"機体の駐機時におけるピッチ方向の傾斜角度を検出する傾斜角度検出手段と、警報手段と、前記傾斜角度検出手段により検出された傾斜角度が、前記機体の前傾方向および後傾方向の、許容される限界傾斜角度に近付いた時に、前記警報発報手段に警報を発報させる制御手段と、を備えたことを特徴とする航空機の傾き検出装置。前記制御手段は、前記機体への貨物の搭除載作業の前に、該機体の固有の重心管理情報を入力され、この重心管理情報に基づいて前記限界傾斜角度に達するまでの前傾方向および後傾方向への可動範囲を補正することを特徴とする請求項1に記載の航空機の傾き検出装置。前記機体の任意の場所に設置することができることを特徴とする請求項1に記載の航空機の傾き検出装置。前記傾斜角度検出手段と、前記機体との間に、前記機体からの振動を免振する免振手段を有することを特徴とする請求項1に記載の航空機の傾き検出装置。前記警報発報手段が発報する警報の強度は、前記機体の傾斜角度が前記限界傾斜角度に近付くにつれて段階的に強められることを特徴とする請求項1に記載の航空機の傾き検出装置。前記警報発報手段が発報する警報の種類は、前記機体の傾斜方向が前傾方向であるか後傾方向であるかによって異なることを特徴とする請求項1に記載の航空機の傾き検出装置。機体の貨物室に貨物を搭除載する作業者が、請求項1に記載の航空機の傾き検出装置により、機体の重心管理情報を得ながら貨物の搭除載作業を行うことを特徴とする貨物の積み降ろし方法。しかしながら、テールスタンションを用いて尻餅事故を防止することができるのは、テールスタンションを装備している空港、およびテールスタンションを使用可能な機体に限られ、そうでない空港や機体においては尻餅事故が発生する懸念を排除することができない。なお、テールスタンションは重量物であるため、機内に搭載して携行することは不可能である。一方、テザーリングは簡易的な装備により何処の空港でも行うことができるが、ロープの張り具合を監視するために専用の監視員を配置する必要があり、人員に余裕のない空港では怠られてしまう可能性がある。さらに、テールスタンションの使用や、テザーリングの実行によれば、機体の重心が後方に移動して尻餅事故となる事態は回避できるが、逆に機体の重心が前方に移動して前脚破損事故となる事態は回避しにくい。このように、機体の重心が過大に移動して尻餅事故や前脚破損事故が起きてしまう原因の一つとして、機体重心の位置を大きく変化させる貨物の搭除載を行う作業者が、時々刻々と変化する機体の姿勢を把握できていないことが挙げられる。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、航空機に貨物を搭除載する作業者が機体の傾斜状態を把握できるようにし、機体の尻餅事故や前脚破損事故を防止するとともに、貨物の搭除載作業をスムーズに行うことのできる航空機の傾き検出装置およびこれを用いた貨物の積み降ろし方法を提供することを目的とする。上述した課題を解決するための第1の発明に係る航空機の傾き検出装置は、機体の駐機時におけるピッチ方向の傾斜角度を検出する傾斜角度検出手段と、警報手段と、前記傾斜角度検出手段により検出された傾斜角度が、前記機体の前傾方向および後傾方向の、許容される限界傾斜角度に近付いた時に、前記警報発報手段に警報を発報させる制御手段とを備えたことを特徴とする。上記構成によれば、機体に貨物を搭除載する作業者が、定められた手順に則って搭除載作業を行っている時に、万一機体のピッチ方向の傾斜角度が機体の限界傾斜角度に近付いても、警報発報手段から警報が発報されるため、搭除載作業を一旦中止して機体姿勢の現状を確認できる。このため、機体の尻餅事故や前脚破損事故を未然に防止することができる。また、第2の発明に係る航空機の傾き検出装置は、前記第1の発明において、前記制御手段は、前記機体への貨物の搭除載作業の前に、該機体の固有の重心管理情報を入力され、この重心管理情報に基づいて前記限界傾斜角度に達するまでの前傾方向および後傾方向への可動範囲を補正することを特徴とする。上記構成によれば、フライト毎に変更される重心管理情報を制御手段に入力すれば、この情報に基づいて制御手段が新たに限界傾斜角度に達するまでの前傾方向および後傾方向への可動範囲を補正する。