"固定子巻線を有する固定子と、回転子巻線を有すると共に、該固定子の内径側に間隙を設けて配置される回転子と、更に第2の固定子巻線を有する第2の固定子と、第2の回転子巻線を有すると共に、該第2の固定子の内径側に間隙を設けて配置される第2の回転子とを有する第2の回転電機と、前記回転子巻線及び前記第2の回転子巻線に電気的に接続される電力変換器とを備え、前記回転子の回転時には、前記電力変換器は回転する様に配置されていることを特徴とする回転電機システム。請求項1に記載の回転電機システムであって、前記電力変換器は、前記回転子に配置されていることを特徴とする回転電機システム。請求項1に記載の回転電機システムであって、前記電力変換器は、前記第2の回転子に配置されていることを特徴とする回転電機システム。請求項1に記載の回転電機システムであって、前記電力変換器は、前記回転子及び前記第2の回転子のいずれにも配置されていることを特徴とする回転電機システム。請求項4に記載の回転電機システムであって、前記回転子巻線と前記第2の回転子巻線との間には、各電力変換器を通過する回路と並列の回路が備えてあり、該並列の回路には遮断器が配置されることを特徴とする回転電機システム。請求項2ないし5のいずれか一つに記載の回転電機システムであって、前記電力変換器は前記回転子及び/または前記第2の回転子に、周方向120°間隔で相分離されて配置されていることを特徴とする回転電機システム。請求項2ないし6のいずれか一つに記載の回転電機システムであって、前記回転子と前記第2の回転子は同一のシャフトに固定されており、該シャフトを回転軸として回転することを特徴とする回転電機システム。請求項7に記載の回転電機システムであって、前記回転子と前記第2の回転子は、同一軸上に配置されて同一速度で回転することを特徴とする回転電機システム。請求項1ないし8のいずれか一つに記載の回転電機システムであって、前記回転電機と前記第2の回転電機は共通のフレーム内に配置されていることを特徴とする回転電機システム。請求項1ないし9のいずれか一つに記載の回転電機システムであって、前記電力変換器には、無線による情報伝送が可能な受信機が接続されていることを特徴とする回転電機、回転電機システム。請求項1ないし10のいずれか一つに記載の回転電機システムであって、前記電力変換器は、前記回転子及び/または前記第2の回転子の内部に配置されていることを特徴とする回転電機システム。請求項11に記載の回転電機システムであって、前記回転子とシャフトを繋ぐスパイダを有し、前記第2の回転子とシャフトを繋ぐ第2のスパイダを有し、前記電力変換器は、前記回転子鉄心及び/または前記第2の回転子鉄心の内径側面に接して固定されていることを特徴とする回転電機システム。請求項11に記載の回転電機システム9であって、前記回転子とシャフトを繋ぐスパイダを有し、前記第2の回転子とシャフトを繋ぐ第2のスパイダを有し、前記回転子及び/または前記第2の回転子の内周面には、内径側が平面の平面部が配置され、前記電力変換器は該平面部の内径側面に接して固定されていることを特徴とする回転電機システム。請求項11に記載の回転電機システムであって、前記電力変換器は、前記回転子及び/または前記第2の回転子の径方向において半径の半分の長さより内径側に固定されていることを特徴とする回転電機システム。請求項1ないし14のいずれか一つに記載の回転電機システムと、風を受けて回転するロータと、前記回転電機システムを内部に収納するナセルと、該ナセルの水平面内の回転を可能に、該ナセルを支持するタワーとを備え、前記回転子は前記ロータの回転力により回転し、前記固定子巻線及び前記第2の固定子巻線は電力系統側と接続されていることを特徴とする風力発電システム。しかし、上記特許文献1に記載された構造によれば、巻線形誘導機と励磁用の巻線形誘導機の二次巻線同士が直接電気的に接続されているので、二次巻線に発生する電圧は交流電圧であることから同期速度近傍で印加すべき直流電圧は供給できない。