複数の磁石70がロータコア61のスロット65に挿入され且つ該磁石70のロータコア61周面側のS極とN極とが同じ数に構成されたロータ60を備えた回転電気機械であって、上記各磁石70のロータ60の回転軸方向の一端には、上記ロータコア61より突出し且つ上記ロータコア61の回転軸方向の端面に当接する突出部73が形成され、上記各磁石70は、上記ロータ60の周方向に隣り合う異なる極の磁石70において上記突出部73が異なる回転軸方向端部に配置されて上記ロータコア61を回転軸方向の両端から挟み込むように構成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1において、上記磁石70は、各極毎に多層を構成するように設けられ、上記各層の磁石70は、隣り合う層の磁石70において上記突出部73が異なる回転軸方向端部に配置されて上記ロータコア61を回転軸方向の両端から挟み込むように構成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1または2において、上記各磁石70は、上記ロータ60の回転軸方向の所定部位に対応するオーバラップ部73と、該オーバラップ部73よりロータ60の回転軸方向の一端に延びる延長部74とを備え、上記突出部73は、延長部74の端部に形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1~3の何れか1項において、上記ロータコア61の回転軸方向の両端部の鋼板62aは、他の鋼板62の厚さより厚く形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1~3の何れか1項において、上記ロータコア61は、磁石70の突出部73側の端部が貫通する貫通孔66aを有する端板66を回転軸方向の両端に有していることを特徴とする回転電気機械。請求項5において、上記端板66は、ロータコア61の鋼板62の厚みより厚い非磁性体で構成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1~6の何れか1項において、上記スロット65の上記突出部73側の端部は、磁石70との間に隙間を形成する広幅部65cが形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1~7の何れか1項において、上記磁石70の突出部73は、非着磁状態または磁石70の磁極面より弱い着磁状態に構成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1~7の何れか1項において、上記ロータコア61の上記突出部73側の端部は、スロット65と直交する方向のスリット67がスロット65の縁部に沿って形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項2において、上記磁石70は、各極毎に2層以上を構成するように設けられ、上記2層以上の磁石70の突出部73は、隣接する2層の磁石70の間のロータコア61に当接するように構成されていることを特徴とする回転電気機械。従来の埋込磁石型モータのロータは、ロータコアに永久磁石を挿入し、端板の両側に貫通するリベットによって一体に固定していた。しかしながら、この従来のロータは、リベットによって電磁鋼板および永久磁石を固定しているので、部品点数が多くなると共に、リベットによる固定工程が必要であった。この結果、従来のロータは、コストが高くなるという問題があった。本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、リベット等の固定部材を省略し、部品点数の低減を図ると共に、製造工程の簡略化を図ることを目的とする。本発明は、磁石によってロータコアを挟み込むようにしたものである。第1の発明は、複数の磁石70がロータコア61のスロット65に挿入され且つ該磁石70のロータコア61周面側のS極とN極とが同じ数に構成されたロータ60を備えた回転電気機械である。そして、上記各磁石70のロータ60の回転軸方向の一端には、上記ロータコア61より突出し且つ上記ロータコア61の回転軸方向の端面に当接する突出部73が形成されている。さらに、上記各磁石70は、上記ロータ60の周方向に隣り合う異なる極の磁石70において上記突出部73が異なる回転軸方向端部に配置されて上記ロータコア61を回転軸方向の両端から挟み込むように構成されている。