"施設の上方に固定した所定の長さのガイドレールと、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体により構成され、該走行体は、下方に向けて延設した吊り下げ杆を備え、この吊り下げ杆の下端部にケーブルを取り付けたことを特徴とする、ケーブルの断線防止装置。ガイドレールは、所定の長さの矩形状の天板と、天板の長手方向における両側から下方に向けて延設した垂設片と、両垂設片の下部から内向きに延設した水平片により構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールの内部に配置される進行部により構成され、該進行部は、その両側に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールを構成する両水平片に載置している請求項1に記載のケーブルの断線防止装置。ガイドレールは、上下に配置した所定の長さの矩形状のフランジ板を、所定の長さの矩形状のウェブ板により連設したH形鋼により構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールの下側のフランジ板に配置される進行部により構成され、該進行部は、矩形状の基礎板の両側から上方に向けて延設した垂設片を有し、それぞれの垂設片の内側に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールを構成する下側のフランジ板に載置している請求項1に記載のケーブルの断線防止装置。ガイドレールは、その長手方向における上部に、凹状に形成した長尺な溝部を設けて構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールを被覆するように配置される進行部により構成され、該進行部は、矩形状の基礎板の両側から上方に向けて延設した垂設片を有し、両垂設片の間に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールの長尺な溝部に導入している請求項1に記載のケーブルの断線防止装置。請求項1乃至4に記載されたケーブルの断線防止装置を使用した、ケーブルの断線防止方法。しかしながら、図12図13に示すような、従来のケーブルKの布設手法において、ケーブルKは、分割構造のクリート100により強く挟み込まれてクリート100部分において移動できない状態となっていることから、以下の様な弊害が生じている。即ち、地殻またはマントル内に自然に起こる急激な変動と、これによって生ずる地殻の弾性波により地面が動揺する現象である地震が起きた場合において、ケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じると、施設の洞道AB内に布設されているケーブルKに対して、強い引っ張り力が急激に作用することがある。具体的には、図14に示すように、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、洞道Aと洞道Bが強制的に上下方向に移動させられて段違いになってしまうことがある。このとき、ケーブルKに対して、所定方向への強い引っ張り力が急激に作用して、図14に示すように、洞道A洞道Bにおいてクリート100を介して固定的に布設されているケーブルKが、強制的に上下方向に移動させられて段違いになっている洞道Aと洞道Bの接合部分において、切断されてしまう可能性がある。例えば、発電所内において変圧器が設置されている施設は、堅牢に建設されており、その洞道Aも非常に強固な物になっている。これに対し、洞道Aに連設している連絡用の洞道B等は、洞道A程、堅牢に建設されていない場合があり、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じると、洞道Aと洞道Bの接合部分において段違いになってしまい、固定状態のケーブルKに対して強い引っ張り力が急激に作用することがあるのである。この他、特許文献1に示す電力ケーブルの布設方法は、電力ケーブルのスネーク布設を直線布設に変えるに際し、特殊な治具を設けることにより、電力ケーブルの折れ曲がりを緩やかにすると共に、電力ケーブルの熱収縮を有効に吸収するものであるが、地震を原因として電力ケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、電力ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、有効に機能するものではない。また、特許文献2に示す電力ケーブルの管路内布設方法も、季節的温度の変動及び電力ケーブルの負荷電流の変動に起因する熱応力、地中ケーブル共通の傾斜地敷設による滑落力、或いは、車軸振動による波乗り現象による力等がケーブル導体に加わったときの布設張力のアンバランスな軸方向の力を考慮したもので、地震を原因として電力ケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、電力ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、有効に機能するものではない。さらに、特許文献3に示すケーブル線路も、ケーブルにおける送電量の増減によって電力ケーブルが発熱して熱収縮することを考慮したもので、地盤の不等沈下により、電力ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、有効に機能するものではない。