導体が同一平面上で渦巻き状に巻かれた一対の送電側コイル及び受電側コイルを有する伝送コイルを備え、前記送電側コイルに電流を流すことによる電磁誘導で受電側コイルに電力伝送を行う電磁誘導方式非接触電力伝送コイルであって、二組の前記伝送コイルを備え、前記二組の前記伝送コイルにおける二つの前記送電側コイルは、各々の前記導体が同一平面になるように、互いに間隔を空けて配置され、前記導体を流れる電流が互いに逆回りに流れるように構成されていることを特徴とする電磁誘導方式非接触電力伝送コイル。請求項1記載の電磁誘導方式非接触電力伝送コイルにおいて、前記二つの送電側コイルは、各々の前記導体が互いに逆回りの渦巻き形状に形成されていることを特徴とする電磁誘導方式非接触電力伝送コイル。送電側コイル及び受電側コイルを有する伝送コイルを備え、前記送電側コイルに電流を流すことによる電磁誘導で受電側コイルに電力伝送を行う電磁誘導方式非接触電力伝送装置であって、前記伝送コイルは、請求項1または2記載の電磁誘導方式非接触電力伝送コイルであることを特徴とする電磁誘導方式非接触電力伝送装置。しかし、この方法では周囲への影響を抑えることは可能だが、コスト増加や伝送システム全体の重量が増加してしまうデメリットがある。そこで、本発明は、磁性体や金属シールド等を使用せずに、漏洩電磁界を抑制することができる電磁誘導方式非接触電力伝送コイル及び電磁誘導方式非接触電力伝送装置を提供することを課題とする。上述した課題を解決するための請求項1記載の発明は、導体が同一平面上で渦巻き状に巻かれた一対の送電側コイル及び受電側コイルを有する伝送コイルを備え、前記送電側コイルに電流を流すことによる電磁誘導で受電側コイルに電力伝送を行う電磁誘導方式非接触電力伝送コイルであって、二組の前記伝送コイル51及び53と、52及び54を備え、前記二組の前記伝送コイル51及び53と、52及び54における二つの前記送電側コイル51、52は、それぞれの前記導体が同一平面になるように、互いに間隔を空けて配置され、前記導体を流れる電流が互いに逆回りに流れるように構成されていることを特徴とする。上述した課題を解決するための請求項2記載の発明は、請求項1記載の電磁誘導方式非接触電力伝送コイルにおいて、前記二つの送電側コイル51、52は、それぞれ、前記導体が互いに逆回りの渦巻き形状に形成されていることを特徴とする。上述した課題を解決するための請求項3記載の発明は、送電側コイル及び受電側コイルを有する伝送コイルを備え、前記送電側コイルに電流を流すことによる電磁誘導で受電側コイルに電力伝送を行う電磁誘導方式非接触電力伝送装置であって、前記伝送コイルは、請求項1または2記載の電磁誘導方式非接触電力伝送コイルであることを特徴とする。なお、上述の課題を解決するための手段の説明におけるかっこ書きの参照符号は、以下の、発明を実施するための形態の説明における構成要素の参照符号に対応しているが、これらは、特許請求の範囲の解釈を限定するものではない。請求項1記載の発明によれば、二組の前記伝送コイルを備え、二組の伝送コイルにおける二つの送電側コイルは、それぞれの導体が同一平面になるように、互いに間隔を空けて配置され、導体を流れる電流が互いに逆回りに流れるように構成されているので、周囲への不要な電磁界の発生を磁性体や金属シールド等を使用せずに軽減することができる。請求項2記載の発明によれば、二つの送電側コイルは、それぞれ、導体が互いに逆回りの渦巻き形状に形成されているので、各導体に互いに逆回りの電流が流れることにより、周囲への不要な電磁界の発生を磁性体や金属シールド等を使用せずに軽減することができる。請求項3記載の発明によれば、送電側コイル及び受電側コイルを有する伝送コイルを備え、送電側コイルに電流を流すことによる電磁誘導で受電側コイルに電力伝送を行う電磁誘導方式非接触電力伝送装置であって、伝送コイルは、請求項1から3のいずれか1項に記載の電磁誘導方式非接触電力伝送コイルであるので、周囲への不要な電磁界の発生を磁性体や金属シールド等を使用せずに軽減することができる。電磁誘導式非接触電力伝送コイルの実施形態図1Aは、本発明に係る電磁誘導方式非接触電力伝送コイルの一実施形態の構成図である。