レール3aへ接続される引出し2の位置を前記レール3aに対して延長ガイドの横方向および/または長手方向Lに調整することができる調整デバイスを含む、引出し2を延長ガイド3の延長可能レール3aへ解放可能に連結するためのデバイス5であって、前記デバイス5は、前記引出し2へ固定されることが可能な固定部分9と、前記レール3aへ連結されることが可能な連結部分12とを有し、かつ前記固定部分9は、前記調整デバイスにより前記連結部分12に対して線形的に動作可能であり、かつ前記調整デバイスは、前記固定部分9へ、または前記連結部分12へ回転可能に取り付けられる調整ホイール8、38を有し、前記調整ホイール8、38上には、前記調整ホイール8、38を回転させるための作動領域37、47が設けられ、かつ前記調整デバイスは、伝動デバイスを含み、前記調整ホイール8、38の前記作動領域37、47の動きは、前記伝動デバイスにより、家具のカーカス4に対する前記引出し2の位置が、前記作動領域37、38が動かされる方向と同じ方向に調整されるようにして、前記連結部分9に対する前記固定部分12の線形動作に変換され得ることを特徴とするデバイス5。前記調整ホイールは、取り付けられた位置において前記引出し2の延長方向Lに対して略平行に配置される軸Xを中心として、または、取り付けられた状態において前記引出し2の前記延長方向Lに対して略水平かつ垂直に配置される軸Yを中心として回転可能であることを特徴とする、請求項1に記載のデバイス。前記調整ホイール8の前記作動領域37の動きは、前記伝動デバイスにより、前記固定部分9の前記連結部分12に対する、前記作動領域37の動作方向と同じ方向への線形動作に変換されることを特徴とする、請求項1または請求項2に記載のデバイス。前記引出し2の位置を調整するための前記調整デバイスによって線形的に動作可能であると共に、少なくとも前記引出し2の閉止位置において前記延長ガイド3または前記家具のカーカス4へ機能的に接続される突合わせ又は保持エレメント39が設けられていることを特徴とする、請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整ホイール8、38の前記作動領域37、47の動きは、前記突合わせ又は保持エレメント39の、前記作動領域37、47の前記動きと同じ方向または前記動きとは反対方向の線形動作に変換され得ることを特徴とする、請求項1から請求項4のいずれか一項に記載のデバイス。前記突合わせ又は保持エレメント39は、前記固定部分9へ取り付けられ、前記突合わせ又は保持エレメント39は、前記調整デバイスによって前記固定部分9と相対的に動かされることを特徴とする、請求項4または請求項5に記載のデバイス。前記引出し2の閉止位置は、前記突合わせ又は保持エレメント39の動きによって前記延長ガイドの長手方向Lに調整可能であることを特徴とする、請求項4から請求項6のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整デバイスは、第1の調整ホイール8と、第2の調整ホイール38とを有し、前記レール3へ接続される引出し2の位置は、前記第1の調整ホイール8により前記レール3aに対して横方向に調整可能であり、かつ前記レール3へ接続される引出し2の位置は、前記第2の調整ホイール38により前記レール3aに対して前記延長ガイド3の前記長手方向Lに調整可能であることを特徴とする、請求項1から請求項7のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整デバイスは、前記調整ホイール8、38の回転動作を前記固定部分9の前記連結部分12に対する線形動作に変換するための少なくとも1つのデバイス27a、27bを有することを特徴とする、請求項1から請求項8のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整デバイスは、前記調整ホイール8、38の回転動作を前記固定部分9の前記連結部分12に対する線形動作に変換するための少なくとも2つの軸方向へ離隔して配置されるデバイス27a、27bを有することを特徴とする、請求項9に記載のデバイス。前記伝動デバイスは、前記調整ホイール8、38の一方の側面に配置される少なくとも1つのらせん状の円盤26a、26bの形状であることを特徴とする、請求項1から請求項10のいずれか一項に記載のデバイス。前記伝動デバイスは、ギアを有することを特徴とする、請求項1から請求項11のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整デバイスは、自動ロック式であることを特徴とする、請求項1から請求項12のいずれか一項に記載のデバイス。前記デバイスは、前記固定部分9と前記連結部分12との相対位置を互いに対して解放可能に引き止めることができる引止めデバイスを含むことを特徴とする、請求項1から請求項13のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整ホイール8は、前記デバイス27a、27bの1つと個別に係合している2つの側面を有することを特徴とする、請求項10から請求項14のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整ホイール8は、前記固定部分9へ回転可能に取り付けられ、かつ前記連結部分12は、2つのラグ28a、28bを有し、前記ラグ28a、28b上には、回転動作を前記固定部分9の前記連結部分12に対する線形動作に変換するための個々のデバイス27a、27bが配置されることを特徴とする、請求項10から請求項15のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整ホイール8は、前記連結部分12へ回転可能に取り付けられ、かつ前記固定部分9は、2つのラグを有し、前記2つのラグ上には、回転動作を前記固定部分9の前記連結部分12に対する線形動作に変換するための個々のデバイスが配置されることを特徴とする、請求項10から請求項16のいずれか一項に記載のデバイス。前記デバイス27a、27bの少なくとも一方、好ましくは全てのデバイス27a、27bは、前記固定部分9または前記連結部分12上に配置される歯付きバー27a、27bの形状であることを特徴とする、請求項10から請求項17のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整ホイール8の前記側面は、前記回転動作を線形動作に変換するために前記デバイス27a、27bの一方と個々に係合状態となる渦巻円盤26a、26bの形状であることを特徴とする、請求項15から請求項18のいずれか一項に記載のデバイス。前記調整ホイール8は、互いに非回転式に接続されることが可能であると共に、前記回転動作を線形動作に変換するために前記デバイス27a、27bの一方と個々に係合している2つのパーツ8a、8bを含むことを特徴とする、請求項10から請求項19のいずれか一項に記載のデバイス。前記デバイス5は、前記調整ホイール8、38を回転させるために前記調整ホイール8、38の前記作動領域37、47が通って突き出る開口11が内部に配置されているハウジング部分7を有することを特徴とする、請求項1から請求項20のいずれか一項に記載のデバイス。前記突合わせ又は保持エレメント39は、伸縮性または弾性の特性、又はばね仕掛けであることを特徴とする、請求項4から請求項21のいずれか一項に記載のデバイス。前記伝動デバイスは、前記突合わせ又は保持エレメント39が係合しているギア41を有し、前記ギア41は、前記延長ガイド3の前記長手方向Lに対して略平行に配置される軸を中心として回転可能に取り付けられることを特徴とする、請求項12から請求項22のいずれか一項に記載のデバイス。前記突合わせ又は保持エレメント39が係合している前記ギア41は、渦巻形状の端面43を有することを特徴とする、請求項23に記載のデバイス。