"複数の情報処理機器がネットワークを介して接続された情報処理システムにおいて、一連の処理の処理毎に自機又は他機が処理の担当機器として登録された処理実行情報を、処理実行情報記憶手段又は可搬型の記憶メディアから読み出す処理実行情報読み出し手段と、第1の情報処理機器の機器機能構成情報が記憶された機器機能構成情報記憶手段と、処理実行情報に含まれる前記処理に必要な機能が、前記機器機能構成情報に登録されているか否かに応じて前記処理毎に実行の可否を判定する機能構成判定手段と、第2の情報処理機器をネットワーク内から検索する検索手段と、前記機能構成判定手段が実行できないと判定した前記処理に必要な機能を有しているか否かを前記第2の情報処理機器に問い合わせる問い合わせ手段と、前記第1の情報処理機器が実行できる前記処理の担当機器を前記第1の情報処理機器に、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理の担当機器を、該処理に必要な機能を有する前記第2の情報処理機器に変更する処理実行情報変更手段と、を有することを特徴とする情報処理システム。前記処理実行情報読み出し手段が、第3の情報処理機器の前記処理実行情報記憶手段に記憶されている処理実行情報又は第3の情報処理機器から前記記憶メディアに記憶された処理実行情報を読み出した場合であって、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理であって、前記処理実行情報変更手段が変更する前の担当機器が、前記第3の情報処理機器でない処理の場合、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理の担当機器を変更しないと判断する判断手段を有する、ことを特徴とする請求項1記載の情報処理システム。前記処理実行情報読み出し手段が、第3の情報処理機器の前記処理実行情報記憶手段に記憶されている処理実行情報又は第3の情報処理機器から前記記憶メディアに記憶された処理実行情報を読み出した場合であって、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理であって、前記処理実行情報変更手段が変更する前の担当機器が、前記第3の情報処理機器であった処理の場合、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理の担当機器を前記第3の情報処理機器に変更すると判断する判断手段を有する、ことを特徴とする請求項1記載の情報処理システム。前記問い合わせ手段が、問い合わせに対し複数の前記第2の情報処理機器から、前記処理に必要な機能を有しているという問い合わせ結果情報を取得した場合、処理実行情報の担当機器に登録される前記第1の情報処理機器以外の機器の種類の数が最も小さくなるように、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理の担当機器を決定する単体実行可否判断手段、を有することを特徴とする請求項1~3いずれか1項記載の情報処理システム。前記問い合わせ手段が、問い合わせに対し複数の前記第2の情報処理機器から、前記処理に必要な機能を有しているという問い合わせ結果情報を取得した場合、前記処理実行情報変更手段は、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理の担当機器に複数の前記第2の情報処理機器を登録し、処理実行情報の1つの前記処理に複数の担当機器が登録されている場合、処理毎に複数の担当機器から取得した負荷情報に基づき該処理の実行を要求する前記第2の情報処理機器を決定する連携機器決定手段、を有する、ことを特徴とする請求項1~3いずれか1項記載の情報処理システム。前記問い合わせ手段が、問い合わせに対し複数の前記第2の情報処理機器から、前記処理に必要な機能を有しているという問い合わせ結果情報を取得した場合、前記処理毎に複数の前記第2の情報処理機器を表示手段に表示し、前記処理毎に1つの前記第2の情報処理機器の選択を受け付ける連携機器選択受付手段、を有する、ことを特徴とする請求項1~3いずれか1項記載の情報処理システム。前記問い合わせ手段が、問い合わせに対し前記第2の情報処理機器から前記処理に必要な機能を有しているという問い合わせ結果情報を取得した場合でも、前記一連の処理のうちの所定の処理に必要なハードウェアが搭載されているか否かを判定する操作実行可否判定手段と、前記機能構成判定手段、前記検索手段、前記問い合わせ手段、前記判断手段及び前記操作実行可否判定手段を備えた1つ以上の前記第2の情報処理機器に、処理実行情報の前記一連の処理を、前記第2の情報処理機器が単独で又は他の機器の機能を利用して実行可能か否かを問い合わせる操作実行機器決定手段と、を有し、前記操作実行機器決定手段は、問い合わせに対し処理実行情報の前記一連の処理を実行可能であると通知した前記第2の情報処理機に処理実行情報の登録を要求する、ことを特徴とする請求項2~6いずれか1項記載の情報処理システム。前記操作実行機器決定手段は、問い合わせに対し処理実行情報の前記一連の処理を実行可能であると通知した複数の前記第2の情報処理機器を表示手段に表示し、1つの前記第2の情報処理機器の選択を受け付ける、ことを特徴とする請求項7記載の情報処理システム。前記操作実行機器決定手段は、問い合わせに対し処理実行情報の前記一連の処理を実行可能であると通知した複数の前記第2の情報処理機器から、所定の基準に従い1つの前記第2の情報処理機器を処理実行情報の登録先に決定する、ことを特徴とする請求項7記載の情報処理システム。複数の前記第2の情報処理機器は、他の機器からの依頼を受けて前記処理を実行した回数をカウントしており、前記操作実行機器決定手段は、複数の前記第2の情報処理機器から取得した前記回数が最も多い前記第2の情報処理機器を処理実行情報の登録先に決定する、ことを特徴とする請求項9記載の情報処理システム。前記操作実行機器決定手段は、処理実行情報に含まれる、該処理実行情報が登録されていた情報処理機器の識別情報を参照して、処理実行情報が登録されていた情報処理機器以外を処理実行情報の登録先に決定する、ことを特徴とする請求項9又は10記載の情報処理システム。前記記憶メディアに処理実行情報を書き出すエクスポート手段と、前記記憶メディアから処理実行情報を読み出すインポート手段と、を有することを特徴とする請求項1~9いずれか1項記載の情報処理システム。他の情報処理機器とネットワークを介して接続された情報処理機器において、一連の処理の処理毎に自機又は他機が処理の担当機器として登録された処理実行情報を、処理実行情報記憶手段又は可搬型の記憶メディアから読み出す処理実行情報読み出し手段と、機器機能構成情報が記憶された機器機能構成情報記憶手段と、処理実行情報に含まれる前記処理が、前記機器機能構成情報に登録されているか否かに応じて前記処理毎に実行の可否を判定する機能構成判定手段と、第2の情報処理機器をネットワーク内から検索する検索手段と、前記機能構成判定手段が実行できないと判定した前記処理に必要な機能を有しているか否かを前記第2の情報処理機器に問い合わせる問い合わせ手段と、前記第1の情報処理機器が実行できる前記処理の担当機器を前記第1の情報処理機器に、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理の担当機器を、該処理に必要な機能を有する前記第2の情報処理機器に変更する処理実行情報変更手段と、を有することを特徴とする情報処理機器。他の情報処理機器とネットワークを介して接続された情報処理機器に、一連の処理の処理毎に自機又は他機が処理の担当機器として登録された処理実行情報を、処理実行情報記憶手段又は可搬型の記憶メディアから読み出す処理実行情報読み出しステップと、処理実行情報に含まれる前記処理が、機器機能構成情報記憶手段に記憶されている機器機能構成情報に登録されているか否かに応じて前記処理毎に実行の可否を判定する機能構成判定ステップと、第2の情報処理機器をネットワーク内から検索する検索ステップと、前記機能構成判定手段が実行できないと判定した前記処理に必要な機能を有しているか否かを前記第2の情報処理機器に問い合わせる問い合わせステップと、当該情報処理機器が実行できる前記処理の担当機器を自機に、当該情報処理機器が実行できない前記処理の担当機器を、該処理に必要な機能を有する前記第2の情報処理機器に変更する処理実行情報変更ステップと、を実行させるプログラム。