"昇降路内に水平方向に並設された少なくとも2台のエレベータのそれぞれの移動体に対して電力を非接触で給電するエレベータの非接触給電システムにおいて、上記昇降路内の給電位置に設置され、上記各移動体が上記給電位置に来たときに所要の電力を非接触で給電する給電装置と、上記各移動体に設置され、上記給電位置で上記給電装置から給電される電力を受電する受電装置とを具備したことを特徴とするエレベータの非接触給電システム。上記給電装置は、上記昇降路内の上記各移動体の間に敷居として設けられた支持部材に取り付けられており、上記給電位置で上記各移動体に対して給電可能な構造を有することを特徴とする請求項1記載のエレベータの非接触給電システム。上記給電装置は、上記昇降路の上記各移動体との対向面に取り付けられており、上記給電位置で上記各移動体に対して給電可能な構造を有することを特徴とする請求項1記載のエレベータの非接触給電システム。上記移動体は、乗りかごまたはカウンカウンタウェイトであること特徴とする請求項1記載のエレベータの非接触給電システム。上記各移動体の位置を検出し、上記各移動体の少なくとも一方が上記給電位置に停止している間だけ上記給電装置を駆動して給電を行う制御手段をさらに具備したことを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のエレベータの非接触給電システム。上記給電装置は、上記各移動体のいずれかが上記給電位置に停止したときにON動作するスイッチ機能を備えていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のエレベータの非接触給電システム。昇降路内に垂直方向に並設された少なくとも2台のエレベータのそれぞれの移動体に対して電力を非接触で給電するエレベータの非接触給電システムにおいて、上記昇降路内の給電位置に設置され、上記各移動体が上記給電位置に来たときに所要の電力を非接触で給電する給電装置と、上記各移動体に設置され、上記給電位置で上記給電装置から給電される電力を受電する受電装置とを具備したことを特徴とするエレベータの非接触給電システム。上記給電装置は、上記昇降路の上記各移動体との対向面に取り付けられており、上記給電位置で上記各移動体に対して同時に給電可能な構造を有することを特徴とする請求項7記載のエレベータの非接触給電システム。上記移動体は、乗りかごまたはカウンカウンタウェイトこと特徴とする請求項7記載のエレベータの非接触給電システム。上記各移動体の位置を検出し、上記各移動体の少なくとも一方が上記給電位置に停止している間だけ上記給電装置を駆動して給電を行う制御手段をさらに具備したことを特徴とする請求項7乃至9のいずれかに記載のエレベータの非接触給電システム。上記給電装置は、上記各移動体のいずれかが上記給電位置に停止したときにON動作するスイッチ機能を備えていることを特徴とする請求項7乃至9のいずれかに記載のエレベータの非接触給電システム。複数台のエレベータが並設された建物にチャージ型システムにより非接触給電を行う構成とした場合、各エレベータのそれぞれに対して給電装置を設置しておく必要がある。このため、システムが複雑化し、コストアップと共にスペース的な問題もでてくる。本発明が解決しようとする課題は、複数の給電装置を必要とせずに、複数台のエレベータに対して効率的に非接触給電を行うことのできるエレベータの非接触給電システムを提供することである。本実施形態に係るエレベータの非接触給電システムは、昇降路内に水平方向に並設された少なくとも2台のエレベータのそれぞれの移動体に対して電力を非接触で給電するエレベータの非接触給電システムにおいて、上記昇降路内の給電位置に設置され、上記各移動体が上記給電位置に来たときに所要の電力を非接触で給電する給電装置と、上記各移動体に設置され、上記給電位置で上記給電装置から給電される電力を受電する受電装置とを具備する。また、本実施形態に係るエレベータの非接触給電システムは、昇降路内に垂直方向に並設された少なくとも2台のエレベータのそれぞれの移動体に対して電力を非接触で給電するエレベータの非接触給電システムにおいて、上記昇降路内の給電位置に設置され、上記各移動体が上記給電位置に来たときに所要の電力を非接触で給電する給電装置と、上記各移動体に設置され、上記給電位置で上記給電装置から給電される電力を受電する受電装置とを具備する。以下、図面を参照して実施形態を説明する。第1の実施形態図1および図2は第1の実施形態に係るエレベータの非接触給電システムの構成を説明するための図である。図1は昇降路内に設けられた2台のエレベータを上から見た模式図、図2は昇降路内に設けられた2台のエレベータを側面から見た模式図である。