"下記一般式1で表される有機ケイ素化合物。[式中、R1は加水分解性シリル基、アルキル基、ビニル基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基から選択される基であり、R2は加水分解性シリル基、アルキル基、ビニル基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基から選択される基であり、R1及びR2のうち少なくとも1つは下記一般式2式中、波線は結合手を示す。R3は独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数6~10のアリール基であり、Zは独立にハロゲン原子又は-OR4を示し、R4は酸素原子が介在されていてもよくカルボニル基が介在されていてもよい炭素数1~20の一価炭化水素基であり、nは1~3の整数である。で表される加水分解性シリル基であり、A,B及びDはそれぞれ独立に酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子及び/又はカルボニル炭素を間に挟んでもよく、置換基を有してもよい二価炭化水素基であり、AとBがアルキレン基で連結された環式構造でもよく、Eは水素原子、又は酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子もしくはカルボニル炭素を間に挟んでもよく、置換基を有してもよい一価炭化水素基である。]R1及びR2のアミノ基が下記一般式11で示される基、メルカプト基が下記式12で示される基、エポキシ基が下記一般式13で示される基である請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、波線は結合手を示し、R5は独立に水素原子、炭素数1~10のアルキル基、炭素数6~10のアリール基、又はR5同士がアルキレン基で連結された炭素数4~10の環式構造である。R6,R7はそれぞれ独立に水素原子、炭素数1~10のアルキル基、炭素数6~10のアリール基、又はR6とR7がアルキレン基で連結された炭素数4~10の環式構造である。下記一般式3で表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、A,B,D,E,Z,R2,R3,nは上記と同じである。下記一般式4で表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、A,B,D,E,Z,R3,nは上記と同じであり、Z,R3はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。n’は1~3の整数である。下記一般式5で表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、A,B,D,E,Z,R1,R3,nは上記と同じである。下記一般式6~8で表される構造より選択される請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、A,D,E,R1,R2,R3,R4,nは上記と同じであり、n’は1~3の整数である。1個以上のエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を有する化合物とを反応させることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物の製造方法。1個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上のエピスルフィド基を有する化合物とを反応させることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物の製造方法。1個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上のエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物とを反応させることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物の製造方法。請求項1~6のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物を含んでなるゴム用配合剤。更に、少なくとも1種の粉体Bを含有してなり、前記有機ケイ素化合物Aと少なくとも1種の粉体Bとの質量比が、A/B=70/30~5/95の割合である請求項10記載のゴム用配合剤。請求項10又は11記載のゴム用配合剤を配合してなるゴム組成物。請求項12記載のゴム組成物の硬化物を用いたタイヤ。本発明は、上記事情に鑑みなされたもので、上記従来技術の問題を解決し、ゴム組成物の硬化物のヒステリシスロスを大幅に低下させると共に、耐磨耗性を大幅に向上させることが可能な含硫黄有機ケイ素化合物及びその製造方法、該含硫黄有機ケイ素化合物を含むゴム用配合剤、該ゴム用配合剤を配合してなるゴム組成物並びに該ゴム組成物の硬化物を用いたタイヤを提供することを目的とする。