引出形遮断器を載置して前後方向の移動をガイドする一対の固定枠レールを左右両側に有する床板と、前記引出形遮断器の背面側から導出された上下の端子に接離可能な主回路端子と、前記主回路端子を絶縁支持する一対の側板とを備え、前記引出形遮断器が前記主回路端子に接続された接続位置で前記引出形遮断器に設けられたインターロックピンに係合する係合穴が前記床板に形成され、前記インターロックピンを中心に前記引出形遮断器が電磁力により水平方向に回転しようとする動きを阻止するガイド部材が設けられていることを特徴とする引出形遮断器の固定枠。請求項1記載の引出形遮断器の固定枠において、前記係合穴は、前記床板の左右の中心線から偏心した位置に形成され、前記ガイド部材は、前記中心線に対して、前記係合穴とは左右反対の位置に設けられていることを特徴とする引出形遮断器の固定枠。請求項1または請求項2記載の引出形遮断器の固定枠において、前記ガイド部材は、前記接続位置にある前記引出形遮断器の奥側角部近傍の側面に微小隙間で対向するように、前記固定枠レールの上面側に設けられたガイド突起部であることを特徴とする引出形遮断器の固定枠。請求項1または請求項2記載の引出形遮断器の固定枠において、前記ガイド部材は、前記接続位置にある前記引出形遮断器の奥側角部近傍の側面に微小隙間で対向させて設けられた、前記引出形遮断器の移動方向に回動可能なローラであることを特徴とする引出形遮断器の固定枠。請求項1または請求項2記載の引出形遮断器の固定枠において、前記ガイド部材は、前記引出形遮断器の背面側に設けられた凸部または凹部と嵌合するように、前記床板に設けられたガイド凹部材またはガイド凸部材であることを特徴とする引出形遮断器の固定枠。請求項1または請求項2記載の引出形遮断器の固定枠において、前記引出形遮断器は下部に車輪を有し、前記ガイド部材は、前記接続位置にある前記引出形遮断器の前記車輪と嵌合する車輪ガイドであることを特徴とする引出形遮断器の固定枠。上記特許文献1に示す固定枠に設けられたインターロック挿入穴36は、図10に示すように、前面側から見て、左右の中心線上にはなく、偏心した位置図10の場合は左にずれた位置にある。これは、図示を省略しているが、引出形遮断器の挿入引出用ハンドルの挿入口が、通常、中心にある場合が多く、このため、挿入孔の位置を避けて、左右いずれかに偏心させているためである。したがって、特許文献1の場合では、固定枠に引出形遮断器を載置して接続位置まで移動すると、引出形遮断器に取り付けられているインターロックピンが、固定枠の中心線より左側へ偏心した位置で固定されることになる。遮断器の短絡投入時、または事故時の短絡遮断時の電磁力により、引出形遮断器は前方に傾くような力が働くが、インターロックピンが左側へ偏心した位置にあるため、上方から見て、上記電磁力は遮断器に対して右回りの回転力となって作用する。この回転力により、1次ジャンクションと主回路端子との接触面において、噛み込み不足になる方向へずれる虞が有り、噛み込み不足が生じると、場合によっては発弧に至る恐れがあるという問題点があった。インターロックピンの取付位置を引出形遮断器の両側に設けて、回転力を防止することも考えられるが、その場合は、構造が複雑化するとともにコストが高くなるという問題点がある。なお、上記の回転力が作用する現象は、仮にインターロックピンを設計上中央に設けていてもすなわち左右に偏心していなくても、製作時の誤差あるいは引出形遮断器の挿入操作時の左右の位置ずれがあるため、常に起こりうる。この発明は、上記のような問題点を解消するためになされたもので、短絡投入時等の電磁力によりインターロックピンを中心にして引出形遮断器が回転しようとする力を抑制することを目的とする。この発明に係る引出形遮断器の固定枠は、引出形遮断器を載置して前後方向の移動をガイドする一対の固定枠レールを左右両側に有する床板と、引出形遮断器の背面側から導出された上下の端子に接離可能な主回路端子と、主回路端子を絶縁支持する一対の側板とを備え、引出形遮断器が主回路端子に接続された接続位置で引出形遮断器に設けられたインターロックピンに係合する係合穴が床板に形成され、インターロックピンを中心に引出形遮断器が電磁力により水平方向に回転しようとする動きを阻止するガイド部材が設けられているものである。