"記録部によって画像が記録される第1被記録媒体を載置可能なトレイと、第2被記録媒体又は上記トレイが搬送される搬送経路と、上記トレイを上記搬送経路へ進入可能に支持する第1姿勢と、上記第2被記録媒体が上記搬送経路において搬送可能であって、上記搬送経路と交差する方向に対して上記第1姿勢と異なる位置で、且つ、上記トレイの進入方向に対して上記第1姿勢より下流側の位置である第2姿勢とに姿勢変化可能なトレイガイドと、上記トレイガイドの上記下流側を軸として、上記第2姿勢から上流側が搬送経路側に回動した第3姿勢に上記トレイガイドを姿勢変化させる第1手段と、上記トレイガイドの上記下流側を上記第3姿勢から搬送経路側に移動させると共に、上記トレイガイドを上記上流側へ移動させることで上記第1姿勢に上記トレイガイドを姿勢変化させる第2手段と、を備えた画像記録装置。上記第2姿勢と上記第3姿勢との間の姿勢変化において、上記トレイガイドを上記第2姿勢側へ付勢する第1付勢部材と、上記第3姿勢と上記第1姿勢との間の姿勢変化において、上記トレイガイドを上記第1姿勢側へ付勢する第2付勢部材と、を備えた請求項1に記載の画像記録装置。上記第3姿勢において、上記トレイガイドを上記2姿勢側へ付勢する第3付勢部材を更に備える請求項2に記載の画像記録装置。上記第3姿勢において、上記トレイガイドを上記第1姿勢側へ付勢する第4付勢部材を更に備える請求項2に記載の画像記録装置。上記第1付勢部材と上記第2付勢部材、上記第1付勢部材と上記第2付勢部材と上記第3付勢部材、または上記第1付勢部材と上記第2付勢部材と上記第4付勢部材は、1つの付勢部材である請求項2から4のいずれかに記載の画像記録装置。上記トレイガイドは、上記上流側の端部から上記トレイの進入方向とは逆方向へ突出する突部を有する請求項1から5のいずれかに記載の画像記録装置。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる上面を有し、当該上面に下向きへ凹陥する第1凹部を有する請求項6に記載の画像記録装置。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる上面を有し、当該上面に上向きへ突出する第1凸部を有する請求項6に記載の画像記録装置。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる下面を有し、当該下面に上向きへ凹陥する第2凹部を有する請求項6から8のいずれかに記載の画像記録装置。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる下面を有し、当該下面に下向きへ突出する第2凸部を有する請求項6から8のいずれかに記載の画像記録装置。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる平面を有し、上記突部を、上記搬送方向と直交し且つ上記トレイガイドにおける上記トレイの支持面に沿った方向を軸として、上記平面が上記支持面と平行となる第4姿勢、及び上記トレイガイドが上記第3姿勢をとったときに上記平面が水平となるように上記支持面に対して傾倒する第5姿勢の間で回動させる回動部と、上記突部を上記第4姿勢に向かって付勢する第5付勢部材と、を更に備える請求項6に記載の画像記録装置。上記トレイガイドを姿勢変化可能に支持する支持部材を更に備え、上記突部は、上記トレイガイドが上記第2姿勢のときに、上記支持部材よりも上記トレイの進入方向と逆方向側に突出しており、上記支持部材における上記逆方向側の端面は、上記搬送経路に対して上記搬送経路と交差する方向に離間する程、上記進入方向側に位置するように傾斜している請求項6から11のいずれかに記載の画像記録装置。上記トレイガイドにおける上記搬送方向と直交する幅方向の両端から突出する第1軸部と、上記第1軸部よりも上記下流側に設けられており、上記トレイガイドにおける上記幅方向の両端から突出する第2軸部と、上記第1軸部に対向する位置に設けられており、上記第1軸部が係入可能な第1ガイド溝が形成された第1ガイド部材と、上記第2軸部に対向する位置に設けられており、上記第2軸部が係入可能な第2ガイド溝が形成された第2ガイド部材と、を更に備え、上記第1ガイド溝は、上記トレイガイドの回動方向及び移動方向へ連続して形成されており、上記トレイガイドの上記第2姿勢及び上記第3姿勢の間の姿勢変化において、上記第1軸部が上記回動方向に案内され、且つ上記トレイガイドの上記第1姿勢及び上記第3姿勢の間の姿勢変化において、上記第1軸部が上記移動方向に案内され、上記第2ガイド溝は、上記トレイの挿入方向とは逆方向の搬送経路側斜め方向の傾斜方向へ連続して形成されており、上記トレイガイドの上記第2姿勢及び上記第3姿勢の間の姿勢変化において、上記第2軸部が上記トレイガイドの回動中心として回転され、且つ上記トレイガイドの上記第1姿勢及び上記第3姿勢の間の姿勢変化において、上記第2軸部が上記傾斜方向に案内される請求項1から12のいずれかに記載の画像記録装置。上記第1ガイド溝は、上記回動方向に形成された第1長孔と、上記第1長孔の一端よりも搬送経路側であって上記第1長孔よりも上記上流側に、上記移動方向に形成された第2長孔と、一方の端部が上記第1長孔の一端と繋がり、他方の端部が上記第2長孔の上記下流側の端部と繋がり、且つ上記トレイの挿入方向とは逆方向の搬送経路側斜め方向の傾斜方向に形成された第3長孔とで形成されている請求項13に記載の画像記録装置。上記第2姿勢の上記トレイガイドにおける上記上流側の端部の上方に形成された筐体前壁と、上記トレイガイドの下方に設けられており、上記搬送経路から当該装置外に排出された第2被記録媒体が載置される排出トレイと、を更に備え、上記筐体前壁には、下端から上向きに凹んだ第3凹部が形成されており、上記排出トレイの第2被記録媒体の載置面における上記上流側の端部には、上記搬送経路と直交し且つ上記載置面に沿った幅方向において上記第3凹部が形成された位置に対応する位置に、下向きに凹んだ第4凹部が形成されている請求項1から14のいずれかに記載の画像記録装置。上記排出トレイに収納された第1位置、及び上記排出トレイの上記上流側の端部から上記トレイの進入方向とは逆方向へ突出された第2位置に移動可能な排出サブトレイと、上記排出サブトレイに取り付けられており、上記排出サブトレイが上記第2位置の状態において回動可能なストッパーと、を更に備え、上記ストッパーは、上記排出サブトレイの上記上流側の端部に上記幅方向に沿って設けられた軸を中心として、上記排出サブトレイの上面に倒伏する第6姿勢、及び上記排出サブトレイの上面に対して傾倒する第7姿勢に回動可能であり、上記ストッパーの上面における上記上流側の端部には、上記幅方向において上記第4凹部が形成された位置に対応する位置に切り欠きが形成されている請求項15に記載の画像記録装置。上記排出サブトレイの上面には、上記排出サブトレイが上記第2位置の状態において上記第4凹部が形成された位置に対応する位置に、下向きに凹んだ第5凹部が形成されている請求項16に記載の画像記録装置。当該記録装置においては、トレイガイドがトレイを安定して支持するためには、開状態においてトレイガイドの支持面が搬送方向に沿ってある程度の長さを有する必要がある。しかしながら、トレイガイドが収納状態となったときには、トレイガイドが立設されるので、トレイガイドが長いと装置の高さが高くなり、装置が大型化してしまう。本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、剛性の高い被記録媒体が保持されたトレイを支持可能なトレイガイドが姿勢変化可能な構成としつつも、装置の高さを低く保つことができる画像記録装置を提供することにある。本発明の画像記録装置は、記録部によって画像が記録される第1被記録媒体を載置可能なトレイと、第2被記録媒体又は上記トレイが搬送される搬送経路と、上記トレイを上記搬送経路へ進入可能に支持する第1姿勢と、上記第2被記録媒体が上記搬送経路において搬送可能であって、上記搬送経路と交差する方向に対して上記第1姿勢と異なる位置で、且つ、上記トレイの進入方向に対して上記第1姿勢より下流側の位置である第2姿勢とに姿勢変化可能なトレイガイドと、上記トレイガイドの上記下流側を軸として、上記第2姿勢から上流側が搬送経路側に回動した第3姿勢に上記トレイガイドを姿勢変化させる第1手段と、上記トレイガイドの上記下流側を上記第3姿勢から搬送経路側に移動させると共に、上記トレイガイドを上記上流側へ移動させることで上記第1姿勢に上記トレイガイドを姿勢変化させる第2手段と、を備える。