本発明者らは、上記目的を達成するため鋭意検討を重ねた結果、加水分解性シリル基、アミノ基及びメルカプト基を有する含硫黄有機ケイ素化合物を主成分とするゴム用配合剤を使用したゴム組成物が、所望の低燃費タイヤ特性を満足することを見出し、本発明をなすに至った。従って、本発明は、下記に示す有機ケイ素化合物及びその製造方法、ゴム用配合剤、ゴム組成物並びにタイヤを提供する。請求項1下記一般式1で表される有機ケイ素化合物。[式中、R1は加水分解性シリル基、アルキル基、ビニル基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基から選択される基であり、R2は加水分解性シリル基、アルキル基、ビニル基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基から選択される基であり、R1及びR2のうち少なくとも1つは下記一般式2式中、波線は結合手を示す。R3は独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数6~10のアリール基であり、Zは独立にハロゲン原子又は-OR4を示し、R4は酸素原子が介在されていてもよくカルボニル基が介在されていてもよい炭素数1~20の一価炭化水素基であり、nは1~3の整数である。で表される加水分解性シリル基であり、A,B及びDはそれぞれ独立に酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子及び/又はカルボニル炭素を間に挟んでもよく、置換基を有してもよい二価炭化水素基であり、AとBがアルキレン基で連結された環式構造でもよく、Eは水素原子、又は酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子もしくはカルボニル炭素を間に挟んでもよく、置換基を有してもよい一価炭化水素基である。]請求項2R1及びR2のアミノ基が下記一般式11で示される基、メルカプト基が下記式12で示される基、エポキシ基が下記一般式13で示される基である請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、波線は結合手を示し、R5は独立に水素原子、炭素数1~10のアルキル基、炭素数6~10のアリール基、又はR5同士がアルキレン基で連結された炭素数4~10の環式構造である。R6,R7はそれぞれ独立に水素原子、炭素数1~10のアルキル基、炭素数6~10のアリール基、又はR6とR7がアルキレン基で連結された炭素数4~10の環式構造である。請求項3下記一般式3で表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、A,B,D,E,Z,R2,R3,nは上記と同じである。請求項4下記一般式4で表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、A,B,D,E,Z,R3,nは上記と同じであり、Z,R3はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。n’は1~3の整数である。請求項5下記一般式5で表されることを特徴とする請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、A,B,D,E,Z,R1,R3,nは上記と同じである。請求項6下記一般式6~8で表される構造より選択される請求項1記載の有機ケイ素化合物。式中、A,D,E,R1,R2,R3,R4,nは上記と同じであり、n’は1~3の整数である。請求項71個以上のエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を有する化合物とを反応させることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物の製造方法。請求項81個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上のエピスルフィド基を有する化合物とを反応させることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物の製造方法。請求項91個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上のエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物とを反応させることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物の製造方法。請求項10請求項1~6のいずれか1項記載の有機ケイ素化合物を含んでなるゴム用配合剤。請求項11更に、少なくとも1種の粉体Bを含有してなり、前記有機ケイ素化合物Aと少なくとも1種の粉体Bとの質量比が、A/B=70/30~5/95の割合である請求項10記載のゴム用配合剤。請求項12請求項10又は11記載のゴム用配合剤を配合してなるゴム組成物。請求項13請求項12記載のゴム組成物の硬化物を用いたタイヤ。