ステータと、主軸3、第1のロータ5および第2のロータ4と、主軸の回転を第1の方向の第1のロータの回転および前記第1の方向と反対方向の第2の方向の第2のロータの回転に変換することができる伝達機構6と、第1のロータによって担持される少なくとも1つの第1の電気装置および第2のロータによって担持される少なくとも1つの第2の電気装置と、を備える航空機エンジン1であって、ステータによって担持される少なくとも1つの第1の界磁巻線8と、直流電流を前記第1の界磁巻線に流すことができる制御ユニット12と、第1のロータ5によって担持され前記第1の電気装置に接続される少なくとも1つの第1の電機子巻線10および第2のロータ4によって担持され前記第2の電気装置に接続される少なくとも1つの第2の電機子巻線11と、を備えることを特徴とする、航空機エンジン1。主軸の1つの位置では、前記第1の界磁巻線8が、第1の電機子巻線10と第2の電機子巻線11との間に配置される、請求項1に記載のエンジン。前記第1の界磁巻線8が、主軸の回転軸に対して平行に配向された軸を有する、請求項2に記載のエンジン。ステータによって担持される少なくとも1つの第2の界磁巻線9を備え、主軸3の1つの位置に対して、第1の界磁巻線8は第1の電機子巻線10に面しており、第2の界磁巻線9は第2の電機子巻線11に面している、請求項1に記載のエンジン。第1の界磁巻線8と第2の界磁巻線9とが、軸方向に並んで配置される、請求項4に記載のエンジン。第1の界磁巻線8と第2の界磁巻線9とが、主軸から半径方向に等間隔に配置される、請求項5に記載のエンジン。第1の界磁巻線8と第2の界磁巻線9とが、軸方向の同じ位置で、かつ主軸から半径方向に異なる間隔で配置される、請求項4に記載のエンジン。前記制御ユニットが、永久磁石発電機13によって給電される、請求項1から7のうちのいずれか1項に記載のエンジン。前記制御ユニットが、機内の回路網によって給電される、請求項1から8のうちのいずれか1項に記載のエンジン。前記制御ユニットが、交流電流を前記第1の界磁巻線に流すことができる、請求項1から8のうちのいずれか1項に記載のエンジン。前記少なくとも第1の電気装置が、第1のロータによって担持されるブレードの向きを変更することができる第1の電気機械アクチュエータを備え、前記少なくとも1つの第2の電気装置は、第2のロータによって担持されるブレードの向きを変更することができる第2の電気機械アクチュエータを備える、請求項1から10のうちのいずれか1項に記載のエンジン。前記少なくとも1つの第1の電気装置が、第1の防氷装置を備え、前記少なくとも1つの第2の電気装置は、第2の防氷装置を備える、請求項1から11のうちのいずれか1項に記載のエンジン。第1のロータ5によって担持され前記第1の電機子巻線に接続される少なくとも1つの第2の界磁巻線20を備え、主軸3の1つの位置に対して、前記第2の界磁巻線20は第2の電機子巻線11に面している、請求項1に記載のエンジン。本発明の目的は、上述した先行技術の欠点の少なくともいくつかを解消する調整可能なブレードの航空機エンジンを提供することである。特に、本発明の目的は、確実に、また、重くてかさ張る装置を必要とせずに、二重反転ロータを有するエンジンのロータに電力を送ることである。上述の目的を達成するために、本発明は、ステータと、主軸、第1のロータおよび第2のロータと、主軸の回転を第1の方向の第1のロータの回転および前記第1の方向と反対方向の第2の方向の第2のロータの回転に変換することができる伝達機構と、第1のロータによって担持される少なくとも1つの第1の電気装置および第2のロータによって担持される少なくとも1つの第2の電気装置とを備える航空機エンジンであって、ステータによって担持される少なくとも1つの第1の界磁巻線と、直流電流を前記第1の界磁巻線に流すことができる制御ユニットと、第1のロータによって担持され前記第1の電気装置に接続される少なくとも1つの第1の電機子巻線、および第2のロータによって担持され前記第2の電気装置に接続される少なくとも1つの第2の電機子巻線とを備えることを特徴とする、航空機エンジンを提案する。これらの特徴を有するために、ロータに電力を送るのにブラシ装置を使用する必要がない。実際に、第1の界磁巻線は、第1の電機子巻線および/または第2の電機子巻線と一緒になって、ロータのレベルで利用可能な電力を発生させる同期発電機を形成する。一実施形態によれば、主軸の1つの位置で、前記第1の界磁巻線は、第1の電機子巻線と第2の電機子巻線との間に配置される。