"流体室を内部に形成する筐体と、前記流体室に封入され、通過する磁束に応じて粘度が変化する磁気粘性流体と、前記流体室の前記磁気粘性流体に磁束を通過させることにより、前記磁気粘性流体の粘度を可変制御する粘度制御手段と、前記筐体を内外に貫通するブレーキ軸を有し、前記流体室の前記磁気粘性流体と接触することにより、前記磁気粘性流体の粘度に応じたブレーキトルクが入力されるブレーキ回転体と、前記筐体において前記ブレーキ軸を回転方向に沿って囲む形態に設けられ、前記流体室に連通するシールギャップを前記ブレーキ軸との間に形成し、当該シールギャップを通じて前記ブレーキ軸に案内する磁束を発生する磁気シールスリーブとを、備える流体ブレーキ装置であって、前記筐体は、前記磁気シールスリーブを挟んで前記流体室とは反対側にて前記ブレーキ軸を回転方向に沿って囲む囲繞壁部、を有し、前記ブレーキ軸は、前記囲繞壁部と径方向に対向する対向壁部、及び前記対向壁部に設けられ、前記ブレーキ回転体の回転方向に辿るに従って前記磁気シールスリーブから遠ざかる螺旋状の軸螺旋溝部、を形成することを特徴とする流体ブレーキ装置。前記囲繞壁部は、前記磁気シールスリーブと同軸に設けられ、前記囲繞壁部の内径は、前記磁気シールスリーブの内径以下であることを特徴とする請求項1に記載の流体ブレーキ装置。前記囲繞壁部は、前記磁気シールスリーブの発生する磁束の通過を規制することを特徴とする請求項1又は2に記載の流体ブレーキ装置。前記筐体は、前記囲繞壁部に設けられ、前記ブレーキ回転体の回転方向に辿るに従って前記磁気シールスリーブに近付く螺旋状の筐体螺旋溝部、を有することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。前記ブレーキ軸は、前記磁気シールスリーブよりも前記流体室側まで前記対向壁部から延長される延長壁部、を形成し、前記軸螺旋溝部は、前記ブレーキ軸において前記対向壁部から前記延長壁部まで連続して形成されることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。前記ブレーキ回転体は、前記ブレーキ軸から外周側に突出することにより、軸方向において前記囲繞壁部の端面よりも前記流体室側にて前記磁気シールスリーブとの間に前記シールギャップを形成する軸磁束ガイド、を有し、前記囲繞壁部の前記端面及び前記軸磁束ガイド間における軸方向の間隙が、前記対向壁部及び前記囲繞壁部間における径方向の間隙よりも大きいことを特長とする請求項1~5のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。前記ブレーキ回転体は、前記対向壁部と同軸に設けられ、径方向において対向する前記磁気シールスリーブとの間に前記シールギャップを形成する軸磁束ガイド、を有し、前記対向壁部の外径が、前記軸磁束ガイドの外径に揃えられることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。前記ブレーキ軸の中心軸線から前記軸螺旋溝部までの径方向における距離が、前記磁気シールスリーブから遠ざかるに従って増加することを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。前記ブレーキ軸の中心軸線から前記軸螺旋溝部までの径方向における距離が、前記磁気シールスリーブから遠ざかるに従って減少することを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。流体室を内部に形成する筐体と、前記流体室に封入され、通過する磁束に応じて粘度が変化する磁気粘性流体と、前記流体室の前記磁気粘性流体に磁束を通過させることにより、前記磁気粘性流体の粘度を可変制御する粘度制御手段と、前記筐体を内外に貫通するブレーキ軸を有し、前記流体室の前記磁気粘性流体と接触することにより、前記磁気粘性流体の粘度に応じたブレーキトルクが入力されるブレーキ回転体と、前記筐体において前記ブレーキ軸を回転方向に沿って囲む形態に設けられ、前記流体室に連通するシールギャップを前記ブレーキ軸との間に形成し、当該シールギャップを通じて前記ブレーキ軸に案内する磁束を発生する磁気シールスリーブとを、備える流体ブレーキ装置であって、前記筐体は、前記磁気シールスリーブを挟んで前記流体室とは反対側にて前記ブレーキ軸を回転方向に沿って囲む囲繞壁部と、前記囲繞壁部に設けられ、前記ブレーキ回転体の回転方向に辿るに従って前記磁気シールスリーブに近付く螺旋状の筐体螺旋溝部とを、有することを特徴とする流体ブレーキ装置。内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、請求項1~10のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置と、前記流体ブレーキ装置の前記筐体外部において前記ブレーキ軸と連繋し、当該流体ブレーキ装置の前記ブレーキ回転体へ入力された前記ブレーキトルクに応じて前記クランク軸及び前記カム軸の間の相対位相を調整する位相調整機構と、を備えることを特徴とするバルブタイミング調整装置。さて、特許文献1の流体ブレーキ装置では、例えば磁気粘性流体の熱膨張によって筐体内部の流体室の内圧が上昇した場合、シールギャップに捕捉されていた磁気粘性流体は、シール構造を挟んで流体室とは反対側以下、シール構造の外部というに移動してしまうおそれがある。仮に、シール構造の外部に磁気粘性流体が移動した場合、この磁気粘性流体は、ブレーキ軸の外周壁部に捉えられることなく、ブレーキ回転体の回転によって次第にシール構造から遠ざかり得る。このように、シール構造に戻ることができない磁気粘性流体は、流体ブレーキ装置の筐体外部に漏出してしまうおそれがあった。本願発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、磁気粘性流体の筐体外部への漏出を抑制する流体ブレーキ装置、及びそれを備えたバルブタイミング調整装置を、提供することである。上記目的を達成するために、請求項1に記載の発明は、流体室を内部に形成する筐体と、流体室に封入され、通過する磁束に応じて粘度が変化する磁気粘性流体と、流体室の磁気粘性流体に磁束を通過させることにより、磁気粘性流体の粘度を可変制御する粘度制御手段と、筐体を内外に貫通するブレーキ軸を有し、流体室の磁気粘性流体と接触することにより、磁気粘性流体の粘度に応じたブレーキトルクが入力されるブレーキ回転体と、筐体においてブレーキ軸を回転方向に沿って囲む形態に設けられ、流体室に連通するシールギャップをブレーキ軸との間に形成し、当該シールギャップを通じてブレーキ軸に案内する磁束を発生する磁気シールスリーブとを、備える流体ブレーキ装置であって、筐体は、磁気シールスリーブを挟んで流体室とは反対側にてブレーキ軸を回転方向に沿って囲む囲繞壁部、を有し、ブレーキ軸は、囲繞壁部と径方向に対向する対向壁部、及び対向壁部に設けられ、ブレーキ回転体の回転方向に辿るに従って磁気シールスリーブから遠ざかる螺旋状の軸螺旋溝部、を形成する流体ブレーキ装置とする。