少なくとも風車翼に流入する風の風速および風向の計測情報を入力する計測情報入力ステップと、前記計測情報入力ステップで入力された計測情報を用いて、前記風車翼の翼上面に配設され気流を発生させる気流発生装置、前記風車翼の角度を変更するピッチ角度駆動機構、前記風車翼が取り付けられたナセルを回転するヨー角度駆動機構を制御する制御ステップとを具備することを特徴とする風力発電システムの制御方法。少なくとも風車翼に流入する風の風速および風向の計測情報を入力する計測情報入力ステップと、前記計測情報入力ステップで入力された計測情報およびトルクを算出するための予め記憶されたデータに基づいて、各翼素に実際に発生している発生トルクおよび各翼素において想定される最適トルクを算出するトルク算出ステップと、前記トルク算出ステップにおいて算出された発生トルクと最適トルクとを比較するトルク比較ステップと、前記トルク比較ステップで比較された結果に基づいて、発生トルクと最適トルクの差を小さくするように、前記風車翼の翼上面に配設され気流を発生させる気流発生装置、前記風車翼の角度を変更するピッチ角度駆動機構、前記風車翼が取り付けられたナセルを回転するヨー角度駆動機構を制御する制御ステップとを具備することを特徴とする風力発電システムの制御方法。少なくとも風車翼に流入する風の風速および風向、前記風車翼の翼上面における表面圧力の計測情報を入力する計測情報入力ステップと、前記計測情報入力ステップで入力された計測情報および翼上面における表面圧力を算出するための予め記憶されたデータに基づいて、実際に計測された翼上面における表面圧力と、想定される翼上面における表面圧力を算出する表面圧力算出ステップと、前記実際に計測された翼上面における表面圧力と前記想定される翼上面における表面圧力とを比較し、前記翼上面において流れが剥離しているか否かを判定する剥離判定ステップと、前記剥離判定ステップにおいて、前記翼上面において流れが剥離していると判定した場合に、流れが剥離している前記翼上面に配設された気流発生装置に電圧を印加して気流を発生させ、流れの剥離を抑える気流発生ステップとを具備することを特徴とする風力発電システムの制御方法。しかしながら、従来の風力発電システムにおいては、風の短時間の変動にピッチ制御が対応できないという問題があった。また、日本の風環境下では、低効率での風力発電システムの運転を余儀なくされているのが現状であり、耐変動、高効率、低騒音に関して革新的な日本型風車技術の開発が望まれている。そこで、本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、風の変動に対応した制御が可能であり、高効率化および低騒音化を実現することができる風力発電システムの制御方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の風力発電システムの制御方法は、少なくとも風車翼に流入する風の風速および風向の計測情報を入力する計測情報入力ステップと、前記計測情報入力ステップで入力された計測情報を用いて、前記風車翼の翼上面に配設され気流を発生させる気流発生装置、前記風車翼の角度を変更するピッチ角度駆動機構、前記風車翼が取り付けられたナセルを回転するヨー角度駆動機構を制御する制御ステップとを具備することを特徴とする。この風力発電システムの制御方法によれば、計測情報入力ステップにおいて、少なくとも風車翼に流入する風の風速および風向の計測情報を入力し、その情報に基づいて、気流発生装置、ピッチ角度駆動機構、ヨー角度駆動機構の特長に対応してそれぞれを個々に制御することができる。これによって、風力発電システムの効率の向上を図ることができる。また、本発明の風力発電システムの制御方法は、少なくとも風車翼に流入する風の風速および風向の計測情報を入力する計測情報入力ステップと、前記計測情報入力ステップで入力された計測情報およびトルクを算出するための予め記憶されたデータに基づいて、各翼素に実際に発生している発生トルクおよび各翼素において想定される最適トルクを算出するトルク算出ステップと、前記トルク算出ステップにおいて算出された発生トルクと最適トルクとを比較するトルク比較ステップと、前記トルク比較ステップで比較された結果に基づいて、発生トルクと最適トルクの差を小さくするように、前記風車翼の翼上面に配設され気流を発生させる気流発生装置、前記風車翼の角度を変更するピッチ角度駆動機構、前記風車翼が取り付けられたナセルを回転するヨー角度駆動機構を制御する制御ステップとを具備することを特徴とする。