"船舶の船底側に音響機器を取り付ける船舶用音響機器取付構造であって、前記音響機器を配置する領域において当該音響機器の両側に配置された側壁と、各前記側壁間に掛け渡されて前記音響機器を並設する方向に複数設けられた梁部材と、各前記梁部材と前記音響機器との間に介在され、前記音響機器の高さ位置の調整代となる調整部材と、を備えることを特徴とする船舶用音響機器取付構造。前記梁部材側に設けられた貫通孔に対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルトと、当該ボルトに螺合されるナットとによって前記梁部材に前記音響機器を固定することを特徴とする請求項1に記載の船舶用音響機器取付構造。前記梁部材は、アングル材からなることを特徴とする請求項1または2に記載の船舶用音響機器取付構造。前記音響機器を、前記船舶の船底に膨出して設けられたドームに配置することを特徴とする請求項1~3のいずれか1つに記載の船舶用音響機器取付構造。船舶の船底側に測深用の音響機器を固定する船舶用音響機器取付方法であって、前記船舶と前記音響機器との間に介装する調整部材の厚みを増減調整することで、前記音響装置の水平度設定を行った後、前記船舶に前記音響装置を固定し、次に、前記音響装置の外周囲と前記船舶側の底面との間を整流板により塞ぐことを特徴とする船舶用音響機器取付方法。船舶の船底側に音響機器を取り付ける船舶用音響機器取付方法であって、前記音響機器を配置する領域において当該音響機器の両側となる位置に側壁を配置する工程と、次に、各前記側壁間に梁部材を掛け渡し、当該梁部材を前記音響機器を並設する方向に複数配置する工程と、次に、前記梁部材と前記音響機器との間に、前記音響機器の高さ位置の調整代となる調整部材を介在させて前記梁部材に前記音響機器を固定する工程と、を含むことを特徴とする船舶用音響機器取付方法。前記梁部材に前記音響機器を固定する工程は、前記梁部材側に設けられた貫通孔に対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルトと、当該ボルトに螺合されるナットとによって前記梁部材に前記音響機器を固定することを特徴とする請求項6に記載の船舶用音響機器取付方法。上述した特許文献1に記載の音響機器取付構造に開示されているように、音響機器は、水中に発生した気泡の影響を受け、超音波が正しく反射されなくなり、水深などの正確な測定値を得られないことがあることから、船舶への取り付けには高い精度が要求される。特に、上記気泡による影響を抑制したり、正確な測定値を得たりするうえで、船舶への音響機器の配置を正確とするため、船舶側の基準面に対して音響機器の送受波面を平滑にして配置することが要求される。本発明は、上述した課題を解決するものであり、船舶側の基準面に対して音響機器の送受波面を平滑にして配置することのできる船舶用音響機器取付構造および船舶用音響機器取付方法を提供することを目的とする。上述の目的を達成するために、本発明の船舶用音響機器取付構造は、船舶の船底側に音響機器を取り付ける船舶用音響機器取付構造であって、前記音響機器を配置する領域において当該音響機器の両側に配置された側壁と、各前記側壁間に掛け渡されて前記音響機器を並設する方向に複数設けられた梁部材と、各前記梁部材と前記音響機器との間に介在され、前記音響機器の高さ位置の調整代となる調整部材と、を備えることを特徴とする。この船舶用音響機器取付構造によれば、調整部材によって音響機器の高さ位置を調整することで、音響機器の取り付けの高さ位置を揃えることができ、音響機器の送受波面を船舶側の基準面に対して平滑にすることができる。この結果、船舶への音響機器の配置が正確となり、気泡による影響を抑制するとともに、正確な測定値を得ることができる。また、本発明の船舶用音響機器取付構造は、前記梁部材側に設けられた貫通孔に対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルトと、当該ボルトに螺合されるナットとによって前記梁部材に前記音響機器を固定することを特徴とする。この船舶用音響機器取付構造によれば、ボルトにナットを螺合するとき、貫通孔の余裕分によって音響機器の水平方向の位置を調整することで、音響機器の送受波面の水平方向の位置を船舶側に合わせることができる。また、本発明の船舶用音響機器取付構造では、前記梁部材は、アングル材からなることを特徴とする。この船舶用音響機器取付構造によれば、アングル材は、所定の強度を有するとともに無垢材に比較して軽量である。このため、側壁に対して梁部材を配置する作業を容易に行うことができ、音響機器を取り付けるべき梁部材の取り付けの位置精度を向上することができる。しかも、梁部材がアングル材であれば、当該梁部材の上方領域を空間として形成できるので、当該空間を、音響機器の電源用および信号用のケーブルの配策に利用することができ、音響機器のメンテナンスを容易に行うことができる。また、本発明の船舶用音響機器取付構造は、前記音響機器を、前記船舶の船底に膨出して設けられたドームに配置することを特徴とする。この船舶用音響機器取付構造によれば、ドームは、気泡をその底面に溜めることなく船底側に上昇させ、音響機器の送受波面を気泡で覆われなくするものである。したがって、音響機器をドームに配置することで、音響機器への気泡の影響をより抑制することができる。上述の目的を達成するために、本発明の船舶用音響機器取付方法は、船舶の船底側に測深用の音響機器を固定する船舶用音響機器取付方法であって、前記船舶と前記音響機器との間に介装する調整部材の厚みを増減調整することで、前記音響装置の水平度設定を行った後、前記船舶に前記音響装置を固定し、次に、前記音響装置の外周囲と前記船舶側の底面との間を整流板により塞ぐことを特徴とする。