この発明では、磁気シールスリーブを越えることにより当該磁気シールスリーブを挟んで流体室とは反対側以下、磁気シールスリーブの外部というに移動した磁気粘性流体は、ブレーキ軸の対向壁部に設けられた螺旋状の軸螺旋溝部に捉えられ得る。この軸螺旋溝部に捉えられた磁気粘性流体は、ブレーキ軸を有するブレーキ回転体の回転より、遠心力によってブレーキ軸を囲む筐体の囲繞壁部と接触し、当該囲繞壁部との間の摩擦によりブレーキ回転体の回転方向とは反対方向に軸螺旋溝部を辿り得る。この軸螺旋溝部が回転方向に辿るに従って磁気シールスリーブから遠ざかる形状であることにより、当該軸螺旋溝部を反対方向に辿る磁気粘性流体は、磁気シールスリーブに戻り得る。したがって、流体ブレーキ装置における磁気粘性流体の筐体外部への漏出は、抑制可能となる。請求項2に記載の発明では、囲繞壁部は、磁気シールスリーブと同軸に設けられ、囲繞壁部の内径は、磁気シールスリーブの内径以下であることを特徴とする。この発明では、磁気シールスリーブの外部にて囲繞壁部に沿いつつ軸螺旋溝部を辿って移動した磁気粘性流体は、遠心力の作用を受けるので、外周側に移動し易い。故に、囲繞壁部の内径を磁気シールスリーブの内径以下とし、磁気シールスリーブにより形成されるシールギャップを囲繞壁部に囲まれる軸螺旋溝部よりも外周側に位置させることで、軸螺旋溝部からシールギャップに向かう磁気粘性流体の移動の円滑化が可能となる。以上により、磁気シールスリーブの外部に移動した磁気粘性流体が再びシールギャップまで戻り易くなるので、当該磁気粘性流体の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、向上する。請求項3に記載の発明では、囲繞壁部は、磁気シールスリーブの発生する磁束の通過を規制することを特徴とする。この発明では、筐体の囲繞壁部が磁束の通過を規制するので、磁気シールスリーブの発生磁束は、当該囲繞壁部を通過し難い。故に、磁気シールスリーブの発生磁束による囲繞壁部への磁気粘性流体の張り付きが、抑制される。以上により、磁気シールスリーブの外部の磁気粘性流体は、移動可能な状態を維持するので、ブレーキ回転体の回転によって軸螺旋溝部を反対方向に辿ることにより、磁気シールスリーブに確実に戻り得る。したがって、磁気粘性流体の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性が、向上する。請求項4に記載の発明では、筐体は、囲繞壁部に設けられ、ブレーキ回転体の回転方向に辿るに従って磁気シールスリーブに近付く螺旋状の筐体螺旋溝部、を有することを特徴とする。この発明によれば、囲繞壁部に設けられる筐体螺旋溝部に捉えられた磁気粘性流体は、回転するブレーキ軸の対向壁部と接触し、当該対向壁部との間の摩擦によりブレーキ回転体の回転方向に筐体螺旋溝部を辿り得る。この軸螺旋溝部が回転方向に辿るに従って磁気シールスリーブに近付く形状であることにより、当該軸螺旋溝部を回転方向に辿る磁気粘性流体は、磁気シールスリーブに戻り得る。以上のように、ブレーキ軸に設けられる軸螺旋溝部に加えて、筐体に設けられる筐体螺旋溝部を辿ることによっても磁気粘性流体が戻り得る構成によれば、磁気粘性流体の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、さらに向上する。請求項5に記載の発明では、ブレーキ軸は、磁気シールスリーブよりも流体室側まで対向壁部から延長される延長壁部、を形成し、軸螺旋溝部は、ブレーキ軸において対向壁部から延長壁部まで連続して形成されることを特徴とする。この発明の軸螺旋溝部は、磁気シールスリーブよりも流体室側まで延長される延長壁部まで、対向壁部から連続して形成されている。故に、ブレーキ回転体の回転方向とは反対方向に軸螺旋溝部を辿る磁気粘性流体は、磁気シールスリーブよりも流体室側まで、戻り得る。以上の構成では、軸螺旋溝部を辿った磁気粘性流体は、シールギャップに捕捉された磁気粘性流体に阻まれて、磁気シールスリーブの外部に移動し難くなる。故に、磁気粘性流体の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、さらに向上する。請求項6に記載の発明では、ブレーキ回転体は、ブレーキ軸から外周側に突出することにより、軸方向において囲繞壁部の端面よりも流体室側にて磁気シールスリーブとの間にシールギャップを形成する軸磁束ガイド、を有し、囲繞壁部の端面及び軸磁束ガイド間における軸方向の間隙が、対向壁部及び囲繞壁部間における径方向の間隙よりも大きいことを特長とする。この発明では、磁気粘性流体の捕捉されるシールギャップは、ブレーキ軸の外周側且つ囲繞壁部の軸方向の端面よりも流体室側に形成される。故に、軸螺旋溝部に沿って磁気シールスリーブの近傍まで移動した磁気粘性流体は、対向壁部及び囲繞壁部間の間隙、並びに囲繞壁部の端面及び軸磁束ガイド間の間隙を順に通ることで、軸磁束ガイド及び磁気シールスリーブ間のシールギャップに再び捕捉され得る。以上の構成では、対向壁部及び囲繞壁部間の径方向の間隙よりも囲繞壁部の端面及び軸磁束ガイド間の軸方向の間隙を大きくすると、軸螺旋溝部からシールギャップに向かう磁気粘性流体の移動が円滑化され得る。故に、磁気シールスリーブの外部に移動した磁気粘性流体が再びシールギャップまで戻り易くなるので、当該磁気粘性流体の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、さらに向上する。請求項7に記載の発明では、ブレーキ回転体は、対向壁部と同軸に設けられ、径方向において対向する磁気シールスリーブとの間にシールギャップを形成する軸磁束ガイド、を有し、対向壁部の外径が、軸磁束ガイドの外径に揃えられることを特徴とする。この発明では、互いに同軸に設けられたブレーキ回転体の対向壁部の外径と軸磁束ガイドの外径とが揃えられているので、磁気粘性流体の捕捉されるシールギャップは、対向壁部及び囲繞壁部間の間隙と軸方向に並び得る。故に、軸螺旋溝部に沿って磁気シールスリーブの近傍まで移動した磁気粘性流体は、移動方向を変えられることなく、対向壁部及び囲繞壁部間の間隙から軸磁束ガイド及び磁気シールスリーブ間のシールギャップに移動して、当該シールギャップに捕捉され得る。以上のようにして、軸螺旋溝部からシールギャップに向かう磁気粘性流体の移動を円滑化することにより、磁気シールスリーブの外部に移動した磁気粘性流体は、再びシールギャップまで戻り易くなる。したがって、磁気粘性流体の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、さらに向上する。請求項8に記載の発明では、ブレーキ軸の中心軸線から軸螺旋溝部までの径方向における距離が、磁気シールスリーブから遠ざかるに従って増加することを特徴とする。この発明によれば、磁気シールスリーブから遠ざかるに従って中心軸線からの径方向における距離が増加する軸螺旋溝部の形態により、当該軸螺旋溝部に捉えられた磁気粘性流体に作用する遠心力は、磁気シールスリーブから遠ざかるに従って次第に大きくなる。