少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシド、少なくとも1つのポリチオール化合物硬化剤、及び少なくとも1つの触媒を含む、周囲条件で硬化させることのできる硬化性組成物。該少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシドがジビニルベンゼンジオキシドを含む、請求項1に記載の硬化性組成物。該少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシドの濃度が、約1質量パーセント~約99質量パーセントを含む、請求項1に記載の硬化性組成物。該少なくとも1つのポリチオール化合物硬化剤が、少なくとも1つのチオール部位を含む化合物を含む、請求項1に記載の硬化性組成物。該少なくとも1つのポリチオール化合物硬化剤の濃度が、約99質量パーセント~約1質量パーセントを含む、請求項1に記載の硬化性組成物。該少なくとも1つの触媒が、以下の式Iのフラグメントを含む1又は複数の化合物を含む、請求項1に記載の硬化性組成物であって、式中、該上記の式Iの構造においてZはO、S、又は単結合を含みR1~R4は、それぞれ1~約20の炭素原子を有するアルキル又はシクロアルキルを含みR5~R8はそれぞれ、H、又はアルキル若しくはシクロアルキルを含み、ここで該アルキル又はシクロアルキルはそれぞれ1~約20の炭素原子を有しnは2~20の整数を含みmは0~18の整数を含みmnは約20以下の整数を含み上記の式Iのフラグメントを含む該触媒の残りの部分が1~約20の炭素原子を有する有機ラジカルを含む、硬化性組成物。nは2~10の整数を含みmは0~約8の整数を含みここでmnは約18以下の整数を含む、請求項6に記載の硬化性組成物。nは2~6の整数を含みmは0~約4の整数を含みmnは約6以下の整数を含む、請求項6に記載の硬化性組成物。該硬化触媒が、14ジアザビシクロ222オクタンNNNNNペンタメチルジエチレントリアミン14ジメチルピペラジン1メチル4ピペラジンビスエーテルNNNNNペンタメチルジプロピレントリアミンNNNトリスアミン135トリスプロピルヘキサヒドロsトリアジン18ジアザビシクロ540ウンデカ7エンNNNNテトラメチル14ブタンジアミンNNNNテトラメチル16ヘキサンジアミン又はそれらの混合物を含む、請求項6に記載の硬化性組成物。該硬化触媒の濃度が、約001質量パーセント~約20質量パーセントを含む、請求項6に記載の硬化性組成物。該少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシド以外のエポキシ樹脂、該少なくとも1つのポリチオール化合物硬化剤以外の活性水素硬化剤、充填剤、強化剤、接着促進剤、又はそれらの混合物を含む、請求項1に記載の硬化性組成物。該組成物が、約48時間以内に周囲条件で、不粘着性硬化組成物に硬化することのできる、請求項1に記載の硬化性組成物。該組成物が、約24時間以内に周囲条件で、不粘着性硬化組成物に硬化することのできる、請求項1に記載の硬化性組成物。該組成物が、約18時間以内に周囲条件で、不粘着性硬化組成物に硬化することのできる、請求項1に記載の硬化性組成物。少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシド少なくとも1つのポリチオール化合物硬化剤及び少なくとも1つの触媒を混和することを含む、硬化性組成物又はシステムの製造方法であって、該硬化性組成物又はシステムが周囲条件で硬化させることのできる、方法。硬化性組成物又はシステムの製造方法であって、少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシド及び少なくとも1つの触媒を混和し、第一の溶液を形成するステップ並びにステップの該第一の溶液を、少なくとも1つのポリチオール硬化剤と混和するステップ、を含む、方法。