"ロータリ耕耘部5の上方を覆う主カバー34が左右一対の端部部材37間に設けられ、主カバー34の後端縁に後カバー35が上下揺動自在に取り付けられたロータリ耕耘機のカバー装置であって、主カバー34は、上下壁45,46、前後壁47,48、及び上下壁45,46間を連結し、且つ主カバー34の左右方向に亘りロータリ耕耘部5の回転中心線と平行に配置された複数本の連結リブ49を有し、これらがアルミ合金による押出成形により一体成形されていることを特徴とするロータリ耕耘機のカバー装置。主カバー34の下面側には弾性カバー80が係脱自在に設けられ、弾性カバー80の上面に前後方向に間隔をおいて複数の係合片84が突設され、主カバー34の下壁46下面には、前記複数の係合片84を左右方向外方からスライドして係合する複数の係止片55が一体成形されていることを特徴とする請求項1に記載のロータリ耕耘機のカバー装置。左右一対の端部部材37は、ロータリ機枠4に装着される外側壁60と、この外側壁60から内向き突出していて主カバー34の左右端部に外嵌する周壁61とがアルミダイキャストで一体成形されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のロータリ耕耘機のカバー装置。前記主カバー34の左右両端部は、上下壁45,46及び前後壁47,48が端部部材37の周壁61内に挿入され、周壁61を貫通する締結具62により一対の端部部材37に固定されていることを特徴とする請求項3に記載のロータリ耕耘機のカバー装置。前記主カバー34の上下壁45,46間に、制振材又は発泡樹脂53が充填されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のロータリ耕耘機のカバー装置。従来の場合、カバー装置の主カバーの構成材料は、板金、パイプ等の溶接構成部品が主であり、重量が重くなり、部品点数が多く、溶接箇所も多くてコスト高になっていた。本発明は上記問題点に鑑み、アルミ合金で押出成形することにより、軽量化できると共に、部品点数が少なく、安価に製作できるロータリ耕耘機のカバー装置を提供することを目的とする。本発明における上記目的を達成するために、請求項1においては、ロータリ耕耘部5の上方を覆う主カバー34が左右一対の端部部材37間に設けられ、主カバー34の後端縁に後カバー35が上下揺動自在に取り付けられたロータリ耕耘機のカバー装置であって、主カバー34は、上下壁45,46、前後壁47,48、及び上下壁45,46間を連結し、且つ主カバー34の左右方向に亘りロータリ耕耘部5の回転中心線と平行に配置された複数本の連結リブ49を有し、これらがアルミ合金による押出成形により一体成形されている点にある。請求項2においては、請求項1の発明において、主カバー34の下面側には弾性カバー80が係脱自在に設けられ、弾性カバー80の上面に前後方向に間隔をおいて複数の係合片84が突設され、主カバー34の下壁46下面には、前記複数の係合片84を左右方向外方からスライドして係合する複数の係止片55が一体成形されているものである。請求項3においては、請求項1又は2の発明において、左右一対の端部部材37は、ロータリ機枠4に装着される外側壁60と、この外側壁60から内向き突出していて主カバー34の左右端部に外嵌する周壁61とがアルミダイキャストで一体成形されているものである。請求項4においては、請求項3の発明において、前記主カバー34の左右両端部は、上下壁45,46及び前後壁47,48が端部部材37の周壁61内に挿入され、周壁61を貫通する締結具62により一対の端部部材37に固定されているものである。請求項5においては、請求項1~4の発明において、前記主カバー34の上下壁45,46間に、制振材又は発泡樹脂53が充填されているものである。請求項1によれば、主カバーがアルミ合金で押出成形されることによって、軽量化できると共に、部品点数を少なくなし得るし、溶接箇所も少なくなり、製造費用が安上がりになる。しかも、ロータリ作業中に飛散する石等が主カバー内面に衝突するが、衝突による傷が主カバーの表面に現れてこない。請求項2によれば、主カバーに係止片を取り付けるための溶接が不要になるし、弾性カバーを主カバーに取り付けるためのボルトナット等の取付部品を廃止することができ、一層のコストダウンを実現することができる。