以上の形態では、磁気シールスリーブから遠く漏出のおそれの高い磁気粘性流体ほど、強い遠心力の作用により軸螺旋溝部に沿った磁気シールスリーブに向かう移動が、容易となる。このように、漏出するおそれの高い磁気粘性流体に強い吸引力を作用させて的確に磁気シールスリーブに向けて移動させることにより、磁気粘性流体の筐体外部への漏出は、さらに生じ難くなる。請求項9に記載の発明では、ブレーキ軸の中心軸線から軸螺旋溝部までの径方向における距離が、磁気シールスリーブから遠ざかるに従って減少することを特徴とする。この発明によれば、磁気シールスリーブから遠ざかるに従って中心軸線からの径方向における距離が減少する軸螺旋溝部の形態により、当該軸螺旋溝部に捉えられた磁気粘性流体に作用する遠心力は、磁気シールスリーブに近付くほど、次第に大きくなる。以上の形態では、磁気シールスリーブに近い磁気粘性流体ほど、強い遠心力の作用により軸螺旋溝部に沿った磁気シールスリーブに向かう移動が、容易となる。故に、磁気シールスリーブに向かう磁気粘性流体の移動が円滑化されるので、当該磁気粘性流体は、軸螺旋溝部に沿って磁気シールスリーブまで戻り易くなる。以上により、磁気粘性流体の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、さらに向上する。請求項10に記載の発明は、流体室を内部に形成する筐体と、流体室に封入され、通過する磁束に応じて粘度が変化する磁気粘性流体と、流体室の磁気粘性流体に磁束を通過させることにより、磁気粘性流体の粘度を可変制御する粘度制御手段と、筐体を内外に貫通するブレーキ軸を有し、流体室の磁気粘性流体と接触することにより、磁気粘性流体の粘度に応じたブレーキトルクが入力されるブレーキ回転体と、筐体においてブレーキ軸を回転方向に沿って囲む形態に設けられ、流体室に連通するシールギャップをブレーキ軸との間に形成し、当該シールギャップを通じてブレーキ軸に案内する磁束を発生する磁気シールスリーブとを、備える流体ブレーキ装置であって、筐体は、磁気シールスリーブを挟んで流体室とは反対側にてブレーキ軸を回転方向に沿って囲む囲繞壁部と、囲繞壁部に設けられ、ブレーキ回転体の回転方向に辿るに従って磁気シールスリーブに近付く螺旋状の筐体螺旋溝部とを、有する流体ブレーキ装置とする。この発明によれば、囲繞壁部に設けられる筐体螺旋溝部に捉えられた磁気粘性流体は、回転するブレーキ回転体のブレーキ軸の対向壁部と接触し、当該対向壁部との間の摩擦によりブレーキ回転体の回転方向に筐体螺旋溝部を辿り得る。この軸螺旋溝部が回転方向に辿るに従って磁気シールスリーブに近付く形状であることにより、当該軸螺旋溝部を回転方向に辿る磁気粘性流体は、磁気シールスリーブに戻され得る。以上のように、筐体に設けられる筐体螺旋溝部を辿ることによっても、磁気粘性流体は、磁気シールスリーブに戻り得る。したがって、流体ブレーキ装置における磁気粘性流体の筐体外部への漏出は、抑制可能となる。尚、請求項2,3,6,7に記載の構成は、請求項9に記載の構成と組み合わせ可能である。加えて、請求項8,9に記載の軸螺旋溝部の形態は、請求項9に記載の筐体螺旋溝部の形態として適用可能である。請求項11に記載の発明は、内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、請求項1~10のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置と、流体ブレーキ装置の筐体外部においてブレーキ軸と連繋し、当該流体ブレーキ装置のブレーキ回転体へ入力されたブレーキトルクに応じてクランク軸及びカム軸の間の相対位相を調整する位相調整機構と、を備えることを特徴とするバルブタイミング調整装置。この発明の流体ブレーキ装置では、上述したように軸螺旋溝部の作用によって磁気粘性流体の漏出抑制が、可能となる。故に、磁気粘性流体の漏出に起因した流体ブレーキ装置のブレーキ特性の変化が、回避され得る。以上により、ブレーキ特性に左右される機関位相の調整精度が、高精度に維持可能となる。したがって、軸螺旋溝部の作用により磁気粘性流体の漏出の抑制された流体ブレーキ装置は、高精度な機関位相の調整を求められるバルブタイミング調整装置に特に好適なのである。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態による流体ブレーキ装置100を備えたバルブタイミング調整装置1を、示している。バルブタイミング調整装置1は車両に搭載され、内燃機関のクランク軸図示しないからカム軸2へ機関トルクを伝達する伝達系に設けられている。ここでカム軸2は、内燃機関の動弁のうち吸気弁図示しないを機関トルクの伝達によって開閉するものであり、バルブタイミング調整装置1は、当該吸気弁のバルブタイミングを調整する。図1~3に示すようにバルブタイミング調整装置1は、流体ブレーキ装置100に加えて、通電制御回路200及び位相調整機構300等を組み合わせてなり、クランク軸に対するカム軸2の相対位相である機関位相を調整することで、所望のバルブタイミングを実現する。流体ブレーキ装置図1に示す電動式の流体ブレーキ装置100は、筐体110、ブレーキ回転体130、磁気粘性流体140、シール構造160及びソレノイドコイル150を備えている。全体として中空形状の筐体110は、固定部材111及びカバー部材112を有している。段付円筒状の固定部材111は磁性材により形成され、内燃機関の固定節であるチェーンケース図示しないに固定される。円形皿状のカバー部材112は、固定部材111と同質又は異質の磁性材により形成され、軸方向に固定部材111を挟んで位相調整機構300と反対側に配置されている。固定部材111に同軸上に且つ液密に嵌入固定されるカバー部材112は、固定部材111との間の空間部114を、筐体110内部の流体室114として形成している。ブレーキ回転体130は磁性材により形成され、ブレーキ軸131及びブレーキロータ132を有している。シャフト状のブレーキ軸131は、筐体110のうち位相調整機構300側の固定部材111を内外に貫通し、当該筐体110の外部側の軸方向端部にて位相調整機構300と連繋している。ブレーキ軸131の軸方向中間部は、筐体110のうち固定部材111に設けられた軸受116により、回転可能に支持されている。これらの構成によりブレーキ回転体130は、内燃機関の運転中にクランク軸から出力される機関トルクが位相調整機構300から伝達されることで、図2,3の反時計方向となる一定方向に回転する。図1に示すように有孔円盤状のブレーキロータ132は、ブレーキ軸131のうち位相調整機構300とは反対側の軸方向端部から外周側へ突出し、筐体110内部の流体室114に収容されている。かかる収容により流体室114は、ブレーキロータ132と固定部材111とに軸方向に挟まれる部分を磁気ギャップ114aとして有し、またブレーキロータ132とカバー部材112とに軸方向に挟まれる部分を磁気ギャップ114bとして有している。このような磁気ギャップ114a,114bを有してなる流体室114には、磁気粘性流体140が封入されている。