下記:約40wt~約60wtのエチレン誘導単位;及び約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位を含む非晶質エチレンプロピレンコポリマーであって、下記:DSCで測定すると融点を識別できない;MFRR/MIが約38以上である;分子量分布が約15~約25である;及び70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことを特徴とするコポリマー。前記MWDが約20~約24である、請求項1に記載のコポリマー。前記MWDが約21~約23である、請求項1又は2に記載のコポリマー。前記70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが、関係η>16106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たす、請求項1~3のいずれかに記載のコポリマー。前記70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが、関係η>18106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たす、請求項1~4のいずれかに記載のコポリマー。前記MWDが約22である、請求項1~5のいずれかに記載のコポリマー。前記MWDが約25である、請求項1~6のいずれかに記載のコポリマー。約2g10分~約25g10分のMFRをさらに含む、請求項1~7のいずれかに記載のコポリマー。約6g10分~約10g10分のMFRをさらに含む、請求項1~8のいずれかに記載のコポリマー。前記エチレン誘導単位が約40wt~約50wtの量で存在し、前記プロピレン誘導単位が約45wt~約60wtの量で存在する、請求項1~9のいずれかに記載のコポリマー。前記エチレン誘導単位が約42wt~約50wtの量で存在し、前記プロピレン誘導単位が約50wt~約48wtの量で存在する、請求項1~10のいずれかに記載のコポリマー。非晶質エチレンプロピレンコポリマーの製造方法であって、下記:エチレンとプロピレンを、ジメチルシリレンチタンジメチル又はジメチレンハフニウムジメチルの存在下、約40wt~約60wtのエチレン誘導単位と約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位とを含み、かつ下記:DSCで測定すると融点を識別できない;MFRR/MIが約38以上である;分子量分布が約15~約25である;及び70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことを特徴とする非晶質コポリマーを製造するのに十分な条件で反応させる工程を含む方法。従って、低エチレン含量を有し、かつ適正なペレット取扱い特性を維持しながら、潤滑油中において以下の特性:広範な温度にわたってより一定した粘度;増粘効率の向上;及び増粘効率対SSIの比の向上を促す粘度指数向上組成物が要望されている。発明の概要非晶質エチレンプロピレンコポリマー及びその製造方法を提供する。少なくとも1つの特定実施形態では、本コポリマーは、約40wt~約60wtのエチレン誘導単位;及び約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位を含み得る。本コポリマーは、DSCで測定すると融点を識別できず、MFRR/MIが約38以上であり、分子量分布が約15~約25であり、かつ70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことによって特徴づけられる。少なくとも1つの特定実施形態では、本方法は下記:エチレンとエチレンを、ジメチルシリレンチタンジメチル又はジメチレンハフニウムジメチルの存在下、約40wt~約60wtのエチレン誘導単位と約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位とを含み、かつDSCで測定すると融点を識別できず、MFRR/MIが約38以上であり、分子量分布が約15~約25であり、及び70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことを特徴とする非晶質コポリマーを製造するのに十分な条件下で反応させる工程を含む。油組成物及びその製造方法をも提供する。少なくとも1つの特定実施形態では、油組成物は、基油と、約40wt~約60wtのエチレン誘導単位及び約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位を含む非晶質エチレンプロピレンコポリマーとを含む。ここで、このコポリマーは、DSCで測定すると融点を識別できず、MFRR/MIが約38以上であり、分子量分布が約15~約25であり、かつ70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことを特徴とし、この非晶質エチレンプロピレンコポリマーは、約17~約22の増粘効率;及び約15~約35のSSIを有する油組成物を与えるのに十分な量で存在する。詳細な説明提供する1つ以上の実施形態によれば、エチレンプロピレンコポリマーは、実質的に又は完全に非晶質である。本明細書では、用語実質的に非晶質とは、約20wt未満の結晶化度を意味し;一方完全に非晶質とはDSCで測定すると融点を識別できないことを意味する。従って、エチレンプロピレンコポリマーは約20wt未満、15wt未満、約10wt未満、約05wt未満、又は01wt未満の結晶化度を有することがあり、エチレンプロピレンコポリマーは、DSCで測定すると融点を識別できない可能性がある。エチレンプロピレンコポリマーは、約35wt~約75wtのエチレン誘導単位を有し得る。エチレンプロピレンコポリマーは、約40wt~約70wtのエチレン誘導単位を有することもある。いくつかの実施形態では、エチレン含量が約35wt、40wt、又は42wtの低い含量から約50wt、60wt、又は70wtの高い含量の範囲であり得る。エチレンプロピレンコポリマーは、約15wt~約65wtのプロピレン誘導単位を有し得る。エチレンプロピレンコポリマーは、約30wt~約60wtのプロピレン誘導単位を有することもある。いくつかの実施形態では、プロピレン含量は、約30wt、40wt、又は50wtの低い含量から約40wt、50wt、又は65wtの高い含量の範囲であり得る。1つ以上の実施形態では、エチレンプロピレンコポリマーは、20wtまでの1種以上の他のコモノマーを含み得る。適切なコモノマーには、4~20個の炭素原子を有するαオレフィンがある。適切なαオレフィンコモノマーは直鎖又は分岐状であってよく、所望により2種以上のαオレフィンコモノマーを使用することができる。例えば、適切なαオレフィンコモノマーは、いずれの1種以上の直鎖C4C12αオレフィン、及び1つ以上のC1C3アルキル分岐を有するαオレフィンをも包含し得る。具体例としては、1ブテン;3メチル1ブテン;33ジメチル1ブテン;1ペンテン;1つ以上のメチル、エチル又はプロピル置換基を有する1ペンテン;1つ以上のメチル、エチル又はプロピル置換基を有する1ヘキセン;1つ以上のメチル、エチル又はプロピル置換基を有する1ヘプテン;1つ以上のメチル、エチル又はプロピル置換基を有する1オクテン;1つ以上のメチル、エチル又はプロピル置換基を有する1ノネン;エチル、メチル若しくはジメチル置換1デセン、又は1ドデセンが挙げられる。