"光学素子または撮像素子である防振素子を光の進行方向とは異なるシフト方向に移動させて像振れを抑制する防振動作を行う光学防振装置であって、ベース部材と、前記防振素子を保持し、前記ベース部材に対して前記シフト方向に移動可能なシフト部材と、前記ベース部材と前記シフト部材との間に配置され、前記シフト部材の移動に伴って転動するボールと、前記シフト部材の前記ベース部材に対する前記シフト方向での位置を検出する位置検出器と、前記ベース部材および前記シフト部材のうち一方に設けられたストッパを他方に設けられた移動阻止面に当接させることにより、前記シフト部材の前記ベース部材に対する前記シフト方向への移動を阻止する移動制限機構とを有し、前記移動制限機構は、前記移動阻止面として第1の移動阻止面と第2の移動阻止面を有しており、該光学防振装置は、前記防振動作とは別に、前記シフト部材の移動中心を決定するために、前記シフト部材を前記ストッパが前記第1の移動阻止面に当接する位置に移動させて前記位置検出器により前記シフト部材の位置を検出する第1のリセット動作と、前記ボールを該ボールの転動範囲の中心領域に移動させるために前記シフト部材を前記ストッパが前記第2の移動阻止面に当接する位置まで移動させる第2のリセット動作とを行い、前記シフト部材の移動中心に対応する前記ストッパの移動中心を通って前記シフト方向に延びる軸からの前記第2の移動阻止面まで距離が、前記軸から前記第1の移動阻止面までの距離よりも長いことを特徴とする光学防振装置。前記シフト方向は、互いに直交する2方向であり、前記移動制限機構を前記光の進行方向から見たときに、前記第1の移動阻止面は、前記2方向にて対向する4辺を有する矩形の該4辺に沿うように設けられ、前記第2の移動阻止面は、前記矩形における1つの対角方向に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の光学防振装置。前記対角方向が、該光学防振装置の正立状態において重力方向に平行であることを特徴する請求項1又は2に記載の光学防振装置。請求項1から3のいずれか1項に記載の光学防振装置を有することを特徴とする光学機器。上記のようなボールリセット動作を行った後に防振動作が開始され、撮像や観察が行われているときに、光学機器に衝撃等による外乱が加わると、ボールがボール収容部内で滑り動く場合がある。このようなボールの滑りによる位置ずれによって、防振動作シフト部材の移動中にボールがボール収容部の内面に当接して転動することができなくなり、この結果、シフト部材の移動に対して摺動抵抗が発生して防振性能が低下するおそれがある。このため、ボールの本来の転動範囲とボール収容部の内面と間の距離余裕量を大きく確保しておくことが好ましい。しかし、上記余裕量を大きく設定すると、ボールリセット動作においてシフト部材に必要な移動量が大きくなり、この結果、光学防振装置の大型化につながる。本発明は、衝撃等による外力を受けた場合でも良好な防振性能を確保でき、かつ小型の光学防振装置およびこれを備えた光学機器を提供する。本発明の一側面としての光学防振装置は、光学素子または撮像素子である防振素子を光の進行方向とは異なるシフト方向に移動させて像振れを抑制する防振動作を行う。該装置は、ベース部材と、防振素子を保持し、ベース部材に対してシフト方向に移動可能なシフト部材と、ベース部材とシフト部材との間に配置され、シフト部材の移動に伴って転動するボールと、シフト部材のベース部材に対するシフト方向での位置を検出する位置検出器と、ベース部材およびシフト部材のうち一方に設けられたストッパを他方に設けられた移動阻止面に当接させることにより、シフト部材のベース部材に対するシフト方向への移動を阻止する移動制限機構とを有する。移動制限機構は、移動阻止面として第1の移動阻止面と第2の移動阻止面を有している。該装置は、防振動作とは別に、シフト部材の移動中心を決定するために、シフト部材をストッパが第1の移動阻止面に当接する位置に移動させて位置検出器によりシフト部材の位置を検出する第1のリセット動作と、ボールを該ボールの転動範囲の中心領域に移動させるためにシフト部材をストッパが第2の移動阻止面に当接する位置まで移動させる第2のリセット動作とを行う。そして、ストッパの移動中心を通りシフト方向に延びる軸からの第2の移動阻止面まで距離が、該軸から第1の移動阻止面までの距離よりも長いことを特徴とする。なお、上記光学防振装置を有することを光学機器も、本発明の他の一側面を構成する。本発明によれば、小型でありながらも衝撃等の外乱を受けた場合でも良好な防振性能を維持できる光学防振装置を実現することができる。