このため、例えば機体の重心位置が既に後方に寄っている場合には、限界傾斜角度までの可動範囲が前寄りに移行され、これにより、さらに重心が後方に移動するような搭除載が行われると早目に警報が発報される。機体の重心位置が既に前方に寄っている場合も同様である。したがって、機体の尻餅事故や前脚破損事故を確実に防止することができる。機体の傾斜情報は、テンキー操作等により制御手段に入力してもよく、あるいはUSBUniversalSerialBusメモリ等の記憶媒体により、他の情報機器から制御手段に入力されるようにしてもよい。また、第3の発明に係る航空機の傾き検出装置は、前記第1の発明において、前記機体の任意の場所に設置することができることを特徴とする。上記構成によれば、傾き検出装置を貨物室内や、その近傍に設置して、機体に貨物を搭除載する作業者に警報を確実に認識させることができ、安全性を高めるとともに、貨物の搭除載作業をスムーズに行うことができる。また、第4の発明に係る航空機の傾き検出装置は、前記第1の発明において、前記傾斜角度検出手段と、前記機体との間に、前記機体からの振動を免振する免振手段を有することを特徴とする。上記構成によれば、外風や貨物の搭載、乗客の乗降等に伴う振動が傾斜角度検出手段に対して免振されるため、不必要な警報誤報が発報されることを防止し、貨物の搭除載作業をスムーズに行うことができる。また、第5の発明に係る航空機の傾き検出装置は、前記第1の発明において、前記警報発報手段が発報する警報の強度は、前記機体の傾斜角度が前記限界傾斜角度に近付くにつれて段階的に強められることを特徴とする。上記構成によれば、機体に貨物を搭除載する作業者が、傾斜角度の限界が近付いてくることを認識できると同時に、逆に傾斜角度の限界が遠のいて行くように貨物を搭除載することができるため、搭除載作業を中断することなくスムーズに行うことができる。また、第6の発明に係る航空機の傾き検出装置は、前記第1の発明において、前記警報発報手段が発報する警報の種類は、前記機体の傾斜方向が前傾方向であるか後傾方向であるかによって異なることを特徴とする。上記構成によれば、警報を認識した作業者が、機体の傾斜方向を知ることができるため、直ちに逆の方向に傾斜するように貨物を搭除載して、警報を解除させることができる。このため、搭除載作業を中断することなくスムーズに行うことができる。また、本発明に係る貨物の積み降ろし方法は、機体の貨物室に貨物を搭除載する作業者が、本発明に係る航空機の傾き検出装置により、機体の重心管理情報を得ながら貨物の搭除載作業を行うことを特徴とする。上記方法によれば、貨物の搭除載作業を行う作業者が、機体の重心管理情報を把握しながら作業することができるため、機体の尻餅事故や前脚破損事故を未然に防止するとともに、貨物の搭除載作業をスムーズに行うことができる。以上のように、本発明に係る航空機の傾き検出装置およびこれを用いた貨物の積み降ろし方法によれば、航空機に貨物を搭除載する時に、その作業者が機体の傾斜状態を把握できるようにし、機体の尻餅事故や前脚破損事故を防止するとともに、貨物の搭除載作業をスムーズに行うことができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。図1は、航空機の貨物室において、貨物の搭除載作業が行われている状況を示す図である。機体1は、その尾部に貨物室2が設けられており、例えば機体の右側面に設けられた開口部3から貨物の搭除載が行われる。開口部3の外部にベルトローダ車4が設置され、そのコンベア状のローダ5が開口部3に届くように配置され、荷物搬送車6等により搬送されてきた貨物8が作業者9によって貨物室2内に搬入、もしくは貨物室2から搬出される。貨物室2は機体1の尾部に設けられているため、貨物室2に貨物8が搭除載されると、機体1の重心が前後に移動する。また、機体1の前部等に設けられた図示しない他の貨物室に貨物が搭除載される場合も同様に機体1の重心位置が前後に移動する。このため、機体1の重心管理が混乱しないように、前部と後部の貨物室で同時に貨物の搭除載作業が行われることがないようにされる。