上記第1の発明では、周方向に位置する各磁石70が突出部73によってロータコア61を回転軸方向の両端から挟み込むので、従来のビス等の部材が省略され、部品点数が削減される。つまり、上記各磁石70には、次の力が作用する。第1の作用力は、上記各磁石70の自己吸引力である。上記各磁石70は、ロータコア61が、例えば、電磁鋼板62によって形成されているので、スロット65に入り込もうとする自己吸引力が生ずる。第2の作用力は、上記各磁石70の相互間の相互吸引力である。上記各磁石70は、各磁石70の相互間の磁路が最も短くなる状態で安定する。したがって、上記各磁石70は、この安定状態に移動しようとする各磁石70の相互間の相互吸引力が生ずる。上記各磁石70は、主として相互間の相互吸引力が作用するので、突出部73がロータコア61を両端から挟み込むことになる。第2の発明は、上記第1の発明において、上記磁石70が、各極毎に多層を構成するように設けられたものである。そして、上記各層の磁石70は、隣り合う層の磁石70において上記突出部73が異なる回転軸方向端部に配置されて上記ロータコア61を回転軸方向の両端から挟み込むように構成されている。上記第2の発明では、周方向に位置する各磁石70の他、各層の磁石70が突出部73によってロータコア61を回転軸方向の両端から挟み込むので、従来のビス等の部材が省略され、部品点数が削減される。第3の発明は、上記第1または第2の発明において、上記各磁石70が、上記ロータ60の回転軸方向の所定部位に対応するオーバラップ部73と、該オーバラップ部73よりロータ60の回転軸方向の一端に延びる延長部74とを備えたものである。そして、上記突出部73は、延長部74の端部に形成されている。上記第3の発明では、上記磁石70に延長部74が構成されているので、各磁石70は、相互間の相互吸引力が確実に作用する。第4の発明は、上記第1~第3の発明の何れか1の発明において、上記ロータコア61の回転軸方向の両端部の鋼板62aが、他の鋼板62の厚さより厚く形成されたものである。上記第4の発明では、両端部の鋼板62aが厚いので、磁石70がロータコア61を確実に挟み込み、鋼板の変形を防止する。第5の発明は、上記第1~第3の発明の何れか1の発明において、上記ロータコア61が、磁石70の突出部73側の端部が貫通する貫通孔66aを有する端板66を回転軸方向の両端に有しているものである。上記第5の発明では、端板66を有しているので、磁石70がロータコア61を確実に挟み込む。第6の発明は、上記第5の発明において、上記端板66は、ロータコア61の鋼板62の厚みより厚い非磁性体で構成されていたものである。上記第6の発明では、鋼板62より厚い非磁性体の端板66を有しているので、磁石70がロータコア61を確実に挟み込む。第7の発明は、上記第1~第6の発明の何れか1の発明において、上記スロット65の上記突出部73側の端部が、磁石70との間に隙間を形成する広幅部65cに形成されたものである。上記第7の発明では、スロット65に広幅部65cが形成されているので、磁石70の突出部73の円弧状角部が逃げる。この結果、上記磁石70の突出部73がロータコア61を確実に挟み込む。第8の発明は、上記第1~第7の発明の何れか1の発明において、上記磁石70の突出部73が、非着磁状態または磁石70の磁極面より弱い着磁状態に構成されたものである。上記第8の発明では、突出部73の磁束が鋼板面に対して垂直に流入することにより発生する渦電流が抑制される。第9の発明は、上記第1~第8の発明の何れか1の発明において、上記ロータコア61の上記突出部73側の端部は、スロット65と直交する方向のスリット67がスロット65の縁部に沿って形成されたものである。上記第9の発明では、突出部73に当接するロータコアの渦電流がスリット67によって抑制される。第10の発明は、上記第2の発明において、上記磁石70が、各極毎に2層以上を構成するように設けられ、上記2層以上の磁石70の突出部73が、隣接する2層の磁石70の間のロータコア61に当接するように構成されたものである。上記第10の発明では、比較的強度の弱い2層以上の磁石70の間のロータコア61が磁石70に確実に挟み込まれる。本発明によれば、上記ロータ60の周方向に隣り合う磁石70において上記突出部73が異なる軸方向端部に配置され、上記各磁石70が上記ロータコア61を軸方向の両端から挟み込むので、従来のビス等の部材を省略することができる。