"密閉容器1と、この密閉容器1内に配置された圧縮機構部2と、上記密閉容器1内に配置されると共に上記圧縮機構部2を駆動するモータ3と、上記モータ3を制御する制御装置80,80A,80Bとを備え、上記制御装置80,80A,80Bは、上記モータ3の出力トルクが所要のトルクになるように、上記モータ3を駆動する電流値を制御するトルク制御手段84と、除霜時、上記トルク制御手段84を動作させて、上記モータ3を駆動する除霜時制御手段82とを含むことを特徴とする圧縮機。請求項1に記載の圧縮機において、上記制御装置80A,80Bは、上記モータ3を駆動する電流の位相を最高効率となる最適ポイントからずらす位相ずらし手段81を含み、上記除霜時制御手段82は、除霜時、上記トルク制御手段84を動作させつつ、上記位相ずらし手段81を動作させて、上記モータ3を駆動することを特徴とする圧縮機。請求項1または2に記載の圧縮機において、上記制御装置80Bは、起動時、上記トルク制御手段84を動作させて、上記モータ3を駆動する起動時制御手段85を含むことを特徴とする圧縮機。密閉容器1と、この密閉容器1内に配置された圧縮機構部2と、上記密閉容器1内に配置されると共に上記圧縮機構部2を駆動するモータ3と、上記モータ3を制御する制御装置80Cとを備え、上記制御装置80Cは、上記モータ3の出力トルクが所要のトルクになるように、上記モータ3を駆動する電流値を制御するトルク制御手段84と、起動時、上記トルク制御手段84を動作させて、上記モータ3を駆動する起動時制御手段85とを含むことを特徴とする圧縮機。そこで、この発明の課題は、潤滑油を加熱するための専用の熱源部材を別途設置する必要がなく、熱源部材の取付工数を省くことができると共に、コストの低減を図ることができる圧縮機を提供することにある。上記課題を解決するため、この発明の圧縮機は、密閉容器と、この密閉容器内に配置された圧縮機構部と、上記密閉容器内に配置されると共に上記圧縮機構部を駆動するモータと、上記モータを制御する制御装置とを備え、上記制御装置は、上記モータの出力トルクが所要のトルクになるように、上記モータを駆動する電流値を制御するトルク制御手段と、除霜時、上記トルク制御手段を動作させて、上記モータを駆動する除霜時制御手段とを含むことを特徴としている。この発明の圧縮機によれば、上記制御装置は、モータを駆動する電流値を制御するトルク制御を行うので、モータに過多な電流を負荷する。これによって、モータの発熱量を増やして、密閉容器内の冷媒温度および潤滑油温度を、速やかに上昇できる。この結果、潤滑油への冷媒の溶け込みを抑制し、潤滑油の濃度を高くして、軸焼け等のない信頼性の向上を図ることができる。したがって、上記モータを熱源として利用することで、潤滑油を加熱するための専用の熱源部材を別途設置する必要がなく、熱源部材の取付工数を省くことができると共に、コストの低減を図ることができる。また、上記制御装置は、除霜時、モータを駆動する電流値を制御するトルク制御を行うので、除霜時、潤滑油の冷媒による希釈を防止できる。また、除霜時、冷媒の温度を上昇させることにより、除霜時間を短縮できて、迅速に暖房運転に切り換えることができる。また、一実施形態の圧縮機では、上記制御装置は、上記モータを駆動する電流の位相を最高効率となる最適ポイントからずらす位相ずらし手段を含み、上記除霜時制御手段は、除霜時、上記トルク制御手段を動作させつつ、上記位相ずらし手段を動作させて、上記モータを駆動する。この実施形態の圧縮機によれば、上記制御装置は、除霜時、トルク制御を行いつつ、モータを駆動する電流の位相を最適ポイントからずらす運転を行うので、除霜時、故意にモータ効率が低下する運転を行い、モータの発熱量を増やし、冷媒温度および潤滑油温度を一層迅速に上昇できる。また、一実施形態の圧縮機では、上記制御装置は、起動時、上記トルク制御手段を動作させて、上記モータを駆動する起動時制御手段を含む。この実施形態の圧縮機によれば、上記制御装置は、起動時、トルク制御を行うので、起動時にも、潤滑油の冷媒による希釈を防止できる。