硬化性組成物又はシステムの製造方法であって、少なくとも1つのポリチオール硬化剤及び少なくとも1つの触媒を混和し、第一の溶液を形成するステップ並びにステップの該第一の溶液を、少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシドと混和するステップを含む、方法。請求項1の硬化組成物を含む硬化生成物であって、該硬化生成物が不粘着性表面を含む、硬化生成物。該硬化生成物の表面が、有機溶剤で該表面をこすった後に損傷されない、請求項1の硬化組成物を含む硬化生成物。該硬化生成物が、ASTMD2240により測定される約5~約100のショアーA硬度を含む、請求項1の硬化組成物を含む硬化生成物。熱硬化生成物の製造方法であって、少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシド少なくとも1つのポリチオール化合物硬化剤及び少なくとも1つの触媒を混和することを含む、硬化性組成物を調製するステップであって、ここで該硬化性組成物が、周囲条件で硬化させることのできる、ステップ並びに該硬化性組成物を周囲条件で硬化させるステップを含む、方法。該周囲条件が、約0°C~約50°Cの温度を含む、請求項21に記載の方法。それゆえに、周囲条件下で、組成物を配合する及び様々な基材へ組成物を適用する間の約24時間以内に硬化する、ジビニルアレーンジオキシド、ポリチオール、及び触媒を含む硬化性組成物を調製することが望ましいだろう。発明の概要本発明は、少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシド、少なくとも1つのポリチオール化合物、及び以下の式Iに係るフラグメントを含む触媒から選択される少なくとも1つの触媒、を含む、硬化性エポキシ樹脂組成物などの硬化性組成物を提供することにより、従来技術の問題を解決する。式中、上記の構造においてZはO、S、又は単結合から選択してよくR1~R4は、それぞれ1~約20の炭素原子を有するアルキル又はシクロアルキルから選択してよくR5~R8はH、又はアルキル若しくはシクロアルキルから選択してよく、ここで該アルキル又はシクロアルキルはそれぞれ1~約20の炭素原子を有し任意のR1~R8は、結合して1又は複数の環を形成していてよく任意のR1~R8は、それぞれ1~約20の炭素原子を有するアリール、アルケニル若しくはアルキニル、エーテル、チオエーテル、ケト、エステル、ヒドロキシル、シアノ、イミノ、又はニトロなどの、第3級アミンに耐性のある官能基を含んでよくnは2~20の整数であってよくmは0~18の整数であってよくそしてmnは約20以下の整数であってよい。上記の式Iのフラグメントを含む触媒の残りの部分は、1~約20の炭素原子を有し、上記の第3級アミンに耐性のある官能基のうち任意の1又は複数を任意に有する、任意の有機ラジカルであってよい。本発明の組成物は有利に、周囲条件下で、所定の時間内に硬化し、良好な表面硬度を有する、粘着性でない耐溶剤硬化物品を与える。本発明の一つの実施形態は、得られる硬化性組成物が、周囲条件下で、所定の時間内、例えば約48時間以内に硬化し、有用な特性を有する材料を提供するような、少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシド、少なくとも1つのポリチオール硬化剤、及び上記の式Iに係るフラグメントを含む触媒化合物から選択される少なくとも1つの触媒、を含む硬化性組成物を対象にしている。本発明の硬化性組成物は、例えば、造形品、コーティング、コンポジット、及び接着剤などとして、有用である可能性がある。本発明の一つの好ましい実施形態において、例えばジビニルベンゼンジオキシドなどのジビニルアレーンジオキシドを、例えばポリメルカプタン又はポリスルフィドなどのポリチオール硬化剤と共に用いてよい。発明の詳細な説明本発明の一つの広い態様としては、少なくとも1つのジビニルアレーンジオキシド少なくとも1つのポリチオール硬化剤及び上記式Iに係るフラグメントを含む触媒化合物から選択される少なくとも1つの触媒、を含む硬化性樹脂組成物があり、ここで、得られる硬化性組成物は、所定の時間、例えば約48時間以内に、周囲条件で硬化されて硬化生成物を得ることができる。