燃料をプール水中に浸漬して貯蔵する燃料貯蔵プールの前記プール水の水位を検出して監視する燃料貯蔵プールの水位監視システムであって、前記プール水の水面を臨む位置に設置されて放射線量を計測する放射線検出手段と、この放射線検出手段に接続された演算手段とを有し、前記演算手段は、前記放射線検出手段からの計測値と、前記プール水中の前記燃料の線源強度及び配置位置と、前記プール水の放射線遮蔽率とに基づいて、前記プール水の水位を演算して検出するよう構成されたことを特徴とする燃料貯蔵プールの水位監視システム。前記燃料貯蔵プールの周辺に設置されて前記燃料貯蔵プール以外の線源からの放射線量を計測する他の放射線検出手段を更に備え、演算手段は、放射線検出手段からの計測値から前記他の放射線検出手段からの計測値を差し引いた値と、前記燃料貯蔵プール内のプール水中における燃料の線源強度及び配置位置と、前記プール水の放射線遮蔽率とに基づいて、前記プール水の水位を演算して検出するよう構成されたことを特徴とする請求項1に記載の燃料貯蔵プールの水位監視システム。前記演算手段がプール水の水位を演算して検出するための基礎とする放射線検出手段及び他の放射線検出手段からの計測値は、放射線量を換算して求めた空間線量率であることを特徴とする請求項1または2に記載の燃料貯蔵プールの水位監視システム。前記燃料の線源強度は、燃料貯蔵プール内での燃料の配置位置、燃焼度及び冷却期間、燃料の構造材の放射化生成物、冷却材、並びにこの冷却材のボイド率を用いて算出されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の燃料貯蔵プールの水位監視システム。前記燃料の配置位置は、燃料貯蔵プールに前記燃料を移送する燃料交換機の位置データが用いられることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の燃料貯蔵プールの水位監視システム。前記演算手段には警報手段が接続され、前記演算手段は、燃料貯蔵プール内のプール水の水位が設定値以下に低下したときに、前記警報手段に警報を発生させるよう構成されたことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の燃料貯蔵プールの水位監視システム。前記燃料貯蔵プールの周辺に設置されて前記燃料貯蔵プール以外の線源からの放射線量を計測する他の放射線検出手段を更に備え、演算手段には警報手段が接続され、前記演算手段は、燃料貯蔵プール内のプール水の水位が設定値以下に低下したときに、前記警報手段に警報を発生させるよう構成され、前記演算手段は更に、放射線検出手段からの計測値と前記他の放射線検出手段からの計測値とが同時に上昇したときに、前記警報手段の警報を解除するよう構成されたことを特徴とする請求項1に記載の燃料貯蔵プールの水位監視システム。燃料をプール水中に浸漬して貯蔵する燃料貯蔵プールの前記プール水の水位を検出する燃料貯蔵プールの水位検出方法であって、前記プール水の水面を臨む位置に設置された放射線検出手段を用いて計測された空間線量率と、前記プール水中の前記燃料の線源強度及び配置位置と、前記プール水の放射線遮蔽率とに基づいて、前記プール水の水位を演算して検出することを特徴とする燃料貯蔵プールの水位検出方法。燃料をプール水中に浸漬して貯蔵する燃料貯蔵プールの前記プール水の水位を検出する燃料貯蔵プールの水位検出方法であって、前記プール水の水面を臨む位置に設置された放射線検出手段を用いて計測された空間線量率から、前記燃料貯蔵プールの周辺に設置された他の放射線検出手段を用いて計測された空間線量率を差し引いた値と、前記プール水中の前記燃料の線源強度及び配置位置と、前記プール水の放射線遮蔽率とに基づいて、前記プール水の水位を演算して検出することを特徴とする燃料貯蔵プールの水位検出方法。ところが、上述のよう水位検出方法では、使用済燃料貯蔵プールの上端部に設置されたフロート式レベル検出器は、設置位置よりも燃料プール水位が低下すると、水位を検出できなくなる恐れがある。本発明の目的は、上述の事情を考慮してなされたものであり、燃料貯蔵プールの水位が低下した場合でも正確にその水位を検出できる燃料貯蔵プールの水位監視システム及び水位検出方法を提供することにある。本発明に係る燃料貯蔵プールの水位監視システムは、燃料をプール水中に浸漬して貯蔵する燃料貯蔵プールの前記プール水の水位を検出して監視する燃料貯蔵プールの水位監視システムであって、前記プール水の水面を臨む位置に設置されて放射線量を計測する放射線検出手段と、この放射線検出手段に接続された演算手段とを有し、前記演算手段は、前記放射線検出手段からの計測値と、前記プール水中の前記燃料の線源強度及び配置位置と、前記プール水の放射線遮蔽率とに基づいて、前記プール水の水位を演算して検出するよう構成されたことを特徴とするものである。また、本発明に係る燃料貯蔵プールの水位検出方法は、燃料をプール水中に浸漬して貯蔵する燃料貯蔵プールの前記プール水の水位を検出する燃料貯蔵プールの水位検出方法であって、前記プール水の水面を臨む位置に設置された放射線検出手段を用いて計測された空間線量率と、前記プール水中の前記燃料の線源強度及び配置位置と、前記プール水の放射線遮蔽率とに基づいて、前記プール水の水位を演算して検出することを特徴とするものである。