"複数の部材に同軸的に形成されたかしめ孔に通されたかしめピンの端部を塑性変形させることにより前記複数の部材を固定するかしめ方法であって、前記かしめピンの軸方向における部分のうち前記端部以外の内方部が拡径するように、前記端部を塑性変形させる第1工程と、前記端部の径が前記かしめ孔の径よりも大きくなるように前記端部の外周部分を塑性変形させる第2工程と、を含む、かしめ方法。請求項1に記載のかしめ方法において、前記第1工程は、前記かしめピンの端面のうち内周側の部分の塑性変形量が外周側の部分の塑性変形量よりも多くなるように前記端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記内方部が拡径するように前記端部を塑性変形させる工程である、かしめ方法。請求項2に記載のかしめ方法において、前記第1工程は、円錐形状をなし且つ頂角が160°以上である先端部を有するかしめパンチで前記かしめピンの端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記端部を塑性変形させる工程である、かしめ方法。請求項2に記載のかしめ方法において、前記第1工程は、凸状の曲面形状をなした先端部を有するかしめパンチで前記かしめピンの端面を前記かしめピンの加圧することにより、前記端部を塑性変形させる工程である、かしめ方法。請求項1に記載のかしめ方法において、前記第1工程は、前記かしめピンの端部に面当たりするとともに、前記かしめピンの端部を構成する内部組織の径外方への流動を規制する規制面が設けられたかしめパンチにより前記かしめピンの端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記端部を塑性変形させる工程である、かしめ方法。請求項5に記載のかしめ方法において、前記かしめピンの端面の外周縁に面取り部が形成されており、前記第1工程では、前記面取り部に面当たりするテーパ面が前記規制面としてその先端部に形成されたかしめパンチで前記かしめピンの端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記端部を塑性変形させる、かしめ方法。請求項1乃至6のいずれか1項に記載のかしめ方法において、前記第2工程は、前記第1工程を経たかしめピンの端部の外径よりも大きい外径を持ち且つ前記第1工程を経たかしめピンの端部の前記外径よりも小さい内径を持つ円筒状のかしめパンチにより前記第1工程を経たかしめピンの端面を加圧することにより、前記端部を塑性変形させる工程である、かしめ方法。発明が解決しようとする課題スピニングかしめ方法によれば、かしめ治具を回転させながらかしめピンの端部を塑性変形させるため、かしめに要する時間が長い。また、かしめ治具を回転させるための回転機構が必要であるので、かしめ装置が高価である。また、かしめピンの端部にかしめ治具をこすりつけながら回転させるため、かしめ治具が摩耗する。この摩耗を軽減するためにかしめ治具を超硬材料で構成した場合、かしめ治具の製造コストの増大を招く。さらに、かしめ治具の回転によりかしめピンがその軸方向と直交する方向に力を受けるので、かしめピンの外壁とかしめ孔を形成する内壁との間に隙間が生じる。この隙間の形成によりかしめによる複数の部材の固定強度が低下する。特許文献1に記載のかしめ方法によれば、かしめピンの端面に形成されたくぼみを起点としてかしめピンの端部が裂かれるように端部が塑性変形してかしめ部が形成される。このような塑性変形では、かしめ部が薄く形成されるためにかしめ部の強度低下を招く。また、かしめピンの端部が裂かれて押し拡げられるように塑性変形する際に、かしめ部がかしめられる側の部材に当たる可能性が高い。このためかしめられる側の部材の材料割れを生じる可能性がある。また、スピニングかしめ方法、特許文献1および特許文献2に記載のかしめ方法によれば、かしめピンのうちかしめ孔からから突出している部分、すなわちかしめ孔の内壁に対面していないかしめピンの端部のみを径方向に拡げることにより複数の部材が固定される。つまり、かしめピンの端部を拡径させることにより積層された複数の部材が固定される。このような固定方法では、かしめ孔の内壁とかしめピンの外壁との間に隙間が形成されている場合、この隙間の形成範囲内で複数の部材が動くため、複数の部材を十分に固定することができない。多くの場合に、かしめ孔の内壁とかしめピンの外壁との間に隙間が形成される。例えば、リング状のケイ素鋼板を積層してなるモータのロータコアにおいては、ケイ素鋼板の積層体からなる積層板の両端にリング状のエンドプレートが押え板として配設される。積層板とエンドプレートとをかしめピンにより固定する場合、積層板の周方向およびエンドプレートの周方向に沿って複数のかしめ孔が形成される。この場合、エンドプレートに形成される全てのかしめ孔の位置と、積層板に形成される全てのかしめ孔の位置とを完全に一致させることは難しい。したがって、エンドプレートに形成されるかしめ孔の径が積層板に形成されるかしめ孔の径よりも大きくなるように、エンドプレートにかしめ孔が形成される。よって、エンドプレートに形成されるかしめ孔の内壁とかしめピンとの間に隙間が形成される。従来のかしめ方法によれば、かしめピンの端部のみを塑性変形させているため、この隙間を埋めることができない。そのためこのロータコアをモータに用いた場合、ロータコアの回転力に伴う遠心力がかしめピンの軸方向に垂直な方向に作用して、隙間の形成範囲内でエンドプレートと積層板の相対的な位置ズレが生じる。そのことによりロータコアの回転アンバランス量が大きくなり、結果としてモータの信頼性を低下させるという不具合が生じる。以上のように、従来のかしめ方法においては、種々の問題があった。特にかしめ孔の内壁とかしめピンの外壁との間に隙間が形成されている場合に、かしめによる固定力が不足していた。本発明は、このような問題点を解決し得るかしめ方法を提供することを目的とする。課題を解決するための手段本発明は、複数の部材に同軸的に形成されたかしめ孔に通されたかしめピンの端部を塑性変形させることにより前記複数の部材を固定するかしめ方法であって、前記かしめピンの軸方向における部分のうち前記端部以外の内方部が拡径するように、前記端部を塑性変形させる第1工程と、前記端部の径が前記かしめ孔の径よりも大きくなるように前記端部の外周部分を塑性変形させる第2工程と、を含む、かしめ方法を提供する。本発明のかしめ方法によれば、第1工程により、かしめピンの内方部が拡径するようにかしめピンの端部が塑性変形される。内方部はかしめピンの軸方向における部分のうち端部以外の部分である。ここで、端部は、複数の部材に同軸的に形成されたかしめ孔に通されたかしめピンの軸方向における部分のうち、かしめ孔から突出している部分である。