測光位置に配置されるとともに試料と試薬との混合液を収容する反応容器に光を照射する光源と、前記混合液からの散乱光または透過光を検出する検知器とを備えた自動分析装置であって、前記検知器は前記光源からの照射光の光軸を中心として等角度または等間隔に対称に1組以上配置され、各検知器からの光量データを平均化した値および/または和を、前記混合液内の測定対象物質濃度の算出に用いることを特徴とする自動分析装置。請求項1に記載の自動分析装置において、1組以上の前記検知器は同一のベース部材上に配置され、かつ、その同一のベース部材上に各検知器が光軸を中心として等角度または等間隔に対称に配置されることを特徴とする自動分析装置。請求項2に記載の自動分析装置において、さらに、各検知器が配置される前記ベース部材と前記光源が配置されるベース部材とが同一のベース上に配置されることを特徴とする自動分析装置。請求項3に記載の自動分析装置において、前記光源からの照射光の光軸を中心として等角度または等間隔に対称に配置された各検知器からの光量データの比および/または差が予め設定した範囲から外れた場合は、前記光量データを前記測定対象物質濃度の算出に用いないことを特徴とする自動分析装置。請求項3または4に記載の自動分析装置において、前記光源からの照射光の光軸を中心として等角度または等間隔に対称に配置された各検知器からの光量データを平均化した値および/または和が予め設定した範囲から外れた場合は、前記光量データを前記測定対象物質濃度の算出に用いないことを特徴とする自動分析装置。請求項4または5に記載の自動分析装置において、前記光源からの照射光の光軸を中心として等角度または等間隔に対称に1組以上配置するとともに、前記測光位置に測定対象物質濃度算出用の基準物質を収容した前記反応容器を配置し、各検知器からの前記基準物質の光量データの予め設定した時間におけるドリフト量を、前記測定対象物質濃度の算出に先立って算出しておくことを特徴とする自動分析装置。請求項6に記載の自動分析装置において、前記ドリフト量が予め設定した範囲を外れていた場合には前記測定対象物質濃度の算出に移行しないことを特徴とする自動分析装置。請求項7に記載の自動分析装置において、前記ドリフト量は、各検出器からの光量データの比および/または差であることを特徴とする自動分析装置。請求項7または8に記載の自動分析装置において、前記ドリフト量は、各検出器からの光量データを平均化した値および/または和であることを特徴とする自動分析装置。しかしながら、特許文献2および3の提案は、いずれも、3光学系の熱変形によるドリフトを考慮したものではない。光学系の熱変形は、光度計の熱変形のみならず、光度計が搭載されている機構ベースの熱変形にも影響され、それらの熱変形はそれぞれ個別に動作制御された熱源モータや基板や熱交換器などと外気温との複雑な温度変化に影響されるため、コントロールは非常に困難である。さらに、反応ディスクを回転させながら測定を行うターンテーブル方式の自動分析装置において、光度計は反応容器が通過する領域を切り欠いた形状にならざるを得ず、熱変形に対しては不利な形状である。ここで、例えば、光度計を収納して温度調節する収納庫を備えるようにして、熱源等の影響が及ばないようにすることも考えられる。しかし、新たな装備を加えたのでは、装置を大型化および複雑化してしまうことになる。本発明の目的は、装置の大型化および複雑化を伴うことなく、装置内部の温度変動に起因する光学系の熱変形による光量データの変動を補正し、測定対象物質の高感度な検出ができる自動分析装置を提供することにある。本発明の前記ならびにその他の目的と新規な特徴は、本明細書の記述および添付図面から明らかになるであろう。本願において開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、次のとおりである。代表的な実施の形態による自動分析装置は、測光位置に配置されるとともに試料と試薬との混合液を収容する反応容器に光を照射する光源と、前記混合液からの散乱光または透過光を検出する検知器とを備えた自動分析装置であって、前記検知器は前記光源からの照射光の光軸を中心として垂直方向に対称に1組以上配置され、各検知器からの光量データを平均化した値および/または和を、前記混合液内の測定対象物質濃度の算出に用いる。