コンテナ51内を冷却する冷媒回路30に接続された圧縮機構37と、上記圧縮機構37を回転駆動する交流モータ7に電気的に直結された発電機3と、上記発電機3に機械的に接続されて、該発電機3から上記交流モータ7へ入力される交流電力を発生させるために上記発電機3を回転駆動する発電用エンジン2と、上記発電用エンジン2の回転数を変更して、上記交流電力の周波数及び電圧を変化させることによって上記交流モータ7の回転数を調整する回転数調整機構6と、上記コンテナ51内の冷却負荷に基づいて上記回転数調整機構6を制御して、上記コンテナ51内の冷却能力を調整する制御部40と、を備えていることを特徴とするトレーラ用冷凍装置。請求項1において、上記冷媒回路30が有する空冷式の熱交換器3234へ空気を送る空気ファン3635と、上記発電機3に対して上記交流モータ7と共に並列に接続されて、上記空気ファン3635を回転駆動するファンモータ1213と、上記発電機3と上記ファンモータ1213との間に接続されて、上記発電機3から上記ファンモータ1213へ向かう交流電力の周波数及び電圧を上記回転数調整機構6で変更された値から所望の値へ変換する電力変換回路45と、を備えていることを特徴とするトレーラ用冷凍装置。請求項1又は2において、上記回転数調整機構6は、上記冷却負荷が上記コンテナ51に対して定められた最大冷却負荷のときに、上記発電用エンジン2の回転数が最大回転数となるように設定されていることを特徴とするトレーラ用冷凍装置。請求項1から3の何れか1つにおいて、上記圧縮機構37へ吸入された冷媒の一部を該圧縮機構37の吸入側へ戻すことによって、該圧縮機構37から吐出される冷媒の吐出量を調整する吐出量調整機構38を備え、上記制御部40は、上記コンテナ51内の冷却負荷に基づいて上記回転数調整機構6とともに吐出量調整機構38を制御して、上記コンテナ51内の冷却能力を調整することを特徴とするトレーラ用冷凍装置。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記発電機3は、非同期型の発電機3で構成されていることを特徴とするトレーラ用冷凍装置。しかしながら、トレーラ用冷凍装置における圧縮機の定格電流量は、例えば一般用空調機の圧縮機に比べて大きく、トレーラ用冷凍装置にインバータを搭載する場合には、該インバータを大容量のものにしなければならない。この場合において、大容量のインバータをトレーラ用冷凍装置に搭載しようとすると、このインバータの分だけ、トレーラ用冷凍装置の重量が重くなってしまうという問題がある。又、このインバータの分だけ、トレーラ用冷凍装置の製作コストが増加する。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、インバータを用いることなく、コンテナ内の冷却負荷の変動に追従するように圧縮機のモーターの回転数を変化させ、トレーラ用冷凍装置における省エネ性の向上を図ることにある。第1の発明は、コンテナ51内を冷却する冷媒回路30に接続された圧縮機構37と、上記圧縮機構37を回転駆動する交流モータ7に電気的に直結された発電機3と、上記発電機3に機械的に接続されて、該発電機3から上記交流モータ7へ入力される交流電力を発生させるために上記発電機3を回転駆動する発電用エンジン2と、上記発電用エンジン2の回転数を変更して、上記交流電力の周波数及び電圧を変化させることによって上記交流モータ7の回転数を調整する回転数調整機構6と、上記コンテナ51内の冷却負荷に基づいて上記回転数調整機構6を制御して、上記コンテナ51内の冷却能力を調整する制御部40とを備えていることを特徴としている。第1の発明では、従来とは違い、インバータを介さずに上記発電機3と上記交流モータ7とを電気的に直結させている。上述したように、インバータを用いる場合には、上記発電機3から上記交流モータ7へ供給される交流電力の周波数及び電圧をインバータで調整することにより、上記交流モータ7の回転数を変更していた。第1の発明の場合、上記発電用エンジン2の回転数を変更して上記発電機3の回転数を変化させることで、該発電機3で発生する交流電力の周波数及び電圧を調整し、上記交流モータ7の回転数を変更している。