音響機器は通常、四辺形状であり、この音響装置の4隅または少なくとも2辺を船舶に固定する。そして、船舶と音響機器との間に介装する調整部材の厚みを増減調整することで、音響装置の水平設置、および、並設する場合の複数の音響装置相互を一平面状に高精度に固定できる。また、音響装置の固定設置後、船底との隙間を整流板により塞ぐので、音響装置と船底とを隙間無く、連続する一平面状に形成できるので、運航時の乱流発生が防止でき、精度のよい測深計測が行い得る。上述の目的を達成するために、本発明の船舶用音響機器取付方法は、船舶の船底側に音響機器を取り付ける船舶用音響機器取付方法であって、前記音響機器を配置する領域において当該音響機器の両側となる位置に側壁を配置する工程と、次に、各前記側壁間に梁部材を掛け渡し、当該梁部材を前記音響機器を並設する方向に複数配置する工程と、次に、前記梁部材と前記音響機器との間に、前記音響機器の高さ位置の調整代となる調整部材を介在させて前記梁部材に前記音響機器を固定する工程と、を含むことを特徴とする。この船舶用音響機器取付方法によれば、調整部材によって音響機器の高さ位置を調整することで、音響機器の取り付けの高さ位置を揃えることができ、音響機器の送受波面を船舶側の基準面に対して平滑にすることができる。この結果、船舶への音響機器の配置が正確となり、気泡による影響を抑制するとともに、正確な測定値を得ることができる。また、本発明の船舶用音響機器取付方法では、前記梁部材に前記音響機器を固定する工程は、前記梁部材側に設けられた貫通孔に対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルトと、当該ボルトに螺合されるナットとによって前記梁部材に前記音響機器を固定することを特徴とする。この船舶用音響機器取付方法によれば、ボルトにナットを螺合するとき、貫通孔の余裕分によって音響機器の水平方向の位置を調整することで、音響機器の送受波面の水平方向の位置を船舶側に合わせることができる。本発明によれば、船舶の基準面に対して音響機器の送受波面を平滑にして配置することができる。以下に、本発明に係る実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施の形態における構成要素には、当業者が置換可能かつ容易なもの、あるいは実質的に同一のものが含まれる。図1は、音響機器が取り付けられた船舶の一部の側面図であり、図2は、音響機器が取り付けられた船舶の一部の底面図である。本実施の形態において、船舶100は、船底100aに膨出してドーム101が設けられている。そして、このドーム101に、音響機器例えば、マルチビーム音響測深器102が設けられている。音響機器102は超音波を送波する送波器102Aと、送波器102Aから送波された後に水底にて反射した超音波を受波する受波器102Bとを含む。音響機器102は、この超音波の送受波によって主に水深を測定するためのものである。送波器102Aは、船舶100の長さ方向船舶100の船首-船尾方向に複数並設され、超音波の送波面がドーム101の底面に表出されている。また、受波器102Bは、船舶100の幅方向船幅方向に複数並設され、超音波の受波面がドーム101の底面に表出されている。送波器102Aと受波器102Bとの長さ方向での配置は、受波器102Bが船首側で、送波器102Aが船尾側であることが一般的であるが図1および図2に示す、その逆であってもよい。音響機器102は、水中に発生した気泡の影響を受けた場合、超音波が正しく反射されなくなり、水深などの正確な数値を得られないことがある。このため、音響機器102は、ドーム101に設けられている。気泡は、船首部で発生しつつ水流とともに船底100aに流れ込み、船底100aに沿って船尾側に移動する。ドーム101は、この気泡をその底面に溜めることなく船底100a側に上昇させ、底面に表出された送波器102Aの送波面や受波器102Bの受波面が気泡で覆われなくする。また、並設された送波器102Aの周囲、および並設された受波器102Bの周囲は、整流板103が設けられている。整流板103は、ドーム101の底面と、送波器102Aの送波面や受波器102Bの受波面との間に配置され、整流作用によって送波面や受波面付近での気泡の発生を抑制するものである。また、音響機器102において、送波器102Aや受波器102Bは、送波面や受波面を船舶100側の基準面に対して平滑にして配置される。これは、送波面や受波面を船舶100側の基準面に対して平滑にして配置することで、船舶100への音響機器102の配置が正確となり、これにより気泡による影響を抑制し、正確な測定値を得るためである。以下に説明する音響機器取付構造は、各送波器102Aの送波面や各受波器102Bの受波面を船舶100側の基準面に対して平滑にして配置するための工夫がなされている。なお、以下の説明において、送波器102Aや受波器102Bを音響機器102と総称し、かつ送波面や受波面を送受波面と総称して符号102aを付する。[実施の形態1]図3は、実施の形態1に係る船舶用音響機器取付構造を示す正面視断面図であり、図4は、船舶用音響機器取付構造を示す側面視断面図であって図3におけるA-A断面図である。音響機器102は、当該音響機器102を配置する領域としてのドーム101内に取り付けられ、ドーム101の底板に設けられた開口部分に配置され、水平方向に複数並設される。この音響機器102は、マウントフレーム104を含む。マウントフレーム104は、一対の縦材104aと、複数の横材104bと、吊下柱104cと、支持材104dとで構成されている。