この様子を図13に示す。即ち、上記構造によれば同期速度近傍における発電運転が行えず、発電効率が低下する。そこで、本発明ではメンテナンスを容易にしつつ発電効率向上可能な回転電機等を提供することを目的とする。上記の課題を解決するための一つの手段として、本発明に係る回転電機システムは、固定子巻線を有する固定子と、回転子巻線を有すると共に、該固定子の内径側に間隙を設けて配置される回転子と、更に第2の固定子巻線を有する第2の固定子と、第2の回転子巻線を有すると共に、該第2の固定子の内径側に間隙を設けて配置される第2の回転子とを有する第2の回転電機と、前記回転子巻線及び前記第2の回転子巻線に電気的に接続される電力変換器とを備え、前記回転子の回転時には、前記電力変換器は回転する様に配置されていることを特徴とする。本発明によれば、メンテナンスを容易にしつつ発電効率向上可能な運転が可能となる。以下、上記した本発明を実施する上で好適な実施例について図面を用いて説明する。下記はあくまでも実施例に過ぎず、発明内容が係る特定の態様に限定して解釈されることを意図する趣旨ではない。実施例1について図1ないし図5を用いて説明する。本実施例で説明する構造は、特に数百kWから数十MWの交流励磁同期回転電機に適している。図1に示す様に、本実施例に係る回転電機システム1は、電力系統16に発電電力を送る主発電機として働く回転電機2と励磁用回転電機3を備えている。回転電機2は、固定子4と、固定子4の内径側に間隙を設けて配置される回転子6と、固定子4に設けたスロット内に短節巻にして二層に巻回される三相の固定子巻線5と、回転子6内に設けたスロット内に全節巻にして二層に巻回される三相の回転子巻線7と、回転子6に配置されて回転子巻線7と接続される電力変換器10を備えている。三相の固定子巻線5及び三相の回転子巻線7は、円周上に120°間隔で配置されている。また励磁用回転電機3は、固定子11と、固定子11の内径側に間隙を設けて配置される回転子13と、固定子11に設けたスロット内に短節巻にして二層に巻回される三相の固定子巻線12と、回転子13内に設けたスロット内に全節巻にして二層に巻回される三相の回転子巻線14と、回転子13に配置されて回転子巻線14と接続される電力変換器15を備えている。三相の固定子巻線12及び三相の回転子巻線14は、円周上に120°間隔で配置されている。励磁用回転電機3における磁極数は、回転電機2における磁極数とは異なる様にしており、それにより回転子が同期周波数となる場合の回転速度は、回転子6と回転子13との間で異なる様に形成している。本実施例では、電力変換器10と電力変換器15間で電力が移動できるように両者の間は直流にて接続されている。交流接続をする場合、各電力変換器10,15がAC→DC→ACの電力変換器を備えている必要があるが、直流接続とすることで、各電力変換器10,15はACとDCを変換するだけで足り、各電力変換器が備える機能を半分に削減できる。電力変換器10,15は主発電機として働く回転電機2の回転子6が理想的な商用周波数の電力を発生する様に別の言い方をすると、同期速度で回転する様に制御を行うが、制御対象である回転電機2が理想的な商用周波数の電力を発生しているか別の言い方をすると、回転子6が如何なる速度で回転しているかについての情報を入手する必要がある。具体的には、系統の電圧や電流等の情報を入手する必要があるが、電力変換器10,15は運転中において回転している回転子内に配置されているため、情報の伝送には無線による通信が有効である。よって、本実施例では電力変換器10,15は無線による情報の伝送が可能な受信機を接続する様にしている。また図1では、更に本実施例に係る回転電機システム1が風力発電システムに搭載される様子を説明しており、風を受けて回転するロータ9と、該ロータ9に接続されると共に、上述した回転子6及び回転子13の回転軸となるシャフト8も記載されている。