ここで、機能性流体の一種である磁気粘性流体140は、非磁性のベース液に磁性粒子を懸濁状に分散させてなる流体である。磁気粘性流体140のベース液としては、例えばオイル等といった液状の非磁性且つ疎水性の溶剤が用いられ、より好ましくは内燃機関の潤滑オイルと同種のオイルが用いられる。磁気粘性流体140の磁性粒子としては、例えばカルボニル鉄等といった粉状の磁性材が用いられる。こうした成分構成の磁気粘性流体140は、磁束の通過により当該通過磁束の密度に追従して見かけ上の粘度が図4の如く上昇変化し、当該粘度に比例して降伏応力が増大する特性を、有している。図1,図5に示すようにシール構造160は、筐体110において軸方向の流体室114及び軸受116間となる箇所に、設けられている。シール構造160は、ブレーキ回転体130のブレーキ軸131に設けられた磁性材によりなる軸磁束ガイド134,135と、軸磁束ガイド134,135の外周側を回転方向に囲む磁気シールスリーブ170とを有している。軸磁束ガイド134,135は、ブレーキ軸131から外周側に突出している。磁気シールスリーブ170は、永久磁石171と、磁性材により形成された一対の磁束ガイドヨーク174,175とを組み合わせたものである。磁束ガイドヨーク174と軸磁束ガイド134との間には、シールギャップ180が、形成されている。また、磁束ガイドヨーク175と軸磁束ガイド135との間には、シールギャップ181が、形成されている。以上の構成を備えた磁気シールスリーブ170によると、永久磁石171の発生磁束は、各磁束ガイドヨーク174,175から各シールギャップ180,181を通じて軸磁束ガイド134に、案内される。これにより、磁束密度が最高密度となるシールギャップ180,181には、磁気粘性流体140が流入し、それらギャップ180,181の通過磁束を受けて粘度上昇することで、膜状に捕捉される。こうして形成されるシール膜によれば、筐体内部側から筐体外部側へ向かう磁気粘性流体140の流動を当該流体140自身により抑制する自己シール機能が発揮され得る。ソレノイドコイル150は、樹脂ボビン151に金属線材を巻回してなり、ブレーキロータ132の外周側において、当該ブレーキロータ132と同心上に配置されている。ソレノイドコイル150は、固定部材111及びカバー部材112の間に軸方向に挟まれた状態で、筐体110に保持されている。かかる保持形態のソレノイドコイル150は通電されると、ブレーキロータ132の軸方向に沿って、固定部材111、磁気ギャップ114a、ブレーキロータ132、磁気ギャップ114b、及びカバー部材112を順次通過するような磁束を発生する。したがって、図2,3の反時計方向へブレーキ回転体130が回転する内燃機関の運転中に、通電によりソレノイドコイル150が磁束を発生するときには、流体室114のうち磁気ギャップ114a,114b内の磁気粘性流体140に対して当該発生磁束が通過する。その結果、粘度変化した磁気粘性流体140に接触する要素110,130間では、粘性抵抗の作用によりブレーキ回転体130ブレーキロータ132を制動するブレーキトルクが、図2,3の時計方向に発生する。このように第一実施形態では、通電を受けるソレノイドコイル150が流体室114の磁気粘性流体140に磁束を通過させることにより、当該流体140の粘度に応じたブレーキトルクがブレーキ回転体130へと入力されることになる。通電制御回路マイクロコンピュータを主体に構成される図1の通電制御回路200は、流体ブレーキ装置100の外部に配置されてソレノイドコイル150及び車両のバッテリ4と電気接続されている。内燃機関の停止中において通電制御回路200は、バッテリ4からの電力供給の遮断により、ソレノイドコイル150への通電をカットした状態とする。したがって、このときには、ソレノイドコイル150により磁束が発生せず、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクが消失した状態となる。一方、内燃機関の運転中において通電制御回路200は、バッテリ4からの電力供給下、ソレノイドコイル150への通電電流を制御することにより、磁気粘性流体140に通過させる磁束を発生する。したがって、このときには、磁気粘性流体140の粘度が可変制御され、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクが、ソレノイドコイル150への通電電流に追従して増減されることになる。尚、通電制御回路200及びソレノイドコイル150が特許請求の範囲に記載の粘度制御手段に相当する。位相調整機構図1~3に示すように位相調整機構300は、駆動回転体10、従動回転体20、アシスト部材30、遊星キャリア40及び遊星歯車50を備えている。全体として円筒状を呈する駆動回転体10は、歯車部材12及びスプロケット部材13を同軸上に螺子留めしてなる。図1,2に示すように円環板状の歯車部材12は、歯底円よりも小径の歯先円を有する駆動側内歯車部14を、周壁部に形成している。図1に示すように円筒状のスプロケット部材13は、周壁部から外周側へ突出する歯16を、回転方向に複数有している。スプロケット部材13は、それら歯16とクランク軸の複数の歯との間にタイミングチェーン図示しないを掛け渡されることにより、クランク軸と連繋する。かかる連繋により、クランク軸から出力される機関トルクがタイミングチェーンを通じてスプロケット部材13へと伝達されるときには、駆動回転体10がクランク軸と連動して回転する。このとき駆動回転体10の回転方向は、図2,3の反時計方向となる。図1,3に示すように有底円筒状の従動回転体20は、駆動回転体10のうちスプロケット部材13の内周側に同軸上に配置されている。従動回転体20は、カム軸2に同軸上に外嵌されて螺子留めにより固定される固定部21を、底壁部に形成している。かかる固定により従動回転体20は、カム軸2と連動して回転可能且つ駆動回転体10に対して相対回転可能となっている。ここで従動回転体20の回転方向は、駆動回転体10と同様、図2,3の反時計方向に設定されている。図1に示すように従動回転体20は、歯底円よりも小径の歯先円を有する従動側内歯車部22を、周壁部に形成している。従動側内歯車部22の内径は駆動側内歯車部14の内径よりも大きく設定され、また従動側内歯車部22の歯数は駆動側内歯車部14の歯数よりも多く設定されている。従動側内歯車部22は、軸方向に駆動側内歯車部14を挟んで流体ブレーキ装置100と反対側に、配置されている。アシスト部材30はねじりコイルばねからなり、スプロケット部材13の内周側に同軸上に配置されている。アシスト部材30の一端部31はスプロケット部材13に係止され、アシスト部材30の他端部32は固定部21に係止されている。アシスト部材30は回転体10,20間にてねじり変形することによりアシストトルクを発生して、駆動回転体10に対する遅角側へ従動回転体20を付勢する。図1~3に示すように、全体として円筒状を呈する遊星キャリア40は、ブレーキ回転体130からブレーキトルクが伝達される伝達部41を、周壁部に形成している。