アンテナと、前記アンテナが接続された無線通信回路を構成する回路基板と、前記回路基板を収容する樹脂成形によってなる筐体とを備え、前記回路基板のグランドから線状の導体が延出されていることを特徴とする無線機。前記アンテナを除き前記回路基板に実装される配線パターン及び電気電子回路の全ての等価的な電気長と、前記導体の電気長との、合成の電気長が、無線通信に用いられる搬送波の波長の1/4であることを特徴とする請求項1に記載の無線機。前記アンテナは、前記筐体の内部に収容されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の無線機。前記アンテナは、前記回路基板と前記筐体の取り付け面の間に配設されていることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか一項に記載の無線機。前記導体は、前記回路基板と同一平面又は該回路基板を挟んで前記アンテナとは反対側に配設されていることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載の無線機。前記導体は、前記筐体の内壁に沿って延出されていることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか一項に記載の無線機。前記導体は、前記回路基板の他端側から一端側に亘って延出されていることを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載の無線機。前記筐体の内壁には、該筐体を補強するためのリブが形成され、前記リブには、前記導体を挟み込んで保持するための凹部が形成されていることを特徴とする請求項1乃至請求項7のいずれか一項に記載の無線機。前記導体の表面には、絶縁性を有する被覆が形成されていることを特徴とする請求項1乃至請求項8のいずれか一項に記載の無線機。前記筐体内には、前記回路基板の前記無線送信回路に電力を供給する電池が配設され、前記導体の前記グランドと接続されていない側の先端部は、前記電池の負電極に直接的に接続されていることを特徴とする請求項1乃至請求項9のいずれか一項に記載の無線機。請求項1乃至請求項10のいずれか一項に記載の無線機と警報音を鳴動させる音鳴動報知部を有する火災報知器を複数個用いて構成される無線式異常報知システムであって、火災を検知したいずれかの火災報知器は、他の火災報知器に対して無線通信で連絡を行うことによって、少なくとも1台の火災報知器の音鳴動報知部が鳴動して周囲に火災を報知することを特徴とする無線式異常報知システム。請求項1乃至10のいずれか一項に記載の無線機と、前記無線機から送信される無線信号を受信する受信機と、この受信機によって稼動が制御される設備機器とを有してなることを特徴とする無線式遠隔制御システム。本発明は、上記従来例の問題を解決するためになされたものであり、電波による無線通信を介して検出信号を送信又は受信する無線機において、機器の小型化とアンテナ利得の向上との両立を図る無線機を提供することを目的とする。また、異常などイベントが発生していない状況では、なるべく目立たないように小型化を図りつつ、異常などイベントが発生した状況では、速やかに他の無線機器と連携して然るべきアクションを起こせる無線機を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明の無線機は、アンテナと、前記アンテナが接続された無線通信回路を構成する回路基板と、前記回路基板を収容する樹脂成形によってなる筐体とを備え、前記回路基板のグランドから線状の導体が延出されていることを特徴とする。この発明において、前記アンテナを除き前記回路基板に実装される配線パターン及び電気電子回路の全ての等価的な電気長と、前記導体の電気長との、合成の電気長が、無線通信に用いられる搬送波の波長の1/4であることが好ましい。この発明において、前記アンテナは、前記筐体の内部に収容されていることが好ましい。この発明において、前記アンテナは、前記回路基板と前記筐体の取り付け面の間に配設されていることが好ましい。