したがって、端部以外の内方部は複数の部材に形成されるかしめ孔の内壁に対面する部分である。よって、この内方部が拡径することにより、かしめ孔の内壁とかしめピンの外壁との間の隙間が埋められる。隙間が埋められた状態で、第2工程にてかしめピンの端部が塑性変形されて、複数の部材が固定される。このように固定された複数の部材においては、かしめ孔とかしめピンとの間の隙間が埋められているために、固定された部材が隙間の形成領域内で動くことが防止される。よって、かしめによる固定力が向上する。前記第1工程は、前記かしめピンの端面のうち内周側の部分の塑性変形量が外周側の部分の塑性変形量よりも多くなるように前記端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記内方部が拡径するように前記端部を塑性変形させる工程であるのがよい。これによれば、かしめピンの端面の内周側の部分の塑性変形量が外周側の部分の塑性変形量よりも多くなるようにかしめピンの端面を軸方向に加圧することにより、かしめピンの内部組織が加圧方向に押し出されるとともに径外方に逃げる。このためかしめピンの内方部における径外方への材料流動が生起されて、かしめピンの内方部が拡径する。この場合、前記第1工程は、円錐形状をなし且つ頂角が160°以上である先端部を有するかしめパンチで前記かしめピンの端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記端部を塑性変形させる工程であるのがよい。これによれば、かしめパンチの先端部が円錐形状であるので、このかしめパンチによりかしめピンの端面を軸方向に加圧することにより、かしめピンの端面のうち内周側の部分の塑性変形量が外周側の部分の塑性変形量よりも多くされる。上記頂角が160°未満である場合、特許文献1に示すようにかしめピンの端部のみが裂かれて押し拡げられる。このためかしめピンの内方部の拡径が十分になされない。よって、頂角は160°以上であるのがよい。好ましくは頂角が175°以下であるとよい。頂角が170°以上であると、かしめピンの径内方から径外方への材料流動が起こり難い。したがって、上記頂角は、160°から175°の範囲内であるのがより好ましい。また、前記第1工程は、凸状の曲面形状をなした先端部を有するかしめパンチで前記かしめピンの端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記端部を塑性変形させる工程であってもよい。これによれば、かしめパンチの先端部が凸状の曲面形状であるので、このかしめパンチによりかしめピンの端面を軸方向に加圧することにより、かしめピンの端面の内周側の部分を外周側の部分に比してより多く塑性変形させることができる。上記において、かしめピンの端面の内周側の部分、および、外周側の部分との表現は、かしめピンの端面の径方向における領域を相対比較するために用いた表現である。つまり、内周側の部分は、外周側の部分よりも径内方に位置する部分である。また、前記第1工程は、前記かしめピンの端部に面当たりするとともに、前記かしめピンの端部を構成する内部組織の径外方への流動を規制する規制面が設けられたかしめパンチにより前記かしめピンの端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記端部を塑性変形させる工程であってもよい。これによれば、かしめパンチによるかしめピンの加圧時にかしめピンの端部を構成する内部組織がかしめパンチに設けられた規制面により径外方へ流動することが規制される。したがって、端部の内部組織は径内方に流動するとともに、内方部における径外方への材料流動を促す。これによりかしめピンの内方部における径外方への材料流動が生起され、かしめピンの内方部が拡径する。この場合、前記かしめピンの端面の外周縁に面取り部が形成されているとよい。そして、前記第1工程では、前記面取り部に面当たりするテーパ面が前記規制面としてその先端部に形成されたかしめパンチで前記かしめピンの端面を前記かしめピンの軸方向に加圧することにより、前記端部を塑性変形させるのがよい。これによれば、かしめピンの端面の外周縁には面取り部が形成されており、また、かしめパンチには面取り部に面当たりするテーパ面が形成されている。このかしめパンチでかしめピンの端面を軸方向に加圧することにより、かしめピンの端部を構成する内部組織がテーパ面により径外方へ流動することが規制される。このため、端部の内部組織は径内方に流動するとともに、内方部における径外方への材料流動を促す。これによりかしめピンの内方部における径外方への材料流動が生起され、かしめピンの内方部が拡径する。また、前記第2工程は、前記第1工程を経たかしめピンの端部の外径よりも大きい外径を持ち且つ前記第1工程を経たかしめピンの端部の前記外径よりも小さい内径を持つ円筒状のかしめパンチにより前記第1工程を経たかしめピンの端面を加圧することにより、前記端部を塑性変形させる工程であるのがよい。これによれば、円筒状のかしめパンチで第1工程を経たかしめピンの端面を加圧することにより、端部の外周部分が引き延ばされて、前記端部の径が前記かしめ孔の径よりも大きくされ、これにより複数の部材が固定される。本発明の第1実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。第1実施形態に係るかしめ方法の第1工程により生じるかしめピン内部での材料流動の状態を示す図である。第1実施形態に係るかしめ方法の第2工程を示す図である。積層板とその両端に配設されたエンドプレートとの固定状態を示す図である。本発明の第2実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。第2実施形態に係るかしめ方法の第1工程により生じるかしめピン内部での材料流動の状態を示す図である。第2実施形態に係るかしめ方法の第2工程を示す図である。本発明の第3実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。第3実施形態に係るかしめ方法の第1工程により生じるかしめピン内部での材料流動の状態を示す図である。第3実施形態に係るかしめ方法の第2工程を示す図である。本実施形態によりかしめられるロータコアを示す図である。スピニングかしめ方法を示す図である。従来のかしめパンチによるかしめ方法を示す図である。従来の他のかしめパンチによるかしめ方法を示す図である。第1実施形態に示した第1工程により塑性変形させたかしめピンの内部組織の状態を表すファイバーフローの写真である。以下、本発明の実施形態について説明する。本実施形態では、モータに用いられるロータコアの積層板ケイ素鋼板の積層体とエンドプレートをかしめピンにより固定する例を説明する。