所定方向に配置された複数のループコイルを備え指示体に設けられた共振回路と電磁的に結合されるセンサを有し、前記指示体が前記センサの一面側で指示した位置を検出する指示体検出装置であって、前記センサの他面側に配置されるとともに、前記複数のループコイルのうち前記所定方向の両端に配置されたループコイルにそれぞれの端部が近接して配置され、前記ループコイルから発生する磁界を偏向するシールド部材と、前記複数のループコイルを所定の手順で選択する選択回路と、前記選択回路を介して前記複数のループコイルに磁界を発生させるための信号を供給する信号発生回路と、を備え、前記選択回路を介して、前記所定方向に配置された前記複数のループコイルのうち一方の端部領域に配置された少なくとも一つのループコイルからなる第一のループコイルから磁界を発生させる際には他方の端部領域に配置された少なくとも一つのループコイルからなる第二のループコイルからも磁界を発生させることで、前記第一のループコイルから生じる不要輻射と前記第二のループコイルから生じる不要輻射とが打ち消しあうようにしたことを特徴とする指示体検出装置。請求項1において、前記第一及び第二のループコイルは、それぞれ前記複数のループコイルのうち前記所定方向の一方及び他方の最端部に配置された一のループコイルであり、前記選択回路を介して前記第一及び第二のループコイルから磁界が発生するようにしたことを特徴とする指示体検出装置。請求項1において、前記所定方向の少なくとも一方の端部領域には、前記複数のループコイルとは異なる他のループコイルが前記選択回路にて選択可能に配置されており、前記選択回路を介して、前記他方の端部領域に配置されたループコイルから磁界を発生させる際には前記他のループコイルからも磁界を発生させるようにしたことを特徴とする指示体検出装置。請求項3において、前記所定方向の他方の端部領域にも前記複数のループコイルとは異なる他のループコイルが前記選択回路にて選択可能に配置されており、前記選択回路を介して、前記他方の端部領域に配置された他のループコイルから磁界を発生させる際には前記一方の端部領域に配置されたループコイルからも磁界を発生させるようにしたことを特徴とする指示体検出装置。請求項3において、前記選択回路を介して、前記他方の端部領域に配置されたループコイルから磁界を発生させるための信号とは異なる信号を、前記他のループコイルに供給して磁界を発生させるようにしたことを特徴とする指示体検出装置。請求項1において、前記複数のループコイルはそれぞれが同一の形状に形成されており、前記選択回路を介して供給される磁界を発生させるための信号の方向は、前記第一及び第二のループコイルのそれぞれに対して同一であることを特徴とする指示体検出装置。請求項1において、前記選択回路を介して互いに直列接続された前記第一のループコイルと前記第二のループコイルとに磁界を発生させるための信号が供給されるようにしたことを特徴とする指示体検出装置。請求項1において、前記選択回路を介して互いに並列接続された前記第一のループコイルと前記第二のループコイルとに磁界を発生させるための信号が供給されるようにしたことを特徴とする指示体検出装置。請求項1において、前記第一及び第二のループコイルの少なくとも一方のループコイルに供給される磁界を発生させるための信号を制御するための補償回路をさらに備えたことを特徴とする指示体検出装置。請求項1において、情報を表示する表示領域を有し前記センサの一面側に配置された表示装置と、前記センサの一面側であって前記表示領域の周部に前記表示装置から発生する電磁界を軽減するための金属部材と、をさらに備えたことを特徴とする指示体検出装置。ところで、上述した特許文献1等に開示された電磁授受方式を用いた座標検出装置では、信号を送信するセンサコイルの位置によって不要輻射レベルが一定でなく、座標検出装置から所定距離離れた場所での不要輻射レベルが過大になるおそれがあるという問題があった。例えば、特許文献1に開示された座標検出装置では、複数のセンサコイルの全体に対向するようにシールド板が設けられており、不要輻射レベルが過大にならないように対策が施されている。しかし、このシールド板の端部に配置されたセンサコイルから信号を送信する際には、このセンサコイルにより発生する電磁界に含まれるサイドローブ成分がシールド板の範囲から外れると、シールド板による遮蔽が十分に行われないことになるため、このサイドローブ成分に起因して不要輻射レベルが大きくなる。