本発明の有機ケイ素化合物は、加水分解性シリル基、メルカプト基及びアミノ基を有しており、該化合物を主成分とするゴム用配合剤を使用したシリカ充填ゴム組成物は、上記化合物中のアミノ基とゴム中のシリカとの相互作用により、シリカ近傍での反応性及び分散性が上がるため、ゴム組成物を用いて製造されたタイヤのヒステリシスロスを大幅に低下し、所望の低燃費タイヤ特性を満たすことができる。以下、本発明について具体的に説明する。なお、本発明においてシランカップリング剤は有機ケイ素化合物に含まれる。[有機ケイ素化合物シランカップリング剤]本発明の有機ケイ素化合物シランカップリング剤は、下記一般式1で表されるものである。[式中、R1は加水分解性シリル基、アルキル基、ビニル基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基から選択される基であり、R2は加水分解性シリル基、アルキル基、ビニル基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基から選択される基であり、R1及びR2のうち少なくとも1つは下記一般式2式中、波線は結合手を示す以下、同じ。R3は独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数6~10のアリール基であり、Zは独立にハロゲン原子又は-OR4を示し、R4は酸素原子が介在されていてもよくカルボニル基が介在されていてもよい炭素数1~20の一価炭化水素基であり、nは1~3の整数である。で表される加水分解性シリル基であり、A,B及びDはそれぞれ独立に酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子及び/又はカルボニル炭素を間に挟んでもよく、置換基を有してもよい二価炭化水素基であり、AとBがアルキレン基で連結された環式構造でもよく、Eは水素原子、又は酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子もしくはカルボニル炭素を間に挟んでもよく、置換基を有してもよい一価炭化水素基である。]上記一般式1で表される本発明の有機ケイ素化合物シランカップリング剤の特徴としては、下記構造i、ii、iiiを共に有することが挙げられる。i加水分解性シリル基iiメルカプト基iiiアミノ基上記式1において、R1,R2の加水分解性シリル基は、下記一般式2で表される。ここで、R3は独立に炭素数1~10、好ましくは1~6のアルキル基又は炭素数6~10のアリール基であり、具体的には、メチル基、エチル基、フェニル基などが挙げられる。また、Zは独立にハロゲン原子又は-OR4を示し、R4は酸素原子が介在されていてもよくカルボニル基が介在されていてもよい炭素数1~20、好ましくは1~18の一価炭化水素基であり、-OR4としては、アルキル部分に酸素原子が介在してもよい炭素数1~20、好ましくは1~10のアルコキシ基、アルコキシアルコキシ基、アルケニルオキシ基もしくはアシルオキシ基又は炭素数6~10のアリーロキシ基である。具体的には、塩素原子、臭素原子、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、プロペノキシ基、アセトキシ基、メトキシメトキシ基、メトキシエトキシ基、エトキシメトキシ基、エチレングリコールモノアルキルエーテル基などが挙げられる。nは1~3の整数、好ましくは2又は3である。また、上記式1において、R1及びR2のアルキル基としては、下記一般式9で表される一価の構造基が例示できる。式中、kは1~20、好ましくは1~10の整数である。アルキル基として、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、シクロペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基などが挙げられる。また、R1及びR2のビニル基は、下記式10で表される一価の構造基であり、アミノ基としては、下記一般式11で表される一価の構造基が例示できる。上記式中、R5は独立に水素原子、炭素数1~10、好ましくは1~6のアルキル基、炭素数6~10のアリール基、又はR5同士がアルキレン基で連結された炭素数4~10、好ましくは4~8の環式構造であり、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、シクロペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基などの脂肪族炭化水素基や、フェニル基、ナフチル基、スチリル基などの芳香族炭化水素基などが挙げられる。アミノ基の具体的な構造としては、1級アミノ基、メチルアミノ基、エチルアミノ基、プロピルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基、フェニルアミノ基などの2級アミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、ジシクロヘキシルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ピリジニル基などの3級アミノ基が挙げられる。