"放射線硬化性二次被覆組成物であって、以下のaアルコール含有アクリレートまたはアルコール含有メタクリレート化合物から選択されるアクリレート化合物、b無水物化合物、cエポキシ含有化合物、d場合によっては連鎖延長剤化合物、およびe場合によっては触媒、を反応させることにより調製されるウレタン非含有アルファオリゴマーを含む、放射線硬化性二次被覆組成物。ベータオリゴマー、および場合によってはガンマオリゴマーをさらに含み、前記ベータオリゴマーが、前記アルファオリゴマーとは異なるものである、請求項1に記載の放射線硬化性二次被覆組成物。前記組成物が、抗酸化剤;第一の光重合開始剤;第二の光重合開始剤;および場合によっては単一のスリップ添加剤もしくはスリップ添加剤のブレンド物をさらに含み、ここで前記ベータオリゴマーが、β1ヒドロキシエチルアクリレートと、β21種または複数のジイソシアネートと、β3約1000の数平均分子量を有するポリプロピレングリコールと、β4触媒とを反応させることにより調製され、ここで、前記ベータオリゴマー触媒が、以下のものからなる群から選択され:ジブチルスズジラウレート;金属カルボキシレート、非限定的に挙げれば、たとえば、オルガノビスマス触媒たとえばビスマスネオデカノエート、CAS34364-26-6;亜鉛ネオデカノエート、CAS27253-29-8;ジルコニウムネオデカノエート、CAS39049-04-2;および亜鉛2-エチルヘキサノエート、CAS136-53-8;スルホン酸、非限定的に挙げれば、たとえばドデシルベンゼンスルホン酸、CAS27176-87-0;およびメタンスルホン酸、CAS75-75-2;アミノまたは有機塩基触媒、非限定的に挙げれば、たとえば、1,2-ジメチルイミダゾール、CAS1739-84-0;およびジアザビシクロ[2.2.2]オクタンDABCO、CAS280-57-9;およびトリフェニルホスフィン;ジルコニウムおよびチタンのアルコキシド、非限定的に挙げれば、たとえばジルコニウムブトキシド,テトラブチルジルコネートCAS1071-76-7;およびチタンブトキシドテトラブチルチタネートCAS5593-70-4;ならびにイオン性液状ホスホニウム、イミダゾリウム、およびピリジニウム塩、非限定的に挙げれば、たとえば、トリヘキシルテトラデシルホスホニウムヘキサフルオロホスフェート、CASNo.374683-44-0;1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムアセテート、CASNo.284049-75-8;およびN-ブチル-4-メチルピリジニウムクロリド、CASNo.125652-55-3;およびテトラデシルトリヘキシルホスホニウムクロリド;そして前記ガンマオリゴマーがエポキシジアクリレートである、請求項2に記載の放射線硬化性二次被覆組成物。放射線硬化性一次被覆および請求項1に記載の放射線硬化性二次被覆を用いて被覆された光ファイバ。放射線硬化性一次被覆および請求項2に記載の放射線硬化性二次被覆を用いて被覆された光ファイバ。放射線硬化性一次被覆および請求項3に記載の放射線硬化性二次被覆を用いて被覆された光ファイバ。光ファイバを被覆するための方法であって、aガラス線引タワーを運転してガラス光ファイバを製造する工程;およびb放射線硬化性一次被覆組成物を用いて前記ガラス光ファイバを被覆する工程;c場合によっては、前記放射線硬化性一次被覆組成物を放射線に接触させて前記被覆を硬化させる工程;d請求項1に記載の放射線硬化性二次被覆組成物を用いて前記ガラス光ファイバを被覆する工程;e前記放射線硬化性二次被覆組成物を放射線に接触させて前記被覆を硬化させる工程;を含む、方法。前記ガラス線引タワーを、約750メートル/分~約2100メートル/分の間の線速度で運転する、請求項7に記載の方法。第一および第二の層を用いて被覆された線材であって、前記第一の層が、前記線材の外側表面と接触状態にある硬化された放射線硬化性被覆であり、前記第二の層が、前記一次被覆の外側表面と接触状態にある請求項1に記載の硬化された放射線硬化性二次被覆であり、前記線材の上の前記硬化された二次被覆が、最初の硬化後と、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせた後に以下の性質:ARAU:約80~約98;Bインサイチュ弾性率:約0.60GPa~約1.90GPaの間;およびCチューブTg:約50°C~約80°Cを有する、線材。第一および第二の層を用いて被覆された光ファイバであって、前記第一の層が、前記光ファイバの外側表面と接触状態にある、硬化された放射線硬化性一次被覆であり、前記第二の層が、前記一次被覆の外側表面と接触状態にある請求項1に記載の硬化された放射線硬化性二次被覆であり、前記光ファイバの上の前記硬化された二次被覆が、最初の硬化後と、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせた後には以下の性質:ARAU:約80~約98;Bインサイチュ弾性率:約0.60GPa~約1.90GPaの間;およびCチューブTg:約50°C~約80°Cを有する、光ファイバ。第一および第二の層を用いて被覆された線材であって、前記第一の層が、前記線材の外側表面と接触状態にある、硬化された放射線硬化性一次被覆であり、前記第二の層が、前記一次被覆の外側表面と接触状態にある請求項2に記載の硬化された放射線硬化性二次被覆であり、前記線材の上の前記硬化された二次被覆が、最初の硬化後と、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせた後には以下の性質:ARAU:約80~約98;Bインサイチュ弾性率:約0.60GPa~約1.90GPaの間;およびCチューブTg:約50°C~約80°Cを有する、線材。第一および第二の層を用いて被覆された光ファイバであって、前記第一の層が、前記光ファイバの外側表面と接触状態にある、硬化された放射線硬化性一次被覆であり、前記第二の層が、前記一次被覆の外側表面と接触状態にある請求項2に記載の硬化された放射線硬化性二次被覆であり、前記光ファイバの上の前記硬化された二次被覆が、最初の硬化後と、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせた後には以下の性質:ARAU:約80~約98;Bインサイチュ弾性率:約0.60GPa~約1.90GPaの間;およびCチューブTg:約50°C~約80°Cを有する、光ファイバ。