この発明において、前記導体は、前記回路基板と同一平面又は該回路基板を挟んで前記アンテナとは反対側に配設されていることが好ましい。この発明において、前記導体は、前記筐体の内壁に沿って延出されていることが好ましい。この発明において、前記導体は、前記回路基板の他端側から一端側に亘って延出されていることが好ましい。この発明において、前記筐体の内壁には、該筐体を補強するためのリブが形成され、前記リブには、前記導体を挟み込んで保持するための凹部が形成されていることが好ましい。この発明において、前記導体の表面には、絶縁性を有する被覆が形成されていることが好ましい。この発明において、前記筐体内には、前記回路基板の前記無線通信回路に電力を供給する電池が配設され、前記導体の前記グランドと接続されていない側の先端部は、前記電池の負電極に直接的に接続されていることが好ましい。また、本発明の無線式異常報知システムは、前記無線機と警報音を鳴動させる音鳴動報知部を有する火災報知器を複数個用いて構成される無線式異常報知システムであって、火災を検知したいずれかの火災報知器は、他の火災報知器に対して無線通信で連絡を行うことによって、少なくとも1台の火災報知器の音鳴動報知部が鳴動して周囲に火災を報知することを特徴とする。また、本発明の無線式遠隔制御システムは、前記無線機と、前記無線機から送信される無線信号を受信する受信機と、この受信機によって稼動が制御される設備機器とを有してなることを特徴とする。本発明によれば、回路基板のグランドから導体が延出されているので、無線通信回路のグランドが強化され、アンテナの利得を向上させることができる。また、樹脂成形によってなる筐体によって無線通信回路が無線機の外部から絶縁されるので、不意な静電気の飛来から無線通信回路を保護することができる。第1実施形態本発明の第1実施形態による無線機を用いて構成された火災報知器について説明する。火災報知器1は、電池を電源とし、煙を検知して電波による無線通信を介して検出信号を送信するものであって、図1に示すように、例えば天井面に両面粘着テープや接着剤、ねじ等によって取り付けられる。同図においては、天井面に火災報知器1が設けられた形態を示しているが、壁面に設けられていてもよい。図1に例示したのは、このような無線式の住宅用火災警報器1と、来訪者応対用のインターホン100とが、無線で連絡する状況をあらわしたものである。ここで、来訪者応対用のインターホン100は、無線通信以外にもインターホン線や電力線などの有線で副親機などと伝送可能に接続されていてもよい。ここでは、説明を簡単にするため、インターホン100を副親機ではなく親機であるものとして説明する。壁面に設けられたインターホンの親機100には、火災報知器1から送信される検出信号を受信するための無線受信部が設けられている。火災報知器1が煙を検知すると、自ら警報音を鳴動させると共に、検出信号を送信する。火災報知器1から送信された検出信号は、インターホンの親機100によって受信され、各部屋に設けられている子機図示せずに転送される。インターホンの親機100及び子機は、検出信号を受信すると、警報音を鳴動させて居住者に火災の発生等を報知する。図2、図3及び図4は、火災報知器1の構成を示している。火災報知器1は、煙検知部2と、回路基板3と、スピーカ4と、アンテナ5と、電池6と、第1筐体7と、第2筐体8と、取り付けベース9と、前面カバー10と、導体11等によって構成されている。なお、図3は、火災報知器1から取り付けベース9及び第2筐体8を外した状態を、後面側から示している。アンテナ5及び導体11は、線状の導体によって形成され、回路基板3の略対向する端縁部から第1筐体7の内周壁に沿って延出されている。アンテナ5は、回路基板3の後面側に配設されている。導体11は、回路基板3と同一平面又は回路基板3の前面側に配設されている。煙検知部2は、回路基板3の後面側に配設され、煙を検知して電気信号を出力する。煙検知部2の構成は、特許文献1に示されたものと同等であるため、その説明を省略する。回路基板3には、制御部や無線送信回路が形成されている。