このように、インバータを用いなくても、上記交流モータ7の回転数を変更することができ、この回転数の変更に伴って上記圧縮機構37の運転容量を変化させることにより、トレーラ用冷凍装置10の冷却能力が調整される。第2の発明は、第1の発明において、上記冷媒回路30が有する空冷式の熱交換器3234へ空気を送る空気ファン3635と、上記発電機3に対して上記交流モータ7と共に並列に接続されて、上記空気ファン3635を回転駆動するファンモータ1213と、上記発電機3と上記ファンモータ1213との間に接続されて、上記発電機3から上記ファンモータ1213へ向かう交流電力の周波数及び電圧を上記回転数調整機構6で変更された値から所望の値へ変換する電力変換回路45とを備えていることを特徴としている。第2の発明では、上記発電機3に対して並列に交流モータ7及びファンモータ1213が接続されている。上述したように、上記発電機3で発生した交流電力の周波数及び電圧は、コンテナ51の冷却負荷に応じて上記交流モータ7の回転数が最適となるように調整される。このため、このように調整された交流電力がファンモータ1213へ入力されてしまうと、ファンモータ1213が交流モータ7に同期してしまい、該ファンモータ1213の運転制御に支障をきたすことがある。このことから、上記発電機3と上記ファンモータ1213との間に電力変換回路45を電気的に接続し、この電力変換回路45でファンモータ1213の制御に適した交流電力の周波数及び電圧に調整する。第3の発明は、第1又は第2の発明において、上記回転数調整機構6は、上記冷却負荷が上記コンテナ51に対して定められた最大冷却負荷のときに、上記発電用エンジン2の回転数が最大回転数となるように設定されていることを特徴としている。第3の発明では、上記回転数調整機構6により、発電用エンジン2を定格回転数よりも大きな回転数最大回転数で駆動させることが可能となる。そして、コンテナ51の最大冷却負荷に対応するように、発電用エンジン2の最大回転数を設定できるようになる。第4の発明は、第1から第3の何れか1つの発明において、上記圧縮機構37へ吸入された冷媒の一部を該圧縮機構37の吸入側へ戻すことによって、該圧縮機構37から吐出される冷媒の吐出量を調整する吐出量調整機構38を備え、上記制御部40は、上記コンテナ51内の冷却負荷に基づいて上記回転数調整機構6とともに吐出量調整機構38を制御して、上記コンテナ51内の冷却能力を調整することを特徴としている。第4の発明では、上記回転数調整機構6による発電用エンジン2の回転数の調整だけでなく、上記吐出量調整機構38による冷媒戻り量の調整によって、上記圧縮機構37の運転容量を調整する。ここで、上記吐出量調整機構38は上記冷媒回路30を流れる冷媒を直接的に変更できるので、上記回転数調整機構6に比べて、より細かな運転容量の調整が可能となる。このことから、上記圧縮機構37の運転容量の大まかな調整を上記回転数調整機構6で行い、その後に細かな微調整を上記吐出量調整機構38で行うことにより、上記トレーラ用冷凍装置10の冷却能力を調整できるようになる。第5の発明は、第1から第4の何れか1つの発明において、上記発電機3は、非同期型の発電機3で構成されていることを特徴としている。第5の発明では、トレーラ用冷凍装置10が非同期型の発電機3を備えている。ここで、非同期型の発電機3よりも発電効率の良い同期型の発電機を用いていないのは、一般的に、同期型の発電機で発生する交流電力に係る波形が、非同期型のものに比べて乱れやすいためである。通常、同期型の発電機を用いる場合には、インバータ/コンバータで波形の調整を行うが、本発明では、交流モータ7と発電機3とが電気的に直結され、インバータ/コンバータが接続されていない。このため、トレーラ用冷凍装置の発電機として非同期型のものを用いている。本発明によれば、インバータを用いずに、上記発電用エンジン2の回転数を変更することで、上記交流モータ7へ供給される交流電力の周波数及び電圧を調整し、交流モータ7の回転数を変更することができる。