この結果、部品点数の削減を図ることができる。また、従来のビス等による固定工程を省略することができるので、製造工程の簡略化を図ることができる。また、回転電気機械を使用した後に、上記磁石70を熱等により脱磁すれば、磁石70を容易にロータコア61から抜くすることができるので、上記ロータ60を分解することなく、容易に磁石70のリサイクルを図ることができる。また、上記第2の発明によれば、上記ロータ60の周方向に隣り合う磁石70と隣り合う層の磁石70とがロータコア61を軸方向の両端から挟み込むので、ロータコア61を確実に挟み込むことができる。また、上記第3の発明によれば、上記磁石70に延長部74が構成されているので、各磁石70の相互間の相互吸引力が確実に作用し、ロータコア61を確実に挟み込むことができる。また、上記第4の発明によれば、両端部の鋼板62aが厚いので、磁石70がロータコア61を確実に挟み込むことができる。上記第5の発明によれば、端板66を有しているので、磁石70がロータコア61を確実に挟み込むことができる。上記第6の発明によれば、鋼板62より厚い非磁性体の端板66を有しているので、磁石70がロータコア61を確実に挟み込むことができる。上記第7の発明によれば、スロット65に広幅部65cが形成されているので、磁石70の突出部73の円弧状角部が逃げることになり、上記磁石70の突出部73がロータコア61の端面に接し、磁石70がロータコア61を確実に挟み込むことができる。上記第8の発明によれば、突出部73に当接するロータコアの渦電流を確実に抑制することができる。上記第9の発明によれば、突出部73に当接するロータコアの渦電流をスリット67によって確実に抑制することができる。上記第10の発明によれば、2層の磁石70の間のロータコア61が磁石70に確実に挟み込まれる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。発明の実施形態1-全体構成-図1に示すように、圧縮機10は、モータ20によって駆動するものであり、例えば、空気調和装置の室外機に搭載される。上記圧縮機10は、ケーシング30と上記モータ20と圧縮機構40とを備えている。上記モータ20は、図2に示すように、ステータ50とロータ60と回転軸である駆動軸21を備え、上記ケーシング30に収容されている。上記圧縮機構40は、ロータリ型圧縮機構で構成され、上記ケーシング30に収容されている。なお、上記圧縮機構40は、スクロール型圧縮機構など各種のものであってもよい。-モータ構造-上記モータ20は、回転電気機械であり、ブラシレスDCモータである。より具体的には、ロータコアがステータコア51に直接対向する埋め込み磁石形モータいわゆるIPMモータである。そして、上記モータ20は、駆動軸21を介して圧縮機構4020を駆動するように構成されている。以下の説明において、軸方向とは、回転軸方向であって、駆動軸21の軸心Oの方向をいい、径方向とは、前記軸心Oと直交する方向をいう。また、外周側とは、前記軸心からより遠い側をいい、内周側とは、前記軸心により近い側をいう。-ステータ構造-上記ステータ50は、図2に示すように、円筒状のステータコア51と、コイル52を備えている。上記ステータコア51は、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて積層板を作成し、複数の積層板を軸方向に積層した積層コアである。上記ステータコア51は、1つのバックヨーク部53と、複数この例では6つのティース部54と、ツバ部55とを備えている。上記バックヨーク部53は、ステータコア51の外周部に形成され、円環状に形成されている。上記バックヨーク部53の外周がケーシング30の内面に固定されている。上記ティース部54は、バックヨーク部53の内周面から径方向に伸びる直方体状に形成されている。上記各ティース部54の間には、コイル52が収容されるコイル用スロット56が形成されている。上記ティース部54には、いわゆる集中巻方式で、コイル52が巻回されている。すなわち、1つのティース部54ごとにコイル52が巻回され、巻回されたコイル52はコイル用スロット56内に収容されている。これにより各ティース部54において電磁石が形成される。上記ツバ部55は、それぞれのティース部54の内周側に連続形成されている。上記ツバ部55は、ティース部54よりも幅周方向の長さが大きく構成され、内周側の面が円筒面に形成されている。