そこで、本発明は、如上のような従来存した諸事情に鑑み創出されたもので、地震を原因としてケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合であっても、ケーブルの滑らかな移動を許容して、ケーブルの余長を確保することにより、ケーブルが断線してしまう事態の発生を確実に防止した、ケーブルの断線防止装置と、このケーブルの断線防止装置を使用した、ケーブルの断線防止方法を提供することを目的とする。本発明に係るケーブルの断線防止装置は、施設の上方に固定した所定の長さのガイドレールと、このガイドレール沿って移動する複数の走行体により構成され、該走行体は、下方に向けて延設した吊り下げ杆を備え、この吊り下げ杆の下端部にケーブルを取り付けたことにより、上述した課題を解決した。また、ガイドレールは、所定の長さの矩形状の天板と、天板の長手方向における両側から下方に向けて延設した垂設片と、両垂設片の下部から内向きに延設した水平片により構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールの内部に配置される進行部により構成され、該進行部は、その両側に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールを構成する両水平片に載置していることにより、同じく上述した課題を解決した。さらに、ガイドレールは、上下に配置した所定の長さの矩形状のフランジ板を、所定の長さの矩形状のウェブ板により連設したH形鋼により構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールの下側のフランジ板に配置される進行部により構成され、該進行部は、矩形状の基礎板の両側から上方に向けて延設した垂設片を有し、それぞれの垂設片の内側に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールを構成する下側のフランジ板に載置していることにより、同じく上述した課題を解決した。また、ガイドレールは、その長手方向における上部に、凹状に形成した長尺な溝部を設けて構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールを被覆するように配置される進行部により構成され、該進行部は、矩形状の基礎板の両側から上方に向けて延設した垂設片を有し、両垂設片の間に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールの長尺な溝部に導入していることにより、同じく上述した課題を解決した。この他、本発明に係るケーブルの断線防止方法は、前記したケーブルの断線防止装置を使用することにより、同じく上述した課題を解決した。本発明に係るケーブルの断線防止装置は、施設の上方に固定した所定の長さのガイドレールと、このガイドレール沿って移動する複数の走行体により構成され、該走行体は、下方に向けて延設した吊り下げ杆を備え、この吊り下げ杆の下端部にケーブルを取り付けていることから、地震を原因としてケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合であっても、ガイドレール沿って移動する複数の走行体によりケーブルの滑らかな移動を許容して、ケーブルの余長を確保することにより、ケーブルが断線してしまう事態の発生を確実に防止することができる。具体的には、ケーブルは、隣り合う走行体の吊り下げ杆の間において、下方に向けて湾曲した状態を維持しており、この湾曲した状態のケーブルに対して、強い引っ張り力が急激に作用した場合に、ガイドレール沿って移動する複数の走行体によりケーブルが滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することにより、ケーブルの余長を確保するのである。また、ガイドレールは、所定の長さの矩形状の天板と、天板の長手方向における両側から下方に向けて延設した垂設片と、両垂設片の下部から内向きに延設した水平片により構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールの内部に配置される進行部により構成され、該進行部は、その両側に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールを構成する両水平片に載置していることから、ガイドレールの内部において走行体の進行部を滑らかに移動させて、ケーブルの余長を確保することができる。さらに、地震を原因として地面が動揺した場合であっても、ガイドレールの内部に走行体が収容されているため、ガイドレールから走行体が外れてしまう事態の発生も防止している。また、ガイドレールは、上下に配置した所定の長さの矩形状のフランジ板を、所定の長さの矩形状のウェブ板により連設したH形鋼により構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールの下側のフランジ板に配置される進行部により構成され、該進行部は、矩形状の基礎板の両側から上方に向けて延設した垂設片を有し、それぞれの垂設片の内側に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールを構成する下側のフランジ板に載置していることから、ガイドレールを構成する下側のフランジ板において走行体の進行部を滑らかに移動させて、ケーブルの余長を確保することができる。加えて、ガイドレールとして、H形鋼を利用しているため、ガイドレールの堅牢性を維持することができる。また、一般的な鋼材であるH形鋼を利用しているため、ケーブルの断線防止装置を安価に製作することができる。この他、ガイドレールは、その長手方向における上部に、凹状に形成した長尺な溝部を設けて構成されており、このガイドレールに沿って移動する複数の走行体は、ガイドレールを被覆するように配置される進行部により構成され、該進行部は、矩形状の基礎板の両側から上方に向けて延設した垂設片を有し、両垂設片の間に複数の車輪を備え、進行部の車輪を、ガイドレールの長尺な溝部に導入していることから、ガイドレールを被覆するように配置した走行体の進行部を滑らかに移動させて、ケーブルの余長を確保することができる。