しかしながら、特許文献1に開示された画像処理装置は、マクロ情報からその該当機能に関する情報を削除し、機能の設定値を変更するため、画像処理装置がマクロ情報に従い処理を実行できても、ユーザが期待する処理結果や結果物が得られるとは限らないという問題がある。例えば、カラーコピー機能を有する機器で設定されたマクロ情報が、カラーコピー機能を持たない機器に登録された場合、特許文献1に記載の画像処理装置はマクロ情報のカラーコピー機能に関する記述を白黒コピーに変更するため、ユーザが期待するカラーの印刷物は得られない。また、例えば、FAX送信機能を有する機器で設定されたマクロ情報が、FAX機能を有さない機器に登録された場合、特許文献1に記載の画像処理装置はマクロ情報をどのように変更してもFAX送信できない。このように、画像処理装置が削除又は変更したマクロ情報が使用する機能が重要な機能の場合、マクロ情報に設定されているはずの処理そのものが実行できなくなるという問題がある。本発明は、上記課題に鑑み、マクロ情報に設定された機能を登録先の機器が有していない場合でも、ユーザが期待する処理結果が得られる情報処理システムを提供することを目的とする。本発明は、複数の情報処理機器がネットワークを介して接続された情報処理システムにおいて、一連の処理の処理毎に自機又は他機が処理の担当機器として登録された処理実行情報を、処理実行情報記憶手段又は可搬型の記憶メディアから読み出す処理実行情報読み出し手段と、第1の情報処理機器の機器機能構成情報が記憶された機器機能構成情報記憶手段と、処理実行情報に含まれる前記処理に必要な機能が、前記機器機能構成情報に登録されているか否かに応じて前記処理毎に実行の可否を判定する機能構成判定手段と、第2の情報処理機器をネットワーク内から検索する検索手段と、前記機能構成判定手段が実行できないと判定した前記処理に必要な機能を有しているか否かを前記第2の情報処理機器に問い合わせる問い合わせ手段と、前記第1の情報処理機器が実行できる前記処理の担当機器を前記第1の情報処理機器に、前記第1の情報処理機器が実行できない前記処理の担当機器を、該処理に必要な機能を有する前記第2の情報処理機器に変更する処理実行情報変更手段と、を有することを特徴とする。処理実行情報に設定された機能を登録先の機器が有していない場合でも、ユーザが期待する処理結果が得られる情報処理システムを提供することができる。以下、本発明を実施するための形態について図面を参照しながら説明する。図1は、本実施形態の画像形成装置MFP:MultifunctionPeripheralの概略を説明する図の一例である。MFP1マクロ情報登録済み:機能A,BMFP2マクロ情報登録先:機能AMFP3連携機器:機能BユーザがMFP1に登録したマクロ情報特許請求の範囲の処理実行情報に相当には、機能Bを使用する処理機能Bの実行が設定されている。次に、ユーザがマクロ情報を登録しようとしたMFP2は機能Bを有していない。しかし、他のMFP1、3が機能Bを有しているので、MFP2は他の機器と連携すれば機能Bを実行することができる。そこで、本実施例のMFP2は、マクロ情報の設定を、機能Bを機器連携により実行するという設定に変更してMFP2にマクロ情報を登録する。こうすることで、MFP2がマクロ情報に設定された機能Bを有していない場合でも、ユーザはMFP2を操作して期待する処理結果又は印刷物などの結果物以下、単に処理結果というを得ることができる。ある機器が他機器と連携して実行するとは、ある機器とネットワークで互いに通信可能に繋がった一台以上の他の機器が、1つのジョブ入力から出力までの一連の処理に必要な機能を分担または分散して行うことをいう。例えば、複数の機器が連携してFAX送信する場合、FAX送信機能を持たない機器が原稿を読み取り画像データを作成し、FAX送信機能を持つ別の機器へ送信して、その機器がFAX送信することで、機器同士が連携して処理を実現する。また、MFP2は、マクロ情報に連携処理が含まれている場合、ユーザがマクロ情報をMFP2に登録する際に、連携処理を自機MFP2による処理に変更することもできる。図2は、本実施形態の画像形成装置MFPの概略の別の一例を説明する図の一例である。MFP1マクロ情報機能C他の機器を利用:機能A,BMFP2マクロ情報登録先:機能CMFP3連携機器:機能B、CMFP1に登録されているマクロ情報には、MFP1にはない機能Cを他の機器と連携して実行すると設定されている。ユーザがマクロ情報を登録するMFP2は機能Cを有しているので、MFP2はマクロ情報の実行のためにMFP1と連携する必要はない。このため、MFP2は、マクロ情報の設定を、他の機器と連携するのでなく自機の機能Cを用いて実行するという設定に変更してMFP2にマクロ情報を登録する。こうすることで、MFP2は他の機器MFP1と通信等することなく短時間で機能Cを実行することができる。以上のように本実施形態のMFPは、マクロ情報に設定された機能の実行を登録先の機器が有しているか否かに応じて、連携処理により実行するとマクロ情報を変更したり、自機により実行するとマクロ情報を変更するので、ユーザがマクロ情報を操作対象のMFPに登録すれば期待する処理結果を得ることができる。構成図3は、MFP100のハードウェア構成図の一例を示す。本実施形態においては、各MFP100が、それぞれマクロ情報を取り出す機器以下、MFP1という、他の機器ここではMFP1のマクロ情報を取り入れる機器以下、MFP2という、及び、MFP1又は2から見た連携機器又は連携候補の機器以下、MFP3というに該当する。なお、本実施形態ではMFP100を例にして説明するが、アプリケーションソフトが稼働する機器や情報処理装置であればMFPである必要はない。また、MFP1で登録されたマクロ情報を、MFP2でも登録可能とするため各機器や情報処理装置は同種であることが好ましいが、MFP100とパーソナルコンピュータのように異なる機器や情報処理装置が機能連携することを否定するものではない。各MFP1~3は、CPU11、RAM12、ROM13、HDD14、ネットワーク通信制御部16、操作部17及びメディア装着部15を有する。CPU11は、RAM12に記憶されたプログラム21を実行し、MFP内の各部の制御やデータの演算加工を行う。RAM12は、CPU11が実行するプログラム21やデータを一時的に記憶する作業メモリである。ROM13には、MFPの初期設定など各種の設定値が記憶されている。HDD14にはMFP全体を制御するプログラム21や、MFP1~3が有する機能を実現するアプリケーションプログラムなどが、関連データとともに記憶されている。ネットワーク通信制御部16は、有線又は/及び無線回線などのデータ伝送路により構築されたLANLocalAreaNetwork、WANWideAreaNetwork、インターネットなどのネットワークを介して他の機器と通信する通信装置である。操作部17は、キースイッチハードキーとGUIGraphicalUserInterfaceのソフトウェアキーを含むとタッチパネル機能を備えたLCDLiquidCrystalDisplayとを有し、ユーザが、MFP1~3が有する機能を利用する際のUIUserInterfaceとなる。メディア装着部15は、USBメモリなどの記憶媒体を装着するための外部I/Fである。記憶媒体は脱着可能な可搬型の不揮発メモリであり、各種のプログラムを記憶した状態でメディア装着部15に装着されることで、ユーザがHDD14にプログラム21をインストールするために使用される。プログラム21は、また、ネットワーク通信制御部16を介して配布されることもできる。なお、MFP1マクロ情報が取り出される機器は、MFP3連携機器又は連携候補の機器とネットワークを介して接続されていなくてもよいが、本実施形態では、マクロ情報が取り出されるMFP1が有しているマクロ情報が、MFP2,3と連携するものであった場合に図2の場合、特徴の1つを有することがあるため、図3ではMFP1もネットワークにつながっているものとしている。