貨物室2に貨物8が搭載される際には、その積載重量が過大になったり、積載位置が後方に寄り過ぎたりすることによって、機体重心が主脚非図示よりも後方に移動し、前脚が浮き上がって胴体後部が接地する尻餅事故が起こることが予想される。また、例えば機体1の前部に設けられた貨物室に重量の重い貨物が積載されている場合には、機体1の尾部に設けられた貨物室2の貨物8が降ろされることにより、機体重心が前方に過大に移動し、前脚破損事故が起こることが予想される。そこで、本発明に係る傾き検出装置11が機体1に取り付けられて機体1のピッチ方向の傾斜角度が監視される。傾き検出装置11は、貨物室2の近傍、且つ貨物室2に貨物を搭除載する作業者9によって視認可能な位置、例えば貨物室2の天井や、機体1の尾部下面等に設置される。その設置数は1基でよい。そして、作業者9は、この傾き検出装置11から機体1の傾斜情報を得ながら貨物の搭除載作業を行う。傾き検出装置11は、例えば錘12を備えた重力センサ13傾斜角度検出手段と、この重力センサ13を覆う半球形状ドーム状のカバー14と、これら重力センサ13およびカバー14が取り付けられる基板15と、カバー14の外部に設けられた警報機16警報発報手段と、例えば重力センサ13を内蔵するように構成されたコントロールユニット17制御手段とを備えて構成されている。重力センサ13は、機体1の駐機時におけるピッチ方向の傾斜角度を検出するものである。また、警報機16は、重力センサ13により検出された傾斜角度が、機体1の前傾方向および後傾方向の、許容される限界の傾斜角度に近付いた時に警報を発報するものであり、パトライト等のように視覚的な警報を発するものや、ブザー等のように聴覚的な警報を発するもの、およびこれらを兼ね備えたもの等が考えられる。基板15は、図示しない吸盤や粘着部、もしくは磁石等の吸着手段を備えており、これによって傾き検出装置11を機体の任意の場所に設置することができる。なお、傾き検出装置11は軽量に構成できるため、機体1に据え置きに設置しておいてもよい。重力センサ13は錘12を凡そ180度の角度範囲内で半球形に回動させ、その回動位置から機体1の傾斜角度を検出するため、錘12が重力により自然に吊持されるよう、カバー14が基板15よりも下側となるように基板15を機体1に設置する。また、傾き検出装置11は、重力センサ13と機体1との間に免振手段を有しており、これによって機体1からの振動が免振されるようになっている。この実施形態では、例えば基板15をゴムや軟質樹脂等で形成することにより、基板15自体に免振手段としての役割を担わせている。しかし、これに限らず、例えば基板15と重力センサ13コントロールユニット17との間にクッションやバネ等の防振部材を介装するといった構造にしてもよい。さらに、コントロールユニット17には、例えばUSBメモリ20等の記憶媒体により、機体1の固有の重心管理情報が入力されるようになっている。機体1の固有の重心管理情報とは、機体1が他の空港を経由する等して、貨物室2に搭載されている貨物8の量が変わったり、搭乗している乗客数および燃料の搭載量等が変化したりする場合に、これに伴う機体重心位置の現状を示した情報である。なお、この情報は、USBメモリ20に限らず、傾き検出装置11にテンキー操作盤を設ける等して作業者9がコントロールユニット17に直接入力するようにしてもよい。傾き検出装置11が機体1に取り付けられると、重力センサ13の錘12が重力により鉛直下に下垂し、コントロールユニット17によって、図3に示すように、重力センサ13の垂下した位置が中立角度Nとなり、重力センサ13により検知される傾斜角度の範囲がリセットされる。そして、例えば中立角度Nを中心に、機体1の前方に向かって、注意角度F1、警戒角度F2、危険角度F3、限界傾斜角度F4が設定される。また、機体1の後方に向かって注意角度R1、警戒角度R2、危険角度R3、限界傾斜角度R4が設定される。中立角度Nを起点にした場合、注意角度F1,R1までの角度は例えば2°、警戒角度F2,R2までの角度は3°、危険角度F3,R3までの角度は4°、限界傾斜角度F4,R4までの角度は4.5°に設定されている。限界傾斜角度F4とは、機体1が前脚破損事故を起こす可能性が高くなる限界付近の傾斜角度であり、限界傾斜角度R4とは、機体1が尻餅事故を起こす可能性が高くなる限界付近の傾斜角度である。