さらに、ガイドレールにおいて凹状に形成した長尺な溝部に、進行部の車輪を導入していることから、重量のあるケーブルを走行体と吊り下げ杆によりしっかりと支持した状態で、ケーブルの余長を確保することができる。一方、本発明に係るケーブルの断線防止方法によれば、前記したケーブルの断線防止装置を使用することにより、ガイドレール沿って移動する複数の走行体によりケーブルの滑らかな移動を許容して、ケーブルの余長を確保することにより、ケーブルが断線してしまう事態の発生を確実に防止することができる。この様に、本発明に係るケーブルの断線防止装置と、このケーブルの断線防止装置を使用した、ケーブルの断線防止方法は、地震を原因としてケーブルが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合であっても、ローラーによりケーブルの滑らかな移動を許容して、ケーブルの余長を確保することにより、ケーブルが断線してしまう事態の発生を確実に防止するものであるが、例えば、耐震強度の異なる施設の接合部分を特定できるときには、その接合部分の付近に本発明を適用すると、好ましいものとなる。本発明に係るケーブルKの断線防止装置は、図1ab図2に示すように、施設の上方に固定した所定の長さのガイドレール1と、このガイドレール1に沿って移動する複数の走行体2により構成され、該走行体2は、下方に向けて延設した吊り下げ杆3を備え、この吊り下げ杆3の下端部にケーブルKを取り付けている。ガイドレール1は、図1aに示すように、所定の長さの矩形状の天板4と、天板4の長手方向における両側から下方に向けて延設した垂設片5と、両垂設片5の下部から内向きに延設した水平片6により構成されている。そして、ガイドレール1の内部において、長尺な矩形状の空間を形成している。また、互いに内向きに延設している両水平片6の先端部の間にも、所定幅の長尺な隙間空間を形成している。このガイドレール1に沿って移動する複数の走行体2は、ガイドレール1の内部に配置される進行部7により構成されている。この進行部7は、図1aに示すように、横長の角柱状に形成されている。また、横長の角柱において、その一端部近傍と他端部近傍に、それぞれ軸止された一対の車輪8を備えている。そのため、横長の角柱において、その長手方向に沿った両側面に、所定の間隔を開けて、それぞれ2個づつの車輪8が配置されている。さらに、進行部7は、横長の角柱における下面に、棒状の吊り下げ杆3を固定している。この吊り下げ杆3は、図2に示すように、下端部に分割したリング構造の挟持部9を備えている。この挟持部9によりケーブルKの周面を強く挟み込んで、吊り下げ杆3の下端部にケーブルKを取り付けているのである。走行体2における進行部7は、図1abに示すように、ガイドレール1の内部に配置される。具体的には、進行部7の車輪8を、ガイドレール1を構成する両水平片6の上に載置して、ガイドレール1の内部において、進行部7が移動できるようにしている。進行部7の下部分は、ガイドレール1において、互いに内向きに延設している両水平片6の先端部の間に形成されている隙間空間に配置されている。また、吊り下げ杆3は、この隙間空間に配置されている進行部7の下面に固定された状態となっている。ガイドレール1自体は、図2に示すように、施設の洞道AB内に設置されている所定の柱部材10に、固定的に取り付けられている。ケーブルKは、図2に示すように、ガイドレール1に沿って移動する2個の走行体2の吊り下げ杆3の下端部に取り付けられており、ケーブルKは、2個の走行体2の吊り下げ杆3の間において、下方に向けて湾曲した状態を維持している。また、ケーブルKは、図3に示すように、ガイドレール1に沿って移動する3個の走行体2の吊り下げ杆3の下端部に取り付けられるものであっても良い。このとき、ケーブルKは、隣り合う走行体2の吊り下げ杆3の間において、それぞれ下方に向けて湾曲した状態を維持している。そして、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルKに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、ガイドレール1に沿って移動する複数の走行体2を介してケーブルKの滑らかな移動を許容して、ケーブルKの余長を確保している。具体的には、ケーブルKは、図2図3の実線に示すように、隣り合う走行体2の吊り下げ杆3の間において、下方に向けて湾曲した状態を維持しており、この湾曲した状態のケーブルKに対して、強い引っ張り力が急激に作用した場合に、図2図3の二点鎖線に示すように、ケーブルKが走行体2を介して滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することにより、ケーブルKの余長を確保している。ケーブルKは、例えば、図4に示すように、施設の洞道AB内に設置しているクリート100を介して、施設の洞道AB内に布設されている。また、ケーブルKは、施設の洞道B内において、ケーブルKの一部が、ガイドレール1に沿って移動する3個の走行体2の吊り下げ杆3の下端部に取り付けられている。このとき、ケーブルKは、図4に示すように、隣り合う走行体2の吊り下げ杆3の間において、下方に向けて湾曲した状態を維持している。