回転子6及び回転子13は、共通のシャフト8を回転軸としており、シャフト8の回転に伴って同一速度で回転する。同一のシャフトに固定されて回転することにより、同一軸上同一速度で回転することが担保され、各回転子6,13の内部に配置された電力変換器10,15が両者に対して相対的に回転しないことを実現でき、両者をつなぐ配線に加わるよじれ等の負荷が軽減できる。尚、本実施例では磁極の数を増やすことで1回転辺りに発生する磁界の周波数を大きくして、磁極数を減らして回転子を高速回転させなくても同様の周波数とすることにより、ロータ9と回転電機システム1が増速機を介さずに、直接接続させている。増速機を排除ギアレスすることで増速機による損失や騒音を低減すると共に、増速機のメンテナンスも不要となるため、風力発電システムとしては効率的な運転が可能となり、かつメンテナンスも容易となる。ロータ9の回転エネルギーは、回転子の回転により、電気エネルギーとして電力系統16へ供給される。尚、各実施例中ではギアレスの場合について説明しているが、無論、増速機を設けた場合にも適用可能である。回転電機2と励磁用回転電機3の固定子巻線5と固定子巻線12は電力系統16と接続されている。電力系統16は商用周波数を持った交流電流が流れていることから、電圧が時間的に変化し、励磁用の巻線形回転電機3の回転子13は回転することにより、回転子巻線14内には磁極数及び回転速度に応じた誘導電流が発生する。回転子巻線14は、電力変換器10,15を経由して回転電機2の回転子巻線7と電気的に接続されており、回転子巻線14の回転により発生した誘導電流により回転電機2の励磁電流を賄うことができる。これにより、スリップリング及びブラシを用いずとも励磁電流を回転子巻線7に流すことができるため、ブラシの摩耗によるメンテナンスが不要となる。上記の様に構成した本実施例に係るブラシレスDFGの制御方法及び電力の流れについて図2ないし図4を用いて説明する。尚、図2では電力変換器10および電力変換器15は、便宜上回転電機2及び励磁用回転電機3の外側に配置されている様に図示されているが、回転子内部に配置されている。ここで、ロータ9の回転周波数及びシャフト8の回転周波数増速機を用いないため、両者の回転速度は等しくなるをFmとすると、電気周波数は回転子6、回転子13はそれぞれが有する磁極数に応じて、回転子6で電気周波数Fm1、回転子13で電気周波数Fm2になる。図3及び図4に示すように、発電機の固定子側における誘起電圧Vgの位相と該固定子に印加される系統電圧Vsの位相の関係には、発電機の固定子側における電圧の位相が進んでいる場合と固定子に印加される系統電圧Vsの位相が進んでいる場合とが存在する。そして、図3に示す様に発電機の固定子側誘起電圧Vgの位相が該固定子に印加される系統電圧Vsの位相に比べて進んでいる場合、発電機から系統へ電力の供給を行うことになる。即ち、発電機の固定子側誘起電圧Vgの位相が該固定子に印加される系統電圧Vsの位相より進んでいる場合、該固定子から系統に対して電力の供給が行われ、一方、図4に示す様に発電機の固定子側誘起電圧Vgの位相が該固定子に印加される系統電圧Vsの位相より遅れている場合、系統から該固定子に対して電力の供給が行われる。よって、系統に対して発電電力を常に供給する回転電機2の固定子側誘起電圧Vgの位相は、系統電圧Vsの位相に対して常に進むように制御されており、励磁用回転電機3については後述するように必要に応じて系統電圧Vsの位相に対して進む様に制御する場合と遅れる様に制御する場合とが存在する。尚、発電機の固定子側誘起電圧Vgの位相と該固定子に印加される系統電圧Vsの位相が等しい場合には相互に電力の移動は生じない。また、所定の電力を定常的に発電するためには、回転電機2の回転子が同期速度と異なる回転数で回転している場合でも、回転電機2の回転子の生ずる回転磁界の回転速度は、系統周波数F0に常に等しくなることが求められる。