水素を含有する化合物を燃料として消費してエネルギを出力するエネルギ出力手段EGと、前記燃料を分解して水素を発生させる改質手段13とを備え、前記改質手段13にて発生した水素が前記エネルギ出力手段EGに供給される燃料供給システムであって、前記改質手段13にて発生した水素を冷却する冷却手段12、14を備えることを特徴とする燃料供給システム。さらに、液体燃料貯蔵手段11から流出した高圧液体燃料を気化させ、前記改質器13側に流出させる気化手段12を備え、前記改質手段13は、前記気化手段12にて気化された気体燃料を分解して水素を発生させ、前記冷却手段は、前記気化手段12にて前記燃料を気化させる際の気化潜熱によって、前記改質手段13にて発生した水素を冷却することを特徴とする請求項1に記載の燃料供給システム。前記エネルギ出力手段EGは、前記燃料を燃焼させることによって機械的エネルギを出力し、さらに、前記エネルギ出力手段EGにて前記燃料を燃焼させた際に生じる排熱を前記改質手段13へ供給する排熱供給手段15を備えることを特徴とする請求項2に記載の燃料供給システム。さらに、前記エネルギ出力手段EGにて前記燃料が燃焼した際に生成される燃焼ガスを前記改質手段13へ供給する燃焼ガス供給流路15と、前記燃焼ガスに含まれる未燃焼の前記燃料を燃焼させる燃焼手段とを備えることを特徴とする請求項3に記載の燃料供給システム。さらに、前記燃焼ガス供給流路15を流通する前記燃焼ガスに前記燃料を混合させる燃料混合手段162を備えることを特徴とする請求項4に記載の燃料供給システム。さらに、前記燃焼手段において前記燃焼ガスに含まれる未燃焼の前記燃料を燃焼させるために必要な酸素を供給する酸素供給手段171を備えることを特徴とする請求項4または5に記載の燃料供給システム。前記改質手段13および前記気化手段12は、1つの熱交換器3として一体的に構成されていることを特徴とする請求項2ないし6のいずれか1つに記載の燃料供給システム。前記改質手段13、前記気化手段12および前記燃焼手段は、1つの熱交換器3として一体的に構成されていることを特徴とする請求項4ないし6のいずれか1つに記載の燃料供給システム。前記熱交換器3は、前記液体燃料が流通するとともに、前記液体燃料を気化させる液体燃料流路31Bと、前記気体燃料が流通するとともに、前記気体燃料を分解して水素を発生させる気体燃料流路31Aと、前記燃焼ガスが流通する燃焼ガス流路31Cとを有しており、前記気体燃料流路31Aと前記燃焼ガス流路31Cとの間には、前記燃焼ガスの有する熱を前記液体燃料に伝える第1伝熱部351が設けられており、前記液体燃料流路31Bと前記気体燃料流路31Aとの間には、前記水素の有する熱を前記液体燃料に伝える第2伝熱部352が設けられていることを特徴とする請求項8に記載の燃料供給システム。前記冷却手段は、前記改質手段13にて発生した水素と熱媒体との間で熱交換を行い前記水素を冷却する熱交換器14であることを特徴とする請求項1に記載の燃料供給システム。前記燃料は、アンモニアであることを特徴とする請求項1ないし10のいずれか1つに記載の燃料供給システム。しかしながら、上記特許文献1に記載の従来技術では、改質器からエネルギ出力手段であるエンジンに供給される水素が高温になるので、エンジンに供給される燃料密度が低下する。このため、圧縮比が低下して、エンジン効率が低下するという問題がある。本発明は上記点に鑑みて、エネルギ出力手段へ供給される水素の温度を低下させることができる燃料供給システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明では、水素を含有する化合物を燃料として消費してエネルギを出力するエネルギ出力手段EGと、燃料を分解して水素を発生させる改質手段13とを備え、改質手段13にて発生した水素がエネルギ出力手段EGに供給される燃料供給システムにおいて、改質手段13にて発生した水素を冷却する冷却手段12、14を備えることを特徴とする。これによれば、改質手段13にて発生した水素を冷却することができるので、エネルギ出力手段EGへ供給される水素の温度を低下させることが可能となる。また、請求項2に記載の発明では、請求項1に記載の燃料供給システムにおいて、さらに、液体燃料貯蔵手段11から流出した高圧液体燃料を気化させ、改質器13側に流出させる気化手段12を備え、改質手段13は、気化手段12にて気化された気体燃料を分解して水素を発生させ、冷却手段は、気化手段12にて燃料を気化させる際の気化潜熱によって、改質手段13にて発生した水素を冷却することを特徴とする。これによれば、冷却手段として気化手段12を用いることができるので、新たに外部からエネルギを加えることなく、エネルギ出力手段EGへ供給される水素の温度を低下させることが可能となる。