この風力発電システムの制御方法によれば、トルク比較ステップにおいて、トルク算出ステップにおいて算出された発生トルクと最適トルクとを比較し、制御ステップにおいて、比較された結果に基づいて、発生トルクと最適トルクの差を小さくするように、気流発生装置、ピッチ角度駆動機構、ヨー角度駆動機構の特長に対応してそれぞれを個々に制御することができる。これによって、風力発電システムの効率の向上を図ることができる。また、本発明の風力発電システムの制御方法は、少なくとも風車翼に流入する風の風速および風向、前記風車翼の翼上面における表面圧力の計測情報を入力する計測情報入力ステップと、前記計測情報入力ステップで入力された計測情報および翼上面における表面圧力を算出するための予め記憶されたデータに基づいて、実際に計測された翼上面における表面圧力と、想定される翼上面における表面圧力を算出する表面圧力算出ステップと、前記実際に計測された翼上面における表面圧力と前記想定される翼上面における表面圧力とを比較し、前記翼上面において流れが剥離しているか否かを判定する剥離判定ステップと、前記剥離判定ステップにおいて、前記翼上面において流れが剥離していると判定した場合に、流れが剥離している前記翼上面に配設された気流発生装置に電圧を印加して気流を発生させ、流れの剥離を抑える気流発生ステップとを具備することを特徴とする。この風力発電システムの制御方法によれば、剥離判定ステップにおいて、翼上面において流れが剥離していると判定した場合に、流れが剥離している翼上面に配設された気流発生装置に電圧を印加して気流を発生させることで、流れの剥離を抑えることができる。これによって、風力発電システムの効率の向上および低騒音化を図ることができる。本発明の風力発電システムの制御方法によれば、風の変動に対応した制御が可能であり、高効率化および低騒音化を実現することができる。以下、本発明の一実施の形態について図面を参照して説明する。本発明に係る一実施の形態の風力発電システム10について、図1~図6を参照して説明する。図1は、一実施の形態の風力発電システム10を示す斜視図である。図2は、風車翼40の一例を模式的に示す斜視図である。図3は、風車翼40の断面の一例を模式的に示す図である。図4A~図4Dは、翼上面50aの気流の流れを説明するための風車翼40の断面を模式的に示す図である。図5は、翼上面50aの前縁から後縁に沿う方向に気流発生装置60を配設したときの風車翼40の斜視図である。図6は、翼上面50aの翼根から翼端に沿う方向に気流発生装置60を配設したときの風車翼40の斜視図である。なお、ここでは、横軸風車を備えた風力発電システム10の一例を示している。図1に示すように、風力発電システム10において、地面20に設置されたタワー30の頂部に発電機図示しないなどを収容したナセル35が取付けられている。また、ナセル35から突出した発電機の回転軸に風車翼40が取り付けられている。さらに、ナセル35の上面には、風の風向や速度を計測する風向風速計36が設けられている。次に、風車翼40の構造について説明する。図1~図3に示すように、風車翼40は、3本の風車翼本体50と、各風車翼本体50に配設された気流発生装置60とで主に構成されている。ここで、風車翼は、一般的に3本の翼で構成されるが、ここでは本数を限定するものではない。風車翼本体50は、風車翼本体50の外形形状をなす誘電材料で構成されている。この誘電材料として、例えば、グラスファイバを合成樹脂により固形化したGFRPグラスファイバ強化樹脂などが挙げられるが、これに限られるものではなく、公知な風車翼本体を構成する誘電材料であればよい。なお、風車翼本体50全体が誘電材料で構成されている必要はなく、少なくとも気流発生装置60を配設する部分が誘電材料で構成されていればよい。すなわち、気流発生装置60の電極どうし、および気流発生装置60の電極と風車翼本体50との間が導通しないように構成されていればよい。気流発生装置60は、第1の電極61と、この第1の電極61と離間して配設された第2の電極62と、ケーブル配線64を介して第1の電極61と第2の電極62との間に電圧を印加する放電用電源63とから構成されている。第1の電極61は、板状の平板電極からなり、風車翼本体50内に埋設されている。なお、第1の電極61は、その一主面が風車翼本体50の翼上面50a、すなわち風車翼本体50の腹側の表面と同一面に露出されるように設けられてもよい。また、第1の電極61の形状は、板状に限らず、例えば、断面が円、矩形などの棒状などであってもよい。