"内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、前記内燃機関の運転に伴って供給される作動液により調整する液圧式バルブタイミング調整装置であって、中心孔を形成する内フランジを回転周方向に連続して有し、前記クランク軸と連動回転するハウジングと、前記中心孔に通される締結部材と、前記締結部材により前記カム軸に締結されて当該カム軸と連動回転する回転軸、並びに前記回転軸から回転径方向の外側に突出して前記内フランジと回転軸方向に摺接するベーンを、前記ハウジングの内部において有し、前記ベーンが回転周方向の両側に区画する作動室への前記作動液の入出により、前記ハウジングに対する相対回転位相が調整されるベーンロータと、最内周部及び最外周部の間の中間部がねじれ変形することにより、回転周方向のうち前記ハウジングに対して前記ベーンロータを付勢する付勢方向に、付勢力を発生する渦巻ばねとを、備えるバルブタイミング調整装置において、前記内フランジは、前記中心孔に開口して回転周方向に延伸する弧状の通し孔、並びに回転軸方向に開口するハウジング側軸方向孔を、形成し、前記ベーンロータは、回転軸方向に開口するロータ側軸方向孔を、形成し、前記渦巻ばねは、回転軸方向に屈曲されて前記通し孔を通して前記ロータ側軸方向孔に係止されるロータ側屈曲部を、前記最内周部に形成すると共に、回転軸方向に屈曲されて前記ハウジング側軸方向孔に係止されるハウジング側屈曲部を、前記最外周部に形成することを特徴とするバルブタイミング調整装置。前記ロータ側軸方向孔は、前記回転軸に形成されることを特徴とする請求項1に記載のバルブタイミング調整装置。前記渦巻ばねは、回転径方向の肉厚が回転軸方向の肉厚以上の長方形断面をもって延伸することを特徴とする請求項1又は2に記載のバルブタイミング調整装置。前記ロータ側屈曲部と同一方向に屈曲される前記ハウジング側屈曲部は、前記内フランジの形成する前記ハウジング側軸方向孔に係止されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記ハウジングは、前記内フランジとの間に前記渦巻ばねを挟んで前記中心孔及び前記通し孔を覆うカバーを、さらに有し、前記ロータ側屈曲部とは反対方向に屈曲される前記ハウジング側屈曲部は、前記カバーの形成する前記ハウジング側軸方向孔に係止されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記ハウジングは、前記内フランジから回転軸方向に突出して前記渦巻ばねを回転径方向の内側から支持するガイドを、さらに有することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記相対回転位相の可変範囲の全域において前記通し孔は、前記ロータ側屈曲部から回転周方向の両側に離間することにより、前記ロータ側軸方向孔による前記ロータ側屈曲部の係止を維持することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記通し孔は、前記相対回転位相の可変範囲のうち所定の中間位相よりも前記付勢方向の最端位相までの解除領域において、前記ロータ側屈曲部を回転周方向に係止することにより、前記ロータ側軸方向孔による前記ロータ側屈曲部の係止を解除する一方、前記相対回転位相の可変範囲のうち当該中間位相よりも前記付勢方向とは反対方向の最端位相までの許容領域において、前記ロータ側屈曲部から回転周方向の両側に離間することにより、前記ロータ側軸方向孔による前記ロータ側屈曲部の係止を許容することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記解除領域において前記ロータ側軸方向孔は、前記ロータ側屈曲部を回転周方向に挟む両側に空間部を形成することを特徴とする請求項8に記載のバルブタイミング調整装置。さて、特許文献1の開示装置では、渦巻ばねをベーンロータに係止させるべく、ベーンロータの回転軸をハウジングの内部から外部へ突出させている。これにより、ハウジングのうち回転周方向に連続する内フランジ状のフロントプレートの中心孔には、ベーンロータの回転軸をなすブッシュが、当該回転軸をカム軸に締結する螺子部材の周囲にて通された形態となっている。こうした形態の場合、螺子部材を囲むブッシュの外径以上のサイズが中心孔の内径に必要となるため、回転軸方向にてフロントプレートと摺接するベーンの両側の作動室から当該中心孔までのシール長は、短くなる。その結果、ベーン及びフロントプレート間の摺接界面を通じて作動室の作動液が中心孔に漏れ易くなるので、作動液の入出による位相の調整応答性に影響を与えるおそれがあった。また、特許文献1の開示装置では、上述の如きブッシュに対して渦巻ばねの最内周部を巻付状態にて係止させると共に、ハウジング及びベーンロータのいずれかに対して渦巻ばねの最外周部を回転径方向への屈曲状態にて係止させる構成が、採用されている。こうした構成の場合、渦巻ばねのうち最内周部及び最外周部の間にてねじれ変形する中間部の配置スペースは、ブッシュの肉厚及び最外周部の屈曲量に応じた分、回転径方向に小さくなる。その結果、ねじれ変形により付勢力を発生する中間部では、渦巻ばねの巻数を十分に確保し得なくなるので、最大応力が増大して耐久性が低下するおそれもあった。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、液圧式バルブタイミング調整装置において位相の調整応答性と耐久性とを高めることにある。