"プラント内の動力ケーブルを有する動力系の発生するノイズ電流が、前記プラント内の計装ケーブルを有する計装系へ与える影響を評価するプラント計装系ノイズ耐性評価方法において、前記動力系の動力ケーブルに外部から高周波数の第1コモンモード電流i1を注入するステップと、前記動力ケーブルに設けた第1電流測定手段によって、前記動力ケーブルに流れる第1コモンモード電流を計測するステップと、前記計装系の計装ケーブルに設けた第2電流測定手段によって、前記第1コモンモード電流により前記計装ケーブルに誘起された第2コモンモード電流を計測するステップと、前記第1コモンモード電流値と前記第2コモンモード電流値に基づき、第1コモンモード電流を入力とし第2コモンモード電流を出力とした両コモンモード電流間の伝達関数を算出するステップと、あらかじめ準備した動力系動作時の代表的ノイズ電流波形を前記伝達関数に入力して前記計装系の第2コモンモード電流を算出するステップと、動力系動作時の代表的ノイズ電流波形を用いて算出した前記計装系の第2コモンモード電流を、あらかじめ算出したコモンモードノーマルモード変換特性をもつコモンモードノーマルモード変換器に入力してノーマルモード信号に変換するステップと、前記ノーマルモード信号レベルが計装系の誤動作の閾値レベルに達するまでの余裕を評価する閾値余裕を算出するステップとからなることを特徴とするプラント計装系のノイズ耐性評価方法。請求項1に記載されたプラント計装系のノイズ耐性評価方法において、前記コモンモードノーマルモード変換特性の測定ステップにおいて、前記計装ケーブルをループに配置してコモンモード電流を注入し、注入した前記コモンモード電流と該コモンモード電流に対応する変換されたノーマルモード信号の関係をコモンモードノーマルモード変換特性とすることを特徴とするプラント計装系のノイズ耐性評価方法。請求項1に記載されたプラント計装系のノイズ耐性評価方法において、前記ノーマルモード信号レベルと計装系の誤動作の閾値レベルに達するまでの閾値余裕を算出するステップは、各周波数ごとのノーマルモード信号レベルを分子とし閾値レベルを分母とした比率の2乗和の平方根を、閾値余裕として算出することを特徴とするプラント計装系のノイズ耐性評価方法。プラント内に設置された動力ケーブルを有する動力系が発生するノイズ電流が、計装ケーブルを有する計装系へ与える影響を評価するプラント計装系のノイズ耐性評価装置において、前記動力系の動力ケーブルに、外部から高周波数のコモンモード電流を注入する電流注入手段と、前記動力ケーブルに設けた第1コモンモード電流を測定する第1電流測定手段と、計装系の前記計装ケーブルに設けた第2コモンモード電流を測定する第2電流測定手段と、前記第1電流測定手段と前記第2電流測定手段のコモンモード電流測定結果に基づいて前記第1コモンモード電流と前記第2コモンモード電流間の伝達関数を演算する伝達関数測定手段を有し、あらかじめ準備した前記動力ケーブルを流れるノイズ電流波形を発生する任意信号発生手段と、前記伝達関数を用いてあらかじめ準備した前記動力ケーブルを流れるノイズ電流を前記計装ケーブル上のコモンモード電流に変換する伝達特性演算手段と、あらかじめ準備したコモンモード電流ノーマルモード電圧変換特性を基に計装システムのノーマルモード電圧を算出するコモンモード/ノーマルモード変換手段を備え、あらかじめ準備した誤動作閾値特性を基に閾値余裕を演算する閾値余裕演算手段を備えたことを特徴とするプラント計装系のノイズ耐性評価装置。請求項4に記載されたプラント計装系のノイズ耐性評価装置において、前記閾値余裕演算手段は各周波数毎の閾値余裕を演算する閾値余裕演算器と、全周波数の閾値余裕を演算する総合閾値余裕演算器を有することを特徴とするプラント計装系のノイズ耐性評価装置。近年、既設の電源設備を高効率のインバータに更新する等の改良工事がさまざまなプラントで実施されている。その際、インバータなどの新しい設備の稼動前に、この設備が与えるノイズ影響を確認しておくことは、例えば核計装系のような微弱信号システムを有する原子力発電プラントなどではとりわけ重要である。