装置本体と、上記装置本体へ倒伏した第1姿勢及び上記装置本体から起立した第2姿勢に回動される回動体と、上記回動体に設けられており、上記装置本体側への押し操作を受け付ける被操作部と、上記回動体に設けられたアームと、上記アームに設けられた挿入部が挿入された長孔を有しており、当該長孔が延びる第1方向に沿って上記挿入部を移動可能に保持する保持部と、上記第1方向において互いに離間されており、上記長孔に突出して上記挿入部の移動を制止する第3姿勢、及び上記長孔から退避した第4姿勢にそれぞれ姿勢変化な複数の第1爪と、複数の上記第1爪を上記第3姿勢側へ付勢する複数の付勢部材と、を備えており、一の上記付勢部材は、一の上記第1爪を付勢するものである操作装置。上記第1爪は、上記第1爪が突出する第2方向及び上記第1方向に沿う断面において、上記第1方向に沿う仮想直線に対して傾斜し、上記第1姿勢から上記第2姿勢への上記回動体の回動において上記挿入部が摺接する第1面と、上記断面において上記仮想直線に対して傾斜し、上記第2姿勢から上記第1姿勢への上記回動体の回動において上記挿入部が摺接する第2面と、を有しており、上記断面における上記仮想直線と上記第1面とがなす角度のうち鋭角側の第1角度は、上記断面における上記仮想直線と上記第2面とがなす角度のうち鋭角側の第2角度よりも小さいものである請求項1に記載の操作装置。上記第1爪が突出する第2方向において上記第1爪と対向し、上記第3姿勢、及び上記第4姿勢にそれぞれ姿勢変化な複数の第2爪を更に備えており、一の上記第2爪は、一の上記第1爪と対向するものである請求項1又は2に記載の操作装置。上記回動体から上記装置本体へ延出されたハーネスを更に備えており、上記アームは、上記ハーネスよりも上記回動体の回動先端側に設けられており、上記ハーネスを覆うものである請求項1から3のいずれかに記載の操作装置。上記被操作部は、タッチパネルである請求項1から4のいずれかに記載の操作装置。タッチパネル体の姿勢には、ユーザにとって押し易い姿勢が含まれる。このような姿勢においては、大きな力でタッチパネル体が押されることが想定される。よって、入力操作時にタッチパネル体が回動してしまうおそれがある。また、タッチパネル体を押し倒して元の姿勢に戻す際に、タッチパネル体が押し易い姿勢になると、ユーザは、保持が弱くなったと感じてしまう。そうすると、ユーザは、操作感が悪いと感じてしまう。押し易い姿勢のみタッチパネル体の保持を強くすることが考えられる。特許文献1に記載された操作装置において、特定の凹溝のみ形状を変え、特定の姿勢のみタッチパネル体の保持を強くすることが考えられる。しかしながら、各凹溝には同一の爪部が嵌るので、爪部との嵌合が緩くなる凹溝が生じることになる。そうすると、タッチパネル体がぐらついてしまう。このように、特許文献1に記載された操作装置では、特定の姿勢のみタッチパネル体の保持を強くすることは困難であり、入力操作時にタッチパネル体が回動してしまうという問題や、操作感が悪いと感じてしまう問題を解決することは難しかった。本発明は、前述された事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、回動体の姿勢に応じて、回動体の保持を強くしたり弱くしたりできる手段を提供することにある。本発明の操作装置は、装置本体と、上記装置本体へ倒伏した第1姿勢及び上記装置本体から起立した第2姿勢に回動される回動体と、上記回動体に設けられており、上記装置本体側への押し操作を受け付ける被操作部と、上記回動体に設けられたアームと、上記アームに設けられた挿入部が挿入された長孔を有しており、当該長孔が延びる第1方向に沿って上記挿入部を移動可能に保持する保持部と、上記第1方向において互いに離間されており、上記長孔に突出して上記挿入部の移動を制止する第3姿勢、及び上記長孔から退避した第4姿勢にそれぞれ姿勢変化な複数の第1爪と、複数の上記第1爪を上記第3姿勢側へ付勢する複数の付勢部材と、を備えている。一の上記付勢部材は、一の上記第1爪を付勢している。第1姿勢にある回動体が操作装置のユーザにより装置本体から起こされると、回動体の回動により、アームの挿入部は第1方向に沿って移動される。移動される挿入部は、第3姿勢にある第1爪を付勢部材の付勢力に抗して押し、第4姿勢に姿勢変化させる。移動された挿入部が第1爪から外れると、第4姿勢にあった第1爪は、付勢部材の付勢力により、第3姿勢に戻される。挿入部は、一乃至複数の第1爪を姿勢変化させながら、長孔内を移動される。移動された挿入部は、第3姿勢に戻された第1爪に当接することにより、この第1爪を付勢する付勢部材の付勢力の範囲内において、保持される。挿入部が保持されたアームにより、回動体は、第1姿勢と第2姿勢との間の一乃至複数の姿勢、及び第2姿勢の各姿勢において、支持される。上記第1爪は、上記第1爪が突出する第2方向及び上記第1方向に沿う断面において、上記第1方向に沿う第1仮想直線に対して傾斜し、上記第1姿勢から上記第2姿勢への上記回動体の回動において上記挿入部が摺接する第1面と、上記断面において上記第1仮想直線に対して傾斜し、上記第2姿勢から上記第1姿勢への上記回動体の回動において上記挿入部が摺接する第2面と、を有していてもよい。