"摩擦力を利用して媒体を繰り出す繰り出しローラにおいて、回転可能に支持されたローラ部と、当該ローラ部に取り付けられた繰り出しゴムとを備え、上記ローラ部が、その周縁部に全周に亘って形成された環状溝を備え、上記繰り出しゴムが、環状に形成され、上記ローラ部の環状溝に嵌合することを特徴とする繰り出しローラ。請求項1に記載の繰り出しローラにおいて、上記環状溝の溝底の1又は複数箇所に、上記繰り出しゴムを上記環状溝から突出させる隆起部が設けられたことを特徴とする繰り出しローラ。請求項2に記載の繰り出しローラにおいて、上記ローラ部が楕円形状又は多角形状に形成され、上記隆起部が、楕円形状の上記ローラ部の長径方向の両端部又は多角形状の各頂点に設けられたことを特徴とする繰り出しローラ。請求項1乃至3のいずれか1項に記載の繰り出しローラにおいて、上記環状溝が、外側溝部と、内側溝部とから構成され、上記外側溝部が、上記ローラ部の周縁部に設けられ、上記内側溝部が、上記ローラ部の側面に開口する溝部として構成されて、当該内側溝部の周縁部側に、上記ローラ部から上記繰り出しゴムがはみ出すのを防ぐ蓋板を備えたことを特徴とする繰り出しローラ。請求項1乃至4のいずれか1項に記載の繰り出しローラにおいて、上記ローラ部の側壁に上記環状溝に貫通して設けられ、外部から棒材を上記繰り出しゴムの内側へ挿入して当該繰り出しゴムを取り外す取り外し用スリットを備えたことを特徴とする繰り出しローラ。しかしながら、上述した従来の各ローラでは以下の問題がある。図1の幅寄せローラ1では、摩耗等により劣化した繰り出しゴム3を交換する場合、繰り出しゴム3が切り欠き4に埋め込まれているため、この繰り出しゴム3の取り外し及び取り付け作業が容易でない。また、繰り出しゴム3はローラ部2の外周に複数個図1の例では2つ取り付けられているために、1回の作業で済ませることができず、交換作業に時間が掛かるという問題がある。また、ローラ部2の寸法が12~13mm程度であるため、繰り出しゴム3の大きさは数mm程度になる。このため、小さい繰り出しゴム3の扱いには慎重を要し、交換作業途中に、繰り出しゴム3が装置の開口部から装置内部に落下してしまうこともあり、作業性が悪いという問題がある。また、特許文献1の紙葉媒体分離ローラでは、上記半割のローラゴムを交換すること自体は容易であるが、図1のようにローラ部2の周縁の一部図1においては2カ所にゴムを設けることが構造的に難しく、ローラゴムの部品コストも嵩むという問題がある。さらに、特許文献2の給搬送ローラでは、図1の幅寄せローラ1と同様に、弾性部材を交換する場合、弾性部材がローラ部に埋め込まれているため、外しにくく、交換作業性が悪いという問題がある。本発明は、上述した課題に鑑みてなされたものであり、摩擦力を利用して媒体を繰り出す繰り出しローラにおいて、回転可能に支持されたローラ部と、当該ローラ部に取り付けられた繰り出しゴムとを備え、上記ローラ部が、その周縁部に全周に亘って形成された環状溝を備え、上記繰り出しゴムが、環状に形成され、上記ローラ部の環状溝に嵌合することを特徴とする。繰り出しゴムを、環状に形成して、ローラ部の環状溝に嵌合するようにしたため、繰り出しゴムを容易に着脱することができるようになる。以下に、本発明の実施形態に係る繰り出しローラについて説明する。本発明の繰り出しローラは、摩擦力を利用して媒体を幅寄せする等の繰り出し作業を行うためのローラである。具体的には、本発明の繰り出しローラは、例えば搬送装置で搬送される媒体を、その搬送方向と直交する方向に幅寄せするためのローラである。本発明の繰り出しローラは、媒体を繰り出す必要がある用途全般に用いることができる。以下、本実施形態では、繰り出しローラをプリンタに組み込んだ例を説明する。第1実施形態上記プリンタは、金融機関の窓口に設置されるプリンタである。このため、媒体は通帳や伝票や証書等になる。本実施形態の繰り出しローラは、このプリンタ内を搬送される通帳等を、印刷のための基準面に幅寄せするための幅寄せローラとして用いたり、磁気ストライプの読み書きやその他処理のために媒体を幅寄せするための幅寄せローラとして用いたりする。上記机の上面又はプリンタの前面には、上記通帳等の媒体の出し入れをするプリンタの挿入排出口が設けられている。この挿入排出口からプリンタ内部に向けて搬送路が設けられている。この搬送路は、上下のガイド板、基準面、搬送機構等を備えている。