図11は、ロータコアを示す図である。図に示すように、このロータコアは円筒状に形成される。ロータコアはリング状のケイ素鋼板が積層された円筒状の積層板1と、円筒状の積層板1の両端に配設された押え板としてのエンドプレート2とを備える。エンドプレート2はリング状に形成された金属製のプレートである。また、積層板1およびエンドプレート2には、それぞれその周方向にかしめ孔3が形成される。本実施形態では、かしめ孔3は積層板1およびエンドプレート2の周方向に沿った20箇所に形成される。積層板1に設けられたかしめ孔とエンドプレート2に設けられたかしめ孔が同軸配置するように、エンドプレート2が積層板1に重ね合わされる。そして、同軸配置されたかしめ孔3にかしめピンが通され、かしめピンの両端部をかしめることで、積層板1とエンドプレート2が固定される。なお、エンドプレート2を積層板1に重ね合わせたときに、エンドプレート2に形成される全てのかしめ孔の中心が積層板1に形成される全てのかしめ孔の中心に完全に一致するように、エンドプレート2にかしめ孔を形成することは難しい。このため、エンドプレート2を積層板1に積層配置したときにエンドプレート2に形成されるかしめ孔の中心が積層板1に形成されるかしめ孔から多少ずれてもかしめピンを通すことができるように、エンドプレート2に形成されるかしめ孔は、その径が積層板1に形成されるかしめ孔の径よりも大きくなるように形成される。なお、本発明では、かしめられる複数の部材のうちの一方の部材に形成されるかしめ孔の中心と、他方の部材に形成されるかしめ孔の中心とが多少ずれて配置されていても、これらのかしめ孔にかしめピンを通すことができる場合には、これらのかしめ孔は、複数の部材に同軸的に形成されたかしめ孔と表現される。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。図1aは第1工程の実施前の状態を、図1bは実施後の状態を、それぞれ示す。図1に示すように、第1工程では、積層板1とエンドプレート2に同軸的に形成されたかしめ孔3に円柱状のかしめピン4が通される。上述したように、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の径は積層板1に形成されたかしめ孔31の径よりも大きいので、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4の外壁との間に隙間が形成される。また、かしめ孔3に通されたかしめピン4の軸方向における部分のうちかしめ孔3から突出している部分Aを端部という。端部以外の部分、すなわち、かしめ孔3を形成する内壁に対面している部分Bを内方部という。かしめ孔3にかしめピン4が通された後に、かしめピン4の端面図示上端面が第1かしめパンチ5によりその軸方向に加圧される。第1かしめパンチ5の先端部5aは図1に示すように円錐形状をなしている。具体的には、第1かしめパンチ5の先端部5aの図において水平方向第1かしめパンチ5の軸方向に直交する方向に対する傾斜角度θが5°に設定されている。つまり、円錐の頂角が170°である。このような形状の先端部5aを有する第1かしめパンチ5がかしめピン4と同軸的に配置され、図において上部からかしめピン4の軸方向に移動することによりかしめピン4の上端面をその軸方向に加圧する。第1かしめパンチ5による加圧によって、かしめピン4の端部Aが塑性変形するとともに、端部Aの塑性変形に伴って内部組織が流動する。図2は、第1工程にて第1かしめパンチ5によりかしめピン4の端面を加圧したときにおける、かしめピン4の端面付近での内部組織の流動状態を示す模式図である。第1かしめパンチ5の先端部5aは円錐状であるので、この第1かしめパンチ5によりかしめピン4の端面が軸方向に加圧された場合、かしめピン4の端面の内周側の部分が外周側の部分よりも多く塑性変形させられる。具体的には、かしめピン4の端面の外周縁外周側の部分から中心内周側の部分に向かうにつれて、塑性変形量が連続的に増大する。より多く塑性変形させられた内周側の部分を構成する内部組織は、第1かしめパンチ5の加圧力により下方に移動するとともに、径外方に逃げる。このため図の矢印で示すように端部Aおよび内方部Bにおける径外方への材料流動が生起される。径外方への材料流動の生起によって、図1bおよび図2に示すように、端部Aおよび、端部Aに続く内方部Bの一部が拡径する。本実施形態では、内方部Bのうち、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径する。なお、拡径領域は、第1パンチ5の先端部5aに形成されている円錐部分の頂角や、第1パンチ5の加圧力を調整することにより、調整することができる。換言すれば、端部Aおよび、内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径し、内方部Bのうち積層板1に形成されたかしめ孔31に対面する部分は拡径しないように、第1パンチ5の先端部5aの円錐部分の頂角や、第1パンチ5の加圧力が調整される。第1工程により、かしめピン4の内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径するため、図1bによく示すように、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4の外壁との間に形成されていた隙間が埋められる。次いで、第1工程を経たかしめピン4に対し第2工程が行われる。図3は、本実施形態係るかしめ方法の第2工程を示す図である。図3aは第2工程の実施前の状態を、図3bは実施後の状態を、それぞれ示す。この第2工程では、第2かしめパンチ6により第1工程を経たかしめピン4の端面が加圧される。第2かしめパンチ6は図3に示すように円筒形状を呈している。第2かしめパンチ6の内径φbは、第1工程を経たかしめピン4の端面の外径φaよりも小さい。第2かしめパンチ6の外径φcはφaよりも大きい。好ましくは、φbはφaの0.7倍程度であるのがよく、φcはφaの1.2倍以上であるのがよい。このような形状の第2かしめパンチ6が第1工程を経たかしめピン4と同軸的に配置され、かしめピン4の上部からかしめピン4の軸方向に下方移動することによりかしめピン4の上端面をその軸方向に加圧する。第2かしめパンチ5による加圧によって、図3bに示すようにかしめピン4の端部Aのうち外周部分、具体的にはかしめピン4の端部Aのうち中心軸芯からの距離がφbよりも大きい部分が塑性変形する。これにより、かしめピン4の端部Aの径がエンドプレート2に形成されたかしめ孔32の開口部分の径よりも大きくなるように、かしめピン4の端部Aの外周部分が引き延ばされて、積層板1とエンドプレート2が固定される。