縦材104aは、音響機器102を並設する方向以下、縦方向縦方向は、音響機器102が送波器102Aの場合は船舶100の船首-船尾方向に相当し、音響機器102が受波器102Bの場合は船舶100の船幅方向に相当する。というに沿って延在して形成された長尺板状の無垢材であって、音響機器102の上面に配置されるものである。横材104bは、縦方向と交差直交する方向以下、横方向横方向は、音響機器102が送波器102Aの場合は船舶100の船幅方向に相当し、音響機器102が受波器102Bの場合は船舶100の船首-船尾方向に相当する。というに沿って延在して形成された長尺板状の無垢材であって、各縦材104aの上面に渡って配置されるものである。吊下柱104cは、棒状に形成され、各縦材104aの下面に固定されて吊り下げられるものである。この吊下柱104cは、並設される1つの音響機器102に対して縦方向で複数例えば2つ、横方向で複数例えば2つ配置される。支持材104dは、縦方向に沿って延在して形成され、吊下柱104cの下端に固定されるものである。この支持材104dは、並設される1つの音響機器102に対応して横方向で対をなし、当該音響機器102の横方向端の下面に係合する。本実施の形態の音響機器取付構造は、ドーム101の開口部分の開口縁に側壁1が立設されている。側壁1は、ドーム101の開口縁に立設されつつ、音響機器102を並設する縦方向に沿って延在し、音響機器102の両側となる位置に配置されている。側壁1は、鋼板で形成されており、ドーム101の開口縁から船底100aに至り設けられ、ドーム101の開口縁および船底100aに溶接接合されている。なお、図には明示しないが、音響機器102が並設される縦方向の両端側は、船底100aに接合されるドーム101の側板が配置されるが、この両端側にも側壁1が配置されていてもよい。各側壁1の間には、横方向に沿って梁部材2が設けられている。梁部材2は、断面がL形とされた圧延鋼材であるアングル材山形鋼として構成されている。この梁部材2は、L形の1つの片2aを水平とし、各側壁1の対向面に端部が溶接接合されている。なお、梁部材2の水平な配置は、音響機器102の送受波面102aを合わせる基準となる船舶100側の基準面例えば、ドーム101の平坦な底面や、船底100aの平坦面に対して平行なことを意味する。梁部材2の水平とされた片2aの下面には、調整部材3が設けられている。調整部材3は、梁部材2の片2aの下面から突出するように、上下に厚みを有した鋼板が梁部材2に溶接接合されたものである。この調整部材3は、音響機器102であるマウントフレーム104の横材104bと梁部材2との間に介在される。そして、マウントフレーム104の縦材104aの下側から、縦材104a、横材104b、調整部材3、梁部材2の順で貫通されたボルト4aの先端に、梁部材2側からナット4bを螺合することで、梁部材2に対してマウントフレーム104とともに音響機器102を固定する。この際、調整部材3は、その厚みを削られることで、音響機器102の高さ位置を調整する。このように、調整部材3は、各梁部材2と音響機器102との間に介在され、音響機器102の固定位置の調整代となる。また、調整部材3は、鋼板が梁部材2に溶接接合されず、音響機器102であるマウントフレーム104の横材104bと梁部材2との間に挟まれるものであってもよい。この場合、調整部材3は、上下の厚さの異なる複数の鋼板が用意される。そして、マウントフレーム104の縦材104aの下側から、縦材104a、横材104b、調整部材3、梁部材2の順で貫通されたボルト4aの先端に、梁部材2側からナット4bを螺合することで、梁部材2に対してマウントフレーム104とともに音響機器102を固定する。この際、調整部材3は、厚さを適宜選択されて横材104bと梁部材2との間に挟まれることで、音響機器102の高さ位置を調整する。なお、横材104bと梁部材2との間に挟まれる調整部材3は、平坦な鋼板に限らず、楔形状の鋼板であってもよい。楔形状であれば、音響機器102の傾きも調整できる。なお、ボルト4aを貫通するため、縦材104a、横材104b、調整部材3、および梁部材2少なくとも調整部材3および梁部材2に設ける貫通孔は、ボルト4aを遊挿するように余裕をもって形成されている。このため、ボルト4aにナット4bを螺合するとき、貫通孔の余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向や横方向の位置を調整する。また、各側壁1の対向面であって、ドーム101の開口縁には、整流板103を固定するための受板5が溶接接合されている。受板5は、ドーム101の開口縁に沿って複数設けられている。この受板5は、皿ボルト6が螺合されるタップ穴が設けられ、当該皿ボルト6で整流板103を固定する。このように上述した実施の形態の船舶用音響機器取付構造は、船舶100の船底100a側に音響機器102を取り付ける船舶用音響機器取付構造であって、音響機器102を配置する領域において当該音響機器102の両側に配置された側壁1と、各側壁1間に掛け渡されて音響機器102を並設する方向に複数設けられた梁部材2と、各梁部材2と音響機器102との間に介在され、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材3と、を備える。この船舶用音響機器取付構造によれば、調整部材3によって音響機器102の高さ位置を調整することで、音響機器102の取り付けの高さ位置を揃えることができ、音響機器102の送受波面102aを船舶100側の基準面に対して平滑にすることが可能になる。