係る関係を満たさない場合、回転磁界の回転周波数Fm1と系統周波数F0がずれてしまい、定常的に上記した回転電機2の固定子側誘起電圧Vgの位相が該固定子に印加される系統電圧Vsの位相に比べて進んでいる関係を維持できず、定常的に回転電機2から系統16へ電力の供給を行うことができなくなるためである。この回転磁界の回転数の系統同期化は回転電機2の回転子6にすべり周波数系統周波数F0と回転周波数の差F1相当の周波数成分を有する励磁電流を電力変換器10,15により供給することで実現できる。すべり周波数F1は、F1=F0-Fm1の関係を有する。初めに、回転電機2の回転子6の回転周波数Fm1が系統電圧の周波数F0より小さい場合について説明する。この場合、回転電機2の回転子6には系統電圧の周波数F0と回転電機2の回転子の回転周波数Fm1との差分に応じた電圧の周波数すべり周波数F1を持った電力が電力変換器10から供給される。この時、電力変換器10から回転電機2には有効電力が供給されるため、励磁用回転電機3は電力変換器10,15を介して回転電機2の回転子6に対して電力を供給する必要がある。よって、励磁用回転電機3は系統側から固定子11に対して電力の供給を受け、回転子13から電力変換器10,15側に電力を供給しなければならない。即ち、励磁用回転電機3の固定子11の電圧Vgの位相が系統電圧Vsの位相より遅れる様に制御することを要する。これにより、系統16側から固定子11が電力の供給を受け、回転子13に発電電力を発生させることができ、該回転子13に発生した発電電力を電力変換器10,15を介してすべり周波数F1相当の周波数成分を有する励磁電流に変換して回転電機2の回転子6に供給できる様になる。よって、回転磁界の回転数の系統同期化が実現される。次に、回転電機2の回転子6の回転周波数Fm1と系統電圧F0の周波数が等しい場合について説明する。この場合、すべり周波数は0であるため、回転電機2の回転子6には周波数成分を有しない直流の励磁電流を供給すれば良く、励磁用回転電機3は回転電機2の回転子6での導通損及び電力変換器損失を補う電力のみ系統から受け取ればよい。この場合においても、励磁用回転電機3から回転電機2に対して電力を供給する必要はあるため、励磁用回転電機3における固定子4電圧の位相Vgと系統電圧の位相Vsとの関係は、図3に示す様にVgがVsに対して進んだ関係であることを要する。よって、励磁用回転電機3から電力変換器15に対して励磁用の発電電力が印加される。但し、この時回転子13から電力変換器10,15に対して印加される発電電力は、交流であり、直接発電電力を供給したのでは直流の励磁電流を供給することができない。電力変換器は、スイッチング素子の切替パターン及びタイミングを制御することにより、直流を含めた任意の周波数の電圧を出力できるので、励磁用回転電機3回転子から電力変換器15に対して供給される交流の発電電力を直流の電力に変換することができ、更にもう一つの電力変換器10を用いることで、当該直流電力を所望の電圧の直流電流に変換可能である。よって、直流の励磁電圧を印加することで、図5に示す様に、同期速度でも発電を継続できる。続いて、回転電機2の回転子6の回転周波数Fm1が系統電圧Vsの周波数F0より大きい場合について説明する。この場合にも、所定の電力を定常的に発電するためには、回転電機2の回転子6の生ずる回転磁界の回転周波数Fm1は、系統周波数F0に常に等しくなることが求められる。そして、この回転磁界の回転数の系統同期化は、回転電機2回転子からすべり周波数F1相当の周波数成分の大きさを有する電流を電力変換器10,15を通じて励磁用回転電機3に供給することで実現できる。尚、この際も励磁用回転電機3の回転子13-電力変換器10,15-回転電機2の回転子6は電気的に接続されており、励磁電圧は回転電機2の回転子6に印加されている。この場合には、即ち、励磁用回転電機3は電力変換器10,15を介して回転電機2の回転子6から電力を引き抜く必要がある。