また、請求項3に記載の発明では、請求項2に記載の燃料供給システムにおいて、エネルギ出力手段EGは、燃料を燃焼させることによって機械的エネルギを出力し、さらに、エネルギ出力手段EGにて燃料を燃焼させた際に生じる排熱を改質手段13へ供給する排熱供給手段15を備えることを特徴とする。これによれば、改質手段13を加熱するための加熱手段としてエネルギ出力手段EGの排熱を利用することができるので、新たに外部からエネルギを加えることなく、改質手段13において燃料を分解して水素を発生させることが可能となる。また、請求項4に記載の発明では、請求項3に記載の燃料供給システムにおいて、さらに、エネルギ出力手段EGにて燃料が燃焼した際に生成される燃焼ガスを改質手段13へ供給する燃焼ガス供給流路15と、燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させる燃焼手段とを備えることを特徴とする。これによれば、エネルギ出力手段EGにおいて充分な燃焼が起こらなかった場合でも、燃焼手段にて燃料ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させることができる。したがって、エネルギ出力手段EGにおいて充分な燃焼が起こらなかった場合でも、改質手段13を充分に加熱して、燃料の改質反応に必要な熱を供給することが可能となる。また、燃焼手段には、エネルギ出力手段EGにて生成された高温の燃焼ガスが供給される。このため、燃焼手段において、もともと高温であった燃焼ガスをさらに昇温することができる。したがって、より高温の燃焼ガスを改質手段13へ供給することが可能となる。また、請求項5に記載の発明では、請求項4に記載の燃料供給システムにおいて、さらに、燃焼ガス供給流路15を流通する燃焼ガスに燃料を混合させる燃料混合手段162を備えることを特徴とする。これによれば、エネルギ出力手段EGにて生成される燃焼ガスに未燃焼の燃料がほとんど含まれない場合であっても、燃料混合手段162にて燃焼ガスに燃料を混合させることで、燃焼手段において燃料を燃焼させて、改質手段13における燃料の改質反応に必要な熱を供給することが可能となる。また、請求項6に記載の発明では、請求項4または5に記載の燃料供給システムにおいて、さらに、燃焼手段において燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させるために必要な酸素を供給する酸素供給手段171を備えることを特徴とする。これによれば、エネルギ出力手段EGにて生成される燃焼ガスに酸素がほとんど含まれない場合であっても、酸素供給手段171にて燃焼ガスに酸素を供給することで、燃焼手段において燃料を燃焼させて、改質手段13における燃料の改質反応に必要な熱を供給することが可能となる。また、請求項7に記載の発明では、請求項2ないし6のいずれか1つに記載の燃料供給システムにおいて、改質手段13および気化手段12は、1つの熱交換器3として一体的に構成されていることを特徴とする。これによれば、改質手段13および気化手段12を小型化できる。さらに、改質手段13および気化手段12を接続する配管を廃止することができるので、当該配管において放熱等の熱損失が発生することを防止できる。また、請求項8に記載の発明では、請求項4ないし6のいずれか1つに記載の燃料供給システムにおいて、改質手段13、気化手段12および燃焼手段は、1つの熱交換器3として一体的に構成されていることを特徴とする。これによれば、改質手段13、気化手段12および燃焼手段を小型化できる。さらに、改質手段13および気化手段12を接続する配管を廃止することができるので、当該配管において放熱等の熱損失が発生することを防止できる。具体的には、請求項9に記載の発明のように、請求項8に記載の燃料供給システムにおいて、熱交換器3は、液体燃料が流通するとともに、液体燃料を気化させる液体燃料流路31Bと、気体燃料が流通するとともに、気体燃料を分解して水素を発生させる気体燃料流路31Aと、燃焼ガスが流通する燃焼ガス流路31Cとを有しており、気体燃料流路31Aと燃焼ガス流路31Cとの間には、燃焼ガスの有する熱を液体燃料に伝える第1伝熱部351が設けられており、液体燃料流路31Bと気体燃料流路31Aとの間には、水素の有する熱を液体燃料に伝える第2伝熱部352が設けられていてもよい。また、請求項10に記載の発明では、請求項1に記載の燃料供給システムにおいて、冷却手段は、改質手段13にて発生した水素と熱媒体との間で熱交換を行い水素を冷却する熱交換器14であることを特徴とする。これによれば、改質手段13にて発生した水素を冷却する構成を容易かつ確実に実現できる。さらに、請求項11に記載の発明のように、請求項1ないし10のいずれか1つに記載の燃料供給システムにおいて、具体的に、燃料としてアンモニアを採用してもよい。なお、この欄および特許請求の範囲で記載した各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。