本発明において有用なジビニルアレーンジオキシド成分は、例えば、環の任意の位置において1又は複数のビニル基を有する、任意の置換又は非置換アレーン核を含んでよい。例えば、ジビニルアレーンジオキシドのアレーン部分は、ベンゼン、置換ベンゼン、渡環ベンゼン若しくは同族結合ベンゼン、又はそれらの混合物から成っていてよい。ジビニルアレーンジオキシドのジビニルベンゼン部分は、オルト、メタ、若しくはパラ異性体又はそれらの任意の混合物であってよい。追加の置換基は、H2O2耐性基から成っていてよく、例えば、それぞれ1~約20の炭素原子を有する飽和アルキル又はアリール、ハロゲン、ニトロ、イソシアネート、又はRO基が挙げられ、ここでRはそれぞれ1~約20の炭素原子を有する飽和アルキル又はアリールでよい。渡環ベンゼンは、ナフタレン、テトラヒドロナフタレンなどから成っていてよい。同族結合ベンゼンは、ビフェニル、ジフェニルエーテルなどから成っていてよい。本発明の組成物を調製するのに用いられるジビニルアレーンジオキシドは、以下の一般化学構造I~IVで示すことができる本発明のジビニルアレーンジオキシドコモノマーの、上記の構造I、II、III、及びIVにおいて、各R1、R2、R3及びR4はそれぞれ、水素それぞれ1~約20の炭素原子を有するアルキル、シクロアルキル、アリール若しくはアラルキル基又はH2O2耐性基例えばハロゲン、ニトロ、イソシアネート、又はRO基が挙げられるであってよく、ここでRはそれぞれ1~約20の炭素原子を有するアルキル、アリール又はアラルキルであってよくxは0~4の整数であってよくyは2以上の整数であってよくxyは6以下の整数であってよくzは0~6の整数であってよくそしてzyは8以下の整数であってよくそしてArは、アレーンフラグメント例えば13フェニレン基が挙げられるであってよい。さらに、R4は反応性基とすることができ例えばエポキシド、イソシアネート、又は任意の他の反応性基が挙げられるそしてZは置換パターンに依存して0~6の整数とすることができる。一つの実施形態において、本発明において用いられるジビニルアレーンジオキシドは、例えば、米国仮特許出願第61141457号明細書中に記載のプロセスにより製造されるジビニルアレーンジオキシドであってよく、この出願は、ProcessforPreparingDivinylareneDioxidesという名称で、Marksらにより2008年12月30日に出願されており、この文献は参照により本明細書の一部となる。本発明において有用なジビニルアレーンジオキシド化合物はまた、例えば、米国特許第2924580号明細書中において開示されており、この文献は参照により本明細書の一部となる。別の実施形態において、本発明において有用なジビニルアレーンジオキシドは、例えば、ジビニルベンゼンジオキシド、ジビニルナフタレンジオキシド、ジビニルビフェニルジオキシド、ジビニルジフェニルエーテルジオキシド、又はそれらの混合物を含んでよい。本発明の好ましい実施形態において、エポキシ樹脂配合中に用いられているジビニルアレーンジオキシドは、例えばジビニルベンゼンジオキシドであってよい。例えば、本発明において有用な、成分としてのジビニルベンゼンジオキシドは、構造Vの以下の化学式によって示されるジビニルベンゼンジオキシドを含んでよい上記のDVBDO化合物の化学式は以下の通り、C10H10O2であってよい。該DVBDOの分子量は約1622である。そして、該DVBDOの元素分析はおよそ、Cが7406、Hが621、及びOが1973であり、約81gmolのエポキシド当量である。ジビニルアレーンジオキシド、具体的には例えばDVBDOなどのジビニルベンゼンに由来するものは、液粘度は比較的低いが、従来のエポキシ樹脂よりも高い剛性及び架橋密度を有するジエポキシドの類である。