上述の構成においては、トレイガイドは、下流側を軸として回動されることによって第2姿勢から第3姿勢へ姿勢変化される。その後、下流側が搬送経路側に移動されると共に上流側へ移動されることによって第3姿勢から第1姿勢へ姿勢変化される。つまり、トレイガイドが、退避姿勢である第2姿勢からトレイを搬送させる姿勢である第1姿勢へ姿勢変化する。これにより、例えば、トレイガイドが第2姿勢のときに、トレイガイドの搬送経路と交差する方向の位置が、トレイガイドの上流側と下流側とが同等の位置、または、トレイガイドの上流側が下流側より搬送経路側の位置となるように、トレイガイドの回動範囲が決定されることによって、トレイガイドが立設されることはない。即ち、第2姿勢のトレイガイドの搬送経路と交差する方向への退避距離が小さくなる。本発明の画像記録装置は、上記第2姿勢と上記第3姿勢との間の姿勢変化において、上記トレイガイドを上記第2姿勢側へ付勢する第1付勢部材と、上記第3姿勢と上記第1姿勢との間の姿勢変化において、上記トレイガイドを上記第1姿勢側へ付勢する第2付勢部材と、を備える。第2姿勢のトレイガイドは、第3姿勢へ回動された後に第1姿勢側へ少しでも移動されるまでの間においては、第1付勢部材によって第2姿勢に戻される。逆に、第1姿勢のトレイガイドは、第3姿勢へ移動された後に第2姿勢側へ少しでも回動されるまでの間においては、第2付勢部材によって第1姿勢に戻される。これにより、トレイガイドを操作するユーザが、トレイガイドを誤って姿勢変化させたときでも、第1姿勢から第3姿勢へ回動されるまで、または、第2姿勢から第3姿勢へ移動されるまでの間においては、トレイガイドが元の姿勢に戻ることが可能である。本発明の画像記録装置は、上記第3姿勢において、上記トレイガイドを上記2姿勢側へ付勢する第3付勢部材を更に備える。第1姿勢のトレイガイドが第3姿勢へ移動されると、トレイガイドは、第3付勢部材によって、第2姿勢へ姿勢変化される。つまり、第1姿勢から第2姿勢への姿勢変化が、第3姿勢への移動という1つの動作で完了し、トレイガイドを操作するユーザの第3姿勢から第2姿勢への回動動作が不要となる。これにより、トレイガイドの操作性を良くすることができる。本発明の画像記録装置は、上記第3姿勢において、上記トレイガイドを上記第1姿勢側へ付勢する第4付勢部材を更に備える。第2姿勢のトレイガイドが第3姿勢へ回動されると、トレイガイドは、第4付勢部材によって、第1姿勢へ姿勢変化される。つまり、第2姿勢から第1姿勢への姿勢変化が、第3姿勢への回動という1つの動作で完了し、トレイガイドを操作するユーザの第3姿勢から第1姿勢へ移動させる動作が不要となる。これにより、トレイガイドの操作性を良くすることができる。上記第1付勢部材と上記第2付勢部材、上記第1付勢部材と上記第2付勢部材と上記第3付勢部材、または上記第1付勢部材と上記第2付勢部材と上記第4付勢部材は、1つの付勢部材である。第1付勢部材と第2付勢部材、第1付勢部材と第2付勢部材と第3付勢部材、または第1付勢部材と第2付勢部材と第4付勢部材が1つの付勢部材で構成されることにより、画像記録装置に搭載される付勢部材の数を少なくしつつ、2乃至4で説明した効果を得ることができる。上記トレイガイドは、上記上流側の端部から上記トレイの進入方向とは逆方向へ突出する突部を有する。ユーザは、突部を摘むことによって、トレイガイドを容易に姿勢変化させることができる。つまり、突部を備えることによって、トレイガイドの操作性が向上される。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる上面を有し、当該上面に下向きへ凹陥する第1凹部を有する。ユーザは、トレイガイドを姿勢変化させる際に第1凹部に指を挿入することによって、トレイガイドを容易に操作できる。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる上面を有し、当該上面に上向きへ突出する第1凸部を有する。ユーザは、トレイガイドを姿勢変化させる際に第1凸部を指で引っかけることによって、トレイガイドを容易に操作できる。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる下面を有し、当該下面に上向きへ凹陥する第2凹部を有する。ユーザは、トレイガイドを姿勢変化させる際に第2凹部に指を挿入することによって、トレイガイドを容易に操作できる。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる下面を有し、当該下面に下向きへ突出する第2凸部を有する。ユーザは、トレイガイドを姿勢変化させる際に第2凸部を指で引っかけることによって、トレイガイドを容易に操作できる。上記突部は、上記トレイの進入方向に沿って拡がる平面を有し、上記突部を、上記搬送方向と直交し且つ上記トレイガイドにおける上記トレイの支持面に沿った方向を軸として、上記平面が上記支持面と平行となる第4姿勢、及び上記トレイガイドが上記第3姿勢をとったときに上記平面が水平となるように上記支持面に対して傾倒する第5姿勢の間で回動させる回動部と、上記突部を上記第4姿勢に向かって付勢する第5付勢部材と、を更に備える。上述の構成においては、ユーザが第2姿勢のトレイガイドの突部を上方から押すことによって、トレイガイドが第2姿勢から第3姿勢に姿勢変化される際、トレイガイドが傾倒しても突部の平面は水平に維持される。これにより、ユーザは、トレイガイドを操作し易くなる。上記トレイガイドを姿勢変化可能に支持する支持部材を更に備える。上記突部は、上記トレイガイドが上記第2姿勢のときに、上記支持部材よりも上記トレイの進入方向と逆方向側に突出している。上記支持部材における上記逆方向側の端面は、上記搬送経路に対して上記搬送経路と交差する方向に離間する程、上記進入方向側に位置するように傾斜している。上述の構成においては、突部は、トレイガイドが第2姿勢のときに、支持部材よりもトレイの進入方向と逆方向側に突出している。ユーザの操作によってトレイガイドが第3姿勢に回動されて、突部が第2姿勢のときよりも進入方向側に位置しても、支持部材の端面が上述のように傾斜しているため、突部が支持部材から突出したままとなる。これにより、ユーザの操作性が向上する。本発明の画像記録装置は、上記トレイガイドにおける上記搬送方向と直交する幅方向の両端から突出する第1軸部と、上記第1軸部よりも上記下流側に設けられており、上記トレイガイドにおける上記幅方向の両端から突出する第2軸部と、上記第1軸部に対向する位置に設けられており、上記第1軸部が係入可能な第1ガイド溝が形成された第1ガイド部材と、上記第2軸部に対向する位置に設けられており、上記第2軸部が係入可能な第2ガイド溝が形成された第2ガイド部材と、を更に備える。上記第1ガイド溝は、上記トレイガイドの回動方向及び移動方向へ連続して形成されており、上記トレイガイドの上記第2姿勢及び上記第3姿勢の間の姿勢変化において、上記第1軸部が上記回動方向に案内され、且つ上記トレイガイドの上記第1姿勢及び上記第3姿勢の間の姿勢変化において、上記第1軸部が上記移動方向に案内される。上記第2ガイド溝は、上記トレイの挿入方向とは逆方向の搬送経路側斜め方向の傾斜方向へ連続して形成されており、上記トレイガイドの上記第2姿勢及び上記第3姿勢の間の姿勢変化において、上記第2軸部が上記トレイガイドの回動中心として回転され、且つ上記トレイガイドの上記第1姿勢及び上記第3姿勢の間の姿勢変化において、上記第2軸部が上記傾斜方向に案内される。このような構成とすることにより、トレイガイドの第2姿勢及び第3姿勢の間の回動、及びトレイガイドの第1姿勢及び第3姿勢の間の移動を実現することができる。つまり、上述の構成は、本発明を実現する上で好適な構成である。上記第1ガイド溝は、上記回動方向に形成された第1長孔と、上記第1長孔の一端よりも搬送経路側であって上記第1長孔よりも上記上流側に、上記移動方向に形成された第2長孔と、一方の端部が上記第1長孔の一端と繋がり、他方の端部が上記第2長孔の上記下流側の端部と繋がり、且つ上記トレイの挿入方向とは逆方向の搬送経路側斜め方向の傾斜方向に形成された第3長孔とで形成されている。上述の構成においては、第1軸部は、トレイガイドが第2姿勢のときに第1長孔の他端に係入され、トレイガイドが第1姿勢のときに第2長孔の上流側の端部に係入され、トレイガイドが第3姿勢のときに第3長孔に係入される。また、上述の構成においては、第3長孔は傾斜方向に形成されている。