以下、本発明の実施形態について図に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付してある。第1実施形態以下、図面を用いて本発明の第1実施形態を説明する。図1は、本第1実施形態の燃料供給システム1の全体構成図である。この燃料供給システム1は、車両に適用されており、車両走行用の駆動力を出力するエネルギ出力手段としてのエンジン内燃機関EGへ燃料を供給するものである。まず、燃料供給システム1は、加圧されて液化された高圧液体燃料を貯蔵する液体燃料貯蔵手段としての高圧タンク11を備えている。この高圧タンク11に貯蔵される燃料は、エンジンEGにて燃料として燃焼させるために可燃性を有し、さらに、その製造コストを低減させるために高圧下においては常温15°C~25°C程度でも液化させやすい燃料であることが望ましい。そこで、本実施形態では、燃料として、可燃性を有し、常温であっても1.5MPa以下で液化する燃料として、アンモニアNH3を採用している。さらに、アンモニアは水素を含有する燃料化合物であるから、改質することによって可燃性を有する水素ガスを生成することもできる。この他にも同等の性質を有する燃料として、ジメチルエーテル、アルコール含有燃料等を採用することもできる。さらに、水素を含有する燃料であって、同燃料の分子中に、硫黄S、酸素O、窒素Nおよびハロゲンのうち少なくとも1種の原子が含まれるものであり、かつ、分子間にて水素結合が発現するものを採用してもよい。なお、この他にも、燃料としてプロパンを採用することもできる。高圧タンク11の燃料流出口には、気化器12の燃料流入ポート12aが接続されている。気化器12は、高圧タンク11から流出した液相状態の燃料液体燃料を、後述する水素流入ポート12cから流入した水素ガスと熱交換させることによって加熱して気化させる気化用熱交換器気化手段である。具体的には、気化器12は、燃料が流通する燃料通路12eと、水素ガスが流通する水素ガス通路12fとを有している。気化器12にて気化された気相状態の燃料気体燃料は、気化器12の燃料流出ポート12bから流出する。この燃料流出ポート12bから流出した気体燃料の流れは、2つの流れに分岐され、分岐された一方の気体燃料は、気体燃料をエンジンEGの燃焼室内へ噴射供給する燃料噴射弁インジェクタへ流入し、分岐された他方の気体燃料は、気体燃料を改質して水素ガスを発生させる改質器13へ流入する。改質器13は、気体燃料を触媒下で改質可能温度まで加熱して改質反応させることによって、水素ガスを発生させる改質手段である。具体的には、本実施形態では、燃料として水素含有燃料であるアンモニアを採用しているので、燃料を300°C~700°Cまで加熱して、触媒下にて改質反応をさせて水素ガスを発生させている。また、本実施形態では、気体燃料を改質可能温度まで加熱する加熱手段として、電気ヒータ図示せずを採用している。改質器13の水素流出口には、気化器12の水素流入ポート12cが接続されている。気化器12では、上述したように、高圧タンク11から流出した液体燃料と、水素流入ポート12cから流入した水素ガスとの間で熱交換が行われる。すなわち、気化器12では、液体燃料と水素ガスとを熱交換させることによって液体燃料が加熱されると同時に、水素ガスが冷却される。つまり、高圧タンク11から流出した液体燃料が気化する際に、気化器12内を流通する水素ガスから気化潜熱分の熱量が吸熱され、水素ガスが冷却される。このとき、水素ガスの有する熱量を吸熱することによって燃料が加熱されて、燃料の気化が促進される。したがって、気化器12は、改質器13にて発生した水素ガスを冷却してエンジンEG側へ流出させる冷却手段としての機能を果たす。具体的には、本実施形態では、燃料として水素含有燃料であるアンモニアを採用しているので、水素ガスは-40°C~300°Cに冷却される。気化器12の水素流出ポート12dには、エンジンEGの吸気ポートが接続されている。このため、改質器13で発生して気化器12で冷却された水素ガスは、補助燃料として吸気に混合されてエンジンEGの吸気ポートより燃焼室へ供給される。本実施形態によれば、冷却手段としての機能を果たす気化器12において、改質器13にて発生した水素を冷却することができるので、エンジンEGへ供給される水素ガスの温度を低下させることが可能となる。これにより、エンジンEGに供給される燃料密度を上昇させることができるので、圧縮比を増大させてエンジンEGの効率を向上できるまた、冷却手段として気化器12を用いることで、新たに外部からエネルギを加えることなく、エンジンEGへ供給される水素ガスの温度を低下させることができる。また、気化器12においては、燃料の気化潜熱によって水素ガスを冷却している。このため、燃料として気化潜熱の比較的高いアンモニアを採用することで、水素ガスを充分に冷却することができる。