よって、電力変換器10,15側から励磁用回転電機3の回転子13に電力を供給し、固定子11側から系統に対して電力の供給を行わなければならない。この場合には上述したいずれの場合とも異なり、電力の供給方向が逆転するので、励磁用回転電機3の固定子11の電圧Vgの位相が系統電圧の位相より進む様に図4に示す様に制御することを要する。これにより、回転電機2の回転子6から引き抜いた電力を電力変換器10,15を介して励磁用回転電機3の回転子13に供給し、励磁用回転電機3の固定子11から系統16側に電力の供給を行うことが可能となる。よって、すべり周波数F1相当の周波数成分を有する電流を電力変換器10,15を介して励磁用回転電機3の回転子13に供給することで、回転電機2の回転磁界の回転数の系統同期化が実現される。また、この際電力変換器10,15は励磁用回転電機3の回転子の生ずる回転磁界の回転速度が系統周波数に等しくなる様、励磁用回転電機3についてのすべり周波数F2を出力する。よって、励磁用回転電機3についても系統同期化が実現される。本実施例によれば、磁極の数を増やすことで1回転辺りに発生する磁界の周波数を大きくして、磁極数を減らして回転子を高速回転させなくても同様の周波数とし、ロータ9と回転電機システム1が増速機を介さずに、直接接続させている。これにより、増速機を排除することで増速機による損失や騒音を低減し、効率的な運転が可能となると共に、増速機のメンテナンスも不要となる。特に、風力発電システムに適用する場合には、タワー上でのメンテナンスを減らすことができ、有用である。また、本実施例では回転子6の回転子巻線7に、回転する回転子13の回転子巻線14から発電電力を励磁電源として送る様に形成したので、スリップリング及びブラシを用いずとも励磁電流を回転子巻線7に流すことができ、ブラシの摩耗によるメンテナンスが不要となる。更に、本実施例では回転子巻線7及び回転子巻線14の間に電力変換器10,15を配置しており、回転子13から電力変換器10,15に対して印加される励磁用の交流の発電電力を電力変換器を通じて直流の電力に変換することができ、同期速度でも発電を継続できる。これにより、発電効率を向上させることが可能となる。尚、本実施例では電力変換器10,15への情報の伝送には無線を用いているが、情報伝送のためのエネルギーは大きくないため、摩耗の程度は小さく、電力変換器と接続されて回転子の回転中に共に回転するスリップリングと、該スリップリングと接触するブラシを設けても良い。実施例2について図6を用いて説明する。尚、実施例1と重複する点については説明を省略する。回転電機システム31は、回転電機32と励磁用回転電機33とを備え、更に回転電機32は、固定子4と、固定子4の内径側に間隙を設けて配置される回転子36を備え、励磁用回転電機33は、固定子11と、固定子11の内径側に間隙を設けて配置される回転子35を備えている。そして、実施例1では、電力変換器10,15を分割し、回転電機2の回転子6と励磁用回転電機3の回転子13に配置していたが、本実施例では回転電機32の回転子36に電力変換器34を集約している。尚、分割せずに集約しているが、役割については実施例1と同様である。本実施例とは逆に、励磁用回転電機内に電力変換器を集約することも考えられる。しかし、好ましくは励磁用回転電機より大型である回転電機内に納めた方が収納スペースが広く望ましい。実施例3について図7を用いて説明する。尚、上記各実施例と重複する点については説明を省略する。本図は軸中心40から紙面内上側のみを示しているが、実際には周方向において対称系となっている。上記各実施例では特段説明を行っていないが、回転電機2と励磁用回転電機3は共通のフレーム41内部に収納することが可能である。共通のフレーム41に収納することで、下述する実施例4の様に異なるフレームに収納する場合と比較して中間ベアリング53を省略できる結果、回転電機システム全体としての軸方向長さを縮小でき、小型化に寄与する。