これにより、トレイガイドが第1姿勢から第3姿勢へ移動され、第1軸部が第3長孔の一方の端部に位置すると、第1軸部にかかる付勢力は、斜め方向の第3長孔側への付勢力よりも、回動方向の第1長孔側への付勢力が強くなる。よって、この場合、トレイガイドは、第2姿勢へ姿勢変化される。一方、トレイガイドが第2姿勢から第3姿勢へ回動され、第1軸部が第3長孔の他方の端部に位置する場合、第1軸部にかかる付勢力は、斜め方向の第3長孔側への付勢力よりも、搬送方向の第2長孔側への付勢力が強くなる。よって、この場合、トレイガイドは、第1姿勢へ姿勢変化される。以上より、トレイガイドの第1姿勢から第2姿勢への姿勢変化が、第3姿勢への移動という1つの動作で完了すると共に、トレイガイドの第2姿勢から第1姿勢への姿勢変化が、第3姿勢への回動という1つの動作で完了する。これにより、トレイガイドの操作性を良くすることができる。本発明の画像記録装置は、上記第2姿勢の上記トレイガイドにおける上記上流側の端部の上方に形成された筐体前壁と、上記トレイガイドの下方に設けられており、上記搬送経路から当該装置外に排出された第2被記録媒体が載置される排出トレイと、を更に備える。上記筐体前壁には、下端から上向きに凹んだ第3凹部が形成されている。上記排出トレイの第2被記録媒体の載置面における上記上流側の端部には、上記搬送経路と直交し且つ上記載置面に沿った幅方向において上記第3凹部が形成された位置に対応する位置に、下向きに凹んだ第4凹部が形成されている。本構成によれば、第3凹部及び第4凹部が形成されているため、トレイガイドの上方及び下方に空間が形成される。これにより、トレイガイドが姿勢変化される際、ユーザによる操作空間が大きくなる。つまり、第3凹部及び第4凹部が形成されることによって、トレイガイドの操作性を向上することができる。本発明の画像記録装置は、上記排出トレイに収納された第1位置、及び上記排出トレイの上記上流側の端部から上記トレイの進入方向とは逆方向へ突出された第2位置に移動可能な排出サブトレイと、上記排出サブトレイに取り付けられており、上記排出サブトレイが上記第2位置の状態において回動可能なストッパーと、を更に備える。上記ストッパーは、上記排出サブトレイの上記上流側の端部に上記幅方向に沿って設けられた軸を中心として、上記排出サブトレイの上面に倒伏する第6姿勢、及び上記排出サブトレイの上面に対して傾倒する第7姿勢に回動可能である。上記ストッパーの上面における上記上流側の端部には、上記幅方向において上記第4凹部が形成された位置に対応する位置に切り欠きが形成されている。ユーザは、切り欠きが形成された部分に手を掛けて、排出サブトレイを移動させることができる。つまり、切り欠きを備えることによって、排出サブトレイの操作性を向上することができる。また、本構成によれば、切り欠きは、幅方向において第4凹部が形成された位置に対応する位置に形成されている。よって、ユーザによる操作空間が、第4凹部に加えて切り欠きによっても形成される。つまり、ユーザによる操作空間が大きくなる。これにより、トレイガイドの操作性を向上することができる。上記排出サブトレイの上面には、上記排出サブトレイが上記第2位置の状態において上記第4凹部が形成された位置に対応する位置に、下向きに凹んだ第5凹部が形成されている。本構成によれば、排出サブトレイが第2位置の状態において、第4凹部の直下に第5凹部が位置する。これにより、ユーザによる操作空間が大きくなる。よって、トレイガイドの操作性を向上することができる。本発明においては、トレイガイドが第2姿勢のときにトレイガイドの上流側と下流側が同等の高さとなるように、トレイガイドの回動範囲が決定されることによって、第2姿勢のトレイガイドの搬送方向と交差する方向への退避距離が小さくなる。つまり、本発明においては、トレイガイドが第1姿勢、第2姿勢及び第3姿勢の間で姿勢変化可能であるが、画像記録装置の高さは低く保たれることが可能である。以下、適宜図面を参照して本発明の実施形態について説明する。なお、以下に説明される実施形態は本発明の一例にすぎず、本発明の要旨を変更しない範囲で、本発明の実施形態を適宜変更できることは言うまでもない。以下の説明においては、複合機10が使用可能に設置された状態図1の状態を基準として上下方向7を定義し、開口13が設けられている側を手前側正面として前後方向8を定義し、複合機10を手前側正面から見て左右方向9を定義する。[複合機10]図1に示されるように、複合機10は、薄型の直方体に概ね形成されており、下部にインクジェット記録方式のプリンタ部11が設けられている。複合機10は、ファクシミリ機能及びプリント機能などの各種の機能を有している。なお、プリント機能以外の機能の有無は任意である。プリンタ部11は、正面に開口13が形成された筐体14を有し、給紙トレイ20及び排紙トレイ21図2参照が、開口13から前後方向に挿抜可能である。給紙トレイ20には、A4サイズやB5サイズ等の所望のサイズの記録用紙本発明の第2被記録媒体の一例が収容される。また、排紙トレイ21は、給紙トレイ20に支持されて、給紙トレイ20の上方に配置される。給紙トレイ20と排紙トレイ21とは、上下二段となって複合機10に装着される。[操作パネル17]複合機10の正面上部には、操作パネル17が設けられている。操作パネル17は、プリンタ部11を操作するための装置である。複合機10は、操作パネル17からの操作入力に基づいて動作する。操作パネル17は、液晶表示画面17Aと、複数の操作スイッチ17Bとを備えている。操作スイッチ17Bは、ボタンやレバーなどで構成されている。ユーザは、液晶表示画面17Aに表示された複合機10の状態や操作指示などのメッセージに基づいて、操作スイッチ17Bを操作例えば押圧することによって、複合機10を動作させる。なお、液晶表示画面17Aはタッチパネルであってもよい。この場合、液晶表示画面17Aには、上記の複数の操作スイッチ17Bの一部又は全てが表示される。[プリンタ部11]図2に示されるように、プリンタ部11は、給紙トレイ20から記録用紙をピックアップして給送する給紙部15と、給紙部15によって給送された記録用紙にインク滴を吐出して記録用紙に画像を記録するインクジェット記録方式の記録部24本発明の記録部の一例などを備えている。なお、図2では、給紙トレイ20の前方側紙面右側の図示が省略されている。また、記録部24はインクジェット方式に限られず、電子写真方式などの種々の記録方式のものが適用可能である。複合機10は、主にコンピュータなどの外部機器不図示に接続された状態で使用される。プリンタ部11は、外部機器から受信した印刷データなどに基づいて、記録用紙に画像を記録する。また、複合機10は、記録用紙よりも厚みがあって剛性の強い媒体、例えばCD-ROMやDVD-ROMメディアなどの記録メディア本発明の第1被記録媒体の一例の盤面上に記録部24によって画像を記録する機能を有する。この機能については後述する。[搬送経路65]複合機10に装着された給紙トレイ20の奥側には、分離傾斜板22が配設されている。分離傾斜板22は、給紙トレイ20の後端部において左右方向9図2の紙面に垂直な方向に渡って後方斜め上方に延設されている。分離傾斜板22は、給紙トレイ20から繰り出された記録用紙を分離して上方へ案内する。分離傾斜板22の上方には、搬送経路65本発明の搬送経路の一例が形成されている。搬送経路65は、分離傾斜板22の上側から上方且つ複合機10の正面側へ曲がって、装置の背面側から正面側に延出され、さらに第1ローラ対58による挟持位置、記録部24の下側、及び第2ローラ対59による挟持位置を通過して排紙トレイ21へ通じている。記録用紙は、搬送経路65を搬送向き図2において矢印付きの一点鎖線で示される向きに案内される。つまり、給紙トレイ20から繰り出された記録用紙は、搬送経路65により下方から上方へUターンするように案内されて記録部24に至る。該記録用紙は、記録部24により画像記録が行われた後、排紙トレイ21に排出される。搬送経路65は、所定間隔を隔てて互いに対向する外側ガイド部材18と内側ガイド部材19とによって区画されている。[給紙部15]給紙トレイ20の上側には、給紙ローラ25が設けられている。給紙ローラ25は、給紙トレイ20に接離可能に上下動する給紙アーム26の前端で軸支されている。給紙ローラ25は、複数のギアが噛合されてなる駆動伝達機構27によって、給紙用モータ不図示の駆動力が伝達されて回転する。給紙ローラ25は、給紙トレイ20上に積載された記録用紙を1枚ずつ分離して搬送経路65へ供給する。詳細には、給紙ローラ25が給紙トレイ20上の記録用紙に圧接して、その状態で、給紙ローラ25が回転することにより、給紙ローラ25のローラ面と記録用紙との間の摩擦力で最上位置の記録用紙が分離傾斜板22へ送り出される。