第一および第二の層を用いて被覆された線材であって、前記第一の層が、前記線材の外側表面と接触状態にある、硬化された放射線硬化性一次被覆であり、前記第二の層が、前記一次被覆の外側表面と接触状態にある請求項3に記載の硬化された放射線硬化性二次被覆であり、前記線材の上の前記硬化された二次被覆が、最初の硬化後と、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせた後には以下の性質:ARAU:約80~約98;Bインサイチュ弾性率:約0.60GPa~約1.90GPaの間;およびCチューブTg:約50°C~約80°Cを有する、線材。第一および第二の層を用いて被覆された光ファイバであって、前記第一の層が、前記光ファイバの外側表面と接触状態にある、硬化された放射線硬化性一次被覆であり、前記第二の層が、前記一次被覆の外側表面と接触状態にある請求項3に記載の硬化された放射線硬化性二次被覆であり、前記光ファイバの上の前記硬化された二次被覆が、最初の硬化後と、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせた後には以下の性質:ARAU:約80~約98;Bインサイチュ弾性率:約0.60GPa~約1.90GPaの間;およびCチューブTg:約50°C~約80°Cを有する、光ファイバ。[実施例]以下の実施例で使用される略称は、下記の意味を有する:A-189は、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシランを表す。TDIは、トルエンジイソシアネートを表す。IPDIは、イソホロンジイソシアネートを表す。HHPAは、ヘキサヒドロ無水フタル酸を表す。MHHPAは、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸を表す。SAは、無水コハク酸を表す。PAは、無水フタル酸を表す。MAは、無水マレイン酸を表す。DDSAは、ドデシニル無水コハク酸を表す。OSAは、オクテニル無水コハク酸を表す。エポン825は、ビスフェノールA/エピクロロヒドリンを表す。エポン828は、ビスフェノールA/エピクロロヒドリンを表す。YD-126は、ビスフェノールA/エピクロロヒドリンを表す。シンファクSynFac8015は、プロポキシル化ビスフェノールA15モルPOを表す。フォトマー3016は、ビスフェノールAジグリシジルエーテルとアクリレートとから誘導されるエポキシアクリレートTPGDA、TMPTO、またはGPTAを表す。カデュラCaduraE-10は、バーサチック酸モノグリシジルエーテルを表す。VAMEは、バーサチック酸モノグリシジルエーテルを表す。12OHは、12-ヒドロキシステアリン酸を表す。TEGは、トリエチレングリコールを表す。HEAは、ヒドロキシエチルアクリレートを表す。PPA6は、ポリプロピレングリコールモノアクリレートを表す。TPGMAは、トリプロピレングリコールモノアクリレートを表す。TPGDAは、トリプロピレングリコールジアクリレートを表す。SR-306は、トリプロピレングリコールジアクリレートを表す。SR-349は、エトキシル化ビスフェノールAジアクリレートを表す。SR-351は、トリメチロールプロパントリアクリレートを表す。SR-444は、ペンタエリスリトールトリアクリレートを表す。SR-495は、ポリカプロラクトンアクリレートアルコールを表す。SR-504は、エトキシル化ノニルフェノールアクリレートを表す。フォトマー4003Gは、エトキシル化ノニルフェノールアクリレートを表す。フォトマー4028は、エトキシル化ビスフェノールAジアクリレートを表す。フォトマー4061は、トリプロピレングリコールジアクリレートを表す。フォトマー4066は、エトキシル化ノニルフェノールアクリレートを表す。フォトマー4006は、トリメチロールプロパントリアクリレートを表す。フォトマー4072は、プロポキシル化トリメチロールプロパントリアクリレートを表す。CN-120Zは、ビスフェノールAベースのエポキシジアクリレートを表す。イルガキュア819は、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキシドを表す。イルガノックス1035は、チオジエチレンビス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシヒドロシンナメートを表す。イルガキュア184は、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンを表す。TPOは、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシドを表す。TPPは、トリフェニルホスフィンを表す。DABCOは、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタンを表す。DBTDLは、ジブチルスズジラウレートを表す。IPAは、イソフタル酸を表す。プリポール1006は、ジカルボキシリックダイマー脂肪酸を表す。エムポールEMPOL1004は、C18脂肪酸の二量化により製造される水素化ダイマー酸を表す。BHTは、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノールを表す。テレフレックスTereflex85は、ポリエステル樹脂を表す。ウララックUralacP5525は、カルボキシ末端ポリエステルを表す。MPジオールは、2-メチル-1,3-プロパンジオールを表す。P710は、ポリプロピレングリコールMW=700g/molを表す。P1010は、ポリプロピレングリコールMW=1000g/molを表す。P2010は、ポリプロピレングリコールMW=2000g/molを表す。P1044は、ポリプロピレングリコールMW=4000g/molを表す。本発明によるアルファオリゴマーは、たとえば、35°Cの融点/凝固点を有するヘキサヒドロ無水フタル酸HHPAを使用して調製することができるので、ホットボックス中で加熱してそれを液体とすることができる。アルファオリゴマーは、以下の順で添加される3種のモノマーの混合物から調製することができる:第一に、BHTアクリレート重合防止剤、溶融HHPA、そしてヒドロキシルエチルアクリレートHEAを組み合わせて、約110°Cの設定温度にまで加熱する。