この結果、船舶100への音響機器102の配置が正確となり、気泡による影響を抑制するとともに、正確な測定値を得ることが可能になる。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付構造は、梁部材2側梁部材2および調整部材3に設けられた貫通孔に対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルト4aと、当該ボルト4aに螺合されるナット4bとによって音響機器102を固定する。この船舶用音響機器取付構造によれば、ボルト4aにナット4bを螺合するとき、貫通孔の余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向や横方向の位置を調整することで、音響機器102の送受波面102aの水平方向の位置を船舶100側に合わせることが可能になる。図5および図6は、実施の形態1に係る船舶用音響機器取付工程を示す正面視断面図である。上述した音響機器取付構造をなす手順は、まず、図5に示すように、各音響機器102を並設する縦方向に沿って当該音響機器102の両側となる位置に側壁1を配置する。次に、各側壁1間に梁部材2を掛け渡し、当該梁部材2を、各音響機器102を並設する縦方向に複数配置する。次に、図6に示すように、音響機器102におけるマウントフレーム104の横材104bと梁部材2との間となる位置に、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材3を配置する。この工程では、調整部材3が梁部材2に溶接接合される構成の場合は、調整部材3を削ることによって音響機器102の高さ位置を調整する。また、調整部材3が梁部材2に溶接接合されず横材104bと梁部材2との間に挟まれる構成の場合は、調整部材3の厚さを適宜選択することによって音響機器102の高さ位置を調整する。次に、梁部材2、調整部材3、横材104b、および縦材104aに設けられた貫通孔に遊挿されるボルト4aと、当該ボルト4aに螺合されるナット4bとによって梁部材2に対して、マウントフレーム104の縦材104aと横材104bと吊下柱104cとを固定する。次に、図3に示すように、横方向の吊下柱104c間に音響機器102を置き、吊下柱104cに支持材104dを取り付けて音響機器102を固定する。次に、音響装置102の外周囲と船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との間を整流板103により塞ぐ。なお、側壁1および梁部材2を配置する工程においては、船舶100側に取り付ける前のドーム101に対して行い、かつ船舶100に取り付ける状態とは上下反対にドーム101を配置して作業を行う。また、調整部材3が梁部材2に溶接接合される構成においては、各側壁1間に掛け渡す梁部材2に、調整部材3を予め溶接接合しておいてもよい。このように、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法は、船舶100の船底100a側に測深用の音響機器102を固定する船舶用音響機器取付方法であって、船舶100と音響機器102との間に介装する調整部材3の厚み高さ方向を増減調整することで、音響装置102の水平度設定を行った後、船舶100に前記音響装置を固定し、次に、音響装置102の外周囲と船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との間を整流板103により塞ぐ。音響機器102は通常、四辺形状であり、この音響装置102またはマウントフレーム104を介装しての4隅または少なくとも2辺を船舶100に固定する。そして、船舶100側と音響機器102との間に介装する調整部材3の厚み高さ方向を増減調整することで、音響装置102の水平設置、および、並設する場合の複数の音響装置102相互を一平面状に高精度に固定できる。また、音響装置102の固定設置後、船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との隙間を整流板103により塞ぐので、音響装置102と船舶100側の底面とを隙間無く、連続する一平面状に形成できるので、運航時の乱流発生が防止でき、精度のよい測深計測が行い得る。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法は、船舶100の船底100a側に音響機器102を取り付ける船舶用音響機器取付方法であって、音響機器102を配置する領域において当該音響機器102の両側となる位置に側壁1を配置する工程と、次に、各側壁1間に梁部材2を掛け渡し、当該梁部材2を音響機器102を並設する方向に複数配置する工程と、次に、梁部材2と音響機器102との間に、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材3を介在させて梁部材2に音響機器102を固定する工程と、を含む。この船舶用音響機器取付方法によれば、調整部材3によって音響機器102の高さ位置を調整することで、各音響機器102の取り付けの高さ位置を揃えることができ、各音響機器102の送受波面102aを船舶100側の基準面に対して平滑にすることが可能になる。この結果、船舶100への音響機器102の配置が正確となり、気泡による影響を抑制するとともに、正確な測定値を得ることが可能になる。