このような不要輻射レベルが大きくなると、欧州における無線及び電気通信端末機器を対象とするRTTERadioandTelecommunicationsTerminalEquipment指令への適合が困難になるなどの事態が生じるおそれがあるため、不要輻射レベルを下げる対策が必要となる。本発明は、このような点に鑑みて創作されたものであり、その目的は、ループコイルから放出される不要輻射を打ち消しあうことができる指示体検出装置を提供することにある。上述した課題を解決するために、本発明の指示体検出装置は、所定方向に配置された複数のループコイルを備え指示体に設けられた共振回路と電磁的に結合されるセンサを有し、指示体がセンサの一面側で指示した位置を検出する指示体検出装置であって、センサの他面側に配置されるとともに、複数のループコイルのうち所定方向の両端に配置されたループコイルにそれぞれの端部が近接して配置され、ループコイルから発生する磁界を偏向するシールド部材と、複数のループコイルを所定の手順で選択する選択回路と、選択回路を介して複数のループコイルに磁界を発生させるための信号を供給する信号発生回路とを備え、選択回路を介して、所定方向に配置された複数のループコイルのうち一方の端部領域に配置された少なくとも一つのループコイルからなる第一のループコイルから磁界を発生させる際には他方の端部領域に配置された少なくとも一つのループコイルからなる第二のループコイルからも磁界を発生させることで、第一のループコイルから生じる不要輻射と第二のループコイルから生じる不要輻射とが打ち消しあうようにしている。具体的には、例えば上述した第一及び第二のループコイルは、それぞれ複数のループコイルのうち所定方向の一方及び他方の最端部に配置された一のループコイルであり、選択回路を介して第一及び第二のループコイルから磁界が発生するようにすることが望ましい。第一及び第二のループコイルに同時に信号を供給することにより、これら第一及び第二のループコイルのそれぞれによって発生する不要輻射を互いに打ち消し、複数のループコイル全体で発生する不要輻射を打ち消しあうことができる。また、上述した所定方向の少なくとも一方の端部領域には、複数のループコイルとは異なる他のループコイルが選択回路にて選択可能に配置されており、選択回路を介して、他方の端部領域に配置されたループコイルから磁界を発生させる際には他のループコイルからも磁界を発生させるようにしてもよい。また、上述した所定方向の他方の端部領域にも複数のループコイルとは異なる他のループコイルが選択回路にて選択可能に配置されており、選択回路を介して、他方の端部領域に配置された他のループコイルから磁界を発生させる際には一方の端部領域に配置されたループコイルからも磁界を発生させるようにしてもよい。また、上述した選択回路を介して、他方の端部領域に配置されたループコイルから磁界を発生させるための信号とは異なる信号を、他のループコイルに供給して磁界を発生させるようにしてもよい。このように、他のループコイルを用いた場合であっても、不要輻射を打ち消し合うことができる。また、上述した複数のループコイルはそれぞれが同一の形状に形成されており、選択回路を介して供給される磁界を発生させるための信号の方向は、第一及び第二のループコイルのそれぞれに対して同一であることが望ましい。これにより、シールド部材の一方の端部から漏れる第一のループコイルによる不要輻射と、シールド部材の他方の端部から漏れる第二のループコイルによる不要輻射とを互いに打ち消しあうことができる。また、上述した選択回路を介して互いに直列接続された第一のループコイルと第二のループコイルとに磁界を発生させるための信号が供給されるようにすることが望ましい。あるいは、上述した選択回路を介して互いに並列接続された第一のループコイルと第二のループコイルとに磁界を発生させるための信号が供給されるようにすることが望ましい。ループコイルの接続方法を工夫することにより、信号発生回路、選択回路および各ループコイルの間の接続を簡素化することができる。また、上述した第一及び第二のループコイルの少なくとも一方のループコイルに供給される磁界を発生させるための信号を制御するための補償回路をさらに備えることが望ましい。これにより、第一及び第二のループコイルのそれぞれに同じ信号を供給したときにそれぞれによって発生する不要輻射の大きさに差がある場合であっても、少なくとも一方の不要輻射の大きさを調整してそれぞれの不要輻射を確実に打ち消しあうことが可能となる。