上記断面における上記第1仮想直線と上記第1面とがなす角度のうち鋭角側の第1角度は、上記断面における上記第1仮想直線と上記第2面とがなす角度のうち鋭角側の第2角度よりも小さくされている。回動体が装置本体から起こされると、アームの挿入部は、第1面に摺接しながら第1爪を第3姿勢から第4姿勢に姿勢変化させ、長孔内を移動する。回動体が装置本体へ押し倒されると、アームの挿入部は、第2面に摺接しながら第1爪を第3姿勢から第4姿勢に姿勢変化させ、長孔内を移動する。第1面の第1角度が第2面の第2角度よりも小さくされたことにより、回動体を装置本体から起こすときに必要な力が、回動体を押し倒すときに必要な力よりも小さくなる。その結果、操作装置の操作感が良くなる。本発明の操作装置は、上記第1爪が突出する第2方向において上記第1爪と対向し、上記第3姿勢、及び上記第4姿勢にそれぞれ姿勢変化な複数の第2爪を更に備えており、一の上記第2爪は、一の上記第1爪と対向するものであってもよい。回動体が装置本体から起こされると、挿入部は、第1爪と第2爪との一方を主に姿勢変化させて長孔内を移動する。回動体が装置本体へ押し倒されると、挿入部は、第1爪と第2爪との他方を主に姿勢変化させて長孔内を移動する。よって、回動体を装置本体から起こすときに必要な力を、回動体を押し倒すときに必要な力よりも小さくすることができ、操作装置の操作感が良くなる。本発明の操作装置は、上記回動体から上記装置本体へ延出されたハーネスを更に備えており、上記アームは、上記ハーネスよりも上記回動体の回動先端側に設けられており、上記ハーネスを覆うものであってもよい。これにより、ハーネスは、アームにより隠される。上記被操作部として、タッチパネルが挙げられる。本発明によれば、回動体の各姿勢にそれぞれ対応して第1爪及び付勢部材が設けられているので、回動体の姿勢ごとに、回動体の保持を強くしたり弱くしたりできる。以下、本発明の実施形態について説明がされる。なお、本実施形態は本発明の一例にすぎず、本発明の要旨を変更しない範囲で本実施形態を適宜変更できることは言うまでもない。本実施形態では、複合機10を使用可能に設置した図1の状態を基準として上下方向7が定義されている。また、ユーザが入力操作を行う操作装置13が設けられた側を複合機10の前側として前後方向8が定義されている。また、複合機10を前側から見て左右方向9が定義されている。図1に示されるように、複合機10は、プリンタ部11と、プリンタ部11の上に載置されたスキャナ部12とを備えており、プリント、スキャン、コピー等を実行可能である。プリンタ部11の筐体14内には、制御基板不図示が配置されている。この制御基板には、プリンタ部11及びスキャナ部12の動作を制御するマイクロコンピュータが実装されている。このマイクロコンピュータには、パーソナルコンピュータなどの他の機器や、操作装置13から信号が入力される。マイクロコンピュータは、入力された信号により、プリンタ部11及びスキャナ部12を動作させる。以下、操作装置13について詳細な説明がされる。[操作装置13]図1に示されるように、操作装置13はプリンタ部11の上面側に設けられている。操作装置13は、前後方向8における長さがプリンタ部11の前後方向8における長さよりも短くなるように構成されており、プリンタ部13の前部に配置されている。また、操作装置13は、左右方向9におけるプリンタ部11の左右両端に渡る幅に構成されている。操作装置13は、プリンタ部11の筐体14の一部を構成する操作パネル20装置本体に相当すると、操作パネル20に回動可能に支持された回動体30と、操作パネル20から起こされた回動体30を支持するチルト機構40図2とを備えている。[操作パネル20]図1に示されるように、操作パネル20は、筐体14の上壁を構成するカバー21と、カバー21の下側に配置された操作基板不図示と、操作基板に載置されたキー部材24、25とを備える。[カバー21]カバー21は、左右方向9におけるプリンタ部11の両端に渡る幅の矩形板状の外形を呈しており、左右方向9における中央部に、回動体30が嵌る収容凹部22を有している。左右方向9における収容凹部22の両側に、キー部材24、25を露出させる複数個の第1露出窓23が設けられている。[操作基板及びキー部材24、25]2つの操作基板不図示がカバー21の下側に配置されている。一方の操作基板は、カバー21の収容凹部22の左右方向9における左側に配置されている。他方の操作基板は、カバー21の収容凹部22の左右方向9における右側に配置されている。操作基板は、不図示のケーブルにより、制御基板と電気的に接続されている。操作基板の上面には、電気回路パターンにより、一対の電極が構成されている。一対の電極は、キー部材24、25のキー部24A、25Aの個数に対応する数だけ設けられている。一対の電極は、後述のキー部材24、25により導通又は開放される。キー部材24、25は、操作基板に載置されたシート部不図示と、このシート部から上向きへ突出された複数個のキー部24A、25Aとを備えている。キー部24A、25Aは、カバー21の第1露出孔23に嵌っており、ユーザによる押し操作を受け付ける。キー部24A、25Aは、操作基板に設けられた一対の電極に接離可能な導電部不図示をそれぞれ有している。