請求項3によれば、左右端部部材で主カバーの左右両端を嵌合支持することができる。請求項4によれば、締結具により主カバーの一対の端部部材への固定を確実になし得る。請求項5によれば、制振材又は発泡樹脂の充填によって、主カバーに弾性カバーを介して石が当たることによる騒音の発生を低減することができ、静音化を図ることができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1~図5は本発明の第1実施形態を示し、図5において、1はトラクタ車体の後部に連結装置オートヒッチ3を介して着脱自在に連結されるロータリ耕耘機である。このロータリ耕耘機1は、本実施の形態ではサイドドライブ式ロータリが採用されており、該ロータリ耕耘機1は、ロータリ機枠4と、このロータリ機枠4の下部に設けられたロータリ耕耘部5と、このロータリ耕耘部5を覆うロータリカバーカバー装置6とを備えている。ロータリ機枠4は、左右方向中央のギヤケース7と、このギヤケース7の左右両側から左右方向外方に突出する左右一対のサポートアーム8と、左側のサポートアーム8の外端側に上部が固定された伝動ケース9と、右側のサポートアーム8の外端側に上部が固定されたサイドフレーム10図3参照とを備えてなる。前記ロータリ耕耘部5は、伝動ケース9とサイドフレーム10との下部間に左右方向の軸心回りに回転自在に支持された爪軸11と、この爪軸11上に取付固定された多数の耕耘爪12とを有し、爪軸11を、左右方向の軸心回りに、矢印A方向に回転駆動することにより、耕耘爪12が爪軸11回りに回転しながら土中に突入して、土が耕起されると共に砕土されて後方に放てきされるように構成されている。従って、本実施形態の場合、ロータリ耕耘部5の回転中心線は左右方向を向いている。前記ギヤケース7には、トラクタ車体の後部から後方に突出するPTO軸にジョイント装置13を介して連動連結されるPIC軸14が設けられ、PTO軸からPIC軸14に伝達された動力はギヤケース7内の伝動機構に伝達され、このギヤケース7に入力された動力は左側のサポートアーム8内に設けられた伝動軸から伝動ケース9内の伝動機構を経て爪軸11に伝達され、該動力により該爪軸11が矢示A方向に回転駆動されてダウンカット耕耘される。前記ギヤケース7にはトップマスト18が上方突出状に設けられていると共に、このトップマスト18の前側上部に、左右方向に配置されたピンによって構成された上連結部20が固定されている。前記左右各サポートアーム8には連結ブラケット21が固定され、この左右各連結ブラケット21の前端側には、左右方向外方に突出状に設けられたピンによって構成された下連結部22が設けられている。前記連結装置3は、上部のトップリンク23と、下部の左右一対のロワーリンク24と、これらトップリンク23と左右ロワーリンク24との後端側に連結されていてこれらトップリンク23及び左右ロワーリンク24に定形を与えるヒッチフレーム25とを有する。ヒッチフレーム25は、角パイプ材を正面視山形状に折曲して形成されたメインフレーム27と、このメインフレーム27の頂部に設けられた上部材28と、メインフレーム27の左右両側下部に設けられた下部材29と、メインフレーム27の左右両端部間を連結する連結フレーム27Aとを備えてなる。上部材28の前部側にはトップリンク23の後端側が枢支連結されていると共に、該上部材28の後部側には前記上連結部20に下側から係合嵌合可能な上方に開放状の凹部からなる上被連結部30が形成されている。左右各下部材29には、左右方向で同じ側にあるロワーリンク24の後端側が枢支連結されていると共に、左右方向で同じ側にある前記下連結部22が後方から係合嵌合可能な後方開放状の下係合部31が形成されている。ロータリ耕耘機1のロータリカバー6は、ロータリ耕耘部5の上方を覆う主カバー34と、ロータリ耕耘部5の後方を覆う後カバー35と、ロータリ耕耘部5の後部の左右両側を覆う側カバー図示省略とを備え、主カバー34の中途部はサポートアーム8にブラケットを介して連結支持され、主カバー34の左右両端には端部部材37が設けられている。後カバー35は、上端側が主カバー34の後端側に、左右方向の軸心を有する支軸39の軸心回りに回動自在に枢支され、これにより主カバー34の後端縁に後カバー35が上下揺動自在に取り付けられている。