請求項1に記載の発明は、内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、内燃機関の運転に伴って供給される作動液により調整する液圧式バルブタイミング調整装置であって、中心孔を形成する内フランジを回転周方向に連続して有し、クランク軸と連動回転するハウジングと、中心孔に通される締結部材と、締結部材によりカム軸に締結されて当該カム軸と連動回転する回転軸、並びに回転軸から回転径方向の外側に突出して内フランジと回転軸方向に摺接するベーンを、ハウジングの内部において有し、ベーンが回転周方向の両側に区画する作動室への作動液の入出により、位相が調整されるベーンロータと、最内周部及び最外周部の間の中間部がねじれ変形することにより、回転周方向のうちハウジングに対してベーンロータを付勢する付勢方向に、付勢力を発生する渦巻ばねとを、備えるバルブタイミング調整装置において、内フランジは、中心孔に開口して回転周方向に延伸する弧状の通し孔、並びに回転軸方向に開口するハウジング側軸方向孔を、形成し、ベーンロータは、回転軸方向に開口するロータ側軸方向孔を、形成し、渦巻ばねは、回転軸方向に屈曲されて通し孔を通してロータ側軸方向孔に係止されるロータ側屈曲部を、最内周部に形成すると共に、回転軸方向に屈曲されてハウジング側軸方向孔に係止されるハウジング側屈曲部を、最外周部に形成する。この発明のハウジングのうち回転周方向に連続する内フランジにて、ベーンロータの回転軸をカム軸に締結する締結部材の通される中心孔には、回転周方向に延伸する通し孔が開口する。そのため、回転軸方向に摺接するベーン及び内フランジ間の界面を通じて、ベーン両側の作動室から中心孔や通し孔に作動液が漏れる事態につき、懸念される。しかし、渦巻ばねの最内周部にて回転軸方向に屈曲のロータ側屈曲部が、ベーンロータにて回転軸方向に開口のロータ側軸方向孔により、弧状の通し孔を通して係止される構成では、回転軸を貫通させる必要のない中心孔の内径と通し孔の弧長とを可及的に縮小し得る。これによれば、作動室から中心孔までのシール長が長くなると共に、作動室からのシール長が中心孔よりも短い通し孔の形成範囲が回転周方向に短くなるので、中心孔や通し孔への作動液漏れを抑制して位相の調整応答性を高めることが、可能である。さらに渦巻ばねは、ハウジングにて回転軸方向に開口のハウジング側軸方向孔に係止されるべく、上述の如き最内周部のみならず、最外周部をも回転軸方向に屈曲されるので、最内外周部の間にてねじれ変形する中間部の配置スペースを、回転径方向に増大し得る。これによれば、ねじれ変形により付勢力を発生する中間部では、渦巻ばねの巻数を確保して最大応力を低減することができるので、耐久性を高めることも可能となるのである。請求項2に記載の発明によると、ロータ側軸方向孔は、回転軸に形成される。この発明では、ベーンよりも回転径方向内側の回転軸に形成のロータ側軸方向孔には、当該ベーンと回転軸方向に摺接の内フランジのうち中心孔よりも回転径方向外側の通し孔を通すことで、渦巻ばねのロータ側屈曲部が係止される。こうした構成によれば、通し孔が回転径方向の中心に近付くように中心孔の内径を縮小し得るので、作動室から通し孔及び中心孔までのシール長をそれぞれ確保して、位相の調整応答性の向上に貢献することが可能である。また、渦巻ばねのうち最内周部のロータ側屈曲部を通す通し孔が、回転径方向の中心に近付けられることによれば、渦巻ばねのうち中間部の配置スペースを回転径方向に増大して、耐久性の向上に貢献することも可能となるのである。請求項3に記載の発明によると、渦巻ばねは、回転径方向の肉厚が回転軸方向の肉厚以上の長方形断面をもって延伸する。この発明では、長方形断面にて回転径方向の肉厚が回転軸方向の肉厚以上となる渦巻ばねは、当該回転径方向の曲げに対する断面係数が大きいので、ねじれ変形時の曲げ応力に対する剛性がアップして耐久性が高くなる。また換言すれば、回転軸方向の肉厚が回転径方向の肉厚以下となる渦巻ばねは、当該回転軸方向の曲げに対する断面係数が小さいので、各側の屈曲部を形成する際に最内外周部を回転軸方向に屈曲させ易くなる。以上によれば、高い生産性をもって製造され得るバルブタイミング調整装置において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。請求項4に記載の発明によると、ロータ側屈曲部と同一方向に屈曲されるハウジング側屈曲部は、内フランジの形成するハウジング側軸方向孔に係止される。この発明において内フランジのハウジング側軸方向孔に係止されるハウジング側屈曲部は、当該内フランジの通し孔を通してロータ側軸方向孔に係止されるロータ側屈曲部に対し、同一方向への屈曲形態となる。こうした構成によれば、ハウジング及びベーンロータの各側の屈曲部を、それぞれ対応する側の軸方向孔に対して同一方向に挿入することで、それらハウジング及びベーンロータに対する渦巻ばねの係止形態を容易に実現できる。故に、高い生産性をもって製造され得るバルブタイミング調整装置において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。請求項5に記載の発明によると、ハウジングは、内フランジとの間に渦巻ばねを挟んで中心孔及び通し孔を覆うカバーを、さらに有し、ロータ側屈曲部とは反対方向に屈曲されるハウジング側屈曲部は、カバーの形成するハウジング側軸方向孔に係止される。この発明においてハウジング側屈曲部は、内フランジの通し孔を通してロータ側軸方向孔に係止されるロータ側屈曲部に対し、反対方向に屈曲されることで、当該内フランジとの間に渦巻ばねを挟むカバーのハウジング側軸方向孔により係止される状態となる。こうした構成によれば、内フランジ及びカバーの間では回転軸方向に渦巻ばねを位置決めして、位相に応じた大きさの付勢力を安定的に発生させることができるので、位相についての高い調整応答性を長きに亘って発揮可能となる。しかもカバーは、渦巻ばねを位置決めするための係止機能に加え、中心孔及び通し孔を覆う機能をも発揮し得るので、それらの孔に作動液が万が一漏れても、カバー及び内フランジの間に作動液を閉じ込めて位相の調整応答性への影響を最小限に抑制可能となるのである。請求項6に記載の発明によると、ハウジングは、内フランジから回転軸方向に突出して渦巻ばねを回転径方向の内側から支持するガイドを、さらに有する。この発明では、ハウジングのうち内フランジから回転軸方向に突出するガイドにより、回転径方向内側から支持される渦巻ばねにつき、ねじれ変形に伴う当該内側への倒れを規制し得る。