回転体10,20及びブレーキ回転体130のブレーキ軸131に対して同軸上に配置される円筒孔状の伝達部41には、一対の溝部42が開口しており、それら溝部42に嵌合する継手43を介して伝達部41とブレーキ軸131とが連繋している。かかる連繋により遊星キャリア40は、ブレーキ回転体130と一体に回転可能且つ駆動回転体10に対して相対回転可能となっている。ここで、内燃機関の運転中における遊星キャリア40の回転方向は、ブレーキ回転体130と同様、図2,3の反時計方向となる。図1~3に示すように遊星キャリア40は、遊星歯車50を軸受する軸受部46を、周壁部に形成している。回転体10,20及びブレーキ回転体130のブレーキ軸131に対して偏心配置される円筒面状の軸受部46は、遊星ベアリング48を介して遊星歯車50の中心孔51に同軸上に嵌入されている。かかる嵌入により遊星歯車50は、遊星運動可能に軸受部46に支持されている。ここで遊星運動とは、遊星歯車50がブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心中心線周りに自転しつつ、遊星キャリア40の回転方向へ公転する運動をいう。したがって、遊星キャリア40が駆動回転体10に対して遊星歯車50の公転方向に相対回転するときには、当該歯車50が遊星運動することになる。全体として段付円筒状を呈する遊星歯車50は、歯底円よりも大径の歯先円を有する外歯車部52,54を、周壁部に形成している。駆動側内歯車部14の内周側に配置されている駆動側外歯車部52は、ブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心側において当該内歯車部14と噛合している。駆動側外歯車部52から流体ブレーキ装置100とは反対側へ同軸上にずれて従動側内歯車部22の内周側に配置されている従動側外歯車部54は、ブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心側において当該内歯車部22と噛合している。従動側外歯車部54の外径は駆動側外歯車部52の外径よりも大きく設定され、またそれら従動側外歯車部54及び駆動側外歯車部52の歯数は、それぞれ従動側内歯車部22及び駆動側内歯車部14の歯数よりも同数ずつ少なく設定されている。以上の構成の位相調整機構300は、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクと、当該ブレーキトルクとは反対向きにブレーキ回転体130へ作用することになるアシスト部材30のアシストトルクと、カム軸2からブレーキ回転体130へ伝達される変動トルクとの釣り合いに応じて、機関位相を調整する。具体的には、ブレーキトルクの保持等によりブレーキ回転体130が駆動回転体10との同速回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対して相対回転しない。その結果、遊星歯車50が遊星運動することなく回転体10,20と連れ回りするので、機関位相が保持されることになる。一方、ブレーキトルクの増大等により、ブレーキ回転体130がアシストトルクに抗して駆動回転体10よりも低速の回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対する遅角側へと相対回転する。その結果、遊星歯車50が遊星運動して従動回転体20が駆動回転体10に対する進角側へ相対回転するので、機関位相が進角することになる。また一方、ブレーキトルクの減少等により、ブレーキ回転体130がアシストトルクを受けて駆動回転体10よりも高速の回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対する進角側へと相対回転する。その結果、遊星歯車50が遊星運動して従動回転体20が駆動回転体10に対する遅角側へ相対回転するので、機関位相が遅角することになる。特徴部分以下の説明では、筐体110の内部において磁気シールスリーブ170よりも流体室114側を単にシールスリーブの内部といい、筐体110の内部において磁気シールスリーブ170を挟んで流体室114とは反対側を単にシールスリーブの外部というものとする。図1,5に示すように、筐体110は、非磁性部材120を有している。非磁性部材120は、例えば銅合金等の非磁性材によって全体として厚肉の円筒状に形成されている。非磁性部材120は、筐体110の固定部材111に内嵌されることにより、ブレーキ回転体130のブレーキ軸131と同軸に配置されている。非磁性部材120の軸方向の両端部のうち磁気シールスリーブ170に近接する一方は、磁束ガイドヨーク174の端面174bに接している。また、非磁性部材120の軸方向の両端部のうち他方は、軸受116と接している。非磁性部材120の内周壁には、囲繞壁部121が設けられている。囲繞壁部121は、シールスリーブの外部にてブレーキ軸131をブレーキ回転体130の回転方向Rdに沿って囲んでいる。非磁性部材120が非磁性材料によって形成されていることにより、囲繞壁部121は、磁気シールスリーブ170の永久磁石171の発生する磁束の通過を、規制することができる。囲繞壁部121は、磁気シールスリーブ170の磁束ガイドヨーク174,175と同軸に設けられている。囲繞壁部121において軸磁束ガイド134と対向する端面121aは、当該軸磁束ガイド134の端面134aから離間している。囲繞壁部121の端面121aと、軸磁束ガイド134の端面134aにとの間には、シールギャップ180に連通する間隙g01が形成されている。囲繞壁部121の内周面の内径d02は、磁気シールスリーブ170における磁束ガイドヨーク174の内周面174aの内径d01よりも、小さくされている。これにより、磁気シールスリーブ170の磁束ガイドヨーク174によって形成されるシールギャップ180は、径方向において囲繞壁部121の内周面よりも外周側且つ軸方向において囲繞壁部121の端面121aよりも流体室114側に位置している。ブレーキ回転体130のブレーキ軸131には、対向壁部136及び軸螺旋溝部138が設けられている。対向壁部136は、ブレーキ軸131の外周壁において囲繞壁部121と径方向に対向している部分であって、囲繞壁部121と同軸に設けられている。対向壁部136及び囲繞壁部121との間には、径方向の間隙g02が形成されている。第一実施形態では、対向壁部136及び囲繞壁部121間の径方向の間隙g02よりも、囲繞壁部121の端面121a及び軸磁束ガイド134の端面134a間の軸方向の間隙g01が、大きくされている。軸螺旋溝部138は、シールスリーブの外部にて対向壁部136に設けられており、ブレーキ回転体130の回転方向Rdに辿るに従って磁気シールスリーブ170から遠ざかる螺旋状に形成されている。ブレーキ軸131の縦断面において、軸螺旋溝部138は、底部138a及び一対の側壁部138bを形成している。底部138aは、縦断面において半円状に形成されている。一対の側壁部138bは、軸方向において互いに対向しており、ブレーキ軸131の径方向に沿って底部138aから外周側にのびている。軸螺旋溝部138は、複数回に亘ってブレーキ軸131の対向壁部136を周回している。