電線を内側に配設して保護する管状のコルゲートチューブであって、周方向に沿った凸条の複数の山部と前記周方向に沿った凹条の複数の谷部とが中心軸方向に交互に連続して並び、前記複数の山部の頂部より内周側に位置すると共に前記複数の山部及び前記複数の谷部を前記中心軸方向に横切って直線状に延在し、内部空間を介して対向する一対の曲げ規制部を有している、コルゲートチューブ。請求項1に記載のコルゲートチューブであって、前記一対の曲げ規制部は、前記中心軸を挟んで対向する位置に設けられている、コルゲートチューブ。請求項1又は請求項2に記載のコルゲートチューブであって、前記一対の曲げ規制部は、前記複数の谷部の底部と同周上の位置に形成されている、コルゲートチューブ。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載のコルゲートチューブであって、前記中心軸方向に沿って形成され、前記複数の山部及び前記複数の谷部の前記周方向一部で開口可能なスリット部を有し、前記スリット部は、前記周方向において、前記一対の曲げ規制部に対して等間隔の位置に形成されている、コルゲートチューブ。しかしながら、特許文献1のコルゲートチューブによると、リブの頂部が凸条の頂部の表面と同一半径の円弧面を有しているため、リブの頂部が周辺部材と接触しやすい。そして、コルゲートチューブが繰返し曲げられる箇所等で用いられる場合、リブの頂部が周辺部材と接触すると、摩擦により当該リブの頂部に穴があいてしまう恐れがある。このようにコルゲートチューブのリブに穴があいてしまうと、コルゲートチューブの電線保護機能が低下してしまう。そこで、本発明は、曲げ方向を規制すると共に電線保護機能の低下を抑制することを目的とする。第1の態様は、電線を内側に配設して保護する管状のコルゲートチューブであって、周方向に沿った凸条の複数の山部と前記周方向に沿った凹条の複数の谷部とが中心軸方向に交互に連続して並び、前記複数の山部の頂部より内周側に位置すると共に前記複数の山部及び前記複数の谷部を前記中心軸方向に横切って直線状に延在し、内部空間を介して対向する一対の曲げ規制部を有している。第2の態様は、第1の態様に係るコルゲートチューブであって、前記一対の曲げ規制部は、前記中心軸を挟んで対向する位置に設けられている。第3の態様は、第1又は第2の態様に係るコルゲートチューブであって、前記一対の曲げ規制部は、前記複数の谷部の底部と同周上の位置に形成されている。第4の態様は、第1~第3のいずれか一態様に係るコルゲートチューブであって、前記中心軸方向に沿って形成され、前記複数の山部及び前記複数の谷部の前記周方向一部で開口可能なスリット部を有し、前記スリット部は、前記周方向において、前記一対の曲げ規制部に対して等間隔の位置に形成されている。第1の態様に係るコルゲートチューブによると、周方向に沿った凸条の複数の山部と同周方向に沿った凹条の複数の谷部とが中心軸方向に交互に連続して並び、一対の曲げ規制部が、複数の山部の頂部より内周側に位置すると共に複数の山部及び複数の谷部を中心軸方向に横切って直線状に延在し、内部空間を介して対向している。すなわち、一対の曲げ規制部は中心軸方向に伸縮変形し難いため、一対の曲げ規制部が対向する方向において曲げ規制されると共に、当該一対の曲げ規制部が複数の山部の頂部より内周側に位置するため、一対の曲げ規制部に対して周辺部材が接触し難い。これにより、曲げ方向を規制できると共に、その電線保護機能の低下を抑制することができる。第2の態様に係るコルゲートチューブによると、一対の曲げ規制部が、中心軸を挟んで対向する位置に設けられているため、一対の曲げ規制部が対向する方向においてより曲げ難くすることができると共に、当該対向方向に直交する方向においてより柔軟に曲げることができる。第3の態様に係るコルゲートチューブによると、一対の曲げ規制部が、複数の谷部の底部と同周上の位置に形成されているため、より周辺部材と接触し難く、より確実に電線保護機能を維持することができる。第4の態様に係るコルゲートチューブによると、中心軸方向に沿って形成され、複数の山部及び複数の谷部の周方向一部で開口可能なスリット部が、周方向において一対の曲げ規制部に対して等間隔の位置に形成されている。このため、一対の曲げ規制部が対向する方向に対して直交する方向に曲げ変形される際に、より安定した形態で曲げられる。以下、実施形態に係るコルゲートチューブ10について説明する図1、図2参照。このコルゲートチューブ10は、電線Wを保護する部材であり、一方向に曲げ方向規制可能に形成されている。