制御部は、煙検知部2から出力された電気信号に応じて、スピーカ4を鳴動させたり、無線送信回路を制御する。無線送信回路は、発振回路などを備えており、所定の周波数の搬送電波を発振し、その搬送信号に検出信号などを重畳させて送信する。回路基板3の端部には、アンテナ5及び導体11がそれぞれ接続される端子3a及び3bが設けられている。端子3aは無線送信回路と接続され、端子3bは回路基板3のグランドと接続されている。スピーカ4は、前面カバー10の近傍、すなわち天井面や壁面に設置された火災報知器1の室内寄りに配置されている。スピーカ4は、回路基板3と略同一の平面上に設けられている。これにより、回路基板3とスピーカ4との接続線を第1筐体7の隔壁7yよりも前面側に配設することが可能となり、煙検知部2への煙の流入を妨げることがない。アンテナ5は、基端部5aが端子3aと接続され、回路基板3に略垂直に起立された後、略90 ゚屈曲されて回路基板3と併設され、第1筐体7の周壁に沿って湾曲された後、電池6及び煙検知部2を回避するように屈曲されている。アンテナ5の電気長electricallengthは、無線通信に用いられる搬送波の波長の1/4程度が望ましい。併設された部分のアンテナ5と回路基板3との距離は、良好な利得を得るために、周波数に応じて適宜設定されている。アンテナ5は、第1筐体7の隔壁7yよりも後面側の誘導部7eに配設されている。すなわち、アンテナ5は、回路基板3と取り付けベース9の取り付け面の間に配設されている。アンテナ5の基端部5aは、第1筐体7に形成されている穴7dから前面側に挿通されて端子3aと接続される。基端部5aと端子3aとの接続には、必要に応じてねじ等図示せずが用いられる。電池6は、第2筐体8の電池搭載部8aに搭載され、各部に電力を供給する。第1筐体7は、火災報知器1の外部と誘導部7eを連通させるための窓7aと、煙検知部2を誘導部7eに挿通させるための開口7bと、電池6との干渉を回避するための開口7cと、アンテナ5の基端部5aを挿通させるための穴7dを有している。窓7aは、第1筐体7の周壁7xに形成され、開口7b、開口7c及び穴7dは、第1筐体7の隔壁7yに形成されている。隔壁7yによって、火災報知器1の内部空間が前面側と後面側に区画される。第2筐体8は、電池6が搭載される電池搭載部8aと、煙検知部2との回避を回避するための凹部8bを有している。第1筐体7と第2筐体8によって囲まれた空間が煙を煙検知部2の近傍に流入させるための誘導部7eとなる。なお、周壁7xの内側には、第1筐体7を補強するためのリブ7zが適宜設けられている。取り付けベース9は、天井面又は壁面に取り付けるための取り付け面を形成する。なお、電池6の交換にあたっては、取り付けベース9から第2筐体8を分離することにより、火災報知器1の本体部分を取り外して電池6にアクセスすればよい。前面カバー10は、第1筐体7の前面に装着される。前面カバー10には、スピーカ4の鳴動を効率よく伝達するための開口10aが設けられている。なお、第1筐体7、第2筐体8、取り付けベース9及び前面カバー10によって構成される筐体は、火災報知器1の外部から回路基板3を絶縁し、不意な静電気の飛来から回路基板3を保護するために、樹脂成形によって形成されている。導体11は、端子3bを介して回路基板3のグランドと接続されている。導体11と端子3bとの接続には、必要に応じてねじ等図示せずが用いられる。これにより、回路基板3のグランドから導体11が延出される。導体11は、回路基板3と同一平面上に配設されている。回路基板3と前面カバー10との間に空間的な余裕がある場合には、導体11を回路基板3よりも前面側すなわち回路基板3を挟んでアンテナ5とは反対側に配設してもよい。また、導体11は、第1筐体7の周壁7xの内壁に沿って延出されており、周壁7xの内側に設けられているリブ7zに形成された凹部7fに挟み込まれて保持される。以上のような構成を有する火災報知器1によれば、回路基板3のグランドから導体11が延出されているので、回路基板3のグランドが強化され、アンテナ5の利得を向上させることができる。