第2の電極62は、板状の平板電極からなり、図3に示すように、第1の電極61よりも風車翼本体50の表面から深い位置、第1の電極61よりも気流の流れる方向にずらした位置に、第1の電極61と離間して配置されている。なお、この場合、第1の電極61よりも気流の流れる方向とは逆方向にずらした位置に第2の電極62を配置してもよい。また、第1の電極61の一主面が風車翼本体50の翼上面50aと同一面に露出されるように設けられる場合には、第2の電極62は、その一主面が風車翼本体50の翼上面50aと同一面に露出され、かつ第1の電極61よりも気流の流れる方向またはその逆方向にずらした位置に、第1の電極61と離間して配置されてもよい。また、第2の電極62の形状は、板状の限らず、例えば、断面が円、矩形などの棒状などであってもよい。なお、第2の電極62は、第1の電極61と同じ形状であってもよい。放電用電源63は、電圧印加機構として機能し、第1の電極61と第2の電極62との間に電圧を印加するものである。この放電用電源63は、例えば、パルス状正極性、負極性、正負の両極性交番電圧や交流状正弦波、断続正弦波の波形を有する電圧を出力する。ここで、風車翼40は、例えば次のように製作される。例えば、風車翼本体50を、プリプレグやレジントランスファ等の製法により、ガラス繊維を積層したものに樹脂を含浸して作製する際、繊維の間に金属箔帯や金属板を積層して、気流発生装置60の第1の電極61および第2の電極62を形成し、風車翼40が製造される。なお、風車翼40の製造方法は、これに限られるものではない。次に、気流発生装置60によって気流AFが発生する現象について説明する。放電用電源63から第1の電極61と第2の電極62との間に電圧が印加され、一定の閾値以上の電位差となると、第1の電極61と第2の電極62との間に放電が誘起される。この放電は、両電極が風車翼本体50の翼上面50aに露出している場合にはコロナ放電、一方、少なくとも一方の電極が風車翼本体50に埋設されている場合にはバリア放電とよばれ、低温プラズマが生成される。これらの放電においては、気体中の電子のみにエネルギを与えることができるため、気体をほとんど加熱せずに気体を電離して電子およびイオンを生成することができる。生成された電子やイオンは、電界によって駆動され、それらが気体分子と衝突することで運動量が気体分子に移行する。すなわち、放電を印加することで電極付近に気流AFを発生することができる。この気流AFの大きさや向きは、電極に印加する電圧、周波数、電流波形、デューティ比などの電流電圧特性を変化させることで制御可能である。なお、ここでは、風車翼本体50の翼上面50aの前縁から後縁に沿う方向に気流AFを発生させるように、気流発生装置60が配設されているが、電極の設置方法によって気流AFの向きを変えることもできる。次に、気流発生装置60によって発生した気流が風車翼本体50の周りの流れに及ぼす効果について説明する。図4Aに示すように、翼周りに流れが付着しているとき、翼上面50aの流速と翼下面の流速の差から風車翼本体50には揚力が発生する。風車翼本体50の迎角αを大きくすると揚力は増大するが、ある迎角以上では、図4Bに示すように、翼上面50aから流れが剥離して揚力が低下する。そこで、図4Cに示すように、翼上面50aにおける流れの剥離を生じる部分に、気流発生装置60を備えて気流を発生させると、翼境界層における流速分布が変化し、流れの剥離の発生を抑えることができる。また、図4Dに示すように、翼の後縁付近で流れの剥離が生じる場合には、その流れの剥離を生じる部分の翼上面50aに気流発生装置60を備えて気流を発生させることで、流れの剥離の発生を抑えることができる。上記した風車翼本体50の翼上面50aにおける流れの剥離の発生を抑えるために、図5および図6に示すように、翼上面50aに気流発生装置60を配設してもよい。図5に示す配設例では、翼上面50aの前縁から後縁に沿う方向に、所定の間隔をあけて複数の気流発生装置60が配設されている。これらの気流発生装置60は、翼上面50aにおける流れの剥離を生じる部分、特に、流れの剥離を発生しやすい、翼上面50aの前縁部付近や、翼上面50aの後縁部付近に配設されている。図6に示す配設例では、翼上面50aの翼根から翼端に沿う方向に、所定の間隔をあけて複数の気流発生装置60が配設されている。これらの気流発生装置60は、翼上面50aにおける流れの剥離を生じる部分、特に、流れの剥離を発生しやすい、翼上面50aの前縁部付近に配設されている。なお、図5および図6に示す配設例では、翼上面50aの前縁から後縁に沿う方向に気流が発生するように気流発生装置60が配設されている。