下記構造VIは、本発明において有用なDVBDOの好ましい化学構造の一実施形態を示している下記構造VIIは、本発明において有用なDVBDOの好ましい化学構造の別の実施形態を示しているDVBDOを本技術分野において既知のプロセスによって調製する際、3つの可能性のある異性体、すなわちオルト、メタ、及びパラ、のうち一つを得ることができる場合がある。したがって、本発明は、上記の構造のうち任意の一つにより個々に示されるDVBDO又はそれらの混合物として示されるDVBDOを含む。上記の構造VI及びVIIはそれぞれ、DVBDOのメタ異性体及びパラ異性体を示している。オルト異性体はまれである。そして、一般にはメタ異性体とパラ異性体の比が約91~約19の範囲で、通常はDVBDOが主に生成する。本発明は好ましくは、一つの実施形態として構造VIと構造VIIの比が約61~約16の範囲を含み、そして他の実施形態においては、構造VIと構造VIIの比が約41~約14又は約21~約12であってよい。本発明のさらに別の実施形態において、ジビニルアレーンジオキシドは、ある量例えば約20質量パーセント未満などの置換アレーンを含んでよい。置換アレーンの量及び構造は、ジビニルアレーン前駆体のジビニルアレーンジオキシドへの調製において用いられるプロセスによって決まる。例えば、ジエチルベンゼンの脱水素化により調製されるジビニルベンゼンは、ある量のエチルビニルベンゼン及びDEBを含む場合がある。過酸化水素との反応下において、EVBはエチルビニルベンゼンモノオキシドを生成し、一方でDEBは変化しないままである。これらの化合物の存在は、ジビニルアレーンジオキシドのエポキシド当量を、純粋化合物のエポキシド当量よりも大きい値まで増加させうるが、エポキシ樹脂部分の0~99パーセントのレベルで利用されうる。一つの実施形態において、本発明において有用なジビニルアレーンジオキシドは、例えば、DVBDO、低粘度液体エポキシ樹脂を含む。本発明のプロセスにおいて用いられるジビニルアレーンジオキシドの粘度は、25°Cにおいて一般に、一つの実施形態において約0001Pas~約01Pas、別の実施形態において約001Pas~約005Pas、及びさらに別の実施形態において約001Pas~約0025Pasである。本発明において配合のエポキシ樹脂部分として用いられるジビニルアレーンオキシドの濃度は一般に、他の配合含有物の割合に依存して、一つの実施形態において約05wt~約100wt、別の実施形態において約1wt~約99wt、さらに別の実施形態において約2wt~約98wt、及びなお別の実施形態において約5wt~約95wtであってよい。本発明において用いられるジビニルアレーンジオキシドは、単独のエポキシ樹脂成分として、本発明の硬化性組成物中で用いられてよい。又は、ジビニルアレーンジオキシドは、LeeH及びNevilleK著の、HandbookofEpoxyResinsMcGrawHillBookCompanyNewYork1967Chapter2pages21~227に記載の、エポキシ樹脂などの、本技術分野において既知の他のエポキシ樹脂と組み合わせて用いてよく、この文献は参照により本明細書の一部となる。具体的には、ジビニルアレーンジオキシド以外の適切なエポキシ樹脂には、例えば、多官能性アルコール、フェノール、脂環式カルボン酸、芳香族アミン、又はアミノフェノールと、エピクロルヒドリンとの反応生成物に基づくエポキシ樹脂が含まれてもよい。いくらかの非限定的な実施形態としては、例えば、ビスフェノールAジグリシジルエーテル、ビスフェノールFジグリシジルエーテル、レゾルシノールジグリシジルエーテル、及びパラアミノフェノールのトリグリシジルエーテルが挙げられる。本技術分野において既知の他の適切なエポキシ樹脂としては、例えば、エピクロルヒドリンとoクレゾールノボラック及びフェノールノボラックのそれぞれとの反応生成物が挙げられる。2以上の他のエポキシ樹脂とジビニルアレーンジオキシドとの混合物を用いることもまた可能である。