上記基準面は、搬送路の一側に設定されている。この基準面は、プリンタ内部にて各種処理を実施するために上記媒体を位置決めする基準となる面である。上記搬送路の搬送機構には、フィードローラ、プレスローラ等が複数設けられている。このフィードローラ、プレスローラ等によって、挿入排出口から挿入された媒体が、プリンタ内部に搬送され、印字等の処理終了後の媒体が挿入排出口へ搬送されるようになっている。そして、上記搬送路に、幅寄せローラとしての繰り出しローラ11図2参照が設けられている。この繰り出しローラ11は、上記媒体を上記基準面に幅寄せするためのローラである。繰り出しローラ11は、上記フィードローラ等と直交する方向に配設されて、上記搬送路を印字のために搬送される上記媒体を、上記基準面に幅寄せするようになっている。繰り出しローラ11は、図2に示すように、回転可能に支持されたローラ部12と、このローラ部12に取り付けられた繰り出しゴム13とから構成されている。ローラ部12は、図2,3,5,6に示すように、ほぼ肉厚円盤状に形成され、その中央に軸穴14が設けられている。ローラ部12は、合成樹脂や金属等で構成されている。ローラ部12の周縁部には、その全周に亘って環状溝15が設けられている。この環状溝15は、繰り出しゴム13を嵌め込むための溝である。環状溝15には、その溝底の2カ所の位置に隆起部16が設けられている。この隆起部16は、繰り出しゴム13を環状溝15から突起状に突出させるための部分である。隆起部16は、環状溝15を浅くするように隆起して形成されている。隆起部16は、ローラ部12の中心点の点対称位置に2つ設けられている。なお、隆起部16は、上記媒体の種類等の種々の条件に応じて、1又は3以上設けられることもある。また、隆起部16の形状も、図5,6のように、先端に丸みを持たせて尖らせた形状以外に、四角形状、台形状、のこぎり形状、波形状等にしてもよい。隆起部16の大きさも、上記繰り出しゴム13の突出量に応じて調整する。これにより、上記繰り出しゴム13が上記環状溝15から突出する位置、大きさ、数を調整する。また、繰り出しゴム13の形状上記環状溝15から突出した形状も、三角形、四角形状、台形状、のこぎり形状、波形状等に調整する。上記環状溝15は、上記隆起部16を除いて、上記繰り出しゴム13が完全に埋没する深さに設定されている。即ち、環状溝15に装着された繰り出しゴム13が、上記隆起部16で環状溝15から突出して上記媒体に接触し、他の部分で完全に埋没して上記媒体に接触しないように、環状溝15の深さが設定されている。繰り出しゴム13は、上記媒体に直接接触してこの媒体を摩擦力で上記基準面側に繰り出して幅寄せするための部材である。繰り出しゴム13は、図4に示すように、環状に形成され、ローラ部12の環状溝15に嵌合するようになっている。繰り出しゴム13の断面形状は円形に形成されている。即ち、繰り出しゴム13は、丸棒状のゴムを環状にした形状に形成されている。繰り出しゴム13のうち、上記隆起部16で上記環状溝15から突出している部分が、上記媒体に接触する突出部17となる。突出部17は、ローラ部12の回転に伴って上記媒体に接触してこの媒体を上記基準面側に繰り出して幅寄せする。なお、繰り出しゴム13の断面形状は、円形以外にも、三角形、四角形、五角形等の多角形や、台形等でもよい。繰り出しゴム13の表面は、凹凸のない平坦面状に形成されている。即ち、ゴム自体の摩擦係数が大きいため、凹凸を設ける必要がなく、平坦面状に形成されている。なお、繰り出しゴム13の表面は、摩擦係数を変えるために、凹凸をつけたり、荒らしたりしてもよい。即ち、表面処理によりざらつくように仕上げたり、のこぎり歯や歯車のような凹凸を形成したりしてもよい。繰り出しゴム13の断面寸法は、ローラ部12の環状溝15の幅に合わせて設定される。具体的には、繰り出しゴム13の断面寸法は、環状溝15に確実に嵌合するように、環状溝15の幅よりも少し大きい程度に設定される。以上のように構成された繰り出しローラ11は、次のように動作する。繰り出しローラ11は、上記プリンタの搬送路に設置され、この搬送路を搬送される通帳等の媒体を、搬送方向と直交する方向に繰り出して、上記基準面に幅寄せする。このとき、繰り出しローラ11が回転されると、繰り出しゴム13の突出部17が上記媒体に接触したとき、この突出部17が媒体をその搬送方向と直交する方向に繰り出す。