キー部24A、25Aがユーザにより押されると、導電部は、一対の電極に当接し、一対の電極を導通させる。つまり、一対の電極と導電部とにより、スイッチが構成されている。このスイッチからの信号は、ケーブルを介してマイクロコンピュータに入力される。[回動体30]図1に示される回動体30は、カバー21の収容凹部22に嵌め込み可能なケース31と、ケース31に保持されたタッチパネル36とを備えている。ケース31は、扁平な直方体状の外形を呈している。収容凹部22に嵌った状態図7Aにおけるケース31の上面である第3面32には、タッチパネル36を露出させる第2露出窓34が開口されている。図7Aに示されるように、ケース31は、左右方向9紙面に垂直な方向における左右両側面から突出された一対の第1回動軸35を有している。第1回動軸35は、中心軸線が左右方向9に一致する円柱状に構成されている。また、第1回動軸35は、図7Aにおける前端部に設けられている。第1回動軸35は、後述される支持体50に設けられた第1軸受不図示に支持されている。回動体30は、第1回動軸35及び第1軸受により、第1回動軸35の中心軸線周りに回動可能に操作パネル20に支持されている。回動体30は、第1回動軸35の中心軸線周りに回動されることにより、収容凹部22に嵌った図7Aの第1姿勢から、図7Bの第1中間姿勢及び図7Cの第2中間姿勢を経て、図7Dの第2姿勢になる。同様に、回動体30は、第2姿勢から、第2中間姿勢及び第1中間姿勢を経て、第1姿勢に回動される。図2に示されるケース31は、チルト機構40のアーム41の第2回動軸不図示を回動可能に支持する第2軸受不図示を有している。この第2軸受において、ケース31は、第3面32図7Aの裏面である第4面33側に配置されたアーム41と連結されている。また、回動体30は、図7Aに示されるハーネス15により制御基板と電気的に接続されている。ハーネス15は、第2軸受が設けられた位置よりも回動基端部に近い位置において、回動体30と接続されている。これは、アーム41によってハーネス15を隠すためである。ハーネス15には、左右方向9における回動体30の幅よりも小さい幅のフレキシブルフラットケーブルが使用されている。[チルト機構40]図2に示されるように、チルト機構40は、回動体30に設けられたアーム41と、操作パネル20に設けられた支持体50と、を備えている。[アーム41]アーム41は、強度を確保し、且つハーネス15を隠せるように、左右方向9における回動体30の左右両端に渡る幅の板状に構成されている。図7Aに示されるように、アーム41は、回動体30が第1姿勢にあるときには、ケース31の第4面33へ倒伏している。アーム41は、左右方向9における左右両側面から突出された一対の第2回動軸不図示を有している。この第2回動軸は、中心軸線が左右方向9に一致する円柱状の外形を呈している。第2回動軸は、図7Aに示される状態においてアーム41の前端部となる位置に設けられている。第2回動軸は、ケース31に設けられた上述の第2軸受不図示により保持されている。つまり、アーム41は、第2回動軸において回動体30と連結されている。アーム41は、図7A~Dに示されるように、回動体30が操作パネル20から起こされると、第2回動軸の軸線周りに回動され、ケース31の第4面33から起き上がる。図8Bに示されるように、アーム41は、左右方向9における左右両側面から突出された一対の挿入部42を有している。なお、図2においては、挿入部42と、後述される第1爪61~63及び第2爪64~66との図示が省略されている。図8A~Cに示されるように、挿入部42は、中心軸線が左右方向9に一致するほぼ円柱状の外形を呈している。挿入部42は、図7Aの状態においてアーム41の後端部となる位置に設けられている。図8A~Cに示されるように、挿入部42は、支持体50に設けられた長孔55、101に挿入されており、長孔55、101が延びる前後方向8第1方向に相当するに沿って移動可能に支持体50に保持されている。[支持体50]支持体50は、図2に示される第1支持部材51及び第2支持部材100と、図4に示される第1爪61~63及び第2爪64~66と、付勢部材81~83とを備えている。後述されるように、第1爪61~63及び第2爪64~66は、アーム41の挿入部42図8の移動を制止するものであり、付勢部材81~83は、第1爪61~63を付勢するものである。支持体50は、左右方向9において左右対称な形状に構成されている。よって、以下では、図に示されている支持体50の右側の構成について主に説明がされる。図2に示される第1支持部材51は、カバー21の収容凹部22内に配置されている。第1支持部材51は、収容凹部22の底部を構成する矩形板状の基部52と、左右方向9における収容凹部22の左右の側壁を構成する左側壁53、右側壁54と、を備えている。詳細には、左側壁53は、左右方向9における基部52の左端部から上向きへ突出されている。右側壁54は、左右方向9における基部52の右端部から上向きへ突出されている。基部52は、ハーネス15図7が挿通された不図示の貫通孔を有している。この貫通孔は、ハーネス15と回動体30との接続位置に合わせ、前後方向8における基部52の前部であって、且つ左右方向9における基部52の中央部に設けられている。