この場合、第1の界磁巻線は、電機子巻線と共通であり、容積が抑えられる。第1の界磁巻線は、主軸の回転軸に対して平行に配向された軸を有することができる。別の実施形態によれば、エンジンはステータによって担持される少なくとも1つの第2の界磁巻線を備え、このエンジンでは、主軸の1つの位置に対して、第1の界磁巻線は第1の電機子巻線に面しており、第2の界磁巻線は第2の電機子巻線に面している。この場合、第1の界磁巻線と第1の電機子巻線とは、第1のロータのレベルで利用可能な電力を発生させる同期発電機を形成する。それに対して、第2の界磁巻線と第2の電機子巻線とは、第2のロータのレベルで利用可能な電力を発生させる同期発電機を形成する。制御ユニットは、それぞれのロータ用に発生される電力に応じて、それぞれの発電機の直流電流を別々に調整することができる。第1の界磁巻線と第2の界磁巻線とは、軸方向に並んで配置可能である。また、第1の界磁巻線と第2の界磁巻線とは、主軸から半径方向に等間隔に配置可能である。このことにより、半径方向の巻線が占めるスペースを抑えられる。変形形態によれば、第1の界磁巻線と第2の界磁巻線とは、軸方向の同じ位置で、かつ主軸から半径方向に異なる間隔で配置される。この配置により、軸方向に占めるスペースを抑えられる。制御ユニットは、永久磁石発電機によって、および/または機内の回路網によって給電される。永久磁石発電機は、確実に自律的に機能する。一実施形態によれば、制御ユニットは、交流電流を前記第1の界磁巻線に流すことができる。したがって、主軸がアイドリング状態または低速で回転している時でさえも、巻線が変圧器モードで駆動しているために電力がロータに送られることが可能である。同期発電機の動作モードでは、一方または両方の界磁巻線のみが発電機の磁束を発生させる。したがって、電機子巻線のレベルで利用可能な電力は、主軸とロータとから機械的に取り出される。界磁巻線に供給するのに必要な電力は、ロータのレベルで利用可能な電力のほんのわずかに相当する。このことは、制御ユニットの規模を決めるのに有利である。変圧器の動作モードでは、ロータの電機子巻線のレベルで利用可能な電力は、ほぼ例外なく一方または両方のステータの界磁巻線に注入された電力からのものである。低速での動作に必要な電力が、この変圧器動作モードと同じレベルで維持されなければならない場合、このことが、制御ユニットの電力の規模を決めることに関係する。しかし、大抵の場合、ロータ装置除霜およびブレード調整アクチュエータに必要とされる電力は、低回転速度では、公称動作条件からかけ離れているので、かなり小さくなる。したがって、機械のこの変圧器動作モードにより、制御ユニットの規模が大きくなりすぎることにはならない。制御ユニットの給電が代替の回路網、例えば、電力網3×115Vac400Hz~800Hzで行われることが可能である場合、電力網は直接ステータの界磁巻線に交流電流を供給することができるので、インバータ段を含まなくてもよい制御ユニットに簡素化することができる。一実施形態によれば、前記少なくとも1つの第1の電気装置は、第1のロータによって担持されるブレードの向きを変更することができる第1の電気機械アクチュエータを備え、前記少なくとも1つの第2の電気装置は、第2のロータによって担持されるブレードの向きを変更することができる第2の電気機械アクチュエータを備える。前記少なくとも1つの第1の電気装置は、第1の防氷装置を備えることができ、前記少なくとも1つの第2の電気装置は、第2の防氷装置を備えることができる。一実施形態によれば、エンジンは、第1のロータによって担持され前記第1の電機子巻線に接続される少なくとも1つの第2の界磁巻線を備える。主軸の1つの位置に対して、第2の界磁巻線は第2の電機子巻線に面している。この実施形態では、第2の界磁巻線と第2の電機子巻線とが、ステータに追加の界磁巻線を必要とせずに第2のロータのレベルの電力を発生させる電気機械を形成する。本発明は、添付図面を参照して、非限定的ではあるが、例として示された以下の説明からより明確に理解されるであろう。図1は、極めて概略的に示された航空機エンジン1の斜視図である。エンジン1は、2つの二重反転ロータを有するアンダクテッドファンエンジンタイプのエンジンである。それぞれのロータは、調整可能なブレードを担持している。図2は、主軸の回転を2つの反対方向のロータの回転に変換するための伝達機構パワーギアボックスのレベルのエンジン1の一部を概略的に示した図である。