前記伝動デバイスは、かさ歯車46を有することを特徴とする、請求項1から請求項24のいずれか一項に記載のデバイス。引出しを延長ガイド3の延長可能な延長レール3a、35aへ個々に解放可能式に連結するためのデバイスセットであって、前記レールは、家具のカーカス4の反対の側面に配置され、前記デバイスセットは、前記引出し2を前記第1の延長レール3aへ解放可能に連結するための請求項1から請求項25のいずれか一項に記載の第1のデバイス5と、前記引出し2を前記第2の延長レール35aへ解放可能に連結するための請求項1から請求項25のいずれか一項に記載の第2のデバイス6とを含むデバイスセット。引出しを延長ガイド3の延長可能レール3a、35aへ個々に解放可能に連結するためのデバイスセットであって、前記レールは、家具のカーカス4の反対の側面に配置され、-前記引出し2を前記第1の延長レール3aへ解放可能に連結するための請求項1から請求項25のいずれか一項に記載の第1のデバイス5と、-前記引出し2を前記第2の延長レール35aへ解放可能に連結するための第2のデバイス6とを含み、前記第2のデバイス6は、前記引出し2へ固定されることが可能な第2の固定部分9bと、前記第2の延長可能レール35aへ連結されることが可能な第2の連結部分12bとを有し、前記第2の固定部分9bおよび前記第2の連結部分12bは、前記第1のデバイス5の前記固定部分9および前記連結部分12の相対的な位置の変更に適応するために互いに対して可動式に取り付けられるデバイスセット。前記第2のデバイス6は、前記第2のレール35aへ接続される前記引出し2の位置を前記第2のレール35aに対して横方向に調節できる第2の調整デバイスを有し、前記第2の調整デバイスは、調整ホイールを有し、当該調節ホイールは、その回転動作を前記第2の固定部分9bの前記第2の連結部分12bに対する線形動作に変換するため、前記第2の連結部分12b上または前記第2の固定部分9b上の軸を中心として回転可能に取り付けられていることを特徴とする、請求項27に記載のデバイスセット。前記さらなる調整ホイールは、前記取り付けられた状態において前記引出し2の前記延長方向Lに対して略平行に配置される軸Xを中心として回転可能に取り付けられ、前記さらなる調整ホイール上には、前記さらなる調整ホイールを回転させるための作動領域が設けられ、かつ前記第2の調整デバイスは、さらなる伝動デバイスを含み、前記さらなる調整ホイールの前記作動領域の動きは、前記さらなる伝動デバイスにより、前記第2の固定部分9bの前記第2の連結部分に対する、前記作動領域の前記動きの方向と同じ方向の線形動作に変換され得ることを特徴とする、請求項28に記載のデバイスセット。前記第2の調整デバイスは、前記第2の調整ホイールの回転動作を前記第2の固定部分9bの前記第2の連結部分12bに対する線形動作に変換するための、少なくとも2つの軸方向に離隔して配置される第2のデバイスを有することを特徴とする、請求項28または請求項29に記載のデバイスセット。前記第2の調整デバイスは、自動ロック式であるように適合化されることを特徴とする、請求項28から請求項30のいずれか一項に記載のデバイスセット。前記第2のデバイス6は、前記第2の固定部分9bと前記第2の連結部分12bとの相対位置を互いに対して解放可能に引き止めることができる引止めデバイスを有することを特徴とする、請求項27から請求項31のいずれか一項に記載のデバイスセット。延長ガイドと、前記引出し2へ固定される、請求項1から請求項25のいずれか一項に記載のデバイス5、6、または前記引出し2へ固定される、請求項26から請求項32のいずれか一項に記載のデバイスセットとを有する引出し。請求項33に記載の少なくとも1つの引出しを有する家具。したがって、本発明の目的は、上述の欠点を回避し、かつ上述のデバイスの操作性を向上させかつ引出しの延長ガイドに対する相対位置を直観的に調整できる、引出しを延長ガイドへ解放可能に連結するためのデバイスを提供することにある。これは、請求項1に記載された特徴を有するデバイスによって達成される。引出しを延長ガイドの延長可能レールへ解放可能に連結するための本発明によるデバイスは、本明細書の冒頭部分で言及した単純な方法で引出し全体を延長ガイドへ取り付ける、または延長ガイドから取外すことを可能にする。この場合、例えば、家具のカーカス内に配置される引出しの接合された外観を補正すべく、レールへ接続される引出しとレールとの相対的な横方向位置を変更するために、解放可能な連結デバイスは、引出しへ固定されることが可能な固定部分と、レールへ連結されることが可能な連結部分とを有し、連結部分および固定部分は、互いに対して線形的直線的に相対移動が可能であり、かつこの点において、固定部分と連結部分との相対位置は、解放可能な連結デバイス内に設けられる調整デバイスによって互いに対して調整可能であり、調整デバイスは、連結部分または固定部分上へ軸を中心として回転可能に取り付けられる調整ホイールを有すること、が規定される。さらに、または代替として、引出しは、閉鎖端位置、所謂閉鎖位置または閉止位置において、家具のカーカス内へ引っ込みすぎる、または家具のカーカスから飛び出しすぎて接合外観を乱雑にする可能性があることから、調整デバイスは、レールへ接続される引出しの位置を延長ガイドの長手方向に調整するように適合化されることが可能であり、よって前記引出しの位置は、本発明の調整デバイスによって補正されることが可能である。延長ガイドの長手方向におけるこのような調整は、深さ調整とも称され、具体的には、所謂内部延長手段の場合に効果的である。引出しが延長ガイドのレールへ接続される取付け状態において、デバイスの連結部分は、デバイスの固定部分が引出しへ固定されかつ連結部分がレールへ解放可能に接続されることにより、レールへの引出しの接続を提供する。固定部分と連結部分との互いに対する相対位置の本発明による調整機能は、レールへ接続される引出しの位置をレールに対して横方向に調整可能であり、この点において、取付け状態における横方向は、引出しを引き出すことができる長手方向を横断する水平方向に関連すること、を意味する。さらに、または代替として、レールへ接続される引出しの位置は、固定部分および連結部分の互いに対する相対位置の、延長ガイドの長手方向における調整機能により、家具のカーカスに対し長手方向に調整されることが可能である。固定部分の連結部分に対する変位は、引出しの閉止位置にのみ、具体的には引出しの深さ調整に関連して、効果を有するものと規定することができる。この場合、固定部分の連結部分に対する動きは、引出しの閉止位置の調整を引き起こす。この点において、固定部分および連結部分は、例えば適切な形状の突合わせ面によって互いに対して変位可能に案内され、これにより、位置変位は事実上横方向または長手方向に発生することを保証するように規定することができる。さらに、固定部分および連結部分は、各々取付け板を含み、この場合、固定部分の取付け板は、固定部分を引出しへ固定することができる固定デバイス、例えばねじ用のドリル加工穴を有するものと規定することもできる。取付け状態では延長ガイドのレールと係合する連結エレメント連結部品自体は、連結部分の取付け板へ取り付けられる。固定部分および連結部分の互いに対する相対位置の調整に関しては、調整デバイスは、固定部分の取付け板と連結部分の取付け板との互いに対する相対位置を横方向または長手方向に変位するものと規定することができる。延長ガイドは、カーカスレールと引出しレールとを有することが可能であり、カーカスレールは家具のカーカスへ取り付けられ、引出しレールはカーカスレールに沿って引き出されることが可能である。家具のカーカス内へ引出しを嵌め込むために、引出しは、本発明によるデバイスによって引出しレールへ解放可能に連結される。さらに、カーカスレールと引出しレールとの間に中央レールが配置され、引出しの完全な延長が許容されるように規定することもできる。