また、各気流発生装置60は、それぞれ個々に制御することができ、風車翼本体50の周りにおける流れの状態に応じてそれぞれの電極に印加する電流電圧特性を変化させることができる。特に、横軸風車では翼端と翼根で周速が異なるが、各気流発生装置60を個々に制御することができるので、翼端と翼根の流れに対して最適な気流発生装置60の制御が可能となる。また、図5に示す配設例と図6に示す配設例とを組み合わせて、複数の気流発生装置60を翼上面50aの前縁から後縁に沿う方向、かつ翼上面50aの翼根から翼端に沿う方向に配設してもよい。なお、気流発生装置60は、流れの剥離が発生する部分の翼上面50aに配設されればよく、気流発生装置60が配設されるのは前縁部や後縁部に限られるものではない。また、特に翼端部においては、流れの剥離やその他の空力現象に起因する騒音が発生する。しかしながら、上記したように、翼上面50aに気流発生装置60を配設して、流れの剥離を防止したり、翼面境界層内部の流速分布などを変化させることで、流れの剥離やその他の空力現象に起因する騒音を低減することが可能となる。次に、風力発電システム10について、図7~図11を参照して詳しく説明する。図7は、風力発電システム10における風車翼40の翼素の駆動力と突風の関係を説明するための風車翼本体50の断面図である。図8は、風車翼40に気流発生装置60を備えた場合と、気流発生装置60を備えない場合における迎角と揚力係数との関係を示す図である。図9は、風力発電システム10の制御構成を模式的に示した図である。図10および図11は、風力発電システム10の動作を説明するためのフローチャートである。図7に示すように、風車翼40は、風車翼40の回転による周速Uと風速Vの合成された相対速度Wを各翼素において受けることで回転する。このとき翼素とWのなす角が翼素の迎角αとなる。突風等により風速がUΔUに変化すると、相対速度がW’となり、迎角はαΔαに変化する。そのため風車翼40の揚力も変化する。特に迎角αが失速迎角を超えると失速し、効率が低下する。ここで、翼素とは、風車翼本体50の翼根から翼端に沿う方向、すなわち風車翼本体50の長手方向に対して垂直な風車翼本体50の断面を意味する。そこで、本発明の風力発電システム10では、迎角変化が失速迎角を超えるような突風を風向風速計36で検知した場合に、気流発生装置60の電極に電圧を印加して風車翼40の空力特性を変化させる。これによって、流れの剥離を抑え、失速を回避することができる。また、翼上面50aの前縁から後縁に沿う方向に気流が発生するように気流発生装置60を備えた風車翼40を用いる場合は、風速風向に応じて最適な電流電圧特性を、それぞれの気流発生装置60の電極に印加することで、より最適な空力特性を得ることができる。また、横軸風車の場合、周速Uは翼端に比べて翼根付近が遅いため、突風による迎角変化の影響は翼根付近ほど大きい。そこで、翼上面50aの翼根から翼端に沿う方向に複数の気流発生装置60を備えた風車翼を使用し、風速風向に応じて最適な電流電圧特性を、それぞれの気流発生装置60の電極に印加することで、より最適な空力特性を得ることができる。ここで、風車翼40に気流発生装置60を備えた場合と、気流発生装置60を備えない場合における迎角と揚力係数との関係を説明する。図8に示すように、気流発生装置60を備え放電により気流を発生させることで、失速迎角は、α0からα1に増加する。また、気流発生装置60を備え放電により気流を発生させることで、失速状態での迎角α2における揚力が改善する。すなわち、気流発生装置60を備え放電により気流を発生させることで、失速迎角を超えても、急激な揚力の低下を防止することができる。このように、風車翼40に気流発生装置60を備え、風向風速計36で検知した情報に基づいて気流発生装置60を制御することで、風車翼40において失速しにくくなるだけでなく、万一失速しても高い揚力係数を維持することができ、効率的な運転が可能となる。特に、風向風速の変化が激しく、頻繁に失速状態に陥る日本の風力発電システムにおいては、本発明の風力発電システム10を備えることが有効である。さらに、気流発生装置60によって、短時間の風速風向変動に追従した風車翼40の周りの流れの制御を行うとともに、翼の迎角やロータの向きを機械的に制御してもよい。これによって、より最適な風車翼40の空力特性を得ることができる。次に、風力発電システム10における具体的な制御例を説明する。図9に示すように、風力発電システム10は、風速センサ100と、風向センサ101と、回転数センサ102と、表面圧力センサ103と、制御部110と、制御データベース120と、気流発生装置60と、ピッチ角度駆動機構130と、ヨー角度駆動機構140とから構成されている。