砥粒が結合材料内に含有された本体を有する結合研削材を含む研削材物品であって、前記本体は、センタレス研削作業の場合に、約350J/mm3以下の平均比研削エネルギSGEにより、少なくとも約8mm3/秒の平均材料除去MRR速度で、少なくとも約5GPaの平均ビッカース硬度を有する超砥粒加工物を研削することができる、研削材物品。超砥粒材料を含む加工物を研削するように構成された本体を有する結合研削材を含む研削材物品であって、前記本体は、有機材料および金属材料を含む複合結合材料内に含有された砥粒を含み、前記砥粒のうちの約82体積以上が、前記複合結合材料の前記金属材料内に含有される、研削材物品。砥粒が複合結合材料内に含有された本体を有する結合研削材を含む研削材物品であって、前記複合結合材料は、約3.0MPam0.5以下の破壊靱性を有し、前記本体は、少なくとも約5GPaの平均ビッカース硬度を有する超砥粒加工物のセンタレス研削時に、少なくとも約8mm3/秒の平均材料除去速度MRRに対して、研削するための最低基準動力が約150W/mm以下である、研削材物品。前記本体は、前記超砥粒加工物のセンタレス研削時に、研削するための最低基準動力が、約150W/mm以下、約140W/mm以下、約130W/mm以下、約120W/mm以下、約110W/mm以下、または約100W/mm以下である、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記本体は、少なくとも約10mm3/秒、少なくとも約12mm3/秒、少なくとも約14mm3/秒、少なくとも約16mm3/秒、または少なくとも約18mm3/秒の平均材料除去速度MRRを達成する、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記本体は、約8mm3/秒~約40mm3/秒、約14mm3/秒~約40mm3/秒、約18mm3/秒~約40mm3/秒、または約20mm3/秒~約40mm3/秒の範囲内の平均材料除去速度MRRを達成する、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記加工物は、基材および前記基材を覆う研削材層を含む複合材料である、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記加工物は、多結晶ダイヤモンド成形体PDC掘削要素を含む、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記基材はサーメットを含む、請求項8に記載の研削材物品。前記基材は金属を含む、請求項8に記載の研削材物品。前記基材は、少なくとも約8のモース硬度を有する金属を含む、請求項8に記載の研削材物品。前記基材は、遷移金属材料を含む金属要素を含む、請求項8に記載の研削材物品。前記基材は炭化タングステンを含む、請求項12に記載の研削材物品。前記基材は、基本的に、炭化タングステンで構成される、請求項13に記載の研削材物品。前記研削材層は前記基材に直接接合される、請求項8に記載の研削材物品。前記研削材層は、炭素、フラーレン、炭化物、ホウ化物、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される材料を含む、請求項8に記載の研削材物品。前記研削材層はダイヤモンドを含む、請求項15に記載の研削材物品。前記研削材層は多結晶ダイヤモンドを含む、請求項17に記載の研削材物品。前記研削材層は、基本的に、ダイヤモンドで構成される、請求項18に記載の研削材物品。前記研削材層は、少なくとも約9のモース硬度を有する、請求項8に記載の研削材物品。前記加工物は円筒体の形態である、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記本体は環状形状を有する、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。中心開口を有する砥石車の形態である、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記中心開口内に挿入体を含む、請求項23に記載の研削材物品。前記挿入体は金属材料を含む、請求項24に記載の研削材物品。前記本体は、前記挿入体の外周縁部に沿って延びる、請求項25に記載の研削材物品。前記本体は、前記研削材物品の縁部のまわりに円周方向に延びる研削材リムを画定する、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記加工物は、少なくとも約4.0MPam0.5、少なくとも約5.0MPam0.5、少なくとも約6.0MPam0.5、または少なくとも約8.0MPam0.5の破壊靱性を有する、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記加工物は、約16.0MPam0.5以下、約15.0MPam0.5以下、約12.0MPam0.5以下、または約10.0MPam0.5以下の破壊靱性を有する、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記加工物は、約4.0MPam0.5~約16.0MPam0.5、約4.0MPam0.5~約12.0MPam0.5、または約4.0MPam0.5~約10.0MPam0.5の範囲内の破壊靱性を有する、請求項1~3のいずれか一項に記載の研削材物品。前記加工物の平均ビッカース硬度は、少なくとも約10GPa、少なくとも約15GPa、または少なくとも約25GPaである、請求項1に記載の研削材物品。前記SGEは、約325J/mm3以下、約310J/mm3以下、約300J/mm3以下、または290J/mm3以下である、請求項1に記載の研削材物品。