また、MFP3連携候補の機器は操作部17を有していなくてもかまわないケースもあるが、ここでは便宜上、操作部17が搭載された状態を図示している。また、図示する以外にMFP1~3は、印刷部プロッタや原稿読み取り部スキャナを有する。印刷部は、レーザービームを用いた電子写真プロセス露光、潜像、現像、及び転写のプロセスやインクの液滴を吐出するプロセスにより、画像データを転写紙印刷用紙に出力印刷する。原稿読み取り部は、CCDChargeCoupledDevicesやCMOSなどの光電変換素子からなるラインセンサと、A/Dコンバータと、これらを駆動する駆動回路とを備え、原稿読み取り面コンタクトガラス上にセットされた原稿をスキャンすることでRGB各8ビットのデジタル画像データを生成する。図4aはMFP2の機能ブロック図の一例を、図4bはMFP3の機能ブロック図の一例を、それぞれ示す。このような機能ブロックは、CPU11がHDD14に記憶されたプログラム21を実行することや、LSIや基板などのハード的手段とが一部又は全体にわたって協働して実現される。マクロ情報が新たに登録されるMFP3の機能ブロックは2つしかないが、これは主に必要な機能を図示したためで、MFP3もMFP2と同様の機能を有している。MFP1については機能ブロック図を省略したが、MFP1も図4aと同様の機能ブロックを有している。マクロ登録部31は、マクロ情報を永続化領域マクロ情報DB37に記憶する。マクロ情報DB37はHDD14に実装されることが多いが、MFP2が読み出し可能な記憶媒体であればよい。マクロ情報は後述するマクロ復元部により復元され、実行可能な態様に変換され、アプリケーションプログラムにより実行される。以下、マクロ情報に設定された機能の実行や一連の処理の実行を、マクロの実行マクロを実行するなどという場合がある。マクロの実行に機器連携が必要となる場合があるが、マクロの実行の主体はマクロ情報が登録されているMFP100であるマクロの実行主体がMFP2でも、機能の実行主体はMFP1,3となる場合がある。通信部32は、ネットワークを介して他のMFPMFP2の通信部32はMFP3と、MFP3の通信部32はMFP1と種々の情報の送受信を行う。検索部33は、自機=MFP2と連携して動作可能な機器=MFP1,3をネットワーク内から検索する。この機器を連携候補機器という。機能構成判定部34は、マクロ情報に設定された機能と設定値が、自機であるMFP2において実行可能か否かを判定する。判断部35は、マクロ情報に含まれる一連の処理で必要な各機能について、機能毎にどの機器自機であるMFP2又はどれかの連携候補機器で行うのかを判断する。マクロ変更部36は、マクロ情報の設定を変更する。<マクロ情報>図5は、マクロ情報のデータ構造の一例を示す図である。マクロ情報は機能毎に設定値と、実行する機器である担当機器と、連携可能か否か、が登録された情報である。機能は、ユーザが要求するジョブに含まれる一連の処理に必要な機能である。機能は入力、編集加工、及び、出力の3つの段階に区分することで取り扱いに汎用性をもたらすことが容易になる。入力の機能としては、例えば、不図示の原稿読み取り部による原稿読み取り機能画像データの生成、ネットワークを介してパーソナルコンピュータなどから送信されHDD14に記憶されている文書データを読み出す機能、USBメモリから文書を読み出す機能、又は、FAXにより受信したデータを入力とする機能、等が挙げられる。編集の機能としては、入力されたデータに対する各種の画像変換機能例えば、集約、拡大又は縮小、又は、入力されたPostScriptデータをビットマップデータに変換して出力する機能レンダリング等、が挙げられる。出力の機能としては、編集加工されたデータを不図示の印刷部に出力印刷させる機能、編集加工されたデータをHDD14に保管する機能、編集加工されたデータを電子メールに添付して送信する機能、編集加工されたデータをFAX送信する機能、編集加工されたデータをパーソナルコンピュータに送信する機能、又は、編集加工されたデータを操作部17にプレビュー表示する機能、等が挙げられる。図示する例えば、両面読み取りという項目は、連携が×なので、マクロ情報が登録されていたMFP1に両面読み取り機能が存在しているということを示す。集約宛先入力直接送信という項目は、連携が○なので、マクロ情報が登録されていたMFP1にこれらの機能が搭載されていなかったことを示す。設定値は、入力、編集、出力の各機能を実行する際に必要な又は設定可能であるために設定されていた具体的な値パラメータを示す。例えば、両面読み取りの取りうる設定値はする/しないであり、図のジョブの例ではユーザはするという値を設定しているということを示す。また、集約の取り得る設定値は例えば2in1/4in1/8in1であり、図のジョブの例ではユーザは2in1という値を設定しているということを示す。また、宛先入力の取り得る設定値は例えばユーザ名/FAX番号であり、図のジョブの例ではユーザはxxxxxxxxというFAX番号を設定しているということを示す。また、直接送信の取り得る設定値は例えばする/しないであり、図のジョブの例ではユーザはしないという値を設定しているということを示す。なお、直接送信のするとは、FAX送信の前に蓄積しておき夜間などの指定された時刻に送信を開始するのでなく、原稿読み取り部が読み取った画像データを速やかに送信することをいう。担当機器は、その機能の実行をどの機器が担当しているかを表す。図では両面読み取りの担当機器はMFP1となっており、集約宛先入力直接送信の担当機器はMFP2になっている。これは、両面読み取り機能はMFP1が行い、宛先入力FAX送信はMFP2が行うということを示している。よって、このマクロ情報は、機器連携により処理される機能を含むことになる。連携は、マクロ情報が登録されているMFP1から見て、その機能が機器連携により処理される機能か否かを示す。例えば、両面読み取りスキャンは自機であるMFP1が行うので、連携に×が設定されている。集約宛先入力直接送信はMFP2が行うため、連携には○が設定されている。<機器機能構成情報>図6は、機器機能構成情報341の一例を示す図である。機器機能構成情報341は、各MFPが有する機能及び機能毎に設定可能な設定値である。MFP2が機能を自機と他の機器とに振り分けるためには、MFP2が自機及び他のMFP1,3の機能と設定可能な設定値を取得していることが好ましい。このため、各MFP1~3は図示するような機器機能構成情報341をROM13やHDD14に記憶している。なお、集約のように機能によっては複数の設定可能値が存在する。例えば、ユーザがMFP1に登録されていたマクロ情報をMFP2に登録する場合、MFP2の機能構成判定部34は、マクロ情報と自機の機器機能構成情報を比較して、機能毎に自機で実行可能な否かを判定する。図7は、機能構成判定部34による判定結果機能構成判定結果情報を模式的に示す図の一例である。機能構成判定結果情報は、マクロ情報に実行可否が追加されたデータ構造になっている。実行可否は、マクロ情報を取り入れるMFP2が、マクロ情報に設定された各機能を自機で実行可能かどうかを示し、○実行できる又は×実行できないにより示されている。ここでマクロ変更部36は、実行可否が○の機能の担当機器を自機すなわちMFP2に変更する。これにより、自機で実行可能な機能は自機を担当機器にすることができる。図の機器構成判定結果情報は、MFP2が自機では集約宛先入力直接送信を実行できないと判定したことを示している。この場合、判断部35は、自機では実行できない機能をどのMFPなら実行できるかを判断する必要があるため、他のMFP1,3に自機が実行できない機能が実行可能かどうかを問い合わせる。<問い合わせ情報、問い合わせ結果情報>図8は、問い合わせ情報の一例を示す図である。問い合わせ情報は、連携候補機器検索部33により検索された他のMFP1,3に問い合わせる際にMFP2が送信する情報である。マクロ情報を取り入れるMFP2の判断部35は、自機では実行できない機能を実行できるか否かを問い合わせるため、連携候補機に対して問い合わせ情報を送信する。