図1において、電磁誘導方式非接触電力伝送コイル50は、所定の間隔を空けて重ね合わせた、一対の送電側コイル1次側コイル5152及び受電側コイル2次側コイル5354を有する伝送コイルを二組備えている。送電側コイル5152は、導体が同一平面上で渦巻き状に巻かれた平面コイルであり、導体の一端部であるリード端子51a52aと他端部であるリード端子51b52bを有する。受電側コイル5354は、送電側コイルと同様に、導体が同一平面上で渦巻き状に巻かれた平面コイルであり、導体の一端部であるリード端子53a54aと他端部であるリード端子53b54bを有する。二組の伝送コイルは、二つの送電側コイル51及び52のそれぞれの導体が互いに同一平面となるように所定の間隔を空けて横に並べた並列配置され、二つの受電側コイル53及び54は、それぞれ、対応する送電側コイル51及び52に所定の間隔を空けて重ね合わされ、リード端子部分を除く全体送電側コイル51、52及び受電側コイル53、54が、樹脂パッケージングによる封印や樹脂筐体によるサンドイッチ固定等の固定手段図示しないで固定されている。電磁誘導方式非接触電力伝送コイル50を構成する各コイル51~54は、例えば、60mm×100mmの同一寸法の角形平面コイル形状を有し、送電側コイル51及び52の並列配置の所定間隔は、例えば10mmとされる。電磁誘導方式非接触電力伝送コイル50は、送電側伝送コイル51、52から受電側コイル53、54へ電磁誘導による電力伝送を行う際に、図2Aにおける矢印で示すように、2つの送電側コイル51、52に流す電流の向きを互いに逆回り例えば、送電側コイル51では右回り、送電側コイル52では左回りにし、磁束の向きを図2Bにおける矢印で示すように互いに逆に発生させる。すなわち、一方の送電側コイル例えば、送電側コイル51は、一端部リード端子51aから他端部リード端子51bへ右回りの渦巻き状に導体を巻いた角形平面コイル形状に形成されており、一端部リード端子51aから他端部リード端子51bに向かう方向に電流が流され、他方の送電側コイル例えば、送電側コイル52は、一端部リード端子52aから他端部リード端子52bへ左回りの渦巻き状に導体を巻いた角形平面コイル形状に形成されており、一端部リード端子52aから他端部リード端子52bに向かう方向に電流が流される。このように、送電側コイル51と送電側コイル52において、互いに逆回りの渦巻き形状に形成された導体を互いに逆回りに流れる電流によって、互いに逆向きに発生する磁束同士が打ち消し合い、それにより、周囲に発生する不要な電磁界の漏洩を軽減することができる。本発明の伝送コイルの構成による効果の検証を電磁界シミュレーターFEKOを用いて行った。本発明の伝送コイルと比較するために図1Bに示した従来構造の伝送コイル60は、角形平面コイル形状に形成され、所定の間隔を空けて重ね合わせた構造を有する、一対の送電側コイル1次側コイル61及び受電側コイル2次側コイル62からなる。送電側コイル61は、リード端子61a及び61bを有し、受電側コイル62は、リード端子62a及び62bを有する。伝送コイル60は、全体が図示しない樹脂パッケージングによる封印、樹脂筐体によるサンドイッチ固定等の固定手段で固定されている。伝送コイル60は、図1Aに示す本発明の伝送コイルと同一サイズになるように130mm×100mmの寸法になっている。上記従来構造の伝送コイルと本発明の伝送コイルの漏洩電磁界の違いを電磁界シミュレーターFEKOを用いて確認した。シミュレーション条件は、送電側コイル1次側コイルと受電側コイル2次側コイル間の電力伝送に使用する周波数は800kHz、直列接続した二組の送電側コイル1次側コイル51、52への印加電圧Vを、それぞれ1Vずつの合計2V、図1Bの従来方式の1次側コイルには1.41V電力を基準に条件をそろえるため、送電側コイル1次側コイル51、52、61の入力インピーダンスRは、全て50Ωであるので、本発明及び従来方式の1次側コイル共に、電力P=V2/Rにより0.04Wの電力が入力されたことになる。印加し、条件をそろえた。シミュレーション結果について、まず遠方界電界の電界強度を可視化した立体グラフを図3に示す。図3A及びBは、それぞれ、3次元座標系における本発明及び従来方式の伝送コイルにおける電界強度の立体グラフである。