この発明の引出形遮断器の固定枠によれば、床板にインターロックピンとの係合穴が形成され、インターロックピンを中心に引出形遮断器が水平方向に回転しようとする動きを阻止するガイド部材を備えたので、固定枠に載置された引出形遮断器が、短絡時等の大電流による大きな電磁力により、インターロックピンを中心に回転するのを阻止して、引出形遮断器の端子と固定枠側の主回路端子との接続部において噛み込み不良が発生するのを防止できる。実施の形態1.以下、この発明の実施形態1による引出形遮断器の固定枠を図に基づいて説明する。図1は、固定枠に引出形遮断器が載置された状態を示す側面図である。また、図2は、図1の固定枠の平面図である。なお、以下の説明では、引出形遮断器として、真空バルブを有し、台車に搭載されて移動可能な引出形の真空遮断器を例に説明する。真空遮断器1は、真空バルブ2が収容されたモールドフレーム3と、操作機構図示せずが収容されたメカフレーム4とが、台車5に搭載されて構成されている。真空遮断器1が次に説明する固定枠に載置されて配電盤等に収納されたとき、図1の左側が配電盤の前面扉側となるので、以下の説明では、図1の左側を前面側として説明する。モールドフレーム3の背面側には、真空バルブ2の固定側電極図示せずに接続された固定側端子と、可動側電極図すせずに接続された可動側端子とからなる1次ジャンクション6が上下に導出されて固定されている。また、可動側電極はリンク機構図示せずを介してメカフレーム4内の操作機構に連結されており、操作機構に電気的に信号を与えて動作せると、その動作に連動して可動側電極が固定側電極に接離し、真空バルブ2が開閉動作するようになっている。真空遮断器1を載置する固定枠7は、床板8と、床板8の左右両側に前後方向に向けて設けられて、台車5の車輪5aをガイドする一対の固定枠レール9と、背面側の左右に立設された一対の側板10と、側板10に支持された上下の絶縁支え11と、絶縁支え11に支持された主回路端子12とを備えている。そして、固定枠7の床板8には、図2に示すように、左右の中心線より偏心した位置図2では前面側から見て左に、真空遮断器1側に設けたインターロックピンに係合する係合穴8aが設けられている。インターロックピンの位置が左右に偏心した位置にあるのは、真空遮断器1を固定枠7へ載置して移動させるとき、真空遮断器の挿入引出用ハンドルの挿入口が、通常は中心にあるので、挿入孔の位置を避けて、左右いずれかに偏心させているためである。真空遮断器1を前面側から固定枠7に収容し、固定枠レール9に台車5の車輪5aを合わせて載置して後方へ押し込むと、真空遮断器1の1次ジャンクション6が固定枠7背面に絶縁支持された主回路端子12に嵌合されて、図1に示すような接続状態となる。この接続位置で、真空遮断器1に設けられているインターロックピン図示せずが、固定枠7の床板8に設けられた係合穴8aに嵌合し、真空遮断器1が接続位置に固定される。この状態で、真空遮断器1は、主回路端子12を通して配電盤側の主回路と接続されて通電可能な状態となっている。更に、本実施の形態では、図2に示すように、断面コの字状に形成された固定枠レール9の上面側に、真空遮断器1が接続位置近傍まで挿入されたとき、真空遮断器1の奥側角部近傍の側面に対して僅かの隙間を有して係合するガイド突起部13ガイド部材を設けた点に特徴を有するものである。左右のガイド突起部13の間隔dは、真空遮断器1の後部側の幅寸法より僅かに広くしている。次に、上記のように構成したガイド突起部13の作用について説明する。固定枠7に載置された真空遮断器1が接続位置にあり、図1の実線矢印の方向に電流が流れると、この矢印に沿った通流経路で囲まれた領域では、図の紙面の裏側から手前側に向く方向の磁界が発生する。この磁界と、通流経路を流れる電流との相互作用フレミングの左手の法則によって、真空遮断器1の通電部は図中の白抜き矢印の方向へ電磁力を受ける。この電磁力は、通流経路を流れる電流の値の2乗に比例するため、通流経路に流れる電流が、例えば短絡電流等のような大電流になると、非常に大きい電磁力が作用することになる。このとき、固定枠7に載置された真空遮断器1は、インターロックピンが嵌合した係合穴8a部と、1次ジャンクション6の主回路端子12との噛み合い部でのみ固定された状態にある。