第二に、約1時間後、その混合物の酸価が約205meqKOHになったときに、エポキシ含有化合物、エポン825エポンを、トリフェニルホスフィンおよびDABCO触媒と共に添加する。最後に、約10~14時間後、その混合物の酸価が5.0meqKOH未満になったら、反応生成物を反応物から回収する。その反応生成物は、下記の理論構造を有していると考えられる:HEA-HHPA-エポン-HHPA-HEA.酸価AVは次のようにして測定する:約2グラムのサンプルを、50mLのイソプロピルアルコールと混合した50mLのアセトンの中に溶解させる。その混合物を、メタノール中0.1M水酸化カリウム標準溶液KOH/MeOH中で、5分間撹拌してから、電位差滴定する。ブリンクマンBrinkmann751タイリノタイトレーターTirinoTitratorを用いて、両方の酸価AV1pKa≦2を有する酸の酸価、およびAV2pKa>2を有する酸価を自動で求める。本発明によるその他のアルファオリゴマーを、分子量を変化させるための連鎖延長剤を使用して調製することができる。たとえば、アクリレートたとえば、HEA、無水物化合物たとえば、HHPA、および/または12-ヒドロキシステアリン酸12OHおよび/またはポリオールたとえば、ポリプロピレングリコールまたはPPGを、アクリレート重合防止剤としてのBHTと共に反応器の中で組み合わせる。パージ空気を使用して、BHTの更新を行わせて、その重合防止剤としての活性を維持させる。その反応混合物を徐々に加熱して80°Cとすると、その時点で、無水物が、HEAのヒドロキシル基と反応するか、または12-ヒドロキシステアリン酸の酸基と反応して開環し、酸末端の誘導体を作るために、穏やかな発熱反応が起き始める。次いで、その反応を冷却や加熱によって調節して、それを約110°Cの温度に到達させる。その反応条件を約1時間一定に保つ。その混合物中にPPGのようなポリオールが含まれている場合には、1モルの無水物HPPAが、ポリプロピレングリコールのそれぞれ末端ヒドロキシル基と反応して、二酸末端のプレオリゴマーを生成する。次いで、その混合物に多官能エポキシを添加する。12-ヒドロキシステアリン酸12OH誘導体の場合には、その反応生成物は、望ましくは次の理論構造を有する:[HEA-HHPA]-エポン-[HHPA-12OH]-エポン-[HHPA-HEA]ポリプロピレングリコールPPG誘導体の場合には、その反応生成物は、次の理論構造の混合物を含む:[HEA-HHPA]-エポン-[HHPA-HEA]、および[HEA-HHPA]-エポン-[HHPA-PPG-HHPA]-エポン-[HHPA-HEA]連鎖延長剤としてジオールを使用することに加えて、ネオデカン酸のグリシジルエステルカルデュラCarduraE10、ヘキシオンスペシャルティケミカルズ販売、バーサチック酸モノグリシジルエステルまたはVAMEとも呼ばれるを、その反応混合物中に加えることによって、連鎖延長剤として使用する。これによって次の誘導体が得られる:[HEA-HHPA-VAME-HHPA]-エポン-[HHPA-HEA]および/または[HEA-HHPA]-エポン-[HHPA-VAME-HHPA]-エポン-[HHPA-HEA]表1aに、二次被覆組成物において使用するのに好適な本発明による各種のアルファオリゴマー配合A~Wを調製するために使用した、無水物、アクリレート、エポキシ1、エポキシ2もし存在するならば、連鎖延長剤もし存在するならば、触媒1、触媒2、および重合防止剤の重量量を列記する。それぞれの場合において、特に断らない限り、無水物はHHPAであり、アクリレートはHEAであり、エポキシ1はエポン825であり、触媒1はTPPであり、触媒2はDABCOであり、重合防止剤はBHTである。表1bに、二次被覆組成物において使用するベータオリゴマーとして好適な各種の従来からのウレタン含有オリゴマー配合配合AA~AIを調製するのに使用した、イソシアネート、アクリレート、連鎖延長剤化合物もし使用するならば、触媒、および重合防止剤の重量量を列記する。それぞれの場合において、特に断らない限り、イソシアネートはTDIであり、アクリレートはHEAであり、触媒はDBTDLであり、重合防止剤はBHTである。上述のアルファオリゴマーおよびベータオリゴマーを含むコーティング組成物を、以下の実施例に従って調製する。全バッチサイズが50gである場合、25gのアルファオリゴマー配合物A、7.5gのウレタン含有ベータオリゴマー配合物AC、および15.5gのSR-306希釈剤すなわち、トリプロピレングリコールジアクリレートを秤量して、100g用のカンに入れる。その混合物を、定期的にハンド撹拌しながら、強制空気循環炉中80°Cに加熱して、その混合物を均質にする。次いでその混合物を放冷して70°C未満とし、その時点で、次の粉体を添加する:1.5gのイルガキュア184光重合開始剤、0.25gのチバキュアChibacureTPO光重合開始剤、および0.25gのイルガキュア1035安定剤。得られる混合物を、液体温度70°Cになるように調節したホットプレート上で、275rpmで1時間機械的に撹拌する。アルミニウムフォイルを用いてその反応混合物を覆い、迷光があたらぬようにする。表2aに、ベータオリゴマーまたはガンマオリゴマーを存在させない、本発明のアルファオリゴマーを含む二次被覆配合被覆1~13の成分を列記する。そのアルファオリゴマーは表1aに列記したものであり、前述の方法に従って調製したものである。表2bに、表1aおよび1bに記載の本発明のアルファオリゴマーおよびベータオリゴマーのブレンド物を含み、上述した方法に従って調製した、二次被覆配合被覆14~22の成分を列記する。表2cに、アルファオリゴマーは含まず、表1bに列記した従来からのウレタン含有ベータオリゴマーのみまたは示されたその他の成分を含む、比較例の二次被覆配合被覆23~28の成分を列記する。表3に示した比較例26および27は、米国特許第6,707,977B2号明細書の第20カラムの表1において示された試験被覆1および10に従ってそれぞれ調製したものであるが、これらは、市販されている原料を用いて調製した。比較例27にはSR-444を含むが、これは、サートマーカンパニーSartomerCo.によって市販されているペンタエリスリトールトリアクリレートである。比較例28は、表1aに記したような、硬化パッケージ材料を含む、比較例AHをベースにしたオリゴマーを用いて調製したものである。