以上の工程を含む本実施形態のかしめ方法は、図4に示すように、積層板1とその一方端に配設されたエンドプレート2aとの固定、および、積層板1とその他方端に配設されたエンドプレート2bとの固定、のために実施される。また、図11に示すように周方向の複数箇所に形成されたそれぞれのかしめ孔3に通されたかしめピンを全てかしめることにより、積層板1とその両端に配設されたエンドプレート2が周方向に亘り固定される。第2実施形態図5は、本発明の第2実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。図5aは第1工程の実施前の状態を、図5bは実施後の状態を、それぞれ示す。図5に示すように、本実施形態の第1工程では、かしめ孔3に通された円柱状のかしめピン4の端面が第1かしめパンチ15により加圧される。第1かしめパンチ15の先端部15aは図5に示すように凸状の曲面形状に形成されている。第1パンチ15はかしめ孔3に通されたかしめピン4と同軸的に配置され、図において上部からかしめピン4の軸方向に移動することによりかしめピン4の上端面をその軸方向に加圧する。第1かしめパンチ15による加圧によって、かしめピン4の端部Aが塑性変形するとともに、端部Aの塑性変形に伴って内部組織が流動する。図6は、第1工程にて第1かしめパンチ15によりかしめピン4の端面を加圧したときにおける、かしめピン4の端面付近での内部組織の流動状態を示す模式図である。第1かしめパンチ15の先端部15aは凸状の曲面形状であるので、この第1かしめパンチ15によりかしめピン4の端面が加圧された場合、かしめピン4の端面の内周側の部分が外周側の部分よりも多く塑性変形させられる。具体的には、かしめピン4の端面の外周縁外周側の部分から中心内周側の部分に向かうにつれて、塑性変形量が連続的に増大する。より多く塑性変形させられた内周側の部分を構成する内部組織は、第1かしめパンチ15の加圧力により下方に移動するとともに、径外方に逃げる。このため図の矢印で示すように、端部Aおよび内方部Bにおける径外方への材料流動が生起される。径外方への材料流動の生起によって、図5bおよび図6に示すように、端部Aおよび、端部Aに続く内方部Bの一部エンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径する。なお、拡径領域は、第1パンチ15の先端部15aの曲面形状の曲率や、第1パンチ15の加圧力を調整することにより、調整することができる。換言すれば、端部Aおよび、内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径し、内方部Bのうち積層板1に形成されたかしめ孔31に対面する部分は拡径しないように、第1パンチ15の先端部15aの曲面形状の曲率や、第1パンチ15の加圧力が調整される。第1工程により、かしめピン4の内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径するため、図5bによく示すように、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4の外壁との間に形成されていた隙間が埋められる。次いで、第1工程を経たかしめピン4に対し第2かしめパンチ6を用いて第2工程が行われる。図7は、本実施形態に係るかしめ方法の第2工程を示す図である。図7aは第2工程の実施前の状態を、図7bは実施後の状態を、それぞれ示す。この第2工程は、上記第1実施形態の第2工程と同一であるので、その具体的説明は省略する。以上の工程を含むかしめ方法により、積層板1とエンドプレート2が固定される。第3実施形態図8は、本発明の第3実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。図8aは第1工程の実施前の状態を、図8bは実施後の状態を、それぞれ示す。図8に示すように、本実施形態の第1工程では、かしめ孔3に通された円柱状のかしめピン14の端面が第1かしめパンチ25により加圧される。第1かしめピン14の端面の外周縁には面取り部14aが形成されている。また、第1かしめパンチ25は円柱状に形成されている。第1かしめパンチ25の先端部25aには、第1かしめピン14の端面と同径の円部25bと、この円部25bの周縁から突出方向に傾斜したテーパ面25cが形成されている。テーパ面25cの図において水平方向に対する傾斜角度は、第1かしめピン14に形成された面取り部14aの傾斜角度と等しい。したがって、テーパ面25cは、面取り部14aに面当たりし得るように構成されている。第1かしめパンチ25がかしめピン14と同軸的に配置され、図において上部からかしめピン14の軸方向に移動することによりかしめピン14の上端面をその軸方向に加圧する。第1かしめパンチ25による加圧によって、かしめピン14の端部Aが塑性変形するとともに、端部Aの塑性変形に伴って内部組織が流動する。図9は、第1工程にて第1かしめパンチ25によりかしめピン14の端面を加圧したときにおける、かしめピン14の端面付近での内部組織の流動状態を示す模式図である。第1かしめパンチ25の先端部25aにはテーパ面25cが設けられており、このテーパ面25cはかしめピン14の面取り部14aに面当たりする。この状態でかしめピン14の端面が加圧された場合、かしめピン14の端部Aを構成する内部組織の径外方への流動が、テーパ面25cにより規制される。このテーパ面25cが本発明の規制面に相当する。テーパ面25cにより径外方への流動が規制された内部組織は径内方に流動するとともに、内方部Bにおける径外方への材料流動を促す。つまり、かしめパンチによる加圧時に本来では径外方に広がるべき部分がテーパ面25cにより規制されているため、端部Aにおいて内部組織が径外方に流動する量が減少し、こうして減少した分だけ、内方部Bにおける径外方への材料流動が増加する。このため、図の矢印で示すように、かしめピン14の内方部Bにおける径外方へ材料流動が生起される。径外方への材料流動の生起によって、図8bおよび図9に示すように、内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径する。なお、拡径領域は、第1パンチ25の先端部に形成されているテーパ面25cおよび第1かしめピン14の端面の外周縁に形成されている面取り部14aの傾斜角度や傾斜面積、第1パンチ25の加圧力等を調整することにより、調整することができる。換言すれば、内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径し、内方部Bのうち積層板1に形成されたかしめ孔31に対面する部分は拡径しないように、第1パンチ25のテーパ面25cおよびかしめピン14の面取り部14aの傾斜角度や傾斜面積、第1パンチ25の加圧力等が調整される。