また、R1,R2のメルカプト基は、下記式12で表される一価の構造基であり、エポキシ基としては、下記一般式13で表される一価の構造基が例示できる。上記式中、R6,R7はそれぞれ独立に水素原子、炭素数1~10、好ましくは1~6のアルキル基、炭素数6~10のアリール基、又はR6とR7がアルキレン基で連結された炭素数4~10、好ましくは4~8の環式構造であり、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、シクロペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基などの脂肪族炭化水素基や、フェニル基、ナフチル基、スチリル基などの芳香族炭化水素基などが挙げられる。エポキシ基の具体的な構造としては、エチレンオキシド基、プロピレンオキシド基、ブテンオキシド基、ペンテンオキシド基、ヘキセンオキシド基、スチレンオキシド基、シクロヘキセンオキシド基などが挙げられる。A,B及びDは、それぞれ独立に酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子及び/又はカルボニル炭素を間に挟んでもよく、置換基を有してもよい二価炭化水素基であり、二価炭化水素基としては、好ましくは炭素数1~20、より好ましくは3~18の直鎖状、分岐状又は環状の二価炭化水素基、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基トリメチレン基、メチルエチレン基、ブチレン基テトラメチレン基、メチルプロピレン基、ヘキサメチレン基、オクタメチレン基等のアルキレン基、フェニレン基等のアリーレン基、又はこれらの基の2種以上の組み合わせアルキレンアリーレン基等などが挙げられる。また、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子又はカルボニル炭素を間に挟んでもよい二価炭化水素基としては、例えば、Meはメチル基を示す。などを間に挟む二価炭化水素基が例示でき、置換基を有してもよい二価炭化水素基としては、例えば、などの置換基を間に挟む二価炭化水素基が例示できる。また、AとBがアルキレン基で連結された環式構造を形成してもよい。Eは水素原子、又は酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子もしくはカルボニル炭素を間に挟んでもよく、置換基を有してもよい一価炭化水素基であり、一価炭化水素基としては、好ましくは炭素数1~20、より好ましくは3~18の直鎖状、分岐状又は環状の一価炭化水素基、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基、ペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、オクチル基等のアルキル基、シクロヘキシル基等のシクロアルキル基、ビニル基、アリル基、プロペニル基等のアルケニル基、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基等のアラルキル基などが挙げられる。また、酸素原子、硫黄原子、窒素原子から選ばれるヘテロ原子又はカルボニル炭素を間に挟んでもよい一価炭化水素基としては、例えば、Meはメチル基を示す。などを間に挟む一価炭化水素基が例示でき、置換基を有してもよい一価炭化水素基としては、例えば、などの置換基を間に挟む一価炭化水素基が例示できる。上記一般式1で表される有機ケイ素化合物として、具体的には、下記一般式3~5で示すものを挙げることができる。式中、A,B,D,E,Z,R2,R3,nは上記と同じである。式中、A,B,D,E,Z,R3,nは上記と同じであり、Z,R3はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。n’は1~3の整数、好ましくは2又は3である。式中、A,B,D,E,Z,R1,R3,nは上記と同じである。より具体的には、下記一般式6~8で示すことができる。式中、A,D,E,R1,R2,R3,n,n’は上記と同じであり、R4は独立に酸素原子が介在されていてもよくカルボニル基が介在されていてもよい炭素数1~20の一価炭化水素基である。1分子中のR3,R4はそれぞれ同一でも異なっていてもよい。上記式中、R4は上記の通りである。本発明の有機ケイ素化合物は、1個以上のエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を有する化合物との反応や、1個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上のエピスルフィド基を有する化合物との反応、1個以上のエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物と、1個以上の1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物との反応等により得ることができる。本発明の有機ケイ素化合物製造時に必要とされる原料であるエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物としては特に限定されないが、加水分解性シリル基を含有するものであることが好ましく、具体的には、下記式14~17で示される化合物が挙げられるが、ここに例示されたものに限らない。