上記ツバ部55の円筒面は、ロータ60の外周面円筒面と所定の距離エアギャップGをもって対向している。-ロータ構造-次に、上記モータ20のロータ60について説明する。図3および図4に示すように、上記ロータ60は、ロータコア61と4つの永久磁石70とを備え、4極構造に構成されている。そして、上記ロータコア61は、円盤状の薄板鋼板よりなる電磁鋼板62を多数枚重ね合わせて構成され、この多数枚の電磁鋼板62は、カシメ63によって固定されている。さらに、上記ロータコア61には、中央部に駆動軸21の軸孔64が形成されると共に、縁部に4つの磁石用スロット65が形成されている。該磁石用スロット65は、軸心回りに90°ピッチで形成され、永久磁石70が挿入される直線状の磁石挿入空間65aと、該磁石挿入空間65aの両端部に連続して形成され且つ磁石挿入空間65aから電磁鋼板62の周縁に延びる磁束短絡防止用のバリア空間65bとを備えている。一方、上記永久磁石70は、希土類金属を用いた磁石であり、図5に示すように、平板状の磁石本体71と、該磁石本体71における軸心方向の一端に形成された突出部73とを備えている。上記磁石本体71は、ロータ60の外周側に対向する板面と、回転軸に対向する内周側の板面とが磁極面に構成され、両板面の一方がS極に構成され、他方がN極に構成されている。さらに、4つの上記永久磁石70は、ロータ60の周方向にS極の磁極面とN極の磁極面とが交互に位置するように配置されている。つまり、上記ロータ60は、永久磁石70のロータ周面側のS極とN極とが同じ数で、同じ磁石体積、かつ、同じ磁極面積に構成されている。上記突出部73は、図5に示すように、磁石本体71の軸方向の片側にのみ形成され、ロータコア61より突出し、ロータコア61の軸方向の端面にと当接するように構成されている。つまり、上記突出部73は、磁石本体71の一端において、磁石本体71の厚さ方向に延び、両磁極面より両側に突出し、上記永久磁石70が側面視T字状に形成されている。さらに、4つの上記永久磁石70は、ロータ60の軸方向の一端を上部とし、他端を下部とし、上部に突出部73を有する第1永久磁石70aと、下部に突出部73を有する第2永久磁石70bとを構成している。4つの上記永久磁石70は、上記ロータ60の周方向に隣り合う永久磁石70において上記突出部73が異なる軸方向端部に配置されて上記ロータコア61を軸方向の両端から挟み込むように構成されている。つまり、図3および図4に示すように、上部に突出部73を有する第1永久磁石70aの隣りには、下部に突出部73を有する第2永久磁石70bが位置し、下部に突出部73を有する第2永久磁石70bの隣りには、上部に突出部73を有する第1永久磁石70aが位置している。そして、第1永久磁石70aは、ロータコア61に対して下方に移動しようとし、第2永久磁石70bは、ロータコア61に対して上方に移動しようとし、この第1永久磁石70aと第2永久磁石70bとの移動力によってロータコア61が軸方向の両端から挟み込まれる。そこで、上記永久磁石70がロータコア61を両端から挟み込む基本的原理について説明する。第1の作用力は、上記各永久磁石70の自己吸引力である。上記各永久磁石70は、ロータコア61が電磁鋼板62によって形成されているので、磁石用スロット65に入り込もうとする自己吸引力が生ずる。第2の作用力は、上記各永久磁石70の相互間の相互吸引力である。上記各永久磁石70は、各永久磁石70の相互間の磁路が最も短くなる状態で安定する。したがって、上記各永久磁石70は、この安定状態に移動しようとする各永久磁石70の相互間の相互吸引力が生ずる。上記永久磁石70がロータコア61を両端から挟み込む力は、主として第2の作用力であり、各永久磁石70の相互吸引力である。上記各永久磁石70は、相互間の相互吸引力が作用するので、上述したように、上部に突出部73を有する第1永久磁石70aは、下部に突出部73を有する第2永久磁石70bを上方に吸引し、逆に、第2永久磁石70bは、第1永久磁石70aを下方に吸引する。この結果、上記永久磁石70は、突出部73を備えているので、突出部73がロータコア61を両端から挟み込むことになる。上記ロータ60は、永久磁石70がロータコア61を挟み込むので、従来のビス等の部材が省略されている。また、上記ロータ60は、ロータコア61の両端の端板も省略されている。なお、上記ロータ60は、4つの永久磁石70を備えて2極構造に構成されていてもよい。