複数配置され、垂直偏波の電波を放射する第1のアンテナと、複数配置され、前記第1のアンテナと異なる給電線から同じ給電位相で給電され、水平偏波の電波を放射する第2のアンテナと、前記第1及び第2のアンテナを支持する支持部材と、を有し、前記第2のアンテナは前記第1のアンテナと交互に配置されているとともに、前記第2のアンテナに給電する第2の給電線は前記第1のアンテナと対向する領域が前記第2のアンテナへの給電点より前記第1のアンテナ側に近接するように配置されていることを特徴とするアンテナ装置。前記第2の給電線は、前記第1のアンテナと対向する領域が前記第1のアンテナの外側でかつ前記第2のアンテナへの給電点より前記第1のアンテナ側に近接するように配置されていることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ装置。前記支持部材は、前記第1のアンテナの外側に配置された基板で構成され、前記第2の給電線は、前記基板上に形成された線状パターンで構成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のアンテナ装置。前記第2の給電線は、前記第1のアンテナと対向する領域中における前記第1のアンテナの電波放射位置に対向する領域の一部が該領域中の他の領域より前記第1のアンテナの外側に位置するように配置されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のアンテナ装置。前記第2のアンテナは、前記第1のアンテナに給電する第1の給電線が通過可能な中空状をなし、一部が前記第2の給電線と接続するように、設置面と垂直な方向に複数配置されたダイポールアンテナで構成されていることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載のアンテナ装置。前記第1のアンテナは、設置面と垂直な方向に同一の中心軸に沿って多段に複数配置されたダイポールアンテナで構成されていることを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載のアンテナ装置。引用文献1のアンテナは、各周波数各偏波のアンテナ素子を近距離で交互に並べて配置していることから、仮に反射板をなくして無指向性用途で利用した場合、それぞれのアンテナが干渉して主ビームが左右アンバランスとなり、また位相差の問題で無指向性が悪化してしまう歪んだ指向性となってしまうという問題がある。上記問題に対して、各偏波のエレメントごとにまとめて多段化する例えば水平偏波用エレメントを重ねて配置して水平偏波用の多段コリニアを構成し、その上あるいは下に、同様に構成した垂直偏波用の多段コリニアを配置することで、無指向性と高利得の双方を確保することができる。しかし、これではアンテナ装置が大型化してしまい水平偏波用の多段コリニアの上に垂直偏波用の多段コリニアを配置することになるため、単純に考えると単偏波アンテナ装置2つ分となる、基地局の立地条件等の事情から多偏波共用アンテナや多周波共用アンテナが求められるという事情と逆行する。あくまで、多偏波共用アンテナや多周波共用アンテナは、単偏波アンテナや単周波アンテナと同じサイズで構成することが望ましい。そこで、本発明は、アンテナサイズを大型化することなく、高利得が確保でき、かつ、良好なアンテナ特性が得られる無指向性タイプの2偏波共用アンテナを実現することを目的とする。本発明のアンテナ装置は、複数配置され、垂直偏波の電波を放射する第1のアンテナと、複数配置され、第1のアンテナと異なる給電線から同じ給電位相で給電され、水平偏波の電波を放射する第2のアンテナと、第1及び第2のアンテナを支持する支持部材と、を有し、第2のアンテナは第1のアンテナと交互に配置されているとともに、第2のアンテナに給電する第2の給電線は第1のアンテナと対向する領域が第2のアンテナへの給電点より第1のアンテナ側に近接するように配置されている。また、上記のアンテナ装置において、第2の給電線が、第1のアンテナと対向する領域が第1のアンテナの外側でかつ第2のアンテナへの給電点より第1のアンテナ側に近接するように配置されているものであってもよい。また、上記のアンテナ装置において、支持部材が、第1のアンテナの外側に配置された基板で構成され、第2の給電線が、基板上に形成された線状パターンで構成されているものであってもよい。また、上記のアンテナ装置において、第2の給電線が、第1のアンテナと対向する領域中における第1のアンテナの電波放射位置に対向する領域の一部が該領域中の他の領域より第1のアンテナの外側に位置するように配置されているものであってもよい。また、上記のアンテナ装置において、第2のアンテナが、第1のアンテナに給電する第1の給電線が通過可能な中空状をなし、一部が第2の給電線と接続するように、設置面と垂直な方向に複数配置されたダイポールアンテナで構成されているものであってもよい。また、上記のアンテナ装置において、第1のアンテナが、設置面と垂直な方向に同一の中心軸に沿って多段に複数配置されたダイポールアンテナで構成されているものであってもよい。本発明によれば、アンテナサイズを大型化することなく、高利得が確保でき、かつ、良好なアンテナ特性が得られる無指向性タイプの2偏波共用アンテナを実現することが可能となる。2偏波共用アンテナでは、水平偏波用アンテナと垂直偏波用アンテナを多段に重ねる場合、同一偏波用アンテナ間における干渉が少ないことから、各偏波用アンテナごとに多段に重ねるいわゆる単純重ねのが理想的である。このような単純重ねは、良好なアンテナ特性が得られる一方で、装置の小型化を犠牲にしてしまうことになる。