また、代表的な実施の形態による自動分析装置は、測光位置に配置されるとともに試料と試薬との混合液を収容する反応容器に光源より光を照射し、前記混合液からの散乱光または透過光を検知器により検出して光量データを得て、その光量データから前記混合液内の測定対象物質濃度を算出する自動分析装置であって、前記検知器を前記光源からの照射光の光軸を中心として対称に1組以上配置し、各検知器からの光量データの比および/または差が予め設定した範囲から外れた場合は、前記光量データを前記測定対象物質濃度の算出に用いない。また、他の代表的な実施の形態による自動分析装置は、測光位置に配置されるとともに試料と試薬との混合液を収容する反応容器に光源より光を照射し、前記混合液からの散乱光または透過光を検知器により検出して光量データを得て、その光量データから前記混合液内の測定対象物質濃度を算出する自動分析装置であって、前記検知器を前記光源からの照射光の光軸を中心として垂直方向に対称に1組以上配置するとともに、前記測光位置に測定対象物質濃度算出用の基準物質を収容した前記反応容器を配置し、各検知器からの前記基準物質の光量データの予め設定した時間におけるドリフト量を、前記測定対象物質濃度の算出に先立って算出しておく。本願において開示される発明のうち、代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば以下のとおりである。本発明によれば、反応容器からの散乱光または透過光を検出する検知器を光源からの照射光の光軸を中心として対称に1組以上配置したので、各検知器からの光量データの値を比較することで光学系の熱変形による光量データのドリフトを補正することが可能となる。したがって、装置の大型化や複雑化を伴うことなく、装置内部の温度変動に起因する光学系の熱変形による光量データのドリフトを補正し、データの正確性や安定性を高め、測定対象物質の高感度な検出が可能な自動分析装置を提供できる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本実施の形態を説明するための全図において同一機能を有するものは原則として同一の符号を付すようにし、その繰り返しの説明は可能な限り省略するようにしている。図1は、本発明の一実施の形態である自動分析装置の全体構成を示すシステムブロック図である。図1に示すように、自動分析装置1は、主に、反応ディスク10、サンプルディスク20、試薬ディスク30a、30b、光源40、散乱光度計41およびコンピュータ50から構成されている。反応ディスク10は、間欠回転可能に設けられており、ディスク上に透光性材料からなる多数の反応容器11が周方向に沿って装着されている。反応容器11は、恒温槽12により所定温度例えば37°Cに維持されている。恒温槽12内の流体は、恒温維持装置13により温度調整されている。サンプルディスク20上には、血液、尿等の生体サンプルを収容する多数の検体容器21が、図示の例では二重に、周方向に沿って載置されている。また、サンプルディスク20の近傍には、サンプル分注機構22が配置されている。このサンプル分注機構22は、可動アーム23と、これに取り付けられたピペットノズル24とから主に構成されている。この構成により、サンプル分注機構22は、サンプル分注時にはピペットノズル24が可動アーム23により分注位置に適宜移動して、サンプルディスク20の吸入位置に位置する検体容器21から所定量のサンプルを吸入し、そのサンプルを反応ディスク10上の吐出位置にある反応容器11内に吐出する。試薬ディスク30a、30bは、互いに概ね同径かつ同形状のディスクであり、試薬保冷庫31a、31bがそれぞれ周方向に沿って配置されている。この試薬保冷庫31a、31bには、バーコードのように試薬識別情報を表示したラベルが貼られた複数の試薬ボトル32a、32bが、試薬ディスク30a、30bの周方向に沿ってそれぞれ載置されている。これらの試薬ボトル32a、32bには、自動分析装置1により分析され得る分析項目に対応する試薬液が収容されている。また、各試薬保冷庫31a、31bは、バーコード読み取り装置33a、33bが付属されており、これらの装置が試薬登録時に各試薬ボトル32a、32bの外壁に表示されているバーコードを読み取る。