すなわち、4つの上記永久磁石70は、上記ロータ60の外周側に対向する磁極面がS極となり且つ隣接する2つの永久磁石70と、上記ロータ60の外周側に対向する磁極面がN極となり且つ隣接する2つの永久磁石70とより構成されていてもよい。そして、同極の永久磁石70の突出部73は、軸心方向の同じ側の一端に設けられていてもよく、また、軸心方向の異なる側の一端に設けられていてもよい。要するに、上記各永久磁石70は、上記ロータ60の周方向に隣り合う異なる極の永久磁石70において突出部73が異なる軸心方向の異なる端部に配置されていればよい。さらに、上記各永久磁石70は、磁石用スロット65の磁石挿入空間65aの長手方向駆動軸21と直交する方向に複数に分割されていてもよい。例えば、1つの極の永久磁石70は、2つの分割磁石で構成されていてもよい。この場合、各分割磁石の突出部73は、軸心方向の同じ側の一端に設けられていてもよく、また、軸心方向の異なる側の一端に設けられていてもよい。要するに、周方向に隣り合う異なる極の分割磁石において突出部73が異なる軸心方向の異なる端部に配置されていればよい。-実施形態1の効果-したがって、本実施形態では、上記ロータ60の周方向に隣り合う永久磁石70において上記突出部73が異なる軸方向端部に配置され、上記各永久磁石70が上記ロータコア61を軸方向の両端から挟み込むので、従来のビス等の部材を省略することができる。この結果、部品点数の削減を図ることができる。また、従来のビス等による固定工程を省略することができるので、製造工程の簡略化を図ることができる。また、上記モータ20を使用した後に、上記永久磁石70を熱等により脱磁すれば、永久磁石70を容易にロータコア61から抜くすることができるので、上記ロータ60を分解することなく、容易に永久磁石70のリサイクルを図ることができる。発明の実施形態2次に、本発明の実施形態2を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図6に示すように、上記実施形態1の突出部73が磁石本体71の両側に突出していたのに代わり、突出部73が片側にのみ突出するようにしたものである。具体的に、図6に示すように、上記永久磁石70は、磁石本体71の片側にのみ突出し、他の片側は、磁石本体71と同一面に形成されている。その他の構成、作用および効果は、実施形態1と同様である。発明の実施形態3次に、本発明の実施形態3を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図7に示すように、上記実施形態1の突出部73が磁石本体71の両側に突出していたのに代わり、突出部73が片側にのみ突出するようにしたものである。具体的に、図7に示すように、上記永久磁石70は、磁石本体71の片側にのみ突出し、他の片側は、磁石本体71より片側に後退した凹所に形成されている。その他の構成、作用および効果は、実施形態1と同様である。発明の実施形態4次に、本発明の実施形態4を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図8に示すように、上記実施形態1の各永久磁石70の磁石本体71がロータコア61の厚さ上下方向長さに対応した長さに形成したのに代わり、磁石本体71がロータコア61の厚さより短く形成したものである。具体的に、図8に示すように、上記永久磁石70は、ロータ60の軸方向の所定部位に対応するオーバラップ部73と、該オーバラップ部73よりロータ60の軸方向の一端に延びる延長部74とを備えている。つまり、上記各永久磁石70の磁石本体71は、ロータ60の側面視において、各永久磁石70の相互が軸方向に重複するように構成されている。したがって、上記オーバラップ部73は、各永久磁石70の相互間において、軸方向に重複する部分よって構成されている。上記延長部74は、第1永久磁石70aにおいて、オーバラップ部73の上端に連続形成され、第2永久磁石70bにおいて、オーバラップ部73の下端に連続形成されている。そして、上記突出部73は、延長部74の端部に形成されている。上記実施形態1で説明したように、第1永久磁石70aと第2永久磁石70bとの間で第2の作用力が生ずるので、延長部74によって各永久磁石70の間で確実に相互吸引力が生ずる。この結果、各永久磁石70がロータコア61を確実に挟み込むことになる。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~3と同様である。