本発明に係る燃料貯蔵プールの水位監視システム及び水位検出方法によれば、燃料貯蔵プール内のプール水の水面を臨む位置に設置されて放射線量を計測する放射線検出手段からの計測値等に基づいて、プール水の水位を非接触で検出するので、燃料貯蔵プールの水位が低下した場合でも正確にその水位を検出できる。以下、本発明を実施するための実施形態を図面に基づき説明する。[A]第1実施形態図1、図2図1は、本発明に係る燃料貯蔵プールの水位監視システムにおける第1実施形態を示す概略構成図である。原子力発電プラントでは、原子炉で使用された使用済燃料1は、使用済燃料貯蔵プール2のプール水3中に浸漬された状態で貯蔵される。この際、使用済燃料1は、使用済燃料貯蔵プール2の上方に配置された燃料交換機4によって、原子炉内から使用済燃料貯蔵プール2の所定位置まで移送される。本実施形態における燃料貯蔵プールの水位監視システム10は、使用済燃料貯蔵プール2のプール水3の水位を検出し監視するものであり、放射線検出手段としてのエリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12と、演算手段としてのプロセス計算機13と、警報手段としての警報発生器14A及び14Bと、現場補助ユニット15とを有して構成される。エリア放射線モニタ検出器11は、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3の水面3Aを臨む位置に設置されて、プール水3からの放射線量を計測する。このエリア放射線モニタ検出器11は現場補助ユニット15に接続され、この現場補助ユニット15にエリア放射線モニタ12が接続される。従って、エリア放射線モニタ検出器11にて計測された計測信号放射線量は、現場補助ユニット15を介してエリア放射線モニタ12へ送信され、このエリア放射線モニタ12にて空間線量率に換算される。プロセス計算機13はエリア放射線モニタ12に接続される。このプロセス計算機13は、エリア放射線モニタ12からの計測値即ち空間線量率と、使用済燃料貯蔵プール2におけるプール水3中の使用済燃料1の線源強度放射線線源強度及び使用済燃料貯蔵プール2内での使用済燃料1の配置位置と、プール水3の放射線遮蔽率とに基づいて、プール水3の水位を演算して検出する。つまり、エリア放射線モニタ12からの空間線量率は、放射線の遮蔽機能を有するプール水3の水位と、使用済燃料貯蔵プール2内の使用済燃料1の線源強度及び使用済燃料貯蔵プール2内での使用済燃料1の配置位置とによって変動する。そこで、プロセス計算機13は、使用済燃料1の線源強度及び使用済燃料貯蔵プール2内での使用済燃料1の配置位置を予め求めて特定しておくことで、プール水3の放射線遮蔽率を考慮して、エリア放射線モニタ12からの空間線量率と使用済燃料貯蔵プール2のプール水3の水位とを図2の直線Xに示すように1対1の関係とし、エリア放射線モニタ12からの空間線量率から、使用済燃料貯蔵プール2におけるプール水3の水位を演算して検出する。ここで、使用済燃料1の線源強度は、使用済燃料貯蔵プール2内での使用済燃料1の配置位置、燃焼度及び冷却期間即ち使用済燃料貯蔵プール2内での貯蔵期間、使用済燃料1の構造材の放射化生成物、冷却材即ちプール水3、及び冷却材のボイド率を用いて算出される。前記使用済燃料1の構造体は、燃料ペレットを覆う被覆管やチャンネルボックス、スペーサなどである。尚、この使用済燃料1の線源強度は、計測器を使用済燃料貯蔵プール2のプール水3中に沈め、使用済燃料1の近傍に位置づけて実測してもよい。また、使用済燃料1の使用済燃料貯蔵プール2内での配置位置は、例えば使用済燃料貯蔵プール2に使用済燃料1を移送する燃料交換機4の位置データから求められる。プロセス計算機13には前記警報発生器14Bが直接接続されると共に、エリア放射線モニタ12及び現場補助ユニット15を介して前記警報発生器14Aが接続される。警報発生器14Aは、使用済燃料貯蔵プール2が存在する現場に設置され、警報発生器14Bは中央制御室に設置される。プロセス計算機13は、上述のようにして演算により検出された使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3の水位が設定値以下に低下したときに、警報発生器14A及び14Bに警報発生信号を出力して警報を発生させる。また、前記現場補助ユニット15は、エリア放射線モニタ検出器11にて計測されたプール水3からの放射線量を表示すると共に、このエリア放射線モニタ検出器11にて計測された放射線量が一定レベル以上であった場合に、警報発生器14Aに警報を発生させる機能を備える。以上のように構成されたことから、本実施形態によれば、次の効果1及び2を奏する。