図1に示すように、昇降路10内に2台のエレベータ11a,11bが水平方向に並設されている。エレベータ11a,11bは、カウンタウェイト12a,12bとカウンタウェイト13a,13bを移動体として備えており、その一方の移動体である乗りかご12a,12bを互いに対向させている。なお、14a,14bは乗りかご12a,12bの正面の乗降口に設けられたドアである。図2に示すように、エレベータ11aのカウンタウェイト12aは巻上機16aに架設されたロープ15aの一端に連結されており、そのロープ15aの他端にはカウンタウェイト13aが連結されている。巻上機16aが駆動されると、カウンタウェイト13aがロープ15aを介して昇降路10内を昇降動作する。エレベータ11b側も同様であり、カウンタウェイト13bは巻上機16bに架設されたロープ15bの一端に連結されており、そのロープ15bの他端にはカウンタウェイト13bが連結されている。巻上機16bが駆動されると、カウンタウェイト13bがロープ15bを介して昇降路10内を昇降動作する。また、エレベータ11a,11bの運転は、それぞれに対応した制御装置17a,17bによって制御されている。制御装置17a,17bはデータ送受信可能に接続されており、乗場呼びが発生した場合に互いの運転状態を見ながら、一方のエレベータの乗りかごを応答させる。ここで、昇降路10内において、エレベータ11aの乗りかご12aとエレベータ11bの乗りかご12bは互いに対向する位置に設置されている。すなわち、図1に示すように、昇降路10内のエレベータ11a,11bを上から見ると、例えばカウンタウェイト13aの右側に乗りかご11aが設置されている場合には、他方の乗りかご11bはカウンタウェイト13bの左側に設置される。エレベータ11aの乗りかご12aとエレベータ11bの乗りかご12bとの間は所定の間隔D例えば1mを有しており、その乗りかご12a,12bの間に給電装置20が支持部材21を介して設置されている。支持部材21は、2台のエレベータ11a,11bを区分けするための敷居であり、例えば金網などで形成される。給電装置20の取付け位置高さは、予め定められた給電位置に合わせてある。給電装置20は、図示せぬ建屋側の電源装置に接続されており、上記給電位置でエレベータ11a側とエレベータ11b側の2方向に給電可能な構造を有する。つまり、1つの給電装置20で2台のエレベータ11a,11bに給電を行う構成になっている。乗りかご12a,12bには、それぞれに受電装置22a,22bが設けられている。乗りかご12a側の受電装置22aは、乗りかご12b側に向けて配置されており、乗りかご12aが給電位置に来たときに給電装置20と対向し、給電装置20から給電される電力を受ける。受電装置22aは、乗りかご12aに設けられたバッテリ12aと接続されており、給電装置20から受電した電力をバッテリ23aに蓄える。このバッテリ23aに蓄えられた電力は、乗りかご12a内の各種機器ドアモータや照明機器などの駆動電力として使用される。乗りかご12b側に設けられた受電装置22bも同様である。すなわち、受電装置22bは、乗りかご12a側に向けて配置されており、乗りかご12bが給電位置に来たときに給電装置20と対向し、給電装置20から給電される電力を受ける。受電装置22bは、乗りかご12bに設けられたバッテリ12bと接続されており、給電装置20から受電した電力をバッテリ23bに蓄える。このバッテリ23bに蓄えられた電力は、乗りかご12b内の各種機器ドアモータや照明機器などの駆動電力として使用される。なお、非接触給電の方式としては、電磁誘導方式,電磁界共鳴方式,マイクロ波送電方式などがあるが、本発明ではこれらの方式に特に限定されるものではない。ただし、これらの方式には図3に示すように利点と欠点がある。すなわち、電磁誘導方式は、2つのコイル間に発生する電磁誘導を利用して電力を伝送する方式であり、簡易な回路で実現できるが、送電距離が数十mmと短い。電磁界共鳴方式は、2つのコイルを共振器として利用して電力を伝送する方式である。この電磁界共鳴方式では、1m程度の近距離伝送に適しており、複数同時に使用できる。これに対し、マイクロ波送電方式は電波による電力伝送であり、遠方に送電が可能であるが、電力が非常に少ない。したがって、エレベータでは、電磁界共鳴方式、電磁誘導方式の順で適用することが好ましいものと考えられる。図4は本システムに電磁界共鳴方式を用いた場合の給電装置20と2つの受電装置22a,22bとの関係を示す図である。給電装置20と受電装置22a,22bには、それぞれに同じ共鳴周波数を有するコイル27,24a,24bが設けられている。