この化合物の製造は、極性溶媒中で対応するエポキシ化合物と、エピスルフィド化剤とを反応させる方法に従って行うことができ、エピスルフィド化剤としては、例えば、チオ尿素、チオシアン酸カリウムが挙げられ、極性溶媒としては、エタノール、アセトン、トルエン等を用いることができる。本発明の有機ケイ素化合物製造時に必要とされる原料である1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物としては特に限定されないが、加水分解性シリル基を含有するものであることが好ましく、具体的には、α-アミノメチルトリメトキシシラン、α-アミノメチルメチルジメトキシシラン、α-アミノメチルジメチルメトキシシラン、α-アミノメチルトリエトキシシラン、α-アミノメチルメチルジエトキシシラン、α-アミノメチルジメチルエトキシシラン、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ-アミノプロピルジメチルメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-アミノプロピルメチルジエトキシシラン、γ-アミノプロピルジメチルエトキシシラン、N-2アミノエチルα-アミノメチルトリメトキシシラン、N-2アミノエチルα-アミノメチルメチルジメトキシシラン、N-2アミノエチルα-アミノメチルジメチルメトキシシラン、N-2アミノエチルα-アミノメチルトリエトキシシラン、N-2アミノエチルα-アミノメチルメチルジエトキシシラン、N-2アミノエチルα-アミノメチルジメチルエトキシシラン、ビス-トリメトキシシリルプロピルアミン、ビス-メチルジメトキシシリルプロピルアミン、ビス-ジメチルメトキシシリルプロピルアミン、ビス-トリエトキシシリルプロピルアミン、ビス-メチルジエトキシシリルプロピルアミン、ビス-ジメチルエトキシシリルプロピルアミン等が挙げられるが、ここに例示されたものに限らない。本発明の有機ケイ素化合物製造時に必要とされる原料であるエピスルフィド基を含有する化合物としては特に限定されないが、具体的には、下記式18~21で示される化合物が挙げられ、ここに例示されたものに限らない。この化合物の製造は、極性溶媒中で対応するエポキシ化合物と、エピスルフィド化剤とを反応させる方法に従って行うことができ、エピスルフィド化剤としては、例えば、チオ尿素、チオシアン酸カリウムが挙げられ、極性溶媒としては、エタノール、アセトン、トルエン等を用いることができる。本発明の有機ケイ素化合物製造時に必要とされる原料である1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を有する化合物としては特に限定されないが、市販されていて入手容易なものとしては、プロピルアミン、イソプロピルアミン、ブチルアミン、イソブチルアミン、ドデシルアミン、ステアリルアミン、ジブチルアミン、ジシクロヘキシルアミン、ピペラジンなどが挙げられるが、ここに例示されたものに限らない。本発明の有機ケイ素化合物を製造するにあたり、エピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物と、1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を有する化合物との配合比、1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物とエピスルフィド基を有する化合物との配合比、及びエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物と、1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物との配合比は、反応性、生産性の点から、エピスルフィド基1モルに対し、1級アミノ基及び/又は2級アミノ基を0.5~1.5モル、特に0.7~1.3モルの範囲で反応させることが好ましい。エピスルフィド化合物の配合量が少なすぎると、アミノ基が残存し、シランの諸物性に影響を与えないものの、ゴム用配合剤として使用時にスコーチが生じやすくなるおそれがある。逆に多すぎるとエピスルフィド化合物が重合し、ゲル化するおそれがある。上記より、エピスルフィド基と活性水素を有するアミノ基との反応によりメルカプト基とアミノ基を有する構造が形成され、本発明の有機ケイ素化合物が得られる。エピスルフィド基と活性水素基を有するアミノ基との反応には2つの反応点が考えられるが、立体障害の少ない炭素への反応が進行するため、上記式6~8の構造の有機ケイ素化合物が主生成物として得られる。本発明の有機ケイ素化合物製造時には、必要に応じて溶媒を使用してもよい。