突出部17以外の部分では、繰り出しゴム13はローラ部12の環状溝15に埋没しているので、次の突出部17が媒体に接触するまで、繰り出しローラ11は空回りする。そして、突出部17が媒体に数回接触して繰り出すことで、媒体を基準面に幅寄せする。一定期間の使用により、突出部17の繰り出しゴム13が摩耗や劣化して摩擦力が低下した場合は、繰り出しゴム13をローラ部12の環状溝15内でずらして、繰り出しゴム13の摩耗等していない部分を、環状溝15の隆起部16に位置させて突出部17とする。一定期間の使用による上記メンテナンスを数回繰り返して繰り出しゴム13全体が摩耗等した場合は、繰り出しゴム13を取り換える。この場合は、ローラ部12の環状溝15から繰り出しゴム13を取り外して、新しい繰り出しゴム13を環状溝15に取り付ける。以上のように、繰り出しゴム13を、環状にして、ローラ部12の環状溝15に嵌合するようにしたため、ローラ部12に対して、繰り出しゴム13を容易に着脱することができるようになる。ローラ部12の直径が小さい場合例えば12~13mm程度の場合でも、ローラ部12に対して、繰り出しゴム13を容易に着脱することができるようになる。さらに、繰り出しゴム13は、摩擦力が加わる方向がローラ部12の円周方向であって、環状溝15に沿う方向であるため、動作時に繰り出しゴム13が外れ難い構造となり、繰り出しローラ11に対する信頼性が向上する。繰り出しゴム13を環状にして1部品化したので、部品点数が減り、コスト低減を図ることができる。さらに、繰り出しゴム13を環状にして1部品化し、且つ動作時に外れ難い構造となるため、ローラ部12の環状溝15と繰り出しゴム13との嵌合をゆるくすることが可能となり、繰り出しゴム13の交換が容易となる。即ち、繰り出しゴム13の交換時の作業性が向上する。また、繰り出しゴム13が環状になって1部品化して繰り出しゴム13の外形が大きくなることにより、図1に示した従来の小さい繰り出しゴム3に比べて、紛失しにくくなり、その取扱いが容易になる。また、幅寄せ動作時に上記媒体に接触するのは、環状の繰り出しゴム13の一部である突出部17であるため、繰り出しゴム13が磨耗した場合は、ゴムをずらして、磨耗していない部分を使用することが可能となり、繰り出しゴム13の寿命を延ばすことができる。この結果、メンテナンスの間隔を延ばすことができ、ランニングコストを低減できる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。本実施形態は、上記第1実施形態の繰り出しローラ11のローラ部12を改良したものである。上記第1実施形態では、繰り出しローラ11のローラ部12を円形状に形成して、上記プリンタの搬送路に設置した。この場合、繰り出しローラ11に退避機構を設ければ問題ないが、退避機構を設けなければ、媒体搬送時に媒体が繰り出しローラ11に接触することがある。具体的には、図7,8に示すように、繰り出しローラ11のローラ部12の下端部が、媒体20の走行路上面Aよりも下方に位置することがある。この場合、図8に示すように、媒体20が搬送路を搬送されているときに、媒体20の端部がBの部分で、ローラ部12に引っかかってしまうことがある。また、図9に示すように、媒体20の端部がCの部分で、ローラ部12の環状溝15や、繰り出しゴム13に引っかかってしまうことがある。本実施形態の繰り出しローラ21のローラ部22は、図10,11に示すように、楕円形状にしたものである。即ち、上記第1実施形態の繰り出しローラ11のローラ部12が円形であるのに対して、本実施形態のローラ部22は楕円形状にした。ローラ部22の隆起部は、長径方向の両端部図10の左右方向の両端部に設けられている。これにより、ローラ部22の周囲の環状溝23に繰り出しゴム24が嵌合されることで、突出部25は、ローラ部22の長径方向の両端部に設けられる。繰り出しゴム24は、上記第1実施形態の繰り出しゴム13と同様である。以上の構成の繰り出しローラ21では、休止状態のときは、図10に示すように、ローラ部22の長径方向が水平になるように停止される。これにより、長径方向が水平になるように停止されたローラ部22の下端部は、走行路上面Aよりも上方に位置するため、ローラ部22が搬送路内に突出して媒体20と接触することも、繰り出しゴム24が搬送路内に突出して媒体20と接触することもなくなる。