他のエポキシ樹脂はまた、例えば、DowChemicalCompanyから入手可能なDER331登録商標、DER332、DER334、DER580、DEN431、DEN438、DER736、又はDER732エポキシ樹脂などの、市販の製品から選択してもよい。本発明の配合中に用いられている全体のエポキシ樹脂の濃度は、他の配合含有物の割合に依存して、一つの実施形態において約1wt~約99wt、別の実施形態において約2wt~約98wt、さらに別の実施形態において約5wt~約95wt、及びなお別の実施形態において約10wt~約90wtであってよい。本発明の最も広い範囲において、少なくとも1つのチオール部位を含む任意のポリチオール化合物を、本発明の硬化性組成物中に用いることができる。例えば、ポリチオール化合物の一つの実施形態において、本発明において有用な成分は、例えば2以上のチオール基を有する任意の有機化合物を含んでよい。一つの実施形態において、本発明において有用なポリチオール化合物成分は、例えば、それぞれ1~約20の炭素原子を有し、2以上のチオール部位を有する、任意の置換又は非置換のアルキル又は芳香族基を含んでよい。本発明において有用なポリチオールの例としては、BASFIncより市販のCapcure3800、40SECHV、及びLOFなどのポリメルカプタンTorayFineChemicalsCoLtdより市販のThiokolLP2、LP3、LP12、LP31、LP32、LP33、LP977、及びLP980などのポリスルフィドBrunoBockChemischeFabrikGmbHCoKGより市販のThiocurePETMP、TMPMP、GDMP、及びTMPMAChevronPhillipsChemicalCoLLPより市販のポリメルカプタン358、407、及び805C並びにそれらの混合物が挙げられる。一般に、本発明において硬化性組成物の成分として用いられるポリチオール化合物の濃度は一般に、一つの実施形態において約1wt~約99wt、別の実施形態において約2wt~約98wt、さらに別の実施形態において約5wt~約95wt、及びなお別の実施形態において約10wt~約90wtであってよい。本発明の最も広い範囲において、本発明の触媒は、2以上の置換又は非置換炭素原子により隔てられている少なくとも2つの窒素原子を含む、任意のアミン化合物を含んでよい。例えば、本発明において有用な触媒は、以下の化学式Iにより表されるフラグメントを含む任意の化合物を含んでよい。式中、Z、R1~R8、n、m、及びmnは上記に定義した通りである。式Iの上記のフラグメントを含む触媒の残りの部分は、1~約20の炭素原子を有し、任意に第3級アミンに耐性のある任意の上記に定義された官能基を有する、任意の有機ラジカルであってよい。本発明において有用な、適切な触媒としては、例えば、以下の触媒のうち1又は複数を含んでよい。ペンタメチルジエチレントリアミン1メチル4ピペラジン14ジアザビシクロ222オクタンNNNNNペンタメチルジプロピレントリアミンNNNトリスアミン135トリスプロピルヘキサヒドロsトリアジン14ジメチルピペラジンビスエーテル18ジアザビシクロ540ウンデカ7エンNNNNテトラメチル14ブタンジアミンNNNNテトラメチル16ヘキサンジアミン及びこれらの混合物。本発明において用いられる触媒は、例えば単独成分として又は本技術分野において既知の他の触媒と組み合わせて用いてよい。本発明の配合中で用いられている触媒の濃度は、他の配合含有物の割合に依存して、一つの実施形態において約001wt~約20wt、別の実施形態において約01wt~約10wt、さらに別の実施形態において約1wt~約10wt、及びなお別の実施形態において約2wt~約10wtであってよい。他の任意成分を本発明の硬化性組成物中に用いてもよく、例えば、活性水素を有するアミンなどのような、チオール化合物以外の、硬化剤Leeら著の上述のHandbookofEpoxyResinsに記載のエポキシ樹脂などのような他の熱硬化樹脂クレー、タルク、シリカ、又は炭酸カルシウムなどの充填剤エーテル又はアルコールなどの溶剤エラストマー又は液体ブロックコポリマーなどの強化剤カーボンブラック又は酸化鉄などの顔料シリコーンなどの界面活性剤ガラス繊維又はカーボンファイバーなどの繊維及び上記の任意成分のうち2以上の混合物などがある。