この場合、給電装置20のコイル27が一次側であり、受電装置22aのコイル24aと受電装置22bのコイル24bが二側となる。このような状態で、給電装置20のコイル27に電流を流すと、そのときにコイル27に発生した磁場の振動が受電装置22aのコイル24aと受電装置22bのコイル24bに伝わり、コイル24a,24bの両方に電流が流れる。したがって、1つの給電装置20にて、その両側に配置された2つの受電装置22a,22bに同時に給電することができる。また、電磁界共鳴方式を用いた場合には、図5に示すように、給電装置20とは別の位置に共振コイル26を配置しておくことで、受電装置22aと受電装置22bとの間で共振コイル26を介して互いの電力を送ることができる。したがって、乗りかご12a,12bの一方が運転途中で電力不足となった場合でも他方のバッテリ電力を与えて運転を継続することができる。このような構成において、エレベータ11a,11bは個別に運転され、乗りかご12a,12bはそれぞれに乗場呼びやかご呼びに応答して各階床間を移動する。その際、給電位置に対応する階床に停止したときに、そこに設置されている給電装置20から非接触で給電される電力を受けてバッテリを充電する。例えばエレベータ11a側の乗りかご12aが給電位置に対応する階床に停止したとすると、給電装置20から非接触で給電される電力を受電装置22aで受けてバッテリ23aに充電する。エレベータ11b側も同様であり、乗りかご12bが給電位置に対応する階床に停止したときに、給電装置20から非接触で給電される電力を受電装置22bで受けてバッテリ23bに充電する。また、乗りかご12a,12bに呼びの登録がなく、待機状態にあるとき、あるいは、バッテリ不足のときには、それぞれに乗りかご12a,12bを給電位置に移動させて給電を行う。この場合、図4で説明したように、非接触方式として電磁界共鳴方式を用いることで給電装置20から2方向に給電できるので、乗りかご12aと乗りかご12bが同時に給電位置に来たとしても、その両方に給電することが可能である。また、電磁界共鳴方式を用いた場合には周囲への影響は少ないため、給電装置20をONにして常時給電状態にしておくことができる。したがって、給電装置20に対する特別な制御を必要とせずに、乗りかご12aと乗りかご12bに簡単に給電できるといった利点がある。ただし、節電の観点からすれば、給電が必要なときにのみ給電装置20を駆動制御することが好ましい。以下に、給電装置20を駆動制御する場合について説明する。図6は給電装置20を駆動制御する場合の動作を示すフローチャートである。なお、このフローチャートで示される処理は、エレベータ11aの制御装置17aとエレベータ11bの制御装置17bによって実行される。制御装置17a,17bは、それぞれに自機の乗りかご12a,12bの位置を検出して、給電装置20を駆動制御する機能を備える。まず、給電装置20の駆動を停止しておき、給電OFFの状態にしておくステップS11。このとき、制御装置17a,17bは、それぞれに自機の乗りかご12a,12bの位置を検出する。なお、乗りかご12a,12bの位置検出は、巻上機16a,16bに位置検出器として設置された図示せぬパルスエンコーダを用いる。すなわち、エレベータ11a側であれば、巻上機16aに設置されたパルスエンコーダから巻上機16aの回転に同期にして出力されるパルス信号をカウントし、そのカウント値から現在の乗りかご12aの位置を求める。エレベータ11b側でも同様であり、巻上機16bに設置されたパルスエンコーダから巻上機16bの回転に同期にして出力されるパルス信号をカウントし、そのカウント値から現在の乗りかご12bの位置を求める。ここで、乗りかご12aまたは乗りかご12bが給電位置に停止するとステップS12のYes、給電装置20が駆動されるステップS13。この場合、乗りかご12aが給電位置に停止したのであれば、制御装置17aの制御の下で給電装置20が駆動され、給電が開始される。乗りかご12aが給電位置にいる間、給電装置20から給電が継続的に行われ、受電装置22aを介してバッテリ23aが充電される。そして、新たな呼びの発生により乗りかご12aが別の位置に移動するとステップS14のYes、給電装置20の駆動が停止されるステップS11。乗りかご12bが給電位置に停止したときも同様である。このように、乗りかご12aまたは乗りかご12bが給電位置に停止している間だけ給電装置20を駆動して給電を行うことで、無駄な電力消費を抑えることができる。また、給電装置20や受電装置22a,22bの負担を減らして寿命を延ばすこともできる。