好ましいコモノマーとしては、1ブテン、1ペンテン、3メチル1ブテン、1ヘキセン、3メチル1ペンテン、4メチル1ペンテン、33ジメチル1ブテン、1ヘプテン、C3~C5のいずれかにメチル置換基を有する1ヘキセン、C3又はC4に化学量論的に許容できるいずれの組合せでも2つのメチル置換基を有する1ペンテン、3エチル1ペンテン、1オクテン、C3又はC4のいずれかにメチル置換基を有する1ペンテン、C3~C5のいずれかに化学量論的に許容できるいずれの組合せでも2つのメチル置換基を有する1ヘキセン、C3又はC4に化学量論的に許容できるいずれの組合せでも3つのメチル置換基を有する1ペンテン、C3又はC4のいずれかにエチル置換基を有する1ヘキセン、C3にエチル置換基と、C3又はC4に化学量論的に許容できるいずれの位置でもメチル置換基とを有する1ペンテン、1デセン、1ノネン、C3~C8のいずれかにメチル置換基を有する1ノネン、C3~C7に化学量論的に許容できるいずれの組合せでも2つのメチル置換基を有する1オクテン、C3~C6に化学量論的に許容できるいずれの組合せでも3つのメチル置換基を有する1ヘプテン、C3~C7にエチル置換基を有する1オクテン、C3又はC4に化学量論的に許容できるいずれの組合せでも2つのエチル置換基を有する1ヘキセン、並びに1ドデセンが挙げられる。他の適切なコモノマーとして、内部オレフィン、例えばcis2ブテン及びtrans2ブテンがある。他の適切なコモノマーには1種以上のポリエンがある。本明細書では、用語ポリエンは、2つ以上の不飽和を有するモノマーを包含し;すなわち、ジエン、トリエン等を意味する。コモノマーとして特に有用なポリエンは、非共役ジエンであり、好ましくは約6~約15個の炭素原子を有する直鎖炭化水素ジオレフィン又はシクロアルケニル置換アルケン、例えば:直鎖非環式ジエン、例えば14ヘキサジエン及び16オクタジエン;分岐鎖非環式ジエン、例えば5メチル14ヘキサジエン;37ジメチル16単環脂環式ジエン、例えば14シクロヘキサジエン;15シクロオクタジエン及び17シクロドデカジエン;多環脂環式縮合環ジエン及び多環脂環式架橋環ジエン、例えばテトラヒドロインデン;ノルボルナジエン;メチルテトラヒドロインデン;ジシクロペンタジエン;ビシクロヘプタ25ジエン;アルケニル、アルキリデン、シクロアルケニル及びシクロアルキリデンノルボルネン、例えば5メチレン2ノルボルネン、5プロペニル2ノルボルネン、5イソプロピリデン2ノルボルネン、52ノルボルネン、5シクロヘキシリデン2ノルボルネン、及び5ビニル2ノルボルネン;及びシクロアルケニル置換アルケン、例えばビニルシクロヘキセン、アリルシクロヘキセン、ビニルシクロオクテン、4ビニルシクロヘキセン、アリルシクロデセン;及びビニルシクロドデセンである。典型的に用いられる非共役ジエンジエンんぼうち、好ましいジエンは、ジシクロペンタジエン、14ヘキサジエン、16オクタジエン;5メチル14ヘキサジエン;37ジメチル16オクタジエン;5メチレン2ノルボルネン、5エチリデン2ノルボルネン、及びテトラシクロ58ドデセンである。この出願全体を通して、用語ポリエン、非共役ジエン及びジエンを互換的に使用することに留意されたい。長鎖分岐の形成をもたらさないジエンを使用するのが好ましい。VI向上剤としてうまく使用するためには、非分岐又は低分岐ポリマー鎖が好ましい。使用可能な他のポリマーには、シクロペンタジエン及びオクタテトラエンがある。物理的性質1つ以上の実施形態では、コポリマーは、ASTM1238Dで測定したメルトフローレートが約3~約25g10分であり得る。MFRが約3~約20g10分、約5~約15g10分、又は約6~約12g10分であってもよい。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、ASTM1238Dで測定した高荷重メルトフローレートが約50~約100010分であり得る。HLMFRが約100~約800g10分、約100~約600g10分、又は約100~約500g10分であってもよい。1つ以上の実施形態では、HLMFRが約100~約1000g10分;又は約200~約600g10分である。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、216kg230°Cのメルトフローレート対216kg230°Cのメルトフローレートの比が約30以上であり得る。好ましくは、MFRRが35より大きく、40より大きいか又は42より大きい。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、216kg230°Cのメルトフローレート対216kg230°Cのメルトフローレートの比が、約200以下であり得る。好ましくは、MFRRは100未満、80未満又は60未満である。1つ以上の実施形態では、MFRRが約25、30、又は35の低い値から約45、70、又は85の高い値の範囲であり得る。1つ以上の実施形態では、MFRRが約22、32、又は42の低い値から約52、62、又は72の高い値の範囲であり得る。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、ポリスチレンに換算してGPCで測定した重量平均分子量が約30000~約800000の範囲であり得る。さらに好ましくは、重量平均Mwが約40000~約600000又は約70000~約300000である。なおさらに好ましくは、重量平均Mwが約70000~約200000である。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、GPCで測定した数平均分子量が約10000~約400000の範囲、又は約20000~約300000の範囲、又は約35000~約200000の範囲であり得る。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、GPCで測定したMwMnが約50以下、又は約40以下、又は30以下、又は22以下であり得る。1つ以上の実施形態では、MwMnが28未満、又は26未満、又は24未満、又は23未満、又は22未満である。1つ以上の実施形態では、MwMnが約10~約30;約15~約25;約20~約24;又は約21~約23である。Mz、Mw、及びMnは、サイズ排除クロマトグラフィーとしても知られるゲル浸透クロマトグラフィーを用いて測定可能である。この技術は、多孔質ビーズを詰めたカラム、溶出溶媒及び異なるサイズのポリマー分子を分離するための検出器を含む機器を利用する。典型的測定では、使用するGPC機器は、145°Cで操作されるウルトラスチロゲルカラムを備えたWatersクロマトグラフである。使用する溶出溶媒はトリクロロベンゼンである。正確に分子量が分かっている16種のポリスチレン標準物質を用いてカラムを較正する。標準物質から得られたポリスチレン保持容積と試験ポリマーの保持容積との相関関係よりポリマー分子量を得る。既知式から平均分子量Mを計算することができる。所望のMWD関数は、対応するM値の比である。M及びMWDの測定は技術上周知であり、例えば、SladePEEdPolymerMolecularWeightsPartIIMarcelDekkerIncNYpp287368;RodriguezFPrinciplesofPolymerSystems3rdedHemispherePubCorpNYpp155160;米国特許第4540753号;VerStrateetalMacromoleculesVol21pp33603372でさらに詳細に論じられている。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たし得る。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>16106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たし得る。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>18106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たし得る。1つ以上の実施形態では、コポリマーは、最初の融解時の融解熱が約0~約60Jg又は約0~約50Jg、又は約0~約40Jg、又は約0~約35Jg、或いは約30Jg未満、又は約20Jg未満、又は約15Jg未満であり得る。