そして、この光学防振装置を用いることで、良好な撮像や観察等を行うことができる小型の光学機器を得ることができる。以下、本発明の実施例について図面を参照しながら説明する。図2および図8には、本発明の実施例1である光学防振装置を搭載したビデオカメラまたはデジタルスチルカメラ等の撮像装置以下、カメラともいうのレンズ鏡筒の構成を示している。図2はレンズ鏡筒をその内部に配置された撮影光学系内の光の進行方向である光軸方向に沿って切断したときの断面を示しており、図8は分解したレンズ鏡筒を斜め前側から見て示している。なお、以下の説明において、光軸方向における被写体側を前側といい、撮像素子側を後側という。L1は固定された第1レンズ群であり、L2は光軸方向に移動して変倍を行う第2レンズ群である。L3は光軸方向に直交する方向であるシフト方向に移動して像振れを抑制低減する第3レンズ群である。L4は光軸方向に移動して焦点調節動作を行う第4レンズ群である。第1~第4レンズ群L1~L4は、後述する絞りユニットとともに撮影光学系を構成する。1は第1レンズ群L1を保持する固定鏡筒であり、2は第2レンズ群L2を保持する第2移動枠である。3は第3レンズ群L3をシフト方向に移動させる像振れ抑制動作防振動作を行う光学防振装置としてのシフトユニットである。4は第4レンズ群L4を保持する第4移動枠であり、5はCCDセンサやCMOSセンサ等の撮像素子を保持する後部鏡筒である。固定鏡筒1と後部鏡筒5は、2本のガイドバー6,7の両端を保持している。第2移動枠2および第4移動枠4は、ガイドバー6,7によって光軸方向に移動可能に支持されている。シフトユニット3は、固定鏡筒1と後部鏡筒5との間に挟み込まれて、ビスにより後方からビス締め固定されている。8は絞りユニットであり、2枚の絞り羽根を互いに逆方向に移動させて絞り開口径を変化させ、撮影光学系を通過する光量を調節する。9はオートフォーカス動作のために第4レンズ群L4を光軸方向に移動させるアクチュエータであるフォーカスモータである。フォーカスモータ9では、ロータとともにこれに一体的に設けられたリードスクリュー9aが回転する。リードスクリュー9aには、第4移動枠4に取り付けられたラック4aが噛み合っており、リードスクリュー9aの回転がラック4aによって第4レンズ群L4を光軸方向に移動させる駆動力に変換される。ねじりコイルバネ4bは、第4移動枠4、ガイドバー6,7、ラック4aおよびリードスクリュー9aを互いに片寄せしてこれらの間のがたの発生を抑えている。10はズーム動作のために第2レンズ群L2を光軸方向に移動させるアクチュエータであるズームモータである。ズームモータ10では、ロータとともにこれに一体的に設けられたリードスクリュー10aが回転する。リードスクリュー10aには、第2移動枠2に取り付けられたラック2aが噛み合っており、リードスクリュー10aの回転がラック2aによって第2レンズ群L2を光軸方向に移動させる駆動力に変換される。ねじりコイルバネ2bは、第2移動枠2、ガイドバー6,7、ラック2aおよびリードスクリュー10aのそれぞれのガタを片寄せしている。フォーカスモータ9は後部鏡筒5に、またズームモータ10は固定鏡筒1にそれぞれ、ビスにより固定される。11はフォトインタラプタPIにより構成されたフォーカスリセットスイッチである。フォーカスリセットスイッチ11は、光軸方向に移動する第4移動枠4に形成された遮光部4cが、PIの発光部と受光部との間に入り込んだことを検出することで、第4レンズ群L4が基準位置としてのフォーカスリセット位置にあることを検出する。12はフォトインタラプタPIにより構成されたズームリセットスイッチである。ズームリセットスイッチ12は、光軸方向に移動する第2移動枠2に形成された遮光部2cが、PIの発光部と受光部との間に入り込んだことを検出することで、第2レンズ群L2が基準位置としてのズームリセット位置にあることを検出する。次に、図2、図3および図4を用いて、シフトユニット3の構成を説明する。なお、図3は分解したシフトユニット3を図8と同じく前側から見て示している。また、図4は分解したシフトユニット3を後側から見て示している。シフトユニット3は、第3レンズ群L3を、光の進行方向とは異なる方向本実施例では光軸方向に対して直交する方向であって互いに直交する2方向であるピッチ方向上下角方向とヨー方向水平角方向に移動させる。ピッチ方向とヨー方向をまとめてシフト方向ともいう。シフトユニット3は、第3レンズ群L3をピッチ方向およびヨー方向にそれぞれ駆動するピッチアクチュエータおよびヨーアクチュエータと、該第3レンズ群L3のピッチ方向およびヨー方向での位置を検出するピッチ位置検出器およびヨー位置検出器とを有する。