なお、図6の例では、乗りかご12aまたは乗りかご12bが給電位置から移動したときに給電装置20の駆動を停止するものとしたが、図7に示すように、バッテリ電力が一定値以上になったことを条件に加えて給電装置20の駆動を停止するようにしても良いステップS15。このようにすれば、過度の充電でバッテリ23a,23bの寿命を低下させることも防ぐことができる。また、図6の例では、給電装置20を制御的にON/OFFしたが、図8に示すように、給電装置20にスイッチ25a,25bを設けて、機械的にON/OFFすることでも良い。スイッチ25aは乗りかご12aの移動経路上に配置され、スイッチ25bは乗りかご12bの移動経路上に配置される。乗りかご12a,12bのそれぞれの側面には、スイッチ25a,25bをON/OFFするための図示せぬ接触部材が設けられている。これにより、乗りかご12aまたは乗りかご12bが給電位置に停止したときにスイッチ25aまたはスイッチ25bを介して給電装置20を駆動して自動的に給電を行うことができる。以上のように、2台のエレベータ11a,11bが水平方向に並設された構成において、エレベータ11a側の乗りかご12aとエレベータ11b側の乗りかご12bとの間に2方向の給電が可能な給電装置20を設置することで、1つの給電装置20だけでエレベータ11a,11bに対して効率的に非接触給電を行うことができる。これにより、コストを低減できると共に、スペース的な問題も解消できる。第2の実施形態次に、第2の実施形態について説明する。図9は第2の実施形態に係るエレベータの非接触給電システムの構成を説明するための図であり、昇降路内に設けられた2台のエレベータを上から見た模式図である。なお、上記第1の実施形態における図1の構成と同一部分には同一符号を付して説明する。上記第1の実施形態では、昇降路10内に水平方向に並設された2台のエレベータ11a,11bの間に給電装置20を配置した。これに対し、第2の実施形態では、図9に示すように、昇降路10内のエレベータ11a,11bとの対向面に給電装置20を配置したものである。具体的には、エレベータ11a側の乗りかご12aとエレベータ11b側の乗りかご12bが対向した構造において、昇降路10内の乗りかご12a,12bの背面と対向する面に給電装置20が取り付けられている。給電装置20の取付け位置高さは給電位置に合わせてある。給電装置20は、図示せぬ建屋側の電源装置に接続されており、上記給電位置でエレベータ11a側とエレベータ11b側の2方向に給電可能な構造を有する。つまり、上記第1の実施形態とは配置は異なるが、1つの給電装置20で2台のエレベータ11a,11bに給電を行う構成になっている。乗りかご12a,12bには、それぞれに受電装置22a,22bが設けられている。乗りかご12a側の受電装置22aは昇降路10の給電装置20の設置面側に向けて配置され、乗りかご12aが給電位置に来たときに給電装置20と対向し、給電装置20から給電される電力を受ける。乗りかご12b側に設けられた受電装置22bも同様である。すなわち、受電装置22bは、昇降路10の給電装置20の設置面側に向けて配置され、乗りかご12bが給電位置に来たときに給電装置20と対向し、給電装置20から給電される電力を受ける。このような構成であっても、上記第1の実施形態と同様に、1つの給電装置20で2台のエレベータ11a,11bに対して効率的に非接触給電を行うことができる。なお、非接触給電の方式としては、上述した電磁界共鳴方式が好ましいが、電磁誘導方式やマイクロ波送電方式などの他の方式であっても良い。電磁界共鳴方式を用いた場合には、図4で説明したように、共鳴作用により給電装置20から2方向に給電可能であり、上下に位置する乗りかご12a,12bに対して給電できる。また、図5で説明したように共振コイル26を配置しておけば、乗りかご12a,12b間で互いの電力を授受することも可能である。また、上記第1の実施形態と同様に、乗りかご12a,12bが給電位置にきたときに、制御的あるいは機械的に給電装置20をON/OFFするようにしても良い。第3の実施形態次に、第3の実施形態について説明する。図10は第3の実施形態に係るエレベータの非接触給電システムの構成を説明するための図であり、昇降路内に設けられた2台のエレベータを側面から見た模式図である。第3の実施形態では、2台のエレベータ11a,11bが垂直方向に並設された所謂マルチカーエレベータに非接触給電システムを適用したものである。マルチカーエレベータでは、2台のエレベータ11a,11bの乗りかご12a,12bが同一昇降路10ト内に垂直方向に配置され、それぞれに独立して運転される。なお、マルチカーエレベータの構成は周知であるため、ここでは詳しい説明を省略する。また、図10の例では、図2に示したカウンタウェイト13a,13bや巻上機16a,16b、制御装置17a,17bなどは省略してある。