当該記録用紙は、その前端が分離傾斜板22に当接して上方へ案内され、搬送経路65へ送り込まれる。[記録部24]記録部24は、記録ヘッド38を搭載して主走査方向図2の紙面に垂直な方向へ往復移動するキャリッジ40を備えている。記録ヘッド38には、インクカートリッジ不図示からシアンCマゼンタMイエローYブラックBkの各色インクが供給される。記録ヘッド30は、その下面に設けられたノズル39から、各インクを微小なインク滴として吐出する。キャリッジ40が主走査方向へ往復動することにより、記録ヘッド38が記録用紙に対して走査され、記録部24の下方に記録部24と対向して設けられているプラテン42上を搬送される記録用紙に画像が記録される。プラテン42は、記録用紙及び後述するメディアトレイ71本発明のトレイの一例を支持し、記録用紙及びメディアトレイ71に載置された記録メディア例えばCD-ROMやDVD-ROMメディアなどと記録部24との間の間隔を規定する。[第1ローラ対58及び第2ローラ対59]記録部24の搬送向きの上流側には、第1搬送ローラ60及びピンチローラ61よりなる第1ローラ対58が設けられている。ピンチローラ61は、図示しないバネなどの弾性部材によって第1搬送ローラ60のローラ面に圧接されている。第1ローラ対58は、給紙トレイ20から給送され搬送経路65を搬送されてきた記録用紙を狭持してプラテン42上へ送る。また、記録部24の搬送向きの下流側には、第2搬送ローラ62及び拍車ローラ63よりなる第2ローラ対59が設けられている。第2ローラ対59は、本発明の搬送部の一例である。ピンチローラ61と同様、拍車ローラ63は第2搬送ローラ62のローラ面に圧接されている。第2ローラ対59は、記録部24によって画像を記録された記録用紙を狭持して、搬送向きに沿って下流側排紙トレイ21側へ搬送する。第1搬送ローラ60及び第2搬送ローラ62は、搬送用モータ不図示から駆動伝達機構不図示を介して回転駆動力が伝達されて回転される。駆動伝達機構は、遊星ギヤなどから構成されており、搬送用モータが正転または逆転の一方本実施形態では正転とする。に回転された場合に、記録用紙及びメディアトレイ71を搬送向きに搬送させ、搬送用モータが正転または逆転の他方本実施形態では逆転とする。に回転された場合に、記録用紙及びメディアトレイ71を搬送向きと逆向きに搬送させる。[第1ローラ対58、第2ローラ対59及びプラテン42の姿勢変化]第1ローラ対58及び第2ローラ対59は、一対のローラが互いに当接する当接姿勢と、一対のローラが互いに離間する離間姿勢とに姿勢変化可能である。第1ローラ対58及び第2ローラ対59が当接姿勢をとっている場合、記録用紙の挟持が可能であり、記録用紙を搬送経路65に沿って搬送させる。一方、第1ローラ対58及び第2ローラ対59が離間姿勢をとっている場合、各ローラ対の一対のローラ間の間隔は、メディアトレイ71を挟持するのに適した間隔となる。よって、第1ローラ対58及び第2ローラ対59は、離間姿勢をとっている場合にメディアトレイ71の挟持が可能であり、メディアトレイ71を搬送経路65に沿って搬送させる。本実施形態においては、第1ローラ対58及び第2ローラ対59の下側のローラであるピンチローラ61及び第2搬送ローラ62が下方へ移動することによって、第1ローラ対58及び第2ローラ対59は、当接姿勢から離間姿勢へ姿勢変化される。また、プラテン42も下方に移動可能である。プラテン42が下方に移動していない場合、プラテン42と記録部24の間の間隔は、記録用紙が記録部24の下方を通過可能な間隔である。一方、プラテン42が下方に移動している場合、当該間隔は、メディアトレイ71が記録部24の下方を通過可能な間隔である。ピンチローラ61、第2搬送ローラ62、及びプラテン42の下方への移動は、例えば、ピンチローラ61、第2搬送ローラ62、及びプラテン42の各々の下方に設けられた偏心カム140及び第3ガイド部材141によって実行される。偏心カム140は、左右方向9を軸方向として複合機10の筐体14を構成するフレーム不図示に回転自在に支持されている。偏心カム140は、軸142からの径が周期的に変化する円盤である。第3ガイド部材141は、偏心カム140に載置されるようにして支持されている。ピンチローラ61及び第2搬送ローラ62は、第3ガイド部材141に回転可能に支持されている。プラテン42は、第3ガイド部材141に支持されている。本実施形態では、偏心カム140は、図示されていないモータから駆動伝達されて回転される。偏心カム140が回転されると、その周面が第3ガイド部材141に対して摺動される。偏心カム140の周面は、軸142からの径が周期的に変化するので、この変化によって第3ガイド部材141が上下方向7へ移動する。第3ガイド部材141の上下方向7への移動によって、ピンチローラ61、第2搬送ローラ62、及びプラテン42が上下方向7へ移動される。図2には、第3ガイド部材141が上側へ移動された状態が実線で示されており、下側へ移動された状態が破線で示されている。なお、複合機10は、プラテン42が下方に移動する代わりに記録部24が上方に移動することによって、プラテン42と記録部24の間の間隔を変更可能な構成であってもよい。また、第1ローラ対58及び第2ローラ対59の姿勢変化は、ピンチローラ61及び第2搬送ローラ62の下方への移動による方法に限らない。例えば、当該姿勢変化は、第1搬送ローラ60及び拍車ローラ63の上方への移動によって行われてもよい。[メディアトレイ71]上述したように、複合機10は、CD-ROMやDVD-ROMメディアなどの記録メディアの盤面上に画像を記録する機能を有する。記録メディアの盤面上に画像が記録される場合、記録メディアはメディアトレイ71に載置される。なお、本実施形態では、メディアトレイ71に記録メディアが載置される場合について説明するが、メディアトレイ71に記録メディア以外の媒体、例えば記録用紙が載置されてもよい。図3に示されるように、メディアトレイ71は、樹脂製で上下方向7の厚さが数ミリ例えば2mm~3mmである。また、メディアトレイ71は、搬送方向前後方向8及び幅方向左右方向9の長さが厚さ上下方向7よりも長く、搬送方向前後方向8の長さが幅方向左右方向9の長さよりも長い。つまり、メディアトレイ71は、薄型の直方体の樹脂板である。メディアトレイ71の上面68には、円形状の凹みであって記録メディアが載置されるメディア載置部69が設けられている。図2に示されるように、メディアトレイ71は、複合機10のユーザによって、複合機10の正面側の開口13から搬送経路65に沿って、搬送向きと逆向きである矢印70の向きに挿入される。この際、メディアトレイ71は、後述するトレイガイド72本発明のトレイガイドの一例に載置されつつ挿入される。メディアトレイ71の挿入が図示しないセンサにより検出されると、第1搬送ローラ60及び第2搬送ローラ62が逆転駆動されるとともに、ピンチローラ61、第2搬送ローラ62、及びプラテン42が下方へ移動される。これにより、第1ローラ対58及び第2ローラ対59は、当接姿勢から離間姿勢へ姿勢変化される。トレイガイド72に沿って挿入されたメディアトレイ71が第2ローラ対59に当接すると、メディアトレイ71は第2ローラ対59によって記録用紙の搬送向きと逆向きに搬送される。これにより、メディアトレイ71は、記録部24を介して、記録用紙の搬送向きの下流側から第1ローラ対58に当接する。第1ローラ対58及び第2ローラ対59に挟持されたメディアトレイ71は、記録用紙の搬送向きの更に上流側に案内される。これにより、メディアトレイ71に載置された記録メディアは、記録部24より記録用紙の搬送向きの上流側に位置される。すると、第1搬送ローラ60及び第2搬送ローラ62の駆動が一旦停止され、第1搬送ローラ60及び第2搬送ローラ62の回転方向が逆転から正転に切り換えられる。これにより、メディアトレイ71が記録用紙の搬送向きに搬送され、メディアトレイ71に載置された記録メディアがプラテン42上を通る。プラテン42上に搬送された記録メディアに対して、記録ヘッド38からインク滴が吐出される。これにより、記録メディアの盤面上に画像が記録される。その後、メディアトレイ71はトレイガイド72に排出される。[トレイガイド72]図2に示されるように、搬送経路65の複合機10における前方部分には、トレイガイド72が設けられている。トレイガイド72は、厚さ上下方向7の寸法が搬送方向前後方向8及び幅方向左右方向9の寸法よりも短い概ね薄型の平板形状の部材である。