また、一実施形態の圧縮機では、密閉容器と、この密閉容器内に配置された圧縮機構部と、上記密閉容器内に配置されると共に上記圧縮機構部を駆動するモータと、上記モータを制御する制御装置とを備え、上記制御装置は、上記モータの出力トルクが所要のトルクになるように、上記モータを駆動する電流値を制御するトルク制御手段と、起動時、上記トルク制御手段を動作させて、上記モータを駆動する起動時制御手段とを含む。この発明の圧縮機によれば、上記制御装置は、モータを駆動する電流値を制御するトルク制御を行うので、モータに過多な電流を負荷する。これによって、モータの発熱量を増やして、密閉容器内の冷媒温度および潤滑油温度を、速やかに上昇できる。この結果、潤滑油への冷媒の溶け込みを抑制し、潤滑油の濃度を高くして、軸焼け等のない信頼性の向上を図ることができる。したがって、上記モータを熱源として利用することで、潤滑油を加熱するための専用の熱源部材を別途設置する必要がなく、熱源部材の取付工数を省くことができると共に、コストの低減を図ることができる。また、上記制御装置は、起動時、モータを駆動する電流値を制御するトルク制御を行うので、起動時、潤滑油の冷媒による希釈を防止できる。この発明の圧縮機によれば、上記制御装置は、除霜時または起動時、モータを駆動する電流値を制御するトルク制御を行うので、熱源部材の取付工数を省くことができると共に、コストの低減を図ることができる。以下、この発明を図示の実施の形態により詳細に説明する。図1は、この発明の圧縮機を用いた空気調和機の簡略構成図を示している。この空気調和機は、圧縮機51と、室外機としての第1熱交換器52と、膨張機構53と、室内機としての第2熱交換器54とを順に環状に接続してなる。圧縮機51と第1熱交換器52との間と、第2熱交換器54と圧縮機51との間とを、四路切換弁55で接続している。上記四路切換弁55の第1位置では、上記第1熱交換器52は、凝縮器として作用し、上記第2熱交換器54は、蒸発器として作用する。つまり、冷媒は、実線の矢印に示すように、圧縮機51、第1熱交換器52、膨張機構53、第2熱交換器54を順に流れ、第2熱交換器54は、冷房運転を行う。上記四路切換弁55の第2位置では、上記第1熱交換器52は、蒸発器として作用し、上記第2熱交換器54は、凝縮器として作用する。つまり、冷媒は、点線の矢印に示すように、圧縮機51、第2熱交換器54、膨張機構53、第1熱交換器52を順に流れ、第2熱交換器54は、暖房運転を行う。図2に示すように、上記圧縮機51は、密閉容器1と、この密閉容器1内に配置された圧縮機構部2と、上記密閉容器1内に配置されると共に圧縮機構部2を駆動するモータ3と、上記モータ3を制御する制御装置80とを備えている。この圧縮機は、ロータリ圧縮機である。上記密閉容器1の下側側方に、吸込管11を接続する一方、密閉容器1の上側に吐出管12を接続している。上記吸込管11から供給される冷媒は、上記圧縮機構部2の吸込側に導かれる。上記モータ3は、上記圧縮機構部2の上側に配置され、上記圧縮機構部2を回転軸4を介して駆動する。上記モータ3は、上記圧縮機構部2から吐出された高圧の冷媒が満たされる上記密閉容器1内の高圧領域に配置されている。上記密閉容器1内の下部には、潤滑油が溜められた油溜まり部10が形成されている。この潤滑油は、油溜まり部10から、上記回転軸4に設けられた図示しない油通路を通って、上記圧縮機構部2や上記モータ3のベアリング等の摺動部に移動して、この摺動部を潤滑する。上記圧縮機構部2は、シリンダ20と、このシリンダ20の上下の開口端のそれぞれに取り付けられた上端部8および下端部9とを備える。上記回転軸4は、上端部8および下端部9を貫通して、シリンダ20の内部に挿入されている。回転軸4は、上端部8の軸受21と下端部9の軸受22とにより、回転自在に支持されている。上記シリンダ20内の回転軸4にクランクピン5が設けられ、このクランクピン5には、ローラ6が嵌合され、ローラ6とシリンダ7との間に形成された圧縮室7により、圧縮を行う。ローラ6は、偏芯した状態で回転し、または、公転運動を行い、圧縮室7の容積を変化させる。