ピッチおよびヨーアクチュエータによって第3レンズ群L3をピッチおよびヨー方向に独立に駆動することで、第3レンズ群L3を光軸方向に対して直交するシフト面内の任意の位置に移動させることができる。ピッチおよびヨーアクチュエータは、第3レンズ群L3の周囲に90度の位相差を持って配置されているが、基本的には互いに同じ構成を有る。このため、以下では、図2に示すピッチアクチュエータのみについて説明し、ヨーアクチュエータについては図中の符号にyを付して説明に代える。13はシフトユニット3の固定部分装置本体となるシフトベースベース部材である。14は圧縮コイルバネである。圧縮コイルバネ14は、その近傍に配置される後述する検出用および駆動用磁石に吸引されないように、リン青銅線等の非磁性材料により形成されている。圧縮コイルバネ14の一端14aは、該圧縮コイルバネ14の径方向外側に折り曲げられている。圧縮コイルバネ14の後端部は、後述するセンサベース17に固定されている。15は第3レンズ群L3を保持するシフト枠シフト部材である。該シフト枠15における第3レンズ群L3を保持する円筒部分の後端に形成された環状の溝部には、圧縮コイルバネ14の前端部が嵌め込まれている。そして、圧縮コイルバネ14の前端部側の先端14aがシフト鏡筒15に設けられたV字溝部15dに嵌め込まれることで、シフト鏡筒15のシフト面内での回転第3レンズ群L3の光軸回りでの回転が阻止される。16a,16b,16cはシフトベース13とシフト鏡筒15との間に配置された、互いに同一径を有する3つのボールである。これらボール16a,16b,16cは、その近傍に配置される後述する駆動用磁石に吸引されないように、SUS304オーステナイト系ステンレス鋼等の非磁性材料により形成されている。ボール16a,16b,16cは、シフトベース13の周方向3箇所に設けられた矩形凹部であるボール収容部の底面に相当するボール受け面13a,13b,13cに当接している。ボール受け面13a,13b,13cは、その周囲がボール16a,16b,16cの機械的移動端を形成するボール移動阻止面凹部の内面としてのボールストッパ面図5中の13h参照により囲まれている。各ボールとボールストッパ面との関係ボール移動制限機構については後述する。また、ボール16a,16b,16cは、シフト鏡筒15の周方向3箇所に形成されたボール受け面15a,15b,15cにも当接している。これらボール受け面13a,13b,13c,15a,15b,15cは、撮影光学系の光軸方向に対して直交する面シフト面に平行な面として形成されている。センサベース17は、シフトベース13とともにベース部材を構成する部材であり、シフトベース13との間にシフト鏡筒15を配置して2本のビスによりシフトベース13に結合される。前述したように、圧縮コイルバネ14の後端部は、このセンサベース17に嵌め込まれて固定されている。また、圧縮コイルバネ14は、シフト鏡筒15とセンサベース17との間で圧縮されて、シフト鏡筒15をシフトベース13側に付勢する。これにより、シフト鏡筒15ボール受け面15a,15b,15cとシフトベース13ボール受け面13a,13b,13cと3つのボール16a,16b,16cとを光軸方向にて互いに圧接させる。このような構成により、シフト鏡筒15は、シフトベース13に対して光軸方向での位置決めがなされた状態で3つのボール16a,16b,16cによりシフト方向にガイドされる。圧縮コイルバネ14は、その径方向への弾性変形により、シフト鏡筒15のシフト方向への移動を許容する。また、シフト枠15には、前方シフトベース13側に延びる円柱形状の突起として形成されたストッパピン15fが設けられている。一方、シフトベース13には、ストッパピン15fの機械的移動端を形成する移動阻止面としての第1および第2のストッパ面13f1,13f2が設けられている。第1および第2のストッパ面13f1,13f2によって囲まれるスペース凹部内にストッパピン15fの前端部が配置される。ストッパピン15fと第1および第2のストッパ面13f1,13f2との関係シフト制限機構については後述する。次に、ピッチアクチュエータについて説明する。18pはピッチ方向に2極に着磁された駆動用磁石であり、19pは駆動用磁石18pの前側の磁束を閉じるヨークである。20pはシフト鏡筒15に接着により固定されたコイルである。21は駆動用磁石18pの後側の磁束を閉じるヨークであり、駆動用磁石18pとの間にコイル20pがシフト方向に移動する空間を形成するようにシフトベース13に固定されている。