これにより、コンテナ51の冷却負荷に応じて上記圧縮機構37の運転容量を変化させて、上記トレーラ用冷凍装置10の冷却能力を調整することができ、トレーラ用冷凍装置10の省エネ性を向上させることができる。又、インバータを用いない分だけ、トレーラ用冷凍装置10の軽量化を図ることができる。又、インバータを用いない分だけ、トレーラ用冷凍装置10の製作コストが安くなる。また、上記第2の発明によれば、上記発電機3に対して並列に交流モータ7及びファンモータ1213を接続した場合でも、ファンモータ1213側に設けられた電力変換回路45で、発電機3からファンモータ1213へ供給される交流電力の周波数及び電圧を調整することにより、ファンモータ1213を安定して駆動させることができる。また、上記第3の発明によれば、上記回転数調整機構6によって、発電用エンジン2を定格回転数よりも大きな回転数最大回転数で駆動させることができる。ここで、上記回転数調整機構6を用いない発電用エンジン2の場合、該発電用エンジン2は定格回転数でしか駆動できない。このため、この定格回転数のときにコンテナ51の最大冷却負荷に対応できるように発電用エンジン2を選定するのが一般的である。しかしながら、第3の発明によれば、上記回転数調整機構6によって、上記発電用エンジン2の回転数を高くできるので、その分だけ、発電用エンジン2を小型化及び軽量化することができる。また、上記第4の発明によれば、上記圧縮機構37における運転容量の調整に際し、大まかな調整を上記回転数調整機構6で行い、その後の細かな微調整を上記吐出量調整機構38で行うことができる。これにより、コンテナ51内における冷却負荷の変動に応じて、上記トレーラ用冷凍装置10の冷却能力を精度良く追従させることができる。また、上記第5の発明によれば、トレーラ用冷凍装置10の発電機として非同期型のものを用いている。これにより、この発電機から発生する交流電力の波形の乱れが、同期型のものに比べて小さくなり、交流モータ7の回転制御を良好に行うことができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、下記の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。本実施形態のトレーラ用冷凍装置10以下、単に冷凍装置10という。は、図1に示すように、冷凍食品や生鮮食品等を陸上輸送する大型の冷凍車50に用いられる。この冷凍車50は、運転室や走行用エンジンが設けられた運転車両52と、コンテナ51を積載した荷台車両53とが切り離し自在に連結されている。このコンテナ51の内部に冷凍室が形成されている。そして、本実施形態の冷凍装置10は、コンテナ51の外面に取り付けられ、冷凍庫内を冷却するためのものである。この冷凍装置10は、冷媒回路30と電力供給部1と制御コントローラ制御部40とを備えている。冷媒回路図2に示すように、上記冷媒回路30は、圧縮機31、凝縮器32、電子膨張弁33および蒸発器34が順に配管で接続されて冷凍サイクルを行うように構成されている。上記圧縮機31は、両端が閉塞された略円筒状のケーシングを有している。そして、このケーシング内に、互いに駆動軸で連結された圧縮機構37及び圧縮機モータ交流モータ7が収容されている。上記圧縮機構37は、上記圧縮機モータ7によって駆動し、上記蒸発器34で蒸発した低圧ガス冷媒を吸入した後、該低圧ガス冷媒を所定の圧力まで圧縮して高圧ガス冷媒とし、この高圧ガス冷媒を上記凝縮器32へ向かって吐出する。尚、この圧縮機31には、アンロード機構吐出量調整機構38が設けられている。このアンロード機構38により上記圧縮機構37へ吸入された冷媒の一部を該圧縮機構37の吸入側へ戻すことができ、この冷媒の戻り量を所定の範囲で変更することにより、上記圧縮機構37からの高圧ガス冷媒における吐出量が調整される。冷媒の戻り量を大きくすると高圧ガス冷媒の吐出量が減り、逆に冷媒の戻り量を小さくすると高圧ガス冷媒の吐出量が増える。上記圧縮機モータ7は交流モータである。この交流モータへ入力される交流電力の周波数及び電圧を変化させることによって、交流モータの回転数が変更可能に構成されている。