真空遮断器1は、左右方向に見て中心線より偏心した位置図2の場合は中心線より左側にインターロックピンの固定部があるため、上記の大きな電磁力は、真空遮断器1を、インターロックピンを中心にして上面から見て右回りに回転させる力としても働くことになる。この回転力により、1次ジャンクション部に不要な力が掛かって噛み込み不足が生じ、場合によっては発弧する恐れがあった。そこで、本願の実施の形態では、図2bの拡大図に示すように、断面コの字状に形成した固定枠レール9の上面の板を内側に伸ばし、前方にテーパー加工を施して、真空遮断器1の挿入をガイドすると共に、横方向の遊びを規制するガイド部材としてガイド突起部13を設けたものである。固定枠レール9の奥部にだけガイド突起部13を設けているのは、真空遮断器1を固定枠7に挿入するときの入りにくさをなくするためである。なお、ガイド突起部13の更に奥側は、ストッパ9aとなっている。この構成により、真空遮断器1が固定枠7に収容されて接続位置にあるとき、短絡電流等のような大電流が流れても、真空遮断器1は、インターロックピン部と奥側左右のガイド突起部13で動きが抑制されているので、電磁力により横方向のズレが防止され、1次ジャンクション6の主回路端子12との接触部に不要な力が掛かるのを防止できる。なお、図2では、ガイド突起部13を左右に2個設けているが、上述のように、電磁力による回転力は、インターロックピンの位置が固定枠の左右中心線より左右いずれかに偏心している場合、偏心側の反対側に回転しようとする回転力として作用するので、中心線に対して、係合穴とは左右反対側に少なくとも1箇所あれば良い。また、図2では、ガイド突起部13は固定枠レール9の上面の板を内側に伸ばして形成したが、別部材を用いて同様の位置に溶接やボルト締め等で固定しても良い。また、上述のような電磁力による回転力が作用するのは、インターロックピンの位置が図2のように大きく偏心した位置にある場合は勿論であるが、仮にインターロックピンを設計上中央に設けていても、製作時の誤差あるいは引出形遮断器の挿入操作時の左右の位置ずれがあるので、常に起こりうる現象であるため、インターロックピンが中央にある場合でも有効である。以上のように、実施の形態1の引出形遮断器の固定枠によれば、引出形遮断器を載置して前後方向の移動をガイドする一対の固定枠レールを左右両側に有する床板と、引出形遮断器の背面側から導出された上下の端子に接離可能な主回路端子と、主回路端子を絶縁支持する一対の側板とを備え、引出形遮断器が主回路端子に接続された接続位置で引出形遮断器に設けられたインターロックピンに係合する係合穴が床板に形成され、インターロックピンを中心に引出形遮断器が電磁力により水平方向に回転しようとする動きを阻止するガイド部材が設けられているので、引出形遮断器に短絡電流等の大電流が流れたとき、大きな電磁力が作用して引出形遮断器がインターロックピンを中心に回転しようとする動きをガイド部材で阻止することができるため、引出形遮断器の1次ジャンクションと主回路端子との接続部に不要な力が作用せず、噛み込み不良が発生するのを防止でき、発弧の虞をなくすることができる。また、係合穴は、床板の左右の中心線から偏心した位置に形成され、ガイド部材は、中心線に対して、係合穴とは左右反対の位置に設けられているので、上記の効果に加え、ガイド部材の個数が減り、製作及び組立が簡単となる。また、ガイド部材は、接続位置にある引出形遮断器の奥側角部近傍の側面に微小隙間で対向するように、固定枠レールの上面側に設けられたガイド突起部としたので、固定枠レールを構成する部材を利用して簡単にガイド部材を形成でき、上記の効果を得ることができる。実施の形態2.図3は、実施の形態2による引出形遮断器の固定枠を示す上面図であり、実施の形態1の図2に対応する部分である。aは全体図、bはaの要部拡大図である。なお、固定枠に引出形遮断器を載置した状態の側面図は、実施の形態1の図1と同等であり、インターロックピンの位置も実施の形態1と同じである。以下の各実施の形態において、実施の形態1と同等部分は同じ符号を付して説明は省略し、主として相違点を中心に説明する。実施の形態2では、実施の形態1のガイド突起部13に替えて、ガイド部材としてローラ14を取り付けたものである。