前記SGEは、約50J/mm3~約350J/mm3、約75J/mm3~約325J/mm3、または約75J/mm3~約300J/mm3の範囲内である、請求項1に記載の研削材物品。有機材料および金属材料を含む複合結合材料内に砥粒が含有された本体を有する結合研削材を含む研削材物品であって、前記複合結合材料は、約3.0MPam0.5以下の破壊靱性を有する、研削材物品。前記破壊靱性は、約2.5MPam0.5以下、または約2.0MPam0.5以下である、請求項34に記載の研削材物品。前記破壊靱性は、約1.5MPam0.5~約3.0MPam0.5の範囲内である、請求項35に記載の研削材物品。前記結合材料には有機材料が含まれる、請求項1~3または34のいずれか一項に記載の研削材物品。前記結合材料には、有機材料および金属材料を含む複合材が含まれる、請求項37に記載の研削材物品。前記有機材料には、ポリイミド、ポリアミド、エポキシ、樹脂、アラミド、ポリエステル、ポリウレタン、およびそれらの組み合わせからなる材料の群から選択される材料が含まれる、請求項38に記載の研削材物品。前記有機材料にはポリアレナゾールが含まれる、請求項39に記載の研削材物品。前記有機材料にはポリベンゾイミダゾールPBIが含まれる、請求項40に記載の研削材物品。前記有機材料は、前記結合材料の総体積の約20体積以下、前記結合材料の総体積の約18体積以下、または前記結合材料の総体積の約16体積以下を構成する、請求項38に記載の研削材物品。前記有機材料は、前記結合材料の総体積の約1体積~約20体積、または前記結合材料の総体積の約1体積~約18体積を構成する、請求項42に記載の研削材物品。前記金属材料には金属合金が含まれる、請求項38に記載の研削材物品。前記金属材料には遷移金属元素が含まれる、請求項44に記載の研削材物品。前記金属材料には銅およびスズが含まれる、請求項45に記載の研削材物品。前記金属材料は、基本的に、青銅で構成される、請求項46に記載の研削材物品。前記金属材料は、前記結合材料の総体積の少なくとも約20体積、前記結合材料の総体積の少なくとも約30体積、または前記結合材料の総体積の少なくとも約40体積を構成する、請求項38に記載の研削材物品。前記金属材料は、前記結合材料の総体積の約20体積~約99体積、または前記結合材料の総体積の約30体積~約95体積を構成する、請求項48に記載の研削材物品。前記結合材料は、有機材料の体積OMの金属材料の体積MMに対する比率OM/MMが約0.25以下、約0.23以下、約0.20以下、または約0.15以下である、請求項1~3、または34のいずれか一項に記載の研削材物品。前記結合材料には樹脂が含まれる、請求項1~3または34のいずれか一項に記載の研削材物品。前記結合材料にはフェノール樹脂が含まれる、請求項51に記載の研削材物品。前記本体は、前記本体の総体積の少なくとも約10体積の結合材料、または前記本体の総体積の少なくとも約20体積の結合材料を含む、請求項1~3または34のいずれか一項に記載の研削材物品。前記本体は、前記本体の総体積の約10体積~約80体積の結合材料を含む、請求項1~3または34のいずれか一項に記載の研削材物品。前記本体は、前記本体の総体積の少なくとも約5体積の砥粒、または前記本体の総体積の少なくとも約10体積の砥粒を含む、請求項1~3または34のいずれか一項に記載の研削材物品。前記本体は、前記本体の総体積の約5体積~約60体積の砥粒を含む、請求項55に記載の研削材物品。前記砥粒は、約250μm未満の平均粒径を有する、請求項1~3または34のいずれか一項に記載の研削材物品。前記砥粒は、約200μm未満の平均粒径を有する、請求項57に記載の研削材物品。前記砥粒は、約1μm~約250μm、または約50μm~約250μmの範囲内の平均粒径を有する、請求項58に記載の研削材物品。前記本体は、前記本体の総体積の約10体積以下、前記本体の総体積の約8体積以下、または前記本体の総体積の約5体積以下の間隙を含む、請求項1~3または34のいずれか一項に記載の研削材物品。前記本体は、前記本体の総体積の約0.5体積~約10体積、前記本体の総体積の約0.5体積~約8体積、前記本体の総体積の約0.5体積~約5体積、または前記本体の総体積の約0.5体積~約3体積の範囲内の間隙を含む、請求項60に記載の研削材物品。前記砥粒のうちの約85以上、約87以上、または約90以上が、前記複合結合材料の前記金属材料内に含有される、請求項2または34に記載の研削材物品。有機材料および金属材料を含む複合結合材料内に砥粒が含有された本体を有する結合研削材を含む研削材物品であって、前記結合材料は、有機材料の体積OMの金属材料の体積MMに対する比率OM/MMが約0.25以下である、研削材物品。前記有機材料には、ポリイミド、ポリアミド、樹脂、エポキシアラミド、ポリエステル、ポリウレタン、およびそれらの組み合わせからなる材料の群から選択される材料が含まれる、請求項63に記載の研削材物品。前記有機材料にはポリベンゾイミダゾールPBIが含まれる、請求項64に記載の研削材物品。前記金属材料には銅およびスズが含まれる、請求項63に記載の研削材物品。前記結合材料は、有機材料の体積OMの金属材料の体積MMに対する比率OM/MMが約0.23以下、または約0.15以下である、請求項66に記載の研削材物品。前記砥粒は、約250μm未満の平均粒径を有する、請求項63に記載の研削材物品。前記本体は、少なくとも約5GPaの平均ビッカース硬度を有する超砥粒加工物のセンタレス研削時に、研削するための最低基準動力が約4.0kW以下である、請求項63に記載の研削材物品。研削材物品を形成する方法であって、有機材料、金属材料、および砥粒を含む混合物を形成することと、前記混合物を処理して、有機材料および金属材料を含む複合結合材料内に砥粒が含有された本体を有する研削材物品を形成することであって、前記結合材料は、有機材料の体積OMの金属材料の体積MMに対する比率OM/MMが約0.25以下であることと、を含む方法。