左側壁53及び右側壁54には、回動体30の第1回動軸35図7Aを支持する第1軸受部不図示がそれぞれ設けられている。第1軸受部は、前後方向8における左側壁53及び右側壁54の前端部に設けられている。回動体30は、第1支持部材51に回動可能に支持されている。右側壁54は、アーム41の挿入部42が挿入される第1の長孔55を備えている。第1の長孔55は、左右方向9において右側壁54を貫通している。第1の長孔55は、図7Aの状態にあるアーム41の挿入部42が位置する位置から前後方向8における前方へ向かって延びている。回動体30が操作パネル20から起こされると、アーム41の挿入部42図8は、前後方向8における前方へ向かって第1の長孔55内を移動される。図8Aに示されるように、上下方向7における第1の長孔55の長さは、円柱状の挿入部42の直径よりも長い。これは、図9A、Bに示されるように、下側の第1爪61と上側の第2爪64との両方を完全に第1の長孔55から退避させなくても挿入部42が第1の長孔55内を移動できるようにするためである。詳しくは後述される。右側壁54には、左右方向9における右側面から凹んだ6個の凹部不図示が設けられている。この6個の凹部は、後述される第2支持部材100に設けられた6個の凹部71~76図4と左右方向9において向かい合う対称な形状に構成されている。凹部71~76の構成が後で詳細に説明されるので、右側壁54に設けられた6個の凹部の構成については、説明が省略される。図8Aに示されるように、右側壁54は、第2支持部材100が嵌め込まれた取付凹部56を有している。取付凹部56は、左右方向9における第1の長孔55の右側に、左右方向9における右側面から凹んで設けられている。第1支持部材51に第2支持部材100が取り付けられるのは、支持体50の組立において、第1支持部材51の右側壁54に設けられた上述の凹部不図示と凹部71~76とにより構成された6個の空間内に第1爪61~63、第2爪64~66及び付勢部材81~83図4を配置するためである。[第2支持部材100]第2支持部材100は、第1支持部材51の取付凹部56に嵌め込まれ、接着剤等により第1支持部材51に固定されている。第2支持部材100は、第1支持部材51に設けられた第1の長孔55と左右方向9において重なる第2の長孔101を有している。第2の長孔101は、第1の長孔55と同形状に構成されており、アーム41の挿入部42が挿入されている。このように、第1支持部材51と第2支持部材100とにより、挿入部42を保持する保持部が構成されている。図4に示されるように、第2支持部材100は、第2の長孔101の下側に設けられた3個の凹部71~73と、第2の長孔101の上側に設けられた3個の凹部74~76とを備えている。凹部71と第1支持部材51の右側壁に設けられた不図示の凹部とにより構成される空間には、第1爪61及び付勢部材81が嵌め込まれている。凹部72と第1支持部材51の右側壁に設けられた不図示の凹部とにより構成される空間には、第1爪62及び付勢部材82が嵌め込まれている。凹部73と第1支持部材51の右側壁に設けられた不図示の凹部とにより構成される空間には、第1爪63及び付勢部材83が嵌め込まれている。凹部74と第1支持部材51の右側壁に設けられた不図示の凹部とにより構成される空間には、第2爪64が嵌め込まれている。凹部75と第1支持部材51の右側壁に設けられた不図示の凹部とにより構成される空間には、第2爪65が嵌め込まれている。凹部76と第1支持部材51の右側壁に設けられた不図示の凹部とにより構成される空間には、第2爪66が嵌め込まれている。凹部71は、前後方向8における第2の長孔101の後面より前側に設けられている。凹部71は、第2の長孔101の後面と、後述の第1爪61とで挿入部42を挟めるように、長孔101の後面から離間されている。凹部72は、前後方向8における凹部71より前側に設けられている。凹部72は、後述の第1爪61と第1爪62とで挿入部42を挟めるように、凹部71から離間されている。凹部73は、前後方向8における凹部72より前側に設けられている。凹部73は、後述の第1爪62と第1爪63とで挿入部42を挟めるように、凹部72から離間されている。また、凹部73は、前後方向8における第2の長孔101の前面と第1爪61とで挿入部を挟めるように、長孔101の前面から離間されている。図4に示されるように、下側の凹部71~73は全て同じ形状である。よって、以下では、凹部71についてのみ説明がされる。凹部71は、上部の幅狭部91と、下部の幅広部92とを有している。上部の幅狭部91と下部の幅広部92とは繋がっている。上部の幅狭部91は、凹部71に第1爪61及び付勢部材81を配置可能とするために、第2の長孔101の下面、及び左右方向9における第2支持部材100の左側面において開口している。同様に、下部の幅広部92は、第2支持部材100の左側面において開口している。幅広部92は、前後方向8における長さが前後方向8における幅狭部91の長さよりも長くなる形状に設けられている。これにより、上部の幅狭部91と下部の幅広部92との接続部には、段部93が構成されている。