コルゲートチューブ10の保護対象となる電線Wは、例えば、自動車に配索されるワイヤーハーネスに組み込まれ、各種電子機器等に対して電源供給又は信号伝達を行う電線である。当該保護対象となる電線Wは、1本又は複数本のいずれでもよい。例えば、電線Wは、車両のスライドシート80の下方で、スライドシート80と車両の床90との間に配索されることもある図5、図6参照。上記のように、電線Wが架け渡される両部材が相対移動する場合、当該電線Wは、両部材の相対移動によってその間で曲げられることがある。この電線Wに対して、一般的なコルゲートチューブが外装される場合、当該電線Wはコルゲートチューブの径方向全方向に自由に曲げることができる。しかしながら、電線Wの配索箇所の周辺には、シートレール84、電子機器94等の周辺部材が配置されていることがあり、曲がり形態によってはコルゲートチューブが当該周辺部材と接触することもある。コルゲートチューブが周辺部材と接触し得る環境でスライドシート80が車両の床90に対して相対移動されると、コルゲートチューブは、周辺部材に摺接し、その繰返し動作により磨耗してしまう恐れがある。そこで、本コルゲートチューブ10は、周辺部材と接触しない又は接触が抑制されるような経路で曲げられるように、自身で曲げ方向規制可能に形成されている。コルゲートチューブ10は、全体として管状に形成され、電線Wを内側に配設することにより保護可能である図1、図2参照。ここでは、コルゲートチューブ10は、断面視略円形に形成されている。もっとも、コルゲートチューブ10は、断面視略円形に限られるものではなく、断面視楕円形又は断面視において角が丸められた矩形状等でもよい。より具体的には、コルゲートチューブ10は、周方向に沿った凸条の複数の山部20と同周方向に沿った凹条の複数の谷部40とが中心軸方向に交互に連続して並ぶと共に、複数の山部20及び複数の谷部40を中心軸方向に横切って直線状に延在し、内部空間を介して対向する一対の曲げ規制部60を有している。なお、周方向とは、管状の周方向をいい、円周方向に限定されるものではないここでは円周方向である。すなわち、コルゲートチューブが断面視楕円形の場合には楕円周方向、断面視角が丸められた矩形状の場合にはその周方向を指す。山部20は、1本の軸を中心軸とする周方向に沿って延在し、内側に同周方向に沿って延在する内部空間を有している凸条に形成されている。ここで、山部20のうち外周部分を頂部22という。ここでは、頂部22は、中心軸方向に幅を有する帯状に形成されている。また、山部20は、周方向において、一対の曲げ規制部60を挟んで設けられ、断面視において一対の弧状部分を有している。谷部40は、山部20と同一の軸を中心軸とする周方向に沿って延在している。ここで、谷部40のうち内周部分を底部42という。この底部42は、山部20の頂部22より内周側に位置し、ここでは、中心軸方向に幅を有する帯状に形成されている。そして、底部42は、内周側に電線Wを配設可能な大きさに設定されている。また、谷部40は、山部20と同様に、周方向において、一対の曲げ規制部60を挟んで設けられ、断面視において一対の弧状部分を有している。ここで、説明の便宜上、山部20の頂部22と谷部40の底部42とを接続する部分を側壁部52という図3参照。この側壁部52は、山部20の内周側部分と谷部40の外周側部分とを含む部分である。より具体的には、側壁部52は、中心軸方向に隣接する頂部22及び底部42を、一端部と他端部と、又は、他端部と一端部とを結ぶように接続している。ここでは、頂部22と底部42とが中心軸方向に間隔をあけて設けられているため、側壁部52は、頂部22の一端部他端部から底部42の他端部一端部に向けて、内外方向に対して中心軸方向に傾斜している。すなわち、山部20の中心軸方向寸法は外周側ほど小さくなり、谷部40の中心軸方向寸法は外周側ほど大きくなっている。そして、交互に連続する複数の山部20と複数の谷部40とは、頂部22と側壁部52との内角及び底部42と側壁部52との内角が小さくなるように変形されるとその連続方向に収縮し、前記両内角が大きくなるように変形されると連続方向に伸長する。曲げ規制部60は、複数の山部20と複数の谷部40とが交互に連続する部分より、延在方向に伸縮し難く形成されている部分である。この曲げ規制部60は、複数の山部20の頂部22より内周側の位置で、中心軸方向に沿って直線状に形成されている図2、図4参照。ここでは、曲げ規制部60は、複数の谷部40の底部42と同周上の位置に形成されている。