また、樹脂成形によってなる第1筐体7、第2筐体8、取り付けベース9及び前面カバー10によって回路基板3が火災報知器1の外部から絶縁されるので、不意な静電気の飛来から火災報知器1を保護することができる。また、アンテナ5が第1筐体7、第2筐体8、取り付けベース9及び前面カバー10の内部に収容されているので、火災報知器1の外観を簡素かつ洗練されたものとすることができる。また、アンテナ5が回路基板3と取り付けベース9の取り付け面の間に配設されているので、回路基板3の前面側をコンパクトなものとすることができる。また、回路基板3と取り付けベース9の取り付け面との間にアンテナ5以外の構成部品例えば、煙検知部2を配置する必要がある場合に、アンテナ5と共に収容することが可能となる。従って、筐体内の部品配置の自由度を高めることができる。また、回路基板3と同一平面又は回路基板3を挟んでアンテナ5とは反対側に導体11が配設されているので、火災報知器1の小型化を図りつつ導体11とアンテナ5との干渉を回避することができる。また、回路基板3のグランドを構成する導体11が第1筐体7の内壁に沿って延出されているので、限られた筐体サイズにあっても効率よくグランドを強化することができる。また、周壁7xの内側には、第1筐体7を補強するためのリブ7zが形成され、導体11を保持するための凹部が形成されているので、簡素な構成で第1筐体7の強度を高めつつ、導体11を確実に保持することができ、火災報知器1の信頼性が高められる。第2実施形態図5及び図6は、本発明の第2実施形態による無線機を用いて構成された火災報知器を示している。第1実施形態の火災報知器1は煙を検知するのに対して、本第2実施形態の火災報知器50は熱を検知する点で異なっている。火災報知器50は、熱検知部52と、回路基板3と、スピーカ4と、アンテナ5と、電池6と、筐体58と、取り付けベース9と、前面カバー10と、導体11等によって構成されている。なお、図6は、火災報知器50から取り付けベース9及び筐体58を外した状態を、後面側から示している。アンテナ5及び導体11は、線状の導体によって形成され、回路基板3の略対向する端縁部から筐体10等の内周壁に沿って延出されている。アンテナ5は、回路基板3の後面側に配設されている。導体11は、回路基板3と同一平面又は回路基板3の前面側に配設されている。熱検知部52は、回路基板3の前面側に配設され、熱を検知して電気信号を出力する。前面カバー10には、熱検知部52の先端を突出させるための穴10b及び熱検知部52の先端を保護するためのガード部10cが形成されている。本実施形態においては、熱検知部52は前面カバー10の外部に露出されており、煙を流入させるための誘導部7eは不要であるため、窓7aを有する第1筐体7は省略されている。第2実施形態の火災報知器50においても、アンテナ5及び導体11の配置や形状等に関しては、第1実施形態の火災報知器1と同等であるので、その説明を省略する。次に本実施形態の使用例について、図7を参照して説明する。本実施形態の無線送受信器は、或る種の無線機器Xnnは自然数に使用するものである。或る種の無線機器Xnとは、光学センサS1熱センサS2化学センサS3圧力センサS4などの各種の環境計測センサSmmは自然数のうち少なくともひとつを具備する。無線機器Xnは、天井面や壁面に取り付けられた状態で設置場所周囲の変化を感知するセンシング機能を備え、周囲の観測状況の変化を感知したら他の無線機器Xnへ電波を送信して知らしめる無線センサの類である。ここで環境計測センサSmの種類は統一されていてもよいし、無線機器Xnごとに違っていてもよい。例えば、無線機器X1単体で一定の間欠受信間隔で自機の無線送受信器を起動する。そして、他の無線機器X2X3X4のいずれかから発せられ有限時間長である第一種の無線信号Sig1が受信できなければ、無線機器X1は直ちに自機の無線送受信器を停止させて電池消耗を防ぐ。一方、第一種の無線信号Sig1が受信できれば、無線機器X1はこの第一種の無線信号Sig1を受信できた事実をあらわす第二種の無線信号Sig2を自機の無線送受信器から送信する。