図2と図3に示すように、上記モータ3は、ロータ30とステータ40とを有する。ロータ30は、円筒形状であり、上記回転軸4に固定されている。ステータ40は、ロータ30の外周側を囲むように配置されている。つまり、上記モータ3は、インナーロータ型のモータである。上記ロータ30は、ロータコア31と、このロータコア31に軸方向に埋め込まれると共に周方向に配列された複数本実施形態では6つの磁石32とを有する。上記ステータ40は、上記密閉容器1の内面に接触するステータコア41と、このステータコア41に巻回されたコイル42とを有する。上記ステータコア41は、積層された複数の電磁鋼板を含み、円筒部45と、複数本実施形態では9つのティース部46とを有する。上記ティース部46は、円筒部45の内周面から径方向内側に突出すると共に周方向に配列されている。隣り合う上記ティース部46,46の間に、スロット部47が形成されている。上記コイル42は、複数の上記ティース部46に渡って巻かれておらず各ティース部46に巻かれている集中巻きである。上記コイル42に電流を流すことで、電磁力により、上記ロータ30が回転し、ロータ30が回転することで、回転軸4を介して、ローラ6を公転させて、圧縮動作を行う。そして、圧縮機構部2から吐出された冷媒は、一部の潤滑油を含んだ状態で、ロータ30とステータ40の間の空間を通って、吐出管12側へ流れる。吐出管12側へ流れた潤滑油は、ステータ40の外周側の隙間コアカットを通って、油溜まり部10に戻る。上記制御装置80は、トルク制御手段84と、除霜時制御手段82とを含む。上記トルク制御手段84は、上記モータ3の出力トルクが所要のトルクになるように、上記モータ3を駆動する電流値を制御する。上記除霜時制御手段82は、除霜時、上記トルク制御手段84を動作させて、上記モータ3を駆動する。除霜とは、図1に示すように、室内機としての第2熱交換器54の暖房運転において、室外機としての第1熱交換器52に付着する霜を除去することをいう。なお、除霜時制御手段82は、除霜時、四路切換弁55を切り換える制御を行うようにしてもよい。通常運転時、上記トルク制御手段84は動作せず、上記モータ3には、例えば、一定の駆動電流が流れる。上記トルク制御手段84による電流値の制御以下、トルク制御というについて説明する。圧縮機を一定トルクで運転しようとするとトルクの過不足が発生し、トルク変動が生じる。これは、回転軸4は、クランクピン5や圧縮室7内の冷媒の作用により、回転角に応じて、必要なトルクが異なるからである。そこで、モータ3が発するトルクと回転軸4を回すのに必要なトルクを合致させるとつまり、過不足なくすると、圧縮機のトルク変動はなくなる。このような制御を、トルク制御という。具体的に述べると、図4に示すように、回転角に応じて圧縮機のトルクが変動する。そこで、図5に示すように、コイル42に流す電流を、回転角に応じて変化させる。U相の電流を実線のiuで示し、V相の電流を一点鎖線のivで示し、W相の電流を点線のiwで示す。こうすることによって、圧縮機のトルク変動がなくなる。図5に示すU相、V相、W相のトータル電流値実効電流を、以下の[式1]を用いて計算すると、トルク制御を行わないときと比較して、電流値は大きくなる。[式1]例えば、上記[式1]より、トルク制御を行うとき、実効電流は、2.83となり、トルク制御を行わないとき、実効電流は、3.80となる。この結果、トルク制御を行うことによって、トルク制御を行わないときに比べて、電流値は130上昇し、モータ3の発熱量は180上昇する。このように、トルク制御を行うことによって、コイル42に流す電流値を増大でき、モータ3の発熱量つまり、コイル42の発熱量を増大できる。上記構成の圧縮機によれば、上記制御装置80は、除霜時、モータ3にトルク制御を行うので、除霜時に、モータ3に過多な電流を負荷する。これによって、モータ3の発熱量を増やして、密閉容器1内の冷媒温度および潤滑油温度を、速やかに上昇できる。また、冷媒や潤滑油が、ロータ30とステータ40の間の空間を通るため、冷媒や潤滑油が、コイル42に接触し、冷媒や潤滑油の温度を、顕著に上昇できる。