コイル20pに電流を流すと、駆動用磁石18pの2極着磁の境界に対して直交する方向に、駆動用磁石18pとコイル20pからの磁力線の相互の反発によるローレンツ力が発生し、シフト鏡筒15をピッチ方向に移動させる。ピッチアクチュエータは、このようにコイル20pがシフト鏡筒15に固定され、シフト鏡筒15とともにシフト方向に移動するため、いわゆるムービングコイル型のリニアアクチュエータを構成する。そして、ピッチアクチュエータと同じ構成を有するヨーアクチュエータがピッチアクチュエータに対して90度の位相差で配置されているため、シフト鏡筒15を互いに直交するピッチ方向とヨー方向に駆動することができる。また、図2~図4において、25はコイル20pおよびホール素子24pを電気的に外部回路と接続させるためのフレキシブル基板である。32はフレキシブル基板25をセンサベース17に固定するための押さえ板であり、1本のビスによりセンサベース17に固定されている。次に、シフト制限機構について説明する。図1aには、シフトベース13に形成された第1および第2のストッパ面13f1,13f2とそれらによって囲まれたスペース内に配置されたストッパピン15fの断面を、光軸方向シフト鏡筒15側から見て示している。図1aは、シフト鏡筒15がその中心位置つまりは第3レンズ群L3の光軸が他のレンズ群の光軸と一致する位置にあり、ストッパピン15fもその移動中心に位置する様子を示している。ストッパピン15fの移動中心を、以下、ピン移動中心という。また、図1bには、シフト鏡筒15のシフト面内での移動に伴ってストッパピン15fが移動する範囲を点線で囲んで示している。以下、シフト鏡筒15のシフト面内シフト方向への移動を、単にシフトという。これらの図において、Pはシフト鏡筒15がその移動中心シフト範囲の中心:以下、シフト中心というにあるときのピン移動中心を通ってピッチ方向に延びる軸であり、以下、P軸という。また、Yはピン移動中心を通ってヨー方向に延びる軸であり、以下、Y軸という。P軸とY軸の交点が、上述したピン移動中心である。図1bに示す2つの点線枠のうち内側の矩形の点線枠は、シフト鏡筒15が防振動作においてシフトする際のストッパピン15fの移動範囲を示している。また、外側の点線枠矩形に沿った4辺と1つの対角方向に出っ張った部分を含む点線枠は、防振動作とは別に行われる後述するボールリセット動作とシフトセンタリング動作にてシフト鏡筒15がシフトする際のストッパピン15fの中心の移動範囲を示している。第1のストッパ面第1の移動阻止面13f1は、光軸方向から見て、矩形の4辺に沿った4つの平面として形成されている。4つの第1のストッパ面13f1のうちP軸に平行な2つの第1のストッパ面13f1のP軸からの距離と、Y軸に平行な2つの第1のストッパ面13f1のY軸からの距離はいずれも、ストッパピン15fの半径をmとすると、maに設定されている。つまり、ピン移動中心に位置するストッパピン15fの外周面と4つの第1のストッパ面13f1との間のクリアランスは、ピッチ方向およびヨー方向にともにaに設定されている。寸法aは、防振動作時におけるストッパピン15fのピン移動中心からのピッチ方向およびヨー方向への最大移動量をdとすると、dよりも大きいa>d。また、ピッチ方向とヨー方向のそれぞれに対して45度をなす対角方向においては、上記クリアランスは、√2a=√a2a2となる。このため、防振動作時では、ストッパピン15fがその移動範囲のいずれに移動しても例えば、ストッパピン15fの中心が図1bに示すようにピン移動中心から最も離れた点o1に移動しても、ストッパピン15fは第1のストッパ面13f1に当接しない。また、第2のストッパ面第2の移動阻止面13f2は、矢印gで示す上記矩形の1つの対角方向における一対の角部のそれぞれに、互いに隣り合って90度をなすように2つずつ設けられた4つの平面として形成されている。4つの第2のストッパ面13f2のうちP軸に平行な2つの第2のストッパ面13f2のP軸からの距離と、Y軸に平行な2つの第2のストッパ面13f2のY軸からの距離はいずれも、meに設定されている。この距離meは、e>aであるので、第1のストッパ面13f1のP軸およびY軸からの距離maよりも大きい。つまり、ピン移動中心に位置するストッパピン15fと4つの第2のストッパ面13f2との間のクリアランスは、g方向にストッパピン15fが移動する際にピッチおよびヨー方向ともeの移動量が得られるように、aよりも大きく設定されている。このときのg方向へのストッパピン15fの移動可能量は、f=√2e=√e2e2であり、f>√2aとなる。