"被梱包物を包装するための複数の包装部材を少なくとも備えた梱包材であって、前記複数の包装部材には、保持すべき前記被梱包物の部位の輪郭を形成する縁の位置決めを行うための凹溝および凸条の少なくとも一方が形成されていることを特徴とする梱包材。前記凹溝は、断続的に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の梱包材。前記凸条は、連続的に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の梱包材。前記凹溝または前記凸条は、少なくとも前記部位の輪郭形状が異なる複数種の被梱包物の前記輪郭形状に応じて、形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の梱包材。請求1~4のいずれかに記載の梱包材により梱包された梱包体。上部包装部材20,20と底部包装部材9とを用いて被梱包物Pを梱包する際には、まず、収容筐体30の内部に、底部包装部材9を配置し、この底部包装部材9の上に被梱包物Pを載置する。しかしながら、被梱包物Pの底部Pbと、底部包装部材9との間にスペースがある場合には、図7bに示すように、底部包装部材9に対して、被梱包物Pが適正な包装位置に配置されていないことがあるすなわち、適正な位置から例えば図中の矢印方向にずれて配置されることがある。特に、図7a、bに示す被梱包物Pよりもさらに複雑な形状を有する被梱包物の場合にあっては、通常、包装部材はその複雑な形状に沿った形状に形成され、梱包時には被梱包物との一体が図られる。したがって、梱包作業を行う者は、複雑な形状を有する包装部材梱包材に対して、被梱包物をどのように保持させるかをすぐに理解し難く、誤った位置に被梱包物を配置してしまうことがある。このような状態で、さらに、上部包装部材20の外壁面26を収容筐体30の内壁面33に沿って移動させた場合、上部包装部材20の収納凹部21に被梱包物Pの上部Ptが収まらず、上部包装部材20を収容筐体30の内部空間Sに収容できないことがある。この結果、再度、上部包装部材20と被梱包物Pを収容筐体30から取り出して、再度、底部包装部材9に対して適正な位置となるように被梱包物Pを配置しなければならず、梱包作業に手間がかかることがある。さらに、上述したような収容筐体を用いずに、被梱包物を包装部材で包装し、これらを結束バンドで結束し、梱包体とした場合、被梱包物が適正な位置に配置されていないので、結束バンドで強固に結束できないおそれもある。そして、このような一連の作業は、底部の位置決めの場合に限られるものではなく、被梱包物のその他の部位例えば側部が包装部材に対して適正位置に配置されない場合も同様のことが生じる。本発明は、このような点を鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、包装部材に対して、被梱包物を適正な位置に配置することにより、被梱包物を容易にかつ安定して梱包することができる梱包材を提供することにある。このような課題を鑑みて、発明者は鋭意検討を重ねた結果、底部包装部材に対して、被梱包物が適正な包装位置に配置されるように、位置決め用の目印を、包装部材の表面に付せばよいと考えた。そして、このような位置決め用の目印は、例えば、製造工程において、包装部材を成形した後に、塗料や着色された粘着テープなどを用いて付すことができると考えられる。しかしながら、製造工程において、このような位置決め用の目印を付す作業は、煩雑な作業であり、位置決め用の目印を付したとしても、包装部材の使用回数が増えるに従って、塗料や粘着テープは、包装部材の表面から剥がれたりして、目印が消えてしまうおそれがあると考えた。このような観点から、発明者は、包装部材の表面に、直接的に位置決め用の目印となる凹凸の形状を設ければ、このような凹凸の形状は成形時に容易に形成することができ、さらには、繰り返し使用しても、位置決め用の目印である凹凸は消えることなく存在するとの新たな知見を得た。本発明は、発明者の新たな知見に基づくものであり、本発明に係る梱包材は、被梱包物を包装するための複数の包装部材を少なくとも備えた梱包材であって、前記複数の包装部材には、保持すべき前記被梱包物の部位の輪郭を形成する縁の位置決めを行うための凹溝および凸条の少なくとも一方が形成されていることを特徴とする。