読み取られた試薬情報は、試薬ディスク30a、30b上のポジションとともにメモリ56に登録される。また、試薬ディスク30a、30bの近傍には、サンプル分注機構22と概ね同様の機構をなす試薬分注機構34a、34bがそれぞれ配置されている。試薬分注時には、これらが備えるピペットノズルにより、反応ディスク10上の試薬受け入れ位置に位置付けられる検査項目に応じた試薬ボトル32a、32bから試薬液を吸入し、該当する反応容器11内へ吐出する。反応ディスク10、試薬ディスク30a、30bおよび試薬分注機構34a、34bに囲まれる位置には、攪拌機構35a、35bが配置されている。反応容器11内に収容されたサンプルと試薬との混合液は、この攪拌機構35a、35bにより攪拌されて反応が促進される。ここで、光源40は反応ディスク10の中心部付近に、散乱光度計41は反応ディスク10の外周側に配置されており、攪拌を終えた反応容器11の列は光源40と散乱光度計41とによって挟まれた測光位置を通るように回転移動する。散乱光度計41は同軸光軸上、または恒温槽12の別ポジションに多波長吸光光度計を備えてもよく、散乱光と透過光の両方を使って濃度演算を行ってもよい。なお、光源40と散乱光度計41は光検出系を構成する。各反応容器11内におけるサンプルと試薬との反応液は、反応ディスク10の回転動作中に散乱光度計41の前を横切る度に測光される。サンプル毎に測定された散乱光のアナログ信号は、A/Dアナログ/ディジタル変換器54に入力される。使用済みの反応容器11は、反応ディスク10の近傍に配置された反応容器洗浄機構36により、内部が洗浄されて繰り返しの使用を可能にする。次に、図1の自動分析装置1における制御系及び信号処理系について簡単に説明する。コンピュータ50は、インターフェース51を介して、サンプル分注制御部52、試薬分注制御部53、A/D変換器54に接続されている。コンピュータ50は、サンプル分注制御部52に対して指令を送り、サンプルの分注動作を制御する。また、コンピュータ50は、試薬分注制御部53に対して指令を送り、試薬の分注動作を制御する。A/D変換器54によってディジタル信号に変換された測光値は、コンピュータ50に取り込まれる。インターフェース51には、印字するためのプリンタ55、記憶装置であるメモリ56や外部出力メディア57、操作指令等を入力するためのキーボード58、画面表示するためのCRTディスプレイ表示装置59が接続されている。表示装置59としては、CRTディスプレイの他に液晶ディスプレイなどを採用できる。メモリ56は、例えばハードディスクメモリまたは外部メモリにより構成される。メモリ56には、各操作者のパスワード、各画面の表示レベル、分析パラメータ、分析項目依頼内容、キャリブレーション結果、分析結果等の情報が記憶される。次に、図1の自動分析装置1におけるサンプルの分析動作を説明する。自動分析装置1によって分析可能な項目に関する分析パラメータは、予めキーボード58等の情報入力装置を介して入力されておリ、メモリ56に記憶されている。操作者は、操作機能画面を用いて各サンプルに依頼されている検査項目を選択する。この際に、患者IDなどの情報もキーボード58から入力される。各サンプルに対して指示された検査項目を分析するために、サンプル分注機構22のピペットノズル24は、分析パラメータにしたがって、検体容器21から反応容器11へ所定量のサンプルを分注する。サンプルが分注された反応容器11は、反応ディスク10の回転によって移送され、試薬受け入れ位置に停止する。試薬分注機構34a、34bのピペットノズルは、該当する検査項目の分析パラメータにしたがって、反応容器11に所定量の試薬液を分注する。サンプルと試薬の分注順序は、この例とは逆に、サンプルより試薬が先であってもよい。その後、攪拌機構35a、35bにより、サンプルと試薬との攪拌が行われ、混合される。この反応容器11が、測光位置を横切る時、散乱光度計41により反応液の散乱光が測光される。測光された散乱光は、A/D変換器54により光量に比例した数値に変換され、インターフェース51を経由して、コンピュータ50に取り込まれる。この変換された数値を用い、検査項目毎に指定された分析法により予め測定しておいた検量線に基づき、濃度データが算出される。