段部93には、第1爪61の鍔部111、112が当接し、後述されるように、凹部71からの第1爪61の脱落が防止される。上側の凹部74は、上下方向7において凹部71と対向している。凹部75は、上下方向7において凹部72と対向している。凹部76は、上下方向7において凹部73と対向している。凹部74~76は全て同じ形状である。よって、凹部74についてのみ説明がされる。凹部74は、上下方向7において凹部71とほぼ対称な形状に形成されており、幅狭部91及び幅広部92を備えている。但し、配置される第2爪64の形状に合わせ、前後方向8における凹部74の幅狭部91及び幅広部92の長さは、前後方向8における凹部71の幅狭部91及び幅広部92の長さよりも広くされている。[第1爪61~63]図4に示される第1爪61~63及び第2爪64~66は、ポリプロピレンPP等よりも硬くて摩擦係数の小さいジュラコンPOMなどの合成樹脂材料により成型されている。第1爪61~63は全て同じ形状であり、第2爪64~65は全て同じ形状である。よって、以下では、第1爪61、第2爪64についてのみ説明がされる。第1爪61は、凹部71の幅狭部91を上下方向7において貫く棒状部110と、棒状部110の下端部に設けられて凹部71の幅広部92内にある前後一対の鍔部111、112とを備えている。鍔部111は、前後方向8における棒状部110の前面の下端部から前向きへ突出されている。鍔部112は、前後方向8における棒状部110の後面の下端部から後向きへ突出されている。前後方向8における前側の鍔部111の前端と、後側の鍔部112の後端との間の距離は、前後方向8における幅狭部91の長さよりも長く、前後方向8における幅広部92の長さよりも短くされている。よって、第1爪61が上向きへ移動されたとき、鍔部111、112は、凹部71の段部93に当接する。鍔部111、112が段部93に当接することにより、凹部71からの第1爪61の脱落が防止される。第1爪61は、上下方向7にスムースに移動できるように構成されている。詳細には、第1爪61の棒状部110の前後方向8における長さは、凹部71の幅狭部91の前後方向8における長さよりも僅かに短くされている。また、前後方向8における前側の鍔部111の前端と後側の鍔部112の後端との間の距離は、凹部71の幅広部92の前後方向8における長さよりも僅かに短くされている。よって、第1爪61は、上下方向7に沿って移動する際に傾くことがなく、上下方向7へ沿ってスムースに移動できる。第1爪61は、上下方向7に沿って移動することにより、長孔55、101へ突出する図4の第3姿勢と、長孔55、101から退避する図5の第4姿勢とになる。図4に示されるように、第1爪61の鍔部111、112は、第3姿勢において、凹部71の段部93に当接している。上下方向7における第1爪61の長さは、長孔55、101内におけるアーム41の挿入部42の移動を制止可能な長さにされている。詳細には、図4に示されるように、上下方向7における第1爪61の長さは、第3姿勢において、突出の先端が上下方向7における長孔55、101の中間よりも僅かに下となるようにされている。図6には、アーム41の挿入部42が移動する方向である前後方向8及び第1爪61が突出する方向である上下方向7第2方向に相当するに沿う断面が示されている。図6に示されるように、第1爪61の棒状部110は、上へ向かうにつれて先端部67を細くする第1面68及び第2面69を備えている。第1面68は、前後方向8における棒状部110の後面側に設けられている。第2面69は、前後方向8における棒状部110の前面側に設けられている。アーム41の挿入部42は、第1姿勢にある回動体30図7Aが操作パネル20図1から起こされるときに第1面68に摺接し、第1中間姿勢にある回動体30図7Bにある回動体30が第1姿勢に戻されるときに第2面69に摺接する。第1面68及び第2面69は、回動体30を操作パネル20から容易に起こすことができ、且つ、回動体30を各姿勢において確実に保持できるような角度に設けられている。以下詳細な説明がされる。図6に示される断面において、第1面68は、挿入部42が移動する前後方向8に沿う仮想直線115と、第1角度α1で交差している。第1角度α1は、仮想直線115と第1面68との交差角度のうち、鋭角となる方の角度である。また、図6に示される断面において、第2面69は、仮想直線115と第2角度α2で交差している。第2角度α2は、仮想直線115と第2面69との交差角度のうち、鋭角となる方の角度である。第1角度α1が第2角度α2より小さくなるように、第1面68及び第2面69は設けられている。このような角度に設けられることにより、回動体30を操作パネル20から容易に起こすことができ、且つ、回動体30を各姿勢において確実に保持できる。詳しくは後述される。また、先端部67は、アーム41の挿入部42が当該先端部で止まらないように、円弧状に設けられている。[第2爪64~66]図4に示されるように、第2爪64は、上下方向7において第1爪61とほぼ対称となる形状に構成されている。但し、前後方向8における第2爪64の棒状部の長さは、凹部74に合わせ、前後方向8における第1爪61の棒状部100の長さよりも長くされている。