シフト鏡筒15が防振動作時のシフト範囲を越えてシフト中心から距離√2aの位置までシフトして、ストッパピン15fの中心が例えば点o2に移動すると、ストッパピン15fが第1のストッパ面13f1に当接する。これにより、シフト鏡筒15のそれ以上シフト中心から離れる側へのシフトが阻止される。また、シフト鏡筒15がピッチ方向およびヨー方向のそれぞれに対して45度をなすg方向にシフト中心から距離√2eだけシフトすると、ストッパピン15fの中心が、例えば点o3に移動する。このとき、ストッパピン15fは、互いに90度をなして隣り合う2つの第2のストッパ面13f2に当接するため、それ以上のシフト鏡筒15のg方向におけるシフト中心から離れる側へのシフトが阻止される。このように、本実施例では、ストッパピン15fつまりはシフト鏡筒15に対して、ピン移動中心つまりはシフト鏡筒15のシフト中心からの距離が異なる2つの機械的移動端として第1および第2のストッパ面13f1,13f2を設けている。しかも、ピン移動中心P軸およびY軸からより離れた機械的移動端である第2のストッパ面13f2を、より近い機械的移動端である第1のストッパ面13f1とは異なる移動方向に設けている。なお、本実施例では、防振動作時における突起部15fの移動範囲を矩形の範囲として示したが、円形や、六角形等の矩形以外の多角形の範囲としてもよい。次に、図5a~dを用いて、ボール16bに対して設けられたボール移動制限機構と前述したシフト制限機構との関係について説明する。他のボール16a,16cに対してもシフトベース13とシフト鏡筒15は同じ関係を有する。図5aおよび図5cは、シフト鏡筒15が図1aと同様にシフト中心にあり、かつボール16bもその転動範囲の中心に位置する状態を示している。ボール16bは、シフトベース13において矩形に配置された4つのボールストッパ面13hに囲まれたボール受け面13bの中心つまりは、ボール移動制限範囲の中心に位置している。ボール移動制限範囲の中心とボール16bの転動範囲の中心とは互いに一致するが、ボール移動制限範囲は転動範囲よりも大きい範囲である。図5aは側面から見たときのボール16b、ボール受け面13b,15bシフトベース13,シフト鏡筒15およびボールストッパ面13hの断面を示している。図5cは光軸方向から見たときのボール16b、ボール受け面13bおよびボールストッパ面13hを示している。図5c中のP軸とY軸はそれぞれ、図1に示したP軸とY軸に対応する。図5aの状態から、シフト鏡筒15が矢印g方向、すなわち図1aに示したg方向にシフト量eだけシフトされた状態を図5bに示している。以下、g方向をボールリセット方向という。図5aにおいてボール受け面13b,15bの間に挟まれたボール16bは、図5aの状態から円弧矢印の方向にボール受け面13b,15bに対して転動して図5bの位置に至る。このとき、転がり摩擦は滑り摩擦に対して十分小さく、ボール16bはボール受け面13b,15bに対して滑ることなく転動する。図5aの状態から図5bの状態に向かってシフト鏡筒15とシフトベース13はボール16bの中心に対して相対的に反対方向に移動する。このため、シフトベース13に対するボール16aの中心の移動量bは、シフト鏡筒15のシフト量eの半分e/2となる。また、図5cに示すように、ボール移動制限範囲の中心からボールストッパ面13hまでのP軸方向ピッチ方向およびY軸方向ヨー方向の距離は、ボール16bの半径をrとしたとき、rbcで表わされる。なお、前述したようにb=e/2であり、またcは機械的な余裕量である。カメラに加わった振動等の外乱によってボール16bが転動範囲の中心からcより大きくずれた位置にあるような場合には、以下に説明するボールリセット動作第2のリセット動作を行う。まず図5bに示すように、シフト鏡筒15をボールリセット方向gにシフトさせる。このとき、ボール16bは、シフト鏡筒15がピッチ方向およびヨー方向のそれぞれにシフト量eだけシフトする前ストッパピン15fが第2のストッパ面13f2に当接する前に互いに90度をなして隣り合う2つのボールストッパ面13hに当接する。そして、ボール16bがこれらボールストッパ面13hに当接した後は、ボール16bをシフト鏡筒15のボール受け面15bに対して滑らせながら、シフト鏡筒15を、ストッパピン15fが第2のストッパ面13f2に当接する機械的移動端までシフトさせる。この状態から、シフト鏡筒15をシフト中心に戻すと、ボール16bは転動範囲の中心からcの距離の位置まで転動して戻る。このように、シフト鏡筒15をボールリセット方向gの両側の機械的移動端にシフトさせることで、シフト鏡筒15は、シフト中心からピッチ方向両側に最大移動量であるeだけシフトし、かつシフト中心からヨー方向両側にeだけシフトすることになる。