実施例4について図8を用いて説明する。本実施例において実施例3と相違する点は、回転電機2と励磁用回転電機3を共通のフレーム内部に収納する代わりに各々独立したフレーム51、フレーム52内部に収納する点である。本実施例の様に回転電機2と励磁用回転電機3を独立したフレーム51、フレーム52内部に分割して収納することも可能である。実施例5について図9を用いて説明する。以下、実施例5から実施例7については、回転子の径方向断面図を用いて説明し、回転電機と励磁用回転電機について設ける構造について同時に説明する。尚、上記各実施例と重複する点についてはやはり説明を省略する。上記各実施例では、増速機を用いない場合について説明したが、増速機を用いない場合、緩やかなシャフトの回転速度のまま系統周波数と同期する必要があるので、例えば固定子スロット数720、回転子スロット数540の様に多極機となる。多極機の場合には、多極を収納できる様大型化するため、シャフトは削り出して作るのではなく、予め作成したシャフト部材と回転子とを、トルク伝達に必要な強度を残してスパイダ18で繋ぐ様にして軽量化を図る。この時、回転子内部には空間が多く生じる。そこで、該空間内であり、特に回転子の内径側面に電力変換器モジュール61を収納する。回転子の内径側面は、円弧状になっているため変換器モジュールは当該形状に対応させるべく、円弧状となっている。回転子に配置される変換器は三相巻線用のため3つのモジュールに分解できる。このとき回転子内部でスパイダ18間に電力変換器モジュール61を周方向120度間隔で相分離して均等に設置することにより、回転時の重量アンバランスが解消され振動等が発生しない。また回転子6の外側でなく内側に設置することにより電力変換器モジュール61に発生する遠心力を回転子6が支持することができ、電力変換器モジュール61の強度的にも望ましい。実施例6について図10を用いて説明する。実施例5と相違する点は、回転子内部の電力変換器モジュール71を支持する部位と、電力変換器モジュール71自体の形状のみである。それ以外の点については同様であり、ここでの説明は省略する。実施例5においては、回転子6の内径側は円弧状になっているため、変換器モジュールは円弧状とする必要があり、製作に比較的時間を要することも考えられる。そこで本実施例では回転子6の内周部に平面加工部72を施すことにより、電力変換器モジュール71を円弧状に設置する必要が無くなり製作性が向上する。実施例7について図11を用いて説明する。実施例6と相違する点は、電力変換器モジュール81を、回転子の内径側ではなく回転子内部においての内径側特に、遠心力の軽減を図る上では径方向において半径の半分の長さより内径側であることが好ましいに設けた平面加工部82に固定した点である。それ以外の点については同様であり、ここでの説明は省略する。回転子内部における配置の態様として、本実施例のように内径側に平面加工部82を施し、電力変換器モジュール81を配置することも考えられる。この場合のメリットとしては、数MW級の多極機の場合、回転子外径は4mから10m程度になるため、外径側に配置した場合と内径側に配置した場合とでは、遠心力の差が大きく、内径側に配置することで電力変換器モジュール81にかかる遠心力を低減できることである。尚、実施例5ないし7において、回転子内部に電力変換器を配置する幾つかの象徴的なケースについて説明したが、無論これら特別な配置の仕方に限定されるものでなく、種々の配置態様が可能であることは言うまでもない。実施例8について図12を用いて説明する。本実施例では、遮断器91を設け、該遮断器91を通過する回路を、回転子に設置された電力変換器10および電力変換器15を通過する回路と並列に接続している。係る構成とすることで系統事故時に変換器へ過大な電力が流れず、保護回路として動作することが可能となる。他の構成については、実施例1において説明した場合と同様であるため、重複説明は省略する。"