この結果、潤滑油への冷媒の溶け込みを抑制し、潤滑油の濃度を高くして、摩擦熱による回転軸4の焼けを防止し、信頼性の向上を図ることができる。したがって、上記モータ3を熱源として利用することで、潤滑油を加熱するための専用の熱源部材を別途設置する必要がなく、熱源部材の取付工数を省くことができると共に、コストの低減を図ることができる。また、暖房運転時には、図1に示す室外機としての第1熱交換器52に霜がついて、室外機の熱交換効率が低下するが、上記制御装置80は、除霜時、モータ3にトルク制御を行うので、除霜時、冷媒の温度を上昇できて、室外機の霜を短時間で除去することができる。これによって、迅速に暖房運転に切り換えることができる。第2の実施形態図6は、この発明の圧縮機の第2の実施形態を示している。上記第1の実施形態と相違する点を説明すると、この第2の実施形態では、制御装置の構成が相違する。図6に示すように、制御装置80Aは、位相ずらし手段81と、除霜時制御手段82と、最適ポイント運転手段83と、トルク制御手段84とを含む。上記位相ずらし手段81は、上記モータ3を駆動する電流の位相を最高効率となる最適ポイントからずらす。最高効率とは、コイル42に流す電流が、最も効率よく、モータ3に必要なトルクを出力するために用いられることをいう。上記トルク制御手段84は、上記第1の実施形態と同様に、上記モータ3の出力トルクが所要のトルクになるように、上記モータ3を駆動する電流値を制御する。上記除霜時制御手段82は、除霜時、上記トルク制御手段84を動作させつつ、上記位相ずらし手段81を動作させて、上記モータ3を駆動する。上記最適ポイント運転手段83は、通常運転時、上記モータ3を駆動する電流の位相を上記最適ポイントとして、モータ3を駆動する。言い換えると、最適ポイント運転手段83は、除霜時、除霜時制御手段82によって、位相ずらし手段81およびトルク制御手段84に基づいた運転に、切り換えられる。図7と図8を用いて、モータ3を駆動する電流位相について説明する。上記モータ3として、リラクタンスDCモータを用いる。図7は、リラクタンスDCモータにおける電気角[deg]とトルク[kgcm]との関係を示すグラフである。電気角とは、ステータ磁極とロータ磁極との相対角度をいい、電流位相を意味する。トルクには、一点鎖線にて示す磁石トルクT1と、点線にて示すリラクタンストルクT2とがあり、このトルクT1、T2を合計したものを実線にて示す総合トルクT0で示す。図8は、リラクタンスDCモータにおける電気角とトルクとの関係を示す平面図である。このモータでは、ロータ30の磁石32の数量は、4個であり、ステータ40のティース部46の数量は、24個である。図7と図8に示すように、電気角が90°または-90°であるとき、磁石トルクT1およびリラクタンストルクT2は、0となる。電気角が45°であるとき、磁石トルクT1およびリラクタンストルクT2は、正方向時計回り方向のトルクとなる。電気角が-45°であるとき、磁石トルクT1は、正方向のトルクとなり、リラクタンストルクT2は、負方向反時計回り方向のトルクとなる。電気角が0°であるとき、磁石トルクT1は、正方向のトルクとなり、リラクタンストルクT2は、0となる。図7に示す電流位相の最適ポイントは、30°~40°である。そして、除霜時、上記制御装置80は、電流位相をこの最適ポイントからずらして、モータ3を駆動することで、トルクを小さくする。つまり、必要なトルクを出すためには、コイル42に一層多くの電流を流さねばならなくなるため、電流値が増える。例えば、図9に示すように、電気角つまり、電流位相を最適ポイント30°~40°から60°~70°へずらすことで、コイル42の電流値が最大で270まで上昇し、モータ3の発熱量つまり、コイル42の発熱量を710まで上昇させることができる。なお、電流位相を70°よりも大きな値にずらすと、トルクが非常に小さくなって、ロータ30が回転しなくなり、または、コイル42に非常に多くの電流を流す必要が生じて、コイル42が焼き切れるおそれがある。