1燃料貯蔵プールの水位監視システム10におけるプロセス計算機13は、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3の水面3Aを臨む位置に設置されたエリア放射線モニタ検出器11により計測された放射線量がエリア放射線モニタ12により換算された空間線量率と、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3中における使用済燃料1の線源強度及び使用済燃料貯蔵プール2内での使用済燃料1の配置位置と、プール水3の放射線遮蔽率とに基づいて、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3の水位を非接触で検出する。このため、使用済燃料貯蔵プール2の下部に貫通孔などを設けることなく、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3の水位が低下した場合でも、その水位を正確に検出することができる。2使用済燃料貯蔵プール2のプール水3の水位が設定値以下に低下したときに、プロセス計算機13が警報発生器14A及び14Bに警報を発生させるので、現場作業者や中央制御室内の作業者に、使用済燃料貯蔵プール2のプール水3の水位の低下を警告することができる。[B]第2実施形態図3図3は、本発明に係る燃料貯蔵プールの水位監視システムにおける第2実施形態を示す概略構成図である。この第2実施形態において、前記第1実施形態と同様な部分については、同一の符号を付すことにより説明を簡略化し、または省略する。第2実施形態の燃料貯蔵プールの水位監視システム20が前記第1実施形態と異なる点は、使用済燃料貯蔵プール2の周辺に設置されて使用済燃料貯蔵プール2以外の線源からの放射線量を計測するエリア放射線モニタ検出器21を備え、このエリア放射線モニタ検出器21からの計測信号放射線量が、現場補助ユニット22を介してエリア放射線モニタ12へ出力されて空間線量率に換算され、演算手段としてのプロセス計算機23が、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率と、エリア放射線モニタ検出器21及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率とを用いて、警報発生器14A及び14Bによる警報を制御する点である。ここで、エリア放射線モニタ検出器21及びエリア放射線モニタ12が他の放射線検出手段を構成する。また、現場補助ユニット22は、エリア放射線モニタ検出器21及びエリア放射線モニタ12に接続されて、エリア放射線モニタ検出器21にて計測された放射線量を表示する機能を果たす。本第2実施形態のプロセス計算機23は、まず、第1実施形態と同様に、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率と、使用済燃料貯蔵プール2におけるプール水3中の使用済燃料1の線源強度及び使用済燃料貯蔵プール2内での使用済燃料1の配置位置と、プール水3の放射線遮蔽率とに基づいてプール水3の水位を演算して検出し、この検出水位が設定値以下のときに警報発生器14A及び14Bに警報を発生させる。更に、プロセス計算機23は、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率と、エリア放射線モニタ検出器21及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率とが同時に上昇した場合には、使用済燃料貯蔵プール2内に存在する使用済燃料1以外の線源からの放射線により、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率が上昇したと判断して、警報発生器14A及び14Bへ警報解除信号を送信し、これらの警報発生器14A及び14Bの警報を解除させる。尚、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率と、エリア放射線モニタ検出器21及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率とが同時に上昇した場合の警報発生器14A及び14Bの警報解除は、作業者の手動で実施してもよい。以上のように構成されたことから、本第2実施形態においても、前記第1実施形態の効果1及び2と同様な効果を奏するほか、次の効果3を奏する。3使用済燃料貯蔵プール2のプール水3の水面3Aを臨む位置に設置されたエリア放射線モニタ検出器11及びこのエリア放射線モニタ検出器11に接続されたエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率等に基づいて検出されたプール水3の水位が、設定値以下に低下したときに警報発生器14A及び14Bから発生する警報は、使用済燃料貯蔵プール2の周辺において使用済燃料貯蔵プール2以外の線源からの放射線量を計測するエリア放射線モニタ検出器21及びこのエリア放射線モニタ検出器21に接続されたエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率の上昇時に解除される。