発明の実施形態5次に、本発明の実施形態5を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図9に示すように、上記実施形態1が各極を1つの永久磁石70で構成したのに代わり、各極を多層の永久磁石70で構成したものである。具体的に、図9に示すように、上記ロータ60の4極は、2つの磁石用スロット65がロータ60の径方向に形成され、各磁石用スロット65に永久磁石70が挿入され、各極が2層の永久磁石70で構成されている。各層の永久磁石70は、隣り合う層の永久磁石70において、突出部73が異なる軸方向の端部に設けられてロータコア61を軸方向の両端から挟み込むように構成されている。つまり、上記ロータ60の外側が第1永久磁石70aの場合、中心側の内側に第2永久磁石70bが配置され、上記ロータ60の外側が第2永久磁石70bの場合、中心側の内側に第1永久磁石70aが配置されている。さらに、上記ロータコア61のカシメ63は、図10に示すように、例えば、外側の磁石用スロット65より外側と、内側の磁石用スロット65より内側とに形成され、外側の磁石用スロット65と内側の磁石用スロット65との間には形成されていない。そして、上記ロータコア61の外側の磁石用スロット65と内側の磁石用スロット65との間は、2層の永久磁石70の突出部73が突出してロータコア61を挟み込んでいる。つまり、上記ロータコア61は、カシメ63がない各層の磁石用スロット65の間が永久磁石70の突出部73によって挟み込まれている。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~4と同様である。なお、本実施形態は、各極を2層の永久磁石70で構成したが、各極を3層以上の永久磁石70で構成してもよいことは勿論である。ここで、上記永久磁石70を2層以上にすることにより、磁石用スロット間65に磁路が設けられることになり、いわゆるq軸インダクタンスが向上することにより、リラクタンストルクを大きく発生させることが可能である。発明の実施形態6次に、本発明の実施形態6を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図11に示すように、上記実施形態1がロータコア61の電磁鋼板62を同一厚さで構成したのに代わり、両端部の電磁鋼板62を厚く構成したものである。具体的に、図11に示すように、上記ロータコア61の軸方向の両端部には、厚肉電磁鋼板62aが設けられている。該厚肉電磁鋼板62aは、他の電磁鋼板62の厚さより厚く形成されている。例えば、両端部の3枚の厚肉電磁鋼板62aは、0.5mmの厚さに形成し、その他の中間部の電磁鋼板62は、0.3mmの厚さに形成されている。したがって、上記永久磁石70の突出部73が当接する厚肉電磁鋼板62aの強度が向上するので、ロータコア61の全体の強度が向上すると共に、上記永久磁石70がロータコア61を確実に挟み込むことができる。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~5と同様である。発明の実施形態7次に、本発明の実施形態7を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図12に示すように、上記実施形態1がロータコア61を電磁鋼板62のみで構成したのに代わり、ロータコア61が端板66を備えるようにしたものである。具体的に、図12に示すように、上記ロータコア61は、軸方向の両端に端板66が設けられている。該端板66は、ロータコア61の電磁鋼板62より厚い非磁性体にて板状に形成され、永久磁石70の突出部73側の端部が貫通する貫通孔66aが形成されている。つまり、図12において、上側に位置する端板66には、第1永久磁石70aが貫通する貫通孔66aが磁石用スロット65に対応して形成され、下側に位置する端板66には、第2永久磁石70bが貫通する貫通孔66aが磁石用スロット65の磁石挿入空間65aに対応して形成されている。したがって、上記端板66によって永久磁石70が確実に保持されると共に、上記永久磁石70がロータコア61を確実に挟み込むことができる。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~6と同様である。