これによれば、渦巻ばねを回転軸方向に対して傾き難くして、位相に応じた大きさの付勢力を安定的に発生させることができるので、位相についての高い調整応答性を長きに亘って発揮可能となる。請求項7に記載の発明によると、位相の可変範囲の全域において通し孔は、ロータ側屈曲部から回転周方向の両側に離間することにより、ロータ側軸方向孔によるロータ側屈曲部の係止を維持する。この発明では、位相可変範囲の全域にて通し孔が回転周方向両側に離間するロータ側屈曲部につき、ロータ側軸方向孔による係止が当該全域にて維持されるので、内燃機関の運転停止に伴う作動液の供給停止に応じて位相を、渦巻ばねによる付勢方向の最端位相に強制できる。これによれば、最端位相への強制により始動性の確保され得る内燃機関の運転時において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。請求項8に記載の発明によると、通し孔は、位相の可変範囲のうち所定の中間位相よりも渦巻ばねによる付勢方向の最端位相までの解除領域において、ロータ側屈曲部を回転周方向に係止することにより、ロータ側軸方向孔によるロータ側屈曲部の係止を解除する一方、位相の可変範囲のうち当該中間位相よりも渦巻ばねによる付勢方向とは反対方向の最端位相までの許容領域において、ロータ側屈曲部から回転周方向の両側に離間することにより、ロータ側軸方向孔によるロータ側屈曲部の係止を許容する。この発明の位相可変範囲のうち中間位相よりも付勢方向の最端位相までの解除領域では、通し孔により回転周方向に係止されるロータ側屈曲部がロータ側軸方向孔による係止を解除されることで、渦巻ばねによる付勢力の作用がベーンロータに対して規制される。一方、位相可変範囲のうち中間位相よりも付勢方向と反対方向の最端位相までの許容領域では、回転周方向の両側にて通し孔と離間するロータ側屈曲部がロータ側軸方向孔による係止を許容されることで、渦巻ばねによる付勢力がベーンロータに対して当該付勢方向に作用する。こうした構成によれば、内燃機関の運転停止に伴う作動液の供給停止に応じて位相を、解除領域と許容領域との境界の中間位相に強制できる。したがって、中間位相への強制により始動性の確保され得る内燃機関の運転時において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。請求項9に記載の発明によると、解除領域においてロータ側軸方向孔は、ロータ側屈曲部を回転周方向に挟む両側に空間部を形成する。この発明の解除領域においてロータ側屈曲部は、回転周方向の両側に空間部を形成することにより、ロータ側軸方向孔から当該回転周方向の両側に離間し得るので、付勢力作用の規制が確固たるものとなる。これによれば、運転停止に伴う中間位相への正確な強制により始動性の確保され得る内燃機関の運転時において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。作用効果ここまで説明の装置1では、ハウジング10のうち回転周方向に連続するフロントプレート13において、ベーンロータ20の回転軸200をカム軸2に締結する螺子部材40の通される中心孔130には、回転周方向に延伸する通し孔132が、開口している。そのため、回転軸方向に摺接するベーンロータ20及びフロントプレート13の間の界面を通じて、各ベーン202両側の作動室32,33から中心孔130や通し孔132へ作動油が漏れる事態につき、懸念される。しかし、装置1によると、渦巻ばね50の最内周部500にて回転軸方向に屈曲されたロータ側屈曲部501が、ベーンロータ20にて回転軸方向に開口するロータ側軸方向孔201により、弧状の通し孔132を通して係止されている。こうした係止形態によれば、回転軸200を貫通させる必要のない中心孔130の内径と、通し孔132の弧長とを、可及的に縮小し得る。しかもロータ側屈曲部501は、中心孔130よりも回転径方向外側の通し孔132を通して、各ベーン202よりも回転径方向内側の回転軸200に係止されているので、通し孔132が回転径方向中心Oに近付くように中心孔130の内径を縮小し得る。これらのことから、作動室32,33から各孔130,132までのシール長は、中心孔130の内径の縮小分に応じて長くなると共に、作動室32,33からのシール長が中心孔130よりも短い通し孔132の形成範囲は、回転周方向において短くなる。したがって、中心孔130や通し孔132への作動油の漏れを抑制して位相の調整応答性を高めることが、可能となるのである。さらに渦巻ばね50は、ハウジング10において回転軸方向に開口するハウジング側軸方向孔131に係止されるべく、上述の如き最内周部500のみならず、最外周部502をも回転軸方向に屈曲されてハウジング側屈曲部503が形成されている。こうした回転軸方向の屈曲形態によれば、渦巻ばね50のうち最内外周部500,502の間にてねじれ変形する中間部504の配置スペースを、ハウジング10のうちフロントプレート13及びカバー14の間において回転径方向に増大し得る。しかも、ロータ側屈曲部501を通す通し孔132が、上述の如く回転径方向の中心Oに近付けられることによれば、中間部504の配置スペースの増大を促進し得る。これらのことから、ねじれ変形により付勢力を発生する中間部504では、渦巻ばね50の巻数を確保して最大応力を低減することができるので、耐久性を高めることも可能となる。またさらに、長方形断面において回転径方向の肉厚Δrが回転軸方向の肉厚Δa以上となる渦巻ばね50は、当該回転径方向の曲げに対する断面係数が大きいので、ねじれ変形時の曲げ応力に対する剛性がアップして耐久性が高くなる。また換言すれば、回転軸方向の肉厚Δaが回転径方向の肉厚Δr以下となる渦巻ばね50は、当該回転軸方向の曲げに対する断面係数が小さいので、各側の屈曲部501,503を形成する際に最内外周部500,502を回転軸方向に屈曲させ易くなる。これらによれば、高い生産性をもって製造され得る装置1において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。