好ましい実施形態では、コポリマーは実質的に非晶質であり、融解熱を測定できない。触媒長鎖分岐を作り出せるいずれの従来の触媒を用いてもエチレンプロピレンコポリマーを調製し得るが、好ましくは重合はメタロセン触媒の存在下で行われる。本明細書では、用語メタロセン、メタロセンプレ触媒及びメタロセン触媒前駆体は、遷移金属Mと、少なくとも1つのシクロペンタジエニル配位子、少なくとも1つの非シクロペンタジエニル誘導配位子X、及びゼロ又は1つのヘテロ原子含有配位子配位子はMに配位結合し、数はその原子価に対応するとを有する化合物を意味する。メタロセン触媒前駆体は一般的に中性錯体であるが、適切な共触媒で活性化されると、一般的にオレインを配位結合し、挿入し、また重合することができる空の配位サイトを有する有機金属錯体を指す活性メタロセン触媒をもたらす。メタロセン触媒前駆体は、好ましくは下記タイプのどちらか又は両方のメタロセン化合物の1つ、或いは混合物である:配位子用の2つのCp環系を有するシクロペンタジエニル錯体、及び配位子として1つだけCp環系を有するモノシクロペンタジエニル錯体。第1のタイプ、すなわち、タイプ1のシクロペンタジエニル錯体は、配位子用の2つのCp環系を有し、これが金属とサンドイッチ錯体を形成し、回転が自由にできるか又は架橋基を介してリジッドな立体構造に固定され得る。2つのCp環配位子は、類似若しくは非類似の無置換、置換配位子、又はその誘導体、例えばヘテロ環式環系であり得、置換されていてもよく、置換基が縮合して他の飽和又は不飽和環系、例えばテトラヒドロインデニル、インデニル、シクロペンタナフチル又はフルオレニル環系を形成し得る。これらのCp錯体は下記一般式を有する。R3nMXq式中、配位子のCp1及び配位子のCp2はCp環であり、各R1及び各R2は独立に、ハロゲン、又は約20個までの炭素原子を含むヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ハロカルビル、若しくは置換ハロカルビル基であり、mは0~5であり、pは0~5であり、Cp環の隣接炭素原子上で関連するいずれの2つのR1及び/又はR2置換基も結合して4~約20個の炭素原子を含む環を形成することがあり、R3は、任意に配位子と配位子を架橋する架橋基であり、nは、2つの配位子間の直接鎖中の原子数であり、0~8、好ましくは1~3の整数であり、Mは、3~6の原子価を有し、好ましくは元素周期表の第4族、第5族、又は第6族の、好ましくはその最高酸化状態の遷移金属であり、各Xは非シクロペンタジエニル配位子であって、独立に、ハロゲン又はヒドリド、又は約20個までの炭素原子を含むヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ハロカルビル、若しくは置換ハロカルビル基であり、qは、Mの原子価マイナス2に等しい。1つだけCp環系を有する第2のタイプ、すなわち、タイプ2のモノCp錯体は、金属と半サンドイッチ錯体を形成し、自由に回転できるか又はヘテロ原子含有配位子への架橋基を介してリジッドな立体構造に固定され得る。Cp環配位子は無置換、置換配位子、又はその誘導体、例えばヘテロ環式環系であり得、置換されていてよく、置換基が縮合して他の飽和若しくは不飽和環系、例えばテトラヒドロインデニル、インデニル、シクロペンタナフチル又はフルオレニル環系を形成してもよい。ヘテロ原子含有配位子は、架橋基を介して金属にかつ任意にCp配位子にも結合している。ヘテロ原子自体は、元素周期表の第15族からの配位数3を有する原子又は第16族からの配位数2を有する原子である。これらのモノCp錯体は下記一般式を有する。R3nMXsLt式中、配位子のCp1はCp環であり、R1は独立にハロゲン、又は20個までの炭素原子を含むヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ハロカルビル、若しくは置換ハロカルビル基であり、mは0~5であり、Cp環の隣接炭素原子上で関連するいずれの2つのR1置換基も結合して4~約20個の炭素原子を含む環を形成することがあり、R3は、任意に配位子と配位子を架橋する架橋基であり、nは、2つの配位子間の直接鎖中の原子数であり、0~8、好ましくは1~3の整数であり、Mは、3~6の原子価を有し、好ましくは元素周期表の第4族、第5族、又は第6族の、好ましくはその最高酸化状態の遷移金属であり、Yはヘテロ原子であり、このヘテロ原子は、元素周期表の第15族からの配位数3を有する元素又は第16族からの配位数2を有する元素、好ましくは窒素、リン、酸素、又はイオウであり、rは、Yが配位数3を有し、かつnが0でないとき、又はYが配位数2を有し、かつnが0であるときは1であり、或いはrは、Yが配位数3を有し、かつnが0であるときは2であり、或いはrは、Yが配位数2を有し、かつnが0でないときは0であり、R2は、C1~C20ヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ハロカルビル、又は置換ハロカルビル基から選択される基であり、各Xは非シクロペンタジエニル配位子であり、かつ独立にハロゲン、ヒドリド、又は約20個までの炭素原子を含むヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ハロカルビル、若しくは置換ハロカルビル基であり、sは、Mの原子価マイナス2に等しく、Lは独立に、オレフィン、ジオレフィン、アリーン、アミン、ホスフィン、エーテル、スルフィド配位子、又はいずれかの他の中性ルイス塩基であり、tは、Mに結合しているLの数を表し、tは0、1、又は2であり、任意にいずれのLもいずれのXも互いに結合し得る。第1のタイプ、すなわち、タイプ1のシクロペンタジエニル錯体の好ましい選択は、下記式のビスCpメタロセン錯体である。式中、Mは、Ti、Zr及びHfから選択される第4族遷移金属であり、各R1、R4、R5、R6及びR7は、独立に、水素、ハロゲン、又は約20個までの炭素原子を含むヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ハロカルビル、若しくは置換ハロカルビル基であり、かつ任意に、いずれの隣接する2つのR1、R4、R5、R6、又はR7も結合して4~約20個の炭素原子を含む環を形成してもよく、R3は、第13族、第14族、第15族又は第16族元素を含む架橋基であり、Xは非シクロペンタジエニル配位子であって、独立に、ハロゲン、ヒドリド、又は約20個までの炭素原子を含むヒドロカルビル、置換ヒドロカルビル、ハロカルビル、若しくは置換ハロカルビル基であり、任意に、両Xが結合してもよい。第1のタイプ、すなわち、タイプ1のシクロペンタジエニル錯体の別の好ましい選択は、式のビスCpメタロセン錯体であって、Mがジルコニウム又はハフニウムであり、R1、R4、R5、R6及びR7がそれぞれ独立にヒドリド、メチル、エチル、及びプロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシルの全ての異性体から選択され、R3は、ジメチルシリレン、ジフェニルシリレン、メチルフェニルシリレン、シクロテトラメチレンシリレン、シクロペンタメチレンシリレン、メチレン、12エチレン、13プロピレン、11ジメチルメチレン、11ジフェニルメチレン、ジメチレンから選択され、Xは、独立に、クロロ、フルオロ、ブロモ、ヒドリド、メチル、ベンジル、ジメチルアミド、ジエチルアミドから選択され、或いは両Xが一緒にブタジエン、又はペンタジエン若しくはヘキサジエンのいずれの異性体であってもよい。