動力系からのノイズの計装系への影響を正確に知るには、注入信号として動力系から注入されるコモンモード電流をあらかじめ測定して計装系へ注入する必要がある。動力ケーブルに注入したコモンモード電流が原因で計装ケーブルに現れるノイズ電流成分を測定できれば、その影響の大きさが評価できる。一般的には、動力ケーブルに発生するコモンモード電流と計装ケーブルのコモンモード電流間の伝達率や、動力ケーブルに発生するノイズの周波数成分、もしくはノイズ波形の測定は簡単ではない。これは、プラント内の種々の高周波数ノイズ源ノイズが対象とする計測系や制御系にバックグランドノイズとして混入して、計装系において検出した信号の発生源を特定できないためである。一方、他のノイズ源と区別できるように本来の運転条件よりも大きなノイズを発生するような運転は不可能である。つまり、動力系のノイズに変換されるエネルギーが大きくこれを超えた振幅のノイズ注入が実際には難しいことによる。このように、通常のプラント運転状態では、対象とする計測系や制御系に生じたノイズの波形を観測し、あるいは周波数特性を利用しても、注目する動力ケーブルからのノイズの寄与分を抽出することができない。また、通常のプラント運転時、影響評価のために実ノイズを超えるレベルの模擬ノイズを注入するには、大掛かりな設備が必要になる可能性がある。本発明は上述の従来技術の課題を解決すべくなされたもので、その目的は、インバータなど特定の機器が、実プラントに据え付けられた状態で発生するノイズの影響を、事前に評価することのできる評価方法および評価装置を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明においては、プラント起動前の各種動力機器からの発生ノイズが小さい状態のときに、動力系から計装系へのコモンモードノイズの伝播特性を測定する。本発明では従来の伝達率に加えて、ゲイン及び位相からなる伝達関数を測定する。つまり複数の周波数成分が重なった信号でも、その影響評価が可能な特性、すなわち伝達関数を用いる。また、計装系のノイズ耐性評価は、実測した伝搬特性や、その他の必要な特性を元に計算により算出する。その他の必要な特性とは、ひとつは、動力系運転時のノイズ電流であるコモンモード電流波形とその振幅であり、測定もしくは推定により求めておく。また、計装系ケーブルを流れるコモンモード電流が信号レベルに変換されるノーマルモード変換率に関する特性も実測もしくは推定しておく。さらに、誤作動が発生する信号の閾値レベルの周波数特性も実測もしくは推定しておく。各特性の推定は工場試験時のデータ等を用いて行う。動力ケーブルに、電流注入手段によって外部から高周波数のコモンモード電流を注入し、動力ケーブルに設けた第1電流測定手段によって、前記動力ケーブルに流れる第1コモンモード電流i1を計測し、計装システムの信号ケーブルに設けた第2電流測定手段によって、前記第1コモンモード電流i1により誘起された第2コモンモード電流i2を計測し、第1コモンモード電流i1と第2コモンモード電流値に基づき、その間の伝達関数を算出し、あらかじめ測定してある動力系動作時の代表的なノイズ電流波形を前記で算出した伝達関数の入力として用いて計装系のコモンモード電流を算出し、このコモンモード電流と、あらかじめ算出してあるコモンモードノーマルモード変換特性を用いてノーマルモード信号レベルを算出し、このノーマルモード信号レベルとあらかじめ求めてある計装系の誤動作の閾値レベルを元に計装系の誤動作の閾値レベルに達するまでの余裕を計算して示すことで、プラント計装系のノイズ耐性をモニタする。