そして、図5に示すように、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、洞道Aと洞道Bが強制的に上下方向に移動させられて、ケーブルKに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、ガイドレール1に沿って移動する複数の走行体2を介してケーブルKが滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することにより、ケーブルKの余長を確保している。本発明に係るケーブルKの断線防止装置の他の構成として、図6aに示すように、ガイドレール1をH形鋼により構成しても良い。このガイドレール1は、上下に配置した所定の長さの矩形状のフランジ板20,21を、所定の長さの矩形状のウェブ板22により連設している、所謂H形鋼により構成されている。このガイドレール1に沿って移動する複数の走行体2は、図6bに示すように、ガイドレール1の下側のフランジ板21に配置される進行部7により構成されている。この進行部7は、図6aに示すように、矩形状の基礎板23の両側から上方に向けて延設した垂設片24を有している。この垂設片24は、下方から上方に行くに従い幅広となっている矩形の板状に形成されている。また、それぞれの垂設片24の内側には、所定の間隔を開けて2個の車輪25を取り付けている。そして、図6bに示すように、進行部7の車輪25を、ガイドレール1を構成する下側のフランジ板21に載置して、進行部7が移動できるようにしている。このとき、進行部7の基礎板23は、下側のフランジ板21に対して僅かな隙間を保持しながら、下側のフランジ板21に沿って移動するのである。また、進行部7における基礎板23の下面には、棒状の吊り下げ杆3を固定している。この吊り下げ杆3は、図7に示すように、下端部に分割したリング構造の挟持部9を備えている。この挟持部9によりケーブルKの周面を強く挟み込んで、吊り下げ杆3の下端部にケーブルKを取り付けている。ガイドレール1自体は、図7に示すように、施設の洞道AB内に設置されている所定の柱部材10aに、固定的に取り付けられている。ケーブルKは、図7に示すように、ガイドレール1に沿って移動する2個の走行体2の吊り下げ杆3の下端部に取り付けられており、ケーブルKは、2個の走行体2の吊り下げ杆3の間において、下方に向けて湾曲した状態を維持している。また、ケーブルKは、図8に示すように、ガイドレール1に沿って移動する3個の走行体2の吊り下げ杆3の下端部に取り付けられるものであっても良い。このとき、ケーブルKは、図7図8の実線に示すように、隣り合う走行体2の吊り下げ杆3の間において、それぞれ下方に向けて湾曲した状態を維持している。そして、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルKに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、図7図8の二点鎖線に示すように、ケーブルKが走行体2を介して滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することにより、ケーブルKの余長を確保している。本発明に係るケーブルKの断線防止装置の他の構成として、図9aに示すように、ガイドレール1を、横長の矩形柱構造とし、その長手方向における上部に、凹状に形成した長尺な溝部30を設けて構成しても良い、このガイドレール1に沿って移動する複数の走行体2は、図9bに示すように、ガイドレール1を被覆するように配置される進行部7により構成されている。この進行部7は、横長の矩形状の基礎板31の両側から、上方に向けて延設した横長の矩形状の垂設片32を有している。また、両垂設片32の間に、3個の車輪33を軸止している。そして、図9bに示すように、進行部7の車輪33を、ガイドレール1の長尺な溝部30に導入して、進行部7が移動できるようにしている。このとき、進行部7を構成する基礎板31と両垂設片32により、ガイドレール1をすっぽりと覆っている状態となっている。また、進行部7の基礎板31と両垂設片32は、ガイドレール1に対して僅かな隙間を保持しながら、ガイドレール1に沿って移動するのである。進行部7における基礎板31の下面には、棒状の吊り下げ杆3を固定している。この吊り下げ杆3は、図10に示すように、下端部に分割したリング構造の挟持部9を備えている。この挟持部9によりケーブルKの周面を強く挟み込んで、吊り下げ杆3の下端部にケーブルKを取り付けている。ガイドレール1自体は、図10に示すように、施設の洞道AB内に設置されている所定の柱部材10aに、固定的に取り付けられている。ケーブルKは、図10に示すように、ガイドレール1に沿って移動する2個の走行体2の吊り下げ杆3の下端部に取り付けられており、ケーブルKは、2個の走行体2の吊り下げ杆3の間において、下方に向けて湾曲した状態を維持している。また、ケーブルKは、図11に示すように、ガイドレール1に沿って移動する3個の走行体2の吊り下げ杆3の下端部に取り付けられるものであっても良い。このとき、ケーブルKは、図10図11の実線に示すように、隣り合う走行体2の吊り下げ杆3の間において、それぞれ下方に向けて湾曲した状態を維持している。そして、地震を原因としてケーブルKが布設されている地域に地盤の不等沈下が生じ、ケーブルKに対して強い引っ張り力が急激に作用した場合に、図10図11の二点鎖線に示すように、ケーブルKが走行体2を介して滑らかに移動し、湾曲の度合いを少なくして直線状になるように伸展することにより、ケーブルKの余長を確保している。また、図に示す走行体2においては、1本のケーブルKを支持しているが、これに限定されることはなく、複数の走行体2により、2本以上のケーブルKを支持するものであっても良い。この他にも、本発明は前記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での改良変形等は、本発明に全て包含されるものである。"