第1のタイプ、すなわち、タイプ1のシクロペンタジエニル錯体の最も好ましい選択は、式のビスCpメタロセン錯体であって、Mがハフニウムであり、R1、R4、R5、R6及びR7はそれぞれ独立にヒドリド、メチル、エチル並びにプロピル、及びブチルの全ての異性体から選択され、さらに好ましくは各R1、R4、R6及びR7がヒドリドであり、各R5がtertブチルであり、R3が11ジメチルメチレン、11ジフェニルメチレン及びジメチレンから選択され、各Xがメチルであるか、或いは両Xが一緒にブタジエン、又はペンタジエン若しくはヘキサジエンのいずれかの異性体である。好ましい実施形態では、第1のタイプ、すなわち、タイプ1のシクロペンタジエニル錯体がジメチレンハフニウムジメチルである。上記タイプ1で述べたタイプの他の適切なビスCpメタロセンの例は米国特許第5324800号;米国特許第5198401号;米国特許第5278119号;米国特許第5387568号;米国特許第5120867号;米国特許第5017714号;米国特許第4871705号;米国特許第4542199号;米国特許第4752597号;米国特許第5132262号;米国特許第5391629号;米国特許第5243001号;米国特許第5278264号;米国特許第5296434号;及び米国特許第5304614号に開示されている。1つだけCp環系を有する、すなわち、タイプ2のモノCp錯体の好ましい選択は、式のモノCp遷移金属成分であって、Mが、Ti、Zr及びHfから選択される第4族遷移金属であり、R1が独立に、水素、ハロゲン、又は約20個までの炭素原子を含むヒドロカルビル、ハロカルビル、ヒドロカルビル置換オルガノメタロイド若しくはハロカルビル置換オルガノメタロイド基であり、任意にいずれの2つの隣接R1も結合して4~約20個の炭素原子を含む環を形成してよく、R3は、第13族、第14族、第15族又は第16族元素を含む架橋基であり、Yは、第15族ヘテロ原子であり、R2は、C1~C20ヒドロカルビル基、置換C1~C20ヒドロカルビル基1個以上の水素原子がハロゲン原子と置き換わっているから成る群より選択される基であり、Xは非シクロペンタジエニル配位子であって、独立に、ハロゲン、ヒドリド、又は約20個までの炭素原子を含むヒドロカルビル、オキシヒドロカルビル、ハロカルビル、ヒドロカルビル置換オルガノメタロイド、オキシヒドロカルビル置換オルガノメタロイド若しくはハロカルビル置換オルガノメタロイド基であり、任意に、両Xが結合してもよい。1つだけCp環系を有する、すなわち、タイプ2のモノCp錯体の別の好ましい選択は、式のモノCp遷移金属成分であって、Mはチタンであり、Yは窒素であり、R1は独立に、水素、メチル、又はエチル、並びにプロピル及びブチルの全ての異性体から選択され、R2は、メチル、エチル、フェニル、ベンジル並びにプロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、アダマンチル、ノルボルニル、メチルフェニル、ジメチルフェニル、エチルフェニル、ジエチルフェニル、プロピルフェニル及びジプロピルフェニルの全ての異性体から選択され、R3は、ジメチルシリレン、ジフェニルシリレン、メチルフェニルシリレン、シクロテトラメチレンシリレン、シクロペンタメチレンシリレン、メチレン、12エチレン、13プロピレン、11ジメチルメチレン、11ジフェニルメチレンから選択され、Xは、独立に、クロロ、フルオロ、ブロモ、ヒドリド、メチル、ベンジル、ジメチルアミド、ジエチルアミドから選択され、或いは両Xが一緒にブタブタジエン、又はペンタジエン若しくはヘキサジエンのいずれの異性体であってもよい。1つだけCp環系を有する、すなわち、タイプ2のモノCp錯体の最も好ましい選択は、式のモノCp遷移金属成分であって、Mはチタンであり、Yは窒素であり、R1はメチルであり、R2はtertブチル、1アダマンチル、シクロヘキシル、シクロオクチル、シクロデシル、シクロドデシル及びベンジルから選択され、R3はジメチルシリレンであり、各Xはメチルであるか又は両Xが一緒にブタジエン、又はペンタジエン若しくはヘキサジエンのいずれかの異性体である。上記タイプ2で述べたタイプの適切なモノCp錯体の例は、米国特許第5026798号;米国特許第5055438号;米国特許第5096867号;米国特許第5264405号;RE37788号;RE37400号;米国特許第5955625号;米国特許第6265338号;米国特許第6638887号;米国特許第7163907号;及び米国特許第7569646号に開示されている。好ましい実施形態では、1つだけCp環系を有する、すなわち、タイプ2のモノCp錯体の選択は、ジメチルシリレンチタンジメチルである。1つ以上の実施形態では、共重合技術は複数の触媒、すなわち、2種以上のビスCp触媒、又は2種以上のモノCp触媒、又は1種以上のビスCp触媒と1種以上のモノCp触媒を利用することができる。活性剤非配位性アニオンを含む共触媒又は活性剤を用いて、本方法で利用する触媒前駆体を活性化することもでき或いはルイス酸活性剤、又はその組合せで活性化することができる。イオン活性剤は、非配位性アニオンを含む。用語非配位性アニオンは、前記遷移金属カチオンに配位しないか又は前記カチオンに弱くしか配位せず、その結果、中性ルイス酸と置き換わるのに十分不安定なままであるアニオンを意味する。適合性NCAは、最初に形成された錯体が分解するときに中性にならないNCAである。さらに、アニオンは、アニオンから中性四配位メタロセン化合物及び中性副生物を生じさせるようには、アニオン置換基又はフラグメントをカチオンに移動させないであろう。本明細書の目的に有用なNCAは、適合性であり、その1状態のイオン電荷のバランスを取るという意味でメタロセンカチオンを安定化し、かつそれでも重合中にエチレン性又はアセチレン性不飽和モノマーによる置換を可能にするのに十分な不安定性を保持する当該NCAである。さらに、本明細書の目的に有用なアニオンは、重合プロセスで存在し得る重合可能モノマー以外のルイス酸によるメタロセンカチオンの中和を大いに阻害又は防止するのに十分な分子サイズという意味で大きいか又はかさ高いであろう。典型的にアニオンは約4Å以上の分子サイズを有するであろう。NCAは、アルモキサン等の他の活性化系を用いた場合の傾向より高い温度で目標とする分子量のポリマーを生じさせるそれらの能力のため好ましい。非配位性アニオンによって活性化されたメタロセンカチオンを用いる配位重合用のイオン触媒の説明は、EPA0277003、EPA0277004、WO9200333、米国特許第5198401号、及び米国特許第5278119号で見られる。これらの参考文献は、アルキル/ヒドリド基を遷移金属から引き抜いて、それをカチオン性にし、かつ非配位性アニオンによって電荷バランスをも取るように、アニオン前駆体によってメタロセンをプロトン化する、好ましい調製方法を教示する。活性プロトンを含まないが活性メタロセンカチオンも非配位性アニオンをも生じさせ得るイオン化合物をイオン化する利用法も知られている。例えば、EPA0426637、EPA0573403、及び米国特許第5387568号を参照されたい。メタロセン化合物をイオン化できるブレンステッド酸以外の反応性カチオンとしては、フェロセニウムトリフェニルカルボニウムカチオン及びトリエチルシリリニウムカチオンが挙げられる。水による分解に耐性を示す配位錯体を形成できるいずれの金属又はメタロイドをも第2の活性剤化合物のアニオンに使用又は含めてよい。適切な金属としては、限定するものではないが、アルミニウム、金、白金などが挙げられる。適切なメタロイドとしては、限定するものではないが、ホウ素、リン、ケイ素などが挙げられる。イオン触媒のさらなる製造方法は、最初は中性ルイス酸であるが、メタロセン化合物とのイオン化反応によってカチオンとアニオンを形成するアニオン前駆体を活性化する工程を利用する。例えば、トリスホウ素が作用してアルキル、ヒドリド又はシリル配位子を引き抜いてメタロセンカチオンを生じさせ、非配位性アニオンを安定化する。例えば、EPA0427697及びEPA0520732を参照されたい。アニオン基と共に金属酸化基を含むアニオン前駆体による遷移金属化合物の金属中心の酸化によって、付加重合用のイオン触媒を調製することもできる。EPA0495375を参照されたい。