この状態で、媒体20が搬送路を搬送されると、図12に示すように、媒体20の端部は、繰り出しローラ21のローラ部22の端面や、環状溝23や、繰り出しゴム24に引っかかることがなくなる。即ち、媒体20は、スムーズに搬送される。そして、繰り出しゴム24による媒体20の繰り出しの際には、図13,14に示すように、ローラ部22の長径方向の両端に設けられた突出部25が媒体20に接触して、この媒体20を上記基準面側に繰り出して幅寄せする。これにより、上記第1実施形態と同様の効果を有すると共に、媒体20の搬送の際に、この媒体20が繰り出しローラ21に接触することがなくなり、繰り出しローラ21に対する信頼性が向上する。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について説明する。本実施形態の繰り出しローラは、上記第1実施形態の繰り出しローラ11の環状溝15を改良したものである。具体的には、本実施形態の繰り出しローラ31は、図15~17に示すように、ローラ部32と、繰り出しゴム33とから構成されている。ローラ部32は、ほぼ肉厚円盤状に形成され、その中央に軸穴34が設けられている。ローラ部32には、繰り出しゴム33をはめ込むための環状溝35が設けられている。この環状溝35は、外側溝部35Aと、内側溝部35Bとから構成されている。外側溝部35Aは、上記第1実施形態の環状溝15と同様に、ローラ部32の周縁部に設けられている。外側溝部35Aの溝底には、第1実施形態の隆起部16と同様の隆起部図示せずが設けられている。これにより、外側溝部35Aに繰り出しゴム33が嵌合されることで、突出部36が形成される。内側溝部35Bは、ローラ部32の周縁部に繰り出しゴム33がはみ出さないように支持するための溝である。内側溝部35Bは、ローラ部32の側面に開口する溝部として構成されている。これにより、内側溝部35Bの外側が蓋板35Cとなっている。この蓋板35Cが、ローラ部32からの繰り出しゴム33のはみ出しを抑えて繰り出しゴム33が上記媒体20に接触するのを防いでいる。繰り出しゴム33は、第1実施形態の13と同様である。なお、ローラ部32は、外側溝部35Aと内側溝部35Bを形成するために、2つ割りの部材にして構成してもよく、一体的に構成してもよい。以上のように構成された繰り出しローラ31が回転されると、繰り出しゴム33の突出部36が上記媒体20に接触したとき、この突出部36が媒体20をその搬送方向と直交する方向に繰り出す。突出部36以外の部分では、繰り出しゴム33は蓋板35Cで覆われているので、繰り出しゴム33と媒体20とが接触することなく、次の突出部17が媒体に接触するまで、繰り出しローラ31は空回りする。そして、突出部36が媒体に数回接触して繰り出すことで、媒体を基準面に幅寄せする。一定期間の使用により、突出部36の繰り出しゴム33が摩耗や劣化して摩擦力が低下した場合は、繰り出しゴム33をローラ部32の環状溝35内でずらして、繰り出しゴム33の摩耗等していない部分を、環状溝35の隆起部に位置させて突出部36とする。このメンテナンスを数回繰り返して繰り出しゴム33全体が摩耗等した場合は、繰り出しゴム33を取り換える。この場合は、ローラ部32の環状溝35から繰り出しゴム33を取り外して、新しい繰り出しゴム33を取り付ける。以上により、繰り出しゴム33のうち、突出部36以外の部分を蓋板35Cで覆ったので、図18に示すように、この蓋板35Cの部分で、繰り出しゴム33と媒体20とが接触することがなくなる。これにより、繰り出しローラ31に対する信頼性が向上する。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について説明する。本実施形態は、第1実施形態の繰り出しゴム13をローラ部12から容易に取り外せるように改良した発明である。本実施形態の繰り出しローラ39は、図19に示すように、取り外し用スリット40を設けたものである。取り外し用スリット40は、ローラ部12の側壁に設けられている。具体的には、取り外し用スリット40は、ローラ部12の一方の側壁に設けられたU字状の切り欠きによって構成されている。