発明の実施形態8次に、本発明の実施形態8を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図13に示すように、上記実施形態7がロータコア61の端板66を同一厚さに構成したのに代わり、ロータコア61の端板66がバランサ66bを備えるようにしたものである。なお、図13は、上記永久磁石70を省略して示している。具体的に、図13および図14に示すように、上記ロータコア61の端板66は、過半部が厚く形成されてバランサ66bが形成されている。該バランサ66bは、上記圧縮機構40の偏心回転のアンバランスを修正するように形成されている。上記バランサ66bは、貫通孔66aを直交し且つ回転軸の軸心を通る線によって端板66が二分される片側に形成されている。したがって、上記圧縮機構40の偏心回転のアンバランスを修正する修正機構の簡略化を図ることができる。その他の構成、作用および効果は、実施形態7と同様である。発明の実施形態9次に、本発明の実施形態9を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図15に示すように、上記実施形態8が貫通孔66aを直交するバランサ66bを形成したのに代わり、貫通孔66aに沿ったバランサ66bを形成したものである。なお、図15は、上記永久磁石70を省略して示している。具体的に、図15に示すように、上記バランサ66bは、貫通孔66aと平行で且つ回転軸の軸心を通る線によって端板66が二分される片側に形成されている。その他の構成、作用および効果は、実施形態8と同様である。発明の実施形態10次に、本発明の実施形態10を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図16に示すように、上記実施形態1が磁石用スロット65を両端に亘って均一な幅に構成したのに代わり、磁石用スロット65の端部を永久磁石70より大きく形成するようにしたものである。具体的に、図16に示すように、上記ロータコア61の磁石用スロット65の突出部73側の端部は、永久磁石70との間に隙間を形成する大きさの広幅部65cが形成されている。つまり、上記永久磁石70は、突出部73を形成すると、該突出部73と磁石本体71との隅角部に円弧部が形成されることになる。そして、上記磁石用スロット65が両端に亘って均一な幅に形成されると、ロータコア61の磁石用スロット65の端部が永久磁石70の円弧部に当たり、突出部73がロータコア61の端面により離れることになる。そこで、上記永久磁石70の円弧部を逃げるように、上記ロータコア61は、広幅部65cが磁石用スロット65の端部に形成されている。上記広幅部65cは、ロータコア61の端部における複数枚の電磁鋼板62の磁石用スロット65の幅を大きくして形成されている。したがって、本実施形態では、磁石用スロット65に広幅部65cが形成されているので、上記永久磁石70の円弧部を逃げることができ、突出部73の全面がロータコア61の端面に確実に当接することから、上記永久磁石70がロータコア61を確実に保持することができる。なお、実施形態7~9のように端板66を設ける場合、端板66の貫通孔66aの幅を大きくすることになる。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~6と同様である。発明の実施形態11次に、本発明の実施形態11を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図17に示すように、上記実施形態10が磁石用スロット65の広幅部65cを単一の幅に形成したのに代わり、広幅部65cを段階的に大きくしたものである。具体的に、図17に示すように、上記広幅部65cは、ロータコア61の端面に向かって段階的に広くなるように形成されている。この結果、上記突出部73の全面がロータコア61の端面に確実に当接する。その他の構成、作用および効果は、実施形態10と同様である。発明の実施形態12次に、本発明の実施形態12を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図18に示すように、上記実施形態1がロータコア61の端部を平坦に形成したのに代わり、ロータコア61の端部にスリット67を形成したものである。なお、図18は、上記永久磁石70を省略して示している。具体的に、図18に示すように、上記ロータコア61の突出部73側の端部は、磁石用スロット65と直交する方向のスリット67が磁石用スロット65の縁部に沿って形成されている。