ここで、昇降路10内に給電装置20が乗りかご12a,12bの方向に向けて設置されている。この給電装置20の取付け位置高さは給電位置に合わせてある。この場合、乗りかご12a,12bが同一昇降路10内を移動するので、中間階を給電位置として給電装置20を設置しておけば、乗りかご12a,12bの両方が効率的に給電できる。給電装置20は、図示せぬ建屋側の電源装置に接続されており、上記給電位置でエレベータ11a側とエレベータ11b側の2方向に給電可能な構造を有する。つまり、上記第1の実施形態とは配置は異なるが、1つの給電装置20で2台のエレベータ11a,11bに給電を行う構成になっている。乗りかご12a,12bには、それぞれに受電装置22a,22bが設けられている。乗りかご12a側の受電装置22aは昇降路10の給電装置20の設置面側に向けて配置され、乗りかご12aが給電位置に来たときに給電装置20と対向し、給電装置20から給電される電力を受ける。乗りかご12b側に設けられた受電装置22bも同様である。すなわち、受電装置22bは、昇降路10の給電装置20の設置面側に向けて配置され、乗りかご12bが給電位置に来たときに給電装置20と対向し、給電装置20から給電される電力を受ける。このような構成であっても、上記第1の実施形態と同様に、1つの給電装置20で2台のエレベータ11a,11bに対して効率的に非接触給電を行うことができる。なお、非接触給電の方式としては、上述した電磁界共鳴方式が好ましいが、電磁誘導方式やマイクロ波送電方式などの他の方式であっても良い。電磁界共鳴方式を用いた場合には、図4で説明したように、共鳴作用により給電装置20から2方向に給電可能であり、上下に位置する乗りかご12a,12bに対して給電できる。また、図5で説明したように共振コイル26を配置しておけば、乗りかご12a,12b間で互いの電力を授受することも可能である。また、上記第1の実施形態と同様に、乗りかご12a,12bが給電位置にきたときに、制御的あるいは機械的に給電装置20をON/OFFするようにしても良い。第4の実施形態次に、第4の実施形態について説明する。上記第1乃至第3の実施形態では、エレベータの移動体である乗りかごを給電対象として説明したが、第4の実施形態では、もう1つの移動体であるカウンタウェイトを給電対象としている。図11は第4の実施形態に係るエレベータの非接触給電システムの構成を説明するための図であり、昇降路内に設けられた2台のエレベータを側面から見た模式図である。図12は昇降路内に設けられた2台のエレベータを上から見た模式図である。昇降路30内にカウンタウェイト駆動型のエレベータ31a,31bが並設された構成が示されている。この2台のエレベータ31a,31bは、それぞれにカウンタウェイト36a,36bに設置されたモータ巻上機38a,38bの駆動により個別に運転される。エレベータ31aにおいて、乗りかご32aはかご上にシーブ33aを有し、そのシーブ33aに一端が昇降路30の頂上部に固定されたロープ34aが架設されている。ロープ34aは、昇降路30の頂上部に設けられたシーブ35aを介してカウンタウェイト吊り合い錘36aに設けられたトラクションシーブ37aに巻回され、その他端部を昇降路30の頂上部に固定している。これにより、乗りかご32aとカウンタウェイト36aを2:1ローピンク形式で支持している。また、カウンタウェイト36aには、モータ巻上機38a、制御装置39a、バッテリ40a、受電装置41aが搭載されている。モータ38aは、エレベータ31aの乗りかご32aとカウンタウェイト36aを昇降動作させるための駆動装置である。このモータ38aの回転軸に取り付けられたトラクションシーブ37aが回転することで、ロープ34aを介して乗りかご32aとカウンタウェイト36aがつるべ式に昇降動作する。制御装置39aは、モータ38aの駆動制御などを行う。受電装置41aは、昇降路30内に設置された給電装置42から非接触で電力を受電してバッテリ40aに蓄える。バッテリ40aに蓄えられた電力は、モータ38aの駆動電力として用いられる。他方のエレベータ31bの構成も同様である。すなわち、乗りかご32bの上にシーブ33bが設けられ、そのシーブ33bに一端が昇降路30の頂上部に固定されたロープ34bが架設されている。ロープ34bは、昇降路30の頂上部に設けられたシーブ35bを介してカウンタウェイト吊り合い錘36bに設けられたトラクションシーブ37bに巻回され、その他端部を昇降路30の頂上部に固定している。これにより、乗りかご32bとカウンタウェイト36bを2:1ローピンク形式で支持している。