本発明によれば、該被梱包物の保持すべき部位の輪郭を形成する縁の位置決めを行うための凹溝および凸条の少なくとも一方が形成されているので、被梱包物の前記縁と包装部材の凹溝または凸条に合わせて位置決めすることにより、被梱包物を包装部材に対して適正な位置に配置することができる。すなわち、適正な配置位置を認識し、または誤認させないことができる。これにより、収容筐体を用いてさらに梱包した場合や、結束バンドを用いてさらに梱包した場合であっても、容易にかつ安定的に、被梱包物を梱包体に梱包することができる。また、包装部材に凹溝を形成した場合には、たとえ被梱包物が包装部材に接触することにより、包装部材の一部が削られたとしても、凸条に比べて凹溝は残存しやすいので、凹溝を利用して包装部材を繰り返し使用することができる。そして、このような凹溝は、被梱包物を位置決めすることができるのであれば、その凹溝の形状は特に限定されるものではない。たとえば、凹溝の溝部断面の形状は、例えば矩形状、V字状、およびU字状などのいずれの形状であってもよく、凹溝が、連続的に形成されても、断続的に形成されてもよく、被梱包物を位置決めすることができるのであれば、その凹溝の形状は特に限定されるものではない。しかしながら、より好ましい態様としては、前記凹溝は、断続的に形成されている。この態様によれば、断続的に形成された凹溝は、連続的に形成された凹溝に比べて、識別し易い。さらに、凹溝を断続的に形成された包装部材は、凹溝を連続的に形成したものに比べて、その機械的な強度をより高めることができる。一方、上述した凸条は、被梱包物を位置決めすることができるのであれば、その凸条の形状は特に限定されるものではない。たとえば、凸条の凸部断面の形状は、例えば矩形状、V字状、およびU字状などのいずれの形状であってもよく、凸条が、連続的に形成されても、断続的に形成されてもよく、被梱包物を位置決めすることができるのであれば、その凸条の形状は特に限定されるものではない。しかしながら、より好ましい態様としては、前記凸条は、連続的に形成されている。この態様によれば、連続的に形成された凸条は、その一部が梱包時等において削り取られたとしても、凸条の残存した部分により、被梱包物を位置決めすることができる。さらに、連続的に形成された凸条は、断続的に形成された凸条に比べて、容易に成形することができる。また、包装部材は、1種類の被梱包物に対して、前記凹溝及び前記凸条の少なくとも一方を形成してもよいが、より好ましい態様としては、前記凹溝または前記凸条は、少なくとも保持すべき前記被梱包物の前記部位の輪郭形状が異なる複数種の被梱包物の前記輪郭形状に応じて、形成されている。この態様によれば、その部位の輪郭形状が異なる複数種の被梱包物に対して、少なくとも位置決め機構を有した包装部材を兼用することができる。本発明によれば、包装部材に対して、被梱包物を適正な位置に配置することにより、被梱包物を容易にかつ安定して梱包することができる。以下に、図面に基づき、本発明に係る4つの実施形態を説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係る梱包材を説明するための模式的分解斜視図であり、図2は、図1に示す底部包装部材を示した模式的図であり、aは、底部包装部材の斜視図、bは、上面図である。なお、上述した従来の梱包材と同じ構成は、同じ符号を付して、一部その詳細な説明を省略する。図1,および図2a,bに示すように、本実施形態に係る梱包材1は、被梱包物Pを梱包するための梱包材である。梱包材1は、被梱包物Pの底部Pbを包装する底部包装部材10Aと、被梱包物Pの上部Ptを包装する一対の上部包装部材20,20とを備えている。さらに、梱包材1は、底部包装部材10Aと一対の上部包装部材20,20とにより包装された被梱包物Pを、収容する収容筐体30を備えている。ここで、底部包装部材10Aと、上部包装部材20,20との材質は、熱可塑性樹脂の発泡成形体であることが好ましい。熱可塑性樹脂には、ポリスチレン系樹脂、ポリオレフィン系樹脂例えばポリプロピレン系樹脂、ポリエチレン系樹脂、ポリエステル系樹脂例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリカーボネート系樹脂、ポリ乳酸系樹脂などが挙げられる。