第1工程により、かしめピン14の内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径するため、図8bによく示すように、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4の外壁との間に形成されていた隙間が埋められる。次いで、第1工程を経たかしめピン14に対し第2工程が行われる。図10は、本実施形態係るかしめ方法の第2工程を示す図である。図10aは第2工程の実施前の状態を、図10bは実施後の状態を、それぞれ示す。この第2工程は、上記第1実施形態の第2工程と同一であるので、その具体的説明は省略する。以上の工程を含むかしめ方法により、積層板1とエンドプレート2が固定される。以上のように、本発明の各実施形態により、積層板1およびエンドプレート2に同軸的に形成されたかしめ孔31,32に通されたかしめピン4,14の端部Aを塑性変形させることにより積層板1とエンドプレート2とを固定するかしめ方法であって、かしめピン4,14の軸方向における部分のうち端部A以外の部分である内方部Bが拡径するように、端部Aを塑性変形させる第1工程と、端部Aの径がかしめ孔31,32の径よりも大きくなるように端部Aの外周部分を塑性変形させる第2工程と、を含む、かしめ方法が説明される。本実施形態のかしめ方法によれば、第1工程により、かしめピン4,14の内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径するようにかしめピン4,14の端部が塑性変形される。このためエンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4,14の外壁との間の隙間が埋められる。隙間が埋められた状態で、第2工程にてかしめピン4,14の端部が塑性変形されて、積層板1とエンドプレート2が固定される。隙間が埋められているために、固定されたエンドプレート2が隙間の形成領域内で動くことが防止される。よって、かしめによる固定力が向上する。また、かしめ孔32とかしめピン4,14との間の隙間が埋められているので、本実施形態に示した方法により製造されたロータコアがモータに用いられた場合に、回転遠心力や振動に対する強度が増加し、モータの信頼性を向上させることができる。また、本実施形態では、第1工程でかしめ孔32とかしめピン4,14との間の隙間が埋められることにより、積層板1とエンドプレート2が仮固定される。そして、第2工程によりかしめピン4,14の端部を潰す塑性変形させることにより、完全に積層板1とエンドプレート2が固定される。このように二回にわけて積層板1とエンドプレート2とを固定するので、固定後のロータコアの高さ精度が向上する。したがって、ロータコアの円周方向に沿った高さ寸法のバラツキを小さくすることができる。また、図15は、第1実施形態に示した第1工程により塑性変形させたかしめピンの内部組織の状態を表すファイバーフローの写真である。この図からわかるように、内部組織中の金属繊維が一定の方向にきれいに配向している。このように、本実施形態によれば、第1工程によりかしめピンの内部組織が配向するために、かしめピンの強度が向上する。また、上記第1実施形態および第2実施形態の第1工程では、かしめピン4の端面のうち内周側の部分の塑性変形量が外周側の部分の塑性変形量よりも多くなるようにかしめピン4の端面をかしめピン4の軸方向に加圧することにより、内方部Bが拡径するようにかしめピン4の端部が塑性変形させられる。この工程により、かしめピン4の内部組織が加圧方向に押し出されるとともに径外方に逃げる。このためかしめピン4の内方部Bにおける径外方への材料流動が生起されて、かしめピン4の内方部B、特に内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁に対面する部分が拡径する。また、上記第1実施形態の第1工程では、円錐形状をなし且つ頂角が170°である先端部5aを有する第1かしめパンチ5でかしめピン4の端面をその軸方向に加圧することにより、かしめピン4の端部が塑性変形させられる。これによれば、先端部5aが円錐形状である第1かしめパンチ5によりかしめピン4の端面を加圧することにより、かしめピン4の端面のうち内周側の部分の塑性変形量が外周側の部分の塑性変形量よりも多くされる。また、上記第2実施形態の第1工程では、凸状の曲面形状をなした先端部15aを有する第1かしめパンチ15でかしめピン4の端面を加圧することにより、かしめピン4の端部が塑性変形させられる。これによれば、先端部15aが凸状の曲面形状である第1かしめパンチ15によりかしめピン4の端面を加圧することにより、かしめピン4の端面の内周側の部分を外周側の部分に比してより多く塑性変形させることができる。また、上記第3実施形態の第1工程では、かしめピン14の端部Aの外周縁に形成された面取り部14aに面当たりするとともに、端部Aを構成する内部組織の径外方への流動を規制するテーパ面25cが設けられた第1かしめパンチ25によりかしめピン14の端面を軸方向に加圧することにより、かしめピン14の端部Aが塑性変形させられる。これによれば、第1かしめパンチ25によるかしめピン14の加圧時にかしめピン14の端部Aを構成する内部組織が第1かしめパンチ25に設けられたテーパ面25cにより径外方へ流動することが規制される。したがって、端部Aの内部組織は径内方に流動するとともに、内方部Bにおける径外方への材料流動を促す。これによりかしめピン14の内方部Bにおける径外方への材料流動が生起され、かしめピン14の内方部B、特に内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁に対面する部分が拡径する。また、各実施形態の第2工程では、第1工程を経たかしめピン4,14の端部Aの外径φaよりも大きい外径φcを持ち且つかしめピン4,14の端部Aの外径φaよりも小さい内径φbを持つ円筒状の第2かしめパンチ6により第1工程を経たかしめピン4,14の端面を加圧することにより、かしめピン4,14の端部が塑性変形させられる。この第2工程によりかしめピン4,14の端部Aの外周部分かしめピン4の端部Aのうち径がφbよりも大きい部分が引き延ばされて、端部Aの径がかしめ孔32の径よりも大きくされる。これにより積層板1とエンドプレート2が固定される。1...積層板、2...エンドプレート、3...かしめ孔、4...かしめピン、14...かしめピン、14a...面取り部、5...第1かしめパンチ、5a...先端部、15...第1かしめパンチ、15a...先端部、25...