一般に、本発明の組成物中で用いられている任意化合物のうち任意の一つの濃度は、一般に、一つの実施形態において0wt~約90wt、別の実施形態において約001wt~約80wt、さらに別の実施形態において約1wt~約65wt、そしてなお別の実施形態において約10wt~約50wtであってよい。本発明の硬化性樹脂組成物の調製は、例えばジビニルアレーンジオキシド、ポリチオール硬化剤、触媒、並びに1以上の上述の任意添加剤などの任意の他の任意成分及び又は溶剤、を含む本発明の成分を容器内で混和すること並びに次に該成分を硬化性樹脂組成物に配合させること、により達成される。混合の順序は重要ではない。すなわち、本発明の熱硬化性又は硬化性組成物を提供するために、本発明の配合又は組成物の成分をどんな順序で混和してもよい。また、上述の任意の各種配合添加剤、例えば充填剤、はどれも、組成物を形成するための混合の間又はその前に、該組成物に添加してよい。場合によっては、他の配合成分と混ぜ合わせるより前に、該触媒をエポキシ樹脂成分又はポリチオール成分のいずれかに溶解させることが好ましいことがある。このやり方によって、高温を用いて、配合の早期反応の問題なしに、触媒の、エポキシ又はポリチオール成分のいずれかの溶液を調製することができる。硬化性組成物を調製するための成分は通常は、所望の用途向けの粘度を有する有効な樹脂組成物の調製を可能にする温度で、混合され、均一に分散される。一つの実施形態において、該成分を混合している間の温度は、一般に約0°C~約100°C、及び別の実施形態において約20°C~約50°Cであってよい。一つの好ましい実施形態において、ジビニルアレーンジオキシド、ポリチオール化合物、触媒、及び任意成分を約20°C~約50°Cの温度で混合してよい。上述の範囲より低い温度では、該配合の粘度は過剰になる可能性があり、一方で上述の範囲より高い温度では、該配合は早期に反応する可能性がある。上述の本発明の硬化性樹脂組成物は、本技術分野において既知の組成物と比較して、硬化速度が改善されている。例えば、本発明の組成物の硬化速度は、所定の時間以内に、例えば一つの実施形態において約48時間以内、別の実施形態において約24時間以内、及びさらに別の実施形態において約18時間以内に、非液体、不粘着性、及び耐溶剤性の硬化材料を提供する。ここで、所定の時間とは、該配合の調製、基材への該配合の適用、及び周囲条件への該配合の露出の時間である。DVBDOなどのジビニルアレーンジオキシド本発明の成分は、最終配合において樹脂マトリックスを形成するための単独のエポキシ樹脂として用いてよい。又は、ジビニルアレーンジオキシド樹脂は、最終配合中の成分の一つとして、追加の従来のエポキシ樹脂などの別の熱硬化樹脂と組み合わせて用いてよい。本発明の硬化性組成物の利点の一つとしては、周囲条件で該組成物を硬化させる能力がある。本発明の組成物に関して本明細書中で用いられるように、周囲条件とは、組成物を、約0°C~約50°Cの温度で及び約1バールの圧力下で硬化させることができることを意味する。一つの好ましい実施形態において、該組成物は室温で硬化させることができる。一つの実施形態において、硬化性樹脂組成物を、該組成物を部分的に硬化又は完全に硬化させるのに十分な、所定の温度及び所定の時間で硬化させてよい。例えば、該配合を硬化させる温度は、一般に、一つの実施形態において約0°C~約50°C別の実施形態において約10°C~約40°C及びさらに別の実施形態において約20°C~約30°Cでよく、硬化時間は、一つの実施形態において約001時間~約48時間の間、別の実施形態において約1時間~約24時間の間、及びさらに別の実施形態において約1時間~約18時間の間から選択してよい。