金属配位子がハライド部分、例えば、ジメチルシリレンジルコニウムジクロリドを含み、標準条件下でイオン化引抜きができない場合、リチウム若しくはアルミニウムヒドリド又はリチウム若しくはアルミニウムアルキル、アルキルアルモキサン、グリニャール試薬などの有機金属化合物を用いる既知のアルキル化反応によってそれらを変換することができる。活性化アニオン化合物の添加前又は添加と同時のアルキルアルミニウム化合物とジハライド置換メタロセン化合物の反応について述べている方法は、EPA0500944、EPA10570982、及びEPA10612768で見つかる。例えば、反応容器にメタロセンを導入する前にアルミニウムアルキル化合物をメタロセンと混合してよい。アルキルアルミニウムは捕捉剤としても適しているので、メタロセンのアルキル化に普通に化学量論的に必要なアルキルアルミニウムを超えたその使用は、メタロセン化合物を含む反応溶媒へのその添加を許容するであろう。普通は、アルモキサンは、早発活性化を回避するように、メタロセンと共に添加されないが、捕捉剤としてもアルキル化活性剤としても働くときは、重合可能モノマーの存在下で反応容器に直接添加することができる。アルモキサンは捕捉機能をも果たし得る。同様に、補助活性剤は、活性剤と組み合わせて使用すると、活性触媒を形成するように、遷移金属錯体をアルキル化できる化合物である。補助活性剤としては、アルモキサン、例えばメチルアルモキサン、改変アルモキサン、例えば改変メチルアルモキサン等、及びアルミニウムアルキル、例えばトリメチルアルミニウム、トリイソブチルアルミニウム、トリエチルアルミニウム、及びトリイソプロピルアルミニウムが挙げられる。補助活性剤は、プレ触媒がジヒドロカルビル又はジヒドリド錯体でないときは典型的にルイス酸活性剤及びイオン活性剤と併用される。既知のアルキルアルモキサンは、特にハライド配位子を含む当該メタロセン用の触媒活性剤としてさらに適している。触媒活性剤として有用なアルモキサン成分は典型的に、環状化合物である一般式n、又は直鎖状化合物である一般式RnAlR2で表されるオリゴマーアルミニウム化合物である。アルモキサン一般式中、Rは、C1~C5アルキル基、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル又はペンチルであり、nは、1~約50の整数である。最も好ましくは、Rはメチルであり、nは少なくとも4であり、すなわち、メチルアルモキサンである。技術上周知の様々な手順によってアルモキサンを調製することができる。例えば、不活性有機溶媒に溶かした水でアルミニウムアルキルを処理するか、又は不活性有機溶媒に懸濁させた水和硫酸銅などの水和塩とアルミニウムアルキルを接触させてアルモキサンを得ることができる。しかし、一般的に調製する場合、アルミニウムアルキルと限られた量の水の反応が、アルモキサンの直鎖状種と環状種の混合物を生じさせる。活性剤として使用し得るホウ素化合の説明に役立つが、限定でない例としては、三置換アンモニウム塩、例えばトリメチルアンモニウムテトラフェニルボラート、トリエチルアンモニウムテトラフェニルボラート、トリプロピルアンモニウムテトラフェニルボラート、トリアンモニウムテトラフェニルボラート、トリアンモニウムテトラフェニルボラート、NNジメチルアニリニウムテトラフェニルボラート、NNジエチルアニリニウムテトラフェニルボラート、NNジメチルテトラフェニルボラート、トリメチルアンモニウムテトラキスボラートが挙げられる。好ましくは、活性剤は、NNジメチルアニリニウムテトラキスボラート、NNジメチルアニリニウムテトラキスボラート、NNジメチルアニリニウムテトラキスボラート、NNジメチルアニリニウムテトラキスフェニルボラート、トリフェニルカルベニウムテトラキスボラート、トリフェニルカルベニウムテトラキスボラート、トリフェニルカルベニウムテトラキスフェニルボラート、トリフェニルカルベニウムテトラボラート、トリスペルフルオロフェニルホウ素又はトリスペルフルオロナフチルホウ素である。ルイス酸活性剤又はイオン活性剤を使用するとき、触媒前駆体対活性剤のモル比は、110~11;110~101;110~21;110~31;110~51;12~121;12~101;12~21;12~31;12~51;13~121;13~101;13~21;13~31;13~51;15~11;15~101;15~21;15~31;15~51;11~112である。触媒前駆体対補助活性剤のモル比は、1100~1001;175~751;150~501;125~251;115~151;110~101;15~51、12~21;1100~11;175~11;150~11;125~11;115~11;110~11;15~11;12~11;110~21である。好ましい活性剤及び活性剤/補助活性剤の組合せとしては、メチルアルモキサン、改変メチルアルモキサン、メチルアルモキサンとジメチルアニリニウムテトラキスボラートの混合物、ジメチルアニリニウムテトラキスボラート又はトリスホウ素、及びトリメチルアルミニウム又はトリイソブチルアルミニウムとジメチルアニリニウムテトラキスボラート、ジメチルアニリニウムテトラキスボラート又はトリスホウ素の混合物が挙げられる。いくつかの実施形態では、捕捉化合物をルイス酸活性剤又はイオン活性剤と共に使用する。捕捉剤として役立つ典型的なアルミニウムアルキル又はホウ素アルキル成分は、一般式RxJZ2によって表され、式中、Jはアルミニウム又はホウ素であり、RxはC1C20アルキル基、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル及びそれらの異性体であり、各Zは独立にRx又は異なる一価のアニオン配位子、例えばハロゲン、アルコキシドなどである。最も好ましいアルミニウムアルキルとしては、トリエチルアルミニウム、ジエチルアルミニウムクロリド、トリイソブチルアルミニウム、トリnオクチルアルミニウム、トリnヘキシルアルミニウム、トリメチルアルミニウム等が挙げられる。好ましいホウ素アルキルとしては、トリエチルホウ素が挙げられる。捕捉化合物は、アルモキサン及び改変アルモキサンであってもよく、メチルアルモキサン及び改変メチルアルモキサンが挙げられる。重合方法単一のよく撹拌したタンク反応器内で、溶液中でコポリマーを重合することができ、重合中の溶液の粘度は、10000cps未満、又は7000cps未満であり、好ましくは500cps未満である。反応器は、好ましくは液体を満たした連続流動撹拌タンク反応器であり、ランダムコポリマー製造のためにフルバックミキシングをもたらす。この反応器に溶媒、モノマー、及び触媒を供給する。2つ以上の反応器を利用するときは、溶媒、モノマー、及び/又は及び触媒を第1の反応器又は1つ以上の追加の反応器に供給する。反応器ジャケット若しくは冷却コイル、自動冷蔵、予冷供給原料又は3つ全ての組合せによって反応器を冷却して、発熱重合反応の熱を吸収することができる。自動冷蔵反応器冷却は、反応器内に蒸気相の存在を必要とする。予冷供給原料を含む断熱性反応器が好ましく、重合する液体の温度上昇を許容することによって重合の発熱が吸収される。所望により、分子量を制御するための水素の使用を回避するか又は減らし得る。反応器温度を利用して、生成されるポリマーフラクションの分子量を制御することができる。連続操作では、これが反応器間の温度差を生じさせ、ポリマー分子量の制御に役立つ。触媒失活速度及びポリマー特性及び/又はモノマー消耗の程度に及ぼす温度の影響に応じて反応器温度を選択することができる。複数の反応器を使用する場合、一般的に温度は、第2の反応器内の触媒濃度が所望量の所望ポリマー成分を作るのに不十分である点を越えてはならない。従って、触媒系の詳細によって反応温度を決定することができる。一般に、単一の反応器又は一連の第1の反応器は約0°C~約200°C、又は約40°C~約180°C、又は約60°C~約180°Cの反応器温度で作動する。好ましくは、反応温度は約80°C~約160°Cである。