本発明によれば、動力ケーブルに設けた第1電流測定手段によって動力ケーブルに流れる第1コモンモード電流i1を計測するステップと、計装系の計装ケーブルに設けた第2電流測定手段によって計装ケーブルに誘起された第2コモンモード電流i2を計測するステップと、第1コモンモード電流値と第2コモンモード電流値に基づき両コモンモード電流間の伝達関数を算出するステップと、動力系動作時の代表的ノイズ電流波形を伝達関数に入力して計装系の第2コモンモード電流i2を算出するステップと、算出した計装系の第2コモンモード電流i2を、あらかじめ算出したコモンモードノーマルモード変換特性をもつコモンモードノーマルモード変換器に入力してノーマルモード信号に変換するステップと、ノーマルモード信号レベルが計装系の誤動作の閾値レベルに達するまでの余裕を評価する閾値余裕を算出するステップとにより、プラント運転直前のノイズが少ないタイミングで動力系から計装系に伝搬するコモンモード電流の伝達関数を測定するため、広い周波数範囲に渡って正確な伝達関数を求めることができ、この伝達関数を用いることで複数の周波数成分を有する動力系で発生するコモンモードノイズに対する計装系側の応答を正確に求めることができる。従って、計装系の耐ノイズ性を定量的に表す指標の閾値余裕を計算できるようになる。また、閾値余裕を用いることで、計装系の耐ノイズ性能管理が容易になり、必要に応じてノイズ抑制回路の付加やその効果の評価が可能になり、誤作動が発生しにくい計装系を実現することにより、プラント運転の信頼性向上や稼働率向上に優れた効果がある。以下に、本発明の実施の形態を実施例および図面を用いて説明する。制御対象プラントの基本構成図1は、本発明の実施例1において、動力機器を有する動力系から発生するノイズに対する原子力発電プラントの核計装系へのノイズの影響を評価するために、ノイズ耐性評価装置100を適用した例を示すブロック図である。ここでは動力機器が電動機システムの場合を示す。図1において、原子力発電プラント内には、原子炉圧力容器1内に挿入された核計装管2と、核計装管2に収納されて原子炉圧力容器1内の熱中性子による電離作用によって微弱電流を発生させる中性子検出器3と、中性子検出器3の出力である微弱電流信号を伝達する核計装ケーブル4と、微弱電流信号を増幅する前置増幅器5を有する。さらに前置増幅器5の出力信号は中性子監視装置6に伝送される。このように、核計装系は微弱信号を用いて原子炉圧力容器1内の中性子を計測している。そこで、他の動力機器等からのノイズの影響を受けにくくするために、中性子検出器3、核計装ケーブル4、前置増幅器5および中性子監視装置6からなる核計装系は、接地線7により接地幹線8へ一点で接地されている。また、原子力発電プラント内には、動力機器として電動機9と、動力ケーブル10と、出力フィルタ11と、インバータ電源12とからなる電動機システムを有する。電動機システムは、電動機9が接地線7を介して接地幹線8へ接地され、インバータ電源12も接地線7を介して接地幹線8に接地されている。このため、インバータ電源12、出力フィルタ11、動力ケーブル10、電動機9、接地線7および接地幹線8で形成された大きなループにインバータ電源で発生した高周波ノイズ電流が重畳されることによって、コモンモード電流第1コモンモード電流i1が流れる。本発明における第1コモンモード電流i1とは、上記のように電動機9とインバータ電源12を接続する動力ケーブル10と、接地幹線8と、接地線7とによって形成されたループに流れるノイズ電流を意味する。第1コモンモード電流i1は、ケーブル間の電磁誘導または共通の接地幹線を経由して、僅かではあるが核計装系に伝搬され、核計装系にコモンモード電流第2コモンモード電流i2を生じさせる。本発明における第2コモンモード電流i2とは、上記のように第1コモンモード電流i1により生じ、計装システムの信号ケーブルまたは制御ケーブルからなる核計装ケーブル4と、接地線7と接地幹線8との間で構成されるループに流れるノイズ電流を意味する。ノイズ耐性評価装置ノイズ耐性評価装置100は、電流注入器13、第1電流測定器14、第2電流測定器15、伝達関数測定装置16、任意信号発生器20、伝達特性演算器21、コモンモードノーマルモード変換器22、ノイズ最大値推定器23、総合閾値余裕演算器24および総合閾値余裕表示器25からなる。伝達関数測定器16には、図示しない信号発生器及び2つの信号レベル測定器が内蔵されている。内蔵している信号発生器から正弦波信号を発生して電流注入器13に信号を供給し、供給信号により動力ケーブル10に発生する電流を第1電流測定器14で測定し、その出力を伝達関数測定器16の一方の信号レベル測定器入力に接続する。