なかでもポリオレフィン系樹脂を発泡させたものがより好ましく、例えば、ポリプロピレン系樹脂とポリエチレン系樹脂を含む樹脂積水化成品工業:ピオセランの発泡倍率は、20倍の発泡樹脂が好ましい。これらの樹脂は、リサイクル性に長けて経済的であり、さらには他の樹脂に比べて、発泡時の緩衝性に優れかつ軽量である。なお、後述する他の実施形態における底部包装部材と、上部包装部材の材質も同様である。また、収容筐体30の材質としては、ダンボール、プラスチックなどを挙げることができる。ここで、各上部包装部材20には、被梱包物Pの上部Ptの縁部を包装するための収納凹部21が形成されている。同様に、底部包装部材10Aには、その両側に一対の側壁部12を設けることにより、収納凹部13が形成されている。収納凹部13は、被梱包物Pの底部Pbを収容保持することにより、この部位底部Pbを包装するため凹部であり、収納凹部13には、被梱包物Pの底面を受けるための受け面13aが形成されている。収容筐体30は、被梱包物Pを収容するための開口部31が形成されており、開口部31の周りには、4つの蓋部32,32,...が枢動可能に形成されている。さらに、収容筐体30は、一対の上部包装部材20,20と底部包装部材10Aとで、被梱包物Pを包装した状態の大きさと略同じ大きさを有した内部空間Sが形成されている。ここで、本実施形態の特徴部分である底部包装部材10Aの位置決め機構について説明する。本実施形態では、収容保持すべき被梱包物Pの底部部位Pbの輪郭を形成する周縁Pcの位置決めを行うための一対の凹溝15Aが形成されている。各凹溝15Aは、一対の側壁部12,12の間に連続的に形成されている。また、図2a,bに示すように、凹溝15A,15Aの内側縁15a,15a同士の間隔dは、被梱包物Pの幅Pdと同じである。また、凹溝15Aの溝部断面の形状は、本実施形態では、矩形状であるが、位置決め用の凹溝として識別可能な形状であれば、特にその形状に限定されるものではなく、例えばV字状またはU字状等の形状であってもよい。このような凹溝15Aは、底部包装部材10Aを成形した後に、刳り貫き加工により成形してもよいが、本実施形態では、底部包装部材10Aを成形する際に合わせて成形される。具体的には、成形型内に、凹溝15Aの形状に応じた凸条部分を設けることにより、底部包装部材10Aに凹溝15Aを成形することができる。このような梱包材1を用いて、以下に被梱包物Pの梱包方法を説明する。まず、収容筐体30の開口部31に形成された4つの蓋部32,32,...を全て開いて、その内部空間Sに、底部包装部材10Aを収容する。具体的には、底部包装部材10Aの外壁面16を、収容筐体30の内壁面33に沿って移動させ、底部包装部材10Aを収容する。次に、被梱包物Pを収容筐体30内に収容する。この際に、底部包装部材10Aの一対の凹溝15A,15Aの間に、被梱包物Pを配置する。より具体的には、収容保持される被梱包物Pの底部Pbの輪郭を形成する各周縁Pcが、凹溝15Aの各内側縁15aに一致するように、底部包装部材10Aの収納凹部13に収納する。このようにして、底部包装部材10Aに対して、適正な位置で被梱包物Pを容易に包装することができる。そして、適正位置に被梱包物Pが配置されているので、さらに、一対の上部包装部材20の外壁面26を、収容筐体30の内壁面33に沿って移動させたときには、上部包装部材20の収納凹部21に、被梱包物Pの上部Ptが干渉することなく、この上部Ptを収納凹部21に容易に収納することができる。すなわち、収容筐体30の内部に配置された上部包装部材20で、被梱包物Pの上部Ptを容易に包装することができる。そして、4つの蓋部32,32,...を全て閉じて、被梱包物Pを梱包体とすることができる。さらに、底部包装部材10Aに凹溝15Aを形成した場合、たとえ被梱包物Pが底部包装部材10Aに接触することにより、底部包装部材10Aの一部が削られたとしても、凹溝15Aは突出していないので表面に対して凹んでいるので、残存しやすい。従って、この凹溝15Aを利用して、底部包装部材10Aを繰り返し使用することができる。第2実施形態図3は、本発明の第2実施形態に係る梱包材の底部包装部材を示した模式的図であり、aは、底部包装部材の斜視図、bは、上面図である。第2実施形態の梱包材が、第1実施形態のものと相違する点は、底部包装部材の位置決め機構であり、一対の上部包装部材及び収容筐体は同じであるので、図3には図示せず、以下の詳細な説明は省略する。