1つ以上の追加の反応器を使用する場合、追加の反応器温度は40°C~200°Cで変化し、40°C~180°Cが好ましく、80°C~160°Cがさらに好ましい。上記いずれの下限から上記いずれの上限までの範囲も発明者らによって予期され、本説明の範囲内である。1種以上のビスCP触媒と1種以上のモノCP触媒を利用する共重合技術において、モノCP触媒を利用する反応では、ビスCP触媒に比べて低い反応温度が好ましい。反応圧力は、触媒系の詳細によって決まる。一般の反応器では、単一の反応器又は一連の反応器のそれぞれが2500psi未満、又は2200psi未満又は2000psi未満の反応器圧で作動する。好ましくは、反応器圧は、ほぼ大気圧~約2000psi、又は約200psi~約2000psi、又は約300psi~約1800psiである。上記いずれの下限から上記いずれの上限までの範囲も発明者らによって予期され、本説明の範囲内である。より不安定な触媒の場合、選択プロセスが一連の反応器を使用するときに触媒を第2の反応器に供給することもできる。特に重合温度が次第に上昇する連続操作では、遷移金属としてハフニウムを含むビスCp触媒系、特に2つのCp環を連結する共有結合性の単原子ブリッジを有する当該触媒系を用いて最適温度を得ることができる。本明細書に記載の方法で使うのに適した特定の反応器構成及びプロセスは、米国特許第6319998号に詳述されている。重合触媒又は重合方法の選択によって分岐が導入される。水素の存否にかかわらず、共重合プロセスは起こり得る。しかしながら、水素のない操作は、完全又は実質的に飽和している鎖末端をもたらすことからコポリマーにおける分岐を阻害するので好ましい。理論によって限定されないが、これらの飽和ポリマーは、不飽和鎖末端を含む予め形成されたポリマーが新しい成長鎖に再び組み込まれて分岐ポリマーをもたらす原則的分岐経路に関与し得ないと考えられる。潤滑油組成物エチレンプロピレンコポリマー及び1種以上の基油を含有する潤滑油組成物をも提供する。基油は、水素化分解、水素化、他の精製プロセス、未精製プロセス、又は再精製プロセス由来のいずれであれ、潤滑粘度の天然油若しくは合成油であってよく、或いは該天然油若しくは合成油を含んでよい。基油は、使用済み油であるか又は使用済み油を含むことができる。天然油には、動物油、植物油、鉱物油及びそれらの混合物がある。合成油には、炭化水素油、シリコンベース油、及びリン含有酸の液体エステルがある。フィッシャートロプシュのガスツーリキッド合成手順及び他のガスツーリキッド油によって合成油を製造してよい。一実施形態では、PAO2、PAO4、PAO5、PAO6、PAO7又はPAO8などのポリαオレフィンであるか又はPAOを含む。好ましくは、ポリαオレフィンはドデセン及び/又はデセンから調製される。一般に、潤滑粘度の油として適しているポリαオレフィンは、PAO20又はPAO30油の粘度未満の粘度を有する。1つ以上の実施形態では、米国石油協会基油互換性ガイドラインで特定されているように基油を定義することができる。例えば、基油はAPIグループI、II、III、IV、V油若しくはそれらの混合物であるか又はそれらを含み得る。1つ以上の実施形態では、基油は、クランクケース潤滑油として従来利用されている油又はそのブレンドを包含し得る。例えば、適切な基油として、自動車及びトラックのエンジン、船舶及び鉄道のディーゼルエンジン等のような火花点火内燃機関及び圧縮点火内燃機関用のクランクケース潤滑油が挙げられる。適切な基油は、動力伝達流体、例えばオートマチックトランスミッション液、トラクター液、ユニバーサルトラクター液及び油圧油、大型車両用油圧油、パワーステアリング液などで従来利用され及び/又はこれらとして使うために適合した当該基油をも包含し得る。適切な基油は、ギア潤滑油、工業潤滑油、ポンプ油及び他の潤滑油組成物であってもよく、或いはこれらを包含し得る。1つ以上の実施形態では、基油は、石油由来の炭化水素油のみならず、二塩基酸のエステル等の合成潤滑油;一塩基酸、ポリグリコール、二塩基酸及びアルコールのエステル化によって作られる複合エスエル;ポリオレフィン油などをも包含する。従って、上記潤滑油組成物を、合成基油、例えば二塩基酸、ポリグリコール及びアルコールのアルキルエステル;ポリαオレフィン;ポリブテン;アルキルベンゼン;リン酸の有機エステル;ポリシリコーン油などに適宜組み入れることができる。取扱いの容易さのため、潤滑油組成物を油、例えば鉱物潤滑油中1wt~49wtのような濃縮形で利用することもでき、前述したように、油中で本発明の反応を行うことによって、この形の潤滑油組成物を調製することができる。通常の油添加剤潤滑油組成物は、任意に1種以上の通常の添加剤、例えば、流動点降下剤、摩耗防止剤、酸化防止剤、他の粘度指数向上剤、分散剤、腐食防止剤、消泡剤、洗浄剤、さび止め剤、摩擦調整剤などを含有することができる。防せい剤としても知られる腐食防止剤は、潤滑油組成物に接触した金属部分の劣化を減らす。例示腐食防止剤には、リン硫化炭化水素並びに好ましくはアルキル化フェノール又はアルキルフェノールチオエステルの存在下、そしてまた、好ましくは二酸化炭素の存在下でリン硫化炭化水素とアルカリ土類金属の酸化物又は水酸化物との反応によって得られる生成物がある。リン硫化炭化水素は、テルペン、重質石油留分のC2~C6オレフィンポリマー、例えばポリイソブチレン等の適切な炭化水素を5wt~30wtのリンスルフィドと12~15時間、66°C~316°Cの範囲の温度で反応させることによって調製される。リン硫化炭化水素の中和は、米国特許第1969324号に教示されている方法で達成し得る。酸化防止剤、又は抗酸化剤は、金属表面上のスラッジ及びワニス様沈着物などの酸化生成物によって、また粘性増大によって証明されるように、使用中に鉱物油が劣化する傾向を低減する。該酸化防止剤としては、C5~C12アルキル側鎖を有するアルキルフェノールチオエステルのアルカリ土類金属塩、例えば、カルシウムノニルフェナートスルフィド、バリウムオクチルフェナートスルフィド、ジオクチルフェニルアミン、フェニルαナフチルアミン、リン硫化又は硫化炭化水素などが挙げられる。この発明で有用な他の酸化防止剤又は抗酸化剤には、米国特許第5068047号に記載されているような油溶性銅化合物がある。摩擦調整剤は、オートマチックトランスミッション液などの潤滑油組成物に適正な摩擦特性を付与するのに役立つ。適切な摩擦調整剤の代表例は、脂肪酸エステル及びアミドを開示している米国特許第3933659号;ポリイソブテニルコハク酸無水物アミノアルカノールのモリブデン錯体について記載している米国特許第4176074号;ダイマー化脂肪酸のグリセロールエステルを開示している米国特許第4105571号;アルカンホスホン酸塩を開示している米国特許第3779928号;ホスホナートとオレアミドの反応生成物を開示している米国特許第3778375号;Sカルボキシアルキレンヒドロカルビルスクシンイミド、Sカルボキシアルキレンヒドロカルビルスクシンアミド酸及びその混合物を開示している米国特許第3852205号;Nアルケニルスクシンアミド酸又はスクシンイミドを開示している米国特許第3879306号;ジホスファイト及びエポキシドの反応生成物を開示している米国特許第3932290号;及びリン硫化Nアルケニルスクシンイミドのアルキレンオキシド付加物を開示している米国特許第4028258号で見つかる。好ましい摩擦調整剤は、米国特許第4344853号に記載されているようなヒドロカルビル置換コハク酸又はヒドロカルビル置換コハク酸無水物とチオビスアルカノールのコハク酸エステル、又はその金属塩である。分散剤は、使用中に酸化の結果として生じる油不溶性物質を流体中の懸濁液内で維持し、それによって金属部分上でスラッジが綿状化及び沈殿又は沈着するのを防止する。適切な分散剤としては、高分子量N置換アルケニルスクシンイミド、油溶性ポリイソブチレンコハク酸無水物とエチレンアミン例えばテトラエチレンペンタアミンとの反応生成物及びそのホウ酸塩が挙げられる。