mm×1回であるため、クリーニングブレード71をすり抜けた微粉トナーや外添剤tが帯電ローラ3を汚染することはない。また、本実施例では間欠正回転の1回あたりの回数を全て1mmとしたが、必ずしも各間欠正回転の回数を同じにする必要はなく、それぞれ異なる回数としてもよい。さらに本実施例では逆回転量を、5mmとしたが、間欠正回転時における感光体ドラム2の移動総量より大きく、廃トナーが転写手段との当接位置転写部に達することのない範囲であれば良い。すなわち感光体ドラム2に対するクリーニングブレード71の当接部当接箇所から転写部転写位置までの距離範囲内で選択可能である。ちなみに本実施例では、クリーニングブレード71と転写部感光体ドラム2と静電搬送ベルト8との当接部までの距離は29.85mmである。また本実施例における感光体ドラム停止制御シーケンスは、タンデム型に配置されている第1~第4の各画像形成ステーションYMCKの各感光体ドラム2の全てにもちろん適用可能である。また本実施例では、複数有する各感光体ドラム2でそれぞれ独立した駆動手段を持つタンデム型の画像形成装置を用いている。このような場合、各画像形成ステーションYMCKでの感光体ドラム2の残量D[]に合わせて、それぞれ別々に感光体ドラム停止制御シーケンスの制御をしても良い。即ち、感光体ドラム停止制御シーケンスの様々なパラメータ正回転の移動量、待ち時間、逆回転の移動量もそれぞれ個別に制御するのである。これにより、各画像形成ステーションYMCKで最適な動作とすることで、感光体ドラム周期スジ、及び縦スジの発生を効果的に抑制することが可能となる。またタンデム型の画像形成装置において各像担持体の回転駆動は、複数の像担持体を1つのモーター駆動手段で駆動する1モーター方式とすることもできる。複数の画像形成ステーション像担持体を横方向に配列した横型タンデム構成の画像形成装置にすることもできる。さらに本発明に係る感光体ドラム停止制御シーケンスは、本実施例のように4色フルカラー画像形成装置だけでなく、単色の画像形成装置にも適用できる。以上のように、本実施例に係る画像形成装置1は、感光体ドラム2の感光層の層厚に応じて、詳しくは層厚が少なくなる程感光層の摩耗の進行度合いが進む程、感光体ドラム停止時の制御シーケンスにおける逆回転の量を減らすように構成したことを特徴とする。より具体的には、感光体ドラム2の残量が所定の閾値を下回った後の逆回転の回転量を、0にするすなわち逆回転を行わない。逆回転の回転量の切り替えの閾値は、図5で示したように、感光体ドラム2の残量がなくなるまで寿命がなくなるまで良好な画像形成を可能とする等の観点から、装置構成や仕様等に応じて適宜設定される。実施例2実施例2の構成について、図7を用いて説明する。図7は、プロセスカートリッジ及びトナーカートリッジの拡大模式図である。実施例2における本実施例では、各画像形成ステーションYMCKにおいて、後述するPカートリッジと、Tカートリッジをそれぞれ装置本体に対して着脱可能に設けていることを特徴とする。Pカートリッジは、感光体ドラム2、帯電ローラ3、現像装置5、クリーニング装置7、不揮発性メモリ101Pの5つのプロセス機器を一括して装置本体に対して着脱交換自在としたプロセスカートリッジPYPMPCPKである。Tカートリッジは、現像剤を収納したトナー容器49現像容器、新品情報等を記憶可能な不揮発性メモリ101Tを一体として装置本体に対して着脱交換自在にしたトナーカートリッジPTYPTMPTCPTKである。トナー容器49に収容された現像剤は現像装置5に供給される。とした不揮発性メモリ101P、不揮発性メモリ101Tは、画像形成装置1本体との接点不図示を通じて、制御手段部100CPUと通信可能となっている。その他は、実施例1と同様である。実施例2の構成における具体的制御方法実施例2は、実施例1における[2.具体的な制御フロー]で示した感光体ドラムの残量Dが100~72で逆回転を5mm行い、71~0で逆回転を1mm行う。PカートリッジとTカートリッジがそれぞれ独立して着脱可能な場合、Pカートリッジの新旧によらず、新品のTカートリッジが装着される可能性がある。実施例1のように、感光体ドラムの残量Dに応じて、逆回転を0としてしまうと、新しいTカートリッジが装着された場合に画像ブレが発生してしまうおそれがある。そこで、Tカートリッジを交換することを考慮して、感光体ドラムの残量Dの残量に依らず画像ブレを抑制するために、逆回転動作を行う。