エンジン1は、ステータが取り付けられるハウジング2と、例えば、ガスタービン図示せずによって回転駆動される主軸3とを備える。エンジン1はさらに、ロータ4とロータ5とを備える。軸受7により、ロータ4およびロータ5の主軸3がハウジング2に対して回転することができる。伝達機構6は、主軸3をロータ4およびロータ5に接続する。より正確には、主軸3が第1の方向に回転すると、伝達機構6はロータ5を同じ第1の方向に駆動し、ロータ4を第2の反対方向に駆動する。伝達機構6はさらに、回転速度を減速させる。したがって、例えば、主軸3の典型的な回転速度6000rpmでは、ロータ5は900rpmの速度で回転し、ロータ4は-900rpmの速度で回転する。ロータ4は、調整可能なブレード図示せずを担持する。ロータ4によって担持された電気機械アクチュエータ図示せずは、これらのブレードの向きを変更することができる。ロータ4はさらに、ブレードと一体の電気抵抗器を備える防氷装置図示せずを担持する。それに対応して、ロータ5は、調整可能なブレード、電気機械アクチュエータ、および防氷装置を担持する。変形形態として、ロータ4およびロータ5は、調整不可能なブレードを担持する。ロータ4およびロータ5によって担持される電気装置、特に、電気機械アクチュエータや上述の除氷装置に電力を供給することができる要素について、以下に説明する。図2は、ハウジング2のステータによって担持される界磁巻線8とロータ5によって担持される電機子巻線10とを示している。図示されている主軸3の位置では、界磁巻線8と電機子巻線10とは、互いに面している。電機子巻線8は、ロータ5によって担持される電気装置に接続される。それに対応して、ハウジング2のステータは、ロータ4によって担持される電機子巻線11に面する界磁巻線9を担持する。電機子巻線11は、ロータ4によって支持される電気装置に接続される。実際には、界磁巻線8、9および電機子巻線10、11の各々が周囲に配置される各巻線の組の一部を形成する。以下で巻線について言及する時、巻線が一部を成す巻線の組を指すことは理解されたい。制御ユニット12は、界磁巻線8、9に接続される。制御ユニット12は、主軸3およびハウジング2に取り付けられた永久磁石発電機13によって給電される。制御ユニット12は、発電機13による給電の他に、または発電機13による給電の代わりに、航空機の機内電力網から給電されてもよい。エンジン1の動作について説明する。エンジン1の主軸3が回転すると、主軸3は、ロータ4、5を回転駆動する。したがって、電機子巻線10、11は回転し、界磁巻線8、9の前面を動く。制御ユニット12は、発電機13および/または機内回路網から給電されて、界磁巻線8、9に直流電流を供給する。界磁巻線8、9により発生した磁場およびロータ4、5の回転により、電機子巻線10、11内に電圧が発生する。すなわち、界磁巻線8と電機子巻線10とは、ロータ5のレベルで利用可能な交流電圧を発生させる同期発電機を形成する。それに対応して、界磁巻線9と電機子巻線11とは、ロータ4のレベルで利用可能な交流電圧を発生させる同期発電機を形成する。制御ユニット12は、ロータ4、5で利用可能な電力が必要な電力レベルに相当するように、界磁巻線8、9の電圧と直流電流の大きさを調整することができる。得られた交流電圧により、ロータ4、5によって担持される電気装置へ給電される。より正確には、それぞれのロータに対して、防氷装置は、線、接続要素、および抵抗加熱要素を備えた単純な構造にすることができる。防氷装置は、ロータによって担持される電力電子機器を必要とせずに、電機子巻線から直接給電されることが可能である。電気機械ブレード調整アクチュエータは、ロータによって担持される電力変換装置を介して電機子巻線から給電されることが可能である。したがって、ロータ4、5によって支持される電気装置に給電するのに、ブラシ装置を使用する必要はない。また、エンジン1の設計段階において、巻線は、給電される電気装置およびブレードとは別に位置決めされてもよい。それは、電力は巻線を介してロータ4、5に容易に送電できるためである。また、エンジン1が作動していない時に、すなわち、主軸3およびロータ4、5がハウジング2に対して回転していない時に、ロータ4、5によって担持される電気装置に給電することも可能である。このためには、制御ユニット12は、界磁巻線8、9に交流電圧を給電する。この時、界磁巻線8と電機子巻線10とは、ロータ5のレベルで利用可能な交流電圧を送る変圧器を形成する。