上の表2a~2cに示した二次被覆組成物について、硬化後に、弾性率、引張強さ、伸び、引張弾性率、ならびに油感受性および水感受性など、各種の物理的性質の試験を行った。[試験方法][弾性率]弾性率は、動的機械分析DMAによって求める。弾性貯蔵弾性率E’、粘性損失弾性率E、およびtanデルタE/E’を、従来のDMA法により測定する。硬化させた材料の独立膜試験片を所定のサイズ長さ約35mmに切断し、幅および厚みを測定して、取り付ける。そのサンプルを入れた環境チャンバーを80°Cにする。サンプルを延伸させてから、温度スイープを開始させる。温度は、所定のステップで出発温度にまで下げておく。温度スイープを開始させ、温度目盛上で昇温させて、その材料がガラス転移領域を超えて、充分にゴム領域に入るまで続ける。DMA測定器レオメトリックスソリッズアナライザーRheometricsSolidsAnalyzer、RSA-II、パソコン付きで、コンピュータスクリーン上にデータをプロットさせる。そのプロットから、E’が1,000MPaおよびE’が100MPaとなる温度、さらにはtanδmaxとなる温度を計算させる。ゴム状領域で得られるE’の最小値を測定したものを、平衡弾性率またはゴム領域弾性率として表3に示す。同様にして調製したさらなる試験サンプルを、85°Cおよび相対湿度85に維持したコントロールチャンバーの中でエージングさせる。そのような条件下で60日間エージングさせた後、一連の試験サンプルを取り出して、上述の動的機械分析手順に従って試験して、平衡弾性率を求める。この値を、エージング前の平衡弾性率と比較し、その結果を、平衡弾性率損失パーセント、すなわち、初期値に対する60日のエージング後での変化として示す。本発明のアルファオリゴマー単独被覆1~14を含む硬化させた二次被覆組成物、アルファオリゴマーをベータオリゴマーと組み合わせたもの被覆15~23、および従来からのウレタンオリゴマーを含む比較例の二次被覆組成物被覆24~28についての弾性率のデータを表3に示す。表3に見られる結果からは、本発明のアルファオリゴマーを用いて調製したコーティング組成物が、ウレタンオリゴマーを含むコーティング組成物と同等の、エージング後Tgおよび平衡弾性率変化を有していることが判る。本発明の二次被覆のすべて被覆1~23が50°Cよりも高いTgを有していることを示している。それらの被覆はさらに、エージング後の平衡弾性率における変化パーセントの項目において、比較例実験に比べて、極めて良好な耐加水分解安定性も示している。[引張強さ、伸びおよび弾性率の試験方法]光ファイバにおける放射線硬化性二次被覆の引張物性は、万能試験機、インストロンモデル4201を使用して膜について試験し、適切なパソコンとインストロンのソフトウェアを使用して、引張強さ、破断時伸びパーセント、および割線またはセグメント弾性率の値を求める。ロードセルは、2もしくは20ポンドの容量、またはメートル法の相当容量のものである。試験用のサンプルを調製するには、試験するべきそれぞれの材料のドローダウン硬化膜は、ガラスプレート上で作成し、UV処理装置を用いて硬化させる。その硬化膜を、23±2°C、相対湿度50±5で、最低でも16時間コンディショニングさせてから、試験にかける。硬化膜から、幅0.5±0.002インチ、長さ5インチの試験片を最低でも8本切り出す。微小なサンプル欠陥の効果を最小限に抑える目的で、サンプル試験片は、硬化膜のドローダウンを調製した方向と平行に切り出す。硬化膜が指触で粘着性がある場合には、綿棒を使用して少量のタルクを膜の表面に付ける。次いで試験片を、基材から外す。基材から外す際に、試験片に対して、それらの弾性限界を超えた延伸をかけないように注意する。基材から外す際に、サンプル長さに幾分かでも変化が認められるような場合には、その試験片は廃棄する。粘着性を防止する目的で膜の上側表面をタルクで被覆している場合には、基材から外した後に、試験片の下側表面にも少量のタルクを付けておく。試験片の平均厚みを、マイクロメーターを用いて求める。試験する領域上から下までで少なくとも5点で膜の厚みの測定を行い、その平均値を用いて計算する。膜の厚みの測定値のいずれかで、平均値から相対的に10を超える偏差がある場合には、その試験片は廃棄する。膜の幅も同様に測定する。引張物性を得るためには、同一のプレートから得られたすべての試験片、そして少なくとも6本の試験片が必要である。較正および標準化を行ってから、それぞれの試験片について、上側空気圧グリップの間の空間にそれをぶら下げ、試験片が横からみて中央にあり、垂直に垂れているようにして、試験する。上側グリップのみをロックする。試験片の下端を、ゆるみやしわがないように引っ張り、それが開いている下側グリップの間の空間に横からみて中央に位置させる。この位置に試験片を保持しながら、下側グリップをロックする。ソフトウェアパッケージの指示書に従って、サンプル番号とサンプルの寸法をデータシステムに入力する。次いで、インストロン装置を用いてそのサンプルの引張測定を実行する。他の試験片についても、この手順を繰り返す。進行中のドローダウンからの最後の試験片を試験した後に、温度と湿度を測定する。引張物性の計算は、ソフトウェアパッケージによって自動的に実施される。引張強さ、伸び、および割線弾性率の値をチェックして、それらの内の一つでも平均値から大きく偏った異常値でないかどうかを確認する。必要があれば、この手順を繰り返す。靱性の測定は、破断点までの間にその材料がエネルギーを吸収する能力をベースに計算するが、それは、応力-歪み曲線より下の部分の面積を測定することによって求められる。硬化させた二次被覆の引張物性は、米国特許第6,862,392号明細書に記載されている方法に従って、ロッドについて試験するこの特許を参照により本明細書に援用する。ロッドは、エラストマー性のクリアなシリコーンゴムチューブにコーティング組成物を充填し、フュージョンFusionUV処理機を用いて調製する。フュージョンUV処理機の設定値は以下のとおりである:ランプ:D強度:120W/cm強度メーター:IL390線量:1.0J/cm2雰囲気:窒素湿度50におけるコンディショニング時間:16~24時間組成物を、窒素パージ下に、Dランプから1ジュールのUV照射に暴露させる。そのチューブを180度回転させることができれば、アルミニウムフォイルの上でチューブを硬化させる必要はない。