同様に、前後方向8における第2爪64の鍔部111の前端と、鍔部112の後端との間の距離は、第1爪61のそれよりも長くされている。よって、第2爪64は、第1爪61と同様に、上下方向7に沿ってスムースに移動することができる。第2爪64は、上下方向7に沿う移動により、長孔55、101に突出する第3姿勢図4、長孔55、101から退避する第4姿勢図5となる。図4に示されるように、第3姿勢にある第2爪64の鍔部111、112は、凹部74の段部93に当接している。図4に示されるように、長孔55、101に突出する第3姿勢において、第2爪64の突出の先端下端は、上下方向7における長孔55、101の中間よりも僅かに上となる位置にある。よって、第2爪64は、第1爪61と干渉することなく姿勢変化可能である。第3姿勢にある第1爪61の突出の先端と、第3姿勢にある第2爪64の突出の先端下端との間の隙間の大きさは、この隙間をアーム41の挿入部42が通過できないように決めされている。よって、第1爪61、第2爪64が第3姿勢にあるときは、アーム41の挿入部42は、第1爪61、第2爪64に当接し、長孔55、101内を移動できない。[付勢部材81~83]付勢部材81~83には、コイルバネが用いられている。付勢部材81は、軸方向を上下方向7に一致させ、凹部71の幅広部92内に配置されている。付勢部材81は、上端が第1爪61の下端に当接し、下端が幅広部92の下面に当接し、且つ圧縮状態で幅広部92に配置されている。付勢部材81は、圧縮により生じる弾性力により、第1爪61を上向きへ付勢している。上向きへ付勢された第1爪61は、長孔55、101へ突出した第3姿勢となっている。同様に、凹部72に配置された付勢部材82は、第1爪62を上向きへ付勢している。凹部73に配置された付勢部材83は、第1爪63を上向きへ付勢している。付勢部材81~83には、それぞれ異なるバネ定数のコイルバネが用いられている。これは、後述されるように、チルト機構40が回動体30を保持する強さを回動体30の姿勢ごとに変えるためである。詳細には、付勢部材81には、付勢部材82よりもバネ定数の大きなコイルバネが用いられている。付勢部材82には、付勢部材83よりもバネ定数の大きなコイルバネが用いられている。チルト機構40が各姿勢において回動体30を保持する強さについては、後述される。第2爪64~66に対しては、付勢部材は設けられていない。これは、付勢部材の代わりに重力を利用するからである。後述されるように、第4姿勢にある第2爪64~66は、自重により下方へ向かって移動し、第3姿勢になる。[チルト機構40の動作]図7、8、9を参照してチルト機構40の動作が説明される。図7Aに示されるように、回動体30が収容凹部22に嵌った第1姿勢にある場合、アーム41は、回動体30の第2面33へ倒伏している。このとき、図8Aに示されるように、アーム41の挿入部42は、長孔55、101の前後方向8における後面に当接する位置にある。一方、第1爪61~63は、付勢部材81~83の弾性力により上向きへ付勢され、長孔55、101へ突出する第3姿勢にある。また、第2爪64~66は、自重により、長孔55、101へ突出する第3姿勢となっている。アーム41の挿入部42は、第3姿勢にある第1爪61、第2爪64と、長孔55、101の後面とに挟まれている。回動体30が図7Aの第1姿勢から図7Bに示される第1中間姿勢となる向きへユーザにより回動されると、アーム41の挿入部42図8Aは、前後方向8における前方へ向かって移動される。移動される挿入部42は、第1爪61の第1面68図6及び第2爪64の第1面68に摺接し、図9Aに示されるように、第1爪61を下方へ押し下げ、第2爪64を上方へ押し上げる。上述されたように、アーム41の挿入部42の直径は、長孔55、101の上下方向7における長さよりも小さくされているので、挿入部42は、第1爪61、第2爪64の両方を完全に長孔55、101から退避させなくとも、長孔55、101内を移動することができる。第1姿勢から第1中間姿勢となる向きへの回動においては、アーム41には、前方斜め上へ向かう向きの力が加えられている。よって、第1姿勢から第1中間姿勢となる向きへの回動体30の回動においては、挿入部42は、長孔55、101の上面側を移動される。したがって、図9Aに示されるように、第2爪64は、挿入部42により長孔55、101から完全に退避され、第1爪61は、突出の先端部上端部が長孔55、101に突出した状態まで下方へ押し下げられる。このように、挿入部42は、第1爪61、第2爪64を姿勢変化させながら、前方へ向かって移動される。回動体30が第1中間姿勢になると図7B、図8Bに示されるように、アーム41の挿入部42は、第1爪62、第2爪65に当接する。そうすると、第1爪61は、付勢部材81の付勢力により上向きへ移動され、第3姿勢に戻される。一方、第2爪64は、自重により下方へ向かって移動し、第3姿勢に戻る。アーム41の挿入部42は、第3姿勢にある第1爪61、62及び第2爪64、65により挟まれる。回動体30が第1中間姿勢にある状態においてユーザにより入力操作がされると、入力操作による負荷は、アーム41の挿入部42が当接する第1爪61及び第2爪64により受けられる。