そして、シフト鏡筒15をシフト中心に戻すことで、最初にボール16bがどの位置にあっても、図5dに示すようにボール16bはその中心が転動範囲の中心からピッチ方向およびヨー方向に距離cの4辺を有する矩形領域中心領域内に戻される。この一連の動作が、ボールリセット動作である。ボールリセット動作が行われた後、シフト鏡筒をシフト中心からピッチ方向およびヨー方向に防振動作時の最大シフト量dの範囲内でシフトさせる。このとき、ボール16bは、その中心が図5dに示す転動範囲の中心からピッチ方向およびヨー方向に距離d/2の4辺を有する矩形領域に収まるように転動する。このため、ボール16bは、常にその外周面がボールストッパ面13hからb-d/2以上離れている。しかし、前述したような衝撃等の外乱によってボール16bにb-d/2以上の滑りが生じると、防振動作中にボール16bがボールストッパ面13hに当接し、スムーズな防振動作が妨げられる可能性がある。この問題の発生をできるだけ回避するには、b-d/2をできるだけ大きく確保すればよい。つまり、転動範囲の中心からボールストッパ面13hまでの距離を大きくすればよい。ただし、転動範囲の中心からボールストッパ面13hまでの距離を大きくするためには、ボールリセット動作においてシフト鏡筒15がピッチ方向およびヨー方向にシフト可能な量を大きくする必要がある。しかし、シフト鏡筒15をピッチ方向とヨー方向に別々にシフトさせたときのシフト可能量をそれぞれ大きくするのでは、装置全体が大型化する。これに対して、本実施例では、b-d/2を大きくするために、ピッチ方向とヨー方向に対して45度の角度をなす1つの斜め方向対角方向でのみシフト可能量を大きくしている。したがって、装置全体を大型化することなく、b-d/2を十分に確保することができる。なお、本実施例では、ボールストッパ面13hをシフトベース13に設けた場合について説明したが、これをシフト鏡筒15に設けてもよい。つまり、ボール移動阻止面は、ベース部材とシフト部材のうち一方に設ければよい。また、本実施例では、3つのボール16a~16cを用いた場合について説明したが、ボールの数はこれに限らず、1つでも2つでも4つ以上でもよい。次に、ピッチ位置検出器およびヨー位置検出器について説明する。図3において、22p,22yはそれぞれピッチ方向およびヨー方向に2極着磁された検出用磁石であり、23p,22yはそれぞれ検出用磁石22p,22yの前側の磁束を閉じるヨークである。これら検出用磁石22p,22yとヨーク23p,22yはシフト鏡筒15に固定されている。24p,24yは磁束密度を電気信号に変換するホール素子であり、センサベース17に位置決め固定されている。検出用磁石22p、ヨーク23pおよびホール素子24pによりピッチ位置検出器が構成され、検出用磁石22y、ヨーク23yおよびホール素子24yによりヨー位置検出器が構成される。このようにピッチ位置検出器とヨー位置検出器は同じ構成を有するので、以下、ピッチ位置検出器についてのみ説明する。図6には、シフト鏡筒15のピッチ方向での位置とピッチ位置検出器においてホール素子24pが検出する磁束密度との関係を示している。図6において、横軸はシフト鏡筒15のピッチ方向での位置を、縦軸は磁束密度を示している。横軸の中央は、検出用磁石22pの2極着磁の境界に対応し、この境界がホール素子24pに対向するときはホール素子24pによって検出される磁束密度は0となる。該境界がホール素子24pに対向するのは、シフト鏡筒15がシフト中心に位置する場合シフト量が0の場合である。図6中において、シフト量0を中心とした2本の二点鎖線で挟まれた範囲では、シフト量の変化に対して磁束密度が直線的に変化している。このため、この範囲での磁束密度の変化を検出したホール素子24pからの出力電気信号を用いることにより、シフト京鏡筒15のピッチ方向での位置を検出することができる。図7には、ホール素子24pの信号処理回路を示している。オペアンプ40は、抵抗40a,40b,40cと組み合わされ、ホール素子24pに定電流を供給する。ホール素子24pの磁束密度に対する出力は、オペアンプ41と抵抗41a,41b,41c,41dによって差動増幅される。41eは可変抵抗であり、その抵抗値を変化させることにより磁束密度に対するホール素子24pからの出力をシフトさせることができる。これにより、シフト鏡筒15がシフト中心に位置する状態でホール素子24pからの出力が基準電位Vcに等しくなるように調整される。