第1かしめパンチ、25a...先端部、25c...テーパ面規制面、6...第2かしめパンチ、31...かしめ孔、32...かしめ孔、A...端部、B...内方部以下、本発明の実施形態について説明する。本実施形態では、モータに用いられるロータコアの積層板ケイ素鋼板の積層体とエンドプレートをかしめピンにより固定する例を説明する。図11は、ロータコアを示す図である。図に示すように、このロータコアは円筒状に形成される。ロータコアはリング状のケイ素鋼板が積層された円筒状の積層板1と、円筒状の積層板1の両端に配設された押え板としてのエンドプレート2とを備える。エンドプレート2はリング状に形成された金属製のプレートである。また、積層板1およびエンドプレート2には、それぞれその周方向にかしめ孔3が形成される。本実施形態では、かしめ孔3は積層板1およびエンドプレート2の周方向に沿った20箇所に形成される。積層板1に設けられたかしめ孔とエンドプレート2に設けられたかしめ孔が同軸配置するように、エンドプレート2が積層板1に重ね合わされる。そして、同軸配置されたかしめ孔3にかしめピンが通され、かしめピンの両端部をかしめることで、積層板1とエンドプレート2が固定される。なお、エンドプレート2を積層板1に重ね合わせたときに、エンドプレート2に形成される全てのかしめ孔の中心が積層板1に形成される全てのかしめ孔の中心に完全に一致するように、エンドプレート2にかしめ孔を形成することは難しい。このため、エンドプレート2を積層板1に積層配置したときにエンドプレート2に形成されるかしめ孔の中心が積層板1に形成されるかしめ孔から多少ずれてもかしめピンを通すことができるように、エンドプレート2に形成されるかしめ孔は、その径が積層板1に形成されるかしめ孔の径よりも大きくなるように形成される。なお、本発明では、かしめられる複数の部材のうちの一方の部材に形成されるかしめ孔の中心と、他方の部材に形成されるかしめ孔の中心とが多少ずれて配置されていても、これらのかしめ孔にかしめピンを通すことができる場合には、これらのかしめ孔は、複数の部材に同軸的に形成されたかしめ孔と表現される。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。図1aは第1工程の実施前の状態を、図1bは実施後の状態を、それぞれ示す。図1に示すように、第1工程では、積層板1とエンドプレート2に同軸的に形成されたかしめ孔3に円柱状のかしめピン4が通される。上述したように、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の径は積層板1に形成されたかしめ孔31の径よりも大きいので、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4の外壁との間に隙間が形成される。また、かしめ孔3に通されたかしめピン4の軸方向における部分のうちかしめ孔3から突出している部分Aを端部という。端部以外の部分、すなわち、かしめ孔3を形成する内壁に対面している部分Bを内方部という。かしめ孔3にかしめピン4が通された後に、かしめピン4の端面図示上端面が第1かしめパンチ5によりその軸方向に加圧される。第1かしめパンチ5の先端部5aは図1に示すように円錐形状をなしている。具体的には、第1かしめパンチ5の先端部5aの図において水平方向第1かしめパンチ5の軸方向に直交する方向に対する傾斜角度θが5°に設定されている。つまり、円錐の頂角が170°である。このような形状の先端部5aを有する第1かしめパンチ5がかしめピン4と同軸的に配置され、図において上部からかしめピン4の軸方向に移動することによりかしめピン4の上端面をその軸方向に加圧する。第1かしめパンチ5による加圧によって、かしめピン4の端部Aが塑性変形するとともに、端部Aの塑性変形に伴って内部組織が流動する。図2は、第1工程にて第1かしめパンチ5によりかしめピン4の端面を加圧したときにおける、かしめピン4の端面付近での内部組織の流動状態を示す模式図である。第1かしめパンチ5の先端部5aは円錐状であるので、この第1かしめパンチ5によりかしめピン4の端面が軸方向に加圧された場合、かしめピン4の端面の内周側の部分が外周側の部分よりも多く塑性変形させられる。具体的には、かしめピン4の端面の外周縁外周側の部分から中心内周側の部分に向かうにつれて、塑性変形量が連続的に増大する。より多く塑性変形させられた内周側の部分を構成する内部組織は、第1かしめパンチ5の加圧力により下方に移動するとともに、径外方に逃げる。このため図の矢印で示すように端部Aおよび内方部Bにおける径外方への材料流動が生起される。径外方への材料流動の生起によって、図1bおよび図2に示すように、端部Aおよび、端部Aに続く内方部Bの一部が拡径する。本実施形態では、内方部Bのうち、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径する。なお、拡径領域は、第1パンチ5の先端部5aに形成されている円錐部分の頂角や、第1パンチ5の加圧力を調整することにより、調整することができる。換言すれば、端部Aおよび、内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径し、内方部Bのうち積層板1に形成されたかしめ孔31に対面する部分は拡径しないように、第1パンチ5の先端部5aの円錐部分の頂角や、第1パンチ5の加圧力が調整される。第1工程により、かしめピン4の内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径するため、図1bによく示すように、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4の外壁との間に形成されていた隙間が埋められる。次いで、第1工程を経たかしめピン4に対し第2工程が行われる。図3は、本実施形態係るかしめ方法の第2工程を示す図である。図3aは第2工程の実施前の状態を、図3bは実施後の状態を、それぞれ示す。この第2工程では、第2かしめパンチ6により第1工程を経たかしめピン4の端面が加圧される。第2かしめパンチ6は図3に示すように円筒形状を呈している。第2かしめパンチ6の内径φbは、第1工程を経たかしめピン4の端面の外径φaよりも小さい。第2かしめパンチ6の外径φcはφaよりも大きい。好ましくは、φbはφaの0.7倍程度であるのがよく、φcはφaの1.2倍以上であるのがよい。このような形状の第2かしめパンチ6が第1工程を経たかしめピン4と同軸的に配置され、かしめピン4の上部からかしめピン4の軸方向に下方移動することによりかしめピン4の上端面をその軸方向に加圧する。