溶媒は上述した原料となるエピスルフィド基を含有する有機ケイ素化合物、1級アミノ基あるいは2級アミノ基を含有する有機ケイ素化合物、エピスルフィド基を含有する化合物、1個以上の1級アミノ基あるいは2級アミノ基を有する化合物等と非反応性であれば特に限定されないが、具体的には、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、デカンなどの脂肪族炭化水素系溶媒、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサンなどのエーテル系溶媒、ホルムアミド、ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリドンなどのアミド系溶媒、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素系溶媒などが挙げられる。本発明の有機ケイ素化合物製造時において、好ましい反応温度は30~150°Cであり、より好ましくは40~120°C、更に好ましくは50~100°Cの範囲である。反応温度が低すぎると、反応速度が遅くなることがあり、反応温度が高すぎると、反応速度の更なる向上はなく、非経済的となることがある。本発明の有機ケイ素化合物製造時に必要とされる反応時間は、好ましくは10分~24時間、より好ましくは1~10時間程度である。本発明のゴム用配合剤は、上記有機ケイ素化合物Aを含んでなるものである。また、本発明の上記有機ケイ素化合物Aを予め少なくとも1種の粉体Bと混合したものをゴム用配合剤として使用することも可能である。粉体Bとしては、各種ゴム組成物でフィラーとして用いるカーボンブラック、タルク、炭酸カルシウム、ステアリン酸、シリカ、水酸化アルミニウム、アルミナ、水酸化マグネシウム等が挙げられる。補強性の観点からシリカ及び水酸化アルミニウムが好ましく、シリカが特に好ましい。粉体Bの配合量は、成分A/Bの質量比で70/30~5/95、更に好ましくは60/40~10/90の割合である。粉体Bの量が少なすぎるとゴム用配合剤が液状となり、ゴム混練機への仕込みが困難となる場合がある。粉体Bの量が多すぎるとゴム用配合剤の有効量に対し、全体量が多くなってしまい輸送費用が高くなる場合がある。本発明のゴム用配合剤は、本発明の目的を損なわない範囲で脂肪酸、脂肪酸塩、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリオキシアルキレン、ポリエステル、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリブタジエン、ポリイソプレン、天然ゴム、スチレン-ブタジエン共重合体等の有機ポリマーやゴムと混合されたものでもよく、加硫剤、架橋剤、加硫促進剤、架橋促進剤、各種オイル、老化防止剤、充填剤、可塑剤などのタイヤ用、その他一般ゴム用に一般的に配合されている各種添加剤を配合してもよく、その形態として液体状でも固体状でもよく、更に有機溶媒に希釈したものでもよく、またエマルジョン化したものでもよい。本発明のゴム用配合剤は、シリカ配合のゴム組成物に対して好適に用いられる。この場合、上記ゴム用配合剤の添加量は、ゴム組成物に配合されるフィラー上記粉体Bを含む全フィラー100質量部に対して本発明の有機ケイ素化合物を好ましくは0.2~30質量部、特に好ましくは1~20質量部添加するのが望ましい。有機ケイ素化合物の添加量が少なすぎると所望のゴム物性が得られないおそれがある。逆に多すぎると添加量に対して効果が飽和し、非経済的である。ここで、本発明にかかるゴム用配合剤を用いるゴム組成物に主成分として配合されるゴムとしては、従来から各種ゴム組成物に一般的に配合されている任意のゴム、例えば、天然ゴムNR、イソプレンゴムIR、各種スチレン-ブタジエン共重合体ゴムSBR、各種ポリブタジエンゴムBR、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体ゴムNBR、ブチルゴムIIRなどのジエン系ゴムやエチレン-プロピレン共重合体ゴムEPR,EPDMなどを単独又は任意のブレンドとして使用することができる。また、配合されるフィラーとしては、シリカ、タルク、クレー、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン等が挙げられる。ここで、上記粉体Bを含む全フィラーの配合量は、上記ゴム100質量部に対し20~2,000質量部、特に40~1,000質量部であることが好ましい。本発明にかかるゴム用配合剤を用いるゴム組成物には、前述した必須成分に加えて、加硫剤、架橋剤、加硫促進剤、架橋促進剤、各種オイル、老化防止剤、充填剤、可塑剤などのタイヤ用、その他一般ゴム用に一般的に配合されている各種添加剤を配合することができる。これら添加剤の配合量も本発明の目的に反しない限り従来の一般的な配合量とすることができる。なお、これらのゴム組成物において、本発明の有機ケイ素化合物は、公知のシランカップリング剤の代わりをなすことも可能であるが、更に他のシランカップリング剤の添加は任意であり、従来からシリカ充填剤と併用される任意のシランカップリング剤を本発明の目的を損なわない範囲で添加してもよく、それらの典型例としては、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、ビス-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、ビス-トリエトキシシリルプロピルジスルフィド等を挙げることができる。