図4に示されるように、トレイガイド72は、メディアトレイ71が載置される底板74と、底板74の左右方向9の両端部において底板74の上面74Aから立設され、メディアトレイ71が挿入される方向に沿って配置された右ガイド板75及び左ガイド板76と、底板74の左右方向9の右端部から右側に突出する2本の軸棒第1軸棒77及び第2軸棒78と、底板74の左右方向9の左端部から左側に突出する2本の軸棒第3軸棒79及び第4軸棒80などを備えている。第1軸棒77及び第3軸棒79は本発明の第1軸部の一例であり、第2軸棒78及び第4軸棒80は本発明の第2軸部の一例である。底板74の上面74Aにはメディアトレイ71が載置される。右ガイド板75の左側面と左ガイド板76の右側面との間の間隔は、メディアトレイ71の幅方向左右方向9の長さと同一または若干大きい。これにより、メディアトレイ71を底板74に載置しながら開口13から挿入することによって、当該挿入時にメディアトレイ71が左右方向9にずれない。第1軸棒77及び第3軸棒79は、底板74の前端74Cに近接する位置に設けられている。第1軸棒77から底板74の前端74Cまでの前後方向8の距離は、第3軸棒79から底板74の前端74Cまでの前後方向8の距離と同一である。つまり、第1軸棒77及び第3軸棒79は左右方向9における同一線上に存在している。また、第2軸棒78及び第4軸棒80は、底板74の後端74Dに近接する位置に設けられている。つまり、第2軸棒78及び第4軸棒80は、第1軸棒77及び第3軸棒79よりもメディアトレイ71の挿入方向図2の矢印70の向きの下流側に設けられている。第2軸棒78から底板74の前端74Cまでの前後方向8の距離は、第4軸棒80から底板74の前端74Cまでの前後方向8の距離と同一である。つまり、第2軸棒78及び第4軸棒80は左右方向9における同一線上に存在している。プリンタ部11におけるトレイガイド72の右端部に対向する位置に、右ガイド部材90が配置されている。また、プリンタ部11におけるトレイガイド72の左端部に対向する位置に、左ガイド部材91が配置されている。右ガイド部材90及び左ガイド部材91は、例えば複合機10の筐体を構成するフレームのうちの一つである。第1ガイド部材90には、第1軸棒77に対向する位置に前側ガイド溝92本発明の第1ガイド溝の一例が設けられており、第2軸棒78に対向する位置に後側ガイド溝93本発明の第2ガイド溝の一例が設けられている。第2ガイド部材91には、第3軸棒79に対向する位置に前側ガイド溝94本発明の第1ガイド溝の一例が設けられており、第4軸棒80に対向する位置に後側ガイド溝95本発明の第2ガイド溝の一例が設けられている。つまり、右ガイド部材90及び左ガイド部材91における第1ガイド溝92及び第3ガイド溝94が設けられている部分各ガイド部材90、91の前方側の部分は、本発明の第1ガイド部材の一例である。また、右ガイド部材90及び左ガイド部材91における第2ガイド溝93及び第4ガイド溝95が設けられている部分各ガイド部材90、91の後方側の部分は、本発明の第2ガイド部材の一例である。本実施形態において、各ガイド溝92~95は長孔で構成されている。詳細には、図5及び図7Aに示されるように、前側ガイド溝92、94は、トレイガイド72が第2軸棒78及び第4軸棒80を軸として回動する場合における第1軸棒77及び第3軸棒79の回動経路に沿って延びた第1長孔151と、第1長孔151の下側の端部から前方へ延びた第2長孔152とが連続して形成されている。ここで、第1長孔151は円弧状の長孔であり、当該円弧は、トレイガイド72の回動軸第4軸棒80を中心とする円において、上端部107と下端部108の間で連続する円弧である。なお、図5及び図7Aでは、第1長孔151の長さに比べて当該円の半径が長いために、第1長孔151が直線に近い円弧となっている。第2長孔152は、下端部108と前端部109の間で前後方向8に沿って連続する直線状の長孔である。後側ガイド溝93、95は、後上端部110を一方の端部として後方から前方にかけて概ね斜め下向きに延びた直線状の第4長孔154と、第4長孔154の他方の端部から前方に向かって前下端部111まで延びた直線状の短孔155とが連続して形成されている。前側ガイド溝92には第1軸棒77が係入され、後側ガイド溝93には第2軸棒78が係入され、前側ガイド溝94には第3軸棒79が係入され、後側ガイド溝95には第4軸棒80が係入されている。これにより、トレイガイド72は、右端部を右ガイド部材90によって支持され、左端部を左ガイド部材91によって支持される。[トレイガイド72の姿勢変化]各軸棒77~80は、各ガイド溝92~95に沿って移動可能である。そのため、トレイガイド72は、各軸棒77~80の各ガイド溝92~95における位置により、異なる姿勢をとることが可能である。本発明におけるトレイガイド72は、メディアトレイ71を搬送経路65へ進入可能に支持する第1姿勢本発明の第1姿勢に相当、第1姿勢より上側の位置であって、且つ、第1姿勢より後方の位置で搬送経路65から退避する第2姿勢本発明の第2姿勢に相当、及びトレイガイド72の後方部分に設けられた第2軸棒78及び第4軸棒80を軸として、第2姿勢から前方部分が下側に回動した第3姿勢本発明の第3姿勢に相当に姿勢変化可能である。図4C及び図5Cに示されるように、第1姿勢は、底板74の上面74Aが水平である姿勢、つまり上面74Aが前後方向8に沿った姿勢である。また、図2に破線で示されるように、第1姿勢においては、上面74Aの上下方向7の位置が、装置の背面側から正面側へ延出されている搬送経路65の下側のガイド面を形成する内側ガイド部材19の上面と同じ高さである。また、第1姿勢における上面74Aの前後方向8の位置は、以下の通りである。つまり、上面74Aの後側の端部が、装置の背面側から正面側へ延出されている搬送経路65の下側のガイド面を形成する内側ガイド部材19の前側つまり排紙トレイ21側の端部と近接する位置である。また、図4C及び図5Cに示されるように、トレイガイド72が第1姿勢の場合、第1軸棒77及び第3軸棒79は、それぞれ前側ガイド溝92、94の前端部109に位置し、第2軸棒78及び第4軸棒80は、それぞれ後側ガイド溝93、95の前下端部111に位置している。以上より、第1姿勢において、上面74Aに載置されたメディアトレイ71は、記録用紙の搬送向きと逆向きに搬送されることにより、上面74Aと略同高さである内側ガイド部材19へ進入可能である。図4A及び図5Aに示されるように、第2姿勢は、第1姿勢と同様に、トレイガイド72の上面74Aが前後方向8に沿う姿勢である。しかし、図2に実線で示されるように、第2姿勢は、第1姿勢と異なり、上面74Aの上下方向7の位置が、装置の背面側から正面側へ延出されている搬送経路65の下側のガイド面を形成する内側ガイド部材19の上面の高さよりも高い。また、第2姿勢における上面74Aの前後方向8の位置は、第1姿勢における上面74Aよりも後側である。詳細には、第2姿勢におけるトレイガイド72は、各ガイド溝92~95の前後方向8の長さの分だけ、第1姿勢におけるトレイガイド72よりも後側に位置する。また、図4A及び図5Aに示されるように、トレイガイド72が第2姿勢の場合、第1軸棒77及び第3軸棒79は、それぞれ前側ガイド溝92、94の上端部107に位置し、第2軸棒78及び第4軸棒80は、それぞれ後側ガイド溝93、95の後上端部110に位置している。つまり、トレイガイド72は、第2姿勢において、搬送経路65より上方に位置する。図2に示されるように、トレイガイド72が第2姿勢に姿勢変化した場合、第2姿勢のトレイガイド72の底板74の下面と、内側ガイド部材19の上面との間に、搬送経路65を搬送向きに搬送されてきた記録用紙が、排紙トレイ21に排出される際に通過可能な複合機10の外に通じる開口としての隙間81が生じる。つまり、トレイガイド72が、第1姿勢から第2姿勢へ姿勢変化する際の上方への退避距離は、少なくとも隙間81が生じるだけの距離である。なお、第2姿勢は、隙間81が生じるだけの距離以上、第1姿勢から退避するのであれば、トレイガイド72の上面74Aが前後方向8に沿う姿勢である必要はない。例えば、第2姿勢において、トレイガイド72の前方部分または後述する突板56が、装置の背面側から正面側へ延出されている搬送経路65の高さよりも低い位置であってもよい。トレイガイド72が上述した位置であっても、搬送経路65を搬送向きに搬送されてきた記録用紙は、隙間81を介して排紙トレイ21に排出可能だからである。