処理することには、前記混合物を圧縮成形することが含まれる、請求項70に記載の方法。処理することには、前記混合物に対して熱間圧縮成形プロセスを行うことが含まれる、請求項70に記載の方法。熱間圧縮成形は、約600°C以下の圧縮成形温度で行われる、請求項72に記載の方法。熱間圧縮成形は、約550°C以下の圧縮成形温度で行われる、請求項73に記載の方法。熱間圧縮成形は、約500°C以下の圧縮成形温度で行われる、請求項74に記載の方法。熱間圧縮成形は、約400°C~約600°Cの範囲内の圧縮成形温度で行われる、請求項72に記載の方法。熱間圧縮成形は、約400°C~約490°Cの範囲内の圧縮成形温度で行われる、請求項76に記載の方法。熱間圧縮成形は、約10トン/平方インチ以下の最大圧縮成形圧力で行われる、請求項72に記載の方法。熱間圧縮成形は、約0.5トン/平方インチ~約10トン/平方インチの範囲内の最大圧縮成形圧力で行われる、請求項78に記載の方法。業界は、超砥粒加工物を研削できる、改良された方法および物品を引き続き求めている。一態様によれば、研削材物品は、砥粒が結合材料内に含有された本体を有する結合研削材を含み、本体は、センタレス研削作業の場合に、約350J/mm3以下の平均比研削エネルギSGEにより、少なくとも約8mm3/秒の平均材料除去MRR速度で、少なくとも約5GPaの平均ビッカース硬度を有する超砥粒加工物を研削する。別の態様によれば、研削材物品は、有機材料および金属材料を含む複合結合材料内に砥粒が含有された本体を有する結合研削材を含み、複合結合材料は、約3.0MPam0.5以下の破壊靱性を有する。さらに別の態様では、研削材物品は、有機材料および金属材料を含む複合結合材料内に砥粒が含有された本体を有する結合研削材を含み、結合材料は、有機材料の体積OMの金属材料の体積MMに対する比率OM/MMが約0.25以下である。さらに別の態様では、研削材物品は、超砥粒材料を含む加工物を研削するように構成された本体を有する結合研削材を含み、本体は、有機材料および金属材料を含む複合結合材料内に含有された砥粒を有し、砥粒のうちの約82体積以上が、複合結合材料の金属材料内に含有される。一態様によれば、本体を有する結合研削材は、複合結合材料内に含有された砥粒を含み、複合結合材料は、約3.0MPam0.5以下の破壊靱性を有し、本体は、少なくとも約5GPaの平均ビッカース硬度を有する超砥粒加工物のセンタレス研削時に、少なくとも約8mm3/秒の平均材料除去速度MRRに対して、研削するための最低基準動力が約150W/mm以下である。別の態様では、研削材物品を形成する方法は、有機材料、金属材料、および砥粒を含む混合物を形成することと、その混合物を処理して、有機材料および金属材料を含む複合結合材料内に砥粒が含有された本体を有する研削材物品を形成することであって、結合材料は、有機材料の体積OMの金属材料の体積MMに対する比率OM/MMが約0.25以下であることとを含む。添付の図面を参照することで、本開示をより深く理解することができ、その多数の特徴および利点が当業者に明らかになるであろう。様々な図面において、同じ参照符号を使用して、同様または同一の物品が示されている。以下は、主に研削材物品、および特定の研削作業にその研削材物品を使用する方法に関する。結合研削材物品を形成するプロセスに特に関連して、最初に、砥粒を結合材料と混合することができる。一実施形態によれば、結合材料は、一緒に混合された有機材料および金属材料で構成された構成材を有する複合結合材料とすることができる。ただし、砥粒は、最初に結合材料の構成材の一方と混合することができる。例えば、砥粒は、有機材料と混合することができる。砥粒として、酸化物、炭化物、ホウ化物、窒化物、およびそれらの組み合わせなどの材料を挙げることができる。特定の例では、砥粒として、ダイヤモンド、立方窒化ホウ素、およびそれらの組み合わせなどの超砥粒を含めることができる。特定の実施形態は、基本的にダイヤモンドで構成される砥粒を利用することができる。砥粒にさらに関連して、砥粒は、250μm未満の平均粒径を有することができる。他の例では、砥粒は、170μm未満など、200μm未満の平均粒径を有することができる。特定の研削材物品は、50μm~約250μm、より具体的には約100μm~約200μmなど、1μm~約250μmの範囲内の平均粒径を有する砥粒を利用することができる。混合物は、2種類以上の砥粒を利用することができる。さらに、混合物は、2つ以上の平均粒径を有する砥粒を使用することができる。すなわち、例えば、大きい粒径と小さい粒径とを含む砥粒の混合物を使用することができる。一実施形態では、例えば、大きい平均粒径を有する砥粒の第1の部分を、例えば、第1の部分の大きい砥粒よりも小さい平均粒径を有する砥粒の第2の部分と混合することができる。第1および第2の部分は、混合物内で等量例えば、重量とすることができる。他の実施形態では、互いに比較して、大きい砥粒と小さい砥粒とのパーセントが異なる混合物を利用することができる。約150μm未満の平均粒径を有する砥粒の第1の部分を、150μmを超える平均粒径を有する砥粒と混合した形で含む結合研削材物品を形成することができる。1つの特定の例では、混合物は、100μm~150μmの範囲内の平均粒径を有する砥粒の第1の部分と、150μm~200μmの範囲内の平均粒径を有する砥粒の第2の部分とを含むことができる。混合物は、最終的に形成された結合研削材本体が、本体の総体積に対して少なくとも約5体積の砥粒を含むような特定の含有量の砥粒を含むことができる。当然ながら、他の例示的な研削材物品の場合、本体内の砥粒の含有量は、本体の総体積の少なくとも約10体積、少なくとも約20体積、少なくとも約30体積、または少なくとも約40体積に及ぶことさえあるなど、さらに多くすることができる。