図3Bに示す従来方式の伝送コイルでは、球状の最も外側の輪郭はおおよそ-60dBVの電界強度を示しており、図3Aに示す本発明方式の伝送コイルでは、球状の最も外側の輪郭はおおよそ-110dBVの電界強度を示しており、図3A及びBを比べると、明らかに本発明のコイルの方が電界強度が小さくなっているのが分かる。図4は、図5で示す極座標系で表される遠方界の、円周角x軸からはじまるz軸回りの角度φ=90°の時、原点からの距離rかつz軸からの角度θ=-180~180までの範囲での電界強度dBV/mの数値をプロットした電界強度特性グラフである。図4における、図1Aに示す構成の本発明の伝送コイルの電界強度特性Aと、図1Bに示す構成の従来方式の伝送コイルの電界強度特性Bとの比較により、本発明の伝送コイルを用いることにより、従来方式の伝送コイルより最大で約50dBの電界を抑制できていることが分かった。図6は、図7で示すデカルト座標系で表される近傍界の、yz断面でz=0のとき近傍磁界の磁界強度dBA/mの数値をプロットした磁界強度特性図である。図6における、図1Aに示す構成の本発明の伝送コイルの電界強度特性Aと、図1Bに示す構成の従来方式の伝送コイルの電界強度特性Bとの比較により、本発明の伝送コイルを用いることにより、従来方式の伝送コイルより最大で約50dBの周囲への漏電磁界を軽減することができていることが分かった。図8は、送電側コイル51、52と受電側コイル53、54間で電磁誘導による非接触電力伝送を行った際の伝送周波数の変化に対する伝送特性伝送効率特性A及び反射特性Bへの影響の調査結果を示す。シミュレーションを行った伝送周波数800kHzにおいて、伝送率が98、反射特性についてもほぼ0に近い良好な結果を示し、送電側コイル51、52と受電側コイル間で非接触給電を行うことによる伝送特性への悪影響効率の低下、反射の増大はほとんど表れなかった。以上説明したように、本発明の電磁誘導方式非接触電力伝送コイルによれば、2つの送電側コイル51、52を並列配置し、2つの送電側コイル51、52で発生する磁界の方向が互いに逆向きになるように構成することで、互いの磁束が打ち消し合い、周囲への不要な電磁界の発生を、従来のような磁性体や金属シールド等を使用せずに軽減することができる。なお、上述の実施形態に係る電磁誘導方式非接触電力伝送コイルでは、一対の送電側コイル及び受電側コイルを有する、二組の伝送コイルの全体が、リード端子を除いて固定手段で覆われているが、変形例として、並列配置された2つの送電側コイル51、52のみを、リード端子を除いて樹脂パッケージング等の固定手段で覆われたものとしても良い。この場合、対応する二つの受電側コイル53、54は、同様に樹脂パッケージング等の固定手段で覆われた別体とされる。また、送電側コイル及び受電側コイルは角形平面コイル形状とされているが、これに限らず、円形平面コイル形状等の他の形状とすることもできる。また、送電側コイルと受電側コイルは同一寸法とされているが、異なる寸法でも良く、例えば受電側コイルを小さくしても良い。非接触電力伝送装置の実施形態次に、上述した本発明の電磁誘導方式非接触電力伝送コイルを用いた、本発明に係る非接触電力伝送装置の一実施形態について、図9及び図10を参照して説明する。図9は、本発明に係る電磁誘導方式非接触電力伝送装置の一実施形態の構成を示す説明図である。なお、この実施形態では、送電側コイルと受電側コイルが、それぞれ、別体になっている電磁誘導方式非接触電力伝送コイルを使用した場合について説明する。同図に示すように、本実施形態に係る電磁誘導方式非接触電力伝送装置10は、電気自動車5に設けられる受電装置12と、電気自動車5の外部に設けられ、受電装置12に交流電力を供給する給電装置11と、を備えており、給電装置11より出力される交流電力を非接触ワイヤレスで受電装置12に送信する。給電装置11は、電力送信用の通信コイル24を備えており、該通信コイル24に交流電力が供給されると、この交流電力は、受電装置12に設けられている電力受信用の通信コイル31に伝達される。電気自動車5に設けられる受電装置12は、充電時に電気自動車5を給電装置11の所定位置に置いたときに、電力送信用の通信コイル24と接近する電力受信用の通信コイル31と、整流器33と、を備えている。