図4B、図5B及び図2に一点鎖線で示されるように、第3姿勢のトレイガイド72は、上面74Aが後方から前方にかけて斜め下向きに傾倒している。前後方向8に沿う方向に対する当該傾倒の角度は、上述した後側ガイド溝93、95の傾倒の角度よりも絶対値において小さい角度である。つまり、第3姿勢のトレイガイド72の傾きは、後側ガイド溝93、95の傾きよりも緩やかである。トレイガイド72が第3姿勢の場合、第1軸棒77及び第3軸棒79は、それぞれ前側ガイド溝92、94の下端部108に位置し、第2軸棒78及び第4軸棒80は、それぞれ後側ガイド溝93、95の後上端部110に位置している。トレイガイド72の第2姿勢から第3姿勢への変化は、以下のようにして行われる。複合機10のユーザが、トレイガイド72の前端の近傍部分における底板74の上面74Aを下向きに押すと、トレイガイド72が、第2軸棒78及び第4軸棒80を軸として回動する。詳細には、第2軸棒78及び第4軸棒80が、後側ガイド溝93、95の後上端部110に係入された状態で回転する。また、第1軸棒77及び第3軸棒79が、前側ガイド溝92、94に係入された状態で、第1長孔に沿って上端部107から下端部108へ移動する。なお、ユーザによって押されるのは、底板74の上面74に限らず、例えば後述する突板56の上面56A図5A参照であってもよい。以上より、本実施形態においては、トレイガイド72を第2姿勢から第3姿勢へ変化させるために使用されている構成要素、つまり各軸棒77~80、前側ガイド溝92、94の第1長孔、及び後側ガイド溝93、95の後上端部110が、本発明の第1手段の一例である。トレイガイド72の第3姿勢から第1姿勢への変化は、以下のようにして行われる。複合機10のユーザが、トレイガイド72の前端の近傍部分における底板74を摘んで前方へ引っ張ると、トレイガイド72が移動する。詳細には、第2軸棒78及び第4軸棒80が、後側ガイド溝93、95に係入された状態で、後上端部110から前下端部111へ移動する。また、第1軸棒77及び第3軸棒79が、前側ガイド溝92、94に係入された状態で、第2長孔に沿って下端部108から前端部109へ移動する。なお、ユーザによって引っ張られるのは、底板74に限らず、例えば後述する突板56図5A参照であってもよい。以上より、本実施形態においては、トレイガイド72を第3姿勢から第1姿勢へ変化させるために使用されている構成要素、つまり各軸棒77~80、前側ガイド溝92、94の第2長孔、及び後側ガイド溝93、95が、本発明の第2手段の一例である。なお、以上の説明においては、トレイガイド72が、第2姿勢から第3姿勢を介して第1姿勢に姿勢変化する場合について説明したが、トレイガイド72は、上記と逆の動作をすることで、第1姿勢から第3姿勢を介して第2姿勢に姿勢変化可能である。例えば、トレイガイド72が第1姿勢のときに、複合機10のユーザが、トレイガイド72の前端の近傍部分を摘んで後方へ押すと、トレイガイド72が第1姿勢から第3姿勢に姿勢変化する。次に、複合機10のユーザが、トレイガイド72の前端の近傍部分を摘みながらトレイガイド72を上向きに移動させると、トレイガイド72が、第2軸棒78及び第4軸棒80を軸として回動し、第3姿勢から第2姿勢に姿勢変化する。[コイルバネ82]図4に示されるように、第1軸棒77及び第3軸棒79には、コイルバネ82が取り付けられている。本実施形態においては、コイルバネ82としてトーションバネが用いられる。コイルバネ82は、コイル部83、第1アーム部84、及び第1アーム部84と同じ長さの第2アーム部85で構成されている。第1アーム部84の先端は、各ガイド部材90、91を貫通している第1軸棒77及び第3軸棒79に取り付けられている。第2アーム部85の先端は、各ガイド部材90、91の下端部108より下方に設けられた突起96に取り付けられている。各アーム部84、85の先端は、コイル部83より前方となるように、第1軸棒77及び第3軸棒79並びに突起96に取り付けられる。本実施形態では、コイルバネ82は、トレイガイド72の第2姿勢と第3姿勢との間の姿勢変化において、第2姿勢側へ付勢される本発明の第1付勢部材の機能。また、コイルバネ82は、トレイガイド72の第3姿勢と第1姿勢との間の姿勢変化において、第1姿勢側へ付勢される本発明の第2付勢部材の機能。また、コイルバネ82は、トレイガイド72が第3姿勢をとっている場合に、第2姿勢側へ付勢される本発明の第3付勢部材の機能。なお、コイルバネ82の付勢方向は、コイルバネ82の強さ、第1アーム部84と第2アーム部85の長さ、及びコイル部83の取り付け位置などによって決まる。つまり、コイルバネ82が上記のような付勢を行うのであれば、コイルバネ82の取り付け態様は、上述したような態様に限らない。以上より、本実施形態においては、コイルバネ82は、本発明の第1付勢部材と第2付勢部材と第3付勢部材の一例である。そして、第1付勢部材と第2付勢部材と第3付勢部材は、コイルバネ82という一つの付勢部材で構成されている。なお、本発明の第1付勢部材と第2付勢部材と第3付勢部材は、複数の付勢部材コイルバネ82で構成されていてもよい。例えば、複合機10は、本発明の第1付勢部材と第2付勢部材の機能を果たす第1コイルバネ不図示と、本発明の第3付勢部材の機能を果たす第2コイルバネ不図示で構成されていてもよい。[突板56]図4、図5及び図8に示されるように、トレイガイド72は、底板74の前端面74Aからメディアトレイ71が挿入される向きと逆向きに突設された突板56本発明の突部の一例を備えている。突板56は、底板74の前端面74Aにおける左右方向9の中央付近に備えられている。突板56は、概ね薄型の平板形状の部材であり、上面56A本発明の平面の一例及び下面56Bを有している。突板56の上面56A及び下面56Bは、底板74の上面74Aに沿って拡がっている。突板56は、トレイガイド72が第2姿勢のときに、筐体ガイド部材90,91よりも前側へ突出している。ユーザの操作によってトレイガイド72が第3姿勢に回動されて、突板56が第2姿勢のときよりも後側に位置しても、筐体前面が下斜め後ろ向きに傾斜しているため図5Aにおける符号91Aを参照、突板56が筐体から突出したままとなる。これにより、ユーザの操作性が向上する。また、図4及び図8Aに示されるように、突板56は、上面56Aに概ね長方形の下向きへの凹みである第1凹部86本発明の第1凹部に相当を有する。第1凹部86は、上面56Aの概ね中央部に設けられている。第1凹部86の長方形の大きさは、ユーザが第1凹部86を指で引っかけることが可能な程度の大きさである。なお、突板56は、図8Bに示されるように、上面56Aに概ね長方形の上向きへの突起である第1凸部89本発明の第1凸部に相当を有していてもよい。第1凸部89の長方形の大きさは、ユーザが第1凸部89を指で引っかけることが可能な程度の大きさである。また、突板56は、第1凹部86または第1凸部89に替えて、下面56Bに、概ね長方形の上向きへの凹みである第2凹部不図示、本発明の第2凹部に相当、または、概ね長方形の下向きへの突起である第2凸部不図示、本発明の第2凸部に相当を有していてもよい。[実施形態の効果]上述の実施形態においては、トレイガイド72は、後方側を軸として回動されることによって第2姿勢から第3姿勢へ姿勢変化される。その後、後方側が搬送経路側に移動、つまり下降すると共に前方側へ移動されることによって第3姿勢から第1姿勢へ姿勢変化される。つまり、トレイガイド72が、退避姿勢である第2姿勢からメディアトレイ71を搬送させる姿勢である第1姿勢へ姿勢変化する。また、上述の実施形態においては、トレイガイド72が第2姿勢のときにトレイガイド72の後方側と前方側が同等の高さとなるように、トレイガイド72の回動範囲が決定されている。そのため、トレイガイド72が立設されることはない。よって、第2姿勢のトレイガイド72の上側への退避距離が小さくなる。つまり、上述の実施形態においては、トレイガイド72が第1姿勢、第2姿勢及び第3姿勢の間で姿勢変化可能であるが、複合機10の高さは低く保たれることが可能である。また、上述の実施形態においては、第2姿勢のトレイガイド72は、第3姿勢へ回動された後に第1姿勢側へ少しでも移動されるまでの間においては、コイルバネ82によって第2姿勢に戻される。逆に、第1姿勢のトレイガイド72は、第3姿勢へ移動された後に第2姿勢側へ少しでも回動されるまでの間においては、コイルバネ82によって第1姿勢に戻される。