同様に、図7Bの第1中間姿勢にある回動体30が図7Cの第2中間姿勢に姿勢変化されると、アーム41の挿入部42は、第1爪62及び第2爪65を姿勢変化させ、第1爪63及び第2爪66に当接する位置まで移動する。第2中間姿勢において、アーム41の挿入部42は、第3姿勢にある第1爪62、63及び第3姿勢にある第2爪65、66により挟まれる。回動体30が第2中間姿勢にある状態においてユーザにより入力操作がされると、入力操作による負荷は、アーム41の挿入部42が当接する第1爪62及び第2爪65により受けられる。同様に、図7Cの第2中間姿勢にある回動体30が図7Dの第2姿勢に姿勢変化されると、アーム41の挿入部42は、第1爪63及び第2爪66を姿勢変化させ、前後方向8における長孔55、101の前面に当接する位置まで移動する。図8Cに示されるように、第2姿勢において、アーム41の挿入部42は、前後方向8における長孔55、101の前面と、第3姿勢にある第1爪63及び第3姿勢にある第2爪66とにより挟まれる。回動体30が第2姿勢にある状態においてユーザにより入力操作がされると、入力操作による負荷は、アーム41の挿入部42が当接する第1爪63及び第2爪66により受けられる。次に、図7Bに示される第1中間姿勢にある回動体30がユーザにより押し倒されて図7Aに示される第1姿勢に戻される際のチルト機構40の動作について説明がされる。図8Bに示されるように、回動体30が第1中間姿勢にあるとき、アーム41の挿入部42は、第1爪61、62及び第2爪64、65に挟まれている。第1中間姿勢にある回動体30がユーザにより押し倒されると、アーム41の挿入部42は、前後方向8における後方へ向かって移動される。移動される挿入部42は、第1爪61の第2面68図6及び第2爪64の第2面68に摺接し、図8Bに示されるように、第1爪61を下方へ押し下げ、第2爪64を上方へ押し上げる。第1中間姿勢から第1姿勢となる向きへの回動においては、アーム41には、後方斜め下へ向かう向きの力が加えられている図7B。よって、第1中間姿勢から第1姿勢となる向きへの回動においては、挿入部42は、長孔55、101の下面側を移動する。よって、図9Bに示されるように、第1爪61は、長孔55、101から完全に退避され、第2爪64は、突出の先端部下端部が長孔55、101に突出した状態まで上方へ押し上げられる。このように、アーム41の挿入部42は、第1爪61、第2爪64を姿勢変化させながら後方へ向かって移動される。回動体30が図7Aに示される第1姿勢になると、図8Aに示されるように、アーム41の挿入部42は、前後方向8における長孔55、101の後面に当接する。そうすると、第1爪61は、付勢部材81の付勢力により上向きへ移動され、第3姿勢に戻される。一方、第2爪64は、自重により下方へ向かって移動し、第3姿勢に戻る。同様に、図7Dの第2姿勢にある回動体30が、図7Cの第2中間姿勢に姿勢変化される場合、アーム41の挿入部42は、第1爪64及び第2爪66を姿勢変化させ、第1爪62及び第2爪65に当接する位置まで後方へ向かって移動する。図7Cの第2中間姿勢にある回動体30が、図7Bの第1中間姿勢に姿勢変化される場合、アーム41の挿入部42は、第1爪62及び第2爪65を姿勢変化させ、第1爪61及び第2爪64に当接する位置まで後方へ向かって移動する。[実施形態の効果]上述のように、第1中間姿勢にある回動体30は、挿入部42が第1爪61及び第2爪64を姿勢変化させることにより、第1姿勢となることができる。よって、第1爪61が付勢部材81の付勢力に抗して姿勢変化されない限り、また、第2爪64が重力に抗して姿勢変化されない限り、第1中間姿勢にある回動体30はチルト機構40により保持される。第2中間姿勢及び第2姿勢においても同様である。上述されたように、第1爪61~63は同じ形状であり、また、第2爪64~66は同じ形状である。よって、付勢部材81~83のバネ定数が相違すると、チルト機構40が回動体30を保持する強さが、回動体30の姿勢ごとに相違することになる。つまり、本実施形態の操作装置13は、バネ定数の相違する付勢部材81~83を用いるだけで、チルト機構40が回動体30を保持する強さを、回動体30の姿勢ごとに変えることができる。上述されたように、付勢部材81のバネ定数は、付勢部材82のバネ定数よりも大きく、付勢部材82のバネ定数は、付勢部材83のバネ定数よりも大きい。よって、チルト機構40による回動体30の保持は、第2姿勢よりも第2中間姿勢の方が強く、第2中間姿勢よりも第1中間姿勢の方が強い。ここに、操作装置13は、プリンタ部11の上面側に設けられているので、ユーザは、第2姿勢にあるときも第2中間姿勢にあるときの方が回動体30を押し易く、第2中間姿勢にあるときよりも第1中間姿勢にあるときの方が回動体30を押し易い。よって、本実施形態では、ユーザが押し易い姿勢に回動体30があるときほど、チルト機構40による回動体30の保持が強い。したがって、操作入力時に回動体30が倒れ込むことを抑制することができる。また、ユーザが回動体30を押し倒す際に、チルト機構40による回動体30の保持が回動体30の姿勢によって変化すると感じることがなく、操作感が良い。