また、情報を表示する表示領域を有しセンサの一面側に配置された表示装置と、センサの一面側であって表示領域の周部に表示装置から発生する電磁界を軽減するための金属部材とをさらに備えることが望ましい。これにより、発生する電磁界を軽減するとともに指示体検出装置の強度向上を図ることができる。以下、本発明を適用した一実施形態の指示体検出装置について、図面を参照しながら説明する。図1は、一実施形態の指示体検出装置の概略的な全体構成を示す図である。本実施形態の指示体検出装置100は、共振回路が内蔵された位置指示器指示体200との間で交番磁界を送受信することにより、位置指示器200によって指定された検出領域内の指示位置を検出する。このために、指示体検出装置100は、各種の情報を表示するLCD液晶表示装置ユニット300に対向させて表示面と反対側に配置されたセンサ110と、センサ110に対向させてLCDユニット300と反対側に配置されたシールド部材120と、センサ110と信号線を介して接続された処理部130を備えている。位置指示器200は、センサ110や処理部130とは物理的に分離しており、これらの間は信号ケーブルを介して接続されていない。図2は、位置指示器200の構成を示す図である。位置指示器200は、指示コイル210とコンデンサ212からなる直列共振回路を備える。指示体検出装置100との間で送受信される交番磁界の周波数f1は、この直列共振回路の共振周波数に一致するように設定されている。図3は、指示体検出装置100の構成を示す図である。図3に示すように、センサ110は、水平方向X軸方向に整列配置された同一形状の12個のループコイルX1~X12と、垂直方向Y軸方向に整列配置された同一形状の12個のループコイルY1~Y12と、複数のループコイルX1~X12、Y1~Y12を所定の手順順番で選択する選択回路132とを備えている。ループコイルX1~X12、Y1~Y12が形成された範囲が位置指示器200の位置を検出可能な検出範囲を形成している。ループコイルX1~X12、Y1~Y12によって位置指示器200との間で信号の送受信が行われる。なお、実際には、X軸方向およびY軸方向には12個よりも多くのループコイルが備わっているが、説明や図示を簡略化するために本実施形態では12個としている。ループコイルX1は、導線が所定回数1回でもよい矩形形状に巻回されたループコイルであって、矩形形状の長辺がY軸に平行になるように配置されている。同様に、水平方向に整列配置された他のループコイルX2~X12のそれぞれも導線が所定回数矩形形状に巻回されたループコイルであって、矩形形状の長辺がY軸に平行になるように配置されている。これら12個のループコイルX1~X12は、部分的に重複するように水平方向にずらして配置されている。一方、ループコイルY1は、導線が所定回数1回でもよい矩形形状に巻回されたループコイルであって、矩形形状の長辺がX軸に平行になるように配置されている。同様に、垂直方向に整列配置された他のループコイルY2~Y12のそれぞれも導線が所定回数矩形形状に巻回されたループコイルであって、矩形形状の長辺がX軸に平行になるように配置されている。これら12個のループコイルY1~Y12は、部分的に重複するように垂直方向にずらして配置されている。なお、部分的に重複しないように各ループコイルX1~X12や各ループコイルY1~Y12をずらして配置するようにしてもよい。また、図3に示すように、処理部130は、選択回路132、信号発生回路134、増幅回路140、発振器142、周波数変換器144、検波回路148、サンプルホールド回路S/H150、アナログ-デジタル変換器A/D152、CPU160を備えている。選択回路132は、交番磁界送信時には、24個のループコイルX1~X12、Y1~Y12の中の1つあるいは対となる2つを順番に選択する。交番磁界送信時の選択動作の具体例については後述する。また、選択回路132は、交番磁界受信時には、24個のループコイルX1~X12、Y1~Y12の中の1つを順番に選択する。交番磁界受信時に選択したループコイルの始端および終端図3において、符号Aが付されたX1A、Y1A等が始端を、符号Bが付されたX1B、Y1B等が終端をそれぞれ示しているの間に現れる電圧を出力する。例えばループコイルX1、X2、、X12、Y1、Y2、、Y12の順に選択され、その後、ループコイルX1に戻って同じ順番でこの選択動作が繰り返される。