各検査項目の分析結果としての成分濃度データは、プリンタ55やCRTディスプレイ59の画面に出力される。以上の測定動作が実行される前に、操作者は、分析測定に必要な種々のパラメータの設定や試料の登録を、CRTディスプレイ59の操作画面を介して行う。また、操作者は、測定後の分析結果をCRTディスプレイ59上の操作画面により確認する。図2は、本発明の一実施の形態における光学系の概略図である。光源40からの照射光は、投光窓42を通過して、反応容器11内の測定対象物質に照射される。測定対象物質からの透過光は、受光窓43を通過して透過光用検知器44にて受光される。測定対象物質からの散乱光は、受光窓43を通過して、光軸を中心として垂直方向に対称配置された1組のθ散乱光用検知器45aおよび-θ散乱光用検知器45bにて受光される。光源40は、光源ホルダ光源が配置されるベース部材46により固定され、検知器44、45a、45bは検知器ホルダ各検知器が配置されるベース部材47に等間隔に配置されて固定される。光源ホルダ46と検知器ホルダ47は、光度計ベース48に固定され、光度計ベース48は機構ベース49に固定される。モータ、回路、熱交換器等の動作により、装置内の温度分布は変化するが、特に装置立ち上げ直後の温度変化は大きく、装置上下の温度差により矢印で示したような変形が生じることとなる。ターンテーブル方式における光度計は、反応容器11が通過できるように上方が開いた形状となっているため、矢印に示したような変形が生じやすい。変形する部位としては、寸法的な違いから、光度計ベース48、機構ベース49の変形量が大きく、光源ホルダ46、検知器ホルダ47の変形量は小さい。したがって、図3に示すように、受光角度の相対的位置関係は保ったまま、δ°だけずれるような変形が生じる。図4は、受光角度変化による±θ散乱光の光量変化の測定結果を示すグラフである。つまり、ある受光角度θの相対位置関係を保持したまま、検知器ホルダ47の角度を変更したときの光量データの変動を実測した結果である。±θの散乱光は理論的に同じ値になるはずで、本結果も受光角度のずれが無い場合、値は概ね一致した。受光角度のずれと光量データとの間には比例関係が見られ、±θの光量データの和は一定になることがわかる。つまり、±θの光量データの和または平均、あるいはその両方をとることで、熱変形に由来する光量データのドリフトを補正できる可能性を見出した。光量データのドリフトには大きく分類して、1光源のドリフト、2電気回路系のドリフト、3光学系の熱変形によるドリフトが考えられる。これらのうち、1光源のドリフト、2電気回路系のドリフトは、光源や電気回路の温調対策により、ある一定レベルに押さえることが容易である。しかしながら、3光学系の熱変形によるドリフトは、光度計の変形のみならず、光度計が搭載されているベースの変形にも影響される。さらには、モータや基板や熱交換器などのそれぞれ個別に動作制御された熱源と外気温との複雑な温度変化にも影響される。そのため、コントロールは非常に困難であり、補正できることの意味は大きい。図5a、bは、それぞれ自動分析装置立ち上げ後の±θ散乱光単独の測定結果を示すグラフである。つまり、装置を立ち上げてから5時間、反応容器内の散乱体を測定した結果である。装置立ち上げ直後は、±θの光量データは共に大きく低下しているが、これは温度が上がると光量が低下する特性を持つLED光源のドリフトによる。光源のドリフトが概ね解消されると、±θの光量データは逆の挙動を示すが、これは熱変形による光量データのドリフトと考えられる。そこで、図6に示すように、±θの光量データの平均をとることで、分析時、つまり測定対象物質濃度の算出時に、熱変形によるドリフトを補正できる。なお、図6の例では±θの光量データの平均であるが、その和に基づきドリフト補正をしてもよいし、平均と和との両者を用いてドリフト補正をしてもよい。図6をみると、±θの光量データの平均もわずかに変動しているが、これは光源および電気回路系のドリフトである。図7a~jは、本発明の自動分析装置による分析開始前の光量データドリフトチェックの動作フロー図である。本機能は、分析前、例えば装置立ち上げ後のイニシャライズ動作時や、恒温槽水交換時一時的に恒温維持装置13が停止するに、自動的に実行される。