図示するように、MFP2が実行できない機能のみを送信することで、通信時間を短縮できるが、図7の機能構成判定部34による機器構成判定結果情報の全てを送信してもよい。連携候補機器であるMFP1、3の機能構成判定部34は、問い合わせ情報を受信すると、問い合わせを受けた機能を自機で実行可能か否かを判定し、問い合わせ結果情報を、問い合わせ情報を送信したMFP2に送信する。図9は、問い合わせ結果情報の一例を示す図である。問い合わせ結果情報は、問い合わせ情報に実行可否が追加されたデータ構造となる。実行可否は、機能毎に連携候補機器が該機能を実行できるか機能構成を持っているか否かを示す。実行できる場合は○となり、できない場合は×が設定される。MFP1,3の機能構成判定部34は、自機の機器機能構成情報341を読み出し、問い合わせ情報にて問い合わせを受けた機能を有しているか否かを判定し、問い合わせ結果情報を生成する。図では連携候補機器MFP1,3のどちら又は両方でもよいは2in1の集約、宛先入力直接送信が可能であることが示されている。マクロ情報を取り込むMFP2は、問い合わせ結果情報に基づきマクロ情報を変更してマクロ情報DB37に登録する。マクロ情報の変更図10は、マクロ情報を取り入れるMFP2と連携候補機器の処理の流れを示すアクティビティ図の一例である。まず、マクロ登録部31は、MFP1に登録されていたマクロ情報をMFP1のマクロ情報DB37又は記憶媒体18から読み出して、マクロ登録処理を開始するS10。開始のトリガは、ユーザがMFP2の操作部17を操作してMFP1のマクロ情報を呼び出す操作を入力したことや、ユーザが記憶媒体18にMFP1のマクロ情報を複写してMFP2のメディア装着部15に装着しMFP2の操作部17を操作してマクロ情報を登録する操作を入力することである。次に、MFP2の機能構成判定部34は、取り込む対象のマクロ情報の各機能を自機で実行可能か否かを判定するS20。この判定のアルゴリズムについて、データフローを用いて説明する。図11は、マクロ情報の各機能を自機で実行可能か否かの判定を説明する図の一例である。図11aはマクロ情報を、図11bは機器機能構成情報をそれぞれ示す。MFP2の機能構成判定部34は、マクロ情報の各機能毎に、機器機能構成情報と比較して、各機能を自機で実行できるか否かを判定する。具体的には、機能構成判定部34は、マクロ情報にある機能と設定値の組み合わせが、マクロ情報を取り入れるMFP2の機器機能構成情報の機能と設定可能値に含まれるか否かにより、実行可否を判定する。マクロ情報にある機能と設定値の組み合わせが機器機能構成情報に含まれていれば実行可能と判定し、含まれていなければ実行不可と判定する。判定の結果、実行可能となった機能について、マクロ変更部36はマクロ情報の機能担当の項目にマクロ情報を取り入れる機器=MFP2を、また、連携の項目に×を設定することで、マクロ情報を変更する。図11cは、変更されたマクロ情報の一例を示す。図11aとcを比較すると明らかなように、集約機能の担当機器がMFP1からMFP2に、連携が○から×に、それぞれ変更されている。図10に戻り、判断部35は、自機でマクロ情報に設定された機能を実行可能か否かを判断するS30。判断部35が、すべての機能が自機で実行可能と判断すると、マクロ登録部31はそのままマクロ情報を自機に登録するS40。判断部35が一連の処理に必要なすべての機能を自機で実行することができないと判断すると、マクロ登録失敗となる。これは、入力、編集、加工に1つも実行できる機能がないことになるので、マクロ情報を取り入れる機器=MFP2がマクロを全く実行できないためそのように判断することとした。この場合でも機器連携を使用すればMFP2がマクロを実行することは可能であるが、本実施形態ではマクロ登録失敗と判定することとする。判断部35が、一部の機能が自機で実行不可と判断すると他のMFP1,3と連携が必要な場合、図11cに示したように、マクロ変更部36は自機で実行可能な機能についてはマクロ情報を変更するS50。そして、自機で実行できない機能を実行できる連携候補機器を探すため、検索部33が連携候補機器を検索するS60。この検索は、検索部33がネットワークに接続された全てのMFPに対し通信を開始し、応答のあった連携候補機を検出することで行われる。予め、連携候補機器の候補をリストにして記憶しておき、選択的に通信してもよい。そして、判断部35は、自機で実行できない機能を集めて、問い合わせ情報を作成し、機能を実行する連携機器を決定するために、各連携候補機器に問い合わせ情報を送信するS70。図11dは問い合わせ情報の一例を示す。図11bの機器機能構成情報によればMFP2は変倍率の設定可能値として25~200であるのに対し、マクロ情報の変倍率は400になっている。このため、機能構成判定部34は、400の変倍率は実行不可と判定し、機能を変倍率、設定値を400とする問い合わせ情報を連携候補機器に送信する。連携候補機器は問い合わせ情報を受信し、連携候補機器の機能構成判定部34は問い合わせされた各機能と設定値が実行可能か否かを判定するS80。図12は機能構成判定部34による判定を説明する図の一例である。図12aは問い合わせ情報を、図12bは機器機能構成情報をそれぞれ示す。連携候補機器の機能構成判定部34は、MFP2から連携候補機器へ送信された問い合わせ情報と、機能構成情報を比較して、各機能項目を実行できるかどうかを判定する。上述したように、問い合わせ情報に記述されている機能と設定値の組み合わせが、連携候補機器の機能構成情報の機能と設定可能値に含まれているか否かに応じて実行可否を判定する。問い合わせ情報の機能が変倍率で設定値が400であるのに対し、機器機能構成情報の機能には変倍率が含まれ、設定可能値は25~400となっている。このため、連携候補機器の機能構成判定部34は、実行可能と判定し、実行可否情報を足した問い合わせ結果情報をMFP2外部機器のマクロを取り入れる機器へ送り返す。図12cは問い合わせ結果情報の一例を示す。実行可否には実行可能を意味する○が設定されている。図10に戻り、MFP2の判断部35は、問い合わせ結果情報に基づき、問い合わせ先のMFP1、3がMFP2が実行できない機能を実行可能か否かを判定するS90。問い合わせ結果情報を受信したMFP2の判断部35は、実行可否が○となっている機能について、連携候補機器で実行可能と判定できるので、マクロ変更部36は実行可否が○となっている機能の機能担当を、連携候補機器の識別情報へ書き換えるS100。連携候補機器をMFP3とすれば、機能担当にはMFP3が設定される。これにより、マクロ情報が変更される。図12dは変更後のマクロ情報の一例を示す。図11dでは集約という機能について、担当機器がMFP2に変更されていたが、図12dではさらに、変倍率という機能について、担当機器がMFP3に変更されている。なお、400に変倍する処理を実行する機器はMFP3となるので、変倍率という機能の連携には○が設定される。判断部35は、問い合わせと実行可能か否かの判定をマクロ情報に含まれるすべての機能の機能担当が決定されるまで繰り返す。判断部35は、問い合わせ情報で問い合わせた全ての機能について、機能担当が決定されたか否かを判定するS110。全ての連携候補機器から問い合わせ結果情報を受信すると、判断部35は全ての連携候補機器について判断したと判定し、問い合わせ情報で問い合わせた機能の機能担当が決まっていない機能が残っているか否かを判定するS120。機能担当が決まっていない機能が残っていた場合、判断部35はマクロ情報を実行不可と判定する。この場合は、マクロ登録が失敗したことになる。機能担当がすべて決まった場合、判断部35は実行可と判断して、そのマクロ情報をマクロ情報DB37に登録する。以上のようにして、図10のアクティビティ図が終了し、マクロ情報を取り入れるMFP2は必要であればマクロ情報を機器連携により実行されるように変更してマクロ情報DB37に登録することができる。詳細シーケンス図以上のように、MFP2マクロ情報を取り入れる機器がマクロ情報を取り入れる際、取り入れたものの取り入れたマクロを実行できないことがないことを保証する。また、マクロがどのMFPで実行されても、マクロの実行により得られる処理結果が同じになることを保証する。