取り付けられた位置において引出しの延長方向に対して、即ち、延長可能レールの長手方向に対して略平行に配置される軸を中心とする、または、引出しの延長方向に対して垂直かつ水平にも配置される、即ち横方向に配置される軸を中心とする調整ホイールの回転な取付けの効力によって、まず、デバイスの小さい構造高さ要件を満たすことが可能である。デバイスが、引出しの下側、即ち引出しの底へ取り付けられれば、調整ホイールは、デバイスの下側に配置される作動領域を有することが可能である。調整ホイールを回すことができるこの作動領域は、例えば、調整ホイール上の粗くされた周面または外歯配列によって与えられる。この点において、作動領域は、概して、作動の瞬間に引出しの底から最も離れた距離にある調整ホイールの領域である。取り付けられた位置において引出しまたは延長可能レールの長手方向に配置される軸を中心として、または引出しまたは延長可能レールに対して垂直および水平に配置される軸を中心として回転可能に取り付けられる調整ホイールの作動領域は、調整ホイールの最下点領域に、例えば、引出しの底から最も遠隔に存在しかつ回転時には横方向または長手方向に動かされる領域に配置されることが可能である。したがって、長手方向に配置される軸を中心として回転すると、個々の瞬間に最下となる調整ホイールの点により与えられる作動領域は、調整ホイールの回転中、略長手方向に、即ち前板との平行または反平行の関係性で方向づけられる速度ベクトルを包含する。これに対して、長手方向に配置される、よって長手方向に対し水平かつ垂直である軸を中心として回転すると、作動領域は、調整ホイールの回転中、略長手方向に、即ち延長可能レールまたは延長ガイドの長手方向との平行または反平行の関係性で方向づけられる速度ベクトルを包含する。本発明に従って、調整デバイスが、調整ホイールの回転用に設けられる作動領域の動きを、調整デバイスによって、固定部分の連結部分に対する線形動作へと、調整ホイールの回転に際して引出しの位置が家具のカーカスに対して作動領域の動作と同じ方向に調整されるようにして変換する伝動デバイスを含むことを規定することにより、引出しの延長ガイドに対する横方向調整および/または長手方向調整のための直観的調整デバイスが提供される。このように、引出しの、家具のカーカスおよび調整ホイールの作動領域に対する位置の調整は、平行する速度ベクトルを包含する。原則として、調整ホイールは、両方向へ作動可能であり、これにより、引出しの両方向への調整を可能にする。調整ホイールの回転の方向が逆転され、よって作動領域の動作の方向が変更されれば、固定部分も、連結部分とは反対方向へ動く。これにより、家具のカーカスに対する引出しの位置も反対方向へ調整される。固定部分が引出しへ固定的に接続され、一方で連結部分が延長可能レールへ連結された関係性で接続されている場合、これは、伝動デバイスにより、固定部分は連結部分に対し、調整ホイールの作動領域と同じ方向へ動かされることに起因して、作動領域が延長可能レールの方向へ動くと、引出しもその方向に存在することを意味する。作動領域が延長可能レールとは反対に面する方向へ動くと、引出しも、延長可能レールから遠ざかって動く。その結果、横方向調整に際して、調整ホイールは、自動的に補正された方向へ回転される。引出しをレールより右側へ、即ち家具のカーカスに対して右へ動かしたければ、調整ホイールは、右へ向かって回される。引出しを左へ変位したければ、調整ホイールは、左へ向かって回される。調整デバイスが長手方向の調整用に適合化される場合でも、同じことが言える。長手方向の調整に際しても、調整ホイールは、自動的に補正された方向へ回転される。引出しの位置を家具のカーカスより内側へ、具体的には引出しの閉止位置へと動かしたければ、調整ホイールは、作動領域において内側へ回転される。引出しの外側への位置調整を実行したければ、調整ホイールは、作動領域において外側へ回転される。原則として、動作変換のための伝動デバイスとしては、様々な既知のデバイス、具体的には、単純な伝動デバイスまたは伝動エレメント伝動部品を用いることができる。本発明のさらなる優位点は、添付の請求の範囲に規定されている。本発明の一実施形態において、調整ホイールの作動領域の動きは、伝動デバイスによって、固定部分の連結部分に対する線形動作へと、作動領域の動作方向と同じ方向に変換される。この場合、固定部分の動きは、引出しの家具のカーカスに対する動きに直接作用する。調整デバイスにより動かされるエレメント部品が引出しへ直に接続されていれば、作動領域動作の固定部分の線形動作への変換は、連結部分に対する、または連結部分へ接続される家具のカーカスに対する引出しの延長ガイドによる同じ方向への位置変位を引き起こす。本発明の一実施形態では、少なくとも引出しの閉止位置において延長ガイドまたは家具のカーカスへ機能的に接続される突合わせまたは保持エレメント保持部品が設けられている。例えば、突合わせまたは保持エレメントは、固定部分または閉止位置に配置され、かつ引出しの閉止位置において、家具のカーカスまたは延長ガイド、好ましくはカーカスレールに当てて支持されるものと規定することができる。この場合、突合わせまたは保持エレメントは、調整デバイスにより線形的直線的に動作可能である。例えば、突合わせまたは保持エレメントが調整デバイスにより延長ガイドの長手方向に変位され、かつ閉端位置における引出しが突合わせまたは保持エレメントにもたれていれば、このような支持体の位置並びに閉端位置における引出しの位置も、突合わせまたは保持エレメントの動きによって変えられる。この場合の伝動デバイスの構造は、家具のカーカスに対する引出しの位置が少なくとも閉端位置において作動領域と同じ方向へ変位されることを条件として、調整ホイールの作動領域の動きが、突合わせまたは保持エレメントの同一方向または反対方向の線形動作に変換され得るようなものであることが可能である。ある実施形態では、この場合、突合わせまたは保持エレメントは、固定部分へ取り付けられ、かつ調整デバイスによって固定部分と相対的に動かされる。この場合、固定部分の連結部分に対する本発明による相対動作は、突合わせまたは保持エレメントの固定部分に対する、延ては連結部分に対する相対動作によって実行される。調整デバイスが、レールへ接続される引出しの、レールに対する、延長ガイドの横方向および長手方向の双方の位置を調整するように適合化されていれば、この調整デバイスは、第1の調整ホイールと第2の調整ホイールとを有し、横方向の位置調整は、第1の調整ホイールによって実行され、かつ延長ガイドの長手方向、即ち延長方向の位置調整は、第2の調整ホイールによって実行される。この場合、第1の調整ホイールは、取り付けられた位置において引出しの延長方向に対して略平行に配置される軸を中心として回転可能である。第2の調整ホイールは、取り付けられた位置において引出しの延長方向に対して略水平かつ垂直に、即ち横方向に配置される軸を中心として回転可能である。第1および第2の調整ホイールは、互いから分離されかつ独立して作用する伝動デバイスを有することが可能である。しかしながら、第1の調整ホイールの動作および第2の調整ホイールの動作の双方を固定部分の連結部分に対する相応の線形動作に変換する共通の伝動デバイスを設けることも可能である。ある実施形態が、調整デバイスは、調整ホイールの回転動作を固定部分の連結部分に対する線形動作に変換するものと規定する限りにおいて、調整ホイールの回転により与えられる力は、軸方向に離隔される2つのデバイスによって連結部分の固定部分へ渡される。この点において、調整ホイールは、連結部分へ回転可能に取り付けられ、かつ力は、固定部分へ伝達されるものと規定することができる。しかしながら、調整ホイールは、連結部分へ回転可能に取り付けられ、かつ力は、調整ホイールの回転によって連結部分へ伝達される、とも規定することができる。軸方向のスペーシングは、各々、調整ホイールの回転の軸に関連する。