そして、基地局の立地条件等の事情により、多周波共用アンテナを単一周波数のアンテナと同じサイズで構成したい、あるいは1偏波のアンテナと同じサイズで2偏波共用アンテナを構成したいといったニーズがある場合、上記の単純重ねを採用することはできない。1偏波のアンテナと同等のサイズで2偏波共用アンテナを構成するには、多段に重ねた一方の偏波用アンテナ群の中に他方の偏波用アンテナ群を盛り込むことが必要である。その方法の一つとして、水平偏波用アンテナと垂直偏波用アンテナを交互に多段に重ねるいわゆる交互重ねことが考えられる。しかし、上記の単純重ねでも述べたように、アンテナエレメント間における干渉は、同一偏波用アンテナに比べて異なる偏波用アンテナでは大きくなる。これに対し、本発明は、各偏波用アンテナの配置、及び、水平偏波用アンテナの給電線の配置を工夫することで、各偏波用アンテナ間の干渉を抑制しようとするものである。前者については、垂直偏波用アンテナの電波放射位置が水平偏波用アンテナに被らず、水平偏波用アンテナの電波放射位置が垂直偏波用アンテナに被らないように、一方の偏波用アンテナ同士の真ん中の位置に他の偏波用アンテナを配置する。電波放射位置を他方の偏波用アンテナにかからないようにすることで、両偏波に対する干渉が抑えられる。後者については、水平偏波用アンテナの給電線を、垂直偏波用アンテナに可能な限り近接させ、垂直偏波用アンテナの配置方向に沿って配置する。水平偏波用アンテナの給電線を垂直偏波用アンテナに近づけることで、垂直偏波用アンテナの水平面での無指向性の悪化を抑制できる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明の実施形態に係る2周波2偏波共用タイプのアンテナ装置の構成を示した側面図である。本実施形態では、垂直偏波用アンテナとして同軸ダイポールアンテナを採用し、水平偏波用アンテナとして水平ダイポールアンテナを採用している。同軸ダイポールアンテナは、一般的なアンテナ技術として知られており、同軸線の外部導体の周方向に設けた励振スロットを挟んで対向して対をなすように金属製で筒型のダイポールアンテナを配置したものである。また、本実施形態における水平ダイポールアンテナは、いわゆるT字形状のダイポールアンテナを円周状円環状に湾曲させたものである図3参照。また、本実施形態のアンテナ装置1は、2周波共用タイプとして、1.9GHz帯及び2.5GHz帯の2つの周波数帯の電波を放射する。1.9GHz帯の電波は水平偏波用ダイポールアンテナ素子21から放射され、2.5GHz帯の電波は垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11から放射される。はじめに、垂直偏波用アンテナの構成について述べる。本実施形態においても、一般的な同軸ダイポールアンテナと同様に、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11は、同軸線12の外部導体12c図2の周方向に設けた励振スロット不図示を挟んで対向して対をなすように配置されている。そして、本実施形態では、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11と同じ金属からなる接合フランジ13図2、テフロン登録商標やポリアセタール等の樹脂材でできた結合部材14図2を用いて、同軸ダイポールアンテナとしての配置を実現している。励振スロットが設けられる間隔は、例えば同軸線12がポリエチレン等の絶縁体を誘電体とする場合、放射する電波の波長の0.7倍0.7λである。また、対をなす垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11は、同軸ダイポールアンテナの軸方向に対して放射する電波の半波長λ/2の長さになるように設けられる。そして、励振スロットが励振波源となって、励振スロットから垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11に給電されλの電波が放射される。図2は、本発明の実施形態に係る2周波2偏波共用タイプのアンテナ装置垂直偏波用アンテナの構成を示した断面図である。図2aはアンテナの軸方向と垂直な面図1中のA-A’線で切断した面の断面図を表し、図2bは2つの同軸給電線に平行する面図1中のB-B’線で切断した面の断面図を表す。垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11に給電するための同軸線12は、筒形状の導電性部材で形成された垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11の筒内を通るように配置されている。また、同軸線12は、一般的な同軸ケーブルで、内部導体12a、誘電体12b、外部導体12cからなる。接合フランジ13は、筒状の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11に嵌る嵌合部と、同軸線12が貫通する穴部と、を有する導電性の部材で、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11を決まった位置に固定するとともに、同軸線12を支持する。また、接合フランジ13は、結合部材14の嵌合を受け付けるため陥没部を有する。結合部材14は、接合フランジ13の陥没部に嵌る嵌合部と、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11に給電する同軸線12が貫通する穴部と、を有する非導電性の部材で、一対の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11を結合するとともに、同軸線12を支持する。