本発明のゴム用配合剤を配合してなるゴム組成物は、一般的な方法で混練して組成物とし、加硫又は架橋するのに使用することができる。なお、加硫は通常の公知の条件でよい。本発明のタイヤは、上記のゴム組成物を用いて製造することを特徴とし、上記のゴム組成物の硬化物がトレッドに用いられていることが好ましい。本発明のタイヤは、転がり抵抗が大幅に低減されていることに加え、耐磨耗性も大幅に向上している。なお、本発明のタイヤは、従来公知の構造で特に限定はなく、通常の方法で製造できる。また、本発明のタイヤが空気入りのタイヤの場合、タイヤ内に充填する気体として通常のあるいは酸素分圧を調整した空気の他、窒素、アルゴン、ヘリウム等の不活性ガスを用いることができる。以下、製造例、実施例及び比較例を示して本発明をより詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、下記例中、部は質量部を示し、粘度、屈折率は、25°Cにおいて測定した値である。また、NMRは核磁気共鳴分光法の略である。粘度は毛細管式動粘度計による25°Cにおける測定に基づく。[製造例1]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた2Lセパラブルフラスコに、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン信越化学工業社製KBE-403556.8g2.0mol、チオ尿素213.1g2.8mol、アセトン400.0gを納め、オイルバスにて60°Cに加熱した。その後60°Cにて16時間加熱撹拌した。その後濾過し、濾液をロータリーエバポレーターにて減圧濃縮することで得られた235.6gの反応生成物は、粘度6.7mm2/s、屈折率1.4590の淡黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式14に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物の1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.75t,2H,1.18t,9H,1.62m,2H,2.13d,1H,2.42d,1H,2.97m,1H,3.36m,1H,3.40t,2H,3.57m,1H,3.76t,6H式中、Etはエチル基を示す。以下同じ。[実施例1]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた2Lセパラブルフラスコに、製造例1で得られた化合物14を294.5g1.0mol、テトラヒドロフラン500.0gを仕込み、イソブチルアミン87.7g1.2molを滴下し、オイルバスにて60°Cまで昇温した。続いて5時間熟成した。その後、溶液をロータリーエバポレーターにて減圧濃縮、濾過することで得られた360.2gの反応生成物は、粘度18.7mm2/s、屈折率1.4574の淡黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式22に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物の1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.59t,2H,0.85d,6H,1.19t,9H,1.58-1.79m,5H,2.38m,2H,2.60m,1H,2.82m,1H,3.05m,1H,3.38m,2H,3.70m,2H,3.79t,8H[実施例2]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた2Lセパラブルフラスコに、製造例1で得られた化合物14を294.5g1.0mol、テトラヒドロフラン500.0gを仕込み、ドデシルアミン222.5g1.2molを滴下し、オイルバスにて60°Cまで昇温した。続いて5時間熟成した。その後、溶液をロータリーエバポレーターにて減圧濃縮、濾過することで得られた455.8gの反応生成物は、粘度25.3mm2/s、屈折率1.4590の淡黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式23に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物の1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.62t,2H,0.69t,3H,1.12t,9H,1.10-1.20m,18H,1.29m,2H,1.68m,2H,1.79m,2H,2.48m,3H,2.78m,1H,2.95m,1H,3.20-3.40m,4H,3.65t,9H[実施例3]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた2Lセパラブルフラスコに、製造例1で得られた化合物14を294.5g1.0mol、テトラヒドロフラン500.0gを仕込み、ジブチルアミン155.0g1.2molを滴下し、オイルバスにて60°Cまで昇温した。