オペアンプ42は、抵抗42a,42bと組み合わされて、オペアンプ41の出力を基準電位Vcに対して反転増幅し、可変抵抗42bの抵抗値を変化させる。これにより、磁束密度の変化に対するホール素子24pからの出力電圧の変化の割合を所定値に調整することができる。シフト鏡筒15は、以下のシフトセンタリング動作第1のリセット動作によってそのシフト中心が決定される。具体的には、シフト鏡筒15を、ピッチ方向とヨー方向のそれぞれにおいてストッパピン15fが互いに対向する2つの第1のストッパ面13fに当接する位置機械的移動端にシフトさせる。このとき、ストッパピン15fがピッチ方向両側の第1のストッパ面13fに当接した位置をピッチ位置検出器ホール素子24pを用いてそれぞれ検出する。また、ストッパピン15fがヨー方向両側の第1のストッパ面13fに当接した位置をヨー位置検出器ホール素子24yを用いてそれぞれ検出する。そして、ピッチ方向両側での検出位置の中央をピッチ方向でのシフト中心として決定し、ヨー方向両側での検出位置の中央をヨー方向でのシフト中心として決定する。このシフトセンタリング動作は、第3レンズ群L3の光軸を撮影光学系の光軸に正確に一致させる動作であるため、前提として、図1a中の寸法aが精度良く設定されていることが必要となる。一方、ホール素子24p,24yが検出する磁束密度は図6に示したようにシフト鏡筒15のシフト量が少ない範囲二点鎖線で挟まれた範囲内では直線的に変化し、この範囲での位置検出精度は良好である。しかし、シフト量が多くなるほど磁束密度の変化に直線性がなくなり、位置検出精度が低下する。このため、ホール素子24p,24yの出力を用いてシフト中心を決定する場合には、できるだけ小さなシフト鏡筒15のシフト量によってストッパピン15fが第1のストッパ面13f1に当接することが望ましい。そして、そのためには、寸法aをできるだけ小さくすることが求められる。前述したように、本実施例では、ボールリセット動作に対しては、b-d/2をできるだけ大きくして、外乱によるボールのずれに対する余裕量を大きく確保する必要性がある。b=e/2であるので、b-d/2を大きくするためには、寸法eを大きくする必要がある。一方、センタリング動作に対しては寸法aを小さくする必要がある。本実施例では、これらの2つの異なる要求に対して別々に寸法設定を行うことができるので、ボール16a~16cのずれに対する余裕量を大きく確保しつつ、シフト鏡筒15のシフト中心を高精度に設定することができる。図9には、シフトユニット3を搭載した撮像装置光学機器の電気的構成を示している。Lは上述したレンズ鏡筒であり、50はレンズ鏡筒L内の撮影光学系により形成される被写体像の高域空間周波数成分を除去する光学ローパスフィルタである。51は光学ローパスフィルタ50を通過した光束により形成される被写体像を光電変換する撮像素子である。撮像素子51から読み出された撮像信号はカメラ信号処理回路52に入力され、カメラ信号処理回路52は撮像信号から映像信号を生成する。映像信号は、マイクロコンピュータ53入力される。マイクロコンピュータ53は、撮像装置の電源が投入されると、フォーカスモータ駆動回路56およびズームモータ駆動回路57を介して、図8に示したフォーカスモータ9およびズームモータ10を回転させる。これにより、第2移動枠2および第4移動枠4をそれぞれ、フォーカスリセット位置およびズームリセット位置に向けて移動させる。このとき、マイクロコンピュータ53は、フォーカスリセット回路54およびズームリセット回路55を介してフォーカスリセットスイッチ11およびズームリセットスイッチ12の出力をモニタする。そして、第2移動枠2および第4移動枠4がそれぞれフォーカスリセット位置およびズームリセット位置に到達すると、フォーカスモータ9およびズームモータ10を停止させる。こうして、その後の第2および第4移動枠2,4のフォーカスおよびズームリセット位置を基準とした位置検出を可能とするためのフォーカスおよびズームリセット動作が行われる。58は絞りユニット8を駆動する絞り駆動回路である。マイクロコンピュータ53は、映像信号に含まれる輝度情報に基づいて、絞り駆動回路58を介して絞りユニット8の絞り開口径を制御する。59,60はそれぞれ、撮像装置のピッチpitch方向およびヨーyaw方向の傾き角度を検出するピッチ角度検出回路およびヨー角度検出器である。傾き角度の検出は、振動ジャイロ等の角速度センサの出力を積分することで行われる。これら角度検出回路59,60により検出された傾き角度の情報は、マイクロコンピュータ53に取り込まれる。61,62はそれぞれ、シフトユニット3のピッチアクチュエータおよびヨーアクチュエータのコイル20p,20yへの通電を行うピッチコイル駆動回路およびヨーコイル駆動回路である。