信号発生回路134は、交番磁界送信時に選択回路132によって選択されたループコイルに信号電流を供給して磁界を発生させることにより、この選択されたループコイルから所定周波数位置指示器200内の共振回路の共振周波数f1の信号を送信する。増幅回路140は、交番磁界受信時に選択回路132によって選択されたループコイルの出力電圧を増幅する。発振器142は、増幅回路140の出力信号の周波数f1と同じ周波数で発振動作を行う。周波数変換器144は、周波数混合回路ミキサであって、増幅回路140の出力信号と発振器142の出力信号が入力されており、これら2つの信号を混合して出力する。具体的には、発振器142の出力信号の周波数と、増幅回路140の出力信号の周波数はともにf1であり、これらの信号の和成分2f1と差成分0直流電圧に相当する信号が周波数変換器144から出力される。検波回路148は、周波数変換回路144から出力される信号を積分する。和成分を積分した値が0になるので、差成分に対応して積分時間分の直流成分の値が検出され、検波回路148から出力される。これらの発振器142、周波数変換器144、検波回路148によってダイレクト検波回路が構成されている。サンプルホールド回路S/H150は、検波回路148の出力電圧を所定時間保持する。アナログ-デジタル変換器A/D152は、サンプルホールド回路150によって保持された電圧を所定ビット数のデジタルデータに変換する。CPU160は、メモリやハードディスク装置ともに図示せずに格納された所定のプログラムを実行することにより、アナログ-デジタル変換器152の出力データ検波出力データに基づいて位置指示器200のX軸方向およびY軸方向の位置を算出する動作と、そのために必要な指示体検出装置100の各部を制御する動作を行う。本実施形態の指示体検出装置100はこのような構成を有しており、次にその動作を説明する。指示体検出装置100では、一部のループコイルからの信号送信に伴う過大な不要輻射を打ち消しあうために、信号送信を行うループコイルの選択順番に工夫がなされている。図4は、Y軸方向に整列配置された12個のループコイルY1~Y12の選択順番を示す図である。なお、X軸方向に整列配置された12個のループコイルX1~X12についても同様であり、詳細な説明は省略する。図4に示すように、選択回路132は、CPU160から送られてくる選択指示にしたがって、最初に、検出領域の一方端に配置されたループコイルY1と他方端に配置されたループコイルY12からなる一対のループコイルを選択する。信号発生回路134は、これら一対のループコイルを構成する2つのループコイルY1、Y12のそれぞれに同相の電流を同時に供給することにより、ループコイルY1、Y12から周波数f1の信号を位置指示器200に向けて送信する。図5は、両端部に配置された一対のループコイルY1、Y12に同相の電流を同時に供給するための接続方法を示す図である。図5に示すように、信号発生回路134から供給される電流の向きが同じになってループコイルY1、Y12のそれぞれによって発生する電磁界の向きが同じになるように、一対のループコイルY1、Y12のそれぞれが並列に接続され、この並列回路が信号発生回路134に接続されている。次に、選択回路132は、CPU160から送られてくる選択指示にしたがって、検出領域の一方端から2番目に配置されたループコイルY2と他方端から2番目に配置されたループコイルY11からなる一対のループコイルを選択する。信号発生回路134は、これら一対のループコイルを構成する2つのループコイルY2、Y11のそれぞれに同相の電流を同時に供給することにより、ループコイルY2、Y11から周波数f1の信号を位置指示器200に向けて送信する。図6は、端部から2番目に配置された一対のループコイルY2、Y11に同相の電流を同時に供給するための接続方法を示す図である。図6に示すように、信号発生回路134から供給される電流の向きが同じになってループコイルY2、Y11のそれぞれによって発生する電磁界の向きが同じになるように、一対のループコイルY2、Y11のそれぞれが並列に接続され、この並列回路が信号発生回路134に接続されている。次に、選択回路132は、CPU160から送られてくる選択指示にしたがって、検出領域の一方端から3番目に配置されたループコイルY3を選択する。信号発生回路134は、この選択されたループコイルY3に電流を供給することにより、ループコイルY3から周波数f1の信号を位置指示器200に向けて送信する。