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法では、梁部材2に音響機器102を固定する工程は、梁部材2側梁部材2および調整部材3に設けられた貫通孔に遊挿されるボルト4aと、当該ボルト4aに螺合されるナット4bとによって音響機器102を固定する。この船舶用音響機器取付方法によれば、ボルト4aにナット4bを螺合するとき、貫通孔の余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向や横方向の位置を調整することで、送受波面102aの水平方向の位置を船舶100側に合わせることが可能になる。[実施の形態2]図7は、実施の形態2に係る船舶用音響機器取付構造を示す正面視断面図であり、図8は、船舶用音響機器取付構造を示す側面視断面図であって図7におけるB-B断面図である。音響機器102は、当該音響機器102を配置する領域としてのドーム101内に取り付けられ、ドーム101の底板に設けられた開口部分に配置され、水平方向に複数並設される。この音響機器102は、マウントフレーム105を含む。マウントフレーム105は、縦材105aと、一対のアングル材105bと、吊下柱105cと、支持材105dとで構成されている。縦材105aは、音響機器102を並設する方向以下、縦方向縦方向は、音響機器102が送波器102Aの場合は船舶100の船首-船尾方向に相当し、音響機器102が受波器102Bの場合は船舶100の船幅方向に相当する。というに沿って延在して形成された長尺板状の無垢材であって、音響機器102の上面に配置されるものである。アングル材105bは、縦方向に沿って延在して形成された長尺材であって、縦材105aの上面に配置されるものである。吊下柱105cは、棒状に形成され、各縦材105aの下面に固定されて吊り下げられるものである。この吊下柱105cは、並設される1つの音響機器102に対して縦方向で複数例えば2つ、縦方向と交差直交する方向以下、横方向横方向は、音響機器102が送波器102Aの場合は船舶100の船幅方向に相当し、音響機器102が受波器102Bの場合は船舶100の船首-船尾方向に相当する。というで複数例えば4つ配置される。支持材105dは、縦方向に沿って延在して形成され、吊下柱105cの下端に固定されるものである。この支持材105dは、並設される1つの音響機器102に対応して横方向で対をなし、当該音響機器102の横方向端の下面に係合する。また、支持材105dは、上述した整流板103として機能する。本実施の形態の音響機器取付構造は、ドーム101の開口部分の開口縁に側壁1が立設されている。側壁1は、ドーム101の開口縁に立設されつつ、音響機器102を並設する縦方向に沿って延在し、音響機器102の両側となる位置に配置されている。側壁1は、鋼板で形成されており、ドーム101の開口縁から船底100aに至り設けられ、ドーム101の開口縁および船底100aに溶接接合されている。なお、図には明示しないが、音響機器102が並設される縦方向の両端側は、船底100aに接合されるドーム101の側板が配置されるが、この両端側にも側壁1が配置されていてもよい。各側壁1の間には、横方向に沿って梁部材2が設けられている。梁部材2は、断面がL形とされた圧延鋼材であるアングル材山形鋼として構成されている。この梁部材2は、L形の1つの片2aを水平とし、各側壁1の対向面に端部が溶接接合されている。梁部材2の水平とされた片2aの下面には、調整部材7が設けられている。調整部材7は、梁部材2の片2aの下面から突出するように、上下に幅を有した鋼板が梁部材2に溶接接合されたものである。この調整部材7は、音響機器102であるマウントフレーム105のアングル材105bと梁部材2との間に介在される。そして、アングル材105bおよび調整部材7に貫通されたボルト8aの先端に、ナット8bを螺合することで、梁部材2に対してマウントフレーム105とともに音響機器102を固定する。この際、調整部材7は、その上下幅を削られることで、音響機器102の高さ位置を調整する。このように、調整部材7は、各梁部材2と音響機器102との間に介在され、音響機器102の固定位置の調整代となる。なお、ボルト8aを貫通するため、アングル材105bおよび調整部材7少なくとも調整部材7に設ける貫通孔は、ボルト8aを遊挿するように余裕をもって形成されている。本実施の形態では、アングル材105bに上下方向の長孔となる貫通孔105baが形成され、調整部材7に縦方向の長孔となる貫通孔7aが形成されている。このため、ボルト8aにナット8bを螺合するとき、貫通孔の余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向や上下方向の位置を調整する。このように上述した実施の形態の船舶用音響機器取付構造は、船舶100の船底100a側に音響機器102を取り付ける船舶用音響機器取付構造であって、音響機器102を配置する領域において当該音響機器102の両側に配置された側壁1と、各側壁1間に掛け渡されて音響機器102を並設する方向に複数設けられた梁部材2と、各梁部材2と音響機器102との間に介在され、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材7と、を備える。この船舶用音響機器取付構造によれば、調整部材7によって音響機器102の高さ位置を調整することで、各音響機器102の取り付けの高さ位置を揃えることができ、各音響機器102の送受波面102aを船舶100側の基準面に対して平滑にすることが可能になる。この結果、船舶100への音響機器102の配置が正確となり、気泡による影響を抑制するとともに、正確な測定値を得ることが可能になる。