63,64はそれぞれ、シフトユニット3のピッチ位置検出器ホール素子24pおよびヨー位置検出器ホール素子24yからの出力を用いてシフト鏡筒15のピッチ方向およびヨー方向の位置を検出するピッチ位置検出回路およびヨー位置検出回路である。これら位置検出回路63,64により検出されたシフト鏡筒15の位置シフト位置は、マイクロコンピュータ53に取り込まれる。マイクロコンピュータ53は、角度検出回路59,60により検出された傾き角度から像振れをキャンセルするのに必要なシフト鏡筒15の目標シフト位置を算出する。このとき、撮影光学系の焦点距離を変化させる第2レンズ群L2の位置に応じて目標シフト位置を補正してもよい。そして、位置検出回路63,64により検出されたシフト位置が目標シフト位置に一致するようにコイル駆動回路61,62を通じてコイル20p,20yへの通電を制御する。これにより、シフトユニット3の防振動作が行われる。また、マイクロコンピュータ53は、電源投入時に、防振動作の開始に先立ってズームおよびフォーカスリセット動作に続いて又は時分割によって同時に、シフトユニット3における前述したボールリセット動作およびセンタリング動作を行う。なお、ボールリセット動作およびセンタリング動作は、電源投入時に限らず、撮像動作中以外のタイミングで行ってもよい。図10a,bには、本発明の実施例2であるシフトユニット光学防振装置におけるストッパピン15fと第1および第2のストッパ面13f1,13f2を光軸方向シフト鏡筒15側から見て示している。図10aは、図1aと同様に、シフト鏡筒15がシフト中心に位置し、ストッパピン15fも、シフト中心に対応するピン移動中心に位置する状態を示している。また、図10bには、シフト鏡筒15のシフトに伴ってストッパピン15fが移動する範囲を点線で囲んで示している。内側の矩形の点線枠と外側の点線枠の意味はそれぞれ、図1bと同じである。また、図11aには、シフト鏡筒15がシフト中心にあり、かつボール16bもボールストッパ面13hで囲まれたボール移動制限範囲の中心に位置する状態を光軸方向から見て示している。また、図11bは光軸方向から見たときのボール収容部の寸法とその内側でのボール16bの存在範囲を示している。図10および図11中のPとYはそれぞれ、実施例1でも説明したピッチ方向とヨー方向を示している。本実施例では、実施例1にで説明したボールリセット方向gを、ピッチ方向である重力方向およびその反対方向に設定している。また、本実施例では、それぞれピッチ方向およびヨー方向に対して45度の角度をなし、かつ互いに直交する2方向x,yにシフト鏡筒15をシフト駆動するよう2つのシフトアクチュエータを配置している。寸法を示すa,b=e/2,c,d,ff=√2e>√2a,mの意味は実施例1と同じである。撮像装置に衝撃等の外乱が加わった場合、ボール16bの位置は重力方向にずれ易い。このため、本実施例では、撮像装置が正立状態横倒し姿勢やレンズ下向き/上向き姿勢ではない通常の撮像姿勢にあるときに、ボールリセット方向gが重力方向となるように第1および第2のストッパ面13f1,13f2やボールストッパ面13hを配置した。これにより、ボール16bの位置ずれが生じやすい重力方向に、ボール移動余裕量を大きく確保することができる。実施例1,2では、ピッチ方向およびヨー方向又はx方向およびy方向でのストッパピン15fと第1のストッパ面13f1との間のクリアランスがすべてaである場合について説明した。しかし、方向によってストッパピンと第1のストッパ面との間のクリアランスを異ならせてもよい。例えば、ピッチ方向又はx方向でのクリアランスをa1とし、ヨー方向又はy方向でのクリアランスをa2とするとき、f>√a12a22と定めることで、実施例1,2と同様の効果を得ることができる。上記各実施例では、光学防振装置をレンズ一体型のビデオカメラやデジタルスチルカメラ等の撮像装置に搭載した場合について説明した。しかし、本発明の光学防振装置は、レンズ交換型の撮像装置に着脱が可能な交換レンズや双眼鏡や望遠鏡等の観察装置等の各種光学機器に搭載することが可能である。また、上記各実施例では、光学素子としてのレンズ第3レンズ群L3を防振素子として用い、これを光軸方向に直交する方向にシフトさせる光学防振装置について説明した。しかし、本発明は、撮像素子を防振素子として用い、これを光軸方向に直交する方向にシフトさせる場合にも適用することができる。以上説明した各実施例は代表的な例にすぎず、本発明の実施に際しては、各実施例に対して種々の変形や変更が可能である。"