上記凝縮器32及び蒸発器34は、共にクロスフィン式のフィンアンドチューブ型熱交換器で構成されている。上記凝縮器32は、上記コンテナ51における冷凍室の外側に配置されている。この凝縮器32は、該凝縮器32の近傍にある庫外ファン36によって取り込まれた庫外空気と上記冷媒回路30の高圧ガス冷媒とを熱交換するものである。尚、上記庫外ファン36には、該庫外ファン36に設けられたプロペラファン39を回転させるためのファンモータ12が設けられている。この凝縮器側のファンモータ12は交流モータである。この交流モータへ入力される交流電力の周波数及び電圧を変化させることによって、交流モータの回転数が変更可能に構成されている。一方、上記蒸発器34は、上記コンテナ51における冷凍室の内側に配置されている。この蒸発器34の近傍にある庫内ファン35によって取り込まれた庫内空気と上記冷媒回路30の低圧冷媒とを熱交換するものである。尚、上記庫外ファン36には、該庫外ファン36に設けられたプロペラファン45を回転させるためのファンモータ13が設けられている。この蒸発器側のファンモータ13は交流モータである。この交流モータへ入力される交流電力の周波数及び電圧を変化させることによって、交流モータの回転数が変更可能に構成されている。そして、この蒸発器34での熱交換により、低圧冷媒が庫内空気の熱を吸熱して蒸発し、該庫内空気が低圧冷媒から熱を奪われて冷却される。このように、庫内空気が冷却されることでコンテナ51内が冷やされる。電力供給部上記電力供給部1は、発電用エンジン2と発電機3とコンバータ5とインバータ4とを備え、上述した圧縮機モータ7及びファンモータ1213へ交流電力を供給するものである。上記発電用エンジン2は、運転車両52が有する走行用エンジンとは別に設けられた冷凍装置専用のものである。そして、この発電用エンジン2は、スロットル調整機構回転数調整機構6が設けられている。このスロットル調整機構6により燃料供給量が調節され、上記発電用エンジン2の運転回転数が所定の範囲内で変更可能となる。尚、本実施形態では、この発電用エンジン2の運転回転数を1000rpmから3000rpmの間で変更可能である。上記発電機3は、発電用エンジン2に例えば継手を介して機械的に直結されている。この発電用エンジン2の動力によって、上記発電機3が回転駆動して交流電力が発生する。そして、この交流電力の周波数及び電圧は、上記発電機3の回転数、つまり該発電機3に直結された発電用エンジン2の回転数によって調整可能となっている。又、この発電機3には、図3に示すように、圧縮機モータ7及びファンモータ1213が電気的に並列に接続されている。ここで、発電機3と圧縮機モータ7とは直結され、発電機3とファンモータ1213との間には電力変換回路45としてのコンバータ5とインバータ4とが接続されている。上記コンバータ5は、上記発電機3からファンモータ1213側へ供給される交流電力を直流電力へ変換するものである。上記インバータ4は、上記コンバータ5で変換された直流電力を交流電力に変換するものである。又、この発電機3は、非同期型のものである。ここで、非同期型の発電機3よりも発電効率の良い同期型の発電機を用いていないのは、一般的に、同期型の発電機3で発生する交流電力に係る波形が、非同期型のものに比べて乱れやすいためである。通常、同期型の発電機を用いる場合には、上述した波形の乱れを低減するためインバータ/コンバータを用いるが、本実施形態では、交流モータ7と発電機3とが電気的に直結され、交流モータ7と発電機3との間にインバータ/コンバータが接続されていない。このため、冷凍装置用の発電機3として非同期型のものを用いている。上記インバータ4は、上記コンバータ5で変換された直流電力を交流電力へ変換するものである。この変換において、交流電力の周波数と電圧が所望の値、つまり上記コンテナ51を効率的に冷却するための最適な値に調整される。そして、この調整された交流電力が各ファンモータ1213へ入力される。制御コントローラ上記制御コントローラ40は、コンテナ51内の冷却負荷に基づいて上記冷凍装置の冷凍能力を最適に制御するものであり、冷却負荷検知部41と冷却能力制御部42とファン制御部43とを備えている。