風速センサ100は、風車翼40に流入する風の速度を計測するセンサである。風向センサ101は、風車翼40に流入する風の風向を計測するセンサである。これらの風速センサ100や風向センサ101は、例えば、図1に示すように、ナセル35の上側面に設けられた風向風速計36などで構成される。回転数センサ102は、風車翼40の回転数を計測するセンサであり、例えばナセル35内に設けられる。表面圧力センサ103は、風車翼40の風車翼本体50における翼上面50aの圧力を計測するもので、例えば、翼上面50aに複数の半導体圧力センサを設けることで構成される。なお、この表面圧力センサ103を備えずに、風力発電システム10を構成することもできる。制御データベース120は、風速、風向、回転数、表面圧力などの計測値に基づく、迎角、レイノルズ数、トルク、ヨー角度、ピッチ角度、表面圧力などのデータを記憶している。この制御データベース120は、メモリ、ハードディスク装置などで構成される。また、制御データベース120には、図示しない、キーボード、マウス、外部入力インターフェースなどを介して、データの入力などが可能である。制御部110は、風速センサ100、風向センサ101、回転数センサ102、表面圧力センサ103などの各センサから出力された情報および制御データベース120に記憶されたデータに基づいて、迎角、レイノルズ数、トルク、ヨー角度、ピッチ角度、表面圧力などを算出する。また、制御部110は、上記算出結果に基づいて、気流発生装置60、ピッチ角度駆動機構130、ヨー角度駆動機構140を制御する。この制御部110は、例えば、演算装置CPU、読み出し専用メモリROM、ランダムアクセスメモリRAMなどから主に構成され、CPUでは、ROMやRAMに格納されたプログラムやデータなどを用いて各種の演算処理を実行する。この制御部110が実行する処理は、例えばコンピュータ装置などで実現される。また、制御部110は、風速センサ100、風向センサ101、回転数センサ102、表面圧力センサ103、制御データベース120、気流発生装置60、ピッチ角度駆動機構130、ヨー角度駆動機構140の各機器と電気信号の出入力が可能に接続されている。気流発生装置60は、前述したように、放電用電源63から第1の電極61と第2の電極62との間に電圧を印加し、翼上面50aの前縁から後縁に沿う方向に気流を発生させるものである。この気流発生装置60は、制御部110によって、例えば、各気流発生装置60ごとに、電極に印加する電圧、周波数、電流波形、デューティ比などの電流電圧特性などが制御される。ピッチ角度駆動機構130は、制御部110からの情報に基づいて、風車翼40の回転数に応じて、風車翼40の風車翼本体50の角度を制御するものである。ヨー角度駆動機構140は、制御部110からの情報に基づいて、風車ロータを風向に合わせるために、ナセル35を旋回回転させるものである。次に、風力発電システム10の動作について説明する。なお、ここでは、図6に示すように、風車翼本体50の翼根から翼端に沿う方向、すなわち風車翼本体50の長手方向に複数の気流発生装置60を配設した風車翼40を想定している。また、この気流発生装置60が配設されている翼素において、気流発生装置60によって気流を発生させ、翼上面50aの流れの制御を行う。図10に示すように、まず、制御部110は、風速センサ100、風向センサ101、回転数センサ102によって計測された、風速、風向、回転数などの計測情報をそれぞれのセンサから入力するステップS200。続いて、制御部110は、入力した計測情報および制御データベース120に記憶されたデータに基づいて、各翼素における迎角、レイノルズ数を算出するステップS201。なお、風車翼40が一定の回転数で回転する風力発電システムにおいては、回転数センサ102を設けずに、設定回転数を制御データベース120から読み出し、各翼素における迎角、レイノルズ数の算出に利用する。続いて、制御部110は、算出した迎角、レイノルズ数に基づいて、各翼素に実際に発生している発生トルクを算出するステップS202。また、風車翼40全体は一定の角速度で回転するため、各翼素の重量と角速度から、各翼素における最適トルクを算出することができ、制御部110は、計測情報および制御データベース120に記憶されたデータに基づいて、各翼素において想定される最適トルクを算出するステップS202。続いて、制御部110は、各翼素における発生トルクと最適トルクとを比較するステップS203。