まず、ドリフトチェックが開始されるとa、所定の反応容器にブランク水またはブランク液などの測定対象物質濃度算出用の基準物質が分注されb、続いて当該反応容器は測光位置に移動されるc。当該反応容器の移動後、その反応容器を停止させた状態で散乱光や透過光の測定が実施されるd。既定の測定時間例えば、5分間における光学系の熱変形によるドリフトや、光源および電気回路系のドリフトが、既定の範囲内に収まっているかをコンピュータ50が確認算出するe。それらの値が既定範囲内であれば、装置はスタンバイ状態に移行しf、既定範囲外であれば、再度測定を実施するg。このとき、±θの散乱光量比や±θの散乱光量差によって光学系の熱変形によるドリフトが算出でき、±θの散乱光量の平均や和によって光源および電気回路系のドリフトが算出できる。そして、既定の範囲内に収まっているかをコンピュータ50が確認するh。再度測定しても、±θの散乱光量比や、±θの散乱光量差、透過光や散乱光単独のドリフト量が、既定の範囲外である場合は、分析不可アラームを鳴らし、分析動作測定対象物質濃度の算出に移行できないようにするi。以上によりドリフトチェックを終了するj。再測定回数は任意に設定可能である。この機能の目的は、分析開始前に光学系のドリフトチェックを行い、測定可能かどうか判断することである。これまでの自動分析装置では、装置立ち上げ後、または恒温槽水交換後の一定時間、例えば30分経過後に分析を開始するような運用になっていた。この一定時間は、光学系のドリフトが許容範囲内に収まるのに必要な時間で、実験的に裏づけがとられた時間ではあるが、実際にドリフトが収束したかどうかのチェックは行ってはいなかった。しかし、分析前のドリフトチェックを行うことで、信頼性の高い高感度な検出が実現できる。図8a~mは、本発明の自動分析装置による分析中の光量データドリフトチェックの動作フロー図である。分析項目には、1試薬系、2試薬系、3試薬系など存在するが、本実施例は2試薬系第1試薬と第2試薬を使用するの項目を例として記載する。また、一般的にラテックス凝集法では、第1試薬は前処理用試薬で試料と混合しても光量変化等は起こさないが、第2試薬は抗体が感作されたラテックス粒子が含まれており、試料に対象とする抗原が含まれる場合に抗原抗体反応によるラテックス粒子の凝集が起こり、光量変化を起こす。この光量変化を検出して、対象物質の濃度を定量する。上記前提において、本実施例を記載する。分析が開始されたならばa、所定の反応容器に、まず試料が分注されるb。次いで、第1試薬R1が分注され、攪拌されるc。反応ディスク10が回転中に取得される光量データから、±θの散乱光量比や、±θの散乱光量差から光学系の熱変形によるドリフトが算出され、±θの散乱光量の平均や和によって光源および電気回路系のドリフトが算出されるd。それらの値が既定範囲内にあるかコンピュータ50が確認しe、既定範囲外であれば測定不可アラームを鳴らしf、再測定するg。既定範囲内であれば、コンピュータ50により±θの散乱の平均や和を算出し、反応過程の情報に関するデータを生成するh。引き続いて当該反応容器には第2試薬R2が分注され、攪拌されるi。同様に、反応ディスク10が回転中に取得される光量データから、±θの散乱光量比や、±θの散乱光量差から光学系の熱変形によるドリフトが算出される。それらの値が既定範囲内にあるかコンピュータ50が確認しj、既定範囲外であれば測定不可アラームを鳴らしf、再測定するg。既定範囲内であれば、コンピュータ50によりの平均や和を算出し反応過程の情報に関するデータを生成しk、測定対象物質の濃度演算が行われl、結果が出力されて分析を終了するm。従来の自動分析装置においては、分析中に光学系のドリフトチェックを行っていなかったが、このように分析中に光学系のドリフトチェックを行うことで、信頼性の高い高感度な検出と、測定結果の保証が可能となる。以上、本発明者によってなされた発明を、実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることはいうまでもない。例えば、図示した形態では、散乱光用検知器は光軸を挟んで垂直方向に対称に2個1組で配置されているが、これに限らず、4個以上、つまり2組以上配置してもよい。