また、後カバー35を下方側接地方向に付勢する弾下装置40がロータリ機枠4と後カバー35に亘って且つ左右一対設けられている。図1~図5において、前記主カバー34は、上壁45と下壁46と前壁47と後壁48とを備えると共に、前壁47と後壁48との間に、上壁45と下壁46とを前後方向に間隔をおいて連結する複数本の連結リブ49を備え、これら上下壁45,46、前後壁47,48、及び複数本の連結リブ49がアルミ合金で押出成形により一体成形されている。上壁45と下壁46と前壁47と後壁48とで側面視において上下に扁平な袋形状環状に形成され、上下壁45,46、前後壁47,48、及び複数本の連結リブ49はそれぞれ左右方向に一定の肉厚で形成され、各部の肉厚は適宜設定でき、図例では、後壁48の下半部及び下壁46の後端部は他部より厚肉に形成され、必要部分に部分的に剛性を高めている。複数本の各連結リブ49は主カバー34の左右方向に亘りロータリ耕耘部5の回転中心線と平行に配置され、また、複数本の連結リブ49は側面視において連続した波形ジグザグ状に配置されており、上壁45と下壁46との間における前壁47と連結リブ49との間、隣合う連結リブ49間及び連結リブ49と後壁48との間にそれぞれ左右方向の空洞51が形成され、該各空洞51は側面視三角形状になっている。複数の空洞51の全部又は一部に制振材又は発泡樹脂53を挿入配置することにより、主カバー34の上下壁45,46間に制振材又は発泡樹脂53が充填されている。主カバー34の下壁46における前後方向の複数箇所図例では、前後方向に一定間隔をおいて4箇所に主カバー係止片55が下方突設されている。各主カバー係止片55は側面視L字状に屈曲した一対の係止突起56a,56bを向かい合わせに有しており、主カバー34の下壁46下面に一体成形されている。各主カバー係止片55はその両端が主カバー34の上下壁45,46、前後壁47,48、及び複数本の連結リブ49よりも左右方向内方に位置している。換言すれば、上下壁45,46、前後壁47,48、及び複数本の連結リブ49の左右両端部は各主カバー係止片55よりも外方突出している。これは、各主カバー係止片55を上下壁45,46、前後壁47,48、及び複数本の連結リブ49と共にアルミ合金で押出成形により一体成形した後、各主カバー係止片55の両端部を切断して切り欠いたものである。主カバー34の後端部には、上壁45及び後壁48よりも下壁46が後方突出してなる受止凹部57が左右方向全長にわたって形成されている。左右一対の端部部材37は、ロータリ機枠4に装着される外側壁60と、この外側壁60から内方突出していて主カバー34の左右端部に外嵌する周壁61とを有し、これらがアルミダイキャストで一体成形されている。主カバー係止片55よりも左右方向外方に突出した上下壁45,46、前後壁47,48及び複数本の連結リブ49の左右両端部主カバー34の左右両端部が端部部材37の周壁61内に挿入され、周壁61を上下に貫通するボルトナット等の締結具62により主カバー34の左右両端部が一対の端部部材37にそれぞれ固定されている。即ち、周壁61の前部と後部とに上下に貫通した取付孔64が設けられると共に、主カバー34の左右両端部の前部と後部とに前記取付孔64に対応して上下に貫通した取付孔65が設けられており、この取付孔64,65に締結具62が挿通されて、締結具62で主カバー34の左右両端部を一対の端部部材37に締め付け固定している。周壁61における締結具62のボルト頭部の当たる座面とナットの当たる座面とは互いに平行になっている。伝動ケース9及びサイドフレーム10に前後一対の取付片67,68がそれぞれ前後方向外方に突設され、これに対応して、一対の端部部材37の各外側壁60の前部と後部とに左右方向に貫通した取付孔69が設けられ、この取付孔69に挿通したボルトナット等の締結具71により一対の端部部材37の外側壁60が取付片67,68にそれぞれ固定されている。一対の端部部材37の後端部には、後カバー35の支軸39の左右両端部を外嵌保持する円筒状の端部部材軸受部75が設けられている。