図13のシーケンス図は、このようなマクロ情報の取り込み方法を詳細に説明する図の一例である。1マクロ情報を取り入れるMFP2がマクロ情報を読み出してから、マクロを実行するにあたり、必要な機能を有しているか否かを判断するまでユーザがMFP2マクロ情報を取り入れる機器にマクロ情報を取り入れる操作を行うと、取り入れたマクロ情報はマクロ登録部31の処理対象となる。S1:マクロ登録部31はマクロ情報に設定された機能を実行するにあたり必要な機能が、マクロ情報を取り入れた機器に存在するか否かを判定するため、機能構成判定部34にマクロ情報を送出し、機能構成の判定を指示する。S2:機能構成判定部34はマクロ情報と自機マクロを取り入れる機器の機器機能構成情報を比較することで、マクロ情報で必要な機能を自機が有しているか否かを判定する。S3:機能構成判定部34はその判定結果である機能構成判定結果情報をマクロ登録部31に送出する。S31:マクロ登録部31は判断部35に対して、機能構成判定結果情報とマクロ情報を送出し、マクロ情報を自機で実行できるか連携が必要かの判断を要求する。S33:判断部35はマクロ情報と機能構成判定結果情報とを比較して、機能毎に自機で実行可能か否かの判断結果情報を生成する。S34:判断部35は、判断結果情報をマクロ登録部31に送出する。2マクロ情報変更処理S4:自機マクロを取り入れる機器において、マクロ情報に設定された機能のうち実行可能な機能があった場合、マクロ登録部31は判断結果情報とマクロ情報をマクロ変更部36に送出する。S5:マクロ変更部36は、自機で実行可能な機能の担当機器に自機の識別情報を設定し、連携に×を設定することで、マクロ情報を変更する。また、自機で実行不可な機能の連携に○を設定する。S6:マクロ変更部36は変更したマクロ情報をマクロ登録部31に送出するので、マクロ登録部31は変更されたマクロ情報をマクロ情報DB37に登録する。3連携候補機器の検索S7:マクロを実行するにあたり、他の機器との連携が必要な場合自機だけではマクロを実行できない場合、マクロ登録部31は、検索部33に連携候補機器の検索を指示する。S8:検索部33は通信部32を用いて自機と連携可能な機器を検索する。連携可能な機器は、ネットワークに接続された全てのMFP、ネットワークに接続された全てのMFPのうち応答があった機器、又は、予め自機に登録されたMFPのいずれもでもよい。S9~S12:検索の結果、検索部33は検索により応答のあった連携候補機器の識別情報をマクロ登録部31に送出する。4自機で行えない機能について、連携候補機器が行うようにマクロ情報を変更マクロ登録部31は、検索の結果見つかった連携候補機器すべてに対して下記処理を順に実施する。なお、複数の連携候補機器から連携機器をどのように選択するかによって、必ずしも連携候補機器すべてに対して下記処理が実行されないこともある。S13:マクロ登録部31は判断部35に連携候補機器の識別情報、問い合わせ情報、及び、マクロ情報を送出する。S14~S15:判断部35は、通信部32を介して、連携候補機器に問い合わせ情報を送信する。S16~S17:問い合わせ情報を受信した連行候補機器の機能構成判定部34は、自機の機器機能構成情報と問い合わせ情報を比較し、問い合わせを受けた機能と設定値を自身が実行可能か否かを示す問い合わせ結果情報を生成し、通信部32を介してMFP2に送信する。S18~S19:判断部35は通信部32を介して問い合わせ結果情報を受信する。S20~S21:判断部35は問い合わせ結果情報に基づき、マクロ情報の担当機器や連携を変更する必要があるか否かを判断し、その判断結果である判断結果情報をマクロ登録部31に渡す。S22:マクロ登録部31は判断結果情報からマクロ情報の変更が必要であると判定した場合連携により機能を実行できる場合、マクロ変更部36に判断結果情報とマクロ情報を送出してマクロ情報の変更を指示する。S23~S24:マクロ変更部36は、担当機器を連携候補機器に変更して、変更したマクロ情報をマクロ登録部31に送出する。S25:マクロ登録部31は変更されたマクロ情報を判断部35へ送出し、MFP2がマクロを実行可能か否かの判断、すなわち全ての機能について担当機器が決まったか否かの判定を要求する。S26:判断部35は、マクロ情報に基づく機能を実行可能か否かを判断する。判断部35は、マクロ情報の機能のうち連携しても実行できない機能が1つでもある場合、マクロを実行できないと判断し、それ以外の場合、マクロを実行できると判断する。S27:判断部35は判断した結果であるマクロ実行可否判断結果通知をマクロ登録部31に渡す。マクロ登録部31はマクロ実行可否判断結果通知を受けて、マクロの実行が不可の場合、マクロ登録情報を削除する。すなわち、実行不可であれば、マクロ情報DB37に登録されたマクロ情報を削除することで実行のできないマクロ情報が登録されたままとなることを防止する。これによりHDD14などのリソースの圧迫を回避できる。また、マクロが実行不可と判定された場合、マクロ登録部31はエラーメッセージを操作部17に表示するなどしてユーザにマクロ情報を登録できない旨を通知する。ユーザはこのメッセージを目視して後述の実施例で説明する適切な処置が可能になる。なお、マクロが実行可能な場合、マクロ情報はマクロ情報DB37に登録されたままである。以上、説明したように本実施形態のMFPは、マクロ情報に設定された機能を登録先の機器MFP2が有していない場合でも、マクロ情報に他の機器MFP3と連携して機能を実行すると設定することで、ユーザはマクロ情報を機器MFP2に登録して期待する処理結果を得ることができる。MFP2が取り込むマクロ情報に、すでに機器連携による機能の実行が設定されている場合、マクロ情報を変更する必要がない場合がある。例えば、MFP1のマクロ情報において、ある機能をMFP1がMFP3と連携して実行すると設定されている場合である。この場合、MFP2はマクロ情報を変更しなくても、MFP3と連携して該機能を実行できる。そこで、本実施例では、自機と連携可能な連携候補機器の中に、マクロ情報の中で連携先になっている連携機器がある場合、その機器をそのまま連携機器とするMFP2について説明する。こうすることで、MFP2は連携機器を早く見つけることができ、連携機器に依存したデータ例:アドレス帳などをそのまま利用することができる。概略を説明すると、MFP2の機能構成判定部34がマクロ情報について連携候補機器と連携実行が必要と判定した場合、その機能について、判断部35が変更前のマクロ情報でも連携実行が必要であったかどうかを判定することにする。具体的には、MFP2の判断部35は、変更前のマクロ情報と連携の必要不必要に応じて連携の設定が変更されたマクロ情報各機能について自機で実行可能か否かを判定済みのマクロ情報を比較し、後者のマクロ情報で連携実行が必要な機能について、前者のマクロ情報では連携実行が必要であったかを調べる。図14は、マクロ情報を取り入れるMFP2と連携候補機器の処理の流れを示すアクティビティ図の一例である。図14において図10と同一ステップの説明は一部省略する。図14では、ステップS50~S60の間にステップS52、54が含まれる。S52:判断部35は、連携が必要な機能が、変更前のマクロ情報でも連携により実行が可能であったか否かを判定する。図15はS52の判定を説明する図の一例である。図15aは変更前のマクロ情報を、図15bは自機で実行可能かどうかを判定済みのマクロ情報をそれぞれ示す。図15bに示す、機能について自機で実行可能かどうかを判定済みのマクロ情報において、連携が○になっている機能が、連携が必要な機能である。連携実行が必要と判断された機能と設定値の組は、集約2in1、宛先入力××―××―×××FAX番号、及び、直接送信しないである。これと変更前のマクロ情報を比較すると、集約2in1について、変更前から実行のために連携が必要であったことが分かる。つまり、MFP1は集約2in1という機能を他の機器MFP3と連携して実行していた。S54:連携が必要な機能のうち、変更前から連携により実行されていた機能があった場合、判断部35は連携により実行されていなかった機能のみを検索の対象にする。