第二種の無線信号Sig2は、第一種の無線信号Sig1を受信できた事実をあらわすのみならず、前記第一種の無線信号Sig1を他の不特定多数の無線機器X2X3X4へ転送する旨をあらわす。図7に例示したように、これら無線機器Xnのいずれもは、人間の視覚に感じさせる表示報知部X100や聴覚に訴える音鳴動報知部スピーカX101の少なくとも一方をさらに具備する。何れかの無線機器Xn図7では無線機器X1が周囲の異常を感知すると、その無線機器Xnが自ら表示報知部X100や音鳴動報知部X101を作動することで周囲に異常発生の事象を報知すると共に上記第一種の無線信号Sig1を送信する。当該第一種の無線信号Sig1を受信した他の全ての無線機器図7では無線機器X1に最も近い無線機器X2のみが当該第一種の無線信号Sig1を受信してアドレス解析する。そして、当該第一種の無線信号Sig1を未受信である他の無線機器図7では無線機器X1X2以外であるX3X4に宛てて第二種の無線信号Sig2を転送する。引き続き、第二種の無線信号Sig2を受信した無線機器X3が無線機器X4へ宛てて第二種の無線信号Sig2を転送する。無線機器X3にとっては、無線機器X2からの第二種の無線信号Sig2が無線機器X4で受信できたか否か把握できないためである。これにより、最初に異常発生を感知した一台無線機器X1のみならず、予めメンバー化された無線機器無線機器X1X2X3X4が全て連動して、周囲に異常発生を報知することができる。このような警報報知用途の無線通信システムの一例として、住宅用やその他の火災警報器音鳴動報知部を有する火災報知器及びそのシステム無線式異常報知システムが挙げられる。上述したような無線転送手順を経て通知を試みる無線通信仕様でもよいし、同一の搬送周波数のみを用いて時分割タイムスロットで互いに連絡し合う無線通信仕様でもよい。また、マルチホップ方式で転送を試みる無線通信仕様であってもよい。このような無線式の異常監視システムによれば、いずれかの火災報知器が火災等の異常を検知すると他の火災報知器の音鳴動報知部が鳴動して周囲に火災等を報知するので、火災等の発生後速やかに報知することができる。また、小型化された火災報知器であってもアンテナの利得を高めることができるので、無線通信の信頼性を十分に確保することができる。また、本発明に係る無線送受信器は、上述したワイヤレス無線センサ群による周囲監視システムのみならず、図8に示すように、無線遠隔制御システムの無線送信機Y1と無線受信機Y2にも適用できる。この無線送信機Y1は、上述した本願発明に係る無線送受信器の少なくとも送信機能を具備する他に、人体や障害物などの物体が近くに登場したことを接触式もしくは非接触式に検知可能な物体検知センサYSを備えている。無線受信機Y2は、上述した無線送受信器の少なくとも受信機能を具備する他に、設備制御通信手段YCをも具備している。設備制御通信手段YCは、空調機器や照明機器や設備電源といった或る特定の場所の環境稼動を担う設備機器との間で無線送信機との無線通信とは干渉のおそれが低い遠隔通信を行う。設備制御通信手段YCと上記設備機器との間の信号伝送は、有線伝送でも無線伝送でもよい。人体や障害物などの物体が近くに登場したことを物体検知センサYSで検知した無線送信機は、物体検知センサYSが検知した事象をあらわす無線信号Sig3を、無線送受信器を動作させて無線受信機Y2へ宛てて発する。この無線信号Sig3を受信した無線受信機Y2は、設備制御通信手段YCに予め与えられた設備制御アルゴリズム空調機器や照明機器などの設備機器の電源オンオフだけでもよいを経て、同設備機器の遠隔制御を実行する。すなわち、無線受信機Y2は、受信した無線信号Sig3の内容に応じて、空調機器や照明機器や設備電源といった設備機器群のうち、駆動対象とすべき設備機器と同設備機器の動作運用モードとを決定し、その決定結果に従って同設備機器の遠隔制御を実行する。なお、このとき、無線受信機Y2は、無線送信機Y1に宛てて、無線信号Sig3を受信成功もしくは内容解釈できたことをあらわすアンサーバック信号Sig4を自らの無線送受信器から発してもよい。