軸方向のスペーシングは、固定部分を連結部分と相対的に動かすための力がより均一に入手可能であって、これにより、傾斜化はより困難になることを規定する。しかしながら、原則として、本発明は、調整ホイールの回転動作を、固定部分の連結部分に対する線形動作に変換するための単一のデバイスを以て想定されることも可能である。その場合、デバイスは、調整ホイールの回転動作を突合わせまたは保持エレメントの線形動作に変換するように適合化されるものと規定することができる。ある好適な実施形態において、伝動デバイスは、調整ホイールの片側に配置される少なくとも1つの渦巻円盤の形式である。この場合、渦巻円盤は、調整ホイール側面上のウォーム形突起の形式であることが可能であり、これらは、回転動作を線形動作に変換するためのデバイスと係合している。これらの場合、デバイスは、固定部分上または連結部分上に配置される歯付きバー、または類似形式の歯配列または他の突合わせ面または保持面の形式であることが可能である。この点において、ウォーム形突起の幾何学的形状は、作動領域の動きと、固定部分の連結部分に対する動きとの整合性を与えることがこれで可能であるように選択される。このために、ウォームの幾何学形状は、正負何れかの曲率を持つ形状であることが可能である。適度に正しい動作方向は、ウォーム形突起の曲率の適切な選択によって設定される。本発明のさらなる実施形態において、伝動デバイスは、動作方向の適切な変換を可能にするギアを有する。概して、動作方向の変換を可能にする従来的な異なる伝動部分を用いることは可能である。本発明の効果的な一実施形態において、調整デバイスは自動ロック式であり、よって、延長レールに対する引出しの横方向または長手方向の能動的な調整の後、さらなる変位の自動作用は防止される。この自動ロック式作用は、例えば、調整デバイスのコンポーネントの摩擦係合を基礎とすることが可能である。例えば、渦巻円盤であるウォームの幾何学的形状は、渦巻円盤が回転動作を変換するためのデバイスと係合している場合、調整デバイスが自動ロック式であるようなものであることも可能である。あるいは、または追加的に、固定部分および連結部分の互いに対する相対位置を解放可能に引き止めることができ、かつ固定部分および連結部分の互いに対する設定位置をそれ以上偶発的かつ不注意に変位させない引止めデバイスが設けられている可能性もある。引止めデバイスは、例えば、クランプ作用を生み出す偏心ねじ、または他の手段も含むことが可能である。本発明の一実施形態において、調整ホイールは、各々が、調整ホイールの回転動作を固定部分の連結部分に対する線形動作に変換するためのデバイスのうちの1つと係合する2つの側面を有する。そのために、調整ホイール上には、例えば突合わせ面、具体的には上述の渦巻円盤等の適切な手段がホイールの各側面に配置されて設けられている可能性がある。調整ホイールの回転の効力によって、この手段は、固定部分または連結部分上の適切な対応部分と係合されていることが可能であり、かつ力の伝達をもたらすことができる。調整ホイール両側における渦巻円盤のウォームの幾何学的形状は、各々、調整デバイスの正しい動作モードが、据付け方向とは独立して、即ちどの渦巻円盤がどのデバイスに係合しているかに関わらず保証される類のものであることが可能である。本発明の一実施形態において、調整ホイールは、固定部分へ回転可能に取り付けられる。連結部分は、調整デバイスにより固定部分に対して線形的直線的に動かされ、かつそのために、調整ホイールの回転動作を線形動作に変換するための2つのデバイスを有し、この場合、デバイスの各々は、連結部分の個々のラグ上に配置される。これに対して、別の実施形態は、調整ホイールが連結部分へ回転可能に取り付けられ、かつ固定部分は2つのラグを有し、ラグ上に調整ホイールの回転動作を線形動作に変換するための個々のデバイスが配置されることを規定している。調整ホイールは、調整ホイールが取り付けられた状態にあるときに調整ホイールの回転動作を線形動作に変換するためのデバイスの一方と個々に係合している2つのパーツを含むことが可能であり、この場合、2つのパーツは、互いに非回転式に接続されることが可能である。この点において、双方のパーツ上には、例えば粗さの増大または外歯配列によって区別可能である調整ホイールのための個々の作動領域が配置され、調整ホイールはこれらの作動領域の一方の回転によって回転されるものと規定することができる。非回転式接続の効力によって、調整ホイールの一方のパーツのみが回転されれば足りる。回転動作は、自動的に第2のパーツへ伝達されるが、この場合、双方のパーツが、デバイスとの係合によって回転動作を線形動作に変換する。デバイスは、さらに、内部に開口が配置されるハウジング部分を有することが可能であり、この場合、調整ホイールの少なくとも1つの作動領域は、調整ホイールを回転させるために開口から突き出し、これにより、作動領域へのアクセスが特に容易になる。開口は、デバイスの側面に、即ち引出しの底とは反対向きに配置されることが可能である。ある実施形態は、突合わせまたは保持エレメントの性質が伸縮性および/または弾性であるものと規定している。また、突合わせまたは保持エレメントがばね荷重式であると規定することもできる。これは、具体的には、突合わせまたは保持エレメントが引出しを閉止位置において突合わせまたは保持エレメントに当てて支持する働きをする場合に効果的である。また、ばね荷重は、調整デバイスにより動かされるときに突合わせまたは保持エレメントを戻すように適合化されることも可能である。伝動デバイスが、突合わせまたは保持エレメントが係合しているギアを有していて、ギアは、延長ガイドの長手方向に対して略平行に配置される軸を中心として回転可能に取り付けられていれば、横方向に配置される軸を中心とする調整ホイールの回転方向を、容易に長手方向に配置される軸を中心とする回転に変換することが可能である。ギアの側面または端面の個々の形状に依存して、これと係合する突合わせまたは保持エレメントは、線形的直線的に変位されることが可能である。端面が渦巻形状であれば、ギアと係合する突合わせまたは保持エレメントは、ギアが回転すると渦巻形端面によって変位されることが可能である。この点において、端面の渦巻形状は、その軸方向の広がりが端面上の円周に沿って変わる類のものであることが可能である。軸方向の広がりが増す個々の回転方向に依存して、ギアがある回転方向へ回転するときの突合わせまたは保持エレメントの線形動作の方向を確立することが可能である。しかしながら、ギアは、長手方向に対して略平行に配置される軸を中心として回転可能に取り付けられ、これにより、長手軸を中心とする調整ホイールの回転動作の先に述べた類似方法での変換がもたらされることも考えられる。本発明の一実施形態において、伝動デバイスは、回転動作を容易に変換できるベベルギアを有する。本発明は、さらに、引出しを個々の延長ガイドの2つの延長レールへ解放可能に連結するためのデバイスセットに関し、前記レールは、家具のカーカスの反対の両側に配置される。デバイスセットは、引出しを第1のレールへ解放可能式に連結するための第1のデバイスを含み、前記第1のデバイスの形状は、先に述べた通りである。引出しを第2のレールへ解放可能式に連結するための第2のデバイスは、引出しを、第2の側面上の延長ガイドの対応する延長可能レールへ同じく連結する働きをする。第2のデバイスの形状も、先に述べた通りである。引出しの両側に配置されるべき延長ガイドは、各々、カーカスレールと引出しレールとを含むことが可能である。中央レールは、カーカスレールと引出しレールとの間に配置されることが可能である。2つのデバイスは、引出しの両側に対応式に取り付けられ、この点において、好ましくは、これらのデバイスは前側領域に、即ち前板の領域に配置されるべきものであることが規定される。本発明は、さらに、この点において、第1のデバイスのみが、固定部分および連結部分の相対的位置変位のための調整デバイスを有することが規定されているデバイスセットに関する。