また、同時に計装ケーブル4に流れる電流を第2電流測定器15で測定し、その出力を伝達関数測定器16の他方の信号レベル測定器入力に接続する。伝達関数測定器16の信号発生器では、動力ケーブル10を流れる電流と計装ケーブル4間を流れる電流の伝達関数を把握するに充分な範囲で周波数の走査を行う。また、信号発生器からの信号注入レベルは、外乱ノイズより充分大きくなるように、第1電流測定器14、第2電流測定器15の測定値を確認しながら調整する。伝達関数測定器16はいわゆる同期検波で第1電流測定器14と第2電流測定器15の測定値振幅比率と位相とを測定し、伝達関数を決定する。測定した2つの電流信号の同一周波数成分のみの振幅と位相測定をするため、極めて雑音に強い。次に,伝達関数測定器16で測定し決定した伝達関数を伝達関数演算器21にセットする。一方、動力系運転時に、動力ケーブルを流れるノイズ電流波形の代表的波形をあらかじめ準備してノイズ電流波形発生手段としての任意信号発生器20にセットしておく。コモンモードノーマルモード変換器22は、計装ケーブル4に流れるコモンモード電流のうちの一部をノーマルモードに変換する場合の周波数特性をセットした演算器であり、第2のコモンモード電流からノーマルモード電圧を算出する機能を有する。ここで言うノーマルモード電圧とは、前置増幅器5の出力電圧である。ノイズ最大値推定器23は、ノーマルモード電圧Vnが記録されている。以下では一般的に用いられるを周波数領域、を時間領域として用いる。次段の伝達関数演算器21が周波数領域で演算するため、任意信号発生器20でも周波数領域表現をしている。任意信号発生器20の出力と、動力ケーブル10と計装ケーブル4間のコモンモードノイズ電流の伝達関数G1との積を計算することで、計装ケーブル4上の第2コモンモード電流i2を求めることができる。言うまでもなく、S1、G1はともに振幅と位相を含む複素表現である。よって、S1、G1それぞれの各周波数ごとの複素数の積がi2の各周波数ごとの値となる。ここで計装ケーブル4上に第2コモンモード電流i2が流れることで、計装ケーブル4の芯線とシールド間にわずかのノーマルモード電圧が現れる。このコモンモード電流からノーマルモードに変換する特性をCNと表記する。あらかじめ計装ケーブル4にコモンモード電流が流れたとき現れるノーマルモード電圧の周波数ごとの振幅と位相を測定しておくことで、コモンモードノーマルモード変換器22に変換特性CNを得ることができる。コモンモードノーマルモード変換器22により、第1のコモンモード電流のS1によって生じる計装ケーブル4上の第2コモンモード電流i2からノーマルモード電圧Vnが計算できる。次に、ノイズ最大値推定器23は、ノーマルモード電圧Vnを算出し、ノイズ最大値推定器23では前述したように計算機上実行可能なIFFTいわゆるフーリエ逆変換によりVnを時間領域信号Vnに変換する。総合閾値余裕演算器24では時間領域信号の最大振幅と、実測等で得た誤動作閾値レベルVthとの差から閾値余裕を計算する。図7は本発明の実施例2を示す。実施例2は、実施例1に比較して計算を簡易化してある。すなわち、実施例1では全ての特性を振幅と位相の複素数で表現していたが、実施例2では、各周波数ごとの伝達率のみを用いているため、個々の計算や、あらかじめ準備必要な特性測定が簡易となっている。任意信号発生器20等の実現形態は実施例1と違っているため、相違することを示すためサフィックスaをつけて表現する。実施例2では、実施例1に比べて振幅の伝達率のみの計算を行う点が相違する。大きな相違点はノイズ最大値推定器23aであり、周波数ごとの振幅の2乗和の平方根で最大値を求めている。これにより、実施例1に比べて簡易な装置の実現が可能となる。なお、本発明においては、インバータ電源を備えた電動機システムをノイズ源と想定した場合について説明したが、ノイズ源はこれに限定されない。本実施形態は、動力ケーブルと接地線、接地幹線によりループが構成される動力システムと計装システムのつながりを評価するのに適用可能な方式である。"