また、上述されたように、回動体30がユーザにより操作パネル20から起こされる場合、アーム41の挿入部42は、第1爪61~63の第1面68及び第2爪64~66の第1面68に摺接する。一方、回動体30がユーザにより押し倒される場合、アーム41の挿入部42は、第1爪61~63の第2面69及び第2爪64~66の第2面69に摺接する。上述されたように、第1面68が仮想直線115と公差する第1角度α1は、第2面69が仮想直線115と公差する第2角度α2よりも小さい。よって、回動体30を操作パネル20から起こすときは、回動体30を操作パネル20へ押し倒すときよりも、小さい力で回動体30を回動させることができる。したがって、本実施形態の操作装置13は、チルト機構40における回動体30の保持の強さを変えることなく、回動体30を操作パネル20から起こすときに必要な力を小さくして、ユーザによる回動体30の回動操作を容易にすることができる。上述されたように、回動体30が操作パネル20から起こされる場合、アーム41の挿入部42は、主に第2爪64~66を姿勢変化させて移動する。回動体30が操作パネル20へ押し倒される場合、アーム41の挿入部42は、主に第1爪61~63を姿勢変化させて移動する。よって、本実施形態の操作装置13は、チルト機構40における回動体30の保持の強さを変えることなく、回動体30を操作パネル20から起こすときに必要な力を小さくして、ユーザによる回動体30の回動操作を容易にすることができる。また、上述されたように、アーム41は、左右方向9における回動体30の左右両端に渡る幅に構成されており、ハーネス15は、アーム41と回動体30との連結部よりも回動体30の回動基端部に近い位置において回動体30と連結されている。よって、回動体30を操作パネル20から起こしたときは、アーム41によりハーネス15が隠される。その結果、アーム41によりハーネス15をユーザ等から保護することができ、且つ外観が良くなる。[変形例]上述の実施形態では、複合機10に設けられた操作装置13が説明された。しかしながら、操作装置13は、プリンタや複写機やファックスなどの他の画像記録装置に設けられていてもよい。また、操作装置13は、インターホンシステムや、給湯システムや、照明システムや、太陽光発電システムなど、住宅やオフィスに用いられる種々のシステムの操作端末として用いられてもよい。この場合、操作装置13は、台などに載置され、または、住宅やオフィスの壁などに設置される。また、上述の実施形態では、アーム41が回動体30と回動可能に連結された構成が説明された。しかしながら、アーム41は、回動体30と一体に設けられていてもよい。この場合、アーム41の挿入部42は、回動体30の第1回動軸35の中心軸線周りに回動されるので、長孔55、101は、円弧状に延びるように設けられる。挿入部42は、上述の実施形態と同様に、第1爪61~63及び第2爪64~66により保持される。よって、アーム41が回動体30と一体に設けられていても、上述の実施形態と同じ効果を得ることができる。また、上述の実施形態では、第1爪61~63に加え、第2爪64~66が設けられた構成が説明された。しかしながら、第2爪64~66が設けられない構成とすることもできる。第2爪64~66が設けられない構成においても、付勢部材81~83にバネ定数の相違するものを用いることにより、チルト機構40が回動体30を保持する強さを回動体30の姿勢ごとに変えることができる。また、上述の実施形態では、第2爪64~66は、付勢部材により付勢されていない構成が説明された。しかしながら、凹部74~76にも付勢部材を配置し、この付勢部材により第2爪64~66を下向きへ付勢する構成とすることもできる。この場合、第2爪64~66を付勢する3個の付勢部材のバネ定数を相違させることにより、チルト機構40が回動体30を保持する強さを回動体30の姿勢ごとに変えることができる。つまり、第2爪64~66が第1爪となる。よって、この場合は、第1爪61~63が設けられなくともよい。別言すると、第1爪61~63は、長孔55、101の上側に設けられてもよい。また、上述の実施形態では、第1爪61~63及び第2爪64~66が、スライドにより長孔55、101から退避される構成が説明された。しかしながら、第1爪61~63及び第2爪64~66が、回動により長孔55、101から退避される構成を採用することもできる。この構成では、第1爪61~63及び第2爪64~66は、アーム41の挿入部42に押されることにより押し倒され、長孔55、101から退避される。また、上述の実施形態では、操作装置13が複合機10の上面側に配置された構成が説明された。しかしながら、操作装置13は、複合機10の前面側に配置されていてもよい。この場合、ユーザは、回動体30が操作パネル20から起こされるほど、回動体30を押し易くなる。よって、付勢部材81には、付勢部材82よりもバネ定数の小さいコイルバネを使用し、付勢部材82には、付勢部材83よりもバネ定数の小さいコイルバネを使用する。そうすることにより、回動体30は、ユーザが押し易い姿勢になるほど、チルト機構40により、強く保持される。また、上述の実施形態では、付勢部材81~83にコイルバネを用いた構成が説明された。しかしながら、付勢部材81~83には、板バネ等の他のバネが用いられてもよい。