図7は、ループコイルY3に電流を供給するための接続方法を示す図である。図7に示すように、信号発生回路134にはループコイルY3のみが接続される。以後、順番にループコイルY4~Y9が一つずつ選択され、各ループコイルから周波数f1の信号が送信される。同様にしてループコイルX1~X12についても選択および信号の送信が行われた後、再びループコイルY1、Y12の選択動作以降が繰り返される。ところで、シールド部材120は、X軸方向に沿った両端が、X軸方向に沿った両端に配置されたループコイルX1、X12に近接し、Y軸方向に沿った両端が、Y軸方向に沿った両端に配置されたループコイルY1、Y12に近接するように形成されている。このシールド部材120によって、ループコイルX1~X12、Y1~Y12のそれぞれから発生する磁界を偏向あるいは遮蔽するようになっている。本実施形態の指示体検出装置100では、検出領域に対向するようにシールド部材120が配置されており、その端部近傍に設けられた一方のループコイルY1等のみに電流を流した場合には、発生する電磁界のサイドローブ部分をシールド部材120で十分に遮蔽することができずに一部が漏洩してしまい、不要輻射が他のループコイルY3等に比べて過大になることに着目している。そして、この過大な不要輻射を打ち消しあうために、一対のループコイルに対して同相の電流を同時に供給している。図8は、一対のループコイルを同相で駆動した場合の効果を示す図である。図8において、横軸は電流を供給するループコイル名を、縦軸はセンサ110と垂直な向きに所定距離離れた位置で測定した不要輻射の強度をそれぞれ示している。また、Aで示された特性は、Y軸方向に沿った対称位置に配置された一対のループコイルを同相で駆動した同相送信の場合の不要輻射を、Cで示された特性はループコイルY1、Y2等を単独で駆動した通常送信の場合の不要輻射をそれぞれ示している。図8に示すように、最も端部に配置されたループコイルY1については、単独で駆動する場合に比べて、他方端側に配置されたループコイルY12を同相で同時に駆動することにより、不要輻射を打ち消しあうことができる。同様に、端部から2番目に配置されたループコイルY2については、単独で駆動する場合に比べて、他方端側に配置されたループコイルY11を同相で同時に駆動することにより、不要輻射を打ち消しあうことができる。しかし、端部から3番目以降に配置されたループコイルY3等については、単独で駆動する場合に比べて一対のループコイルを同相で駆動する場合の方が不要輻射が同程度あるいは悪化する。本実施形態では、この結果に基づいて、端部の2本のループコイルについては一つとなるループコイルを同相で駆動し、それ以外のループコイルについては単独で駆動している。このように、本実施形態の指示体検出装置100では、一対のループコイルに同時に、しかも、電流の向きを工夫して、一方のループコイルによって発生する不要輻射を他のループコイルによって発生する不要輻射で打ち消すことにより、一対のループコイル全体で発生する不要輻射を打ち消しあうことができる。特に、シールド部材120の端部から漏れる一方端近傍のループコイルY1、Y2による電磁界を、他方端近傍のループコイルY12、Y11による電磁界で相殺して不要輻射を打ち消しあうことが可能となる。ところで、上述した実施形態では、シールド部材120の端部近傍に配置された一対のループコイルについては同相で駆動することにより不要輻射を打ち消しあうことができるが、それ以外のループコイルについても、一対のループコイルのそれぞれの電流の向きを工夫して同時に駆動することにより、さらに不要輻射を打ち消しあうことが可能となる。図9は、一対のループコイルを逆相で駆動した場合の効果を示す図である。図9において、横軸は電流を供給するループコイル名を、縦軸はセンサ110と垂直な向きに所定距離離れた位置で測定した不要輻射の強度をそれぞれ示している。また、Bで示された特性は、Y軸方向に沿った対称位置に配置された一対のループコイルを逆相で駆動した逆相送信の場合の不要輻射を、Cで示された特性はループコイルY1、Y2等を単独で駆動した通常送信の場合の不要輻射をそれぞれ示している。図9に示すように、端部から2番目までに配置されたループコイルY1、Y2については、単独で駆動する場合に比べて、他方端側に配置されたループコイルY12、Y11を逆相で同時に駆動することにより、不要輻射が増大する。