上記冷却負荷検知部41は、コンテナ51内の冷却負荷を検知するものであり、コンテナ51内の温度を検出する温度センサ44が接続されている。上記冷却負荷検知部41では、この温度センサ44の検出値に基づいて冷却負荷値を演算する。上記冷却能力制御部42は、上記圧縮機構37の冷媒吐出量を増減することによって上記冷凍装置10の冷却能力を調整するものである。この冷却能力制御部42では、圧縮機構37の冷媒吐出量を増減させるため、上記発電用エンジン2のスロットル調整機構6と上記圧縮機のアンロード機構38とを制御する。具体的には、上記スロットル調整機構6の制御によって、インバータ4を用いずに上記圧縮機モータ7の回転数を調整し、上記アンロード機構38の制御によって、上記圧縮機構37に係る冷媒の戻り量を調整する。尚、スロットル調整機構6の場合、発電用エンジン2への燃料供給量の変更によって上記圧縮機モータ7の回転数を調整するため、インバータ4のように上記圧縮機モータ7へ入力される交流電力の周波数及び電圧を直接的に変更する場合に比べて、上記圧縮機モータ7の回転数の細かな調整ができにくい。このため、上記冷却能力制御部42では、上記圧縮機モータ7の回転数の大まかな調整をスロットル調整機構6で行い、上記圧縮機構37の冷媒吐出量の微調整をアンロード機構38で行うように構成されている。上記ファン制御部43は、上記コンバータ5及び上記インバータ4を制御して、各ファンモータ1213へ入力される交流電力の周波数及び電圧が、上記冷凍装置10の運転状態に適した所望の値となるように調整するものである。上述したように、上記発電機3に対して並列に圧縮機モータ7とファンモータ1213とが接続され、上記発電機3で発生した交流電力の周波数及び電圧は上記コンテナ51の冷却負荷に応じて変化する。このため、同一の周波数及び電圧を有する交流電力が圧縮機モータ7及びファンモータ1213の両方へ入力されると、圧縮機モータ7及びファンモータ1213が同期して動作するため、ファンモータ1213の運転制御に支障をきたす。上記ファン制御部43では、上記ファンモータ1213が上記圧縮機モータ7に同期して動作しないように、上記発電機3から上記ファンモータ1213へ供給される交流電力の周波数及び電圧のみを所望の値に調整する。これにより、上記ファンモータ1213へ供給される交流電力の周波数及び電圧と上記圧縮機モータ7へ供給される交流電力の周波数及び電圧とを異ならせることができ、ファンモータ1213の運転制御に支障をきたすことがない。-運転動作-次に、本実施形態の冷凍装置10の運転動作について説明する。まず、上記制御コントローラ40の運転指令により、上記発電用エンジン2が起動するとともに上記発電機3が回転する。これにより、上記発電機3で交流電力が発生し、この発生した交流電力が上記圧縮機モータ7及び上記各ファンモータ1213へ供給されて、上記圧縮機モータ7及び各ファンモータ1213が駆動する。圧縮機モータ7の駆動により、上記圧縮機31の圧縮機構37が駆動して上記冷媒回路30内を冷媒が循環する。又、各ファンモータ1213の駆動により、庫内ファン35及び庫外ファン36が駆動し、該庫内ファン35から上記冷媒回路30の蒸発器34へ向かって庫内空気が供給され、上記庫外ファン36から上記冷媒回路30の凝縮器32へ向かって庫外空気が供給される。この蒸発器34での熱交換により、該蒸発器34内の低圧冷媒が庫内空気の熱を吸熱して蒸発し、該庫内空気が低圧冷媒から熱を奪われて冷却される。このように、庫内空気が冷却されることでコンテナ51内が冷やされる。次に、コンテナ51内の冷却負荷が変動した場合の制御コントローラ40の運転制御について説明する。上記制御コントローラ40では、上記冷却負荷検知部41によってコンテナ51内の冷却負荷値が演算される。そして、この冷却負荷値が上記冷却能力制御部42へ入力される。この冷却能力制御部42において、コンテナ51内の冷却負荷値が大きくなったと判定すると、上記冷凍装置10の冷却能力値が上記冷却負荷値と同じ値で追従するようにするため、上記スロットル調整機構6に指令して上記発電用エンジン2への燃料供給量を増加させる。