カウンタウェイト36bには、モータ巻上機38b、制御装置39b、バッテリ40b、受電装置41bが搭載されている。これらの機能については、カウンタウェイト36aに搭載されたものと同様であるため、その説明は省略するものとする。ここで、昇降路30内において、エレベータ31aのカウンタウェイト36aとエレベータ31bのカウンタウェイト36bは互いに対向する位置に設置されている。すなわち、図12に示すように、昇降路30内のエレベータ31a,31bを上から見ると、例えば乗りかご32aの右側にカウンタウェイト36aが設置されている場合には、他方のカウンタウェイト36bは乗りかご32bの左側に設置される。エレベータ31aのカウンタウェイト36aとエレベータ31bのカウンタウェイト36bとの間は所定の間隔D例えば1mを有しており、そのカウンタウェイト36a,36bの間に給電装置42が支持部材43を介して設置されている。支持部材43は、2台のエレベータ31a,31bを区分けするための敷居であり、例えば金網などで形成される。給電装置42の取付け位置高さは、予め定められた給電位置に合わせてある。給電装置42は、図示せぬ建屋側の電源装置に接続されており、上記給電位置でエレベータ31a側とエレベータ31b側の2方向に給電可能な構造を有する。つまり、1つの給電装置42で2台のエレベータ31a,31bに給電を行う構成になっている。このような構成において、エレベータ31a,31bは個別に運転され、乗りかご32a,32bはそれぞれに乗場呼びやかご呼びに応答して各階床間を移動する。乗りかご32a,32bが基準階に停止すると、他方のカウンタウェイト36a,36bは給電位置で止まり、そこに設置されている給電装置42から非接触で給電される電力を受けることができる。例えばエレベータ31a側の乗りかご32aが基準階に停止したとすると、カウンタウェイト36aが給電装置42と対向して、給電装置42から給電される電力を受電装置41aで受けてバッテリ40aに充電する。エレベータ31b側も同様であり、乗りかご32bが基準階に停止したとすると、カウンタウェイト36bが給電装置42と対向して、給電装置42から給電される電力を受電装置41bで受けてバッテリ40bに充電する。また、乗りかご32a,32bに呼びの登録がなく、待機状態にあるとき、あるいは、バッテリ不足のときには、それぞれにカウンタウェイト36a,36bを給電位置に移動させて給電を行う。このように、カウンタウェイト36a,36bを給電対象とした場合でも、上記第1の実施形態と同様に、1つの給電装置42で2台のエレベータ31a,31bに対して効率的に非接触給電を行うことができる。なお、非接触給電の方式としては、上述した電磁界共鳴方式が好ましいが、電磁誘導方式やマイクロ波送電方式などの他の方式であっても良い。電磁界共鳴方式を用いれば、上記第1の実施形態で説明したように、共鳴作用により給電装置42から2方向に給電可能であり、前後に位置するカウンタウェイト36a,36bに対して給電できる。また、共振コイルを配置しておけば、カウンタウェイト36a,36b間で互いの電力を授受することも可能である。また、上記第1の実施形態と同様に、カウンタウェイト36a,36bが給電位置にきたときに、制御的あるいは機械的に給電装置42をON/OFFするようにしても良い。制御的に行う場合には、カウンタウェイト36a,36bに設けられた制御装置39a,39bがそれぞれに自機のカウンタウェイト36a,36bの位置を検出し、給電装置42を駆動制御する機能を持たせておくことで実現できる。また、図13に示すように、昇降路30内のエレベータ11a,11bとの対向面に給電装置42を設けて、カウンタウェイト36a,36bに給電する構成としても良い。さらに、図14に示すように、2台のエレベータ31a,31bが垂直方向に並設されたマルチカーエレベータにおいて、カウンタウェイト36a,36bに給電する構成であっても、カウンタウェイト36aとカウンタウェイト36bとの間に給電装置42を配置しておくことで、1つの給電装置42で2台のエレベータ31a,31bに対して効率的に非接触給電を行うことができる。なお、上記各実施形態では、2台のエレベータに対する非接触給電を想定して説明したが、さらに複数台のエレベータが存在する場合でも、1つの給電装置が少なくとも2台のエレベータに対して給電可能な構成とすることで対応できる。以上述べた少なくとも1つの実施形態によれば、複数の給電装置を必要とせずに、複数台のエレベータに対して効率的に非接触給電を行うことのできるエレベータの非接触給電システムを提供することができる。なお、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"