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付構造は、梁部材2側調整部材7に設けられた貫通孔7aに対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルト8aと、当該ボルト8aに螺合されるナット8bとによって音響機器102を固定する。この船舶用音響機器取付構造によれば、ボルト8aにナット8bを螺合するとき、貫通孔7aの余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向の位置を調整することで、送受波面102aの水平方向の位置を船舶100側に合わせることが可能になる。図9および図10は、実施の形態2に係る船舶用音響機器取付工程を示す正面視断面図である。上述した音響機器取付構造をなす手順は、まず、図9に示すように、各音響機器102を並設する縦方向に沿って当該音響機器102の両側となる位置に側壁1を配置する。次に、各側壁1間に梁部材2を掛け渡し、当該梁部材2を、各音響機器102を並設する縦方向に複数配置する。次に、図10に示すように、音響機器102におけるマウントフレーム105のアングル材105bと梁部材2との間となる位置に、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材7を配置する。この工程では、梁部材2に溶接接合される調整部材7を削ることによって音響機器102の高さ位置を調整する。次に、調整部材7およびアングル材105bに設けられた貫通孔7a,105baに遊挿されるボルト8aと、当該ボルト8aに螺合されるナット8bとによって調整部材7に対して、マウントフレーム105の縦材105aとアングル材105bと吊下柱105cとを固定する。次に、図7に示すように、横方向の吊下柱105c間に音響機器102を置き、吊下柱105cに支持材105dを取り付けて音響機器102を固定する。次に、音響装置102の外周囲と船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との間を整流板103により塞ぐ。なお、側壁1および梁部材2を配置する工程においては、船舶100側に取り付ける前のドーム101に対して行い、かつ船舶100に取り付ける状態とは上下反対にドーム101を配置して作業を行う。また、調整部材7を梁部材2に溶接接合するときも、船舶100に取り付ける状態とは上下反対にドーム101を配置して作業を行ってもよい。このように、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法は、船舶100の船底100a側に測深用の音響機器102を固定する船舶用音響機器取付方法であって、船舶100と音響機器102との間に介装する調整部材7の厚み高さ方向を増減調整することで、音響装置102の水平度設定を行った後、船舶100に前記音響装置を固定し、次に、音響装置102の外周囲と船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との間を整流板103により塞ぐ。音響機器102は通常、四辺形状であり、この音響装置102またはマウントフレーム104を介装しての4隅または少なくとも2辺を船舶100に固定する。そして、船舶100側と音響機器102との間に介装する調整部材7の厚み高さ方向を増減調整することで、音響装置102の水平設置、および、並設する場合の複数の音響装置102相互を一平面状に高精度に固定できる。また、音響装置102の固定設置後、船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との隙間を整流板103により塞ぐので、音響装置102と船舶100側の底面とを隙間無く、連続する一平面状に形成できるので、運航時の乱流発生が防止でき、精度のよい測深計測が行い得る。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法は、船舶100の船底100a側に音響機器102を取り付ける船舶用音響機器取付方法であって、音響機器102を配置する領域において当該音響機器102の両側となる位置に側壁1を配置する工程と、次に、各側壁1間に梁部材2を掛け渡し、当該梁部材2を音響機器102を並設する方向に複数配置する工程と、次に、梁部材2と音響機器102との間に、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材7を介在させて梁部材2に音響機器102を固定する工程と、を含む。この船舶用音響機器取付方法によれば、調整部材7によって音響機器102の高さ位置を調整することで、各音響機器102の取り付けの高さ位置を揃えることができ、各音響機器102の送受波面102aを船舶100側の基準面に対して平滑にすることが可能になる。この結果、船舶100への音響機器102の配置が正確となり、気泡による影響を抑制するとともに、正確な測定値を得ることが可能になる。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法では、梁部材2に音響機器102を固定する工程は、梁部材2側調整部材7に設けられた貫通孔7aに対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルト8aと、当該ボルト8aに螺合されるナット8bとによって音響機器102を固定する。この船舶用音響機器取付構造によれば、ボルト8aにナット8bを螺合するとき、貫通孔7aの余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向の位置を調整することで、送受波面102aの水平方向の位置を船舶100側に合わせることが可能になる。