より具体的には、曲げ規制部60は、中心軸に直交する断面視において、底部42と周方向に連続する弧状を成し、底部42の厚さ寸法と略同じ厚さ寸法に設定されている。もっとも、曲げ規制部60は、複数の谷部40の底部42と同周上の位置に形成されている場合に限られない。すなわち、複数の山部20の頂部22より内周側の位置であればよく、頂部22と谷部40の底部42との間の位置、又は、底部42より内周側の位置に形成されていてもよい。なお、底部42より内周側の位置に形成される場合にも、一対の曲げ規制部60は、その間に電線Wを配設可能であることが必要である。また、曲げ規制部60は、底部42に沿った断面視弧状に形成されている場合に限られず、断面視直線状の板状に形成されていてもよいし、内周側に向けて凸となる断面視弧状に形成されていてもよい。ここでは、一対の曲げ規制部60は、中心軸を挟んで対向する位置、すなわち、周方向に180度の間隔をあけた位置に設けられている図2参照。そして、一対の曲げ規制部60が対向する方向において、コルゲートチューブ10が曲げ規制される。より具体的には、一対の曲げ規制部60は、その延在方向に比較的伸縮し難いため、一対の曲げ規制部60を結ぶ方向に曲げ力が作用した場合には、曲げ方向内側で収縮が抑制されると共に外側で伸長が抑制されて曲げ規制される。もっとも、一対の曲げ規制部60は、周方向に120度以上の間隔をあけた位置であれば、中心軸を挟まない位置で対向するように設けられていてもよい。また、曲げ規制部60の幅寸法周方向寸法は、曲げ規制方向と異なる方向への曲がりやすさの観点から言うと、なるべく小さく設定されることが好ましい。すなわち、上述したように、曲げ規制部60は比較的延在方向に伸縮し難いため、コルゲートチューブ10が一対の曲げ規制部60の対向方向に対して略直交する方向に曲げられる場合おいて、幅方向両端部も比較的伸縮し難い。このため、曲げ規制部60は、幅方向に曲げ可能な程度に幅狭に形成されているとよい。複数の山部20の頂部22とその両側の一対の側壁部52との端部には、その内側を遮蔽する壁部28が形成されている図4参照。この壁部28は、周方向に対して略直交する平面上に位置している。そして、壁部28が形成された位置では、頂部22と側壁部52との内角が変化し難いため、一対の曲げ規制部60が対向する方向においてより曲げ難くなる。また、曲げ規制部60の幅方向両側にも内外方向に延在する壁部28が形成されているため、曲げ規制部60周辺の位置でも保護性能の低下を抑制することができる。すなわち、この位置では、頂部22から壁部28及び曲げ規制部60が磨耗されるまで、周辺部材等がコルゲートチューブ10の内部に到達することができない。また、壁部28と中心軸方向に連続する形態で、複数の山部20間で側壁部52同士を接続する壁部が設けられていてもよい図示省略。すなわち、この壁部は、周方向に対して略直交する平面状に位置し、壁部28と一緒に中心軸方向に沿って延在する壁を構成する。この壁部によれば、底部42と側壁部52との内角が変化し難くなり、一対の曲げ規制部60が対向する方向においてより曲げ難くなる。そして、コルゲートチューブ10は、中心軸に対する放射方向のうち、一対の曲げ規制部60が対向する方向に直交する方向に曲げ力が作用した場合には、曲げ方向内側で頂部22と側壁部52との内角及び底部42と側壁部52との内角が小さくなるように変形して収縮し、外側で頂部22と側壁部52との内角及び底部42と側壁部52との内角が大きくなるように変形して伸長する。これにより、コルゲートチューブ10は曲げられる。なお、コルゲートチューブ10は、一対の曲げ規制部60が対向する方向に直交する方向以外にも曲げ可能であるが、実際には、当該対向方向に直交する方向において最も曲がりやすいため、この方向に曲げる姿勢で使用されるとよい。また、コルゲートチューブ10は、スリット部70を有していてもよい図2、図4参照。このスリット部70は、中心軸方向に沿って形成され、複数の山部20及び複数の谷部40の周方向一部で開口可能に形成されている。そして、このスリット部70を通じてコルゲートチューブ10内に電線Wを配設することができる。また、スリット部70は、周方向において、一対の曲げ規制部60に対して等間隔の位置に形成されている。すなわち、スリット部70の位置は、中心軸に対する放射方向のうち一対の曲げ規制部60の対向方向に直交する方向に開口可能な位置である。そして、コルゲートチューブ10が一対の曲げ規制部60の対向方向に対して直交する方向に曲げられる場合、スリット部70は曲げ部分の最も内側又は外側に位置する。