加えて、渦巻ばね50において同一方向に屈曲されてなる各側の屈曲部501,503については、それぞれ対応する側の軸方向孔201,131に対して当該同一方向に挿入することで、それら軸方向孔201,131による係止形態を容易に実現できる。故に、そうした屈曲形態によっても高い生産性を実現し得る装置1において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。また加えて、ハウジング10のうちフロントプレート13から回転軸方向に突出するガイド133により中間部504が回転径方向内側から支持される渦巻ばね50については、ねじれ変形に伴う当該内側への中間部504の倒れが規制され得る。これによれば、渦巻ばね50を回転軸方向に対して傾き難くして、位相に応じた大きさの付勢力を安定的に発生させることができるので、位相についての高い調整応答性を長きに亘って発揮することが、可能となるのである。さらに加えて、通し孔132が位相可変範囲の全域で回転周方向に離間するロータ側屈曲部501については、ロータ側軸方向孔201による回転周方向の係止が当該全域で維持されるようになっている。こうした係止維持形態によれば、内燃機関の運転停止に伴う作動油の供給停止に応じて位相は、渦巻ばね50による付勢方向の最端位相A、即ち最進角位相Aに強制され得る。故に、始動に適した最進角位相Aへの強制により始動性の確保され得る内燃機関の運転時において、上述の如き位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。第二実施形態図9に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態による液圧式バルブタイミング調整装置2001のハウジング2010では、フロントプレート2013側へ向かって回転軸方向に開口するように、有底孔状のハウジング側軸方向孔2140がカバー2014に設けられている。それに応じて装置2001の渦巻ばね2050では、最外周部2502がロータ側屈曲部501とは反対の回転軸方向に向かって実質垂直に屈曲されることにより、ハウジング側軸方向孔2140に挿入されるハウジング側屈曲部2503を形成している。ここで本実施形態においても、位相可変範囲の全域に亘ってハウジング側屈曲部2503が遅角方向にてハウジング側軸方向孔2140に係止されることで、渦巻ばね2050の中間部504が常にねじれ変形された状態となる。以上の構成により装置2001では、フロントプレート2013及びカバー2014の間において渦巻ばね2050が回転軸方向に挟まれて位置決めされることとなるので、位相に応じた大きさの付勢力を安定的に発生させ得る。故に、位相についての高い調整応答性を長きに亘って発揮することが、可能となるのである。しかもカバー2014は、そうした位置決めのための係止機能だけでなく、第一実施形態と同様にフロントプレート2013の中心孔130及び通し孔132を覆うカバー機能をも、発揮し得る。故に、それらの孔130,132に作動油が万が一漏れたとしても、カバー2014及びフロントプレート2013の間に作動油を閉じ込めて、位相の調整応答性への影響を最小限に抑制することが、可能となるのである。第三実施形態図10に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態による液圧式バルブタイミング調整装置3001は、カム軸2が開閉する動弁として吸気弁のバルブタイミングを調整する。ここで、内燃機関の始動に適した始動位相としては、最進角位相及び最遅角位相の間にてロックピン22よるロックを実現する中間位相Mが、設定されている。それに応じて装置3001のハウジング3010では、図10~12の如くフロントプレート3013を長孔状に貫通する通し孔3132が、位相可変範囲の一部領域におけるロータ側屈曲部501を進角方向にて係止可能な長さを、回転周方向に有している。具体的に通し孔3132は、位相可変範囲のうち上記始動位相としての中間位相M図11並びに当該位相Mよりも最進角位相A図12までの解除領域において、ロータ側屈曲部501を係止する。ここで特に本実施形態では、解除領域の全域に亘ってロータ側軸方向孔201は、図14の如くロータ側屈曲部501の回転周方向両側に空間部3201aを形成することで、当該屈曲部501から回転周方向両側となる進角方向と遅角方向とに離間する。したがって、解除領域では、ロータ側屈曲部501が通し孔3132に係止されてロータ側軸方向孔201による係止を解除されることになるので、渦巻ばね50からベーンロータ20への付勢力の作用が規制される。尚、図15の如く本実施形態では、位相Mから位相Aに至るベーンロータ20のハウジング3010に対する相対回転角度θに比して、大きな角度φを中心角とした円弧長に軸方向孔201の孔長Lを設定することで、図14の如く空間部3201aが確保され得ている。一方、位相可変範囲のうち中間位相M図11よりも最遅角位相R図13までの許容領域において通し孔3132は、ロータ側屈曲部501から進角方向及び遅角方向の双方に離間する。ここで特に本実施形態では、中間位相M並びに許容領域の全域に亘ってロータ側屈曲部501が進角方向にてロータ側軸方向孔201に係止されることで、渦巻ばね50の中間部504がねじれ変形状態となる。したがって、許容領域では、ロータ側屈曲部501が通し孔3132と離間してロータ側軸方向孔201による係止を許容されることになるので、渦巻ばね50からベーンロータ20への付勢力の作用が進角方向に実現される。尚、本実施形態では、遅角方向に偏る平均変動トルクTaveよりも渦巻ばね50の付勢力が許容領域内の任意の位相で大きくなるように、当該ばね50が形成されている。以上の構成により装置3001では、内燃機関の運転停止に伴う作動油の供給停止に応じて位相が、渦巻ばね50による付勢方向の最端位相たる最進角位相Aと、当該付勢方向とは反対方向の最端位相たる最遅角位相Rとの間にて、所定の中間位相Mに強制され得る。