従って、使用済燃料貯蔵プール2内に存在する使用済燃料1以外の線源からの放射線量によって、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率が上昇し、これにより使用済燃料貯蔵プール2のプール水3の水位低下と判断されて警報発生器14A及び14Bから警報が発生されても、この誤警報を解除することができる。[C]第3実施形態図3図3は、本発明に係る燃料貯蔵プールの水位監視システムにおける第3実施形態を示す概略構成図である。この第3実施形態において、前記第1実施形態と同様な部分については、同一の符号を付すことにより説明を簡略化し、または省略する。図3に示す第3実施形態の使用済燃料貯蔵プールの水位監視システム30が前記第1実施形態と異なる点は、使用済燃料貯蔵プール2の周辺に設置されて使用済燃料貯蔵プール2以外の線源からの放射線量を計測するエリア放射線モニタ検出器31を備え、このエリア放射線モニタ検出器31からの計測信号放射線量が現場補助ユニット32を介してエリア放射線モニタ12へ出力されて空間線量率に換算され、演算手段としてのプロセス計算機33が、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率と、エリア放射線モニタ検出器31及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率とを用いて、使用済燃料貯蔵プール2のプール水3の水位を演算して検出する点である。ここで、本第3実施形態においても、エリア放射線モニタ検出器31及びエリア放射線モニタ12が他の放射線検出手段を構成する。また、現場補助ユニット32は、エリア放射線モニタ検出器31及びエリア放射線モニタ12に接続されて、エリア放射線モニタ検出器31にて計測された放射線量を表示する機能を備える。本第3実施形態のプロセス計算機33は、まず、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12にて得られた空間線量率から、エリア放射線モニタ検出器31及びエリア放射線モニタ12にて得られた空間線量率を差し引いて減算値を求め、この減算値を使用済燃料貯蔵プール2の空間線量率とする。次に、プロセス計算機33は、上述の使用済燃料貯蔵プール2の空間線量率上述の空間線量率の減算値と、使用済燃料貯蔵プール2におけるプール水3中の使用済燃料1の線源強度及び使用済燃料貯蔵プール2内での使用済燃料1の配置位置と、プール水3の放射線遮蔽率とに基づいて、前記第1実施形態と同様にしてプール水3の水位を演算して検出する。プロセス計算機33は、上述のようにして検出した使用済燃料貯蔵プール2におけるプール水3の水位が設定値以下に低下したときに、警報発生器14Bへ直接警報発生信号を出力して、この警報発生器14Bに警報を発生させると共に、エリア放射線モニタ12及び現場補助ユニット15を介して警報発生器14Aへ警報発生信号を出力して、この警報発生器14Aに警報を発生させる。以上のように構成されたことから、本第3実施形態においても、前記第1実施形態の効果2と同様な効果を奏するほか、次の効果4を奏する。4燃料貯蔵プールの水位監視システム30におけるプロセス計算機33は、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3の水面3Aを臨む位置に設置されたエリア放射線モニタ検出器11により計測された放射線量がエリア放射線モニタ12により換算された空間線量率から、使用済燃料貯蔵プール2の周辺に設置されたエリア放射線モニタ検出器31により計測された放射線量がエリア放射線モニタ12により換算された空間線量率を差し引いた減算値を、使用済燃料貯蔵プール2の空間線量率として求め、この使用済燃料貯蔵プール2の空間線量率減算値と、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3中における使用済燃料1の線源強度及び使用済燃料貯蔵プール2内での使用済燃料1の配置位置と、プール水3の放射線遮蔽率とに基づいて、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3の水位を非接触で検出する。このため、使用済燃料貯蔵プール2の周辺での作業によって、エリア放射線モニタ検出器11及びエリア放射線モニタ12により得られた空間線量率が上昇してしまった場合でも、その影響を除外することで、使用済燃料貯蔵プール2内のプール水3の水位を正確に検出することができる。以上、本発明を上記実施形態に基づいて説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で構成要素を種々変形してもよく、また、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。例えば、各実施形態では燃料貯蔵プールが使用済燃料1を貯蔵する使用済燃料貯蔵プール2の場合を述べたが、未使用の燃料を貯蔵する燃料貯蔵プールに対しても本発明を適用することができる。