このため、曲げ変形時にコルゲートチューブ10に加わる力は、一対の曲げ規制部60が対向する方向に対してその中間点で直交する平面を挟んで対称となり、コルゲートチューブ10がより安定した形態で曲げられる。上記コルゲートチューブ10は、例えば、以下の製造方法により製造することができると考えられる。すなわち、溶融させた樹脂材料を押出成形して筒状体を形成し、軟らかい状態の当該筒状体をブロー成形又はバキューム成形によりコルゲートチューブ10の外部形状に対応した成型金型に密着させることにより形成する。この成型金型は、一般的なコルゲートチューブの外部形状に対応した凹凸内周面を有する一対の半割り状のブロックと、一対の曲げ規制部60を形成するための一対の板状型とを有しているとよい。そして、一対の板状型を挟むように一対のブロックを突き合わせることにより、一対の板状型のうち内周側に位置する端部によって一対の曲げ規制部60の外部形状に対応した部分を成すことができる。このようにして構成される成型金型に対して、軟らかい状態の筒状体を密着させることにより、コルゲートチューブ10が製造される。なお、一対の板状型の位置を内外に調節することにより、一対の曲げ規制部60の内外方向の位置を変更したコルゲートチューブを製造することができる。上記コルゲートチューブ10の使用例について説明する。図5、図6には、スライドシート80と車両の床90との間に配索される電線Wに外装されたコルゲートチューブ10を示している。このコルゲートチューブ10は、一端側部分がスライドシート80に対してシート側固定部82により固定され、他端側部分が車両の床90に対して床側固定部92により固定されている。コルゲートチューブ10の周辺ここでは、車両の幅方向側方には、シートレール84、電子機器94等の周辺部材が配設されている。ここでは、コルゲートチューブ10は、車両の後方側に曲げ部分を有し、車両の上下方向に重複するようにUターンして曲げられている。そして、スライドシート80がスライド移動されると、シート側固定部82と床側固定部92とが車両の前後方向に相対移動して、コルゲートチューブ10は曲げられたままの状態で、U字の対向片の長さが変化されるように動作する。より具体的には、コルゲートチューブ10は、一対の曲げ規制部60が対向する方向が車両の幅方向に沿う姿勢で配設されている。すなわち、コルゲートチューブ10は、車両の幅方向に曲げ規制されると共に、車両の上下方向及び前後方向に平行な平面上で曲げ変形可能となる。これにより、コルゲートチューブ10は、車両の幅方向側方に配設されているシートレール84、電子機器94等の周辺部材に接触しないように又は接触を抑制されて曲げ動作される。上記実施形態に係るコルゲートチューブ10によると、周方向に沿った凸条の複数の山部20と同周方向に沿った凹条の複数の谷部40とが中心軸方向に交互に連続して並び、一対の曲げ規制部60が、複数の山部20の頂部22より内周側に位置すると共に複数の山部20及び複数の谷部40を中心軸方向に横切って直線状に延在し、内部空間を介して対向している。すなわち、一対の曲げ規制部60は中心軸方向に伸縮変形し難いため、一対の曲げ規制部60が対向する方向において曲げ規制されると共に、当該一対の曲げ規制部60が複数の山部20の頂部22より内周側に位置するため、一対の曲げ規制部60に対してシートレール84、電子機器94等の周辺部材が接触し難い。これにより、曲げ方向を規制できると共に、その曲げ方向規制機能及び保護機能の低下を抑制することができる。また、曲げ規制されることにより、所望の曲げ方向以外の方向への曲げ癖がつくことを抑制できる。また、コルゲートチューブ10だけで自身の曲げ方向を規制することができるため、曲げ規制用の部材を省略することができる。また、一対の曲げ規制部60が、中心軸を挟んで対向する位置に設けられているため、一対の曲げ規制部60が対向する方向においてより曲げ難くすることができると共に、当該対向方向に直交する方向においてより柔軟に曲げることができる。また、一対の曲げ規制部60が複数の谷部40の底部42と同周上の位置に形成されているため、より周辺部材と接触し難いと共にコルゲートチューブ10が外周側から磨耗される場合に当該一対の曲げ規制部60に達するまでの距離が長いため、より確実に電線保護機能及び曲げ方向規制機能を維持することができる。また、中心軸方向に沿って形成され、複数の山部20及び複数の谷部40の周方向一部で開口可能なスリット部70が、周方向において一対の曲げ規制部60に対して等間隔の位置に形成されている。このため、一対の曲げ規制部60が対向する方向に曲げ変形される際に、より安定した形態で曲げられる。