すなわち、変更前から連携により実行されていた機能について、判断部35は変更前のマクロ情報の担当機器の設定をそのまま引き継ぐ。したがって、この機能については担当機器の変更が不要になる。図15aでは集約の担当機器はMFP3のままとすればよい。こうすることで、連携機器に依存したデータ例:アドレス帳などをそのまま利用することができる。例えば、変更前のマクロ情報において、宛先入力で機器に固有のアドレス帳のユーザ名が登録されていた場合、担当機器が変更されるとアドレス帳から該ユーザのFAX番号等を読み出す必要が生じる。マクロ情報の取込先の機器には同じユーザのアドレス帳が登録されているとは限らないためである。しかし、本実施例のように変更前のマクロ情報の担当機器の設定をそのまま引き継ぐことで、アドレス帳のユーザ名を参照可能になるので、マクロ情報の変更処理時間を短縮できる。また、連携が必要な機能の全てが、変更前から連携により実行されていた機能の場合、マクロ情報の変更はこれで終了である。連携が必要な機能のうち、変更前から連携により実行されていた機能でない機能については、ステップS60にて検索部33が連携候補機器を検索し、判断部35が連携候補機器に問い合わせ情報を送信するなど、実施例1と同様の処理が実行される。以上説明したように、本実施例によれば、マクロ情報の変更を最小限にして、連携の必要な機能の連携機器を短時間に見つけることができる。本実施例では、連携が必要な機能のうち、変更前から連携により実行されていなかった機能について、担当機器をマクロ情報が登録されていた機器とすることで、連携候補機器の検索を省略可能なMFP2について説明する。すなわち、変更前から連携により実行されていなかった機能はMFP1が自機で実行した機能なので、その機能の担当機器をマクロ情報を取り出したMFP1とすればよいので、担当機器を容易に決定できる。図16は、マクロ情報を取り入れるMFP2と連携候補機器の処理の流れを示すアクティビティ図の一例である。図16において図14と同一ステップの説明は一部省略する。判断部35は、連携が必要な機能が、変更前のマクロ情報でも連携による実行が可能であったか否かを判定する。この判定は実施例2で説明した図15と同様であるS52。連携が必要な機能のうち全ての機能が連携実行であった機能の場合図15aで連携が全て○だった場合は、MFP2は連携機器を探すため、それらの機能について、実施例1と同じく検索部33が連携候補機器を検索し、それ以降は請求項1と同じ処理を実施する。この場合、実施例2と同様に、全ての機能の担当機器をそのまま例えばMFP3とすることもできる。連携が必要な機能のうち連携実行でなかった機能が1つでもある場合は、マクロ情報を持っていたMFP1がその機能を実行可能であったということになる。このため連携実行でなかった機能について、マクロ変更部36は変更前のマクロ情報を元々持っていたMFP1を連携先の機器とするように担当機器を変更する。また、連携が必要な機能のうち、変更前から連携により実行されていた機能に対し、判断部35は連携実行でなかった機能のみを検索の対象にするS54。この場合、実施例2と同様に、変更前から連携により実行されていた機能について、担当機器をそのまま例えばMFP3とすることもできる。連携が必要な機能のうち全ての機能が連携実行でなかった機能の場合図15aで連携が全て×だった場合は、マクロ情報を持っていたMFP1が全ての機能を実行可能であったということになるので、マクロ変更部36は変更前のマクロ情報の担当機器をそのままにして、マクロ情報を取り出したMFP1を連携先にするようにマクロ情報を変更する。この場合は図16の処理が終了する。以上説明したように、本実施例によれば、実施例2と同様に、マクロ情報の変更を最小限にして、連携の必要な機能の連携機器を短時間に見つけることができる。実施例1で説明したように検索部33は複数の連携候補機器を検索する可能性がある。この場合、判断部35は複数の連携候補機器から問い合わせ結果情報を取得することになるが、複数の連携候補機器が同じ機能について実行可否を○に設定している場合がある。本実施例は、このような場合にMFP2が複数の連携候補機器から1つに連携機器を決定する手法を説明する。本実施例では、マクロ情報を取り込む機器であるMFP2が取り込んだマクロ情報が、複数の機器と連携する連携マクロであった場合例えば、MFP1がMFP3及び不図示のMFP4と連携してマクロを実行する場合、MFP2はマクロ情報を取り込む際に連携機器が1つで済むように連携機器を選択する。例えば、MFP3とMFP4のうち連携機器を1つに絞り込む。図17は、本実施例のMFP2の機能ブロック図の一例である。図17において図4と同一部には同一の符号を付しその説明は省略する。本実施例のMFP1~4は新たに単体実行可否判定部41を有する。単体実行可否判定部41は複数の問い合わせ結果情報を参照して、連携機器が1つになるように担当機器に設定する連携機器を決定する。図18aは、取り込み対象のマクロ情報変更前のマクロ情報の一例を示す図である。担当機器から明らかなようにMFP1はMFP3,4と連携してこのマクロ情報に設定された機能を実行している。このマクロ情報を取り込むMFP2の機器構成判定部34は、マクロ情報の入力について自機で実行可能であるが、編集機能について設定値が2in1の集約、出力機能について設定値がxxxxxxxxの宛先入力、及び、出力機能について設定値がしないの直接送信を自機では実行できないと判断したものとする。図19aはMFP3から取得した問い合わせ結果情報の一例を、図19bはMFP4から取得した問い合わせ結果情報の一例を、それぞれ示す。MFP3は宛先入力直接送信の実行可否が×であるが、MFP4は問い合わせされた機能の全てにおいて実行可否が○である。このため、MFP2の単体実行可否判定部41は、連携先の機器として、連携機器の数が1つになるようにMFP4を選択し、マクロ情報の担当機器を変更する。図18bは、マクロ変更部36が変更したマクロ情報の一例を示す。図18aと比較すると、MFP3が担当機器であった欄にMFP4と設定されている。こうすることで、MFP2が検索した2つ以上の連携候補機器が分担していたマクロ情報に設定された機能を、1つの連携機器で実行できるので、ジョブ実行時のネットワーク負荷を軽減させることができる。図20は、マクロ情報の取り込み方法を説明するシーケンス図の一例である。図20において図13と同一ステップの説明は省略する。S191:判断部35が問い合わせ結果情報を取得すると、判断部35は単体連携可否判定部41に全ての問い合わせ結果情報を送出する。すなわち、単体連携可否判定部41は問い合わせ結果情報のリストを取得できる。S192:単体連携可否判定部41は、複数の問い合わせ結果情報を参照して、連携機器が1つになるように担当機器に設定する連携機器を決定する。決定した連携機器を単体実行可否問い合わせ結果情報という。なお、連携機器の数が必ずしも1つにならない場合、単体連携可否判定部41は連携機器の数が最も少なくなるように担当機器に設定する連携機器を決定する。S193単体連携可否判定部41は、単体実行可否問い合わせ結果情報を判断部35に送出する。以降の処理は実施例1と同様である。すなわち、判断部35は単体実行可否問い合わせ結果情報に基づき、マクロ情報を変更する必要があるか否かを判断し、その判断結果である判断結果情報をマクロ登録部31に渡す。マクロ登録部31は連携により機能を実行できる場合、マクロ変更部36に判断結果情報とマクロ情報を送出してマクロ情報の変更を指示する。これによりマクロ変更部36はマクロ情報の担当機器を図18bのように変更できる。以上説明したように、本実施例によれば、連携機器の数を1つ又は最小にすることで、マクロ実行時のネットワーク負荷やマクロの実行時間を低減させることができる。実施例4では連携機器を1つに決定したが、本実施例では複数の連携機器をマクロ情報に登録しておき、マクロの実行時に1つの連携機器を決定するMFP2について説明する。図21は、本実施例のMFP2の機能ブロック図の一例である。図21において図4と同一部には同一の符号を付しその説明は省略する。本実施例のMFP2は新たにマクロ復元部42及び連携機器決定部43を有する。マクロ復元部42はマクロ情報をMFP2が実行可能なコマンドとパラメータに変換する。