これにより、トレイガイド72を操作するユーザが、トレイガイド72を誤って姿勢変化させたときでも、第1姿勢から第3姿勢へ回動されるまで、または、第2姿勢から第3姿勢へ移動されるまでの間においては、トレイガイド72が元の姿勢に戻ることが可能である。また、上述の実施形態においては、第1姿勢のトレイガイド72が第3姿勢へ移動されると、トレイガイド72は、コイルバネ82によって、第2姿勢へ姿勢変化される。つまり、第1姿勢から第2姿勢への姿勢変化が、第3姿勢への移動という1つの動作で完了し、トレイガイド72を操作するユーザの第3姿勢から第2姿勢への回動動作が不要となる。これにより、トレイガイド72の操作性を良くすることができる。また、上述の実施形態においては、トレイガイド72の第1姿勢側及び第2姿勢側への付勢を1つのコイルバネ82によって実現している。これにより、複合機10に搭載される部品の数を少なくすることができる。また、上述の実施形態においては、ユーザは、突板56を摘むことによって、トレイガイド72を容易に姿勢変化させることができる。つまり、突板56を備えることによって、トレイガイド72の操作性が向上される。また、上述の実施形態においては、ユーザは、トレイガイド72を姿勢変化させる際に第1凹部86及び/または第2凹部に指を挿入することによって、トレイガイドを容易に操作できる。また、ユーザは、トレイガイド72を姿勢変化させる際に第1凸部89及び/または第2凸部を指で引っかけることによって、トレイガイドを容易に操作できる。また、上述の実施形態においては、トレイガイド72が、各軸棒77~80及びガイド溝92~95を備えたガイド部材90、91を備えている。トレイガイド72がこのように構成されることにより、トレイガイド72の第2姿勢及び第3姿勢の間の回動、及びトレイガイド72の第1姿勢及び第3姿勢の間の移動を実現することができる。つまり、上述の実施形態は、本発明を実現する上で好適な構成である。[実施例の変形例1]上述の実施形態においては、コイルバネ82は、第3姿勢において、トレイガイド72を第2姿勢側へ付勢する場合について説明したが、コイルバネ82は、第3姿勢において、トレイガイド72を第1姿勢側へ付勢してもよい。例えば、本変形例では、コイルバネ82は、コイル部83が各アーム部84、85の先端より前方となるように、第1軸棒77、第3軸棒79及び突起96に取り付けられる。これにより、コイルバネ82は第3姿勢においてトレイガイド72を第1姿勢側へ付勢する。なお、上述の実施形態でも述べたように、コイルバネ82の付勢方向は、コイルバネ82の強さ、第1アーム部84と第2アーム部85の長さ、及びコイル部83の取り付け位置などによって決まる。つまり、コイルバネ82が上記のような付勢を行うのであれば、コイルバネ82の取り付け態様は、上述したような態様に限らない。以上より、本変形例では、コイルバネ82は、本発明の第1付勢部材と第2付勢部材の一例であるとともに、本発明の第4付勢部材の一例でもある。変形例1においては、第2姿勢のトレイガイド72が第3姿勢へ回動されると、トレイガイド72は、コイルバネ82によって、第1姿勢へ姿勢変化される。つまり、第2姿勢から第1姿勢への姿勢変化が、第3姿勢への回動という1つの動作で完了し、トレイガイド72を操作するユーザの第3姿勢から第1姿勢へ移動させる動作が不要となる。これにより、トレイガイド72の操作性を良くすることができる。[実施例の変形例2]前側ガイド溝92、94の形状が上述の実施形態と異なっていてもよい。例えば、前側ガイド溝92、94の形状は、トレイガイド72の第1姿勢と第2姿勢の間の姿勢変化を1つのアクションで実行するため、以下で説明するような形状であってもよい。図6及び図7Bに示されるように、変形例2においては、前側ガイド溝92、94は、上述の第1長孔151本発明の第1長孔の一例と第2長孔152本発明の第2長孔の一例に加え、第1長孔151と第2長孔152の間に後方が上かつ前方が下となるように斜めに延びた第3長孔153本発明の第3長孔の一例を備えている。詳細には、第1長孔151は、トレイガイド72の第2姿勢と第3姿勢の間における回動方向に形成されている。第2長孔152は、トレイガイド72の第1姿勢と第3姿勢の間における移動方向に形成されている。また、第2長孔152は、第1長孔151の下端部108よりも下側に形成されている。また、第2長孔152の後端部112は、第1長孔151よりも前方に形成されている。つまり、上述の実施形態と異なり、第1長孔151と第2長孔152は、連続して形成されていない。第3長孔153の一方は第1長孔151の下端部108と繋がっており、第3長孔153の他方は第2長孔152の後端部112と繋がっている。つまり、第3長孔153は、下端部108と後端部112の間の溝である。換言すると、第1長孔151と第2長孔152は、第3長孔153を介して連続して形成されている。トレイガイド72が第3姿勢をとる際、第1軸棒77及び第3軸棒79は、2箇所の位置をとり得る。つまり、図6Bに示されるように、トレイガイド72が第2姿勢から第3姿勢へ姿勢変化する場合には、第1軸棒77及び第3軸棒79は後端部112まで回動されることにより第3姿勢をとる。この場合、コイルバネ82において、後端部112から前端部109への付勢力が後端部112から下端部108への付勢力より強くなる。よって、トレイガイド72は第3姿勢へ姿勢変化すると、そのまま第1姿勢へ姿勢変化する。一方、図6Dに示されるように、トレイガイド72が第1姿勢から第3姿勢へ姿勢変化する場合には、第1軸棒77及び第3軸棒79は下端部108まで移動されることにより第3姿勢をとる。この場合、コイルバネ82において、下端部108から上端部107への付勢力が下端部108から後端部112への付勢力より強くなる。よって、トレイガイド72は第3姿勢へ姿勢変化すると、そのまま第2姿勢へ姿勢変化する。以上より、変形例2においては、トレイガイド72の第1姿勢から第2姿勢への姿勢変化が、第3姿勢への移動という1つの動作で完了すると共に、トレイガイド72の第2姿勢から第1姿勢への姿勢変化が、第3姿勢への回動という1つの動作で完了する。これにより、トレイガイド72の操作性を良くすることができる。[実施例の変形例3]突板56は、第2姿勢のトレイガイド72に対して、左右方向9を軸方向として、上面56A及び下面56Bが水平となる第4姿勢例えば、図9Aに実線で示される位置、本発明の第4姿勢に相当と、第4姿勢より下側の第5姿勢例えば、図9Aに破線及び図9Bに実線で示される位置、本発明の第5姿勢に相当の間で回動可能であってもよい。図9Aに実線で示されるように、突板56の上面56A及び下面56Bは、第4姿勢において、トレイガイド72の底板74の上面74Aと平行となる。図9Bに示されるように、突板56の上面56A及び下面56Bは、トレイガイド72が第3姿勢をとったときに、前後方向8に沿っている、つまり水平となる。図9に示されるように、突板56は、第4姿勢と第5姿勢の間で姿勢変化を行うために、底板74の前端74Cに対向する端部56C突板56の後端とは反対側の端部56D突板56の前端に近接する位置に左右方向9の軸孔88を備えている。軸孔88には、回動軸97が貫通されている。図9Cに示されるように、当該回動軸97は、その両端を底板74の前端74Cから突出した突起98に回転可能に支持されている。つまり、軸孔88と回動軸97は、本発明の回動部の一例である。また、突板56は、図9Aに矢印87で示される向き、つまり第5姿勢から第4姿勢側に向かって付勢されていてもよい。例えば、底板74の前端74Cと突板56の後端56Cとは、図9Cに破線で示されるように、付勢部材99本発明の第5付勢部材の一例によって連結されている。付勢部材は、例えばコイルバネである。トレイガイド72が第4姿勢のとき、コイルバネは自然長である。トレイガイド72が第4姿勢から第5姿勢へ姿勢変化すると、コイルバネは伸張する。このとき、コイルバネは、収縮する向きに弾性力を発生させて、トレイガイド72を第4姿勢側へ付勢する。変形例3においては、ユーザが第2姿勢のトレイガイド72の突板56を上方から押すことによって、トレイガイド72が第2姿勢から第3姿勢に姿勢変化される際、トレイガイド72が傾倒しても突板56の上面56A及び下面56Bは水平に維持される。これにより、ユーザは、トレイガイド72を操作し易くなる。[実施例の変形例4]上述の実施形態においては、第2姿勢は、第1姿勢より上側の位置である場合について説明したが、第2姿勢は、第1姿勢より下側の位置であってもよい。つまり、トレイガイド72は、第1姿勢より下側の位置で搬送経路65から退避してもよい。この場合、第3姿勢は、第2軸棒78及び第4軸棒80を軸として、第2姿勢から前方部分が上側に回動した姿勢となる。