それにも関わらず、引出しがレールに対して横方向または長手方向に変位可能であるように、第2のデバイスは、適切な方法で解放可能に連結すべく部分的に可動式でもある。第2のデバイスは、引出しへ固定されることが可能である第2の固定部分と、レールへ連結されることが可能である第2の連結部分とを有し、第2の固定部分および第2の連結部分は、第1のデバイスの固定部分および連結部分の相対的位置変位に適合化するために、互いに対して線形可動式に取り付けられる。第1の実施形態において、第2の連結部分および第2の固定部分は、互いに対して浮動的に取り付けられることが可能である。第1のデバイスの固定部分および連結部分の相対位置が調整デバイスによって調整される場合、これは、第2の固定部分または第2の連結部分の、その相対位置も動かされる同時動作になる。この場合、第2のデバイスは、第1のデバイスとは対照的に調整デバイスが存在しないことを除けば、第1のデバイスと略同様の構造であることが可能である。また、第1のデバイスは、引出しの横方向および長手方向位置を調整するための先に述べたような調整デバイスを有し、一方で、第2のデバイスは、第2のレールへ接続される引出しの長手方向位置をのみを調整するための調整デバイスを有し、かつ第1のデバイスの横方向調整に可動式に従うように適合化されることも規定されることが可能である。具体的には、ある実施形態は、第2のデバイスの調整デバイスが自動ロック式であり、あるいは、または追加的に、固定部分および連結部分の互いに対する相対位置を解放可能に引き止めることができる引止めデバイスを有することを規定している。本発明は、さらに、引出しへ固定される、先に記述したようなデバイス、または先に記述したようなデバイスセットを有する引出しに関する。本発明は、さらに、少なくとも1つのこのような引出しを有する家具に関する。以下、図面を参照する具体的な説明により、本発明のさらなる詳細および優位点について、より詳しく述べる。図1における一部破断斜視図は、家具のカーカス4内に配置される、かつ家具のカーカス4の反対の両側に配置される2つの個々の延長ガイド3によって家具のカーカス4内に取り付けられる複数の延長可能な引出し2を備える家具1を示す。延長ガイド3は、引出し2の互いに対向する側壁2c上へ配置される。引出し2は、その前側に前板2aを有し、一方でその後部に引出し後壁2dを有する。引出しの底2bは、これらの間に配置される。図2aは、引出し2を下から示したものであり、引出し2の対向する側壁2cには、第1のデバイス5および第2のデバイス6による個々の延長ガイド3が連結されている。図を明確にする目的で、それ自体最新技術上知られる延長ガイドは図示されていない。延長ガイド3は各々、家具のカーカス4へ固定されるカーカスレール3c、35cを含むが、これも本図には示されていない。このようにして、引出し2は、本発明によるデバイスセットによって、家具のカーカス4の対向する両側面へ固定される2つの延長ガイド3へ連結される。前板2aの領域内にある引出しの底2b前端には、延長ガイド3のレール3aへ解放可能に連結するための2つのデバイス5、6が配置されている。2つのデバイス5、6は、各々、調整ホイール8によって延長ガイド3に対する引出し2の両矢印方向Aへの側方変位を可能にする個々の調整デバイスを有する。デバイス5、6は、引出し2の片側における調整が、もう一方の側の調整デバイスへ伝達されるような構成であることが可能である。図2bは、第1のデバイス5を引出し2の一部と共に示した詳細図である。引出し2を延長ガイド3へ解放可能に連結するための動作モードは、オーストリア特許出願第144/2010号におけるそれに類似する方法で実装される。弾性またはばね荷重式のラッチ部分10は、取付けプロセスの過程で延長ガイド3のレール3aへ自動的にラッチ可能である。引き止め作用を解放するために、デバイス5と延長ガイド3の延長可能レール3aとの間の連結を解くことができるように手動で作動されるべきピボットレバー形式の解錠部分7が存在する。本図でも、延長ガイド3は、図を明確にするために示されていない。解錠部分7はハウジング開口11を有し、個々の瞬間において開口11から突き出す、2つの半分8a、8bから成る領域は、調整ホイール8の回転に寄与する作動領域37を表す。この目的に沿って、これらの半分8a、8bの外面は、調整ホイール8の手動回転が容易に可能であるような歯配列を有する。調整ホイールの両半分8a、8bは、固定部分9へ、引出しの底2bに対して平行に側壁2cの長手方向Lに配置される軸Xを中心として回転可能に取り付けられる。固定部分9は、固定部分9を引出しの底2bへ固定するための固定穴16と、固定部分9を前板2aへ固定するための固定穴17とを有する。連結部分12は、とりわけ、ラッチ部分10と、解錠部分7とを含む。破線で示される、調整ホイール8が取付け位置においてこれを中心として回転可能に取り付けられる軸Xは、延長可能レール3aまたは引出し2の両矢印Lで示される長手方向Lに略平行して配向される。調整ホイールの2つの半分8a、8bの、各々開口11から突き出す領域は、調整ホイール8を回転させるための作動領域37として機能する。調整ホイール8は、調整ホイール8の回転動作を連結部分12の固定部分9に対する線形動作に変換するための個々のデバイス27a、27bを有する2つの半分8a、8bと係合している。言い替えれば、調整ホイール8の回転は、連結部分12の固定部分9に対する線形動作に変換される。この場合、固定部分9または連結部分12は、調整ホイール8がこれらの部分のどちらに取り付けられるかに依存して、アクティブに動作されることが可能である。動作を案内するために、連結部分12は、固定部分9におけるスロット14内を案内されるガイドピン13を有する。解錠部分7の取付け手段21は、固定部分9のさらなるスロット15内に配置され、同じく線形動作を案内するように機能する。例示されている本図において、固定部分9は、連結部分12に対して第1の動作位置に存在する。固定部分9が引出しへ固定され、かつ連結部分12がその取り付けられた状態において延長レール3aへ接続されるにつれて、固定部分9と連結部分12との間の相対動作は、延長レール3aと引出し2との間の相対動作を生み出す。柄19を有する調整エレメント調節部品18は、固定部分9内に側壁2cの長手方向へ変位可能に取り付けられ、かつそれ自体最新技術上知られるように、延長ガイド3aに対して引出し2の高さを調整する働きをする。この点において、引出し2の第1のデバイス5とは反対側に配置される第2のデバイス6は、第1のデバイス5と略同一の構造であることが可能である。図3は、調整ホイール8の回転によって、連結部分12が固定部分9に対して図示されている側壁2cとは反対向きの方向へ移動されている、という点が異なる、図2bの装置を示している。デバイスは、第2の動作位置へ移動されているが、これは、図示されている2つの動作位置への任意の限定を包含するものではない。固定部分9の連結部分12に対する相対変位は、図2aに比べて、図3ではスロット14の左端領域に変位されているガイドピン13によって見出すことができる。スロット15における取付け手段21についても、同じことが言える。延長レール3a本図には示されていないは、取り付けられた状態において、連結部分12によってレール3aも固定部分9に対し、延ては引出し2に対して側方へ変位されるように連結部分12へ接続される。図4aは、デバイス5を示す斜視図である。デバイス5は、その全てのコンポーネントが図2bに示されている実施形態に一致する。調整ホイール8の2つの半分8a、8bの一部分は、開口11から突き出す、即ち、解錠部分7の表面を超えて突き出すことが分かる。これらの突出する部分は、作動領域37として機能する。図4bは、図4aのデバイス5を一部破断図で示している。