第2かしめパンチ5による加圧によって、図3bに示すようにかしめピン4の端部Aのうち外周部分、具体的にはかしめピン4の端部Aのうち中心軸芯からの距離がφbよりも大きい部分が塑性変形する。これにより、かしめピン4の端部Aの径がエンドプレート2に形成されたかしめ孔32の開口部分の径よりも大きくなるように、かしめピン4の端部Aの外周部分が引き延ばされて、積層板1とエンドプレート2が固定される。以上の工程を含む本実施形態のかしめ方法は、図4に示すように、積層板1とその一方端に配設されたエンドプレート2aとの固定、および、積層板1とその他方端に配設されたエンドプレート2bとの固定、のために実施される。また、図11に示すように周方向の複数箇所に形成されたそれぞれのかしめ孔3に通されたかしめピンを全てかしめることにより、積層板1とその両端に配設されたエンドプレート2が周方向に亘り固定される。第2実施形態図5は、本発明の第2実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。図5aは第1工程の実施前の状態を、図5bは実施後の状態を、それぞれ示す。図5に示すように、本実施形態の第1工程では、かしめ孔3に通された円柱状のかしめピン4の端面が第1かしめパンチ15により加圧される。第1かしめパンチ15の先端部15aは図5に示すように凸状の曲面形状に形成されている。第1パンチ15はかしめ孔3に通されたかしめピン4と同軸的に配置され、図において上部からかしめピン4の軸方向に移動することによりかしめピン4の上端面をその軸方向に加圧する。第1かしめパンチ15による加圧によって、かしめピン4の端部Aが塑性変形するとともに、端部Aの塑性変形に伴って内部組織が流動する。図6は、第1工程にて第1かしめパンチ15によりかしめピン4の端面を加圧したときにおける、かしめピン4の端面付近での内部組織の流動状態を示す模式図である。第1かしめパンチ15の先端部15aは凸状の曲面形状であるので、この第1かしめパンチ15によりかしめピン4の端面が加圧された場合、かしめピン4の端面の内周側の部分が外周側の部分よりも多く塑性変形させられる。具体的には、かしめピン4の端面の外周縁外周側の部分から中心内周側の部分に向かうにつれて、塑性変形量が連続的に増大する。より多く塑性変形させられた内周側の部分を構成する内部組織は、第1かしめパンチ15の加圧力により下方に移動するとともに、径外方に逃げる。このため図の矢印で示すように、端部Aおよび内方部Bにおける径外方への材料流動が生起される。径外方への材料流動の生起によって、図5bおよび図6に示すように、端部Aおよび、端部Aに続く内方部Bの一部エンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径する。なお、拡径領域は、第1パンチ15の先端部15aの曲面形状の曲率や、第1パンチ15の加圧力を調整することにより、調整することができる。換言すれば、端部Aおよび、内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径し、内方部Bのうち積層板1に形成されたかしめ孔31に対面する部分は拡径しないように、第1パンチ15の先端部15aの曲面形状の曲率や、第1パンチ15の加圧力が調整される。第1工程により、かしめピン4の内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径するため、図5bによく示すように、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4の外壁との間に形成されていた隙間が埋められる。次いで、第1工程を経たかしめピン4に対し第2かしめパンチ6を用いて第2工程が行われる。図7は、本実施形態に係るかしめ方法の第2工程を示す図である。図7aは第2工程の実施前の状態を、図7bは実施後の状態を、それぞれ示す。この第2工程は、上記第1実施形態の第2工程と同一であるので、その具体的説明は省略する。以上の工程を含むかしめ方法により、積層板1とエンドプレート2が固定される。第3実施形態図8は、本発明の第3実施形態に係るかしめ方法の第1工程を示す図である。図8aは第1工程の実施前の状態を、図8bは実施後の状態を、それぞれ示す。図8に示すように、本実施形態の第1工程では、かしめ孔3に通された円柱状のかしめピン14の端面が第1かしめパンチ25により加圧される。第1かしめピン14の端面の外周縁には面取り部14aが形成されている。また、第1かしめパンチ25は円柱状に形成されている。第1かしめパンチ25の先端部25aには、第1かしめピン14の端面と同径の円部25bと、この円部25bの周縁から突出方向に傾斜したテーパ面25cが形成されている。テーパ面25cの図において水平方向に対する傾斜角度は、第1かしめピン14に形成された面取り部14aの傾斜角度と等しい。したがって、テーパ面25cは、面取り部14aに面当たりし得るように構成されている。第1かしめパンチ25がかしめピン14と同軸的に配置され、図において上部からかしめピン14の軸方向に移動することによりかしめピン14の上端面をその軸方向に加圧する。第1かしめパンチ25による加圧によって、かしめピン14の端部Aが塑性変形するとともに、端部Aの塑性変形に伴って内部組織が流動する。図9は、第1工程にて第1かしめパンチ25によりかしめピン14の端面を加圧したときにおける、かしめピン14の端面付近での内部組織の流動状態を示す模式図である。第1かしめパンチ25の先端部25aにはテーパ面25cが設けられており、このテーパ面25cはかしめピン14の面取り部14aに面当たりする。この状態でかしめピン14の端面が加圧された場合、かしめピン14の端部Aを構成する内部組織の径外方への流動が、テーパ面25cにより規制される。このテーパ面25cが本発明の規制面に相当する。テーパ面25cにより径外方への流動が規制された内部組織は径内方に流動するとともに、内方部Bにおける径外方への材料流動を促す。つまり、かしめパンチによる加圧時に本来では径外方に広がるべき部分がテーパ面25cにより規制されているため、端部Aにおいて内部組織が径外方に流動する量が減少し、こうして減少した分だけ、内方部Bにおける径外方への材料流動が増加する。このため、図の矢印で示すように、かしめピン14の内方部Bにおける径外方へ材料流動が生起される。径外方への材料流動の生起によって、図8bおよび図9に示すように、内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径する。なお、拡径領域は、第1パンチ25の先端部に形成されているテーパ面25cおよび第1かしめピン14の端面の外周縁に形成されている面取り部14aの傾斜角度や傾斜面積、第1パンチ25の加圧力等を調整することにより、調整することができる。