構造物に鳥類が止まることを防止するために前記構造物に設けられる鳥害防止器において、複数の紐体を組み合わせて網状に形成され、前記構造物に巻きつけ可能な網体と、該網体の前記紐体の周囲に巻回された螺旋状部材と、基端が前記網体に結合されて設けられ、先端が前記螺旋状部材から突出する長さを有し、該先端側に屈曲部を有する突状部材と、を備えることを特徴とする鳥害防止器。前記屈曲部は、前記先端から前記網体側に折り返された返し部を有することを特徴とする請求項1に記載の鳥害防止器。前記返し部は、前記突状部材の先端が複数に分岐し、該分岐した各先端が互いに異なる方向に折り返されて形成されたことを特徴とする請求項2に記載の鳥害防止器。前記網体は、前記複数の紐体を編み込んで形成され、該紐体の交差部分に差し込まれて前記網体に立設して形成されたことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の鳥害防止器。前記突状部材は、前記紐体の外周面に沿って湾曲して該外周面を挟持する取付部を前記基端に備え、該取付部において前記網体に取り付けられることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の鳥害防止器。特許文献1の鳥類飛来防止マットによると、スポンジ材が積層された敷物状の基体を有する鳥類飛来防止マットが、例えば、構造物である架空送配電設備に装着された場合において、基体のスポンジ材が雨水を吸収すると、基体が接触する金属製の架空送配電設備の腐食を誘発することとなる。しかも、基体が架空送配電設備に装着されると架空送配電設備が覆い隠されて、外部から架空送配電設備を視認することができなくなる。従って、鳥類飛来防止マットが装着されている限り、その部分の架空送配電設備の状況を目視確認することができなくなり、状況確認のためにあえて鳥類飛来防止マットを架空送配電設備から取り外す作業が必要となり、煩雑な作業が発生する。その結果、設備に発生した腐食や故障等の不備の発見に遅れが生じる可能性がある。更に、鳥類飛来防止マットは、構造物に鳥類飛来防止マットを巻きつけたうえで、鳥類飛来防止マットとは別体で構成された結束部材等を用いて構造物に装着する必要があることから、装着作業が煩雑になる。特に、架空送配電設備等の比較的高所に設置された構造物に鳥類飛来防止マットを装着する場合には、高所において別体の結束部材等を複数組み合わせて鳥類飛来防止マットを装着することから、装着の際の多大な作業困難性が伴うこととなる。一方、装着した鳥類飛来防止マットを撤去する場合にも、装着する場合と同様の問題が生じることとなる。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、構造物に装着された後も構造物の状況を容易に確認することができ、かつ構造物への装着及び撤去を容易に行うことができる鳥害防止器を提供することにある。上記目的を達成するための請求項1に記載の発明による鳥害防止器は、構造物に鳥類が止まることを防止するために前記構造物に設けられる鳥害防止器において、複数の紐体を組み合わせて網状に形成され、前記構造物に巻きつけ可能な網体と、該網体の前記紐体の周囲に巻回された螺旋状部材と、基端が前記網体に結合されて設けられ、先端が前記螺旋状部材から突出する長さを有し、該先端側に屈曲部を有する突状部材と、を備えることを特徴とする。この構成によれば、網体を構造物に巻きつけて鳥害防止器を構造物に装着することから、通常の鳥害防止器に比べて雨水等の吸収が少量に抑制される。従って、鳥害防止器が装着される構造物が金属製であっても、網体が接触する金属製の構造物の腐食が大幅に抑制される。しかも、構造物に巻きつけられる基本部材を網体としたことから、構造物の外部からの視認を遮ることがない。従って、鳥害防止器が構造物に装着されていても、網体を介して構造物の状況を外部から目視確認することができる。その結果、構造物の状況確認のために鳥害防止器をあえて取り外すことなく、構造物に発生した腐食や故障等の不備を迅速に発見することができる。更に、突状部材の屈曲部と螺旋状部材とが係着することから、網体を構造物に巻きつけて網体の一端を網体の他端と重ね合わせることで、鳥害防止器を構造物に装着することができる。すなわち、鳥害を防止する突状部材が、鳥害防止器を構造物に装着するための係着部材の機能を兼ね備えることとなる。従って、鳥害防止器とは別体で構成された取付部材を用いる必要がなく、鳥害防止器を構造物に装着する際の作業が容易になる。特に、高所に設置された構造物に鳥害防止器を装着する場合は、作業安全性の向上にも資する。このように、鳥害防止器が構造物に装着された後も構造物の状況を容易に確認することができ、かつ構造物への装着及び撤去を容易に行うことができる鳥害防止器を用いることで、屈曲部を有する突状部材によって鳥類が構造物に止まることが抑制され、鳥害が防止される。