したがって、概ねF3~N~R3の角度範囲が機体1の前傾方向および後傾方向へ許容される可動範囲となる。なお、これらの角度数値は機種や使用状況等によって異なり、ここではその一例を示したに過ぎない。機体1が完全に水平である場合は、図3に示すように、傾き検出装置11の錘12が中立角度Nにある状態で貨物室2における貨物搭除載作業が開始される。貨物室2に貨物8が搭除載されるにつれて機体1の重心が前後に移動し、機体1が後傾または前傾し始めると、重力センサ13の錘12が中立角度Nから乖離する。そして、錘12が注意角度R1またはF1に達した時点で、コントロールユニット17が警報機16に警報を発報させる。警報機16から発報される警報の強度は、機体1の傾斜角度が限界傾斜角度F4,R4に近付くにつれて段階的に強められる。例えば、注意角度R1,F1ではブザー音が小音量で鳴り、警戒角度F2,R2ではブザー音が中音量で鳴り、危険角度F3,R3ではブザー音が大音量で鳴り、限界傾斜角度F4,R4ではブザー音が大音量で鳴ると同時にパトライトが点灯する、という具合である。また、警報機16から発報される警報の種類は、機体1の傾斜方向が前傾方向であるか後傾方向であるかによって異ならせるのが好ましい。つまり、錘12が中立角度NからF1~F4の方向に乖離した場合と、中立角度NからR1~R4の方向に乖離した場合とでは、例えば異なるブザー音が鳴る、あるいは前傾か後傾かを表明する音声が発せられる、といった明確な差別化を図るとよい。さらに、前述のように、コントロールユニット17には、貨物室2への貨物8の搭除載作業の前に、USBメモリ20等の記憶媒体により、機体1の固有の傾斜情報が入力される。即ち、貨物の搭除載作業が行われる前における機体1の貨物および燃料の搭載量、搭載位置、乗員、乗客の搭乗人数、等のデータに基づいて算出された機体1の重心位置が入力され、コントロールユニット17は、この情報に基づき、機体1の前傾方向および後傾方向の限界傾斜角度F4,R4に達するまでの許容範囲を補正する。機体1の傾斜情報重心情報は、機体1の運行状況を管理する管制センター等から提供される。例えば、貨物室2への貨物8の搭除載作業が開始される前段階で、既に機体1の重心位置が後方に寄っているとの重心管理情報がコントロールユニット17に入力された場合は、コントロールユニット17が、図4に示すように、重力センサ13の錘12が後傾側の限界傾斜角度R4に達するまでの可動範囲を前寄りに移行させる。この移行量は、機体1の現状の重心位置に応じて決定される。このため、搭除載作業が開始される時点で、錘12は中立角度Nにはなく、例えば注意角度R1付近等に置かれている。これにより、搭除載作業が開始される時点で既に後傾注意の警報が発報されておりもしくは発報される寸前であり、ここからさらに重心が後方に移動するような搭除載が行われると、すぐにより強い警報が発報される。したがって、機体1の尻餅事故が起こる前に作業者が機体の傾斜状態を把握することができ、尻餅事故を未然に防止することができる。また、貨物室2への貨物8の搭除載作業が開始される前段階で、既に機体1の重心位置が前方に寄っているとの重心管理情報がコントロールユニット17に入力された場合は、コントロールユニット17が、図5に示すように、重力センサ13の錘12が前傾側の限界傾斜角度F4に達するまでの可動範囲を後寄りに移行させる。この移行量は、機体1の現状の重心位置に応じて決定される。このため、搭除載作業が開始される時点で、錘12は中立角度Nにはなく、例えば注意角度F1付近等に置かれている。これにより、搭除載作業が開始される時点で既に前傾注意の警報が発報されておりもしくは発報される寸前であり、ここからさらに重心が前方に移動するような搭除載が行われると、すぐにより強い警報が発報される。したがって、機体1の前脚破損事故が起こる前に作業者が機体の傾斜状態を把握することができ、前脚破損事故を未然に防止することができる。以上のように構成された傾き検出装置11によれば、貨物室2に貨物8が搭除載される時に、重力センサ13によって機体1のピッチ方向の傾斜角度が検出され、この検出された傾斜角度が、機体1の前傾方向および後傾方向の許容される限界傾斜角度F4,R4に近付いた時に、コントロールユニット17が警報機16に警報を発報させる。