軸螺旋溝部138において、軸方向に互いに隣り合う部分同士の間隔は、一定である。以上の構成において、シールスリーブの外部に移動した磁気粘性流体140を軸螺旋溝部138によってシールギャップ180に戻す流体ブレーキ装置100の作動を、以下説明する。図6aに示す磁気粘性流体140aは、例えば流体室114に封入されている磁気粘性流体140の熱膨張によって生じる当該流体室114の内圧上昇により、シールスリーブの外部に移動している。このシールスリーブの外部の磁気粘性流体140aは、非磁性であって磁束に捉えられ難い当該磁気粘性流体140のベース液を主成分としている。磁気粘性流体140aは、ブレーキ軸131に設けられた軸螺旋溝部138に捉えられる。このように軸螺旋溝部138に捉えられた磁気粘性流体140aは、位相調整機構300図1参照と連繁して回転するブレーキ回転体130の回転より、遠心力によって筐体110の囲繞壁部121と接触する。囲繞壁部121と接触した磁気粘性流体140aは、当該囲繞壁部121との間の摩擦により、ブレーキ回転体130の回転方向Rdとは反対方向の圧送力を囲繞壁部121から受ける。故に、軸螺旋溝部138に捉えられた磁気粘性流体140aは、ブレーキ軸131の回転によって、ブレーキ回転体130の回転方向Rdとは反対方向に軸螺旋溝部138を辿る。この軸螺旋溝部138が回転方向Rdに辿るに従って磁気シールスリーブ170から遠ざかる形状であることにより、当該軸螺旋溝部138を反対方向に辿る磁気粘性流体140aは、図6bに示すように、回転方向Rdへのブレーキ回転体130の回転によって磁気シールスリーブ170に向けて移動する。そして、軸螺旋溝部138の磁気シールスリーブ170側の終端に到達した磁気粘性流体140aは、図6cに示すように、ブレーキ回転体130の回転方向Rdへの回転によって、対向壁部136及び囲繞壁部121間の径方向の間隙g02に押し出される。そして、磁気粘性流体140aは、囲繞壁部121の端面121a及び軸磁束ガイド134の端面134a間の軸方向の間隙g01を通ることで、シールギャップ180に再び捕捉される。ここまで説明した第一実施形態では、シールスリーブの外部に移動し、筐体110の外部に漏出するおそれの高い磁気粘性流体140aは、ブレーキ軸131に設けられた軸螺旋溝部138の作用によってシールギャップ180に戻り得る。したがって、流体ブレーキ装置100における磁気粘性流体140の筐体110外部への漏出は、抑制可能となる。加えて第一実施形態では、シールギャップ180を軸螺旋溝部138よりも外周側に位置させることで、軸螺旋溝部138からシールギャップに向かう磁気粘性流体140aの移動は、当該磁気粘性流体140aへの遠心力の作用によって円滑化され得る。さらに、間隙g02よりも間隙g01を大きくすることにより、軸螺旋溝部138からシールギャップ180に向かう磁気粘性流体140aの移動は、いっそう円滑なものとなり得る。これらにより、シールスリーブの外部にて囲繞壁部121に沿いつつ軸螺旋溝部138を辿って移動した磁気粘性流体140aは、再びシールギャップ180まで戻り易くなる。したがって、磁気粘性流体140の筐体110外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性が、向上する。また第一実施形態では、非磁性材料によって形成される囲繞壁部121が磁性の通過を規制しているので、磁気シールスリーブ170の永久磁石171による発生磁束は、当該囲繞壁部121を通過し難い。故に、永久磁石171の発生磁束による囲繞壁部121への磁気粘性流体140aの張り付きが、抑制される。以上により、シールスリーブの外部の磁気粘性流体140aは、移動可能な状態を維持するので、軸螺旋溝部138を辿ることにより、磁気シールスリーブ170のシールギャップ180に確実に戻り得る。したがって、磁気粘性流体140の筐体110外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、さらに向上する。また加えて第一実施形態では、上述したように軸螺旋溝部138の作用によって磁気粘性流体140の漏出抑制が、可能となる。故に、磁気粘性流体140の漏出に起因した流体ブレーキ装置100のブレーキ特性の変化が、回避され得る。以上により、ブレーキ特性に左右される機関位相の調整精度が、高精度に維持可能となる。したがって、軸螺旋溝部138の作用により磁気粘性流体140の漏出の抑制された流体ブレーキ装置100は、高精度な機関位相の調整を求められるバルブタイミング調整装置1に特に好適なのである。第二実施形態図7,8に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態では、ブレーキ軸131の軸螺旋溝部138と共に、非磁性部材120の囲繞壁部121に螺旋状の筐体螺旋溝部228が設けられている。筐体螺旋溝部228は、ブレーキ回転体130の回転方向Rdに辿るに従って磁気シールスリーブ170に近付く螺旋状である。非磁性部材120の縦断面において、筐体螺旋溝部228は、底部228a及び一対の側壁部228bを形成している。底部228aは、縦断面において半円状に形成されている。一対の側壁部228bは、軸方向において互いに対向しており、非磁性部材120の径方向に沿って底部228aから内周側にのびている。筐体螺旋溝部228は、複数回に亘って非磁性部材120の囲繞壁部121を周回している。筐体螺旋溝部228において、軸方向に互いに隣り合う部分同士の間隔は、一定である。以上の構成において、シールスリーブの外部に移動した磁気粘性流体140を筐体螺旋溝部228によってシールギャップ180に戻す流体ブレーキ装置100の作動を、以下説明する。図8aに示すシールスリーブの外部に移動した磁気粘性流体140aは、囲繞壁部121に設けられた筐体螺旋溝部228に捉えられる。筐体螺旋溝部228に捉えられた磁気粘性流体140aは、回転方向Rdに回転するブレーキ軸131の対向壁部136と接触する。この磁気粘性流体140aは、対向壁部136との間の摩擦により、ブレーキ回転体130の回転方向Rdの圧送力を対向壁部136から受けて移動する。筐体螺旋溝部228が回転方向Rdに辿るに従って磁気シールスリーブ170に近付く形状であることにより、当該筐体螺旋溝部228を回転方向Rdに辿る磁気粘性流体140aは、図8bに示すように、磁気シールスリーブ170に向けて移動する。故に、筐体螺旋溝部228に捉えられた磁気粘性流体140aは、ブレーキ軸131の回転によって、ブレーキ回転体130の回転方向Rdに筐体螺旋溝部228を辿る。そして、筐体螺旋溝部228の磁気シールスリーブ170側の終端に到達した磁気粘性流体140aは、図8cに示すように、囲繞壁部121の端面121a及び軸磁束ガイド134の端面134a間の軸方向の間隙g01を通ることで、シールギャップ180に再び捕捉される。加えて筐体螺旋溝部228を移動する磁気粘性流体140aに含まれていた気体には、外周側への遠心力が作用することとなる。