さらに、本実施形態によれば、気化器12において水素ガスの有する熱量を吸熱して加熱された気体燃料が改質器13に流入するので、改質器13の入口側から、すなわち改質器13の全体において気体燃料の改質を行うことができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について図2に基づいて説明する。本第2実施形態は、上記第1実施形態と比較して、改質器13で発生した水素ガスを冷却する冷却手段として、冷却用熱交換器を採用した点が異なるものである。図1は、本第2実施形態の燃料供給システム1の全体構成図である。本実施形態の気化器12は、高圧タンク11から流出した高圧液化燃料を減圧させて気化させる気化手段を構成するものである。また、改質器13にて発生した水素ガスは、冷却用熱交換器14に流入する。この冷却用熱交換器14は、改質器13にて発生した水素ガスを、エンジン冷却水と熱交換させることによって冷却する冷却手段である。冷却用熱交換器14で冷却された水素ガスは、補助燃料として吸気に混合されてエンジンEGの吸気ポートより燃焼室へ供給される。具体的には、冷却用熱交換器14は、水素ガスが流通する水素ガス通路14aと、冷却水循環回路20を循環するエンジン冷却水が流通する冷却水通路21とを有している。ここで、冷却水循環回路20について説明する。冷却水循環回路20は、エンジンEGを冷却する冷却水例えば、エチレングリコール水溶液を循環させる回路で、前述した冷却用熱交換器14の冷却水通路21、冷却水ポンプ22、エンジンEG内に形成されたエンジンEGの冷却用通路23、ラジエータ24を環状に接続したものである。ラジエータ24は、冷却水を外気と熱交換させることで冷却水を冷却する冷却水冷却手段である。また、冷却水ポンプ22は、エンジンEG内の冷却用通路23へ冷却水を圧送する電動式のポンプであり、図示しないシステム制御装置から出力される制御信号によって回転数流量が制御される。そして、システム制御装置が、冷却水ポンプ22を作動させると、冷却水は、冷却水ポンプ22→エンジンEG内の冷却用通路23→ラジエータ24→冷却用熱交換器14内の冷却水通路21→冷却水ポンプ22の順に循環する。このため、エンジンEG内の冷却用通路23で加熱された冷却水がラジエータ24を通過することで、冷却水が冷却される。そして、冷却された冷却水が冷却用熱交換器14の冷却水通路21を通過することで、水素ガスが冷却される。その後、冷却水がエンジンEG内の冷却用通路23を通過することで、エンジンEGが冷却される。本実施形態では、改質器13にて発生した水素ガスを冷却する冷却手段として、水素ガスとエンジンEGの冷却水との間で熱交換を行い水素ガスを冷却する冷却用熱交換器14を採用している。このため、冷却手段として、エンジンシステムに必須の構成であるエンジン冷却系統を利用することができるので、新たに外部からエネルギを加えることなく、エンジンEGへ供給される水素ガスの温度を低下させることができる。さらに、本実施形態によれば、改質器13がエンジンEGより先に温まった場合は、改質器13から流出した高温の水素ガスと冷却水との間で熱交換が行われるので、エンジンEGの起動初期段階においてエンジンEGの早期暖機を行うことが可能となる。この結果、エンジンEGのフリクションロスを低減させることができ、車両燃費の向上を図ることができる。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について図3に基づいて説明する。本第3実施形態は、上記第1実施形態と比較して、改質器13の加熱手段としてエンジンEGの排熱を利用した点が異なるものである。図3は、本第3実施形態の燃料供給システム1の全体構成図である。本実施形態では、改質器13において気体燃料を改質可能温度まで加熱する加熱手段としてエンジンEGの排熱を採用している。具体的には、本実施形態の燃料供給システムは、エンジンEGにて燃料が燃焼した際に生成される燃焼ガスを改質器13へ供給する燃焼ガス供給流路15を備えている。これにより、エンジンEGにて燃料を燃焼させた際に生じる排熱を改質器13へ供給することができるので、燃焼ガス供給流路15が本発明の排熱供給手段に相当している。改質器13は、気化器12から流出した気体燃料を、エンジンEGから排出された燃焼ガスと熱交換させることによって加熱して分解させて、水素を発生させる熱交換器である。改質器13は、気化器12の燃料流出ポート12bに接続された気体燃料流入ポート13a、気化器12の水素流入ポート12cに接続された水素流出ポート13b、および気体燃料流入ポート13aから流入した気体燃料が流通するとともに、当該気体燃料を分解して水素を発生させる燃料通路13eを有している。また、改質器13は、燃焼ガス供給流路15の出口側に接続された燃焼ガス流入ポート13c、および燃焼ガス流入ポート13cから流入した燃焼ガスが流通する燃焼ガス通路13fを有している。そして、改質器13は、燃焼ガス通路13fを流通する燃焼ガスと、燃料通路13eを流通する気体燃料との間で熱交換を行うように構成されている。