一部の研削材物品では、混合物は、最終的に形成された本体が、本体の総体積に対して、約5体積~約60体積、より具体的には約5体積~50体積の砥粒を含有するような量の砥粒を含有することができる。結合材料の有機材料構成材に関連して、一部の適切な有機材料として、熱硬化性樹脂および熱可塑性樹脂がある。特に、結合材料として、ポリイミド、ポリアミド、樹脂、アラミド、エポキシ、ポリエステル、ポリウレタン、およびそれらの組み合わせなどの材料を挙げることができる。特定の実施形態によれば、有機材料として、ポリアレナゾールを含めることができる。さらに特定の実施形態では、有機材料として、ポリベンゾイミダゾールPBIを含めることができる。さらに、結合材料は、フェノール樹脂などの、特定の含有量の樹脂材料を含むことができる。樹脂を利用するそのような実施形態では、樹脂は少量だけ存在することができ、他の有機材料と組み合わせて使用することができる。混合物は、最終的に形成された結合研削材本体が、結合材料の総体積に対して、約20体積以下の有機材料を含むような特定の含有量の有機材料を含むことができる。他の実施形態では、結合材料内の有機材料の量は、例えば、約18体積以下、約16体積以下、約14体積以下、または約10体積以下のことさえあるなど、さらに少なくすることもできる。特定の例では、本体は、有機材料が、約1体積~約19体積、より具体的には約2体積~12体積の範囲内など、約1体積~約20体積の範囲内の量で存在するように形成することができる。有機材料および砥粒の混合物を形成した後、複合結合材料の形成を容易にするために金属材料を加えることができ、複合結合材料は、有機材料および金属材料を含有する。特定の例では、金属材料は、金属または金属合金を含むことができる。金属材料は、1つまたは複数の遷移金属元素を含有することができる。一実施形態によれば、金属材料は、銅、スズ、およびそれらの組み合わせを含むことができる。実際上、本明細書の実施形態は、基本的に青銅で構成され、重量で約60:40の比率の銅/スズ比を有する金属材料を利用することができる。最終的に形成された結合研削材本体が、結合材料の総体積に対して、少なくとも約20体積の金属材料を含有するように、特定の含有量の金属材料を混合物に加えることができる。他の例では、複合結合材料内の金属材料の量は、少なくとも約30体積、少なくとも約40体積、少なくとも約50体積、または少なくとも約60体積に及ぶことさえある程度など、さらに多くすることができる。特定の実施形態は、複合結合材料の総体積に対して、約30体積~約95体積、または約50体積~約95体積になることさえあるなど、約20体積~約99体積の範囲内の量の金属材料を利用することができる。砥粒、有機材料、および金属材料を含有する混合物を形成した後、十分な持続時間にわたって混合物を撹拌または混合して、構成材の相互の一様な分布を保証することができる。混合物が適切に混合されるのを保証した後、研削材物品を形成するプロセスは、続いて混合物を処理することができる。一実施形態によれば、混合物を処理することには、圧縮成形プロセスを含むことができる。より詳細には、圧縮成形プロセスは、熱間圧縮成形プロセスを含むことができ、混合物は、混合物に適切な形状を付与するために、同時に加熱および圧縮される。熱間圧縮成形作業は成形型を利用することができ、混合物を型の輪郭に形成し、混合物に適切な、最終的に形成される形状を付与するために、混合物が型内に置かれ、熱間圧縮成形作業中に、熱および圧力の作用が利用される。一実施形態によれば、熱間圧縮成形作業は、約600°C以下の圧縮成形温度で行うことができる。圧縮成形温度は、結合材料の適切な形成を容易にするために、熱間圧縮成形時に利用される最大浸漬soaking温度と考えられる。別の実施形態によれば、熱間圧縮成形プロセスは、500°C以下など、約550°C以下の圧縮成形温度で行うことができる。特定の例では、熱間圧縮成形は、約400°C~約600°Cの範囲、より具体的には約400°C~490°Cの範囲内の圧縮成形温度で完了することができる。圧縮成形プロセスは、混合物を所望の形状に形成するのに適した、混合物に作用する最大かつ持続的な圧力である特定の圧力で行うことができる。例えば、熱間圧縮成形プロセスは、約10トン/インチ2以下の最大圧縮成形圧力で行うことができる。他の実施形態では、最大圧縮成形圧力は、約8トン/インチ2以下、約6トン/インチ2以下など、さらに小さくすることができる。さらに、特定の熱間圧縮成形プロセスは、0.5トン/インチ2~6トン/インチ2など、約0.5トン/インチ2~約10トン/インチ2の範囲内の圧縮成形圧力を利用することができる。実施形態によれば、圧縮成形プロセスは、圧縮成形圧力および圧縮成形温度が、少なくとも約5分の持続時間にわたって保持されるように行うことができる。他の実施形態では、持続時間は、少なくとも約10分、少なくとも約20分、または少なくとも30分に及ぶことさえあるなど、さらに長くすることができる。通常、処理作業中に利用される雰囲気は、不活性種例えば、希ガス、または酸素の量を限定した還元性雰囲気を含む不活性雰囲気とすることができる。他の例では、圧縮成形作業は、周囲雰囲気で行うことができる。熱間圧縮成形作業が完了すると、結果的な形態として、砥粒が複合結合材料内に含有された研削材物品を得ることができる。図1は、実施形態による研削材物品を含む。図示したように、研削材物品100は略環形状を有し、本体101を軸方向に貫通する中心開口102を画定する結合研削材本体101を含むことができる。結合研削材本体101は、本明細書で説明したように、複合結合材料内に含有された砥粒を含むことができる。