ラッチ部分10は、それ自体既知の方法で延長レール3aにおける開口の縁にもたせかけられることが可能な段付きの突合わせ面迫出し面23を有し、突合わせ面23は、引出し2の延長方向に相互に変位される関係性で配置され、これにより、延長レール3a上でのラッチ部分10の順次的ラッチ係合が可能にされることが分かる。ラッチ部分10は、柔軟なストラット22によって弾性的に取り付けられる。ラッチ部分10の連結された状態は、解錠部分7によって解放される。図4cに示されている、図4bのAで記された部分を示す詳細図は、調整デバイスの破断図を示す。固定部分9は、調整デバイスが内部に配置されるケーシング24を有する。調整ホイールは、互いに非回転式に接続される、かつケーシング24のリム25へある軸を中心として回転可能に取り付けられる2つの半分8a、8bを有し、この場合、デバイス5の取り付けられた状態において、この軸は、各々引出し2の側壁2cおよび延長ガイド3の略長手方向に配置される。調整ホイール8の各半分8a、8bの側面には、渦巻円盤26aおよび26bが配置され、即ち、これらの側面は、個々にウォーム形突起を有する。渦巻円盤26a、26b、即ちウォーム形突起は、各々、歯付きバー27aおよび27b内へ係合する。歯付きバー27a、27bは、各々、連結部分12上に配置されるラグ28aおよび28b上に配置されている。ラグ28a、28bおよび連結部分12は、一体式であることが可能である。調整ホイール8の半分8a、8bの一方の回転は、非回転式接続の効力によって各々もう一方の半分へ自動的に伝達される。渦巻円盤26a、26bは、渦巻円盤26a、26bのウォーム形突起が調整ホイール8の回転により歯付きバー27a、27bの歯に沿って案内され、これによりラグ28a、28bのケーシング24に対する相対的位置変位がもたらされるように、歯付きバー27a、27bと係合されている。ケーシング24は固定部分9へ固定的に接続され、かつラグ28a、28bは連結部分12へ固定的に接続されることから、結果的に、調整ホイール8の回転動作は、固定部分9の連結部分12に対する線形動作に変形される。したがって、ラグ28a、28bは、歯付きバー27a、27bと共に、回転動作を変換するための本発明によるデバイス20a、20bとして機能する。また、固定部分9内にはスロット30配置され、かつスロット30の内部で連結部分のガイドピン29が変位式に案内され、かつスロット30がその動きを案内するように機能することも分かる。固定部分9は、引出しへ固定的に接続されることから、引出し2は、固定部分9の連結部分12に対する線形動作によって、延長ガイド3が固定される家具のカーカス4と相対的に動かされる。本発明によれば、この点において、引出し2の家具のカーカス4に対する相対動作の方向は、調整ホイール8の作動領域37の回転方向に一致する。図4dは、デバイス5を下から示す斜視図である。ラグ28a、28bは、連結部分12上の屈曲した突合わせ面の形式であり、よってこの場合、連結部分12と一体式に製造されていることが分かるであろう。図5は、デバイス5のコンポーネントを示す分解図である。ラグ28a、28bは、固定部分9上へ配置され、ラグ28a、28bの内部には、互いに非回転式に接続される調整ホイール8の2つの半分8a、8b上の個々の渦巻円盤26a、26bの形式であるウォーム形突起と係合状態にされることが可能な個々の歯付きバー27a、27bが配置されていることが分かる。引出し2へ各々固定穴16および17によって取り付けられる固定部分9は、高さ調整のために調整エレメント18と係合状態にされることが可能であるさらなる歯配列31を有する。さらに、固定部分9上には、ケーシング24が形成されることも分かる。破線によって分かるように、連結部分12内のボア32および33に嵌められるガイドピン13および29は、固定部分9を連結部分12へ接続する働きをする。しかしながら、ガイドピン13および29が各々固定部分9内のスロット14および30内へ嵌められるにつれて、この接続は、固定部分9の連結部分12に対する線形動作性を制限する。柔軟な弾性材料部分34は、延長レール3aが連結部分12と係合した際の長さの差を補償する働きをする。図6aは、延長レール3aへ接続されるデバイス5を示す斜視図である。連結部分12は、連結部分12へ接続される延長レール3aと共に、調整ホイール8によって、固定部分9、延ては固定部分9へ接続される引出し2に対して両矢印Dの方向へ動かされることが可能である。図6bは、図6aにおいてBで記された部分を示す詳細図である。連結部分12および固定部分9は、第1の動作位置にある。図7aおよび図7bが図6aおよび図6bと異なる点は、連結部分12が固定部分9に対して第2の動作位置にあること、即ち、連結部分12が、接続された延長レール3aと共に、固定部分9に対して図6aおよび図6bよりも線形的に変位されていることにある。図8aは、引出し2を下から示した斜視図であって、引出し2の側壁2c上の延長ガイド3を示しているが、反対側の側壁2c上の延長ガイド3は、図を明確にするために示されていない。引出し2を延長ガイド3の延長レール3aへ解放可能に連結するための第1のデバイス5とは反対の関係性にあり、かつ同じく解放可能に連結する働きをする第2のデバイス6は、延長可能レール35aへ連結された状態で示されている。さらに、引出し2の延長ガイド3が示されている側には、延長ガイド3のカーカスレール35cが固定される家具のカーカス4の領域が示されている。図8bは、第2のデバイス6を引出し2の前記領域および家具のカーカス4と共に示す詳細図である。カーカスレール35cは、家具のカーカス4へ固定されている。カーカスレール35cに対して変位可能な延長レール35aは、引出し2の全体が延長ガイド3へ連結されるように第2のデバイス6と係合している。場合により、カーカスレール35cと延長可能レール35aとの間に移動可能に取り付けられる中央レールが存在する可能性もある。第2のデバイス6は、第2のデバイス6が第1のデバイス5とは反対側の引出し2の側面に配置されるべきものであるという条件で第1のデバイス5と略同一のコンポーネントを備え、よって、例えば、引出し2を延長可能レール35aから解放するためのこの第2のデバイスの解錠部分7bは、下から見ると、取付け位置21bで時計方向に回されるが、第1のデバイス5の解錠部分7は、連結を解放するに当たって取付け位置21で反時計方向に回される。よって、言い替えれば、第2のデバイス6のコンポーネントの中には、第1のデバイス5の対応するコンポーネントと鏡面対称関係にあるが、同一機能を含むものがある。第2のデバイス6は、第1のデバイス5と同様に、互いに固定的に接続されることが可能な2つの半分36a、36bを備える調整ホイール5を有し、かつこの調整ホイールによって、第2の固定部分9bは、連結部分12bに対して線形的に動作可能であり、よって、引出し2の延長ガイド3に対する横方向調整が可能にされる。第2のデバイス6の調整ホイールは、ケーシング24bのリム25bへ回転可能に取り付けられ、この場合、第2の作動領域は、ハウジング開口11bから突き出し、または、解錠部分7bを超えて突き出す。この場合もやはり、引出し2の長手方向Lは、延長可能レール35aおよび延長可能レール3aの長手方向Lに一致し、かつ軸Xは、前記長手方向Lに対して略平行に配置され、かつ第2のデバイス6の調整ホイールの2つの半分36a、36bは、この軸Xを中心として回転可能に取り付けられることが分かる。調整が第1のデバイス5において横方向に実行されると、この動作は、第2のデバイス6へ伝達され、よってこの時点で、第2の固定部分9bは第2の連結部分12bに対して移動し、これにより引出し2が家具のカーカス4に対して調整される。また、家具のカーカス4内に引出し2が配置されているこの接合外観は、前板2aが家具のカーカス4の外壁に対して大きい横方向スペーシングを伴うことから最適ではないことも分かる。