なお、燃料通路13eを流通する気体燃料と熱交換させた後の燃焼ガスは、燃焼ガス流出ポート13dから外部へ排出される。改質器13の燃焼ガス通路13f内には、燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料アンモニアを燃焼させる燃焼手段として、燃焼触媒が設けられている。以上説明したように、改質器13を加熱するための加熱手段としてエンジンEGの排熱を利用することで、新たに外部からエネルギを加えることなく、改質器13において気体燃料を分解して水素ガスを発生させることが可能となる。ところで、上述した従来技術では、改質器に供給される燃料の一部を酸化燃焼させることで熱を発生させ、当該熱を用いて気体燃料を分解させている。このため、燃料の一部がエンジンEGに供給される前に酸化されてしまい、エンジンEGの効率が低下するという問題がある。さらに、上述した従来技術において、燃料としてアンモニアを採用した場合、改質器においてアンモニアを酸化させることにより水蒸気や窒素が生成されるので、当該水蒸気や窒素がエンジンEGに供給されてしまうという問題もある。この場合、エンジンEGの圧縮比を高くすることが困難となるので、エンジンEGの効率を向上できない。これに対し、本実施形態では、エンジンEGの排熱、すなわち燃焼ガスの有する熱を利用して気体燃料を分解させているので、改質器13に供給される燃料を燃焼させる必要がない。このため、燃料がエンジンEGに供給される前に酸化されることによりエンジンEGの効率が低下することを抑制できる。また、本実施形態では、改質器13において燃料を燃焼させることはないので、水蒸気や窒素がエンジンEGに供給されることを抑制できる。これにより、エンジンEGの圧縮比を高くすることができるので、エンジンEGの効率を向上させることが可能となる。さらに、本実施形態では、改質器13の燃焼ガス通路13f内に燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させる燃焼手段である燃焼触媒を設けているので、エンジンEGにおいて充分な燃焼が起こらなかった場合でも、燃焼触媒が配置された燃焼ガス通路13f内において、燃料ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させることができる。したがって、エンジンEGにおいて充分な燃焼が起こらなかった場合でも、改質器13を充分に加熱して、気体燃料の改質反応に必要な熱を供給することができる。また、本実施形態では、改質器13の燃焼ガス通路13f内には、エンジンEGにて生成された高温の燃焼ガスが供給される。このため、燃焼触媒が配置された燃焼ガス通路13f内において、もともと高温であった燃焼ガスをさらに昇温することができる。したがって、より高温の燃焼ガスを改質器13へ供給することが可能となる。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について図4に基づいて説明する。本第4実施形態は、上記第3実施形態と比較して、燃焼ガスに燃料を混合する燃料混合手段を設けた点が異なるものである。図4は、本第4実施形態の燃料供給システム1の全体構成図である。本実施形態では、高圧タンク11から流出した液体燃料の流れは、2つの流れに分岐され、分岐された一方の液体燃料は、気化器12へ流入し、分岐された他方の液体燃料は、燃焼ガス供給流路15へ流入する。ここで、2つに分岐された一方の液体燃料が流通する流路を気化器側液体燃料流路161といい、2つに分岐された他方の液体燃料が流通する流路を混合側液体燃料流路162という。気化器側液体燃料流路161の出口側は、気化器12の燃料流入ポート12aに接続されている。混合側液体燃料流路162の出口側は、燃焼ガス供給流路15に接続されている。このため、液体燃料は、混合側液体燃料流路162を介して、燃焼ガス供給流路15を流通する燃焼ガスに混合される。したがって、混合側液体燃料流路162が、本発明の燃料混合手段に相当している。より詳細には、混合側液体燃料流路162の出口側は、改質器13の燃焼ガス通路13fの上流側に接続されている。つまり、混合側液体燃料流路162の出口側は、燃焼手段としての燃焼触媒の上流側に接続されている。したがって、液体燃料は、燃焼ガス流れにおける燃焼触媒の上流側において、燃焼ガスに混合される。混合側液体燃料流路162には、当該混合側液体燃料流路162を開閉する開閉手段としての第1電磁弁163が設けられている。この第1電磁弁163は、図示しないシステム制御装置から出力される制御電圧によってその作動が制御される。したがって、第1電磁弁163を開く時間を調整することによって、燃焼ガス供給流路15内へ供給される燃料の供給流量を調整することができる。