そのチューブが180度の回転ができないのであれば、アルミニウムフォイルの上でチューブを硬化させる。チューブからロッドを回収するには、ロッドの末端からチューブを穏やかに引出し、そのチューブの中空になった部分をカミソリの刃で切断する。次いでピンセットを使用してロッドの端をつかみ、チューブをロッドからゆっくりと抜き出す。本発明のアルファオリゴマー単独を含む二次被覆組成物被覆1~14、本発明のアルファオリゴマーとベータオリゴマーとを組み合わせたもの被覆15~23、および従来からのウレタンオリゴマーを含む比較例の二次被覆組成物被覆24~28についての、引張強さ、伸び、引張弾性率、靱性、Emax、および粘度を、表4に示す。表4に示した結果から、本発明のアルファオリゴマーを用いて調製したコーティング組成物は、ウレタンオリゴマーを含むコーティング組成物と同等の靱性、割線弾性率、および伸びを有していることが判る。本発明の二次被覆のほとんど全部が、12J/m2より大の靱性、1500MPa未満の割線弾性率、および30~80の間の伸びを有していることが判る。[UV硬化材料の動的油感受性の測定方法]それぞれのサンプルの油感受性を、ASTMD570プラスチックスの水吸収性標準試験方法を用いて測定するが、これには、UV硬化被覆の最大油吸収パーセントおよび油抽出可能物質の総量を測定するための手順、さらには油に暴露させたときのUV硬化被覆における寸法変化を測定するための手順が記載されている。サンプルは以下の工程で調製する:1試験対象物質ごとに一つの、150ミクロン6ミルの膜厚みでドローダウンを調製する工程;2フュージョンDバルブを使用し、窒素不活性化で1.0J/cm2の暴露をさせて、その膜を硬化させる工程;3片刃のカミソリを使用して、その硬化膜の中から、3本の約7.5cm×3.8cmのサンプル試験片を切り出す工程;4それぞれの試験片の一つの角に約2mm×2mmの小さなノッチを切り込んで、実験の間は終始同一の側面において寸法変化が起きるようにする工程;5それら3本のサンプル試験片を載せたガラスプレートを60°Cのオーブン60°C±3°Cに維持可能中に1時間入れておく工程;6ガラスプレートおよびサンプルをオーブンから取り出し、それらをデシケーターR.H.20未満に維持可能の中に15分間入れておく工程;および7そのデシケーターの相対湿度を記録する工程。それぞれのサンプルの油感受性は、以下の工程により測定する:13枚のパイレックスPyrexペトリ皿100mm×20mm、パイレックスカバー蓋つきのそれぞれの中に125mL4オンスの軽質白色鉱油を入れ、温度を23±2°Cに維持する工程;2それぞれの試験片の長さと幅を、1mmの増分目盛のある定規を使用して、0.1mmの桁まで測定する工程;3粘着を防止するために波形模様をつけたテフロンTeflon紙を使用して、分析用天秤精度0.1mgでそれぞれのサンプル試験片を0.1mgの桁まで測定する工程;4それぞれの試験片を、ケーブルゲルのペトリ皿の一つの中に入れる工程;530分間経過した後に、ピンセット長さ約15~20cmを使用して、一度に一つずつサンプルを取り出して、拭いティッシュー吸収材、低リントの拭いティッシューの上で吸い取らせる工程;6それらのサンプルの長さと幅を再測定する工程;7サンプルを再秤量し、それらを、それらそれぞれのペトリ皿の中に戻す工程。上の1、3、6に記載したようにして、取り出し、測定および秤量の工程を、24時間後、7日後および14日後に繰り返した。21日後に、それらのサンプルを再測定および再秤量してから、ガラスプレートの上において、60°Cのオーブンの中に1時間入れる。次いでそれらのサンプルをオーブンから取り出し、デシケーターの中に15分間入れておき、その時間が経過した後に相対湿度を記録し、先と同様にしてサンプルの測定と秤量を行う。それぞれの時間経過での、重量変化パーセントおよび寸法変化パーセントを求め、それぞれの数値の組の平均をとる。最大油吸収パーセントは、最大の、正の平均重量変化パーセントである。それぞれのサンプルにおける油抽出可能物パーセントは、最初と21日後の乾燥重量の差を、最初の乾燥重量で割って、100を掛けることによって求める。総合油感受性は、最大油吸収パーセントとパーセントケーブルゲル抽出可能物との絶対値の合計である。[UV硬化材料の動的水感受性の測定方法]それぞれのサンプルの動的水感受性を、ASTMD570-81プラスチックスの水吸収性標準試験方法を用いて測定するが、これには、UV硬化被覆の最大水吸収パーセントおよび水抽出可能物質の総量を測定するための手順が記載されている。サンプルは以下の工程で調製する:1試験対象物質ごとに一つの、150ミクロン6ミルの膜厚みでドローダウンを調製する工程;2フュージョンDバルブを使用し、窒素不活性化で1.0J/cm2の暴露をさせて、その膜を硬化させる工程;3片刃のカミソリを使用して、その硬化膜の中から、3本の約3cm×3cmのサンプル試験片を切り出す工程;4それら3本のサンプル試験片を載せたガラスプレートを60°Cのオーブン60°C±3°Cに維持可能中に1時間入れておく工程;5ガラスプレートおよびサンプルをオーブンから取り出し、それらをデシケーターR.H.20未満に維持可能の中に15分間入れておく工程;および6デシケーターの相対湿度および温度を記録する工程。動的水感受性は、以下の工程により測定する:1125mL4オンスの脱イオン水または蒸留水を125mL4オンスのねじ蓋つきのガラス容器の中に入れ、温度を23±2°Cに維持する工程;2粘着を防止するために波形模様をつけたテフロン紙を使用して、分析用天秤0.0001gまでの読み取り可能でそれぞれのサンプル試験片を秤量し、それぞれの試験片を水容器の一つに入れる工程;330分間経過した後に、ピンセット長さ約15~20cmを使用して、一度に一つずつサンプルを取り出して、拭いティッシュー吸収材、低リントの拭いティッシューの上で吸い取らせる工程;4上述のようにしてそれらのサンプルを再秤量し、それらをそれぞれの容器に戻す工程;51、2、6でのサンプルの取り出しと再秤量を、24時間、7日および14日に繰り返す工程;621日に、上述のようにしてサンプルを再秤量し、それらをガラスプレート上にのせて、60°Cのオーブンに1時間入れておく工程;7オーブンからサンプルを取り出して、それらをデシケーターの中に15分間入れておく工程;および8デシケーターのR.H.および温度を記録し、前と同様にしてサンプルを再秤量する工程。