図9aおよび図9bは、図8aおよび図8bと同じ配置を示しているが、この場合、引出し2は、前板2aと共に、調整ホイール8または第2のデバイス6の調整ホイールの作動領域の回転によって延長ガイド3に対し、ひいては家具のカーカス4に対して矢印Eの方向へ動かされている。接合された外観は、前板2aの、家具のカーカス4の外壁に対する横方向スペーシングが著しく少ないことから、遙かにきちんとしている。本発明の動作原理を線図で例示するために、図10aは、家具のカーカス4内に配置されかつデバイス5を装備した引出し2の前側からの線図を示している。家具のカーカス4の側壁は、一方のみが示されている。本図におけるサイズ関係は、実際のサイズに対応したものではなく、単に説明上の理由で選択されている。ハウジングから下へ突き出す調整ホイール8の作動領域37は、ホイールを回転させる働きをする。デバイス5を用いて、引出し2は、引出し2へ接続される前板2aと共に、延長可能レール2aに対して横方向に変位されることが可能である。延長可能レール3aは、カーカスレール3c内に可動式に取り付けられ、かつカーカスレール3cは家具のカーカス4の側壁に配置されることから、デバイス5は、最終的に、前板2aを伴う引出し2の家具のカーカス4に対する横方向変位をもたらす。したがって、デバイス5は、きちんとした接合外観をもたらすことを可能にする。延長ガイド3のコンポーネントは、図を明確にするために示されていない。前板2aの、家具のカーカス4の側壁へ向かう方向Eへの横方向変位は、調整ホイール8の第1の方向Rへの回転によって実行される。この場合、作動領域37の移動は、調整ホイール8の最下領域で発生する。この場合、前記最下領域を支える第1の回転方向Rの接線成分は、方向Eと同一である。言い替えれば、作動領域37の動きは、前板2aの家具のカーカス4に対する動作または調整の方向Eに一致する。前板2aは固定部分9へ固定的に接続され、かつ家具のカーカス4はカーカスレール3cおよび延長可能レール3aによって連結部分12へ連結されることから、作動領域37の動きもまた、固定部分9の連結部分12に対する動きに一致する。図10bにおいて、調整ホイール8は、第2の方向Sへ回転され、このために、作動領域37はやはり調整ホイール8の最下端で移動されるが、今回は、図10aに示された方向とは反対の方向へ移動される。この場合もやはり、作動領域37の動きは、前板2aおよびこれに伴う引出し2の家具のカーカス4に対する横方向変位の方向Fに一致するが、この場合、引出しは、家具のカーカス4の側壁から離れて動かされる。前板2aは引出し2と共に固定部分9へ固定的に接続され、かつ家具のカーカス4はカーカスレール3cおよび延長可能レール3aによって連結部分12へ連結されることから、この場合もやはり、作動領域37の動きは、固定部分9の連結部分12に対する動きに一致する。図10cは、深さ調整に関する、即ち、引出し2の家具のカーカス4に対する長手方向Lの位置調整に関する機能を示す線図である。この点において、このような調整は、家具のカーカス4内の閉端位置に存在する場合の引出し2の閉止位置に対してのみ作用するものと規定することができる。引出し2、延ては前板2aの家具のカーカス4に対する閉止位置の調整は、デバイス5によって可能である。このようにして、この方向で乱雑である接合外観を均質化することが可能である。この場合もやはり、延長ガイド3のコンポーネントは、図を明確にするために示されていない。前板2aの閉止位置の、家具のカーカス4の後壁へ向かう方向Kでの調整は、第2の調整ホイール38の第1の回転方向Uへの回転によって実行される。この場合、作動領域47の移動は、第2の調整ホイール38の最下領域で発生する。この点において、前記最下領域を支える第1の方向Uの接線成分は、方向Kと同一である。言い替えれば、作動領域38の動きは、前板2a、延ては引出し2の家具のカーカス4に対する閉止位置が調整される方向Kに一致する。図10dにおいて、第2の調整ホイール38は第2の方向Vへ回転され、この場合、作動領域47の動きは、やはり調整ホイール38の最下端で、この場合は、図10cに関連して説明した方向とは反対方向に実装される。この場合もやはり、作動領域47の動きは、前板2a、延ては引出し2の家具のカーカス4に対する閉止位置が調整される方向Nと同一であるが、この場合、調整の方向は、家具のカーカス4の開端方向、即ち引出し2の開放方向である。図10aから図10dによって、本発明により、デバイス5の効力によって直観的に特に単純な調整オプションが提供されていることが分かるであろう。横方向調整のための動作方向に関連するこれらの整合性を可能にするために、本発明の一実施形態において使用される伝動デバイスは、調整ホイール8の側面における渦巻円盤26a、26bを基礎として、適正な符号の曲率を包含する。対照的に、曲率の符号が変えられれば、即ち、巻数が異なるウォーム形突起を有する渦巻円盤26a、26bが採用されれば、固定部分9の連結部分12に対する動作方向は反転し、調整ホイール8の回転方向と同じになる。図10aから図10dまでにおける調整オプションに共通する点は、調整ホイール8、38の作動領域37、47の動作方向が、家具のカーカス4に対して引出し2の少なくとも閉端位置における位置が調整される方向と一致することである。図11aは、2つの半分8a、8bから成る調整ホイール8がハウジング24内でリム25へ回転可能に取り付けられる固定部分9を示す斜視図である。固定部分9の大部分は、取付け板の形式である。固定部分9は、固定穴16によって引出しの底2dへ固定され得ることが分かる。図11bは、回転可能に取り付けられた調整ホイール8を伴う固定部分9を異なる角度から見た斜視図である。固定部分9は、穴17によって前板2aへ固定され得ることが分かる。図11cは、図11aにおいてGで記された部分を示す詳細図である。調整ホイール8の両側には、ウォーム形突起形式の渦巻円盤26a、26bが配置されることが分かる。調整ホイールの2つの半分8a、8bは、各々、調整ホイール8をより容易に作動できるように外歯列を有する。図11bからは、調整ホイール8の一部がケーシング24から突き出していることが分かるであろう。この突出する、または飛び出した領域は、調整ホイールの作動領域として機能する。2つの半分8a、8bは、互いに非回転式に接続され、かつリム25へ回転可能に取り付けられる。図12aは、調整ホイール8なしの固定部分9を示す斜視図である。具体的には、調整ホイール8はリム25へ回転可能に取り付けられることが分かる。図12bは、2つの半分8a、8bから成る調整ホイール8を示す斜視図である。渦巻円盤26aは、ウォーム形突起であることがはっきりと分かる。第2の半分8b上の渦巻円盤26bは、鏡像構造である。図12bは、調整ホイール8を示す分解図である。2つの半分8a、8bは、互いに非回転式に接続されることが可能であり、この点において、非回転式接続は、それ自体最新技術上知られる手段を用いて実装されることが可能である。例えば、ラッチ接続またはスナップ接続が考えられる。したがって、一方の半分側に配置されるピン40は、リム25上の開放または取付け手段によって、調整ホイール8の反対の半分側の対応手段に非回転式に係合するものと規定することができる。図13は、家具のカーカス4の側壁に配置されるカーカスレール3cと、延長可能レール3aと、延長可能レール3aとカーカスレール3cとの間に配置される中央レール3bとを含む延長ガイド3の一部を示す平面図である。引出しは、前板2aおよび引出しの底2bと共に、本発明によるデバイス5のさらなる実施形態へ固定される。デバイス5は、そのための固定部分9および連結部分12を有する。デバイスは、連結部分12によって延長可能レール3aへ連結される。デバイスは、第1の調整ホイール8を有し、これにより、引出し2の延長ガイド3に対する、延ては家具のカーカス4に対する両矢印A方向の位置合わせは、上述の方法で実行されることが可能である。