高分子量エステル又は高分子量アルキル化フェノールからのマンニッヒ塩基も分散剤として有用である。流動点降下剤は、別に潤滑油流動向上剤としても知られ、流体が流れるか又は流体を注ぐことができる温度を下げる。技術上周知のいずれの適切な流動点降下剤をも使用することができる。例えば、適切な流動点降下剤として、限定するものではないが、1種以上のC8~C18ジアルキルフマラートビニルアセタートコポリマー、ポリメチルメタクリラート、アルキルメタクリラート及びワックスナフタレンが挙げられる。1種以上の消泡剤によって泡を制御することができる。適切な消泡剤には、シリコーン油及びポリジメチルシロキサン等のポリシロキサンがある。摩耗防止剤は金属部分の摩耗を減らす。通常の摩耗防止剤の代表は、亜鉛ジアルキルジチオホスファート及び亜鉛ジアリールジチオホスファートであり、酸化防止剤としても働く。洗浄剤及び金属さび止め剤としては、スルホン酸、アルキルフェノール、硫化アルキルフェノール、アルキルサリチラート、ナフテナート及び他の油溶性モノカルボン酸及びジカルボン酸の金属塩が挙げられる。高塩基性金属塩、例えば高塩基性アルカリ土類金属スルホン酸塩が分散剤として頻繁に用いられる。これらの通常の添加剤を含有する場合、典型的に、それらの普通の付随機能を果たすために有効な量で基油中に組成物をブレンドする。従って、典型的な配合物は、質量による量で、VI向上剤;腐食防止剤;酸化防止剤;流動点降下剤;消泡剤;摩耗防止剤;摩擦調整剤;洗浄剤/さび止め剤;及び基油を含み得る。他の添加剤を使用する場合、必ずではないが、粘度指数向上剤と、1種以上の他の添加剤との濃縮溶液又は分散液を含んでなる添加剤濃縮物を調製するのが望ましく、このような添加剤パッケージという名称の濃縮物は、潤滑油に同時に数種の添加剤を加えて潤滑油組成物を形成することができる。溶媒によって、また穏やかに加熱しながら混合することによって、潤滑油への添加剤濃縮物の溶解を容易にすることができるが、これは必須ではない。添加剤パッケージは典型的に、添加剤パッケージを所定量の基潤滑油と併用したときに最終配合物中の所望濃度をもたらすのに適した量で粘度指数向上剤及び任意の追加の添加剤を含有するように配合される。従って、本発明の生成物を少量の基油又は他の適合性溶媒に他の望ましい添加剤と共に加えて、残余の基油と適正比率で、典型的に25wt~90wt、好ましくは5wt~75wt、なおさらに好ましくは8wt~50wtの添加剤の合計量で活性成分を含む添加剤パッケージを形成することができる。最終配合物は、典型的に約10wtの添加剤パッケージと残余の基油を使用し得る。少なくとも1つの具体的実施形態では、潤滑油組成物は、潤滑油組成物の総質量に基づいて、01wt~20wtの量の1種以上のエチレンプロピレンコポリマー;1wt~99wtの量の1種以上の基油;001wt~25wtの量の1種以上の分散剤;及び必要に応じて001wt~20wtの量の1種以上の他の添加剤を含み得る。エチレンプロピレンコポリマーの量は、約01wt、05wt、1wt、2wtの低量から約10wt、15wt、18wt、又は20wtの高量の範囲であってもよい。少なくとも1つの具体的実施形態では、1種以上の基油が1wt~99wt;又は50wt~99wt;又は53wt~90wt;又は60wt~90wtの量で存在し得る。少なくとも1つの具体的実施形態では、1種以上の分散剤が05wt~20wt;又は10wt~18wt;又は30wt~15wt;又は5wt~14wt;又は50wt~10wtの量で存在し得る。少なくとも1つの具体的実施形態では、存在する場合、1種以上の添加剤は、005wt~10wt;又は07wt~5wt;又は075wt~5wt;又は05wt~3wt;又は075wt~3wtの範囲であり得る。該質量百分率は、油組成物の総質量に基づいている。実施例前述の考察を以下の非限定例を参照してさらに記述することができる。実施例1~14は、本明細書で提供した1つ以上の実施形態のエチレンプロピレンコポリマーである。C1A1又はC2A2触媒系C1はジメチルシリレンチタンジメチルであり;A1はNNジメチルアニリニウムテトラキスボラートであり;C2はジメチレンハフニウムジメチルであり;A2はNNジメチルアニリニウムテトラキスボラートであるのどちらかを用いて本発明の実施例を調製した。表1~3は、発明ポリマーと比較ポリマーのバルク粘度データを示す。表4は、いくつかの発明ポリマーと比較ポリマーについてMFR及びエチレン含量と共に増粘効率及びせん断安定性指数を示す。せん断減粘の増加発明ポリマーは、狭い分子量分布を維持しながら、メルトフローレート対メルトフローレートの比によって証明されるように、せん断減粘の増加を示した。発明ポリマーのMFRRは、比較ポリマーのMFRRより一般的に約10単位高い。表1表1続き表2は、50°C、70°C、90°C、及び110°Cでせん断速度001ラジアン秒にて測定した振動せん断粘度を示す。発明ポリマーは、より高いMFRを有するにもかかわらず、より高い粘度を有し、低温流れのより低い傾向及びより簡単な仕上げを示唆している。表2表3は、潤滑油組成物を作製するために用いた発明ポリマー1~10並びに比較ポリマー6、8、9、及び11についてTE及びSSIデータを示す。TE/SSIを測定するため、6gのポリマー、009gのIrganox1076及び003gのIrgafos168を59388gのAC150基油に溶かした。表3ASTMD445に準拠して増粘効率を決定した。ASTMD6278に準拠してせん断安定性指数を決定した。重合例1つの連続撹拌タンク反応器で触媒系C1A1を用いて発明実施例1~7のポリマーを作製した。溶媒としてヘキサンを用いて、表4に示す反応温度で、溶液中で重合を行った。エチレン及びプロピレンの供給速度も表4に示してある。この方法では、温度制御を利用して所望のMFRを達成した。反応器の外部で活性化した触媒を、目標とする重合温度を維持するのに有効な量で必要に応じて添加した。メタロセン濃度が114104モルリットルになり、活性剤濃度が111104モルリットルになって、触媒/活性剤比が103となるように、触媒と活性剤をトルエンに溶かした。トリnオクチルアルミニウムをイソヘキサンに25wtで溶かし、捕捉剤として反応器に供給した。TNOAの供給速度は表4に示してある。反応器から出てくるコポリマー溶液に水を添加してさらなる重合を停止させてから、フラッシング又は液相分離などの従来既知の揮発分除去法を利用して、まずイソヘキサンの大半を除去して濃縮溶液としてから、無水条件で残りの溶媒を放散させることによって揮発分を除去した。表4は、反応パラメーターを要約する。表4重合例1つの連続撹拌タンク反応器で触媒系C2A2を用いて発明実施例8~14のポリマーを作製した。溶媒としてイソヘキサンを用いて、表5に示す反応温度にて、溶液中で重合を行った。メタロセン濃度が01156wtになり、活性剤濃度が01359wtになって、触媒/活性剤比が11となるように、触媒と活性剤をトルエンに溶かした。トリnオクチルアルミニウムを3wtでイソヘキサンに溶かし、捕捉剤として反応器に供給した。捕捉剤の供給速度は表5に示してある。反応器内の全圧は1600psiであり、エチレン及びプロピレンの供給速度は表5に示してある。この方法では、水素添加及び温度制御を利用して所望のMFRを達成した。反応器の外部で活性化した触媒を、目標とする重合温度を維持するのに有効な量で必要に応じて添加した。反応器から出てくるコポリマー溶液に水を添加してさらなる重合を停止させてから、フラッシング又は液相分離などの従来既知の揮発分除去法を利用して、まずイソヘキサンの大半を除去して濃縮溶液としてから、溶融ポリマー組成物が残って終わるように、揮発分除去装置を用いて無水条件で残りの溶媒を放散させることによって揮発分を除去した。ギアポンプに接続した1軸スクリュー押出機を用いて溶融ポリマーを放出し、水中ペレタイザーで、冷却水を供給しながらペレット化した。表5は、反応パラメーターを要約する。