更に、直流電力が充電されるバッテリ35と、該バッテリ35の電圧を降圧してサブバッテリ41に供給するDC/DCコンバータ42と、バッテリ35の出力電力を交流電力に変換するインバータ43と、該インバータ43より出力される交流電力により駆動するモータ44を備えている。図10は、本発明の実施形態に係る電磁誘導方式非接触電力伝送装置10のブロック図であり、給電装置11、及び電気自動車5に搭載される受電装置12を備えている。給電装置11は、電力伝送用のキャリア信号を出力するキャリア発振器21と、該キャリア発振器21より出力されるキャリア信号即ち、交流電力を増幅する電力増幅器23、及び電力増幅器23で増幅された交流電力を出力する通信コイル24を備えている。通信コイル24として、上述した送電側コイル51、52を直列接続して用いている。すなわち、送電側コイル51のリード端子51b及び送電側コイル52のリード端子52aを接続し、送電側コイル51のリード端子51a及び送電側コイル52のリード端子52bを、それぞれ、電力増幅器23の一方及び他方の出力端子に接続する。キャリア発振器21は、電力伝送用の交流信号として例えば周波数800[kHz]の交流電力を出力する。電力増幅器23は、キャリア発信器21より出力された交流電力を増幅する。そして、増幅した交流電力を通信コイル24送電側コイル51、52に出力する。通信コイル24送電側コイル51、52は、受電装置12に設けられる通信コイル31にワイヤレスで交流電力を伝送する。また、受電装置12は、電力送信用の通信コイル24送電側コイル51、52より送信される交流電力を受信する電力受信用の通信コイル31と、この通信コイル31で受信された交流電力を整流して、直流電圧を生成する整流器33と、を備える。また、車両駆動用のモータ44図9参照に電力を供給するバッテリ35を備え、該バッテリ35は、整流器33より出力される直流電力により充電される。通信コイル31として、上述した伝送コイルの受電側コイル53、54を直列接続して用いている。すなわち、受電側コイル53のリード端子53b及び受電側コイル54のリード端子54aを接続し、受電側コイル53のリード端子53a及び受電側コイル54のリード端子54bを、それぞれ、整流器33の一方及び他方の入力端子に接続する。次に、本発明の電磁誘導方式非接触電力伝送装置の動作について説明する。図9に示すように、電気自動車5が給電装置11の所定位置に置かれ、給電装置11に設けられる通信コイル24送電側コイル51、52と、電気自動車5の受電装置12に設けられる通信コイル31受電側コイル53、54が対向する位置となると、バッテリ35への充電を行うことができる。充電が開始されると、図10に示すキャリア発振器21より、周波数800[kHz]の交流電力が出力される。そして、キャリア発信器21より出力された交流電力は、電力増幅器23にて増幅される。増幅された交流電力は、通信コイル24送電側コイル51、52、通信コイル31受電側コイル53、54を介して受電装置12に伝送されることになる。受電装置12に伝送された交流電力は、通信コイル31受電側コイル53、54から整流器33に出力される。そして、整流器33では、交流電力を整流して所定電圧の直流電力に変換し、この電力をバッテリ35に供給して、該バッテリ35を充電する。これにより、バッテリ35を充電することができる。以上説明したように、本発明の電磁誘導方式非接触電力伝送装置によれば、給電用の通信コイルとして本発明の電磁誘導方式非接触電力伝送コイルを用いることにより、周囲への漏洩電磁界の発生を軽減した電磁誘導方式非接触電力伝送装置を提供することができる。以上の通り、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれに限らず、種々の変形、応用が可能である。例えば、上述の実施形態では、図2に示すように、送電側コイル51及び52は、各々の導体が互いに逆回りの渦巻き状に形成されているが、これに代えて、各々の導体が同じ方向に回る渦巻き状に形成し、かつ導体を流れる電流が互いに逆回りに流れるようにしてもよい。また、上述の実施形態では、送電側コイル1次側コイルと受電側コイル2次側コイル間の電力伝送に使用する周波数は800kHzとしているが、これに限らず、他の周波数でも同様に漏洩電磁界の軽減効果を得ることができる。