ここで、発生トルクと最適トルクとがほぼ等しい状態で、風車翼40が回転しているときが最も効率の高いときである。続いて、制御部110は、その比較した結果に基づいて、各翼素における発生トルクと最適トルクの差を小さくするように、制御データベース120に記憶されたデータに基づいて、気流発生装置60、ピッチ角度駆動機構130、ヨー角度駆動機構140を現状の制御から最適な制御に変更するステップS204。なお、この際、気流発生装置60、ピッチ角度駆動機構130、ヨー角度駆動機構140のすべてを作動させる必要はなく、各翼素における発生トルクと最適トルクの差を小さくするために、適宜に必要な装置、機構が作動される。そして、ステップS204の処理を実行した後、再びステップS200からの処理を実行する。ここで、ヨー角度駆動機構140によるヨー角度制御は、ロータ全体ナセル35全体、ピッチ角度駆動機構130によるピッチ角度制御は、各風車翼本体50を駆動する必要がある。一方、気流発生装置60においては、駆動部がなく、機械的に構成部位を駆動して動作させるという工程はない。また、ヨー角度制御およびピッチ角度制御において、駆動させる対象部位は、ヨー角度制御におけるロータ全体ナセル35全体の方が、ピッチ角度制御における各風車翼本体50よりも大きく、ヨー角度制御にかかる時間は、ピッチ角度制御にかかる時間よりも長くなる。一方、気流発生装置60の制御にかかる時間は、これらのヨー角度およびピッチ角度の制御にかかる時間に比べて非常に短い。そのため、風向や風速に関し、時定数の大きな変化に対しては、ヨー角度の制御やピッチ角度の制御で対応し、突風等の時定数の小さな変化に対しては、気流発生装置60の制御で対応することが好ましい。次に、風力発電システム10の他の動作について説明する。図11に示すように、まず、制御部110は、風速センサ100、風向センサ101、回転数センサ102、表面圧力センサ103によって計測された、風速、風向、回転数、翼上面50aの表面圧力などの計測情報をそれぞれのセンサから入力するステップS300。続いて、制御部110は、入力した計測情報および制御データベース120に記憶されたデータに基づいて、予め記憶された想定される翼上面50aの表面圧力の情報を読み出すステップS301。なお、風車翼40が一定の回転数で回転する風力発電システムにおいては、回転数センサ102を設けずに、設定回転数を制御データベース120から読み出し、翼上面50aの表面圧力の情報を読み出す際に利用する。続いて、制御部110は、想定される翼上面50aの表面圧力と、表面圧力センサ103によって実際に計測された表面圧力とを比較するステップS302。続いて、制御部110は、想定される翼上面50aの表面圧力と、実際に計測された表面圧力との比較結果から、翼上面50aにおいて流れの剥離が発生しているか否かを判定するとともに、流れの剥離が発生している翼上面50aの部位を判定するステップS303。ステップS303の判定で、翼上面50aにおいて流れの剥離が発生していると判定した場合ステップS303のYesには、制御部110は、流れの剥離が発生していると判定された部位の気流発生装置60を制御し、その部位に気流を発生させるステップS304。これによって、この部位における流れが変化し、流れの剥離の発生が抑えられる。一方、ステップS303の判定で、翼上面50aにおいて流れの剥離が発生していないと判定した場合ステップS303のNoには、ステップS300からの処理を再び実行する。以上、本発明の風力発電システム10および風車翼40によれば、風車翼40の翼上面50aの、例えば、流れの剥離を生じやすい翼の前縁付近や後縁付近に気流発生装置60を配設して気流を発生させ、流れの剥離を抑えることができる。これによって、迎角を大きく設定することができ、高揚力が得られ、高効率の風力発電システム10および風車翼40を実現することができる。さらに、流れの剥離を抑えることができるので、空力騒音の小さい風力発電システム10および風車翼40を実現することができる。さらに、風車翼40の翼上面に設けられた複数の気流発生装置60を個々に制御することができるとともに、従来行われているヨー角度駆動機構140によるヨー角度の制御およびピッチ角度駆動機構130によるピッチ角度の制御を併用することで、それぞれの特性を生かした風力発電システム10の制御が可能となり、高効率の風力発電システム10が実現できる。以上、本発明を実施の形態により具体的に説明したが、本発明はこれらの実施の形態にのみ限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。