続いて5時間熟成した。その後、溶液をロータリーエバポレーターにて減圧濃縮、濾過することで得られた406.7gの反応生成物は、粘度13.5mm2/s、屈折率1.4545の淡黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式24に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物の1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.60t,2H,0.81t,3H,1.12t,9H,1.17m,4H,1.27m,4H,1.55m,2H,2.39m,6H,2.50m,1H,2.97m,1H,3.20-3.35m,3H,3.41m,1H,3.63t,9H式中、n-Buはn-ブチル基を示す。[実施例4]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた2Lセパラブルフラスコに、製造例1で得られた化合物14を294.5g1.0mol、テトラヒドロフラン300.0gを仕込み、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン信越化学工業社製KBE-903221.4g1.0molを滴下し、オイルバスにて60°Cまで昇温した。続いて5時間熟成した。その後、溶液をロータリーエバポレーターにて減圧濃縮、濾過することで得られた505.6gの反応生成物は、粘度32.7mm2/s、屈折率1.4502の淡黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式25に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物の1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.63t,4H,1.08t,18H,1.42m,2H,1.53m,2H,1.80m,2H,2.40-2.58m,3H,2.80m,1H,2.95m,1H,3.23-3.40m,3H,3.65t,12H[実施例5]撹拌機、還流冷却器、滴下ロート及び温度計を備えた1Lセパラブルフラスコに、アリルグリシジルエーテル112.2g1.0mol、チオ尿素106.6g1.4mol、トルエン200.0gを納め、オイルバスにて60°Cに加熱した。その後60°Cにて16時間加熱撹拌した。その後濾過し、濾液にγ-アミノプロピルトリエトキシシラン信越化学工業社製KBE-903166.2g0.75molを滴下し、オイルバスにて60°Cまで昇温した。続いて5時間熟成した。その後、溶液をロータリーエバポレーターにて減圧濃縮、濾過することで得られた341.1gの反応生成物は、粘度6.25mm2/s、屈折率1.4642の淡黄色透明液体であり、1HNMRスペクトルにより反応生成物は下記化学構造式26に示す構造を有する生成物であることを確認した。この化合物の1HNMRスペクトルデータは以下の通りである。1HNMR300MHz,CDCl3,δppm:0.63t,2H,1.09t,9H,1.44m,2H,1.71m,2H,2.43-2.60m,3H,2.78m,3H,2.99m,1H,3.40m,2H,3.70t,9H,3.82t,2H,5.07dd,2H,5.72m,1H[実施例6~10、比較例1~3]油展エマルジョン重合SBRJSR社製1712110部、NR一般的なRSS3グレード20部、カーボンブラック一般的なN234グレード20部、シリカ日本シリカ工業社製ニプシルAQ50部、実施例1~5の有機ケイ素化合物又は下記に示す比較化合物A~C6.5部、ステアリン酸1部、老化防止剤6C大内新興化学工業社製ノクラック6C1部を配合してマスターバッチを調製した。これに亜鉛華3.0部、加硫促進剤DMジベンゾチアジルジスルフィド0.5部、加硫促進剤NSN-t-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミド1.0部、硫黄1.5部を加えて混練し、ゴム組成物を得た。次に、ゴム組成物の未加硫又は165°C×30分の条件で加硫した場合の加硫物性を下記の方法で測定した。結果を表1,2に示す。未加硫物性1ムーニー粘度JISK6300に準拠し、余熱1分、測定4分、温度130°Cにて測定し、比較例1を100として指数で表した。指数の値が小さいほど、ムーニー粘度が低く、加工性に優れている。加硫物性2動的粘弾性粘弾性測定装置レオメトリックス社製を使用し、引張の動歪5、周波数15Hz、60°Cの条件にて測定した。なお、試験片は厚さ0.2cm、幅0.5cmのシートを用い、使用挟み間距離2cmとして初期荷重を160gとした。tanδの値は比較例1を100として指数で表した。指数値が小さいほどヒステリシスロスが小さく低発熱性である。3耐磨耗性JISK6264-2:2005に準拠し、ランボーン型磨耗試験機を用いて室温、スリップ率25の条件で試験を行い、比較例1の磨耗量の逆数を100として指数表示した。指数値が大きいほど、磨耗量が少なく耐磨耗性に優れることを示す。比較化合物A比較化合物B比較化合物C"