表5表6:潤滑油組成物EHC45及びEHC60は、ImperialOilCanadaから入手可能なグループIIの基油である。InfineumD3426は、エンジンオイル添加剤パッケージである。Infineum9340は、Mgスルホン酸塩添加剤である。Infineum9330は、Caスルホン酸塩添加剤である。InfineumV387は、流動点降下剤である。表7:表6に示す濃度の発明ポリマーの潤滑油組成物の基本的性質コールドクランキングシミュレーター試験をASTMD5293によって20°Cで行った。ミニロータリー粘度計試験をASTMD4684によって30°Cで行った。流動点をASTMD97に準拠して決定した。特定の実施形態は、さらに以下に関する。1下記:約40wt~約60wtのエチレン誘導単位;及び約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位を含む非晶質エチレンプロピレンコポリマーであって、下記:DSCで測定すると融点を識別できない;MFRR/MIが約38以上である;分子量分布が約15~約25である;及び70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことを特徴とするコポリマー。2MWDが約20~約24である、パラグラフ1のコポリマー。3MWDが約21~約23である、パラグラフ1又は2のコポリマー。470°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>16106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たす、いずれかの先行パラグラフ1~3のコポリマー。570°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>18106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たす、いずれかの先行パラグラフ1~4のコポリマー。6MWDが約22である、いずれかの先行パラグラフ1~5のコポリマー。7MWDが約25である、いずれかの先行パラグラフ1~6のコポリマー。8約2g10分~約25g10分のMFRをさらに含む、いずれかの先行パラグラフ1~7のコポリマー。9約6g10分~約10g10分のMFRをさらに含む、いずれかの先行パラグラフ1~8のコポリマー。10エチレン誘導単位が約40wt~約50wtの量で存在し、プロピレン誘導単位が約45wt~約60wtの量で存在する、いずれかの先行パラグラフ1~9のコポリマー。11エチレン誘導単位が約42wt~約50wtの量で存在し、プロピレン誘導単位が約50wt~約48wtの量で存在する、いずれかの先行パラグラフ1~10のコポリマー。12下記:基油;及び約40wt~約60wtのエチレン誘導単位と、約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位とを含む非晶質エチレンプロピレンコポリマーここで、このコポリマーは、下記:DSCで測定すると融点を識別できない;MFRR/MIが約38以上である;分子量分布が約15~約25である;及び70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことを特徴とし、この非晶質エチレンプロピレンコポリマーは、約17~約22の増粘効率及び約15~約35のSSIを有する油組成物を与えるのに十分な量で存在するを含んでなる油組成物。13SSIが約21~約27である、パラグラフ12の油組成物。14SSI及びMFRが次の関係:SSI<50MFR02242を満たす、パラグラフ12又は13の油組成物。15SSI及びMFRが次の関係:SSI<45MFR02242を満たす、いずれかの先行パラグラフ12~14の油組成物。16SSI及びMFRが次の関係:SSI<42MFR02242を満たす、いずれかの先行パラグラフ12~15の油組成物。17コポリマーが約20~約24のMWDを有する、いずれかの先行パラグラフ12~16の油組成物。18コポリマーは、70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが次の関係η>16106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たす、いずれかの先行パラグラフ12~17の油組成物。19コポリマーは、70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが次の関係η>18106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たす、いずれかの先行パラグラフ12~18の油組成物。20コポリマーが約2g10分~約25g10分のMFRを有する、いずれかの先行パラグラフ12~19の油組成物。21コポリマーが約6g10分~約10g10分のMFRを有する、いずれかの先行パラグラフ12~20の油組成物。22コポリマーは、約40wt~約50wtのエチレン誘導単位と、約60wt~約50wtのプロピレン誘導単位とを含む、いずれかの先行パラグラフ12~21の油組成物。23増粘効率が約17~約20である、いずれかの先行パラグラフ12~22の油組成物。24非晶質エチレンプロピレンコポリマーの製造方法であって、下記:エチレンとプロピレンを、ジメチルシリレンチタンジメチル又はジメチレンハフニウムジメチルの存在下、約40wt~約60wtのエチレン誘導単位と約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位とを含み、かつ下記:DSCで測定すると融点を識別できない;MFRR/MIが約38以上である;分子量分布が約15~約25である;及び70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことを特徴とする非晶質コポリマーを製造するのに十分な条件で反応させる工程を含む方法。25潤滑油の製造方法であって、下記:エチレンとプロピレンを、ジメチルシリレンチタンジメチル又はジメチレンハフニウムジメチルの存在下、約40wt~約60wtのエチレン誘導単位と約60wt~約40wtのプロピレン誘導単位とを含み、かつ下記:DSCで測定すると融点を識別できない;MFRR/MIが約38以上である;分子量分布が約15~約25である;及び70°Cで測定した001ラジアン秒におけるせん断粘度ηが関係η>12106MFR077MFRはメルトフローレートであり、ηは、70°Cで測定した001ラジアン秒における複合粘度であるを満たすことを特徴とする非晶質コポリマーを製造するのに十分な条件で反応させる工程;及びこの非晶質コポリマーを基油とブレンドする工程を含む方法。数値上限のセットと数値下限のセットを用いて特定の実施形態及び特徴について記述した。当然のことながら、特に指定のない限り、いずれの下限からいずれの上限までの範囲も考えられる。以下の1つ以上の請求項には、特定の下限、上限及び範囲が現れる。全ての数値は、約又はおよその指定値であり、当業者が予期するであろう実験誤差及び実験変動を考慮する。種々の用語について上で定義した。請求項で使用する用語が上で定義されていない限りでは、少なくとも1つの印刷された刊行物又は発行された特許で反映される当該用語に当業者が与えた最も広い定義をその用語に与えるものとする。さらに、この出願で引用した全ての特許、試験手順、及び他の文書は、該開示がこの出願と矛盾しない限りにおいて、参照によって完全に援用され、全ての権限について該援用は許容される。前述のものは、本発明の実施形態に向けられているが、本発明の基本的範囲から逸脱することなく、本発明の他の実施形態及びさらなる実施形態を考案することが可能であり、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によって決まる。