それぞれの時間間隔における重量変化パーセントを求め、それらの数値の平均をとる。最大水吸収パーセントは、最大の、正の平均重量変化パーセントである。それぞれのサンプルにおける水抽出可能物パーセントは、最初と21日後の乾燥重量の差を、最初の乾燥重量で割って、100を掛けることによって求める。総合水感受性は、最大水吸収パーセントとパーセント水抽出可能物との絶対値の合計である。本発明のいくつかの硬化させた二次被覆組成物被覆1、2、14、18、および23および比較例のコーティング組成物被覆28およびDS2002の油感受性および水感受性のデータを表5に示す。[線引タワーシミュレーター]光ファイバ被覆開発の初期の頃には、新規に開発された一次および二次被覆はすべて、最初にそれらの硬化膜の物性についての試験を行ってから、ファイバ線引タワーでの評価にかけていた。線引を要求された被覆全部の中から、線引タワーで試験されたのは多くともそれらの30であったと推測されるが、その理由は、コストがかかることと、スケジュール調整が困難であったためである。被覆が最初に配合されたときからガラスファイバに適用されるまでの時間は、典型的には約6ヶ月であり、そのために製品開発サイクルが大いに遅れることとなった。光ファイバのための放射線硬化させた被覆の技術においては、一次被覆または二次被覆のいずれかをガラスファイバに適用したときに、その性質が、同一の被覆の硬化膜のフラットな膜特性とは異なっていることが多いのは、よく知られていることである。ファイバ上の被覆とフラットな膜の被覆とでは、サンプルサイズ、形状、暴露UV強度、UV全受光量、加工速度、基材の温度、硬化温度、および場合によっては窒素不活性条件の面で異なっていることがその理由であろうと考えられる。より信頼性の高い被覆開発のルートとより速やかな展開時間とを可能とするための、ファイバを製造する際に類似の硬化条件を与える装置が開発されてきた。このタイプの代替の塗布および硬化装置では、容易に使用できること、メンテナンスの手間がかからないこと、および再現性のある性能が得られることが必要とされた。その装置の名前が、線引タワーシミュレーターであり、以後においてはDTS]と略す。線引タワーシミュレーターは、自家用に設計したものであって、実際のガラスファイバ線引タワー要素を詳しく検討した上で製作されている。すべての寸法ランプの位置、被覆ステージの間の距離、被覆ステージの間のギャップ、UVランプなどは、ガラスファイバ線引タワーの再現となっている。このことは、ファイバ線引産業において使用されている加工条件を模倣するのに役立っている。一つの公知のDTSには、5個のフュージョンF600ランプ2個は、上側被覆ステージ用、3個は下側用が備えられている。それぞれのステージの第二のランプが、15~135度の間の任意の角度で回転することが可能となっていて、硬化プロフィールをより詳しく検討することが可能となっている。公知のDTSで使用されているコアは、130.0±1.0μmのステンレス鋼線材である。各種のサプライヤーからの、各種の設計のファイバ線引アプリケーターが、評価に利用できる。この構成によって、工業的な生産現場に実在しているのと類似の条件で、光ファイバ被覆に適用することが可能となる。線引タワーシミュレーターはすでに、光ファイバ上の放射線硬化性被覆の解析を拡張するために使用されている。2003年には、被覆の強さ、硬化度、および各種環境下におけるファイバの性能を表すのに利用することができる、一次被覆のインサイチュ弾性率を測定するための方法が、P.A.M.スティーマンP.A.M.Steeman、J.J.M.スロットJ.J.M.Slot、H.G.H.ファンメリックH.G.H.vanMelick、A.A.F.v.d.ベンA.A.F.v.d.Ven、H.カオH.CaoおよびR.ジョンソンR.Johnsonによって、ザプロシーディングズオブザ52ndIWCSProceedingsofthe52ndIWCS、p.2462003に報告されている。2004年には、スティーマンSteemanらが、より早い線引速度での被覆の加工性を予測するために、レオロジー的高剪断プロファイルをいかに使用することができるかについて報告しているP.A.M.スティーマンP.A.M.Steeman、W.ゾエテリエフW.Zoetelief、H.カオH.Cao、およびM.ブルタースM.Bulters、ザプロシーディングズオブザ53rdIWCSProceedingsofthe53rdIWCS、p.5322004。線引タワーシミュレーターを使用して、光ファイバ上の一次および二次被覆の性質をさらに検討することができる。それらの試験方法は、線材上の二次被覆または光ファイバ上の被覆に対して有用である。[RAU二次試験方法]光ファイバ上の外側被覆の硬化度は、ダイヤモンドATRアクセサリーを使用したFTIRによって求める。FTIR装置パラメータは次の通りである:コアッデッドスキャン100、解像度4cm-1、DTGS検出器、スペクトル範囲4000~650cm-1、信号対ノイズ比を改良する目的でデフォルトのミラー速度を約25抑制。ファイバ上の被覆に相当する未硬化の液状被覆のスペクトルと、ファイバ上の外側被覆のスペクトルの、2種のスペクトルが必要である。液状の被覆のスペクトルは、被覆を用いてダイヤモンド表面を完全に覆った後で得られる。その液状物は、可能であるならば、ファイバを被覆するために用いたのと同一のバッチとするべきであるが、最低限の条件としても、同一の配合物でなければならない。スペクトルの最終的なフォーマットは、吸光度とするべきである。ファイバをダイヤモンドの上に載せ、そのファイバに充分な圧力を加えて、定量分析に適したスペクトルが得られるようにする。スペクトル強度を最大とするためには、ファイバを、ダイヤモンドの中心部分に、赤外光線の方向と平行になるように置くべきである。単一のファイバでは充分な強度が得られないような場合には、2~3本のファイバを相互に平行に、できるだけ接近させて、ダイヤモンドの上に載せてもよい。スペクトルの最終的なフォーマットは、吸光度とするべきである。液状物および硬化させた被覆のいずれの場合においても、アクリレートの二重結合ピーク810cm-1と参照ピーク750~780cm-1領域の両方のピーク面積を測定する。ピーク面積はベースライン法を用いて測定するが、それには、ピークの両側の吸収極小に対して接線となるようにベースラインを選ぶ。