このような遠心力の作用により、磁気粘性流体140aに混入していた気体は、当該磁気粘性流体140aに対して外周側に移動する。このようにして、筐体螺旋溝部228は、磁気粘性流体140aから気体を分離させる気液分離作用を発揮することができる。ここまで説明した図7に示す第二実施形態では、シールスリーブの外部に移動し、筐体110の外部に漏出するおそれの高い磁気粘性流体140aは、ブレーキ軸131に設けられた軸螺旋溝部138と共に、非磁性部材120に設けられた筐体螺旋溝部228の作用によっても、シールギャップ180に戻り得る。したがって、流体ブレーキ装置100における磁気粘性流体140の筐体110外部への漏出は、さらに抑制可能となる。加えて第二実施形態では、筐体螺旋溝部228の気液分離作用により、磁気粘性流体140aは、シールギャップ180に戻る過程で混入している気体を取り除かれ得る。故に、シールギャップ180に戻された磁気粘性流体140aに含まれる気体が、当該シールギャップ180に捕捉されていた磁気粘性流体140に混入することにより、自己シール作用を低下させてしまう事態は、回避可能となる。第三実施形態図9に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の別の変形例である。第三実施形態では、ブレーキ軸131の外周壁に延長壁部337が設けられている。延長壁部337は、対向壁部136から軸方向に沿って磁気シールスリーブ170よりも流体室114側まで形成されている。これにより延長壁部337は、磁気シールスリーブ170の磁束ガイドヨーク174,175との間でシールギャップ180,181を形成している。さらに、第三実施形態の軸螺旋溝部138は、ブレーキ軸131において対向壁部136から延長壁部337まで連続して形成されている。故に、軸螺旋溝部138の流体室114側の終端は、シールスリーブの内部に位置している。このような第三実施形態では、シールスリーブの内部まで軸螺旋溝部138が連続しているので、シールスリーブの外部にてブレーキ回転体130の回転方向Rdとは反対方向に軸螺旋溝部138を辿る磁気粘性流体140aは、シールスリーブの内部まで戻り得る。したがって、流体ブレーキ装置100における磁気粘性流体140の筐体110外部への漏出は、抑制可能となる。加えて第三実施形態では、軸螺旋溝部138を辿ることでシールスリーブの内部に移動した磁気粘性流体140aは、シールギャップ180,181に捕捉された磁気粘性流体140に阻まれて、シールスリーブの外部に移動し難くなる。したがって、磁気粘性流体140aの筐体110外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性が、さらに向上する。第四実施形態図10に示すように、本発明の第四実施形態は第一実施形態のさらに別の変形例である。第四実施形態の、非磁性部材120の囲繞壁部121に、第二実施形態と実質的に同一の筐体螺旋溝部228が設けられている。一方で、ブレーキ軸131の対向壁部136からは、軸螺旋溝部138図5等参照が省略されている。以上の構成では、シールスリーブの外部の磁気粘性流体140aは、筐体螺旋溝部228に捉えられて、回転方向Rdに回転するブレーキ軸131の対向壁部136との間の摩擦により、当該回転方向Rdに筐体螺旋溝部228を辿る。この筐体螺旋溝部228が回転方向Rdに辿るに従って磁気シールスリーブ170に近付く形状であることにより、磁気粘性流体140aは、磁気シールスリーブ170に向けて移動して、シールギャップ180に再び捕捉される。このような第四実施形態では、筐体110の外部に漏出するおそれの高い磁気粘性流体140aは、非磁性部材120に設けられた筐体螺旋溝部228の作用によって、シールギャップ180に戻り得る。したがって、流体ブレーキ装置100における磁気粘性流体140の筐体110外部への漏出は、抑制可能となる。第五実施形態図11に示すように、本発明の第五実施形態は第一実施形態のさらに別の変形例である。第五実施形態では、対向壁部136の外径が、当該対向壁部136と同軸に設けられる軸磁束ガイド134の外径に、揃えられている。第五実施形態では、これら対向壁部136及び軸磁束ガイド134の外径を、共にD03とする。以上の構成では、互いに同軸に設けられた対向壁部136及び軸磁束ガイド134の外径がD03に揃えられることにより、磁気粘性流体140の捕捉されるシールギャップ180は、対向壁部136及び囲繞壁部121間の間隙g02と軸方向に並ぶ。故に、シールスリーブの外部にて軸螺旋溝部138に沿って磁気シールスリーブ170の近傍まで移動した磁気粘性流体140aは、移動方向を変えられることなく、間隙g02からシールギャップ180に移動して、当該シールギャップ180に捕捉される。このような第五実施形態では、軸螺旋溝部138からシールギャップ180に向かう磁気粘性流体140aの移動が円滑化されることにより、磁気粘性流体140aは、再びシールギャップ180まで戻り易くなる。したがって、磁気粘性流体140の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、向上する。加えて第五実施形態では、対向壁部136の外径が軸磁束ガイド134の外径よりも大きくない。故に、対向壁部136は、流体ブレーキ装置100の組み立ての際に軸磁束ガイド134の内周を通過可能である。以上により、流体ブレーキ装置100の組み立て工程の複雑化は、回避可能となる。そうしたうえで、対向壁部136の外径D03を拡大することによって、ブレーキ軸131の中心軸線caから軸螺旋溝部138までの径方向における距離が長くなる。故に、軸螺旋溝部138に捉えられた磁気粘性流体140aに回転方向Rdへのブレーキ軸131の回転によって作用する遠心力が増加する。以上のような強い遠心力の作用によれば、軸螺旋溝部138に沿って磁気シールスリーブ170に向かう磁気粘性流体140aの移動は、さらに容易となる。したがって、磁気粘性流体140の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、さらに向上する。第六,第七実施形態図12に示すように、本発明の第六実施形態は第五実施形態の変形例である。第六実施形態では、ブレーキ軸131の対向壁部136が、軸方向に沿って流体室114側に延長されている。この対向壁部136の外径は、当該対向壁部136と同軸に設けられる軸磁束ガイド135の外径に、揃えられている。加えて、対向壁部136において流体室114側の縁部136aが、磁束ガイドヨーク174の内周側に位置している。以上により、ブレーキ軸131の縁部136aと磁束ガイドヨーク174との間に、磁気粘性流体140を捕捉するシールギャップ180が形成されている。また図13に示すように、本発明の第七実施形態は第六実施形態の変形例である。第七実施形態では、ブレーキ軸131の対向壁部136が、軸方向に沿って流体室114側にさらに延長されている。これにより、対向壁部136において流体室114側の縁部136aが、磁束ガイドヨーク175の内周側に位置している。以上により、ブレーキ軸131の外周壁と磁束ガイドヨーク174との間に、シールギャップ180が形成されている。