ただし、逆回転量が多いと削れムラが発生してしまうため、感光体ドラムの残量Dが100~0の間で削れムラが○となるように、逆回転量をカートリッジの寿命の途中で減らす。初期に逆回転量を減らさない理由は、粒径の小さな微粉トナーや外添剤などの残渣は、トナーカートリッジ新品時に多くクリーニングブレード7に送られやすいからである。本実施例では、71の時点でTカートリッジを新品に交換した。上記の内容による具体的な制御フローについて図1を用いて説明する。S41画像形成動作を開始。同時に、画像形成中のTア、Tイ、Tウ[sec]の測定を開始する。S42画像データに基づき画像を印字する。S43搬送された転写材12が画像形成ジョブの最後の転写材12ラスト紙であるか否かを確認する。搬送された転写材12が最後の転写材12でなければ、S42へ戻る。S44感光体ドラムの残量D[]の予測を算出する。S45不揮発メモリ101内に格納されている現在の感光層の残層厚Eを計算後の感光層の残層厚E’に書き換える。S46感光体ドラム2の残量D[]が72以上の場合は逆回転の移動量を5mmとし、72より下の場合は逆回転の移動量を1mmとする。※71の時点でTカートリッジを新品に交換した。S47感光体ドラム停止制御シーケンスを実行する。S48感光体ドラムを完全に停止させる。比較例1実施例1に記載の比較例1と実施例2とを比較した。削れムラ検討結果図8は、実施例2における感光体ドラムの残量Dに対する削れムラ及び画像ブレの推移である。ただし、Pカートリッジにおける感光体ドラムの残量Dが71のときに、Tカートリッジを新品に交換した。縦軸は画像ランクであり、実施例1と同様に判定した。図8において、感光体ドラムの残量Dが100~72では、削れムラが◎から◎と○との間なり、最終的に○となった。また、画像ブレは、感光体ドラムの残量Dが100~72では◎であり、72を下回って逆回転が1mm、且つ、Tカートリッジを新品に交換すると、◎から○の間となった。削れムラは、逆回転が5mmの時は削れる量が多いので早く悪化していく。しかし、感光体ドラムの残量Dが72を超えた所で、逆回転を1mmとすると、逆回転が5mmの時と比較して削れる量が少なくなるため、削れムラの悪化は緩やかになる。画像ブレは、感光体ドラムの残量Dが72の時点で逆回転を5mmから1mmとする、且つ、Tカートリッジを新品に交換することで、感光体ドラムの残量Dに対して良好に推移する。ただし、微粉トナーや外添剤の残渣があるため、画像ブレが悪化するが、逆回転を1mm行っているため、○となって以降良化する。図6の比較例1の検討結果は、実施例1と同様であるため説明は割愛する。以上の結果から、実施例2の構成における具体的制御方法を用いることで、画像ブレを抑制しつつ逆回転に起因する削れムラを抑制し、良好な画像を提供することが出来る。なお、実施例1,2では、一つの閾値を設けた例で説明したが、閾値は2個以上設定して細かく制御を変えてもよい。2個以上設定する場合として、例えばトナーカートリッジのみが新品に交換された場合が想定される。この場合、不揮発性メモリ101Tに記憶された新品情報に基づいて、制御手段部100CPUは新品である事を検知し、逆回転量を制御する。例えば、50でトナーカートリッジPTを交換する場合、初期100~86までを逆回転量5mmとし、85以下を逆回転量1mmとしておく。例として、あるタイミング、例えば感光体ドラム2の残量Dが50のタイミングで、トナーカートリッジPTを交換した場合について説明する。不揮発性メモリ101Tと制御手段部100CPUで新品である事を検知した場合、感光体ドラム2の残量Dが50~36までを逆回転量5mmとし、35~0を逆回転量1mmとする。すなわち、新品のトナーカートリッジPTが装着された場合、感光体ドラム2の残量Dが14減少するまでの間は逆回転量が増えるように、感光体ドラム2の残量Dの閾値を新たに36に設定する。そして、トナーカートリッジPTのメモリ101Tに記憶された新品情報を削除する。このようにすることで、画像ブレを抑制しつつ逆回転に起因する削れムラを抑制し、良好な画像を提供することが出来る。言い換えれば、新品のトナーカートリッジPTの装着により、逆回転の切り替えの閾値を新たに設けるようにすることで、良好な画像を提供する実施例3本実施例では、感光体ドラム2の残量Dに応じて、感光体ドラム停止後に行う間欠的な正回転の回数と、逆回転の回転量を制御するようにした。