請求項2に記載の鳥害防止器は、請求項1に記載の鳥害防止器において、前記屈曲部は、前記先端から前記網体側に折り返された返し部を有することを特徴とする。この構成によれば、螺旋状部材に係着する突状部材の屈曲部が、網体側に折り返された返し部を備えることから、返し部が螺旋状部材に緊密に係着する。一方、返し部が網体側に折り返されることによって、鳥類の足が返し部に引っ掛かり、鳥類が鳥害防止器から足を抜くことが困難となって飛び立ちづらくなる。従って、鳥害防止機能が向上される。請求項3に記載の鳥害防止器は、請求項2に記載の鳥害防止器において、前記返し部は、前記突状部材の先端が複数に分岐し、該分岐した各先端が互いに異なる方向に折り返されて形成されたことを特徴とする。この構成によれば、網体側に折り返された返し部が、突状部材の先端が複数に分岐して形成されていることから、返し部が螺旋状部材に係着する緊密性が向上する。一方、鳥類の足が複数の返し部に引っ掛かることから、鳥類が鳥害防止器から足を抜く困難性が高まり、鳥害防止機能がより向上される。請求項4に記載の鳥害防止器は、請求項1~3のいずれか1項に記載の鳥害防止器において、前記網体は、前記複数の紐体を編み込んで形成され、該紐体の交差部分に差し込まれて前記網体に立設して形成されたことを特徴とする。この構成によれば、複数の紐体を編み込んで網体が形成され、編み込んだ複数の紐体の交差部分に突状部材を差し込むという簡易な構成によって、雄部材を網体に対して立設させることができる。請求項5に記載の鳥害防止器は、請求項1~3のいずれか1項に記載の鳥害防止器において、前記突状部材は、前記紐体の外周面に沿って湾曲して該外周面を挟持する取付部を前記基端に備え、該取付部において前記網体に取り付けられることを特徴とする。この構成によれば、突状部材が、網体を構成する紐体の外周面に沿って湾曲して外周面を挟持する取付部を有することから、紐体の交差部分に限られないで、鳥害防止器を装着する構造物の形状等に対応させて、鳥害を効率的に防止し得る所望の箇所に、突状部材を立設させることができる。この発明によれば、構造物に巻きつけられる基本部材に網体を用いることで、通常の鳥害防止器と比べて雨水等の吸収量が抑制されることから、構造物が金属製であっても、網体が接触する構造物の腐食が大幅に抑制される。仮に腐食等の不備が発生した場合であっても、網体を介して構造物の状況を外部から目視確認しうることから、構造物に発生した不備を迅速に発見することができる。更に、螺旋状部材に突状部材を係着させて、鳥害防止器を構造物に容易に装着することができる。その結果、装着作業の容易性が確保され、作業安全性の向上にも資する。このような鳥害防止器を用いることで、屈曲部を有する突状部材によって鳥類が構造物に止まることが抑制され、鳥害が防止される。次に、本発明の実施の形態について、図1~図5に基づいて説明する。なお、本実施の形態において、鳥害防止器が装着される構造物が、架空送配電設備である電柱の腕金である場合を例として説明する。図1は、本実施の形態に係る鳥害防止器の概略を説明する図であり、図2は、図1のII-II線断面図である。図示のように、鳥害防止器10は、複数の紐体が縦方向及び横方向に組み合わせられた網状の網体12を備え、腕金に巻きつけ可能に形成されている。本実施の形態では、網体12は、紐体である縦紐12-1及び横紐12-2で形成されている。この網体12の縦紐12-1または横紐12-2に、螺旋状部材となるパイル14が巻回されている。網体12には、パイル14から突出して立設された突状部材となるフック16が設けられている。このフック16は、基端16aが網体12に結合されるとともに先端16b側が屈曲した屈曲部18を有して形成されている。この網体12の一端が網体12の他端と重ね合わせられ、網体12が腕金に巻きつけられた状態でフック16がパイル14に係着して、鳥害防止器10が電柱の腕金に装着される。次に、本実施の形態における鳥害防止器10の各部の具体的構成について説明する。網体12は、本実施の形態では、樹脂製の複数の縦紐12-1と同じく樹脂製の複数の横紐12-2とをいわゆる蛙又で組み合わせた有結節網であって、縦紐12-1と横紐12-2とで格子状に組み合わせられた平面状に形成される。なお、縦紐12-1及び横紐12-2は樹脂製に限定されることはなく、例えば糸が多数束ねられて形成された紐を用いてもよい。パイル14は、本実施の形態では、樹脂製の糸状体によって、網体12の横紐12-2の周囲に螺旋状に巻回されて形成されている。特に、本実施の形態では、パイル14は、網体12を構成する全ての横紐12-2の伸長方向の全域に亘って巻回されて形成されている。なお、パイル14は、横紐12-2に巻回されたものに限定されることはなく、縦紐12-1に巻回されて形成されてもよい。