故に、始動に適した中間位相Mへの強制により始動性の確保され得る内燃機関の運転時には、第一実施形態と同様な位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。他の実施形態ここまで本発明の複数の実施形態について説明してきたが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に、第一~第三実施形態の渦巻ばね50,2050については、回転径方向の肉厚Δrが回転軸方向の肉厚Δa未満の長方形断面をもって形成してもよいし、長方形断面以外の例えば円形断面をもって形成してもよい。また、第一~第三実施形態のガイド133については、複数設けてもよいし、設けないようにしてもよい。さらに第一~第三実施形態では、例えばリベット等、螺子部材40以外の締結部材を採用してもよい。加えて第一及び第二実施形態では、カム軸2により開閉する動弁を吸気弁とし且つ進角と遅角との関係を逆にして、渦巻ばね50,2050によりベーンロータ20を遅角方向に付勢してもよい。また加えて第三実施形態では、カム軸2により開閉する動弁を排気弁とし且つ進角と遅角方向との関係を逆にして、渦巻ばね50によりベーンロータ20を遅角方向に付勢してもよい。さらに加えて第三実施形態では、第二実施形態に準ずる渦巻ばね2050の最外周部2502の屈曲形態とハウジング2010による係止形態とを、渦巻ばね50の最外周部502とハウジング10とに採用してもよい。1,2001,3001液圧式バルブタイミング調整装置、2カム軸、4軸受、6ポンプ、10,2010,3010ハウジング、11リアプレート、12リング本体、13,2013,3013フロントプレート、14,2014カバー、20ベーンロータ、32進角作動室、33遅角作動室、40螺子部材、122シュー、130中心孔、130a内周面、131,2140ハウジング側軸方向孔、132,3132通し孔、133ガイド、200回転軸、201ロータ側軸方向孔、202,202aベーン、204,205,207,208端面、500最内周部、501ロータ側屈曲部、502,2502最外周部、503,2503ハウジング側屈曲部、504中間部、3201a空間部、A最端位相最進角位相、L孔長、M中間位相、O中心、R最端位相最遅角位相、Δa,Δr肉厚、Tave平均変動トルク、θ,φ角度以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態による液圧式バルブタイミング調整装置1を車両の内燃機関に適用した例について、示している。装置1は、内燃機関においてカム軸2を駆動するための機関トルクをクランク軸図示しないから伝達する伝達系に設置され、当該機関トルクの伝達によりカム軸2が開閉する動弁として排気弁のバルブタイミングを調整する。基本構成まず、装置1の基本構成を説明する。図1~3に示すように装置1は、バルブタイミングを決める位相としてハウジング10に対するベーンロータ20の相対回転位相を、作動液としての作動油により調整する。ここで、ハウジング10及びベーンロータ20の回転軸方向、回転径方向及び回転軸方向はいずれも共通となっており、それらの方向を以下では単に、回転軸方向、回転径方向及び回転軸方向と表記する。図1に示すようにハウジング10は、リアプレート11、リング本体12、フロントプレート13及びカバー14を、この順で回転軸方向に共締めしてなる。リアプレート11及びフロントプレート13は共に金属により形成され、リング本体12を回転軸方向に挟む両側においてそれぞれ円環形の内フランジ状に設けられている。リアプレート11は、回転軸方向のうちリング本体12とは反対方向へと突出する円筒状のジャーナル部110を一体に有しており、カム軸2と共に当該ジャーナル部110が内燃機関の軸受4により軸受されることで、回転周方向に回転自在となっている。リアプレート11のうちジャーナル部110を含む回転径方向の中央部分を回転軸方向へと貫通する中心孔112には、カム軸2が同軸上に遊挿されている。図1,2に示すように、リング本体12は金属により形成され、円筒状の周壁120、複数のシュー122及び複数のスプロケット歯124を有している。各シュー122は、周壁120のうち回転周方向に所定間隔ずつあけた箇所から回転径方向内側へと突出して、相互間に収容室30を形成している。図1~3に示すように各スプロケット歯124は、周壁120のうち回転周方向に等間隔ずつあけた箇所から回転径方向外側へと突出している。リング本体12は、それらスプロケット歯124とクランク軸の複数の歯との間にタイミングチェーン図示しないが掛け渡されることにより、当該クランク軸と連係する。かかる連係により内燃機関の運転時には、クランク軸から出力の機関トルクがタイミングチェーンを通じてリング本体12に伝達されることで、ハウジング10がクランク軸と連動して回転周方向の一方図2,3の時計方向に回転する。図1,3に示すように、カバー14は金属により形成され、リング本体12との間にフロントプレート13を回転軸方向に挟む箇所において有底円筒形の皿状に設けられている。かかるカバー14により本実施形態では、フロントプレート13のうち回転径方向の中央部分を回転軸方向へ貫通する中心孔130と、後に詳述する通し孔132とが覆われている。図1に示すように、ベーンロータ20は金属により形成され、その全体が、ハウジング10のうちプレート11,13間に同軸上に収容されている。ベーンロータ20は、円筒状の回転軸200及び複数のベーン202を有している。回転軸200は、リアプレート11の中心孔112を貫通するカム軸2に対して、同軸上に締結されている。かかる締結によりベーンロータ20は、カム軸2と連動して回転周方向の一方図2,3の時計方向に回転しつつ、ハウジング10に対して相対回転可能となっている。ここで図1,2に示すように、回転軸方向において回転軸200の両端面204,205は、それぞれ中心孔112,130の周囲にてプレート11,13と摺接する。また、回転径方向において回転軸200の外周面206は、各シュー122の突出側先端面126と摺接する。