しかし、端部から3番目に配置されたループコイルY3については、単独で駆動する場合に比べて、一対のループコイルY3、Y10を逆相で同時に駆動する場合の方が不要輻射を打ち消しあうことができる。したがって、3番目のループコイルY3については、単独で駆動するのではなく、Y軸方向に沿って対称配置された一対のループコイルY3、Y10を逆相で同時に駆動することにより、不要輻射を打ち消しあうことができる。図10は、端部から3番目に配置された一対のループコイルY3、Y10に逆相の電流を同時に供給するための接続方法を示す図である。図10に示すように、信号発生回路134から供給される電流の向きが反対になってループコイルY3、Y10のそれぞれによって発生する電磁界の向きが反対になるように、一対のループコイルY3、Y10のそれぞれが並列に接続され、この並列回路が信号発生回路134に接続されている。このように、シード板120の端部以外に配置された一対のループコイルY3、Y10についても、一方のループコイルY3による電磁界を、他方のループコイルY10による電磁界で相殺して不要輻射を打ち消しあうことが可能となる。なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内において種々の変形実施が可能である。例えば、上述した実施形態では、一対のループコイルに同相あるいは逆相の電流を供給するために、図6等に示すように一対のループコイルのそれぞれを並列に接続したが、その他の接続形態を採用してもよい。図11は、一対のループコイルのそれぞれを直列接続して同相の電流を同時に供給するようにした接続形態の変形例を示す図であり、図5に示す接続例に対応する。図12は、一対のループコイルのそれぞれを直列接続して逆相の電流を同時に供給するようにした接続形態の変形例を示す図であり、図10に示す接続例に対応する。図13は、一対のループコイルのそれぞれに別々の信号発生回路134A、134Bを接続して同相あるいは逆相の電流を同時に供給するようにした変形例を示す図である。また、上述した実施形態では特に言及していないが、センサ110やLCDユニット300の周部に、LCDユニット300から発生する電磁界を軽減するとともに指示体検出装置の強度向上のための金属製の枠体が存在する場合については、この枠体を通して流れる電流を考慮して各ループコイルに供給する電流値を調整するようにしてもよい。図14は、変形例の指示体検出装置100Aの概略的な全体構成を示す図である。この指示体検出装置100Aは、図1に示した指示体検出装置100に対して、LCDユニット300の外周近傍に配置された金属製の枠体金属部材310が追加された点が異なっている。このような枠体310が存在する場合には、一方の端部側のループコイルY1、Y2に周波数f1の交流電流を流すと、これらのループコイルによって発生する電磁界によってその近傍を通る枠体310にも電流が流れる。この電流は、枠体310を通って他方の端部側のループコイルY12、Y11の近傍に流れるが、ループコイルY1、Y2近傍の電流とループコイルY12、Y11近傍の電流とでは向きが反対になるため、互いに極性が反対となる電磁波を発生する。これらの電磁波は、センサ110から離れた位置における不要輻射を弱めるように作用するため、これらの電磁波による影響を考慮して一対のループコイルのそれぞれに流す電流値が調整される。例えば、図13に示す構成を用いる場合には、一方のループコイルY1の電流値を1としたきに、他方のループコイルY12の電流値が0.7~0.9となるように信号発生回路134A、134Bが調整されている。なお、電流値を調整する代わりに出力電圧レベル周波数f1の信号の振幅を調整したり、ループコイルY1、Y12の各抵抗値を調整して、発生する電磁波の強度を調整してもよい。また、このような調整は、信号発生回路134A、134Bの少なくとも一方の内部あるいは外部に、電流値や抵抗値を調整して各ループコイルに供給される信号のレベルを制御する補償回路を備えることにより実現することができる。また、枠体310を備えない構成図1においても、ループコイルY1、Y12に同じ電流を流したときにそれぞれにおいて発生する不要輻射の大きさが同じにならない場合がある。このような場合にも、上述した補償回路を用いて少なくとも一方のループコイルによって発生する不要輻射の大きさを調整することで、それぞれのループコイルによって発生する不要輻射を確実に打ち消しあうことが可能となる。