図3は、フック16の概略を説明する図であり、図3aは側面視図、図3bは図3aのA矢視図である。図3aで示すように、フック16は、基端16a及び先端16bを有する軸部16cを有するとともに、先端16bに屈曲部18を有して形成されている。屈曲部18は、図3bで示すように分岐した先端16bが互いに異なる方向に折り返された返し部19を有する。この返し部19は、放射状に分岐して先端、すなわちフック16の先端16bが網体12側に屈曲して形成される。本実施の形態では、屈曲部18は3本の返し部19によって形成されているが、この本数に限定されるものではない。フック16は、本実施の形態では樹脂で形成されており、網体12の縦紐12-1及び横紐12-2が蛙又で組み合わされた交差部分の隙間にフック16の基端16a側が差し込まれ、樹脂製のフック16の基端16aの溶着部16dを加熱装置等によって加熱することによって溶着部16dが溶融せしめられ、基端16aにおいてフック16が網体12に溶着される。これにより、フック16がパイル14から突出して網体12に立設される。次に、本実施の形態に係る鳥害防止器10を腕金に装着する方法について説明する。図4は、鳥害防止器10が腕金に取り付けられた状態の概略を説明する図であり、図4aは側面視図、図4bは図4aのIV-IV線断面図である。図示のように、電柱100に取り付けられた金属製の腕金102は、図示しない架空送配電線を絶縁支持する碍子104が複数取り付けられている。この碍子104を露出させた状態で、矢線Bで示す腕金102の長尺方向の全域及び矢線Cで示す周方向の全域を被覆するように鳥害防止器10を装着する。なお、図4aにおいて、腕金102の側面部に位置するフック16は、図面の簡略化のために省略している。まず、図1で示した状態に形成された平面状の網体12を有する鳥害防止器10を、腕金102の長尺方向Bの全域及び周方向Cの全域を被覆可能な形状に裁断または切断して切りだす。このとき、腕金102の周方向Cに鳥害防止器10を巻きつけた際に、網体12の一端と他端とが一部重ね合わせられるような長さに鳥害防止器10を裁断または切断しておく。その後、切りだされた鳥害防止器10を腕金102に巻きつけて装着したときに碍子104が外部に露出するように、碍子104と接触する部分を切り欠いて、図示しない碍子挿通部を形成する。これにより、装着前準備が完了する。次に、現場において、切りだされた鳥害防止器10を腕金102に装着する。すなわち、まず、図示しない碍子挿通部を介して碍子104を外部に露出させた状態で、鳥害防止器10の網体12を腕金102の長尺方向B及び周方向Cに沿って巻きつけていく。鳥害防止器10は、周方向C側の一端と他端とが一部重ね合わせられるような長さに裁断または切断されていることから、腕金102の周方向Cに鳥害防止器10を巻きつけると、図4bで示すように、鳥害防止器10の腕金102における周方向C側の一端と他端とが一部重ね合わせられて、オーバラップ部20が形成される。このオーバラップ部20は、本実施の形態では、網体12の一端の表面側の上に、網体12の他端の裏面側が重ね合わせられて構成される。すなわち、一端の表面側に立設されたフック16の屈曲部18における返し部19が、他端の裏面側の螺旋状のパイル14に挟み込まれ、またはパイル14に引っ掛かり、フック16がパイル14に係着する。これにより、鳥害防止器10が腕金102に装着される。一方、鳥害防止器10を腕金102から取り外す場合は、網体12の他端を網体12の一端から剥離して、フック16とパイル14との係着を解除することによって容易に取り外すことができる。次に、本実施の形態に係る鳥害防止器10の鳥害防止機能について説明する。図5は、腕金102に装着された鳥害防止器10による鳥害防止機能の概略を説明する図である。図示のように、鳥類120が腕金102に着地しようとして鳥類110の足がフック16に接触すると、フック16の屈曲部18における返し部19の先端19a側が網体12側に屈曲して形成されていることから、鳥類120の足が屈曲部18における返し部19に阻害されずに網体12を介して腕金102に着地する。このとき、フック16の先端16bから網体12側に屈曲して形成された返し部19が鳥類120の足に引っ掛かっていることから、鳥類120が腕金102から飛び立とうとして足を抜こうとしても、返し部19が鳥類120の足に引っ掛かり、抜くことが困難となって飛び立ちづらくなる。このため、この鳥害防止器10が装着された腕金102に一度着地した鳥類120は、足を抜くことが困難になることを経験として認識することから、鳥害防止器10が装着された腕金102に着地することを回避するようになる。