各ベーン202は、回転軸200のうち周方向に所定間隔ずつあけた箇所から回転径方向外側へと突出して、それぞれ対応する収容室30に収容されている。各ベーン202は、回転軸方向において両端面207,208をそれぞれプレート11,13と摺接させると共に、回転周方向において対応収容室30を二分している。かかる形態により各ベーン202は、図2に示すように、回転周方向の両側に作動室32,33を区画している。具体的には、回転軸200等を通る進角通路34から作動油を導入される各進角作動室32は、回転周方向のうちハウジング10に対する進角方向へベーンロータ20を駆動する回転力を、当該導入に応じて発生する。一方、回転軸200等を通る遅角通路35から作動油を導入される各遅角作動室33は、回転周方向のうちハウジング10に対する遅角方向へベーンロータ20を駆動する回転力を、当該導入に応じて発生する。尚、以下では、ハウジング10に対するベーンロータ20の進角方向と遅角方向とをそれぞれ、進角方向と遅角方向と単に表記する。図1,2に示すように、複数のベーン202のうち特定の一ベーン202aについては、他のベーン202よりも回転周方向に拡幅されている。ベーン202aには、共に金属製のロックピン22及びロックスプリング24が保持されている。ロックピン22は、ロックスプリング24により付勢されて、図1の如くフロントプレート13のロック孔134へと嵌入することで、ベーンロータ20をハウジング10に対して相対回転不能にロックする。一方でロックピン22は、ベーン202aの回転周方向両側の作動室32,33から作動油の油圧を受けてロック孔134から離脱することで、ロックを解除してハウジング10に対するベーンロータ20の相対回転を許容する。また、本実施形態において各進角作動室32及び各遅角作動室33は、それぞれ対応する通路34,35を介して制御弁36に接続されている。制御弁36は、内燃機関のポンプ6及びドレンパン8にも接続されており、それら機関要素6,8と通路34,35との間の連通を制御する。ここで、クランク軸により駆動されるポンプ6は、内燃機関の運転に伴ってドレンパン8から吸入した作動油を吐出供給する、所謂メカポンプである。故に内燃機関の運転中に、制御弁36がポンプ6及びドレンパン8をそれぞれ進角通路34及び遅角通路35に連通させるときには、ポンプ6からの供給作動油が各進角作動室32に導入されると共に、各遅角作動室33内の作動油がドレンパン8に排出される。一方、内燃機関の運転中に、制御弁36がポンプ6及びドレンパン8をそれぞれ遅角通路35及び進角通路34に連通させるときには、ポンプ6からの供給作動油が各遅角作動室33に導入されると共に、各進角作動室32内の作動油がドレンパン8に排出される。以上の構成において、ロックピン22よるロックの解除下、各進角作動室32への作動油の導入と各遅角作動室33からの作動油の排出とにより、ハウジング10に対してベーンロータ20が進角方向に相対回転すると、位相が変化してバルブタイミングが進角する。その結果、ベーン202aが進角方向のシュー122に当接するときには、図2の如く位相の可変範囲を決める進角方向の最端位相Aに位相が制限される。ここで本実施形態では、かかる進角方向の最端位相Aが、内燃機関の始動に適した始動位相として、ロックピン22よるロックを実現する位相に設定されている。一方、各遅角作動室33への作動油の導入と各進角作動室32からの作動油の排出とにより、ハウジング10に対してベーンロータ20が遅角方向に相対回転すると、位相が変化してバルブタイミングが遅角する。その結果、ベーン202aが遅角方向のシュー122に当接するときには、図4の如く位相の可変範囲を決める遅角方向の最端位相Rに位相が制限される。尚、以下では、進角方向の最端位相Aと遅角方向の最端位相Rとをそれぞれ、最進角位相Aと最遅角位相Rと表記する。特徴的構成次に、第一実施形態の特徴的構成を説明する。図1,3,5に示すように、ハウジング10のうち回転周方向に連続する内フランジとしてのフロントプレート13には、中心孔130の内周面130aに開口する通し孔132が、切り欠き状に設けられている。通し孔132は、内周面130aから回転径方向の外側に凹む形態でフロントプレート13を回転軸方向の両側に貫通し、回転周方向においては内周面130aに沿って一周未満の長さで延伸する円弧状を呈している。また、フロントプレート13には、カバー14側へと向かって回転軸方向に突出するガイド133が、一体のピン状に設けられている。さらに、図3,5,6に示すようにフロントプレート13には、カバー14側へ向かって回転軸方向に開口するハウジング側軸方向孔131が、各孔130,132から離間する箇所にて有底孔状に設けられている。図1~3,5に示すようにベーンロータ20のうち回転軸200には、当該軸200をカム軸2に締結する締結部材として、フロントプレート13の中心孔130に通される螺子部材40が、同軸上に貫通している。また、回転軸200には、摺接対象のフロントプレート13側へと向かって回転軸方向に開口するロータ側軸方向孔201が、有底孔状に設けられている。ここで、特に本実施形態のロータ側軸方向孔201は、最進角位相A図3及び最遅角位相R図5の間となる位相可変範囲の全域に亘って、通し孔132と回転軸方向に対向可能となっている。さらに装置1では、ハウジング10を構成するフロントプレート13及びカバー14の間に、渦巻ばね50が配置されている。図3,5,7に示すように渦巻ばね50は、実質同一の平面上にて金属素線を渦巻状に巻いて形成され、その渦巻中心が図1,3の如くハウジング10及びベーンロータ20の回転径方向中心Oと心合わせされている。ここで、特に本実施形態の渦巻ばね50は、図7cに示すように回転径方向の肉厚Δrが回転軸方向の肉厚Δa以上図示のものは、肉厚Δrが肉厚Δaよりも厚い例の長方形断面をもって、渦巻状に延伸形成されている。渦巻ばね50のうち最内周部500となる一端部は、図7bの如く回転軸方向へ実質垂直に屈曲されることにより、図1~3,5の如く通し孔132を通してロータ側軸方向孔201に挿入されるロータ側屈曲部501を、形成している。