それに対応して、界磁巻線9と電機子巻線11とは、ロータ4のレベルで利用可能な交流電圧を送る変圧器を形成する。また、この変圧器動作モードは、ロータ4、5の回転が同期発電機動作モードでの十分な電圧を発生しない場合に、低回転速度で使用されてもよい。同期発電機動作モードの間に、ロータ4、5で必要とされる電力レベルは、基本的には、主軸3の回転時に取り出される。界磁巻線8、9に直流電圧を給電するために制御ユニット12によって発生される電力は、あまり高くない。また、変圧器動作モードは、基本的には、例えば、電気機械ブレード調整アクチュエータおよび関連電力電子装置の正確な動作を検査するのに飛行機が地上にある時のメンテナンス段階で使用されてもよい。この場合、ブレードに加わる空気力学的な力はそれほど高くはない。また、これらの状況では、除氷装置は使用されないか、または低電力で使用される。したがって、界磁巻線8、9に交流電圧を給電するのに制御ユニット12によって発生される電力は、それほど高くはない。両方の動作モードにおいて、制御ユニット12は高い電気出力を供給する必要がないことがわかる。したがって、制御ユニット12は低い電気出力の規模にすることができるので、質量および容積が低減される。したがって、制御ユニット12は、発生する熱損失は高くなく、制御ゾーンとして周知の航空機の良好な動作条件を設定するゾーンに配置されることが可能である。図3~図5は、他の実施形態を示した図2と同様の図である。これらの図では、図2と同じ要素または図2の要素と同様の要素は同じ参照番号で示されており、これ以上詳細に説明しない。図3の実施形態は、図2の実施形態とほぼ同じである。図3では、界磁巻線8と界磁巻線9とは、軸方向、すなわち、主軸3およびロータ4、5の回転軸に対して平行な方向に並んで配置される。さらに、界磁巻線8と界磁巻線9とは、主軸3から半径方向に等間隔に配置される。同様にして、電機子巻線10と電機子巻線11とは、軸方向に並んで配置され、主軸3から半径方向に等間隔に配置される。比較すると、図2では、界磁巻線9および電機子巻線11は、それぞれ界磁巻線8および電機子巻線10よりも主軸3から若干離れている。図2および図3の配置により、巻線が占める半径方向のスペースを抑えられる。図4の実施形態では、界磁巻線8、9および電機子巻線10、11が軸方向の同じ位置に配置される。半径方向では、界磁巻線9および電機子巻線11は、界磁巻線8および電機子巻線10よりも主軸から離れている。この配置により、巻線が占める軸方向のスペースを抑えられる。図5の実施形態では、エンジン1は、図示されている主軸3の位置では、電機子巻線10、11に面している界磁巻線8を備える。すなわち、界磁巻線8は、電機子巻線10と一緒になって第1の同期発電機を形成し、電機子巻線11と一緒になって第2の同期発電機を形成する。界磁巻線8は、2つの発電機に共通である。使用される巻線の数を抑えることによって、図5の配置で巻線の重量および容積が低減される。さらに、図5の巻線の向きは、図2~図4の巻線の向きとは異なる。磁束は、軸方向および非半径方向に発生する。この異なる向きにより、占めるスペースが異なる。向きを選択することで、利用可能な場所をエンジン1の設計時に考慮することができる。図5の実施形態の動作は、図2の実施形態の動作とほぼ同じである。しかし、制御ユニット12が異なる大きさの電流を界磁巻線8および界磁巻線9内に流すことができる上述の実施形態の場合のように、それぞれのロータに対して異なる電力を発生させることが可能ではない。図6の実施形態では、巻線8~巻線11は、主軸3に対して半径方向にも軸方向にも配向されない。この配置により、容積を抑え、設計の制約を考慮に入れた特有の組み込みが可能になる。図7の実施形態では、ロータ5は、接続部21によって電機子巻線10に接続された界磁巻線20を支持する。図示されている位置では、界磁巻線20は、ロータ4の電機子巻線11に面している。第1の変形形態によれば、接続部21は、ダイオードで形成されたブリッジ整流器を備えることができる。この場合、界磁巻線20には直流電流が給電される。ロータ4およびロータ5の相対的回転により、電機子巻線11に電力を発生させることができる。別の変形形態によれば、接続部21は、電機子巻線10を界磁巻線20に直接接続することができる。この場合、界磁巻線20は、交流電流が給電され、回転磁場を発生させる。回転磁場およびロータ4とロータ5との相対的回転により、上述した第1の変形形態に対して2倍のエアギャップ速度で電機子巻線11に電力が発生することを可能にする。