[実施の形態3]図11は、実施の形態3に係る船舶用音響機器取付構造を示す正面視断面図であり、図12は、船舶用音響機器取付構造を示す側面視断面図であって図11におけるC-C断面図である。なお、本実施の形態の船舶用音響機器取付構造は、上述した実施の形態2の船舶用音響機器取付構造に対し、調整部材にかかる構成のみが異なる。したがって、以下の説明においては、実施の形態2と異なる構成のみ説明し、その他の構成には同一の符号を付して説明を省略する。梁部材2の水平とされた片2aの下面には、調整部材9が設けられている。調整部材9は、梁部材2の片2aの下面から突出するように、上下に厚みを有した鋼板が梁部材2に溶接接合されたものである。この調整部材9は、その下面にアングル材10が溶接接合される。そして、音響機器102であるマウントフレーム105のアングル材105b、およびアングル材10に貫通されたボルト8aの先端に、ナット8bを螺合することで、梁部材2に対してマウントフレーム105とともに音響機器102を固定する。この際、調整部材9は、その厚みを削られることで、音響機器102の高さ位置を調整する。このように、調整部材9は、各梁部材2と音響機器102との間に介在され、音響機器102の固定位置の調整代となる。なお、調整部材9は、アングル材10の一部とした一体の構成であってもよい。また、調整部材9は、鋼板が梁部材2に溶接接合されず、アングル材10と梁部材2との間に挟まれるものであってもよい。この場合、調整部材9は、上下の厚さの異なる複数の鋼板が用意される。そして、図には明示しないが、調整部材9は、アングル材10、調整部材9、梁部材2に貫通されたボルト先端にナットを螺合することで、梁部材2に対して固定される。この際、調整部材9は、厚さを適宜選択されてアングル材10と梁部材2との間に挟まれることで、音響機器102の高さ位置を調整する。なお、アングル材10と梁部材2との間に挟まれる調整部材9は、平坦な鋼板に限らず、楔形状の鋼板であってもよい。楔形状であれば、音響機器102の傾きも調整できる。なお、ボルト8aを貫通するため、アングル材105bおよびアングル材10少なくともアングル材10に設ける貫通孔は、ボルト8aを遊挿するように余裕をもって形成されている。本実施の形態では、アングル材105bに上下方向の長孔となる貫通孔105baが形成され、アングル材10に縦方向の長孔となる貫通孔10aが形成されている。このため、ボルト8aにナット8bを螺合するとき、貫通孔の余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向や上下方向の位置を調整する。このように上述した実施の形態の船舶用音響機器取付構造は、船舶100の船底100a側に音響機器102を取り付ける船舶用音響機器取付構造であって、音響機器102を配置する領域において当該音響機器102の両側に配置された側壁1と、各側壁1間に掛け渡されて音響機器102を並設する方向に複数設けられた梁部材2と、各梁部材2と音響機器102との間に介在され、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材9と、を備える。この船舶用音響機器取付構造によれば、調整部材9によって音響機器102の高さ位置を調整することで、各音響機器102の取り付けの高さ位置を揃えることができ、各音響機器102の送受波面102aを船舶100側の基準面に対して平滑にすることが可能になる。この結果、船舶100への音響機器102の配置が正確となり、気泡による影響を抑制するとともに、正確な測定値を得ることが可能になる。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付構造は、梁部材2側アングル材10に設けられた貫通孔10aに対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルト8aと、当該ボルト8aに螺合されるナット8bとによって音響機器102を固定する。この船舶用音響機器取付構造によれば、ボルト8aにナット8bを螺合するとき、貫通孔10aの余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向の位置を調整することで、送受波面102aの水平方向の位置を船舶100側に合わせることが可能になる。図13および図14は、実施の形態3に係る船舶用音響機器取付工程を示す正面視断面図である。上述した音響機器取付構造をなす手順は、まず、図13に示すように、各音響機器102を並設する縦方向に沿って当該音響機器102の両側となる位置に側壁1を配置する。次に、各側壁1間に梁部材2を掛け渡し、当該梁部材2を、各音響機器102を並設する縦方向に複数配置する。次に、図14に示すように、音響機器102におけるマウントフレーム105のアングル材105bと梁部材2との間となる位置に、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材9およびアングル材10を配置する。この工程では、調整部材9が梁部材2に溶接接合される構成の場合は、調整部材9を削ることによって音響機器102の高さ位置を調整する。また、調整部材9が梁部材2に溶接接合されずアングル材10と梁部材2との間に挟まれる構成の場合は、調整部材9の厚さを適宜選択することによって音響機器102の高さ位置を調整する。