加えて、ブレーキ軸131の縁部136aと磁束ガイドヨーク175との間に、シールギャップ181が形成されている。これらのような第六,第七実施形態では、ブレーキ軸131の外周壁においてシールギャップ180を形成する部分が、軸螺旋溝部138の設けられた対向壁部136と連続している。故に、回転方向Rdへのブレーキ軸131の回転によって軸螺旋溝部138からシールギャップ180に向かう磁気粘性流体140aの移動が、円滑化される。以上により、磁気粘性流体140aは、再びシールギャップ180まで戻り易くなる。したがって、磁気粘性流体140の筐体外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、向上する。第八実施形態図14に示すように、本発明の第八実施形態は第一実施形態のさらに別の変形例である。第八実施形態では、非磁性部材120の囲繞壁部121の内径は、磁気シールスリーブ170から遠ざかるに従って拡大されている。加えて、囲繞壁部121と径方向に対向する対向壁部136の外径は、当該囲繞壁部121との間隙を維持しつつ、磁気シールスリーブ170から遠ざかるに従って拡大されている。これにより、対向壁部136に設けられる軸螺旋溝部138は、ブレーキ軸131の中心軸線caからの径方向における距離が、磁気シールスリーブ170から遠ざかるに従って増加している。以上の構成では、軸螺旋溝部138に捉えられた磁気粘性流体140aに回転方向Rdへのブレーキ軸131の回転によって作用する遠心力が、磁気シールスリーブ170から遠ざかるに従って次第に大きくなる。故に、磁気シールスリーブ170から遠く漏出のおそれの高い磁気粘性流体140aほど、強い遠心力の作用により軸螺旋溝部138に沿った磁気シールスリーブ170に向かう移動が、容易となる。このように、漏出するおそれの高い磁気粘性流体140aに強い吸引力を作用させて的確に磁気シールスリーブ170に向けて移動させることにより、磁気粘性流体140aの筐体110外部への漏出は、さらに生じ難くなる。第九実施形態図15に示すように、本発明の第九実施形態は第八実施形態の変形例である。第九実施形態では、非磁性部材120の囲繞壁部121の内径は、磁気シールスリーブ170から遠ざかるに従って縮小されている。加えて、囲繞壁部121と径方向に対向する対向壁部136の外径は、当該囲繞壁部121との間隙を維持しつつ、磁気シールスリーブ170から遠ざかるに従って縮小されている。これにより、対向壁部136に設けられる軸螺旋溝部138は、ブレーキ軸131の中心軸線caからの径方向における距離が、磁気シールスリーブ170から遠ざかるに従って減少している。以上の構成では、軸螺旋溝部138に捉えられた磁気粘性流体140aに回転方向Rdへのブレーキ軸131の回転によって作用する遠心力は、磁気シールスリーブ170に近付くほど、次第に大きくなる。故に、磁気シールスリーブ170に近い磁気粘性流体ほど、軸螺旋溝部138に沿った磁気シールスリーブ170に向かう移動が、強い遠心力の作用によって容易となる。以上により、磁気シールスリーブ170に向かう磁気粘性流体140aの移動が円滑化される。よって、磁気粘性流体140aは、軸螺旋溝部138に沿って磁気シールスリーブ170まで戻り易くなる。したがって、磁気粘性流体140aの筐体110外部への漏出を抑制する効果発揮の確実性は、さらに向上する。他の実施形態以上、本発明による複数の実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。上記実施形態では、囲繞壁部121の端面121a及び軸磁束ガイド134の端面134a間における軸方向の間隙g01が、対向壁部136及び囲繞壁部121間における径方向の間隙g02よりも大きくされていた。しかし、各間隙g01,g02の大きさは、磁気粘性流体140aを通過させることが可能であれば、適宜変更されてよい。例えば、間隙g01は、間隙g02よりも小さくてもよく、又は間隙g02と同一であってもよい。さらに、図5に示すシールギャップの間隙をg_slとすると、この間隙g_slは、各間隙g01,g02よりも大きくてもよく、又は各間隙g01,g02よりも小さくてもよい。或いは、シールギャップの間隙g_slは、各間隙g01,g02と同一であってもよい。上記実施形態では、囲繞壁部121における磁束の通過を規制するために、非磁性部材120は非磁性材料である銅合金によって形成されていた。しかし、囲繞壁部を形成する非磁性部材の材料として、銅以外の非磁性材料、例えばステンレス鋼及び樹脂材料等が用いられてよい。さらに、磁束の通過を規制することができれば、例えばアルミニウム等の弱磁性材料によって囲繞壁部が形成されていてもよい。上記実施形態の軸螺旋溝部138及び筐体螺旋溝部228では、軸方向に隣り合う部分の間隔、所謂螺旋のピッチは、一定とされていた。しかし、各螺旋溝部のピッチは、一定でなくてもよい。例えば、磁気シールスリーブから遠ざかるに従ってピッチの拡大する形態の軸螺旋溝部及び筐体螺旋溝部が、対向壁部及び囲繞壁部に設けられていてもよい。又は、磁気シールスリーブから遠ざかるに従ってピッチの縮小する形態の軸螺旋溝部及び筐体螺旋溝部が、対向壁部及び囲繞壁部に設けられていてもよい。さらに、縦断面における軸螺旋溝部及び筐体螺旋溝部の断面形状は、上記実施形態の断面形状に限定されない。各螺旋溝部の断面形状は、磁気粘性流体140aの移動に適した形状に適宜変更されてよい。上記実施形態では、軸螺旋溝部138及び筐体螺旋溝部228は、対向壁部及び囲繞壁部を複数回に亘って周回する形態であった。しかし、軸螺旋溝部及び筐体螺旋溝部の長さは、適宜変更されてよい。例えば、一周未満の長さの軸螺旋溝部及び筐体螺旋溝部が、対向壁部及び囲繞壁部に設けられていてもよい。又は、軸螺旋溝部及び筐体螺旋溝部は、複数に分断されていてもよい。或いは、複数の軸螺旋溝部が対向壁部に形成されていてもよく、又は複数の筐体螺旋溝部が囲繞壁部に形成されていてもよい。上記実施形態では、囲繞壁部121の内周面の内径d02図5参照は、磁束ガイドヨーク174の内周面の内径d01図5参照以下に設定されていた。しかし、囲繞壁部の内径と磁束ガイドヨークの内径の大きさの相関は、適宜変更されてよい。また、流体ブレーキ装置100の組み立ての複雑化を抑制するために、上記実施形態では、対向壁部136の外径は、軸磁束ガイドの外径D03に揃えられていた図11参照。しかし、磁気粘性流体に強い圧送力を作用させる必要がある場合には、磁気粘性流体140aに作用させる遠心力を増加させるために、対向壁部の外径は、軸磁束ガイドの外径よりも大きく設定されてもよい。以上の他、上記実施形態では、ブレーキ軸131との連繋によりブレーキ回転体130への入力ブレーキトルクに応じて機関位相を調整可能な任意の構造を、位相調整機構300の構造として採用することができる。また、本発明としては、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置の他、ブレーキトルクを利用する各種の装置に適用することができる。"