実施形態によれば、研削材物品100は、中心開口102を有する砥石車とすることができ、中心開口102は、材料除去作業の間、研削材物品を回転させるように設計された適切な研削機械に結合研削材本体を連結するのを補助する。さらに、挿入体103が本体101のまわりに配置されて、中心開口102を画定することができ、特定の例では、挿入体103は、本体101を機械に連結するのを容易にすることができる金属材料とすることができる。結合研削材本体101は、研削材物品100の縁部のまわりに円周方向に延びる研削材リムを画定することができる。すなわち、本体101は、例えば、留め具、接着剤、およびそれらの組み合わせを使用して本体101に固定された挿入体103の外周縁部に沿って延びることができる。本体101は、特定の量の砥粒、結合材料、および孔隙を有することができる。本体101は、本明細書で説明したのと同じ量体積の砥粒を含むことができる。本体101は、本体の総体積に対して、少なくとも10体積の複合結合材料を含むことができる。他の例では、本体101は、本体101の総体積に対して、少なくとも20体積、少なくとも約30体積、少なくとも約40体積、または少なくとも約50体積に及ぶことさえあるなど、さらに多量の複合結合材料を含むことができる。他の例では、本体101は、複合結合材料が、本体101の総体積に対して、約10体積~約60体積、または約20体積~約60体積の結合材料になることさえあるなど、約10体積~約80体積を構成するように形成することができる。特に、本体101は、複合結合材料内に含有される、有機材料OMの金属材料MMに対する体積による特定の比率を有するように形成することができる。例えば、複合結合材料は、値が約0.25以下である、有機材料の体積OMの金属材料の体積MMに対する比率OM/MMを有することができる。他の実施形態によれば、研削材物品は、複合結合材料比が、約0.20以下、約0.18以下、約0.15以下、または約0.12以下になることさえあるなど、約0.23以下であるように形成することができる。特定の例では、本体は、複合結合材料が、約0.05~0.20、約0.05~約0.18、約0.05~約0.15、または約0.05~約0.12になることさえあるなど、約0.02~0.25の範囲内の、有機材料の金属材料に対する比率OM/MMを有するように形成することができる。研削材物品は、本体101が特定の含有量の孔隙を含むように形成することができる。例えば、本体101は、本体101の総体積に対して、約10体積以下の孔隙を有することができる。他の例では、本体101は、約5体積以下、または約3体積以下になることさえあるなど、約8体積以下の孔隙を有することができる。さらに、本体101は、孔隙が、本体101の総体積の0.5体積~約8体積、約0.5体積~5体積、または約0.5体積~3体積になることさえあるなど、0.5体積~10体積の範囲内にあるように形成することができる。大部分の孔隙は、結合材料内の閉じて分離した小孔で構成された閉じた孔隙とすることができる。実際上、特定の例では、基本的に、本体101内の孔隙のすべては、閉じた孔隙とすることができる。本明細書で説明した特徴に加えて、本体101は、本体101内の砥粒の約82以上が、金属材料内に含まれる複合結合材料を有するように形成することができる。例えば、本体101は、本体101内の砥粒の約87以上、約90以上、または約92以上に及ぶことさえあるなど、85以上が、複合結合材料の金属材料内に含まれるように形成することができる。本体101は、本体101内の砥粒の約82~約97、より具体的には85~約95が、結合材料の金属材料内に含まれ得るように形成することができる。実施形態の結合研削材物品は、3.0MPam0.5以下の破壊靱性を有する複合結合剤を利用することができる。実際上、特定の結合研削材物品は、約2.0MPam0.5以下、または約1.8MPam0.5以下になることさえあるなど、約2.5MPam0.5以下の破壊靱性を有する結合材料を有することができる。特定の結合研削材物品は、約1.5MPam0.5~約2.5MPam0.5の範囲内、および約1.5MPam0.5~約2.3MPam0.5の範囲内になることさえあるなど、約1.5MPam0.5~約3.0MPam0.5の破壊靱性を有する複合結合材料を利用することができる。本明細書の研削材物品は、研削プロセスによるなどして、特定の加工物から材料を除去するのに特に適することができる。特定の実施形態では、本明細書の実施形態の結合研削材物品は、超硬質材料または超砥粒材料を含有する加工物の研削および仕上げに特に適することができる。すなわち、加工物は、5GPa以上の平均ビッカース硬度を有することができる。実際上、本明細書の実施形態の結合研削材物品で仕上げることができる特定の加工物は、少なくとも約15GPa、または少なくとも約25GPaに及ぶことさえあるなど、少なくとも約10GPaの平均ビッカース硬度を有することができる。実際上、特定の例では、本明細書の結合研削材物品は、研削用途でも使用される材料の研削に特に適する。そのような加工物の1つの特定の例には、多結晶ダイヤモンド成形体PDC掘削要素があり、多結晶ダイヤモンド成形体掘削要素は、石油およびガス産業で使用される地球ボーリング用ドリルビットのヘッドに配置することができる。通常、PDC掘削要素は、基材を覆う研削材層を有する複合材料を含むことができる。基材はサーメットセラミック/金属材料とすることができる。すなわち、基材は、特定の含有量の金属、典型的には、合金または超合金材料を含むことができる。例えば、基材は、約8のモース硬度を有する金属材料を有することができる。基材は、1つまたは複数の遷移金属元素を含むことができる金属要素を含むことができる。さらに特定の例では、基材は、炭化物材料、より具体的には炭化タングステンを含むことができて、基材は、基本的に、炭化タングステンで構成することができる。