また、鳥害防止器10が装着された腕金102に着地したことのない他の鳥類も、鳥害防止器10が装着された腕金102に着地した鳥類120が着地を回避している状況を見て判断して、着地を回避するようになる。従って、鳥害防止器10が装着された腕金102において、鳥害が防止される。本実施の形態に係る鳥害防止器10によると、腕金102に巻きつけられる部材が網体12によって構成されていることから、雨水等の吸収が少量に抑制される。特に、本実施の形態では、網体12は樹脂製の縦紐12-1及び横紐12-2によって構成されていることから、雨水を弾き、吸収することが極めて少量に抑制される。従って、雨水によって網体12が濡れても、網体12が接触する金属製の腕金102の腐食が大幅に抑制される。しかも、鳥害防止器10が腕金102に装着されていても、網体12を介して腕金102の状況を外部から目視確認することができることから、腕金102の状況確認のために鳥害防止器10をあえて取り外す必要がない。従って、腕金102に発生した腐食や故障等の不備を迅速に発見することができる。更に、腕金102の周方向Cに鳥害防止器10を巻きつけて、鳥害防止器10の腕金102における周方向C側の一端12aと他端12bとを一部重ね合わせてオーバラップ部20を形成することで、一端12aの表面側に立設されたフック16の屈曲部18における返し部19が、他端12bの裏面側の螺旋状のパイル14に挟み込まれ、またはパイル14に引っ掛かり、フック16がパイル14に係着する。従って、鳥類120の足に引っ掛かって鳥害を防止する返し部19が、鳥害防止器10を腕金102に装着するための係着部材の機能を兼ね備えることから、鳥害防止器10とは別体で構成された取付部材を用いる必要がない。その結果、部材点数を減らした簡易な構成で鳥害防止器10を得ることができ、かつ高所に設置された電柱の腕金102に鳥害防止器10を装着する際の作業が容易になるとともに、作業安全性が向上する。なお、本発明は上記実施の形態に限定されることはなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。上記実施の形態では、鳥害防止器10が、電柱の腕金102に装着される場合を説明したが、例えば、図6で示すように、送電鉄塔110の腕金吊材112に装着することもできる。また、高層集合住宅のベランダの手すり等にも装着することが可能である。すなわち、鳥害の発生が予測される、比較的高所に設置される構造物に装着することができる。上記実施の形態では、縦紐12-1及び横紐12-2の交差部分の隙間に差し込まれたフック16の溶着部16dが溶融せしめられて溶着部16dにおいてフック16が網体12に溶着された場合を説明したが、例えば、図7で示すように、基端16aから先端16b側に向かう放射状であって基端16に形成された線状の挿入ガイド部17を形成してもよい。これにより、縦紐12-1及び横紐12-2の交差部分の隙間にフック16を挿入する際は挿入ガイド部17がフック16の軸部16c側に収縮してフック16の挿入が円滑に行われる。一方、フック16が挿入された後は、収縮した挿入ガイド部17がフック16の軸部16cから離反して縦紐12-1及び横紐12-2の交差部分に当接することから、フック16の引き抜き及び脱落が防止される。更に、図8aで示すように、フック16の基端16aに嵌合する嵌合部材16Aを形成し、フック16が縦紐12-1及び横紐12-2の交差部分の隙間に挿入された後に、フック16の基端16aに嵌合部材16Aを装着するように構成してもよい。このとき、図8bで示すように、基端16aが嵌合する嵌合部材16Aの凹部16Aaに係合する突起16Abをフック16に形成し、この突起16Abに係合する凹状の係合部16dをフック16の基端16a側に形成することが好ましい。これにより、嵌合部材16Aがフック16の基端16aに確実に嵌合し、フック16の引き抜き及び脱落が防止される。上記実施の形態では、フック16が縦紐12-1及び横紐12-2の交差部分の隙間に差し込まれてフック16が網体12に立設された場合を説明したが、例えば、図9aで示すように、フック16の基端16aに、紐体の外周面に沿った形状を有する取付部16Bを形成し、紐体の外周面を挟持させて取付部16Bを圧縮または溶着させてフック16を網体12に立設させてもよい。これにより、縦紐12-1及び横紐12-2の交差部分に限定されず、フック16を縦紐12-1または横紐12-2の任意の箇所に立設させることができる。すなわち、鳥害防止器10を装着する構造物の形状等に対応させて、網体12の所望の箇所にフック16を立設させることができる。上記実施の形態では、フック16が網体12の一方の面側のみに立設された場合を説明したが、フック16を網体12の両面に立設形成してもよい。これにより、一方の面側の部材が風雨等に曝されて劣化した場合に、他方の面側に裏返して構造物に装着することができる。