接合フランジ13及び結合部材14の穴部を通る同軸線12は、少なくとも給電部X-X’において外部導体12cが切り取られており内部導体12aがむき出しの状態となっており、内部導体12aに電流が流れるときギャップ給電を行っている。また、内部導体12aがむき出しとなっている領域は、最大でYからY’までの範囲とすることができる。本実施形態の同軸ダイポールアンテナは、基本的に、対向した一対の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11を軸方向に多段に積み重ねて構成するいわゆる多段コリニアが、最下段には、一対ではない垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11に接合フランジ13を嵌合して配置する後述するシュペルトップのため結合部材14は嵌合しない。そして、最下段の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11への高周波電流の漏洩阻止のため、該ダイポールアンテナに嵌合した接合フランジ13を通過する部分において、同軸線12の外部導体12cを露出させ、接合フランジ13と外部導体12cを接続するシュペルトップ。一方、最上段では、上側の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11に嵌合した接合フランジ13に同軸線12の内部導体12aを接続する。次に、水平偏波用アンテナの構成について述べる。本実施形態において、T字形状のダイポールアンテナのエレメントを円環状円周状に湾曲させた水平偏波用ダイポールアンテナ素子に給電線を接続することで構成している。ここで特徴的なのは、水平偏波用アンテナの給電線として、基板上に形成した線路状のアンテナパターンを用い、また該基板にアンテナ同軸ダイポールアンテナ垂直偏波用アンテナ及び水平ダイポールアンテナ水平偏波用アンテナを支持する機能を持たせている点である。アンテナ装置を構成するものとしては、アンテナや給電線のほか、当然のことながら、上記のようにそれぞれ多段に重ねたアンテナ素子や給電線を支持するための支持部材も必要である。他方で、装置の小型化を考慮すると、部品点数をできるだけ少なくすることが望ましい。これをふまえて、本実施形態では、基板を支持部材として用いるとともに、該基板上に水平偏波用アンテナの給電線を形成し、アンテナ素子等の支持部材と給電線を共通化して部品点数の削減を図っている。図3は、本発明の実施形態に係る2周波2偏波共用タイプのアンテナ装置水平偏波用アンテナの構成を示した斜視図である。水平偏波用ダイポールアンテナ素子21は、2つの略半円状の導電性部材T字形状のダイポールアンテナのエレメントを円周状に湾曲させたものが基板31の両面に取り付けられ、取り付け側と反対側に所定のギャップを持つ円周状円環状を構成する。また、水平偏波用ダイポールアンテナ素子21は、一対の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11と交互に、すなわちそれぞれの電波放射位置が交互にきて他方のアンテナに重ならない位置に配置される。水平偏波用ダイポールアンテナ素子21に給電する平行二線22は、基板31上に金属系の導電性物質例えば銅等をエッチング等して線路状のアンテナパターンとして形成されたものである。また、平行二線22は、水平偏波用ダイポールアンテナ素子21の円周内に位置するとともに、少なくとも垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11との対向領域において該アンテナ素子と近接するように形成される。また、平行二線22は、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11の電波放射位置励振スロットの位置の対向領域に位相調整迂回路22aが設けられている。位相調整迂回路22aは、迂回距離に応じて水平偏波用ダイポールアンテナ素子21の給電位相を調整する役割を持つ。各エレメントの給電位相を進ませたいときに、迂回路を短くすると位相差は大きくなり、迂回路が長いと位相差は小さくなる。なお、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11への給電位相を調整することも可能である。ダイポールアンテナ11への給電線は同軸線を用いているため、誘電体に誘電率の異なる物質を用いることで給電位相を調整することができる。例えば同軸線12の誘電体12bをポリエチレンとした場合、波長短縮率は約66であることから、給電位相の0°の位置に対応する励振スロット電波放射位置の間隔エレメント間隔は0.7λとなる。ここで、波長短縮率とは、同軸給電線を流れる電流の波長放射しようとする電波の波長が短縮する割合である。他方、誘電体12bを空気とした場合、波長短縮率は約100であることから、給電位相の0°の位置に対応する励振スロット電波放射位置の間隔エレメント間隔は1λとなる。基板31は、平行二線22を表面に形成することで給電線を保持するとともに、上述したように、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11及び水平偏波用ダイポールアンテナ素子21を支持する機能を持ち合わせている。基板31は、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11と対向する側の端部にアンテナ位置決め溝31aが形成され、該対向側と反対側の端部にバンド位置決め溝31bが形成されている。アンテナ位置決め溝31は、アンテナ装置1の製造にあたり、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11を基板31に固定する際の位置決めに用いる。垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11の基板31への固定には、エレメント固定バンド41を用いる。バンド位置決め溝31bは、エレメント固定バンド41の位置決めに用いる。本実施形態では、エレメント固定バンド41に加え、アンテナ支持スペーサ42をさらに用いて、多段に配置された同軸ダイポールアンテナの基板31への固定を行っている。図1では、エレメント固定バンド41を一対の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11全てに対して用い、アンテナ支持スペーサ42を1つおきに用いている。アンテナ支持スペーサ42は、基板による垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11の支持を強化するものである。エレメント固定バンド41とともにアンテナ支持スペーサ42を一対の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11全てに対して用いてもよいし、エレメント固定バンド41を使用せずアンテナ支持スペーサ42のみを用いてもよい。エレメント固定バンド41及びアンテナ支持スペーサ42は、アンテナ特性に影響を与えない範囲で、材質や数量について適宜選択することができる。なお、図1では、一対の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11と水平偏波用ダイポールアンテナ素子21とが同じ数だけ配置されているが、これに限定されることなく、狙いとするアンテナ特性に応じてアンテナ数を適宜変更することが可能である。また、最上段及び最下段は、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11あるいは水平偏波用ダイポールアンテナ素子21のいずれのアンテナを配置してもよい。最下段の垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11から先のダイポールアンテナ群の配置方向とは逆方向の同軸線12、及び、基板31の最下端において平行二線22と接続された同軸線は、接続端子51a、接続端子51bとそれぞれ接続される。なお、図示していないが、水平偏波用ダイポールアンテナ21の給電線22の下方側には平衡不平衡変換機能を持ったバラン部が必要であり、本実施形態ではシュペルトップを用いている。また適宜、整合回路を接続端子51a、51bと接続するように構成してもよい。さらに、本実施形態では、2波のアイソレーションを向上させるためのフィルタ部を設けていないが、所望のアイソレーションが得られるようにしたい等の必要に応じて、適宜フィルタ部を配置してもよい。仮にフィルタ部を設ける場合、上述したバランの下流側に設け、整合回路も設ける場合には、上記バランとフィルタの間に配置して接続することとなる。また、本実施形態では、接続端子を同軸線ごとに設けたが、2つの同軸線を合成する合成回路を用いて接続端子を1つとするように構成してもよい。この場合でも必要に応じてフィルタ部を適宜配置できる。図4は、本実施形態において垂直偏波用アンテナ素子と水平偏波用給電線間の距離の関係を説明する図、図5、図6は、本実施形態に係る2周波2偏波共用タイプのアンテナ装置のアンテナ特性垂直偏波用アンテナの水平面での無指向性度を示した図である。図5、図6中のエレメント~給電線間距離は図4中のdに相当し、図5、図6中の無指向性度真円度は図4中のx-y面垂直偏波用アンテナの水平面の電界について表したものである。無指向性度真円度は、dBで表され、値が小さいほど歪みのない指向性となる。図5に示すように、エレメント~給電線間距離が8mmの場合は無指向性度真円度が2.1dB、10mmの場合は2.57dB、20mmの場合は3.85dB、30mmの場合は4.27dBとなっている。グラフを見てもわかるが、エレメント~給電線間距離が小さいほど歪みのない指向性となる。また、図6においても、エレメント~給電線間距離が小さいほど無指向性パターンが真円となるのがわかる。このように、水平偏波用アンテナの給電線を垂直偏波用アンテナに近づけることで、垂直偏波用アンテナの水平面での無指向性の悪化を抑えることが可能である。上述した実施形態は、本発明の好適な実施形態であり、上記実施形態のみに本発明の範囲を限定するものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更を施した形態での実施が可能である。例えば、本発明が適用されるアンテナ装置は、上記実施形態のような2周波共用2周波2偏波共用アンテナ装置ではなく、単一周波数のもの1周波2偏波共用アンテナ装置であってもよい。この場合でも、上記実施形態のように、垂直偏波用のアンテナエレメントと水平偏波用のアンテナエレメントとを、交互に、かつ、各エレメントの真ん中の位置に配置すれば、位相のずれは生じず指向性への影響の悪化を抑制することが可能である。また、上記実施形態において、水平偏波用アンテナの給電線は、水平偏波用ダイポールアンテナ素子21の円周内で、かつ、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11にできるだけ近接して配置すれば、垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11の外側でも内側でもよい。例えば、水平偏波用アンテナの給電線を同軸線等で構成して垂直偏波用ダイポールアンテナ素子11の内側に通し、該アンテナ素子間の中間位置水平偏波用アンテナの電波放射位置から軸方向と垂直な方向に導線等で接続し、基板31に取り付けられた水平偏波用ダイポールアンテナ素子21に給電するように構成してもよい。