本明細書の結合研削材物品で研削できる加工物として、掘削要素を含めることができる。さらに、特定の加工物は、少なくとも約4.0MPam0.5の破壊靱性を有する、特に脆性の材料とすることができる。実際上、加工物は、少なくとも約6.0MPam0.5、または少なくとも約8.0MPam0.5に及ぶことさえあるなど、少なくとも約5.0MPam0.5の破壊靱性を有することができる。さらに、特定の例では、加工物は、15.0MPam0.5以下、12.0MPam0.5以下、または10.0MPam0.5以下など、約16.0MPam0.5以下の破壊靱性を有することができる。特定の加工物は、約4.0MPam0.5~約12.0MPam0.5を含む範囲内、および約4.0MPam0.5~約10.0MPam0.5を含む範囲内になることさえあるなど、約4.0MPam0.5~約16.0MPam0.5を含む範囲内の破壊靱性を有する材料を利用することができる。加工物の研削材層は、基材の表面に直接接合することができる。研削材層は、炭素、フラーレン、炭化物、ホウ化物、およびそれらの組み合わせなどの硬質材料を含むことができる。1つの特定の例では、研削材層は、ダイヤモンドを含むことができ、より具体的には多結晶ダイヤモンド層とすることができる。一部の加工物、特に、PDC掘削要素は、基本的に、ダイヤモンドからなる研削材層を有することができる。少なくとも1つの実施形態によれば、研削材層は、少なくとも約9のモース硬度を有する材料で形成することができる。さらに、加工物は、特に、PDC掘削要素に関して、略円筒形状の本体を有することができる。本明細書の実施形態の結合研削材物品は、超硬質材料例えば、金属ならびにニッケル系超合金およびチタン系超合金などの金属合金、炭化物、窒化物、ホウ化物、フラーレン、ダイヤモンド、ならびにそれらの組み合わせを含有する加工物の研削および/または仕上げに特に適することが分かった。材料除去すなわち、研削作業時、結合研削材本体を加工物に対して回転させて、加工物から材料を除去するのを容易にすることができる。そのような材料除去プロセスの1つが、図2に示されている。図2は、実施形態による研削作業の図を含む。特に、図2は、結合研削材本体101を組み込んだ砥石車の形態の研削材物品100を利用したセンタレス研削作業を示している。センタレス研削作業には、調整車201をさらに取り入れることができ、調整車201を特定の速度で回転させて、研削プロセスを制御することができる。さらに図示するように、特定のセンタレス研削作業を行うために、砥石車100と調整車201との間に加工物203を配置することができる。加工物203は、研削時に、加工物203の位置を維持するように構成された支持体205によって、砥石車100と調整車201との間の特定の位置に支持することができる。一実施形態によれば、センタレス研削時に、砥石車100を加工物203に対して回転させることができ、砥石車100の回転により、加工物203の特定の表面例えば、円筒状加工物の円周側の面に対する結合研削材本体101の移動が促進され、ひいては、加工物203の表面の研削が促進される。さらに、砥石車100が回転すると同時に調整車201が回転して、加工物203の回転を制御し、研削作業の特定のパラメータを制御することができる。特定の例では、調整車201は、砥石車100と同じ方向に回転することができる。他の研削プロセスでは、調整車201および砥石車100は、互いに対して反対の方向に回転することができる。本明細書の実施形態の結合研削材本体を利用することで、先行技術の製品およびプロセスと比較して、特に効率的な態様で材料除去プロセスを行えることがわかっている。例えば、結合研削材本体は、超砥粒材料を含む加工物を約350J/mm3以下の平均比研削エネルギSGEで研削することができる。他の実施形態では、SGEは、約325J/mm3以下など、約310J/mm3を超える、約300J/mm3以下、または290J/mm3以下になることさえあるなど、さらに小さくすることができる。さらに、特定の研削作業の場合、結合研削材材料は、約75J/mm3~約325J/mm3、または約75J/mm3~約300J/mm3の範囲内になることさえあるなど、約50J/mm3~約350J/mm3の範囲内の平均SGEで、加工物から材料を除去することができる。なお、特定の研削パラメータ例えば、比研削エネルギは、例えば、特定の材料除去速度MRRを含む他のパラメータと組み合わせて実現することができることに留意されたい。例えば、平均材料除去速度は、少なくとも約8mm3/秒とすることができる。実際上、少なくとも約12mm3/秒、少なくとも約14mm3/秒、少なくとも約16mm3/秒、または少なくとも約18mm3/秒に及ぶこともあるなど、少なくとも約10mm3/秒程度などの、より速い材料除去速度を実現した。特定の実施形態によれば、本明細書の結合研削材本体を利用する研削作業は、約14mm3/秒~約40mm3/秒など、約18mm3/秒~約40mm3/秒、および約20mm3/秒~40mm3/秒になることさえあるなど、約8mm3/秒~約40mm3/秒の範囲内の平均材料除去速度を実現することができる。本明細書の実施形態の結合研削材物品および超砥粒材料を含む加工物を使用する研削作業は、約150W/mm以下の最低基準動力で行うことができる。特に、最低基準動力は、研削材物品の接触幅に対して標準化される。他の実施形態では、研削作業時の最低基準動力は、約140W/mm以下、約130W/mm以下、約110W/mm以下、約100W/mm以下、約90W/mm以下、または約75W/mm以下になることさえあるなど、さらに小さくすることができる。特定の研削作業は、約20W/mm~約130W/mmなど、約20W/mm~110W/mmなど、または20W/mm~90W/mmになることさえあるなど、約20W/mm~約150W/mmの範囲内の最低基準動力で行うことができる。