また、図3a,bにおいて、第1実施形態と同じ機能を有する底部包装部材の部分には、同じ符号を付して、その詳細な説明を省略する。図3a,bに示すように、本実施形態に係る底部包装部材10Bの収納凹部13には、凹溝15Bが形成されている。具体的には、底部包装部材10Bには、保持すべき被梱包物Pの底部Pbの輪郭を形成する周縁Pc図1参照の位置決めを行うための一対の凹溝15Bが形成されている。各凹溝15Bは、一対の側壁部12の間に断続的に形成されており、その溝部断面の形状は矩形状である。また、各凹溝15B,15Bの内側縁15b,15b同士の間隔dと、被梱包物Pの幅Pdの関係は、第1実施形態と同様に同じである。このように、凹溝15Bを形成することにより、容易にかつ安定的に、被梱包物Pを梱包体に梱包することができる。また、断続的に形成された凹溝15Bは、第1実施形態に示す連続的に形成された凹溝15Aに比べて、包装時に識別し易い。さらに、凹溝15Bを断続的に形成された底部包装部材10Bは、第1実施形態の凹溝15Aを連続的に形成したものに比べて、その機械的な強度はより高いものとなる。第3実施形態図4は、本発明の第3実施形態に係る梱包材の底部包装部材を示した模式的図であり、aは、底部包装部材の斜視図、bは、上面図である。第3実施形態の梱包材が、第1実施形態のものと相違する点は、底部包装部材の位置決め機構であり、一対の上部包装部材及び収容筐体は同じであるので、図4には図示せず、以下の詳細な説明は省略する。また、図4a,bにおいて、第1実施形態と同じ機能を有する底部包装部材の部分には、同じ符号を付して、その詳細な説明を省略する。図4a,bに示すように、本実施形態に係る底部包装部材10Cの収納凹部13には、凸条15Cが形成されている。具体的には、底部包装部材10Cには、保持すべき被梱包物Pの底部Pbの輪郭を形成する周縁Pc図1参照の位置決めを行うための一対の凸条15Cが形成されている。各凸条15Cは、一対の側壁部12の間に断続的に形成されている。凸条15C,15Cの内側下縁15c,15c同士の間隔dと、被梱包物Pの幅Pdとは同じである。また、凸条15Cの凸部断面の形状は、本実施形態では、矩形状であるが、位置決め用の凸溝として識別可能な形状であれば、特にその形状に限定されるものではなく、例えばV字状またはU字状等の形状であってもよい。このように、底部包装部材10Cに、一対の凸条15Cを設けることにより、凸条15Cの内側下縁15cに沿って、被梱包物Pの底部Pbの輪郭を形成する周縁Pcを配置すればよく、被梱包物Pを底部包装部材10Cに対して容易に位置決めすることができる。また、断続的に凸条15Cを設けたので、凸条15Cを識別し易い。このように、凸条15Cを形成することにより、容易にかつ安定的に、被梱包物Pを梱包体に梱包することができる。第4実施形態図5は、本発明の第4実施形態に係る梱包材の底部包装部材を示した模式的図であり、aは、底部包装部材の斜視図、bは、上面図である。第4実施形態の梱包材が、第1実施形態のものと相違する点は、底部包装部材の位置決め機構であり、一対の上部包装部材及び収容筐体は同じであるので、図5には図示せず、以下の詳細な説明は省略する。また、図5a,bにおいて、第1実施形態と同じ機能を有する底部包装部材の部分には、同じ符号を付して、その詳細な説明を省略する。図5a,bに示すように、本実施形態に係る底部包装部材10Dの収納凹部13には、凸条15Dが形成されている。具体的には、底部包装部材10Dには、保持すべき被梱包物Pの底部Pbの輪郭を形成する周縁Pc図1参照の位置決めを行うための一対の凸条15Dが形成されている。各凸条15Dは、一対の側壁部12の間に連続的に形成されている。凸条15D,15Dの内側下縁15d,15d同士の間隔dと、被梱包物Pの幅Pdとは同じである。本実施形態の如く、底部包装部材10Dに、一対の連続した凸条15Cを設けることにより、被梱包物Pを底部包装部材10Dに対して容易に位置決めすることができる。また、凸条15Dの一部が梱包時等において削り取られたとしても、凸条15Dの残存した部分により、被梱包物Pを位置決めすることができる。さらに、連続的に形成された凸条15Dは、第3実施形態に示す断続的に形成された凸条15Cに比べて、容易に成形することができる。