本実施形態によれば、エンジンEGにて生成される燃焼ガスに未燃焼の燃料がほとんど含まれない場合であっても、混合側液体燃料流路162から燃焼ガス供給流路15を流通する燃焼ガスに燃料を混合させることで、燃焼触媒が配置された燃焼ガス通路13f内において燃料を燃焼させて、改質器13における燃料の改質反応に必要な熱を供給することが可能となる。ところで、一般に、空気は大気圧であるのに対し、燃料は高圧タンク11に加圧状態で保存されている。このため、圧力は、空気<燃焼ガス<燃料の順に高くなっている。したがって、従来技術のエンジンに燃料を供給するための燃料供給流路に空気を混入させる構成よりも、本実施形態のようにエンジンEGから排出された燃焼ガスが流通する燃焼ガス供給流路15に燃料を混入させる構成のほうが、燃料の逆流を防ぎやすく、燃料混入量の微妙な制御を容易に行うことが可能となる。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について図5に基づいて説明する。本第5実施形態は、上記第4実施形態と比較して、改質器13の燃焼触媒において燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させるために必要な酸素を供給する酸素供給手段を設けた点が異なるものである。図5は、本第5実施形態の燃料供給システム1の全体構成図である。本実施形態の燃焼ガス供給流路15には、燃焼ガス供給流路15を流通する燃焼ガスに空気を混合させる空気混合流路171が接続されている。空気混合流路171は、燃焼ガス供給流路15における混合側液体燃料流路162との接続部よりも燃焼ガス流れ上流側に接続されている。つまり、空気混合流路171は、改質器13の燃焼触媒よりも燃焼ガス流れ上流側に接続されている空気混合流路171を介して燃焼ガスに空気を混合することで、改質器13の燃焼触媒において燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させるために必要な酸素を供給することができる。したがって、空気混合流路171が、本発明の酸素供給手段に相当している。空気混合流路171には、当該空気混合流路171を開閉する開閉手段としての第2電磁弁172が設けられている。この第2電磁弁172は、図示しないシステム制御装置から出力される制御電圧によってその作動が制御される。したがって、第2電磁弁172を開く時間を調整することによって、燃焼ガス供給流路15内へ供給される空気の供給流量を調整することができる。本実施形態によれば、エンジンEGにて生成される燃焼ガスに酸素がほとんど含まれない場合であっても、空気混合流路171から燃焼ガス供給流路15を流通する燃焼ガスに空気酸素を供給することで、燃焼触媒が配置された燃焼ガス通路13f内において燃料を燃焼させて、改質器13における燃料の改質反応に必要な熱を供給することが可能となる。ところで、上述した従来技術では、エンジンに燃料を供給するための燃料供給流路に空気を混入させる構成であるので、改質器において燃料アンモニアを燃焼させることにより水蒸気や窒素が生成される。このため、水蒸気や窒素がエンジンEGに大量に供給されてしまうので、エンジンEGの圧縮比を高くすることが困難となり、エンジンEGの効率を向上できないという問題がある。これに対し、本実施形態では、エンジンEGから排出された燃焼ガスが流通する燃焼ガス供給流路15に空気を供給する構成であるので、エンジンEGに供給される燃料には水蒸気や窒素が混入することはない。したがって、エンジンEGの圧縮比を高くして、エンジンEGの効率を向上させることが可能となる。第6実施形態次に、本発明の第6実施形態について図6~図8に基づいて説明する。本第6実施形態は、上記第3実施形態と比較して、気化器12と改質器13とを1つの熱交換器として一体に構成した点が異なるものである。図6は本第6実施形態の燃料供給システム1の全体構成図である。本実施形態の燃料供給システム1は、気化器12と改質器13とを一体に構成した1つの熱交換器3を備えている。図7は本第6実施形態の熱交換器3を示す斜視図、図8は図7のX部分を示す分解斜視図である。本実施形態の熱交換器3は、熱媒体液体燃料、気体燃料、燃焼ガスが流通する熱媒体流路31を有する複数のプレート部材32を多段積層することにより、熱交換を行なうコア部分が形成されたマイクロチャネル熱交換器である。各プレート部材32には、溝部33が形成されている。ここで、プレート部材32における溝部33以外の部位を壁部34という。この熱交換器3は、プレート部材32に溝部33を形成した後、壁部34上に上部のプレート部材32を重ねて、壁部34および上部プレート部材32間の接触部を接合することにより、熱交換を行なうコア部分を形成するようになっている。このとき、上述した熱媒体流路31は、溝部33およびその上部に配置されたプレート部材32で囲まれた部分、すなわち上下一対のプレート部材32および左右一対の壁部34で囲まれた部分で構成されている。