その他は、実施例1と同様である。実施例3の構成における具体的制御方法本実施例において、感光体ドラム停止制御シーケンスにおける正回転や逆回転は、感光体ドラム2の感光体ドラムの残量Dに応じて制御を行う。実施例3は、実施例1における[2.具体的な制御フロー]で示した感光体ドラムの残量Dが100~55において、間欠的な正回転は、5秒毎に1mm移動を5回行い、逆回転は間欠的な正回転停止後5秒後に5mm行う。54~0において、間欠的な正回転は、5秒毎に1mm移動を10回行い、逆回転は行わない。100~55において、感光体ドラム2とクリーニングブレード7との当接ニップに残っていた粒径の小さな微粉トナーや外添剤などの残渣は、間欠的な正回転と逆回転で当接ニップ外に分散されていた。一方、54~0において、削れムラ抑制のため逆回転は、行わない。よって、その分、間欠的な正回転の回数を10回に増やすことで、感光体ドラム2とクリーニングブレード7との当接ニップに残っていた粒径の小さな微粉トナーや外添剤などの残渣を当接ニップ外に分散させる。つまり、54~0では、逆回転による残渣の当接ニップ外への分散を、正回転の回数を増やすことにより行っている。残渣の当接ニップ外への分散の効果は、正回転よりも逆回転の方が効果的である。また、正回転を増やすことで、停止制御シーケンスが延長されてしまうという弊害がある。しかしながら、感光体ドラムの残量Dが少なくなってきて削れムラが発生するおそれがある場合は、逆回転をやめ正回転の回数を増やすことにより削れムラの発生の抑制と画像ブレの抑制を両立するようにしている。結果、感光体ドラムの残量Dが100~0の間で画像ブレと削れムラが○となるようにした。上記の内容による具体的な制御フローについて図9を用いて説明する。S49画像形成動作を開始。同時に、画像形成中のTア、Tイ、Tウ[sec]の測定を開始する。S50画像データに基づき画像を印字する。S51搬送された転写材12が画像形成ジョブの最後の転写材12ラスト紙であるか否かを確認する。搬送された転写材12が最後の転写材12でなければ、S50へ戻る。S52感光体ドラムの残量像担持体使用量D[]の予測を算出する。S53不揮発メモリ101内に格納されている現在の感光層の残層厚Eを計算後の感光層の残層厚E’に書き換える。S54感光体ドラムの残量D[]が55以上の場合は間欠的な正回転を5回行い、且つ、逆回転の移動量を5mmとし、55より下の場合は間欠的な正回転を10回行い、且つ、逆回転を行わないこととする。S55感光体ドラム停止制御シーケンスを実行する。S56感光体ドラムを完全に停止させる。比較例1実施例1に記載の比較例1と同様の構成とした。削れムラ検討結果図10は、実施例3における感光体ドラムの残量Dに対する削れムラ及び画像ブレの推移である。縦軸は画像ランクであり、実施例1と同様に判定した。図10において、感光体ドラムの残量Dが100~55では、削れムラが◎から○となった。また、画像ブレは一貫して◎であった。感光体ドラムの残量Dが54~0では、削れムラが一貫して○であった。また、画像ブレは逆回転を行わなくなった時点から、◎から○となり、0に向けて良化していった。削れムラは、逆回転を行うことで悪化していく。54以降は、逆回転を行わないため画像上変化しなくなる。画像ブレは、55まで逆回転を行うことで、◎であるが、逆回転を止めると◎と○の間となる。54~0で良化している理由は、画像ブレの原因となっている粒径の小さな微粉トナーや外添剤などの残渣は、プロセスカートリッジの寿命の前半で多く発生し、寿命の後半では減少するためである。微粉トナーは、供給ローラで現像ローラに現像剤を供給し、金属ブレードで規制するような一般的な系では、規制時に粒径の大きいものが規制され、選択的に粒径の小さいほうから現像されるため、寿命の前半で多く使われ、寿命の後半で少なくなる。また、外添剤などの残渣は、プロセスカートリッジの寿命の前半で、初期に遊離した外添剤やトナーに外添された外添剤が多く、寿命の後半では、トナーが劣化することにより、外添剤の量は減っていくためである。比較例1における結果は、実施例1の説明においてに記載した内容と同様である。以上より、本実施例の構成を用いることで、画像ブレを抑制しつつ逆回転に起因する削れムラを抑制し、良好な画像を提供することが出来る。"