第5実施形態図6は、本発明の第5実施形態に係る梱包材の底部包装部材を示した模式的図であり、aは、底部包装部材の斜視図、bは、上面図である。第5実施形態の梱包材が、第1実施形態のものと相違する点は、底部の形状が異なる複数種の被梱包物に対して位置決めを行う位置決め機構であり、一対の上部包装部材及び収容筐体は同じであるので、図6には図示せず、以下の詳細な説明は省略する。また、図6a,bにおいて、第5実施形態の同じ機能を有する底部包装部材の部分には、同じ符号を付して、その詳細な説明を省略する。図6に示すように、本実施形態に係る底部包装部材10Eは、少なくとも底部の輪郭形状が異なる2種類複数種の被梱包物P1,P2の前記輪郭形状に応じた位置決め機構凸条15E,凹溝15Fが形成されている。具体的には、底部包装部材10Eの収納凹部13には、保持すべき該被梱包物P1の底部の輪郭を形成する周縁の位置決めを行うための一対の凸条15Eが形成されている。さらに、凸条15Cの内側には、保持すべき該被梱包物P2の底部の輪郭を形成する周縁の位置決めを行うための一対の凹溝15Fが形成されている。一対の側壁部12の間において、各凸条15Eは連続に形成され、各凹溝15Fは断続的に形成されている。また、一対の凸条15E,15Eの内側下縁15e,15e同士の間隔d1と、被梱包物P1の幅p1のとは、同じであり、さらに、凹溝15F,15Fの内側縁15f,15f同士の間隔d2と、被梱包物P2の幅p2とは、同じである。本実施形態の如く、一対の凸条15E,15Eの内側下縁15e,15eの間隔を、被梱包物P1の幅p1にあわせ、凹溝15F,15Fの内側縁15f,15fの間隔を、被梱包物P2の幅p2に合わせたので、被梱包物P1及び被梱包物P2のいずれの場合であっても、被梱包物Pを底部包装部材10Eに対して容易に位置決めすることができる。また、一対の凸条15Eの内側に、一対の凹溝15Fを形成したので、被梱包物P1の底部を底部包装部材10Eに包装したとしても、底部包装部材10Eの底面に位置する位置決め機構は、凹溝15Fである凸部を有しないので、底部包装部材10Eの荷重により変形する押しつぶされることなく、位置決め機構としての機構を確保することができる。また、収容凹部13の底面が被梱包物の底部の形状に対応して複雑な凹凸形状が形成されている場合には、複数の種類の位置決め機構を並列に形成しておくことにより、配置位置の目印として目立たせることができる。以上のように、本発明によれば、梱包作業者は、被梱包物の輪郭の縁の全周またはその一部を目印として包装部材に形成された位置決め機構に沿って配置すれば、適正な梱包作業が行われ、作業効率を向上させることができる。本発明の5つの実施形態について詳述したが、本発明は、前記の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の精神を逸脱しない範囲で、種々の設計変更を行うことができるものである。本発明では、説明の簡略化のために底部が矩形面を有した被梱包物を例示したが、底部が複雑な輪郭形状を有する場合にあっては、位置決め機構は底部の全周またはその一部の縁に設けられればよい。そして、底部の全周の一部に設けられた場合には、予め作業者にその旨を説明すれば、作業者は被梱包物の輪郭の一部の縁を包装部材に形成された位置決め機構に沿わせて配置すればよい。例えば、第1~第5の実施形態では、底部包装部材に一対の凹溝または一対の凸条の少なくとも一方を形成したが、底部包装部材に対して被梱包物の位置決めをすることができるのであれば、1つまたは3つ以上の凹溝または凸条を設けてもよい。また、第1~第5の実施形態では、底部包装部材に側壁部が形成されていたが、被梱包物を包装することができ、保護することができるのであれば、側壁部を有しない平板状の底部包装部材を用いてもよい。また、第1~第5の実施形態では、梱包材として収容筐体を備えるような構成としたが、収容筐体の代わりに結束バンドにより、これらを結束してもよく、梱包材が、収容筐体の代わりに、コンテナ等を備えても良い。また、第5の実施形態では、底部包装部材に、凹溝と凸条を設けたが、全ての位置決め機構を凹溝または凸条のみとしてもよい。第1~第5の実施形態では、底部包装部材について、その位置決め機構を設けたが、もちろん、底部包装部材に限らず、被梱包物を包装するいずれの包装部材に位置決め機構を設けてもよい。"