この取り外し用スリット40は、環状溝15に貫通されて、外部からドライバー41等の棒材を繰り出しゴム13の内側へ挿入して、繰り出しゴム13を取り外すことができるようになっている。他の構成は、第1実施形態と同様である。以上の構成の繰り出しローラ39は、第1実施形態と同様に作用する。さらに、本実施形態では、繰り出しゴム13をローラ部12の環状溝15から取り外すときは、ドライバー41を取り外し用スリット40に挿入する。これにより、ドライバー41の先端部は、繰り出しゴム13の内側へ挿入される。この状態で、繰り出しゴム13を、環状溝15から浮き上がらせて取り外す。これにより、繰り出しゴム13を環状溝15から容易に取り外すことができるようになり、繰り出しゴム13の交換作業性が大幅に向上する。変形例上記各実施形態では、繰り出しローラとして幅寄せローラを例に説明したが、媒体の分離機構や、オートターンページ機構、媒体搬送機構等において、ローラの一部に摩擦係数の異なる部材を組み付けて利用している機構全てに本発明を適用することができる。また、媒体として通帳等を例に説明したが、紙幣等を繰り出す場合にも本発明を適用することができる。また、本発明の繰り出しローラは、その外形を既存の繰り出しローラと同様に形成することが容易にできるため、従来型の繰り出しローラと同様の形状にして、従来型の繰り出しローラの変わりに用いてもよい。このため、本発明の繰り出しローラは、汎用性に優れたローラである。上記第1実施形態では、ローラ部12に1つの繰り出しゴム13を設けた例を説明したが、繰り出しゴム13が複数列ある繰り出しローラにも適用することが可能である。この場合、取り付ける繰り出しゴム13の数と同じ数のローラ部12を一体的に合わせて構成することになる。例えば、繰り出しゴム13を2列にする場合は、2つのローラ部12を一体的に合わせて環状溝15を2列にする。繰り出しゴム13を3列以上にする場合は、3つ以上のローラ部12を一体的に合わせて環状溝15を3列以上にする。これは、第2実施形態においても同様である。第3実施形態においては、環状溝35の内側溝部35Bの開口が互いに外側に向くように、2つのローラ部32を一体的に合わせて環状溝35を2列にする。これにより、上記各実施形態同様の作用、効果を奏することができる。また、上記第1実施形態において、繰り出しゴム13の断面寸法は、繰り出しゴム13が環状溝15に安定して嵌合するように、環状溝15の幅よりも少し大きい程度に設定したが、条件に応じて他の寸法に設定してもよい。例えば、繰り出しゴム13の断面寸法を、環状溝15よりも相当に大きく例えば環状溝15の幅寸法の一割増し又は二割増し程度の断面寸法にして、繰り出しゴム13が環状溝15に確実に嵌合するようにしてもよい。また、繰り出しゴム13の断面寸法を環状溝15よりも小さくして、繰り出しゴム13が環状溝15に緩やかに嵌合して、繰り出しゴム13が環状溝15内でずれやすくしてもよい。これにより、繰り出しゴム13が上記媒体に接触してこの媒体を繰り出す際に、媒体を繰り出すと同時に繰り出しゴム13が環状溝15内で僅かにずれて媒体との接触面がずれ、繰り出しゴム13の偏摩耗を防ぐことができる。これにより、繰り出しゴム13をずらすメンテナンスが不要になってランニングコストを低減できると共に、繰り出しゴム13の寿命を延ばすことができる。また、環状溝15にワンウェイクラッチ機構を組み込んで、繰り出しゴム13を一方へずらしながら上記繰り出しゴム13の偏摩耗を防ぐようにしてもよい。上記第1実施形態では、隆起部16を環状溝15の2箇所の位置に設けたが、必要に応じて1又は複数箇所の位置に設けてもよい。上記第4実施形態では、取り外し用スリット40を第1実施形態のローラ部12に設けたが、他の実施形態のローラ部に設けてもよい。この場合も上記第4実施形態と同様の作用、効果を奏することができる。上記第3実施形態では、第1実施形態と同様の円形のローラ部32に環状溝35を設けたが、第2実施形態と同様の楕円形のローラ部22に環状溝35を設けてもよい。これにより、媒体20がローラ部22に接触するのをより確実に防止することができる。上記第2実施形態では、ローラ部22を楕円形状に形成して、突出部25をローラ部22の長径方向の両端部に設けたが、ローラ部22は、三角形や四角形以上の多角形に形成してもよい。この場合、隆起部16が多角形の各頂点の位置に設けられて、突出部25が、多角形の各頂点にそれぞれ設けられることになる。"