特定の研削特性例えば、比研削エネルギ、最低基準動力、材料除去速度などは、例えば、特定のホイール形状寸法を含む、結合研削材および研削プロセスの特定の態様と組み合わせて実現することができる。例えば、本明細書の研削特性は、砥石車の形態の研削材物品図1を参照のことに対して実現することができ、砥石車は、少なくとも約5インチ、少なくとも約7インチ、少なくとも約10インチ、または少なくとも約20インチに及ぶことさえある直径を有する。特定の例では、砥石車は、約7インチ~約30インチなど、約5インチ~約40インチの範囲内の外径を有することができる。本明細書の研削特性は、砥石車の形態の研削材物品図1を参照のことに対して実現することができ、砥石車は、砥石車の縁を画定する研削材層の幅全体にわたって測定した、少なくとも約0.5インチ、少なくとも約1インチ、少なくとも約1.5インチ、少なくとも約2インチ、少なくとも約4インチ、または少なくとも約5インチに及ぶことさえある幅を有することができる。特定の実施形態は、約0.5インチ~約4インチ、または約1インチ~約2インチになることさえあるなど、約0.5インチ~約5インチの範囲内の幅を有する砥石車を利用することができる。特定の例では、材料除去作業には、センタレス研削作業が含まれ、砥石車の速度は、少なくとも約1000m/分、少なくとも約1200m/分、または少なくとも約1500m/分に及ぶことさえある程度など、少なくとも約900m/分である。特定のプロセスは、約1200m/分~約2800m/分、または約1500m/分~約2500m/分になることさえあるなど、約1000m/分~約3000m/分の範囲内の砥石車速度を使用することができる。特定の例では、材料除去作業には、センタレス研削作業が含まれ、調整車の速度は、少なくとも約10m/分、少なくとも約12m/分、または少なくとも約20m/分に及ぶことさえある程度など、少なくとも約5m/分である。特定のプロセスは、約10m/分~約40m/分、または約20m/分~約30m/分になることさえあるなど、約5m/分~約50m/分の範囲内の調整車速度を使用することができる。研削プロセスはまた、研削材物品と加工物との間の係合の半径方向深さの大きさである、研削作業ごとの特定の通し切込み量を利用することができる。特定の例では、研削ごとの切込み量は、少なくとも約0.01mm、少なくとも約0.02mm、および少なくとも約0.03mmとすることさえできる。さらに、研削作業は、通常、研削ごとの切込み量が、約0.01mm~約0.5mmの範囲内、または約0.02mm~約0.2mmの範囲内になることさえあるように設定される。さらに、研削プロセスは、加工物の通し送り速度が約20cm/分~約150cm/分、より具体的には約50cm/分~約130cm/分であるように完了することができる。さらに、当然ながら、特定のセンタレス研削作業では、調整車は、加工物の通し送りを容易にするために、加工物および砥石車に対して角度をなすことができる。特定の例では、調整車の角度は、約8°以下、約6°以下、および約4°以下になることさえあるなど、約10°以下である。特定のセンタレス研削作業の場合、調整歯車は、約0.5°~約5°、より具体的には約1°~約3°の範囲内など、約0.2°~約10°の範囲内で、加工物および砥石車に対して角度をなすことができる。以下は、本明細書の実施形態に従って形成された結合研削材本体S1を、超砥粒材料を研削するように設計された従来の研削材C1と比較した比較例を含む。サンプルS1は、大きいダイヤモンド粒および小さいダイヤモンド粒の混合物を結合することで形成され、小さいダイヤモンド粒は、U.S.メッシュ100/120の平均粒径すなわち、125~150μmの平均粒径を有し、大きいダイヤモンド粒は、U.S.メッシュサイズが80/100すなわち、150~175μmの平均粒径である。混合物の大小ダイヤモンド粒は等量で混合される。大小ダイヤモンドの混合物を、BoedekerPlasticsIncから市販されているポリベンゾイミダゾールPBIで構成された有機結合材料約25グラムと混合する。その後、金属結合剤約1520グラムを混合物に加える。金属結合材料は、ConnecticutEngineeringAssociatesCorporationからDA410として入手可能な青銅Sn/Cuは60/40組成物である。混合物を完全に混合し、成形型に鋳込む。次いで、以下の手順に従って混合物を熱間圧縮成形する。最初に、60psiの流路圧力を混合物に加える。次いで、混合物を395°Cに加熱する。次いで、最大圧力10トン/インチ2を加え、混合物を20分にわたって450°Cに加熱し、その後冷却する。最終的に形成された結合研削材物品は、外径8インチ、ホイール幅約1インチの砥石車の形態に形成される。結合研削材物品は、約62体積の複合結合材料を有し、結合材料の90は金属結合材料であり、結合材料の10は有機材料である。サンプルS1の結合研削材物品は、約38体積の砥粒を有する。結合研削材物品は、通常1体積未満のわずかな孔隙を含む。従来のサンプルC1は、大小のダイヤモンド粒の混合物を結合することで形成され、小さいダイヤモンド粒は、U.S.メッシュ140/170すなわち、150μmの平均粒径を有し、大きいダイヤモンド粒は、U.S.メッシュ170/200すなわち、181μmの平均粒径を有する。混合物の大小ダイヤモンド粒は等量で混合される。大小ダイヤモンドの混合物を、Saint-GobainAbrasivesからDA69として一般的に入手可能な、樹脂および石灰で構成された有機結合材料と混合する。所定の量のSiC粒子も混合物に加え、SiC粒子は、800U.S.メッシュの平均粒径を有し、Saint-GobainAbrasivesCorporationからDA49800Gritとして入手可能である。