すると、上記発電用エンジン2におけるエンジン回転数の上昇に伴い、上記発電機3の回転数も上昇する。これにより、上記発電機3で発生する交流電力の周波数及び電圧が大きくなり、上記圧縮機モータ7の回転数が上がる。この圧縮機モータ7の回転数の上昇により、上記圧縮機構37の運転容量が増加して該圧縮機構37から吐出される冷媒の量が増え、上記冷媒回路30を循環する冷媒の循環量が増える。これにより、上記冷凍装置10の冷却能力値と上記冷却負荷値とを釣り合わせる。一方、上記冷却能力制御部42において、コンテナ51内の冷却負荷値が小さくなったと判定すると、上記スロットル調整機構6に指令して上記発電用エンジン2への燃料供給量を減少させる。すると、上記発電用エンジン2におけるエンジン回転数の減少に伴い、上記発電機3の回転数も減少する。これにより、上記発電機3で発生する交流電力の周波数及び電圧が小さくなり、上記圧縮機モータ7の回転数が下がる。この圧縮機モータ7の回転数の減少により、上記圧縮機構37の運転容量が減少して該圧縮機構37から吐出される冷媒の量が減り、上記冷媒回路30を循環する冷媒の循環量が減少する。これにより、上記冷凍装置10の冷却能力値と上記冷却負荷値とを釣り合わせる。ここで、上記冷却能力制御部42において、例えば上記冷却負荷値に対して上記冷凍装置10の冷却能力値がハンチングする場合には、上記アンロード機構38に指令して上記圧縮機構37に係る冷媒戻り量を調整する。これにより、上記圧縮機構37から吐出される冷媒の量を微調整することができる。この微調整により、上記冷凍装置10の冷却能力値と上記冷却負荷値とを精度よく釣り合わせることができる。-実施形態の効果-本実施形態によれば、インバータを用いずに、上記発電用エンジン2の回転数を変更することで、上記圧縮機モータ7へ供給される交流電力の周波数及び電圧を調整し、圧縮機モータ7の回転数を変更することができる。これにより、コンテナ51の冷却負荷に応じて上記圧縮機構37の運転容量を変化させて、上記コンテナ用冷凍装の冷却能力を調整することができ、トレーラ用冷凍装置10の省エネ性を向上させることができる。又、インバータを用いない分だけ、トレーラ用冷凍装置10の軽量化を図ることができる。又、インバータを用いない分だけ、トレーラ用冷凍装置10の製作コストが安くなる。また、本実施形態によれば、上記発電機3に対して並列に圧縮機モータ7及びファンモータ1213を接続した場合でも、ファンモータ1213側に設けられたコンバータ5及びインバータ4で、発電機3からファンモータ1213へ供給される交流電力の周波数及び電圧を調整することにより、ファンモータ1213を安定して駆動させることができる。また、本実施形態によれば、上記スロットル調整機構6により、発電用エンジン2を定格回転数よりも大きな回転数最大回転数で駆動させることが可能となり、発電用エンジン2の回転数を高くできる分だけ、発電用エンジン2の小型化及び軽量化が可能となる。ここで、上記スロットル調整機構6を用いない発電用エンジン2の場合、該発電用エンジン2は定格回転数でしか駆動できない。このため、この定格回転数のときにコンテナ51の最大冷却負荷に対応できるように発電用エンジン2を選定するのが一般的である。しかしながら、本実施形態によれば、上記スロットル調整機構6によって、上記発電用エンジン2の回転数を高くできるので、その分だけ、発電用エンジン2を小型化及び軽量化することができる。また、本実施形態によれば、上記圧縮機構37における運転容量の調整に際し、大まかな調整を上記スロットル調整機構6で行い、その後の細かな微調整を上記アンロード機構38で行うことができる。これにより、コンテナ51内における冷却負荷の変動に応じて、上記トレーラ用冷凍装置10の冷却能力を精度良く追従させることができる。また、本実施形態によれば、トレーラ用冷凍装置10の発電機として非同期型のものを用いている。これにより、この発電機から発生する交流電力の波形の乱れが、同期型のものに比べて小さくなり、圧縮機モータ7の回転制御を良好に行うことができる。