次いで、ピークより下でベースラインより上の面積を求める。液状物と硬化させたサンプルではその積分限界が同一ではないが、特に参照ピークでは似たようなものである。液状物と硬化させたサンプルの両方について、アクリレートのピーク面積の参照ピーク面積に対する比を求める。反応したアクリレート不飽和パーセントRAUとして表される硬化度は、次式に従って計算する:[式中、RLは、液状サンプルの面積比であり、RFは硬化させた外側被覆の面積比である][二次被覆のインサイチュ弾性率試験方法]二重被覆されたソフトな一次被覆およびハードな二次被覆ガラスファイバまたは金属線材ファイバ上の二次被覆のインサイチュ弾性率をこの試験方法によって測定する。サンプルを調製するためには、ファイバから完全な被覆チューブとして長さ約2cmの被覆層を被覆されたファイバの一端から剥離させるために、まず被覆されたファイバの一端を剥離用工具と共に液体N2の中に少なくとも10秒間浸漬させ、次いで、その被覆層がまだ硬いうちに素早く被覆チューブを剥離させる。DMA動的機械分析装置:レオメトリックスソリッズアナライザーRSA-IIを用いて二次被覆の弾性率を測定する。二重被覆されたファイバでは、二次被覆の方が一次被覆よりもはるかに高い弾性率を有しているので、被覆チューブで得られた動的引張試験結果における一次被覆からの寄与は無視することが可能である。RSA-IIでは、二つのグリップの間の距離の調節に限界があるので、その被覆チューブサンプルは、二つのグリップの間の距離よりも短くてもよい。ねじによって開口端に折り曲げて固定された金属プレートで作られた単純なサンプル支持具を使用して、被覆チューブサンプルを下端からしっかりと保持する。その固定物を下側グリップの中央までスライドさせ、グリップを固定する。ピンセットを使用して、その被覆チューブを上側グリップを通して直立位置にまでまっすぐにする。上側グリップを閉じて固定する。プリテンションが約10gになるまで、歪みオフセットを調節する。試験は室温約23°Cで実施する。DMAの動的引張試験モード下においては、その試験周波数を1.0ラジアン/秒に設定し、歪みは5E-4である。形状のタイプは円筒を選択する。サンプル長さは、金属固定物の上端と下側グリップのとの間の被覆チューブの長さであって、本願発明者らの試験においては11mmである。次式に従って、その直径Dは0.16mmと入力する:[式中、RsとRpはそれぞれ、二次被覆と一次被覆の外半径である]標準的なファイバの形状としては、Rs=122.5μm、Rp=92.5μmを用いて計算する。動的時間スイープを行わせ、引張貯蔵弾性率Eについて5点のデータポイントを記録させる。報告しているEは、全部のデータポイントの平均値である。次いで、このようにして測定された弾性率Eに実際のファイバ形状で使用される補正係数をかけて補正する。その補正係数は、である。ガラスファイバの場合、RsおよびRpの値を含む実際のファイバ形状は、PK2400ファイバジオメトリーシステムFiberGeometrySystemにより測定する。線材のファイバの場合には、RsおよびRpは顕微鏡下で測定する。報告しているEは、三つの試験サンプルの平均値である。[一次および二次被覆のインサイチュTg測定の試験方法]二重被覆されたガラスファイバ上、または金属線材ファイバ上の一次および二次被覆のガラス転移温度Tgは、この方法により測定する。それらのガラス転移温度は、チューブTgと呼ばれる。サンプルを調製するためには、ファイバから完全な被覆チューブとして長さ約2cmの被覆層を被覆されたファイバの一端から剥離させるために、まず被覆されたファイバの一端を剥離用工具と共に液体N2の中に少なくとも10秒間浸漬させ、次いで、その被覆層がまだ硬いうちに素早く被覆チューブを剥離させる。DMA動的機械分析装置:レオメトリックスソリッズアナライザーRSA-IIを使用。RSA-IIの場合、RSAIIの二つのグリップの間のギャップは最大で1mmまで拡張することができる。そのギャップは、歪みオフセットを調節することによって、まず最小レベルに調節する。ねじによって開口端に折り曲げて固定された金属プレートで作られた単純なサンプル支持具を使用して、被覆チューブサンプルを下端からしっかりと保持する。その固定物を下側グリップの中央までスライドさせ、グリップを固定する。ピンセットを使用して、その被覆チューブを、上側グリップを通して直立位置にまでまっすぐにする。上側グリップを閉じて固定する。オーブンを閉じ、温度調節媒体としての液体窒素を用いて、二次被覆のためのTgよりも高い値かまたは100°Cにオーブン温度を設定する。オーブン温度がその温度に到達したら、歪みオフセットを調節して、プリテンションが0g~0.3gになるようにする。DMAの動的温度ステップ試験では、試験周波数を1.0ラジアン/秒に設定し、歪みが5E-3であり、温度の増分が2°Cであり、保持時間soaktimeが10秒である。形状のタイプは円筒を選択する。形状の設定は、二次インサイチュ弾性率試験で使用したものと同じであった。サンプル長さは、金属固定物の上端と下側グリップのとの間の被覆チューブの長さであって、本願発明者らの試験においては11mmである。次式に従って、その直径Dは0.16mmと入力する:[式中、RsとRpはそれぞれ、二次被覆と一次被覆の外半径である]標準的なファイバの形状としては、Rs=122.5μm、Rp=92.5μmを用いて計算する。動的温度ステップは、出発温度今回の試験では100°Cから一次被覆のTgまたは-80°Cより低い温度までの間で実施する。実験の後で、tanδ曲線からのピークを、一次被覆のTg低い方の温度に相当および二次被覆のTg高い方の温度に相当として報告する。注意すべきは、測定されたガラス転移温度、特に一次ガラス転移温度は、ファイバ上の被覆層のガラス転移温度の相対的な値と考えるべきであるということであるが、その理由は、被覆チューブの複雑な構造からのtanδのシフトがあるからである。[線引タワーシミュレーター実施例]市販されている放射線硬化性一次被覆を配置する。先に説明したように、放射線硬化性一次被覆は、光ファイバのための市販されている放射線硬化性一次被覆であれば何であってもよい。そのような市販されている放射線硬化性一次被覆は、DSMデソテックインコーポレーテッドDSMDesotechInc.その他たとえば、ヘキシオン、ルバンティックスLuvantixおよびファイケムPhiChemなどであるが、これらに限定される訳ではないから入手可能である。