具体的には、熱交換器3は、気体燃料用プレート32A、液体燃料用プレート32Bおよび燃焼ガス用プレート32Cの三種類のプレート部材32を有している。気体燃料用プレート32Aは、液体燃料用プレート32Bおよび燃焼ガス用プレート32Cの間に配置されている。また、気体燃料用プレート32Aは、気体燃料が流通するとともに、当該気体燃料を分解して水素を発生させる気体燃料流路31Aを形成する気体燃料用溝33Aを有している。液体燃料用プレート32Bは、気体燃料用プレート32Aの、プレート部材32の積層方向以下、プレート積層方向というの一側、すなわち図8の紙面上側に配置されている。また、液体燃料用プレート32Bは、液体燃料が流通するとともに、当該液体燃料を加熱して気化させる液体燃料流路31Bを形成する液体燃料用溝33Bを有している。燃焼ガス用プレート32Cは、気体燃料用プレート32Aのプレート積層方向他側、すなわち図8の紙面下側に配置されている。また、燃焼ガス用プレート32Cは、燃焼ガスが流通する燃焼ガス流路31Cを形成する燃焼ガス用溝33Cを有している。燃焼ガス流路31C内には燃焼触媒図示せずが配置されており、燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料が燃焼ガス流路31C内で燃焼するようになっている。したがって、燃焼ガス流路31Cが、本発明の燃焼手段に相当している。気体燃料用溝33Aは、気体燃料用プレート32Aのほぼ全面に亘って形成されている。また、気体燃料用溝33Aは、気体燃料流路31Aが図8の紙面手前側において気体燃料流入ポート13a図6参照に接続されるとともに、気体燃料流路31Aが図8の紙面奥側において水素流出ポート12d図6参照に接続されるように形成されている。このため、気体燃料用溝33Aを流通する気体燃料の流れ方向は、紙面手前側から奥側に向かう方向とほぼ一致する。液体燃料用溝33Bの主要部331は、液体燃料用プレート32Bにおける図8の紙面奥側に形成されている。この主要部331は、図8の紙面左右方向に延びるように形成されている。また、主要部331における図8の紙面奥側には、当該主要部331と燃料流入ポート12a図6参照とを接続する流入部332が形成されている。この流入部332の紙面左右方向の長さは、主要部331の紙面左右方向の長さより狭く例えば半分以下なっている。また、主要部331における図8の紙面手前側には、当該主要部331と燃料流出ポート12b図6参照とを接続する流出部333が形成されている。この流出部333の紙面左右方向の長さは、主要部331の紙面左右方向の長さより狭く例えば半分以下なっている。流入部332は、主要部331の紙面左右方向一側の端部に接続されており、流出部333は、主要部331の紙面左右方向の他側の端部に接続されている。このため、主要部331を流通する燃料の流れ方向は、紙面左右方向一側から他側に向かう方向と一致する。燃焼ガス用溝33Cは、燃焼ガス用プレート32Cにおける図8の紙面手前側に形成されている。また、燃焼ガス用溝33Cは、燃焼ガス流路31Cが図8の紙面右側において燃焼ガス流入ポート13c図6参照に接続されるとともに、燃焼ガス流路31Cが図8の紙面左側において燃焼ガス流出ポート13d図6参照に接続されるように形成されている。上述したように、燃焼ガス用溝33Cは、燃焼ガス用プレート32Cにおける図8の紙面手前側に形成されている。このため、燃焼ガス流路31Cに隣接する気体燃料流路31Aのうち、プレート積層方向から見た際に燃焼ガス流路31Cと重なる部分図8における右上がり斜線部分のみに、燃焼ガスの有する熱が伝熱する。なお、以下、燃焼ガス流路31Cに隣接する気体燃料流路31Aのうち、プレート積層方向から見た際に燃焼ガス流路31Cと重なる部分を、上流側部分ともいう。つまり、気体燃料用プレート32Aにおける、気体燃料流路31Aの上流側部分と燃焼ガス流路31Cとの間には、燃焼ガスの有する熱を液体燃料に伝える第1伝熱部351が設けられている。したがって、気体燃料流路31Aの上流側部分が、気体燃料を燃焼ガスと熱交換させることによって加熱して分解させて水素ガスを発生させる改質器13改質手段を構成している。このとき、燃焼ガス流路31Cを流通する燃焼ガスの有する熱により、気体燃料流路31Aの上流側部分を流通する気体燃料が加熱されるので、燃焼ガス流路31Cが本発明の加熱手段に相当している。また、上述したように、液体燃料用溝33Bは、液体燃料用プレート32Bにおける図8の紙面奥側に形成されている。このため、液体燃料流路31Bに隣接する気体燃料流路31Aのうち、プレート積層方向から見た際に液体燃料流路31Bの主要部331と重なる部分図8における右下がり斜線部分のみにおいて、水素ガスの有する熱が液体燃料に伝熱する。なお、以下、液体燃料流路31Bに隣接する気体燃料流路31Aのうち、プレート積層方向から見た際に液体燃料流路31Bの主要部331と重なる部分を、下流側部分ともいう。