さらに、DA148としてRogersCorporationニュージャージー州、米国から入手可能な少量すなわち、3~4体積のフルフラールを混合物に加える。混合物を完全に混合し、成形型に鋳込む。次いで、以下の手順に従って混合物を熱間圧縮成形する。最初に、混合物を成形型内に置き、混合物を190°Cに加熱する。次いで、最大圧力3トン/インチ2を15分にわたって加え、その後冷却する。熱間圧縮成形後、形成された研削材を210°Cで16時間にわたって後成形焼成post-formingbakeにかける。サンプルC1は、基本的に、サンプルS1の砥石車と同じ寸法を有する砥石車に形成される。サンプルC1は、約28体積の砥粒、42体積の有機結合材料フェノール樹脂、約25体積のSiC粒子U.S.メッシュ800、および約3~4体積のフルフラールを有する。サンプルC1は、PCDレジノイド研削砥石としてNortonAbrasivesから入手可能である。サンプルC1は、サンプルS1の砥石車と同じ寸法を有する。サンプルC1、S1を使用して、センタレス研削作業で超砥粒加工物すなわち、炭化タングステン基材および多結晶ダイヤモンド研削材層を有するPDC掘削要素を研削する。センタレス研削作業のパラメータは、次の通りである、すなわち、6500フィート/分1981m/分の砥石車速度と、94フィート/分29m/分の調整車速度と、2°の調整車角と、半径方向に約0.001インチの切込み深さ目標とする直径が研削ごとに0.002インチ変わると、手動補助を用いた約40インチ/分101cm/分の通し送り速度とである。図3は、サンプルS1プロット301およびサンプルC1プロット302を使用して行った研削作業に関する、平均動力kW対材料除去速度mm3/秒のグラフを含む。明瞭に示されているように、サンプルS1は、サンプルC1と比較して、測定したすべての平均材料除去速度において、使用した動力がより少なく、したがって、サンプルS1がサンプルC1よりも効率的な態様で研削を行うことができたことを実証している。実際上、サンプルS1の最も高速の材料除去速度27mm3/秒1.2インチ3/mmにおいてでさえ、平均動力約4.5kWは、平均動力であるy軸を横切るプロット302に基づいて外挿された、サンプルC1の最低基準動力約4.8kWとほぼ同じか、またはそれよりも小さかった。最低基準動力は、砥石車の接触幅に基づいて、サンプルのサイズに対して標準化することができ、そのため4kW/25.4mmの最低基準動力を標準化すると、150W/mmとなることに留意されたい。さらに、特定の加工物に対してセンタレス研削作業を行った後の結合研削材サンプルS1、C1の表面の評価時に、サンプルC1、S1が、大きく異なる表面形態を示すことが認められた。図4および図5は、それぞれ、研削作業を行った後のサンプルS1、C1の表面の画像を含む。示すように、図4に提示したサンプルS1の表面は、大きな表面粗さを維持された、表面に沿った領域401、403を示し、したがって、研削材物品が引き続き研削作業可能であるという証拠を提示している。さらに、粗面領域401、403は、結合研削材物品が効率的な態様で研削作業を実行でき、寿命が改善されたことを実証している。対照的に、サンプルC1の表面は、図5に示すように、こすられ、平滑になった結合剤の領域501を示している。これらの領域501は、結合剤と加工物との摩擦が大きいことを実証しており、これは、サンプルS1と比較して、研削作業の効率が悪いことの証拠である。要するに、サンプルS1は、超硬質加工物の研削時に、従来のサンプルC1よりも高い効率を達成することができる。本明細書の実施形態の前述の結合研削材物品、ならびにかかる結合研削材物品を形成および使用する方法は、最新技術からの脱却を意味する。特に、結合研削材本体は、砥粒の混合物と、砥粒のタイプおよび大きさと、特定の比率の金属および有機材料を有する複合結合材料と、超硬質および/または超砥粒の加工物に対する研削作業の効率を改善する特定の特性とを含む特徴の組み合わせを利用する。さらに、結合研削材を作製する方法、および特定の研削作業に対して結合研削材を使用する方法を含む、本明細書で説明した方法は、最新技術からの脱却を意味する。本明細書の実施形態による結合研削材物品を特定の研削作業で使用することにより、より効率的な研削と、結合研削材物品の長い寿命とが可能になることを指摘しておく。前述において、特定の実施形態および特定の構成要素の関係についての言及は例示である。当然ながら、結びつけられた、または関係付けられた構成要素についての言及は、本明細書に開示した方法を実行するための、前記構成要素間の直接的な関係か、または1つもしくは複数の介在構成要素を介した間接的な関係のいずれかを開示することを意図されている。したがって、上記に開示した対象物は例示的なものであり、限定するものではないとみなすべきであり、添付の特許請求の範囲は、本発明の真の範囲に入るそのような修正形態、拡張形態、および他の実施形態のすべてを含むことを意図されている。したがって、本発明の範囲は、法が許容する最大範囲で、添付の特許請求の範囲およびそれの均等物についての許容される最も広い解釈によって決まるべきであり、前述の詳細な説明によって制限または限定されるものではない。本開示は、請求項の範囲または趣旨を解釈または限定するために使用されるものではない。さらに、前述の説明において、様々な特徴は、グループ化するか、または本開示を簡素化するために単一の実施形態で記載することができる。本開示は、請求項に記載された実施形態が、各請求項に明示されたものよりも多くの特徴を必要とするという意図を反映していると解釈されるべきではない。むしろ、添付の請求項が示すとおり、本発明の対象物は、開示した実施形態の任意のすべての特徴よりも少ない特徴を対象とすることができる。