[実施例の変形例5]図10に示されるように、トレイガイド72は、第2姿勢の状態において、開口13の上端付近に設けられている。開口13は、複合機10の筐体14の前壁30に形成されている。前壁30のうち、開口13の上側の部分である上壁31本発明の筐体前壁の一例は、第2姿勢のトレイガイド72の前端の上方に形成されている。排紙トレイ21本発明の排出トレイの一例は、開口13を介して複合機10に装着及び脱抜される。排紙トレイ21は、複合機10に装着された状態において、トレイガイド72の下方に配置されている。排紙トレイ21の上面23本発明の載置面に相当には、記録部24により画像記録が行われて排出された記録用紙が載置される。上壁31の前面の下端の一部は、上向きに凹んでいる。つまり、上壁31には、下端から上向きに凹んだ第3凹部32本発明の第3凹部の一例が設けられている。また、第3凹部32は、上壁31の前面から後向きに凹んでいる。また、第3凹部32は、左右方向9において、上壁31の中央部に形成されている。以上より、上壁31には、前方下側の左右中央部において、第3凹部32による空間が形成されている。なお、第3凹部32の左右方向9の位置は、上壁31の中央部に限らず、例えば上壁31の左端部や右端部であってもよい。第3凹部32が形成されていることによって、トレイガイド72の上面の一部が、第3凹部32を介して複合機10の外部に露出されている。トレイガイド72の上面のうちの複合機10の外部に露出されている部分に、概ね長方形の下向きへの凹み33が形成されている。なお、凹み33は形成されていなくてもよい。また、凹み33の代わりに凸が形成されていてもよい。また、トレイガイド72の下面のうちの複合機10の外部に露出されている部分に、、凹み33或いは凸が形成されていてもよい。排紙トレイ21の上面23には、下向きに凹んだ第4凹部35本発明の第4凹部の一例が設けられている。また、第4凹部35は、排紙トレイ21の前端から後向きに凹んでいる。また、第4凹部35は、第3凹部32が設けられている位置の直下に設けられている。つまり、第4凹部35は、左右方向9において第3凹部32が形成された位置に対応する位置に設けられている。本実施形態において、第4凹部35は、左右方向9本発明の幅方向に相当において、排紙トレイ21の上面23の中央部に形成されている。以上より、排紙トレイ21には、前方上側の左右中央部において、第4凹部35による空間が形成されている。図10に示された状態において、複合機10のユーザは、上壁31に形成された空間を介して、第2姿勢のトレイガイド72の上面を下向きに押すことができる。或いは、複合機10のユーザは、上壁31に形成された空間と排紙トレイ21に形成された空間とを介して、第2姿勢のトレイガイド72を把持しながら、トレイガイド72を下側に回動させることができる。これにより、トレイガイド72は、第2姿勢から第3姿勢へ姿勢変化する図11参照。図11に示された状態において、複合機10のユーザは、上壁31に形成された空間と排紙トレイ21に形成された空間とを介して、第2姿勢のトレイガイド72を把持しながら、トレイガイド72を前方へ引っ張ることができる。これにより、トレイガイド72は、コイルバネ82に付勢されて、第3姿勢から第1姿勢へ姿勢変化する図12参照。なお、変形例1の場合、トレイガイド72は、第3姿勢へ姿勢変化されると、コイルバネ82に付勢されて、そのまま第1姿勢へ姿勢変化される図12参照。図12に示された状態において、複合機10のユーザは、第1姿勢のトレイガイド72を把持しながら、トレイガイド72を後方へ押すことができる。これにより、トレイガイド72は第1姿勢から第3姿勢へ姿勢変化する図11参照。第3姿勢へ姿勢変化されたトレイガイド72は、コイルバネ82に付勢されて、そのまま第2姿勢へ姿勢変化される図10参照。なお、変形例1の場合、複合機10のユーザは、排紙トレイ21に形成された空間を介して、第3姿勢のトレイガイド72の下面を上向きに押すことができる。或いは、複合機10のユーザは、上壁31に形成された空間と排紙トレイ21に形成された空間とを介して、第3姿勢のトレイガイド72を把持しながら、トレイガイド72を上側に回動させることができる。これにより、トレイガイド72は、コイルバネ82に付勢されて、第3姿勢から第2姿勢へ姿勢変化する図10参照。変形例5によれば、第3凹部32及び第4凹部35が形成されているため、トレイガイド72の上方及び下方に空間が形成される。これにより、トレイガイド72が姿勢変化される際、ユーザによる操作空間が大きくなる。つまり、第3凹部32及び第4凹部35が形成されることによって、トレイガイド72の操作性を向上することができる。[実施例の変形例6]図10に示されるように、排紙トレイ21の上面23の裏側に形成された収納スペースに拡張トレイ36本発明の排出サブトレイの一例が収納されている。図10~図13に示されるように、拡張トレイ36は、排紙トレイ21の前面に形成された開口を介して出没可能に構成されている。詳細には、拡張トレイ36は、排紙トレイ21の収納スペースに完全に収納される第1位置図10~図12参照、本発明の第1位置に相当と、排紙トレイ21の収納スペースから突出されて拡張トレイ36の上面37が最大限に露出される第2位置図13参照、本発明の第2位置に相当との間で移動可能に構成されている。図13に示されるように、拡張トレイ36に、ストッパー50本発明のストッパーの一例が取り付けられている。ストッパー50は、拡張トレイ36まで排出された記録用紙が前側から垂れ落ちたり落下したりしないように、拡張トレイ36の前端を制止するためのものである。ストッパー50は、拡張トレイ36の上面37に形成された凹部45に収納可能である。凹部45の側内壁の前端部に、図示しない軸孔が形成されている。軸孔の軸線は、左右方向9に一致している。ストッパー50は、左右方向9の側部から外側へ突出する回動軸不図示を有する。この回動軸が凹部45内に形成された軸孔に挿入されて支持される。これにより、ストッパー50が、拡張トレイ36の前端部において、回動軸を中心として回動可能に支持される。ストッパー50は、上面37に対して倒伏して凹部45内に収納される倒伏姿勢本発明の第6姿勢に相当と、上面37に対して所定角度で傾倒する傾倒姿勢図13参照、本発明の第7姿勢に相当との間で回動可能である。ストッパー50は、使用されない場合に倒伏姿勢に変位され、使用される場合に傾倒姿勢に変位される。また、ストッパー50は、拡張トレイ36が第2位置である場合に姿勢変化される。一方、拡張トレイ36が第1位置である場合、拡張トレイ36が排紙トレイ21に収納されているために、ストッパー50は姿勢変化されない。ストッパー50の回動基端部、つまりストッパー50の前端部には、切り欠き51本発明の切り欠きの一例が形成されている。詳細には、切り欠き51は、前後方向8において、倒伏姿勢のストッパー50の上面の前端部から後向きに形成されている。また、切り欠き51は、左右方向9において、第4凹部35が形成された位置に対応する位置に設けられている。これにより、切り欠き51は、図10に示されるように、拡張トレイ36が第1位置の状態において、第4凹部35の一部を構成している。変形例6によれば、ユーザは、切り欠き51が形成された部分に手を掛けて、拡張トレイ36を移動させることができる。つまり、切り欠き51を備えることによって、拡張トレイ36の操作性を向上することができる。また、変形例6によれば、切り欠き51は、左右方向9において第4凹部35が形成された位置に対応する位置に形成されている。よって、ユーザによる操作空間が、第4凹部35に加えて切り欠き51によっても形成される。つまり、ユーザによる操作空間が大きくなる。これにより、トレイガイド72の操作性を向上することができる。[実施例の変形例7]図13に示されるように、変形例6において、拡張トレイ36の上面37には、下向きに凹んだ第5凹部52本発明の第5凹部の一例が形成されていてもよい。第5凹部52は、拡張トレイ36の上面37の後端付近に形成されている。上述したように、拡張トレイ36が第2位置に移動することにより、拡張トレイ36の上面37が最大限に露出される状態となる。これにより、図13に示されるように、第5凹部52は、第4凹部35の直下に位置する。つまり、第5凹部52は、拡張トレイ36が第2位置の状態において、第4凹部35が形成された位置に対応する位置に設けられている。これにより、ユーザによる操作空間が大きくなる。よって、トレイガイド72の操作性を向上することができる。"