ここで、特に本実施形態のロータ側屈曲部501は、通し孔132から回転周方向両側となる進角方向と遅角方向とに離間し、且つロータ側軸方向孔201により進角方向にて係止される状態を、位相可変範囲の全域に亘って実現する。一方、渦巻ばね50のうち最外周部502となる他端部は、図7bの如くロータ側屈曲部501と同一の回転軸方向へ実質垂直に屈曲されることにより、図3,5,6の如くハウジング側軸方向孔131に挿入されるハウジング側屈曲部503を、形成している。ここで特に本実施形態では、位相可変範囲の全域に亘ってハウジング側屈曲部503が遅角方向にてハウジング側軸方向孔131により係止されることで、渦巻ばね50のうち最内外周部500,502間の中間部504が常に即ち、最も形状復原した図3の進角位相Aであっても、ねじれ変形した状態となる。また、渦巻ばね50のうち最内周部500に近い箇所において中間部504は、図3,5の如くガイド133によって回転径方向の内側から常に支持される状態となっている。以上の構成から、各軸方向孔131,201による係止が位相可変範囲の全域にて維持される渦巻ばね50は、ねじれ変形状態の中間部504により、ハウジング10に対してベーンロータ20を進角方向に付勢する付勢力を、位相に応じた大きさに発生する。ここで特に本実施形態では、カム軸2からベーンロータ20へ伝達される変動トルクに着目して、図8に示すように遅角方向に偏る平均変動トルクTaveよりも、渦巻ばね50の付勢力が位相可変範囲内の任意の位相で大きくなるように、当該ばね50が形成されている。作用効果ここまで説明の装置1では、ハウジング10のうち回転周方向に連続するフロントプレート13において、ベーンロータ20の回転軸200をカム軸2に締結する螺子部材40の通される中心孔130には、回転周方向に延伸する通し孔132が、開口している。そのため、回転軸方向に摺接するベーンロータ20及びフロントプレート13の間の界面を通じて、各ベーン202両側の作動室32,33から中心孔130や通し孔132へ作動油が漏れる事態につき、懸念される。しかし、装置1によると、渦巻ばね50の最内周部500にて回転軸方向に屈曲されたロータ側屈曲部501が、ベーンロータ20にて回転軸方向に開口するロータ側軸方向孔201により、弧状の通し孔132を通して係止されている。こうした係止形態によれば、回転軸200を貫通させる必要のない中心孔130の内径と、通し孔132の弧長とを、可及的に縮小し得る。しかもロータ側屈曲部501は、中心孔130よりも回転径方向外側の通し孔132を通して、各ベーン202よりも回転径方向内側の回転軸200に係止されているので、通し孔132が回転径方向中心Oに近付くように中心孔130の内径を縮小し得る。これらのことから、作動室32,33から各孔130,132までのシール長は、中心孔130の内径の縮小分に応じて長くなると共に、作動室32,33からのシール長が中心孔130よりも短い通し孔132の形成範囲は、回転周方向において短くなる。したがって、中心孔130や通し孔132への作動油の漏れを抑制して位相の調整応答性を高めることが、可能となるのである。さらに渦巻ばね50は、ハウジング10において回転軸方向に開口するハウジング側軸方向孔131に係止されるべく、上述の如き最内周部500のみならず、最外周部502をも回転軸方向に屈曲されてハウジング側屈曲部503が形成されている。こうした回転軸方向の屈曲形態によれば、渦巻ばね50のうち最内外周部500,502の間にてねじれ変形する中間部504の配置スペースを、ハウジング10のうちフロントプレート13及びカバー14の間において回転径方向に増大し得る。しかも、ロータ側屈曲部501を通す通し孔132が、上述の如く回転径方向の中心Oに近付けられることによれば、中間部504の配置スペースの増大を促進し得る。これらのことから、ねじれ変形により付勢力を発生する中間部504では、渦巻ばね50の巻数を確保して最大応力を低減することができるので、耐久性を高めることも可能となる。またさらに、長方形断面において回転径方向の肉厚Δrが回転軸方向の肉厚Δa以上となる渦巻ばね50は、当該回転径方向の曲げに対する断面係数が大きいので、ねじれ変形時の曲げ応力に対する剛性がアップして耐久性が高くなる。また換言すれば、回転軸方向の肉厚Δaが回転径方向の肉厚Δr以下となる渦巻ばね50は、当該回転軸方向の曲げに対する断面係数が小さいので、各側の屈曲部501,503を形成する際に最内外周部500,502を回転軸方向に屈曲させ易くなる。これらによれば、高い生産性をもって製造され得る装置1において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。加えて、渦巻ばね50において同一方向に屈曲されてなる各側の屈曲部501,503については、それぞれ対応する側の軸方向孔201,131に対して当該同一方向に挿入することで、それら軸方向孔201,131による係止形態を容易に実現できる。故に、そうした屈曲形態によっても高い生産性を実現し得る装置1において、位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。また加えて、ハウジング10のうちフロントプレート13から回転軸方向に突出するガイド133により中間部504が回転径方向内側から支持される渦巻ばね50については、ねじれ変形に伴う当該内側への中間部504の倒れが規制され得る。これによれば、渦巻ばね50を回転軸方向に対して傾き難くして、位相に応じた大きさの付勢力を安定的に発生させることができるので、位相についての高い調整応答性を長きに亘って発揮することが、可能となるのである。さらに加えて、通し孔132が位相可変範囲の全域で回転周方向に離間するロータ側屈曲部501については、ロータ側軸方向孔201による回転周方向の係止が当該全域で維持されるようになっている。こうした係止維持形態によれば、内燃機関の運転停止に伴う作動油の供給停止に応じて位相は、渦巻ばね50による付勢方向の最端位相A、即ち最進角位相Aに強制され得る。