換言すれば、内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径し、内方部Bのうち積層板1に形成されたかしめ孔31に対面する部分は拡径しないように、第1パンチ25のテーパ面25cおよびかしめピン14の面取り部14aの傾斜角度や傾斜面積、第1パンチ25の加圧力等が調整される。第1工程により、かしめピン14の内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径するため、図8bによく示すように、エンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4の外壁との間に形成されていた隙間が埋められる。次いで、第1工程を経たかしめピン14に対し第2工程が行われる。図10は、本実施形態係るかしめ方法の第2工程を示す図である。図10aは第2工程の実施前の状態を、図10bは実施後の状態を、それぞれ示す。この第2工程は、上記第1実施形態の第2工程と同一であるので、その具体的説明は省略する。以上の工程を含むかしめ方法により、積層板1とエンドプレート2が固定される。以上のように、本発明の各実施形態により、積層板1およびエンドプレート2に同軸的に形成されたかしめ孔31,32に通されたかしめピン4,14の端部Aを塑性変形させることにより積層板1とエンドプレート2とを固定するかしめ方法であって、かしめピン4,14の軸方向における部分のうち端部A以外の部分である内方部Bが拡径するように、端部Aを塑性変形させる第1工程と、端部Aの径がかしめ孔31,32の径よりも大きくなるように端部Aの外周部分を塑性変形させる第2工程と、を含む、かしめ方法が説明される。本実施形態のかしめ方法によれば、第1工程により、かしめピン4,14の内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32に対面する部分が拡径するようにかしめピン4,14の端部が塑性変形される。このためエンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁とかしめピン4,14の外壁との間の隙間が埋められる。隙間が埋められた状態で、第2工程にてかしめピン4,14の端部が塑性変形されて、積層板1とエンドプレート2が固定される。隙間が埋められているために、固定されたエンドプレート2が隙間の形成領域内で動くことが防止される。よって、かしめによる固定力が向上する。また、かしめ孔32とかしめピン4,14との間の隙間が埋められているので、本実施形態に示した方法により製造されたロータコアがモータに用いられた場合に、回転遠心力や振動に対する強度が増加し、モータの信頼性を向上させることができる。また、本実施形態では、第1工程でかしめ孔32とかしめピン4,14との間の隙間が埋められることにより、積層板1とエンドプレート2が仮固定される。そして、第2工程によりかしめピン4,14の端部を潰す塑性変形させることにより、完全に積層板1とエンドプレート2が固定される。このように二回にわけて積層板1とエンドプレート2とを固定するので、固定後のロータコアの高さ精度が向上する。したがって、ロータコアの円周方向に沿った高さ寸法のバラツキを小さくすることができる。また、図15は、第1実施形態に示した第1工程により塑性変形させたかしめピンの内部組織の状態を表すファイバーフローの写真である。この図からわかるように、内部組織中の金属繊維が一定の方向にきれいに配向している。このように、本実施形態によれば、第1工程によりかしめピンの内部組織が配向するために、かしめピンの強度が向上する。また、上記第1実施形態および第2実施形態の第1工程では、かしめピン4の端面のうち内周側の部分の塑性変形量が外周側の部分の塑性変形量よりも多くなるようにかしめピン4の端面をかしめピン4の軸方向に加圧することにより、内方部Bが拡径するようにかしめピン4の端部が塑性変形させられる。この工程により、かしめピン4の内部組織が加圧方向に押し出されるとともに径外方に逃げる。このためかしめピン4の内方部Bにおける径外方への材料流動が生起されて、かしめピン4の内方部B、特に内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁に対面する部分が拡径する。また、上記第1実施形態の第1工程では、円錐形状をなし且つ頂角が170°である先端部5aを有する第1かしめパンチ5でかしめピン4の端面をその軸方向に加圧することにより、かしめピン4の端部が塑性変形させられる。これによれば、先端部5aが円錐形状である第1かしめパンチ5によりかしめピン4の端面を加圧することにより、かしめピン4の端面のうち内周側の部分の塑性変形量が外周側の部分の塑性変形量よりも多くされる。また、上記第2実施形態の第1工程では、凸状の曲面形状をなした先端部15aを有する第1かしめパンチ15でかしめピン4の端面を加圧することにより、かしめピン4の端部が塑性変形させられる。これによれば、先端部15aが凸状の曲面形状である第1かしめパンチ15によりかしめピン4の端面を加圧することにより、かしめピン4の端面の内周側の部分を外周側の部分に比してより多く塑性変形させることができる。また、上記第3実施形態の第1工程では、かしめピン14の端部Aの外周縁に形成された面取り部14aに面当たりするとともに、端部Aを構成する内部組織の径外方への流動を規制するテーパ面25cが設けられた第1かしめパンチ25によりかしめピン14の端面を軸方向に加圧することにより、かしめピン14の端部Aが塑性変形させられる。これによれば、第1かしめパンチ25によるかしめピン14の加圧時にかしめピン14の端部Aを構成する内部組織が第1かしめパンチ25に設けられたテーパ面25cにより径外方へ流動することが規制される。したがって、端部Aの内部組織は径内方に流動するとともに、内方部Bにおける径外方への材料流動を促す。これによりかしめピン14の内方部Bにおける径外方への材料流動が生起され、かしめピン14の内方部B、特に内方部Bのうちエンドプレート2に形成されたかしめ孔32の内壁に対面する部分が拡径する。また、各実施形態の第2工程では、第1工程を経たかしめピン4,14の端部Aの外径φaよりも大きい外径φcを持ち且つかしめピン4,14の端部Aの外径φaよりも小さい内径φbを持つ円筒状の第2かしめパンチ6により第1工程を経たかしめピン4,14の端面を加圧することにより、かしめピン4,14の端部が塑性変形させられる。この第2工程によりかしめピン4,14の端部Aの外周部分かしめピン4の端部Aのうち径がφbよりも大きい部分が引き延ばされて、端部Aの径がかしめ孔32の径よりも大きくされる。これにより積層板1とエンドプレート2が固定される。"