つまり、液体燃料用プレート32Bにおける、液体燃料流路31Bの主要部331と気体燃料流路31Aの下流側部分との間には、水素ガスの有する熱を液体燃料に伝える第2伝熱部352が設けられている。これにより、液体燃料流路31Bの主要部311において、液体燃料は水素ガスと熱交換されることによって加熱されて気化する。したがって、液体燃料流路31Bの主要部311が気化器12気化手段を構成している。このとき、液体燃料流路31Bの主要部311において液体燃料が気化する際に、気体燃料流路31Aの下流側部分を流通する水素ガスから気化潜熱分の熱量が吸熱され、水素ガスが冷却される。したがって、液体燃料流路31Bの主要部311は、水素ガスを冷却する冷却手段としての機能も果たす。以上説明したように、改質器13および気化器12を、1つの熱交換器3として一体的に構成することで、改質器13および気化器12を小型化できる。さらに、改質器13および気化器12を接続する配管を廃止することができるので、当該配管において放熱等の熱損失が発生することを防止できる。また、本実施形態では、気体燃料用プレート32Aにおける、気体燃料流路31Aの上流側部分と燃焼ガス流路31Cとの間に、燃焼ガスの有する熱を液体燃料に伝える第1伝熱部351を設けるとともに、液体燃料用プレート32Bにおける、液体燃料流路31Bの主要部331と気体燃料流路31Aの下流側部分との間に、水素ガスの有する熱を液体燃料に伝える第2伝熱部352を設けている。すなわち、熱交換器3は、プレート積層方向から見た際に、第1伝熱部351と第2伝熱部352とが互いに重ならないように構成されている。換言すると、熱交換器3は、第1伝熱部351の熱流束ベクトルと第2伝熱部351の熱流束ベクトルとが、互いに重ならないように構成されている。これにより、マイクロチャネル型の熱交換器3において、燃料ガスと液体燃料と水素ガスの間で選択的に熱交換を行わせることが可能となる。他の実施形態本発明は上述の実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で、以下のように種々変形可能である。1上記第2実施形態では、エンジン冷却水を冷却する冷却水冷却手段として、外気と冷却水とを熱交換させるラジエータ24を設けた例について説明したが、冷却水冷却手段はこれに限定されない。例えば、冷却水冷却手段として、冷却水を液体燃料と熱交換させることで、冷却水を冷却するとともに、液体燃料を加熱して気化させる気化器を採用してもよい。また、冷却水冷却手段として、車室内へ送風する送風空気と冷却水との間で熱交換を行わせることで、冷却水を冷却するとともに、送付空気を加熱する車両用空調装置のヒータコアを採用してもよい。2上記第3実施形態では、気体燃料を改質可能温度まで加熱する加熱手段として、改質器13に燃料通路13eおよび燃焼ガス通路13fを設けるとともに、燃焼ガス通路13fに燃焼ガスを流通させることで燃料通路13eを流通する気体燃料を加熱した例について説明した。すなわち、上記第3実施形態では、加熱手段を、燃料が流通する流路とは別の流路で燃焼ガスを流通させて、改質器13において燃料と燃焼ガスとが混合しないような構成とした例について説明したが、加熱手段はこのような構成に限定されない。例えば、加熱手段を、燃料が流通する流路と同じ流路で燃焼ガスを流通させて、改質器13において燃料と燃焼ガスとが混合するような構成としてもよい。3上記第3実施形態では、燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させる燃焼手段として、燃焼触媒を改質器13の燃焼ガス通路13f内に設けた例について説明したが、燃焼手段としてはこれに限定されない。例えば、燃焼手段として、燃焼触媒を燃焼ガス供給流路15に設けてもよいし、燃焼ガス供給流路15にバーナを設けてもよい。なお、燃焼手段を廃止してもよい。4上記第5実施形態では、改質器13の燃焼触媒において燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させるために必要な酸素を供給する酸素供給手段として、空気混合流路171を採用した例について説明したが、酸素供給手段はこれに限定されない。例えば、酸素供給手段として、システム制御装置にてエンジンEGの空燃比をリーンに制御してエンジンEGから排出される燃焼ガス内に含まれる酸素量を増加させる構成を採用してもよい。5上記第6実施形態では、燃焼ガスに含まれる未燃焼の燃料を燃焼させる燃焼手段として、燃焼触媒を熱交換器3の燃焼ガス流路31C内に設けた例について説明したが、燃焼手段としてはこれに限定されない。例えば、燃焼手段として、燃焼触媒を燃焼ガス供給流路15に設けてもよいし、燃焼ガス供給流路15にバーナを設けてもよい。なお、燃焼手段を廃止してもよい。6上述の各実施形態は、可能な範囲で適宜組み合わせることができる。