次に、アングル材10およびアングル材105bに設けられた貫通孔10a,105baに遊挿されるボルト8aと、当該ボルト8aに螺合されるナット8bとによってアングル材10に対して、マウントフレーム105の縦材105aとアングル材105bと吊下柱105cとを固定する。次に、図11に示すように、横方向の吊下柱105c間に音響機器102を置き、吊下柱105cに支持材105dを取り付けて音響機器102を固定する。次に、音響装置102の外周囲と船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との間を整流板103により塞ぐ。なお、側壁1および梁部材2を配置する工程においては、船舶100側に取り付ける前のドーム101に対して行い、かつ船舶100に取り付ける状態とは上下反対にドーム101を配置して作業を行う。また、調整部材9を梁部材2に溶接接合するときも、船舶100に取り付ける状態とは上下反対にドーム101を配置して作業を行ってもよい。このように、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法は、船舶100の船底100a側に測深用の音響機器102を固定する船舶用音響機器取付方法であって、船舶100と音響機器102との間に介装する調整部材9の厚み高さ方向を増減調整することで、音響装置102の水平度設定を行った後、船舶100に前記音響装置を固定し、次に、音響装置102の外周囲と船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との間を整流板103により塞ぐ。音響機器102は通常、四辺形状であり、この音響装置102またはマウントフレーム104を介装しての4隅または少なくとも2辺を船舶100に固定する。そして、船舶100側と音響機器102との間に介装する調整部材9の厚み高さ方向を増減調整することで、音響装置102の水平設置、および、並設する場合の複数の音響装置102相互を一平面状に高精度に固定できる。また、音響装置102の固定設置後、船舶100側の底面船底100aまたはドーム101の底面との隙間を整流板103により塞ぐので、音響装置102と船舶100側の底面とを隙間無く、連続する一平面状に形成できるので、運航時の乱流発生が防止でき、精度のよい測深計測が行い得る。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法は、船舶100の船底100a側に音響機器102を取り付ける船舶用音響機器取付方法であって、音響機器102を配置する領域において当該音響機器102の両側となる位置に側壁1を配置する工程と、次に、各側壁1間に梁部材2を掛け渡し、当該梁部材2を音響機器102を並設する方向に複数配置する工程と、次に、梁部材2と音響機器102との間に、音響機器102の高さ位置の調整代となる調整部材9を介在させて梁部材2に音響機器102を固定する工程と、を含む。この船舶用音響機器取付方法によれば、調整部材9によって音響機器102の高さ位置を調整することで、各音響機器102の取り付けの高さ位置を揃えることができ、各音響機器102の送受波面102aを船舶100側の基準面に対して平滑にすることが可能になる。この結果、船舶100への音響機器102の配置が正確となり、気泡による影響を抑制するとともに、正確な測定値を得ることが可能になる。また、本実施の形態の船舶用音響機器取付方法では、梁部材2側アングル材10に設けられた貫通孔10aに対して水平方向に余裕をもって遊挿されるボルト8aと、当該ボルト8aに螺合されるナット8bとによって音響機器102を固定する。この船舶用音響機器取付構造によれば、ボルト8aにナット8bを螺合するとき、貫通孔10aの余裕分によって音響機器102の水平方向縦方向の位置を調整することで、送受波面102aの水平方向の位置を船舶100側に合わせることが可能になる。ところで、上述した各実施の形態において、梁部材2は、無垢材であってもよい。梁部材2が無垢材の場合、当該無垢材には、実施の形態1のボルト4aを螺合するタップ穴が形成される。その一方で、梁部材2は、上述したようにアングル材からなることが好ましい。アングル材は、所定の強度を有するとともに無垢材に比較して軽量である。このため、側壁1に対して梁部材2を溶接接合する作業を容易に行うことができ、音響機器102を取り付けるべき梁部材2の取り付けの位置精度を向上することが可能である。しかも、梁部材2がアングル材であれば、当該梁部材2の上方領域S本実施の形態では梁部材2と船底100aとの間の領域Sを空間として形成できるので、当該空間を、音響機器102の電源用および信号用のケーブルの配策に利用することができ、音響機器102のメンテナンスを容易に行うことが可能になる。なお、上述した各実施の形態において、音響機器102を配置する領域としてドーム101を説明したが、この限りではない。例えば、船舶100の船底100aに音響機器102を格納する凹部を設け、当該凹部に音響機器102を内装配置するようにしてもよく、または、船舶100の船底100aから離隔して吊り下げられたゴンドラ型のハウジングの底部に音響機器102を配置するようにしてもよく、このような配置においても、各実施の形態の音響機器取付構造を適用することが可能である。その一方で、音響機器102を、船舶100の船底100aに膨出して設けられたドーム101に配置することが好ましい。上述したように、ドーム101は、気泡をその底面に溜めることなく船底100a側に上昇させ、音響機器102の送受波面102aを気泡で覆われなくするものである。したがって、音響機器102をドーム101に配置することで、音響機器102への気泡の影響をより抑制することが可能である。"