MFP2がコマンドとパラメータを実行することでマクロが実行される。連携機器決定部43はマクロ情報において1つの機能に設定されている担当機器が複数ある場合に、1つの機器を動的に連携機器に決定する。決定方法は種々あるが、マクロを実行するMFP2が、対象機能がすぐに実行できるかどうかという機器の使用状況を問い合わせ、すぐに機能を実行できるMFPをその機能の連携機器に決定する。入力に関する機能はなるべくMFP2マクロ情報を取り込む機器が実行するようにして、MFP2に担当させ、それ以外の編集や出力に関する機能は連携機器の数を少なくするという方針で担当機器を決定する。また、マクロ変更部36は実施例1でも存在したが、本実施例のマクロ変更部36はマクロ情報の担当機器に複数の連携機器を設定するという機能を有する。図22は本実施例のマクロ情報の変更を説明する図の一例である。図22aは判断結果情報を、図22bはマクロ変更部36が変更したマクロ情報の一例を示す。図示するように、両面読み取りの実行可否は○、集約の実行可否は×、宛先入力の実行可否は×、直接送信の実行可否は×、である。この場合、実施例1では判断部35が自機では実行できない機能について問い合わせ情報を連携候補機器に送信したが、本実施例では、判断部35がマクロ情報の全ての機能について問い合わせ情報を連携候補機器に送信する。これにより、マクロ情報を取り込む機器MFP2が機能を使用中でも、機器連携によりマクロを実行できる。例えば、両面読み取りはMFP1がMFP2も可能、集約はMFP1,3,4が、宛先入力はMFP1,3が、直接送信はMFP1が、それぞれ実行可能であるとの問い合わせ結果情報を、MFP2が受信した場合、MFP2のマクロ変更部36は図22bのようにマクロ情報を変更する。1つの機能に複数の連携機器の識別情報が対応づけられているので、連携機器決定部43はこの中から1つの連携機器を決定できる。例えば、の決定方法を採用した場合、連携機器決定部43は、入力機能両面読み取りはMFP2で、編集、出力機能は連携機器の数が最も少なくなるようにMFP1で実行すると決定する。このように、実行時に複数の担当機器から動的に連携機器を割り当てることが可能となる。図23は、マクロ復元部42が、マクロ情報に設定された機能の実行時に連携機器を決定する手順を示すアクティビティ図の一例である。図23の手順は例えばユーザが操作部17を操作してマクロ情報を指定しその実行操作を入力すると開始される。まず、マクロ復元部42は、マクロ情報DB37から復元する対象のマクロ情報を読み出すS210。マクロ復元部42は、マクロ情報に複数の担当機器が登録されているか否かを判定し、複数の機器が登録されていない場合、そのままそのマクロ情報の各機能をコマンドとパラメータに変換し、マクロ復元処理を完了するS220。マクロ情報に複数の担当機器が登録されている場合、マクロ復元部42は連携機器決定部43に連携機器を決定するよう要求するので、連携機器決定部43は機能毎に担当機器の使用状況を取得するS230。使用状況の問い合わせを受けた担当機器の機器構成判定部34は、機能毎に使用状況を回答するS240。使用状況は、例えば使用中か否かであるが、これに加えてジョブ実行の残り時間や進捗状況ジョブ全体のうち現在の進捗がどのくらいかを含めてもよい。連携機器決定部43は、ある機能について複数登録されている全ての担当機器について使用状況を取得する。全ての担当機器について使用状況を取得すると、連携機器決定部43は機能毎に機能を使用していない担当機器を優先的に連携機器に決定するS250。複数の担当機器がある機能を使用していない場合、マクロ情報への登録が早い順、又は、応答の早い順に連携機器を決定する。連携機器決定部43は機能毎に決定した連携機器をマクロ復元部42に通知する。これにより、マクロ復元部42は連携機器を決定し、機能の実行に必要なコマンドとパラメータを生成してマクロを実行できる。本実施例によれば、機能の担当機器として複数の機器をマクロ情報に登録することで、実行時に担当機器の使用状況等に応じて連携機器を決定することができる。そのため、マクロ情報に登録されている担当機器が1つ以上使用可能であれば、マクロ情報に設定された機能を実行することができ、担当機器が使用不可などの理由によりマクロ情報に設定された機能を実行できないという状況を減らすことができる。実施例5では連携機器決定部43が複数の担当機器から連携機器を決定したが、本実施例ではユーザが複数の担当機器から連携機器を選択するMFP2について説明する。図24は、本実施例のMFP2の機能ブロック図の一例である。図24において図21と同一部には同一の符号を付しその説明は省略する。本実施例のMFP2は新たに連携機器選択受付部44を有する。連携機器選択受付部44は、MFP2がマクロを実行する際に、ユーザにどの担当機器を利用するかを選択させ、その選択を受け付ける。マクロの実行時でなく、マクロの実行前例えば登録時に、ユーザに選択させることもできる。図25は、マクロ復元部42が、マクロ情報に設定された機能の実行時に連携機器を決定する手順を示すアクティビティ図の一例である。図25において図23と同一ステップの説明は省略する。マクロ情報に複数の担当機器が登録されている場合、連携機器選択受付部44はユーザに連携機器を選択させるS310。図26は操作部17に表示される選択画面の一例を示す図である。連携機器選択受付部44は、マクロ情報に複数の担当機器が登録されている機能毎に、図26aのような選択画面を表示する。すなわち、機能xx操作実行可能な機器の一覧を提示しますというメッセージ201と全ての担当機器の識別情報図の機器名203やアイコン202を操作部17に表示させる。ユーザは担当機器の識別情報により現実世界のどの機器かを判別できるので、機能を実行させるMFPを選択することができる。一番近い機器や、処理速度が一番速い機器最近導入された機器を選択するユーザが1つの担当機器を選択すると操作部17に接触すると、連携機器選択受付部44は選択された担当機器の識別情報を受け付ける。そして、図26bのような選択画面を表示する。図26bでは機能××は次の機器で実行しますというメッセージ301とユーザが選択した担当機器の識別情報303とアイコン302が表示されている。ユーザがOKボタン304を押下すると1つの機能について連携機器が決定される。連携機器選択受付部44はすべての機能について一意に連携機器が決定されるまで、図26abの選択画面を繰り返し表示する。連携機器選択受付部44は全ての担当機器について選択を受け付けると機能毎に選択された連携機器をマクロ復元部42に通知する。これにより、マクロ復元部42は連携機器を決定し、機能の実行に必要なコマンドとパラメータを生成してマクロ情報を実行できるS260。本実施例によれば、マクロ情報に設定された機能の実行時、ユーザが連携機器を任意に選択することができるので、ユーザの希望により、例えばユーザの位置に一番近い機器や、処理速度が一番速い機器を選択することが可能となり、利便性が向上する。実施例1では判断部35がマクロ情報を取り入れるMFP2が、自機又は連携によりマクロを実行可能か否かを判断した。しかし、例えば図10でマクロ情報の取り入れ失敗と判断された場合、MFP2はマクロ情報を取り込むことができない。この場合、ユーザが別のMFP3や4に移動して、マクロ情報の取り込みを再度行ってもよいが、操作が面倒である。そこで本実施例では、何らかの理由でMFP2がマクロ情報を取り込むことができない場合、別の機器にマクロ情報の登録を要求するMFP2について説明する。図27は、本実施例のMFP2の機能ブロック図の一例である。図27において図4と同一部には同一の符号を付しその説明は省略する。本実施例のMFP2は新たに操作実行可否判定部45及び操作実行機器選択受付部46を有する。操作実行可否判定部45は、マクロ情報を取り込めるか否かを判定する。マクロ情報を取り込めない場合とは、主に、図10でマクロ情報の取り入れ失敗と判断された場合である。また、判断部35が連携によりマクロ情報に設定された機能が実行可能と判定しても、実質的にMFP2がマクロを実行できない場合がある。