したがって、上記永久磁石70が突出部73を有することから、突出部73からの垂直磁束によって生ずる渦電流をスリット67によって低減することができる。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~11と同様である。発明の実施形態13次に、本発明の実施形態13を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図19に示すように、上記実施形態1が突出部73を磁石本体71から幅方向に突出させたのに代わり、突出部73を磁石本体71から長手方向に突出させたものである。具体的に、図19に示すように、上記ロータ60の4極は、4つの磁石用スロット65がロータ60の径方向に形成され、各磁石用スロット65に永久磁石70が挿入され、各極が4層の永久磁石70で構成されている。さらに、上記磁石用スロット65は、円弧状に形成されると共に、永久磁石70は、磁石用スロット65に対応して円弧状に形成されている。上記各永久磁石70の両側端には、円弧状に沿って突出する突出部73が形成されている。そして、各層の永久磁石70は、隣り合う層の永久磁石70において、突出部73が異なる軸方向の端部に設けられると共に、ロータ60の周方向に隣り合う永久磁石70において、突出部73が異なる軸方向の端部に設けられている。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~12と同様である。発明の実施形態14次に、本発明の実施形態14を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図20に示すように、上記実施形態1が磁石用スロット65を平坦面で形成したのに代わり、磁石用スロット65に誤組立を防止するストッパ65dを形成したのもである。具体的に、図20に示すように、上記ロータコア61には、磁石用スロット65の中央部に磁石用スロット65の内面から突出するストッパ65dが形成されている。一方、図示しないが、上記各永久磁石70には、ストッパ65dに嵌り込む凹部が形成されている。したがって、上記各永久磁石70は、磁極面の極性を誤ることなく上記ロータコア61に取り付けられる。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~13と同様である。発明の実施形態15次に、本発明の実施形態15を図面に基づいて詳細に説明する。本実施形態は、図21に示すように、上記実施形態1が磁石用スロット65を平坦面で形成したのに代わり、磁石用スロット65に仮止め爪65eを形成したのもである。具体的に、図21に示すように、上記ロータコア61には、磁石用スロット65の中央部に磁石用スロット65の内面から突出する永久磁石70の仮止め爪65eが一部のロータコア61の電磁鋼板62に形成されている。つまり、永久磁石70をロータコア61に組み込んだ後に着磁する場合、着磁する前においては、永久磁石70をロータコア61に仮止めする必要がある。そこで、上記ロータコア61は、上記磁石用スロット65に仮止め爪65eが形成され、該仮止め爪65eが永久磁石70に接触して該永久磁石70がロータコア61に仮止めされる。その後、永久磁石70を着磁すると、永久磁石70がロータコア61を挟み込む。その他の構成、作用および効果は、実施形態1~14と同様である。発明の実施形態16次に、本発明の実施形態16を詳細に説明する。本実施形態は、図示しないが、上記実施形態1が突出部73を着磁したのに代わり、突出部73を非着磁状態または磁石本体71の磁極面より弱い着磁状態に構成したのもである。つまり、永久磁石70をロータコア61に組み込んだ後に着磁する場合、磁石本体71のみ着磁し、突出部73を非着磁状態または磁石本体71の磁極面より弱い着磁状態にする。この結果、突出部73から電磁鋼板62に垂直に流入する磁束による渦電流を抑制することができる。その他の実施形態本発明は、上記各実施形態について、以下のような構成としてもよい。上記ロータコア61は、圧粉磁心で構成してもよい。また、上記各実施形態は、モータ20について説明したが、本発明は、各実施形態のロータ構造を有する発電機であってもよく、要するに、本発明は、各種の回転電気機械であればよい。尚、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。