故に、始動に適した最進角位相Aへの強制により始動性の確保され得る内燃機関の運転時において、上述の如き位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。第二実施形態図9に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態による液圧式バルブタイミング調整装置2001のハウジング2010では、フロントプレート2013側へ向かって回転軸方向に開口するように、有底孔状のハウジング側軸方向孔2140がカバー2014に設けられている。それに応じて装置2001の渦巻ばね2050では、最外周部2502がロータ側屈曲部501とは反対の回転軸方向に向かって実質垂直に屈曲されることにより、ハウジング側軸方向孔2140に挿入されるハウジング側屈曲部2503を形成している。ここで本実施形態においても、位相可変範囲の全域に亘ってハウジング側屈曲部2503が遅角方向にてハウジング側軸方向孔2140に係止されることで、渦巻ばね2050の中間部504が常にねじれ変形された状態となる。以上の構成により装置2001では、フロントプレート2013及びカバー2014の間において渦巻ばね2050が回転軸方向に挟まれて位置決めされることとなるので、位相に応じた大きさの付勢力を安定的に発生させ得る。故に、位相についての高い調整応答性を長きに亘って発揮することが、可能となるのである。しかもカバー2014は、そうした位置決めのための係止機能だけでなく、第一実施形態と同様にフロントプレート2013の中心孔130及び通し孔132を覆うカバー機能をも、発揮し得る。故に、それらの孔130,132に作動油が万が一漏れたとしても、カバー2014及びフロントプレート2013の間に作動油を閉じ込めて、位相の調整応答性への影響を最小限に抑制することが、可能となるのである。第三実施形態図10に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態による液圧式バルブタイミング調整装置3001は、カム軸2が開閉する動弁として吸気弁のバルブタイミングを調整する。ここで、内燃機関の始動に適した始動位相としては、最進角位相及び最遅角位相の間にてロックピン22よるロックを実現する中間位相Mが、設定されている。それに応じて装置3001のハウジング3010では、図10~12の如くフロントプレート3013を長孔状に貫通する通し孔3132が、位相可変範囲の一部領域におけるロータ側屈曲部501を進角方向にて係止可能な長さを、回転周方向に有している。具体的に通し孔3132は、位相可変範囲のうち上記始動位相としての中間位相M図11並びに当該位相Mよりも最進角位相A図12までの解除領域において、ロータ側屈曲部501を係止する。ここで特に本実施形態では、解除領域の全域に亘ってロータ側軸方向孔201は、図14の如くロータ側屈曲部501の回転周方向両側に空間部3201aを形成することで、当該屈曲部501から回転周方向両側となる進角方向と遅角方向とに離間する。したがって、解除領域では、ロータ側屈曲部501が通し孔3132に係止されてロータ側軸方向孔201による係止を解除されることになるので、渦巻ばね50からベーンロータ20への付勢力の作用が規制される。尚、図15の如く本実施形態では、位相Mから位相Aに至るベーンロータ20のハウジング3010に対する相対回転角度θに比して、大きな角度φを中心角とした円弧長に軸方向孔201の孔長Lを設定することで、図14の如く空間部3201aが確保され得ている。一方、位相可変範囲のうち中間位相M図11よりも最遅角位相R図13までの許容領域において通し孔3132は、ロータ側屈曲部501から進角方向及び遅角方向の双方に離間する。ここで特に本実施形態では、中間位相M並びに許容領域の全域に亘ってロータ側屈曲部501が進角方向にてロータ側軸方向孔201に係止されることで、渦巻ばね50の中間部504がねじれ変形状態となる。したがって、許容領域では、ロータ側屈曲部501が通し孔3132と離間してロータ側軸方向孔201による係止を許容されることになるので、渦巻ばね50からベーンロータ20への付勢力の作用が進角方向に実現される。尚、本実施形態では、遅角方向に偏る平均変動トルクTaveよりも渦巻ばね50の付勢力が許容領域内の任意の位相で大きくなるように、当該ばね50が形成されている。以上の構成により装置3001では、内燃機関の運転停止に伴う作動油の供給停止に応じて位相が、渦巻ばね50による付勢方向の最端位相たる最進角位相Aと、当該付勢方向とは反対方向の最端位相たる最遅角位相Rとの間にて、所定の中間位相Mに強制され得る。故に、始動に適した中間位相Mへの強制により始動性の確保され得る内燃機関の運転時には、第一実施形態と同様な位相の調整応答性の向上と耐久性の向上とを達成することが、可能となるのである。他の実施形態ここまで本発明の複数の実施形態について説明してきたが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に、第一~第三実施形態の渦巻ばね50,2050については、回転径方向の肉厚Δrが回転軸方向の肉厚Δa未満の長方形断面をもって形成してもよいし、長方形断面以外の例えば円形断面をもって形成してもよい。また、第一~第三実施形態のガイド133については、複数設けてもよいし、設けないようにしてもよい。さらに第一~第三実施形態では、例えばリベット等、螺子部材40以外の締結部材を採用してもよい。加えて第一及び第二実施形態では、カム軸2により開閉する動弁を吸気弁とし且つ進角と遅角との関係を逆にして、渦巻ばね50,2050によりベーンロータ20を遅角方向に付勢してもよい。また加えて第三実施形態では、カム軸2により開閉する動弁を排気弁とし且つ進角と遅角方向との関係を逆にして、渦巻ばね50によりベーンロータ20を遅角方向に付勢してもよい。さらに加えて第三実施形態では、第二実施形態に準ずる渦巻ばね2050の最外周部2502の屈曲形態とハウジング2010による係止形態とを、渦巻ばね50の最外周部502とハウジング10とに採用してもよい。"