すなわち、図3に示すように、固定枠7の両サイドにある断面コの字状をした固定枠レール9の上面で、奥側のストッパ9aの手前近傍に、真空遮断器1の移動方向に回動可能なローラ14を設けたものであり、両ローラ14の内側間隔は、真空遮断器1の台車後部の幅より僅かに広い寸法としている。真空遮断器1が接続位置にあるとき、台車5の背面側両端部の側面が両ローラ14間に嵌合することで、真空遮断器1の短絡投入時、または事故時の短絡遮断時の電磁力による回転力を防止する。ローラ14を取り付けることで、実施の形態1のガイド突起部13より、挿入時によりスムーズに挿入して嵌合できる。なお、ローラ14は、必ずしも両側に必要ではなく、偏心位置にあるインターロックピンの係合穴8aの反対側に1箇所あれば良い。以上のように、実施の形態2の引出形遮断器の固定枠によれば、ガイド部材は、接続位置にある引出形遮断器の奥側角部近傍の側面に微小隙間で対向させて設けられた、引出形遮断器の移動方向に回動可能なローラとしたので、引出形遮断器を固定枠に載置して接続位置に挿入するときの嵌合をスムーズにして、実施の形態1と同様の効果を得ることができる。実施の形態3.図4は、実施の形態3による引出形遮断器の固定枠の上面図であり、真空遮断器1が接続位置にあり、その1次ジャンクション6が主回路端子12に嵌合された状態を示している。図5は図4のV-V線から見た側断面図、また図6は図5のVI-VI線から見た上面断面図である。図4の上面図では本実施の形態の特徴部は見えてないが、図5及び図6に示すように、本実施の形態では、真空遮断器1の台車5の後部の中央部に凸部15を設け、その凸部15と対向する固定枠7の床板8にガイド部材としてガイド凹部材16を溶接等で固着して設けたものである。真空遮断器1が接続位置にあるとき、凸部15がガイド凹部材16に嵌合する。このような構成により、短絡遮断時等に、真空遮断器1に電磁力による回転力が作用したときに、電磁力によって上面から見て右回りに回転するのを防止している。ここで、凸部15とガイド凹部材16の凹凸を入れ替えた構成でも良い。図7はその状態を示す図で、図6と同じ部分を示す上面図である。図7のように、固定枠7の床板8にガイド部材としてガイド凸部材17を設け、それと対向する真空遮断器1の台車5側に凹部18を設けたものである。なお、ガイド凹部材16又はガイド凸部材17は1箇所としたが、複数箇所でも良く、又、位置も中央部に限定するものではない。更に、変形例について説明する。図8は、変形例を示す上面図である。ここでは、真空遮断器1の台車5側に別部材による凸部を設けないで、台車5を構成する部材そのものを利用するものである。すなわち、bの拡大図に示すように、台車5の後端部の側板を真空遮断器1側の凸部とし、その凸部に対向する位置に、ガイド部材としてガイド凹部材19を設けたものである。ガイド凹部材19は床板8に固着している。なお、ガイド凹部材19は左右に設けても良いが、少なくとも、インターロックピンの係合部とは反対側に1箇所あれば良い。以上のように、実施の形態3の引出形遮断器の固定枠によれば、ガイド部材は、引出形遮断器の背面側に設けられた凸部または凹部と嵌合するように、床板に設けられたガイド凹部材またはガイド凸部材としたので、固定枠の床板後部の比較的自由な位置を選んでガイド部材を設置でき、実施の形態1と同様の効果を得ることができる。実施の形態4.図9は、実施の形態4による引出形遮断器の固定枠の上面図であり、引出形遮断器が接続位置にある状態を示している。図のように、本実施の形態では、真空遮断器1が接続位置にあるとき、真空遮断器1の台車5に設けられた奥側の車輪5aの右側面が嵌合する部位に、車輪ガイド20を設けたものである。車輪ガイド20は、固定枠7の床板8に溶接等により固定している。このような構成により、真空遮断器1がインターロックピンを中心に右回りに回転するのを防止している。車輪ガイド20は、左右の車輪に対応する位置に2箇所設けても良いが、少なくとも、インターロックピンの係合穴の偏心側とは反対側の車輪の外側に設けておけばよい。以上のように、実施の形態4の引出形遮断器の固定枠によれば、引出形遮断器は下部に車輪を有し、ガイド部材は、接続位置にある引出形遮断器の車輪と嵌合する車輪ガイドとしたので、車輪ガイドは引出形遮断器の接続端側のストッパを兼ねることが可能であり、簡単な構成で実施の形態1と同様の効果を得ることができる。