時間が約001時間より少ないと、該時間は短すぎて、従来の処理条件下では十分な反応を確実にすることができない可能性がある。そして約48時間より長いと、該時間は長すぎて現実的又は経済的ではなくなる可能性がある。本発明の硬化プロセスは、バッチ式又は連続式プロセスでよい。本プロセスに用いられる反応器は、当業者に周知のいかなる反応器及び付属機器であってもよい。本発明の硬化性組成物から熱硬化生成物を生成するプロセスとしては、例えば重力注型、減圧注型、自動加圧ゲル化、減圧ゲル化、注入、フィラメントワインディング、レイアップ射出、トランスファー成形プレプレグ法、浸漬、コーティング、吹付、はけ塗などが含まれてよい。該硬化性組成物の硬化により得られる硬化組成物は、有機溶剤への耐性及び表面硬度などの優れた特性を示す。本発明の硬化組成物の特性は、硬化性配合の成分の本質に依存する場合がある。一つの好ましい実施形態において、本発明の硬化組成物は、メチルエチルケトンに浸した綿棒の、約100回の往復摩擦doublerubsの後にも、表面損傷を示さない。また、一つの好ましい実施形態において、本発明の硬化組成物は、約5~約100、別の実施形態において約10~約100、及びさらに別の実施形態において約20~約100のショアーA硬度値を示す。本発明の硬化性組成物は、コーティング、フィルム、接着剤、カプセル化、注型品、コンポジット、ラミネート、エレクトロニクス、電気用積層板、絶縁、土木建築などの分野のような、従来のエポキシ樹脂が用いられる用途において用いてよい。一つの実施形態において、例えば、本発明の硬化組成物は、周囲硬化コーティング及び接着剤に有用である場合がある。以下の例及び比較例は、さらに本発明を詳細に説明するが、それらは発明の範囲を限定するとは解釈されないものである。以下の例において、次のような様々な用語及び名称が用いられる。DVBDOはジビニルベンゼンジオキシドを表す。本例で用いられるDVBDOは、81geqのエポキシド当量を有するジビニルベンゼンジオキシドである。ポリメルカプタン358は、354geqのチオール当量を有するメルカプタン化mercaptanized大豆油である。JEFFCAT商標製品は、HuntsmanPerformanceProductsより市販のアミン触媒であり、JEFFCAT商標はHuntsmanの商標である。以下の例において、例えば次のような標準的な分析機器及び方法が用いられる。ショアーA硬度は、ShoreInstron社製のショアーAジュロメーターで、ASTMD2240を用い測定した。不粘着性は、木製の棒を用い手で押したときの、粘着の欠如又は硬化した配合の表面からの材料の除去により定義されるように、硬化した配合が粘着性でないことを意味する。例1~11DVBDO及びポリメルカプタン358に対する周囲硬化触媒20mLのバイアルに、10gのDVBDO、40gのポリメルカプタン358及び01gのアミン触媒を添加した。得られる配合混合物を1分間混合し、51cmのアルミニウム皿に注ぎ込み、18時間周囲温度で硬化させて、不粘着性、可撓性の固体を形成した。例1~11において用いたアミン触媒を表1に示した。さらに、結果として得られる硬化材料のショアーA硬度の値もまた表1に示した。例1~11において、DVBDO触媒混合物を50°Cに5分間加熱し触媒を溶解させ、次に該混合物を約30°Cに冷ました。冷却されたDVBDO触媒混合物をMSOに添加し、この2つを共に混合した。結果として得られる配合混合物を上述のようなアルミニウム皿に注ぎ込み硬化させた。例1~11の各硬化サンプル材料は不粘着性であった。そして、メチルエチルケトンに浸した綿棒での100回の往復摩擦doublerubsの後に、表面損傷を示さなかった。比較例A~IDVBDO及びポリメルカプタン358に対する周囲硬化非触媒表2に示されたアミンを、例1~11について述べたように評価した。周囲温度で18時間後、比較例A~Iの配合は液体のままであり、硬化しなかった。表2に示されている上記の比較例A~Iにおいて用いた非触媒の化学構造及び化学名は以下の通りである。