市販されている一次被覆および本発明の特許請求の範囲に記載の二次被覆の各種の実施態様を、線引タワーシミュレーターを用いて線材に適用する。線材は、5種類の速度、750メートル/分、1200メートル/分、1500メートル/分、1800メートル/分、および2100メートル/分で走らせる。線引は、ウェットオンドライモードまたはウェットオンウェットモードのいずれかを用いて実施する。ウェットオンドライモードとは、液状の一次被覆をウェットで適用し、次いでその液状の一次被覆を硬化させて線材上の固体層とすることを意味している。一次被覆を硬化させた後に、二次被覆を適用し、次いで同様にして硬化させる。ウェットオンウェットモードとは、液状の一次被覆をウェットで適用し、次いで二次被覆をウェットで適用し、次いで一次被覆と二次被覆の両方を硬化させる。市販されている放射線硬化性一次被覆および本発明の特許請求の範囲に記載の二次被覆の組成物を用いて、複数の実験を行う。線引タワーシミュレーターの設定条件:ツァイデルZeidlダイを使用する。1度用にはS99、2度用にはS105。750、1000、1200、1500、1800、および2100m/分の速度とする。ウェットオンドライプロセスでは5個のランプを使用、ウェットオンウェットプロセスでは3個のランプを使用する。21度被覆では、600W/in2のDフュージョンUVランプを100で使用する。32度被覆では、600W/in2のDフュージョンUVランプを100で使用する。2回の被覆のための温度は30°Cである。ダイもまた30°Cに設定する。二酸化炭素レベルは、それぞれのダイで7リットル/分である。窒素レベルは、それぞれのランプで20リットル/分である。1度被覆のための圧力は、25m/分で1バールであるが、1000m/分では3バールまで上げる。2度被覆のための圧力は、25m/分で1バールであるが、1000m/分では4バールまで上げる。線材の上で硬化させた二次被覆について、初期RAU、初期インサイチュ弾性率、および初期チューブTgについての試験をする。次いで被覆された線材を、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせる。次いで、線材の上で硬化させた二次被覆について、RAU、インサイチュ弾性率、およびチューブTgについての試験をする。線材の上で硬化された放射線硬化性二次被覆は、以下の性質を有していることが判った。したがって、第一および第二の層を用いて被覆された線材を記述し特許請求することが可能であるが、ここでその第一の層が、その線材の外側表面と接触状態にある硬化された放射線硬化性一次被覆であり、その第二の層が、その一次被覆の外側表面と接触状態にある、特許請求の範囲に記載の本発明の硬化された放射線硬化性二次被覆であり、ここで、その線材の上の硬化された二次被覆は、最初の硬化後と、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせた後には以下の性質を有する:ARAU:約80~約98;Bインサイチュ弾性率:約0.60GPa~約1.90GPaの間;およびCチューブTg:約50°C~約80°C。この配合物を使用すると、第一および第二の層を用いて被覆された光ファイバを記述し特許請求することが可能であるが、ここで、その第一の層が、その光ファイバの外側表面と接触状態にある、硬化された放射線硬化性一次被覆であり、その第二の層が、その一次被覆の外側表面と接触状態にある、特許請求の範囲に記載の本発明の硬化された放射線硬化性二次被覆であり、ここで、その光ファイバの上の硬化された二次被覆は、最初の硬化後と、85°C、相対湿度85で1ヶ月間エージングさせた後には以下の性質を有する:ARAU:約80~約98;Bインサイチュ弾性率:約0.60GPa~約1.90GPaの間;およびCチューブTg:約50°C~約80°C。本明細書に引用された、公刊物、特許出願、および特許を含めたすべての参考文献は、それぞれの文献が個別にかつ具体的に参照することにより本明細書に組み入れられ、その内容全てに言及されているのと同じ程度に、参照により本明細書に援用されたものとする。本発明を記述する文脈においては特に添付の特許請求の範囲の文脈においては、不定冠詞のaおよびanならびに定冠詞のthe]ならびに類似の指示語は、本明細書において特に断らない限り、あるいは文脈において明白に矛盾することがない限り、単数と複数の両方を包含するものと受け取るべきである。comprising、having、including、およびcontainingという用語は、特に断らない限り、オープンエンド用語すなわち、含むが、それらに限定される訳ではないことを意味すると受け取るべきである。本明細書において数値の範囲を示す場合には、本明細書において特に断らない限り、その範囲内に入るそれぞれ個別の数値を引用することの単に簡便法として使用しているものであって、それぞれの個別の数値が、本明細書において独立して引用されたかのごとくに組み入れられているものとする。本明細書に記載されたすべての方法は、本明細書において特に断らない限り、あるいは文脈において明白に矛盾することがない限り、各種適切な順序で実施することが可能である。本明細書で提供されたいずれかおよび全部の例、または例示語たとえば、たとえばの使用は、本発明をより明瞭に説明することを単に意図したものであり、特に断らない限り、本発明の範囲を限定するものではない。本明細書中のいずれの文言も、本発明の実施に対して不可欠である、特許請求されていない要素を示しているものと受け取ってはならない。本発明の好ましい実施態様を本明細書に記載したが、それらは、本発明を実施するための、本発明者らが知りうる最良の形態を含んでいる。これまでの記述を読めば、それらの好ましい実施態様の変更は当業者にとっては明らかであろう。本発明者らは、そのような変更例を当業者が適切に採用することを期待し、また本発明者らは、本明細書に具体的に記載されたのとは別な方法で本発明を実施できると考えている。したがって、本発明には、適用法によって許されることとして、本明細書に添付の特許請求の範囲に記載の主題のすべての変更と等価物が含まれている。さらには、すべての可能な変更において、本明細書において特に断らない限り、あるいは文脈において明白に矛盾することがない限り、詳述の構成要素のいかなる組合せ物も本発明に包含される。"