デバイス5は、さらなる調整ホイール38を有し、これにより、引出し2の閉止位置は、後述する方法で、取り付けられた位置において長手方向Lに対し水平かつ垂直に配置される軸Yを中心とする回転により、両矢印Pの方向に調整されることが可能である。図14aは、図13のデバイス5の詳細を示す平面図である。この場合、引出し2は、その内部で、閉端位置における前板2aが家具のカーカス4と同一平面で停止するように意図される、所謂内部延長装置を表す。しかしながら、本図に示されているように、前板2aが家具のカーカス4内に過剰に深く配置されていて、家具のカーカス4と同一平面で終わっていないことから、引出し2の閉止位置は誤って設定されていることが分かるであろう。固定部分9上に線形可動式に取り付けられる、突合わせエレメント突合わせ部品、迫出し部品39は、第2の調整ホイール38によって、固定部分9に対し、延ては前板2aに対して延長ガイド3の長手方向Oに変位されることが可能である。延長ガイド3は、ばね式の引込みデバイスを有し、これにより、引出し2は、開位置において家具のカーカス4へ自動的に引き入れられることが可能である。このような引込みデバイスは、最新技術上知られる。引出し2は、この引込みデバイスによって閉止位置に保持される。引込みデバイスによって実装される引出し2の引込み動作は、閉止位置の方向へのさらなる動作、即ち図示されている矢印Qとは反対の関係性にあるさらなる動作が防止されるように、引出し2の閉端位置で突合わせエレメントがカーカスレール3cにもたせかけられる限りにおいて、突合わせエレメント39により制限される。これで、第2の調整ホイール38の作動領域47が矢印Qの方向へ動かされる限りにおいて、突合わせエレメント39は、前板2aから遠ざかる前板2aとは反対方向へ動かされる。このために弾性材料製であり得る、または弾性的性質であり得るこの突合わせエレメント39は、カーカスレール3cに当てて支持されることから、前板2a、延ては引出し2は、引出し2の閉止位置の家具のカーカス4に対する調整方向が作動領域47の動作方向と同一であるように、突合わせエレメント39の前板2aに対する相対動作によって矢印Qの方向へ動かされる。図14bは、上述の調整手順によって生み出される、かつ前板2aが家具のカーカスと同一平面上で終わる、同一平面の接合外観を示している。突合わせエレメント39は、固定部分9、延ては固定部分9へ接続される引出し2に対して前板2aから離れて動かされていることが分かるであろう。図14aとは反対方向への作動領域47の移動は、突合わせエレメント39を再び前板2aの方向へ移動させ、これにより、前板2aは、ばね式の引込みデバイスの効力によってカーカスレール3cへ向かって動き、この場合、突合わせエレメント39は、カーカスレール3cにもたれる。したがって、第2の調整ホイール38によって、引出し2の閉止位置は、延長ガイドの長手方向へ前後に調整されることが可能である。図15aは、図14aの動作位置におけるデバイス5を示す斜視図である。第2の調整ホイール38は、ベベルギア45によってギア41へ機能的に接続され、これにより、取り付けられた位置では長手方向Lに対して水平かつ垂直に配置される軸Yを中心とする第2の調整ホイール38の回転は、長手方向に配置される軸を中心とするギア41の回転動作に変換されることが可能である。ギア41は、渦巻形の端面43を有し、即ち、ギア41の外側寸法は、周縁に沿って軸方向に増える。軸方向の外側寸法が増大する回転の方向に依存して、調整ホイール38の回転方向を制御することが可能であり、これにより、突合わせエレメント39は、前板2aから離れて、または前板2aへ向かって動かされる。突合わせ面44は、ギア41の、延ては第2の調整ホイール38の回転可能性を制限する。突合わせエレメント39は、突合わせエレメント39が、増大する軸方向の広がりの結果としてギア41の回転の効力により、固定部分9に対し、延ては連結部分12に対して延長ガイド3の長手方向Lに移動可能であるようにして、面43により案内される。突合わせエレメント39が引出し2の閉止位置においてカーカスレール3cにもたれるにつれて、引出し2は、これによりカーカスレール3cに対し、延ては家具のカーカス4に対して移動され、閉止位置は、対応的に調整される。先に述べたように、引出し2の家具のカーカス4に対する横方向位置の調整は、調整ホイール8およびその2つの半分8a、8bによって実装される。スロット14およびスロット14内に配置されるガイドピン13は、この横方向動作を案内する働きをすることが分かる。図15bは、図14bに示されている動作位置におけるデバイス5を示す斜視図であり、突合わせエレメント39は、固定部分9に対し、延ては前板2aに対して、ギア41の増大する軸方向の広がりの結果としてその方向へ変位していることにより移動されている。突合わせ面44は、ギア41および第2の調整ホイール38の取付け手段46の動作を制限するためのものであることが分かる。取り付けられた位置において、第2の調整ホイールの作動領域47は、まさしく調整ホイール8の場合と同様に、第2の調整ホイール38の最下位置領域に配置される。図15aおよび図15bにおける斜視図では、前記位置は、調整ホイール8、38の最上位置である。図16aは、図14aに示されている動作位置におけるデバイス5を示すさらなる斜視図であり、デバイス5は、延長ガイド3へ連結されている。引出し2は、その閉端位置にあり、よって、突合わせエレメント39がカーカスレール3cにもたれる閉止位置にある。突合わせエレメント39は、その相対動作の間、渦巻形の端面43によって案内されることが分かる。この実施形態において、デバイス5は、さらに、オーストリア特許出願第A511/2011号に記述されている高さ調整のためのデバイス48を有する。図16bは、図14bの動作位置におけるデバイス5を示すさらなる斜視図であり、この点においてはやはり、突合わせエレメント39がギア41の面43によってどのように案内されるかがはっきりと分かる。また、取付け位置において横方向に配置される軸Yを中心とする第2の調整ホイール38の回転が、ベベルギア45により、長手方向Lに配置される軸を中心とするギア41の回転へ変換され、これにより、再度突合わせエレメント39が長手方向Lへ線形移動される方法も分かる。最終的に、この動作は、引出し2の閉止位置の調整を、作動領域47の動作方向が引出し2の閉止位置の家具のカーカス4に対する調整方向と同じであるようにして引き起こす。図17aは、図13から図16までの実施形態におけるデバイス5の固定デバイス9を示す斜視図である。調整ホイール8の2つの半分8a、8bは、横方向調整用に、リム25付きのケーシング24において回転可能に取り付けられることが分かる。スロット14の傍らには、横方向変位を案内するためのさらなるスロットが配置される。固定穴16および17は、固定部分9を引出し2bおよび前板2aへ固定する働きをする。突合わせエレメント39は、ばねエレメントバネ部品42のフランジ49上に配置される。ギア41の回転および渦巻形の端面43の効力により、フランジ49を有するばねエレメント42は、中立位置から固定部分9に対して動かされる。このことは、フランジ49上に配置される、突合わせエレメント39にも当てはまる。調整ホイール38およびこれに伴うギア41が回転して、ギア41の軸方向の広がりが突合わせエレメント39の領域内で少なくなれば、ばねエレメント42のフランジ49は、ばねの作用によって、固定部分9の壁エレメント50の方向へ自動的に動かされる。したがって、フランジ49上に配置される突合わせエレメント39は、ばねエレメント42のばねの作用によって自動的に戻される。図17bにおける分解図は、深さ調整に不可欠である固定部分9およびデバイス5のコンポーネントを示す。ベベルギア46は、第2の調整ホイール38の動作をギア41へ伝達するためのものであることが分かる。