この場合、無線送信機Y1と無線受信機Y2とは、共に、無線送信機能と無線受信機能との両方を具備する必要があり、例えば無線送受信器が送信と受信とで異なる周波数を無線信号伝達の搬送周波数に採用してもよい。このような無線式遠隔制御システムによれば、無線機の小型化を図りつつ、無線機のアンテナの利得を高めることができるので無線機と受信機との間でなされる無線通信の信頼性を十分に確保することができ、設備機器の動作を正確に制御することができる。なお、本発明は上記実施形態の構成に限られることなく、少なくとも回路基板3のグランドから導体11が延出されていればよい。また、回路基板3において、無線送信回路は、煙検知部2の検出信号を電波による無線通信を介して送信する送信機能を司っているが、用途に応じて種々の変形が可能である。例えば、無線による受信機能が必要な無線機器上述の実施形態においては、インターホンの親機100等に本発明の無線機を適用する場合にあっては、無線送信回路に替えて無線受信回路を設ければよい。また、無線による送信機能と受信機能を必要とする機器にあっては、無線送信回路及び無線受信回路を設ければよい。このことは、本願発明の導体11を適用する対象が、無線受信機のみならず、無線送信機でも、無線送受信機でもよく、アンテナの配置の自由度が少ない一般の無線機に広く適用できることを意味している。導体11は、いわゆる地線counterpoiseと呼ばれるものであって、第1筐体7の内壁に沿って、回路基板3の一端側から他端側に亘って延出されている。これにより、限られたサイズの第1筐体7にあっても、導体11の長さを最大に獲ることが可能となり、効率よく回路基板3のグランドを強化することができる。このとき、電波による無線通信の搬送周波数の逆数と伝搬速度光速の積で表される当該無線通信の搬送波の波長であるλラムダなる長さの値に対して、導体11の長さを以下の関係を満たすように設定することが望ましい。すなわち、アンテナ5を除いて、回路基板の端子3aから端子3bまでに形成されたグランド電位パターンや各種電位を伝達する配線パターン及び回路基板3に実装される電気電子回路の全ての等価的な電気長electricallengthと、導体11の電気長との、合成の電気長が、λの1/4倍四半波長に相当することが望ましい。ここで、回路基板3の一端側から他端側に亘る電気長electricallengthをλの1/4倍四半波長に相当する電気長に設計するため、一般的に知られたアンテナ利得試験において、導体11の長さをパラメータとして、無線信号の搬送波が設計上の規定の受信レベルを超えて受波できるように導体11の長さを決定すればよい。このように設計した回路基板3は、アンテナ5を除いて回路基板3に実装される配線パターン及び電気電子回路の全ての等価的な電気長と、導体11の電気長との、合成の電気長が、無線通信に用いられる搬送波の波長の1/4倍四半波長と等価になっているのである。このように導体11の長さを適切に設定することにより、アンテナ利得を十分に確保できるようになる。また、導体11の表面に、絶縁性を有する被覆を必要に応じて形成してもよい。この構成によれば、導体11の表面に形成されている被覆によって、導体11を他の電気的構成から確実に絶縁することができ、火災報知器の信頼性が高められる。さらに、導体11のグランド端子3bと接続されていない側の先端部は、電池6の負電極に直接的に接続されていてもよい。この構成によれば、回路基板3のグランドに接続される導体11の先端部が電池6の負電極に直接的に接続されているので、回路基板3上の配線の構成を簡素なものとすることができ、コストダウンを図ることができる。また、導体11を螺旋状に巻回したり、第1筐体7の内壁に沿ってミアンダ状に形成することにより、グランドの長さを長くすることができる。また、導体11とグランドとの接続は、ねじ等を用いる形態に限られず、コネクタによるもの、はんだによるものであってもよい。また、無線機は上述した円盤状の火災報知器に組み込まれた形態に限られることなく、例えば、通常の箱形の無線通信機能を備えた電子機器にも広く適用できる。