例えば、マクロ情報に登録されている入力機能がUSBメモリやSDカードなど脱着可能な外部メディアである場合外部メディアに文書が記憶されている場合が挙げられる。MFP2に外部メディアのホストが存在しない場合、連携により担当機器が外部メディアのホストを有していれば、判断部35はマクロ情報に設定された入力を実行できると判定するが、実際にはユーザがUSBメモリなどと共に移動しないと文書を入力できない。このため、操作実行可否判定部45は、例えば、入力について自機で実行できない機能がある場合、マクロを実行できない、すなわちマクロ情報を取り込めないと判定する。操作実行機器選択受付部46は、マクロ情報を登録可能なMFP3が複数存在する場合に、複数のMFP3を操作部17に表示して、ユーザから登録先のMFP3の選択を受け付ける。こうすることで、ユーザが移動しなくても互いに連携するMFPのいずれかにマクロ情報を登録することができる。図28は、MFP2が自機にマクロ情報を登録する手順を示すフローチャート図の一例である。まず、マクロ登録部31は、マクロ情報をMFP2に取り入れ、マクロ登録処理を開始するS10。次に、MFP2の機能構成判定部34は、取り込む対象のマクロ情報の各機能を自機で実行可能か否かを判定するS20。この判定のアルゴリズムは実施例1ですでに説明したとおりである。次に、操作実行可否判定部45は、機能構成判定部34が行った自機でマクロ情報に含まれる機能を実行できるか否かの判定結果に基づき、該MFP2がマクロを実行が可能か否かを判定するS410。ここでは、入力の機能を全て自機であるMFP2が実行可能か否かに基づき判定するものとする。操作実行可否判定部45がマクロ情報に含まれる機能を実行可能であると判定した場合、図10のステップS30判断部が自機で実行可能かどうかを判断する以降の手順が実行される。一方、操作実行可否判定部45がマクロ情報に含まれる機能を実行可能でないと判定した場合、検索部33が操作実行可能な機器を検索するS420。すなわち、1つの機能でなくマクロ情報の全体を実行可能な機器を検索することになる。このため、検索部33は、通信可能な全ての機器に対してマクロ情報を送信し、そのマクロ情報を該機器が実行可能か否かを問い合わせる。マクロ情報を受信した他の機器は、ステップS20、S410及び図10のS30以降の処理を実行して、マクロを実行可能か否か判断するS430。当然ながら、各機器は他の機器と連携してマクロ情報を実行することもある。マクロ情報を受信した各機器は判断結果をMFP2に送信する。操作実行可否判定部45は検索された全てのMFPから判断結果を受信する。そして、全てのMFPから判断結果を受信すると、操作実行機器選択受付部47がマクロ情報に含まれる機能を実行可能な機器の一覧を操作部17に表示するS440。図29は操作部17に表示される選択画面の一例を示す図である。操作実行機器選択受付部47は、マクロ情報に含まれる全ての機能を自機又は連携して実行可能な担当機器の識別情報図の機器名402やアイコン403及び実行可能な機器の一覧を提示しますというメッセージ401を操作部17に表示させる。ユーザはマクロ情報を登録する機器を選択することができるS450。ユーザが1つのMFPを選択すると操作部17に接触すると、操作実行機器選択受付部46は選択されたMFPの識別情報を受け付ける。そして、図29bのような選択画面を表示する。図29bでは次の機器に対してマクロ登録を行いますかというメッセージ501とユーザが選択した機器の識別情報502とアイコン503が表示されている。ユーザがOKボタン504を押下すると、操作実行機器選択受付部46はユーザが選択した機器にマクロ情報を送信するS460。これにより、マクロ情報に含まれる全ての機能を実行できるMFPがマクロ情報を受信したことになるので、このMFPはマクロ情報をマクロ情報DB37に登録するS470。本実施例によれば、マクロ情報を取り込むMFP2がマクロを実行できない場合、実行が可能なMFPを検索し、ユーザに提示するので、ユーザがマクロ情報を実行できるMFPを新たに探して、その機器へ移動する手間を省くことができる。実施例7ではユーザがマクロ情報の登録先を選択したが、本実施例ではマクロ情報の登録先を自動的に決定するMFP2について説明する。図30は、本実施例のMFP1~4の機能ブロック図の一例である。図30において図27と同一部には同一の符号を付しその説明は省略する。本実施例のMFP2は新たに操作実行機器決定部47を有する。操作実行機器決定部47は、マクロを実行可能なMFPが複数存在する場合に、MFP2がマクロ情報を登録させる1つの機器を決定する。登録先のMFPを選択する基準として、以下のような基準がある。機器の利用回数が多いものを優先的に決定する。機器の利用回数とは、連携して実行されるジョブの実行回数以下、連携ジョブ実行回数というとする。図31は連携ジョブ実行回数のデータ構造の一例を示す。各MFPは、他のMFPが機器連携してジョブを実行する際に、何らかの機能を提供する毎に連携ジョブ実行回数をカウントアップする。したがって、機器連携で機能を提供する機器ほど連携ジョブ実行回数が大きくなる。操作実行機器決定部47は、連携ジョブの実行回数を他の機器から取得して、この回数が大きい機器を優先的に選択する。マクロ情報の取込先の機器MFP2と物理的距離が小さい機器を優先的に決定する。なお、物理的距離を比較するため、各MFPは他のMFPとの距離情報を予めHDD14に記憶しておく。またはMFPにGPS受信機を搭載しておき、GPS受信機が検出した位置情報を利用してもよい。応答が最も速い機器を優先的に決定する。なお、~のいずれの場合も、操作実行機器決定部47は元々、マクロ情報が登録されていた機器を選択対象から除外する。このため、操作実行機器決定部47は、マクロ情報に設定されたマクロ情報の生成元の機器の識別子を参照し、該当する機器をマクロ情報の登録先から除外し選択する。図32はマクロ情報に設定された生成元の機器の識別子を示す図の一例である。ここでは、生成元と登録元を同様の意味で使っている。図32ではマクロ情報を生成した機器ID=MFP1となっている。操作実行機器決定部47がMFP1をマクロ情報の登録先から除外することで、元の機器にマクロ情報を戻して登録すること、例えば、2重に登録することを防止できる。図33は、MFP2が自機にマクロ情報を登録する手順を示すフローチャート図の一例である。図33において図28と同一ステップの説明は省略する。図33では、ステップS430で、操作実行機器決定部47が検索された全てのMFPから判断結果を受信する。この時、操作実行機器決定部47は連携ジョブ実行回数も受信する。そして、操作実行機器決定部47は連携ジョブ実行回数が最も大きいMFPをマクロ情報の登録対象に決定するS510。以降の処理は実施例7と同様である。本実施例によれば、マクロ情報を新たなMFP2に登録する際に、そのMFP2がマクロを実行できない場合、該マクロを実行可能なMFPを自動的に検索、決定して該MFPにマクロ情報を登録するので、ユーザがマクロ情報を実行できるMFPを新たに探して、そのMFPへマクロ情報を登録するという手間を省くことができる。MFP2が外部記憶手段を介してマクロ情報を登録する手順について説明する。ここで外部記憶手段とは、可搬型の外部記憶メディアであってもよいし、外部記憶サーバでもよい。図34は、本実施例のMFP2の機能ブロック図の一例である。図34において図4と同一部には同一の符号を付しその説明は省略する。本実施例のMFP1~4は新たにマクロインポート部48とマクロエクスポート部49を有する。マクロエクスポート部49は、マクロ情報が登録されている機器例えばMFP1からマクロデータを外部記憶手段へ書き出す。マクロインポート部48は、マクロ情報を取り込む機器例えばMFP2が使用する手段であり、外部記憶手段からマクロ情報を読み出し、マクロ登録部31に送出する。これにより、マクロ登録部31がマクロ情報を取得できたので、以降の処理は実施例1等と同様になる。本実施例によれば、マクロ情報が登録されていた機器が外部記憶手段にマクロ情報をエクスポートし、マクロ情報の取込先の機器が外部記憶手段からマクロ情報をインポートできるので、同一ネットワークに繋がっていない機器間でもマクロ情報の取り出し取り込みが可能になる。"