したがって、上記制御装置80Aは、除霜時、トルク制御を行いつつ、モータ3を駆動する電流の位相を最適ポイントからずらす運転を行うので、除霜時、故意にモータ効率が低下する運転を行い、モータ3の発熱量を増やし、冷媒温度および潤滑油温度を一層迅速に上昇できる。第3の実施形態図10は、この発明の圧縮機の第3の実施形態を示している。上記第2の実施形態と相違する点を説明すると、この第3の実施形態では、制御装置の構成が相違する。図10に示すように、制御装置80Bは、位相ずらし手段81と、除霜時制御手段82と、最適ポイント運転手段83と、トルク制御手段84と、起動時制御手段85とを含む。上記位相ずらし手段81は、上記第2の実施形態と同様に、上記モータ3を駆動する電流の位相を最高効率となる最適ポイントからずらす。上記トルク制御手段84は、上記第1の実施形態と同様に、上記モータ3の出力トルクが所要のトルクになるように、上記モータ3を駆動する電流値を制御する。上記除霜時制御手段82は、除霜時、上記トルク制御手段84を動作させつつ、上記位相ずらし手段81を動作させて、上記モータ3を駆動する。上記起動時制御手段85は、起動時、上記トルク制御手段84を動作させて、上記モータ3を駆動する。起動時とは、圧縮機の起動時をいい、圧縮機を運転停止状態から運転開始状態に移行するときをいう。上記最適ポイント運転手段83は、通常運転時、上記モータ3を駆動する電流の位相を上記最適ポイントとして、モータ3を駆動する。言い換えると、最適ポイント運転手段83は、除霜時、除霜時制御手段82によって、位相ずらし手段81およびトルク制御手段84に基づいた運転に、切り換えられ、起動時、起動時制御手段85によって、トルク制御手段84に基づいた運転に、切り換えられる。したがって、上記制御装置80Bは、起動時、上記トルク制御手段84を動作させて、モータ3を駆動するので、起動時にも、潤滑油の冷媒による希釈を防止できる。なお、上記起動時制御手段85は、起動時、上記トルク制御手段84を動作させつつ、上記位相ずらし手段81を動作させて、上記モータ3を駆動するようにしてもよい。また、上記位相ずらし手段81および上記最適ポイント運転手段83を省略してもよく、このとき、上記除霜時制御手段82は、除霜時、上記トルク制御手段84を動作させて、上記モータ3を駆動する。第4の実施形態図11は、この発明の圧縮機の第4の実施形態を示している。上記第1の実施形態と相違する点を説明すると、この第4の実施形態では、制御装置の構成が相違する。図11に示すように、制御装置80Cは、トルク制御手段84と、起動時制御手段85とを含む。上記トルク制御手段84は、上記第1の実施形態と同様に、上記モータ3の出力トルクが所要のトルクになるように、上記モータ3を駆動する電流値を制御する。上記起動時制御手段85は、上記第3の実施形態と同様に、起動時、上記トルク制御手段84を動作させて、上記モータ3を駆動する。なお、通常運転時、上記トルク制御手段84は動作せず、上記モータ3には、例えば、一定の駆動電流が流れる。したがって、上記制御装置80Cは、除霜時でなく、起動時に、トルク制御を行うので、起動時、潤滑油の冷媒による希釈を防止できる。なお、上記第2の実施形態の位相ずらし手段81および最適ポイント運転手段83を設けてもよく、このとき、上記起動時制御手段85は、起動時、上記トルク制御手段84を動作させつつ、上記位相ずらし手段81を動作させて、上記モータ3を駆動する。なお、この発明は上述の実施形態に限定されない。例えば、上記第1から上記第4の実施形態のそれぞれの特徴点を様々に組み合わせてもよい。また、上記モータを、冷媒または潤滑油がモータ特に、モータのコイルに接触するように、配置することで、冷媒または潤滑油の温度を上昇させて、潤滑油に寝込んだ冷媒を排出でき、潤滑油の濃度を確保できる。また、上記モータとして、リラクタンスDCモータ以外のDCモータを用いてもよい。また、上記圧縮機構部として、ロータリタイプ以外に、スクロールタイプやレシプロタイプを用いてもよい。また、上記空気調和機として、四路切換弁による逆サイクル運転可能な空気調和機でなくてもよく、順サイクル運転のみの空気調和機であってもよい。"