後カバー35の上端部に円筒状の後カバー軸受部76が設けられ、この後カバー軸受部76に支軸39が左右両外方に突出状に挿通保持され、支軸39の左右両端部が一対の端部部材37の端部部材軸受部75に内嵌保持されており、支軸39の端部部材軸受部75に対する軸心廻りの揺動又は支軸39に対する後カバー軸受部76の軸心廻りの揺動により、後カバー35が支軸39廻りに揺動自在に支持されている。後カバー軸受部76は主カバー34の受止凹部57上に配置されている。後カバー35の前面の上下方向の複数箇所図例では、上下方向に一定間隔をおいて3箇所に左右方向の後カバー係止片78が前方突設されている。各後カバー係止片78は前記主カバー係止片55と同様の構成であり、複数の後カバー係止片78は後カバー35の前面に一体成形されている。前記後カバー35は後カバー軸受部76及び後カバー係止片78を含めてアルミ合金で一体押出成形されている。主カバー34の下面側及び後カバー35の前面側に弾性カバー80が配置されている。弾性カバー80はゴム又は弾性を有する合成樹脂等により形成され、主カバー対応部81と後カバー対応部82とを有している。弾性カバー80の主カバー対応部81の上面に前後方向に間隔をおいて複数の前係合片84が各主カバー係止片55に対応して一体に突設されている。複数の前係合片84はT字状に形成されており、各主カバー係止片55に左右方向外方からスライドして係合するようになっており、弾性カバー80の主カバー対応部81は主カバー34に対して係脱可能である。弾性カバー80の後カバー対応部82の後面に上下方向に間隔をおいて複数の後係合片86が各後カバー係止片78に対応して一体に突設されている。複数の後係合片86はT字状に形成されており、各後カバー係止片78に左右方向外方からスライドして係合するようになっており、弾性カバー80の後カバー対応部82は後カバー35に対して係脱可能である。上記実施形態によれば、弾性カバー80を主カバー34及び後カバー35に装着する場合、主カバー34を左右端部部材37から取り外した状態で、主カバー対応部81の複数の前係合片84を各主カバー係止片55に左右方向外方からスライドして係合すると共に、後カバー対応部82の複数の後係合片86を各後カバー係止片78に左右方向外方からスライドして係合し、その後、主カバー34の左右両端部を一対の端部部材37の周壁61内に挿入し、締結具62により主カバー34の左右両端部を一対の端部部材37にそれぞれ固定すればよく、弾性カバー80を主カバー34及び後カバー35に簡単に装着することができる。図6は第2実施形態を示し、主カバー34の後端部と後カバー35の上端部とに、円筒状の主カバー軸受部88と後カバー軸受部76とを、左右方向に交互に突出するように左右方向に間隔をおいて間欠状に設け、主カバー軸受部88と後カバー軸受部76とを左右方向に互い違いに嵌合させて、これら軸受部88,76に支軸39を挿通することにより、主カバー34の後端部に後カバー35が支軸39廻りに揺動自在に支持されている。また、主カバー34の後端部には、上壁45及び後壁48よりも下壁46が後方突出してなる受止凹部57が、後カバー軸受部76に対応して間欠状に形成されている。そして、左右端部部材37の後端部に、主カバー軸受部88の左右外端部を外嵌保持する切欠き円筒状の嵌合保持部89が設けられている。前記主カバー軸受部88の形成は、主カバー軸受部88を上下壁45,46、前後壁47,48、複数本の連結リブ49及び複数の主カバー係止片55と共にアルミ合金で押出成形により一体成形した後に、主カバー軸受部88の後カバー軸受部76に対応する部分を切断して切り欠いて間欠状に形成したものである。その他の点は前記第1実施形態と同様の構成であり、第1実施形態の場合と同様に軽量化できると共に、取付部品等の部品点数が少なく、溶接箇所も少なくなり、製造費用が安上がりになる効果を奏する。なお、前記実施形態では、主カバー34の下壁46下面に複数の主カバー係止片55が一体成形されているが、これに代え、主カバー34の上下壁45,46、前後壁47,48、及び複数本の連結リブ49に対して主カバー係止片55を別体に形成して、複数の主カバー係止片55を主カバー34の下壁46にビスや溶接により取り付けるようにしてもよい。また、左右端部部材37をアルミダイキャストで一体成形することなく、他の鋳造や板金等で形成するようにしてもよい。"