また、上述した実施形態では、端部から2番目までの一対のループコイルについて同相で駆動したり、3番目の一対のループコイルについて逆相で駆動するようにしたが、どの範囲のループコイルを一対で駆動したときに不要輻射を打ち消しあうことができるかは、ループコイルの形状、配置、流す電流の周波数や、各ループコイルとシールド部材120との位置関係などにより変化するために、これらの仕様が決まった段階で図8や図9に示す効果確認を行って、同相あるいは逆相で駆動するループコイルの範囲を決定することが望ましい。例えば、最端部に配置された1本のループコイルの対のみを同相で駆動する場合が考えられる。また、上述した実施形態では、Y軸方向に沿った一方の端部領域に配置された1本のループコイルY1あるいはY2と他方の端部領域に配置された1本のループコイルY12あるいはY11とを一対にして同時に信号を供給するようにしたが、一方の端部領域に配置された1本以上のループコイルY1等を第一のループコイル、他方の端部領域に配置された1本以上のループコイルY12等を第二のループコイルとし、これら第一および第二のループコイルに対して同時に信号を供給するようにしてもよい。すなわち、両方の端部領域に配置された1本あるいは2本以上のループコイルを対にして同時に信号を供給する場合にも、これらのループコイルで発生する不要輻射を互いに打ち消しあうようにすることができる。また、上述した実施形態では、Y軸方向に沿った一方の端部領域に配置された1本のループコイルY1あるいはY2と他方の端部領域に配置された1本のループコイルY12あるいはY11とを一対にして同時に信号を供給することでこれら一対のループコイルY1、Y12によって不要輻射を打ち消すようにしたが、電磁界を発生するループコイルY1、Y12等とは別に不要輻射を打ち消すための専用のループコイルを追加し、電磁界発生用のループコイルY1等と不要輻射打ち消し用の専用のループコイルとを組み合わせて同時に電流を流して不要輻射を打ち消すようにしてもよい。図15は、不要輻射打ち消し用の専用ループコイルを用いた変形例を示す図である。図15において、Y1’はループコイルY1と同じ形状を有し同じ位置に形成された形状と位置は完全に同じある必要はなく、不要輻射打ち消しの効果を確認しながら形成しやすい形状および位置を決定すればよい不要輻射打ち消し用の専用ループコイルである。また、Y12’はループコイルY12と同じ形状を有し同じ位置に形成された不要輻射打ち消し用の専用ループコイルである。これらの専用ループコイルが特許請求の範囲における他のループコイルに対応する。図15に示す例では、ループコイルY1に電流を流すときに、専用ループコイルY12’に向きが同じ同相の電流が流れる。なお、ループコイルY1と専用ループコイルY12’に同相の電流を流す方法は、図1に示す接続形態で信号発生回路134を接続する場合の他、図11あるいは図13に示した方法を採用してもよい。また、図13に示す方法を採用する場合に、専用ループコイルY12’に対応して不要輻射打ち消し用の信号を供給する専用の信号発生回路を用いるようにしてもよい。また、図15に示す例では、ループコイルY1、Y12のそれぞれに対応する専用ループコイルY12’、Y1’を示したが、ループコイルY2、Y11のそれぞれについても同様の専用ループコイルが用いられている図示は省略。また、図15に示した例では、ループコイルY1、Y2が配置された一方の端部領域とループコイルY12、Y11が配置された他方の端部領域の両方に専用ループコイルを形成したが、いずれか一方の端部領域のみに専用ループコイルを形成するようにしてもよい。図16は、不要輻射打ち消し用の専用ループコイルを用いた他の変形例を示す図である。図16に示すY1’、Y12’は、図15と同様の不要輻射打ち消し用の専用ループコイルである。図16に示す例では、同相の電流が供給されるループコイルY1と専用ループコイルY12’がセンサ110内において一体に形成されている。同様に、同相の電流が供給されるループコイルY12と専用ループコイルY1’がセンサ110内において一体に形成されている。このように、ループコイルと専用ループコイルとを一体に形成する場合には、選択回路132内での接続切替のためのスイッチを減らすことができる。また、上述した実施形態では、LCDユニット300とともに用いられる指示体検出装置100、100Aについて説明したが、LCDユニット300とは別に用いられる指示体検出装置についても本発明を適用することができる。