このため、機体1の貨物室2に貨物8を搭除載する作業者9が、定められた手順に則って搭除載作業を行っている時に、万一機体1のピッチ方向の傾斜角度が限界傾斜角度F4,R4に近付いても、傾き検出装置11によって警報が発報されることにより、搭除載作業を一旦中止して機体姿勢の現状を確認することができる。したがって、機体1の尻餅事故や前脚破損事故を未然に防止することができる。また、コントロールユニット17は、貨物室2への貨物8の搭除載作業の前に、機体1の固有の重心管理情報を入力され、この重心管理情報に基づいて、機体1が限界傾斜角度F4,R4に達するまでの前傾方向および後傾方向への可動範囲を補正する。このため、機体1が他の空港を経由する等して、貨物室2に搭載されている貨物の量が変わったり、搭乗している乗客数および燃料の搭載量等が変化したりしていても、このような機体1の固有の重心管理情報がコントロールユニット17に入力され、この情報に基づいてコントロールユニット17が新たに限界傾斜角度F4,R4に達するまでの前傾方向および後傾方向への可動範囲を補正する。これにより、例えば機体1の重心位置が既に後方または前方に寄っている場合には、限界傾斜角度F4,R4までの可動範囲が前寄りまたは前寄りに移行され、ここからさらに重心が後方または前方に移動するような搭除載が行われると、直ちに警報が発報される。したがって、機体1の尻餅事故や前脚破損事故をより確実に防止することができる。傾き検出装置11は、機体1の任意の場所に設置することができるため、貨物室2の内部や、その近傍に設置して、機体1に貨物8を搭除載する作業者9に警報を確実に認識させることができ、安全性を高めるとともに、貨物8の搭除載作業をスムーズに行うことができる。また、基板15を柔軟に形成することにより、基板15自体に免振手段としての役割を担わせ、機体1からの振動を重力センサ13に対して免振するようにしたため、外風や貨物の搭載、乗客の乗降等に伴う振動が重力センサ13に加わりにくい。このため、例えば重力センサ13の錘12が注意角度R1またはF1の臨界点付近にある時に、機体1の振動の影響で重力センサ13が過敏に反応してしまい、警報機16に警報誤報を発報させるといった事態を防止し、これによって貨物8の搭除載作業を中断させることなく、スムーズに行わせることができる。一方、警報機16が発報する警報の強度は、機体1の傾斜角度が限界傾斜角度F4,R4に近付くにつれて段階的に強められるため、機体1に貨物8を搭除載する作業者9が、傾斜角度の限界が近付いてくることを認識できると同時に、逆に傾斜角度の限界が遠のいて行くように貨物を搭除載することができる。つまり、例えば貨物室2の最後部に特定の貨物8を搭載したと同時に警報の強度が高まった場合には、その貨物8を貨物室2の前部に搭載する、もしくはこの貨物8を前方の貨物室に搭載する、といった変更を加えることにより、警報が弱まるようにすればよい。したがって、搭除載作業を中断することなくスムーズに行うことができる。また、警報機16が発報する警報の種類を、機体1の傾斜方向が前傾方向であるか後傾方向であるかによって異ならせるようにした場合には、警報を認識した作業者9が、機体1の傾斜方向を知ることができるため、直ちに逆の方向に傾斜するように貨物8を搭除載して、警報を解除させることができる。このため、搭除載作業を中断することなくスムーズに行うことができる。そして、本発明に係る貨物の積み降ろし方法は、機体1の貨物室2に貨物8を搭除載する作業者9が、傾き検出装置11から機体1の重心管理情報を得ながら貨物8の搭除載作業を行うものであるため、作業者9が機体1の重心情報傾斜状態を把握しながら貨物8を的確に搭除載することができる。これにより、機体1の尻餅事故や前脚破損事故を未然に防止するとともに、貨物8の搭除載作業をスムーズに行うことができる。なお、本発明は、上記の実施形態の構成のみに限定されることはなく、特許請求の範囲を逸脱しない程度に変更を加えてもよい。特に、傾き検出装置11の構成は、必ずしも上記実施形態の構成でなければならないことはない。例えば、傾斜角度検出手段として重力センサ13を用いる代わりにレーザ水準器や、他の角度検出手段を代用してもよい。"