"筒状の本体部と、該本体部に摺動自在に嵌入する延長部と、前記本体部と該延長部の摺動を規制する固定手段と、を具備し、前記本体部に対する前記延長部の嵌入長さを前記固定手段にて固定し柱全長が設定可能とされ、前記本体部及び前記延長部には、棚板支持具の係止爪を受け入れて、該係止爪を下方へ落とし込んで係止する複数の係止孔が上下方向に等ピッチとなって形成される棚用支柱の構造であって、前記本体部の外径及び内径と略同一な外径及び内径とされ前記係止孔と同形状の補助係止孔を少なくとも1つ有した短尺な筒状に形成される支持筒体を具備し、前記延長部に摺動自在に外嵌されるとともに、前記本体部の嵌入開口部に当接自在とされ、前記補助係止孔が、前記本体部の各係止孔と同ピッチの位置となって配置されることを特徴とする棚用支柱の構造。請求項1記載の棚用支柱の構造であって、前記係止孔は、前記延長部の係止孔が前記本体部の係止孔より少なくとも前記落とし込み量分下方向に長く形成されることを特徴とする棚用支柱の構造。請求項1又は2記載の棚用支柱の構造であって、前記固定手段は、前記延長部の背面に形成される前記係止孔と等ピッチの透孔と、前記本体部の上端部に設けられるロック手段とで構成され、該ロック手段は、前記本体部の背面に固定されるブラケットと、該ブラケットに揺動自在に軸支され、先端を自重により前記延長部の透孔に進入させて前記延長部の下降を規制するロック爪と、からなることを特徴とする棚用支柱の構造。しかしながら、上述した従来の棚用支柱の構造では、支柱本体部に対して延長部を引き出し、所望の長さで支柱として構成された状態で棚板を支持する棚板支持具が取り付けられるが、棚板支持具に形成される係止爪は、通常2つ一組で構成されており、棚用支柱に形成される係止孔の上下に隣接する2つを使用する。本体部及び延長部のそれぞれにおける隣接した2つの係止孔を用いて棚板支持具を取り付ける際、及び、本体部の内側に延長部が位置し重合した位置での隣接した2つの係止孔を用いて棚板支持具を取り付ける際には、いずれも問題が生じることはないが、本体部の上端における延長部が引き出される位置、すなわち本体部と延長部とを跨いだ隣接する2つの係止孔の箇所においては、本体部自体の厚みによって本体部の上端が段部となって位置し、棚板支持具の2つの係止爪がそれぞれ確実に係止できないこととなる。すなわち、上述した従来の棚用支柱において、本体部上端における最上位置の係止孔には係止爪を挿入し棚板支持具を配置させることが可能となったが、棚としての棚板の調整の際に、その上端の段部となる位置のみ棚板支持具を取り付けることができず、その段部に係らない上方又は下方のいずれかに限られてしまい棚調整機能としての自由度が低下する欠点を有している。本発明は上記状況に鑑みてなされたもので、本体部と延長部とで構成され伸縮構造とされた棚用支柱の使用不能となる係止孔を無くし、全長に亘って棚板の配置を可能として棚調整機能の自由度向上を図ることを目的とする。次に、上記の課題を解決するための手段を、実施の形態に対応する図面を参照して説明する。この発明の請求項1記載の棚用支柱15の構造では、筒状の本体部71と、該本体部71に摺動自在に嵌入する延長部73と、前記本体部71と該延長部73の摺動を規制する固定手段77と、を具備し、前記本体部71に対する前記延長部73の嵌入長さを前記固定手段77にて固定し柱全長が設定可能とされ、前記本体部71及び前記延長部73には、棚板支持具25の係止爪31を受け入れて、該係止爪31を下方へ落とし込んで係止する複数の係止孔7575A,75Bが上下方向に等ピッチとなって形成される棚用支柱の構造であって、前記本体部71の外径及び内径と略同一な外径及び内径とされ前記係止孔7575A,75Bと同形状の補助係止孔75Cを少なくとも1つ有した短尺な筒状に形成される支持筒体87を具備し、前記延長部73に摺動自在に外嵌されるとともに、前記本体部71の嵌入開口部に当接自在とされ、前記補助係止孔75Cが、前記本体部71の各係止孔75Aと同ピッチの位置となって配置されることを特徴とする。この棚用支柱の構造では、棚板21の調整の際に、支柱15を構成する本体部71の上端71aと延長部73との境となる位置の段部を跨ぐように棚板支持具25が取り付けられる際に、本体部71に連続するように支持筒体87を配置させ、この支持筒体87に形成される補助係止孔75Cを用いて棚板支持具25の係止爪31を係止させる。これにより、従来のような段部の位置を避けて棚板21を設置する必要がなくなり、棚調整機能としての自由度が向上することとなる。請求項2記載の棚用支柱の構造では、請求項1記載の棚用支柱の構造であって、前記係止孔75は、前記延長部73の係止孔75Bが前記本体部71の係止孔75Aより少なくとも前記落とし込み量分下方向に長く形成されることを特徴とする。この棚用支柱の構造では、本体部71の係止孔75Aと延長部73の係止孔75Bが上端を一致させると、延長部73の係止孔75Bは、下端が本体部71の係止孔75Aの下端よりも落とし込み量分下方に配置され、これにより、本体部71の係止孔75Aに挿入された係止爪31の干渉回避代逃げ代が形成される。請求項3記載の棚用支柱の構造では、請求項1又は2記載の棚用支柱15の構造であって、前記固定手段77は、前記延長部73の背面に形成される前記係止孔75Bと等ピッチの透孔79と、前記本体部71の上端部71aに設けられるロック手段78とで構成され、該ロック手段78は、前記本体部71の背面に固定されるブラケット81と、該ブラケット81に揺動自在に軸支され、先端85aを自重により前記延長部73の透孔79に進入させて前記延長部73の下降を規制するロック爪85と、からなることを特徴とする。この棚用支柱の構造では、延長部73が引き出されると、ロック爪85が透孔79に順次進入し、延長部73の引き出し操作を止め、延長部73より手が放されると延長部73が自重により下降しようとするが、透孔79に進入したロック爪85によって下降が阻止される。本発明によ係る請求項1記載の棚用支柱の構造によれば、棚板の調整の際に、支柱を構成する本体部の上端と延長部との境となる位置の、本体部自体の厚みによって生じてしまう段部を跨ぐように棚板支持具が取り付けられる際に、その段部をなくし本体部を延長形成するように支持筒体を配置することで、支持筒体に形成される補助係止孔を用いて棚板支持具の係止爪が係止されるので、従来のような段部の位置を避けて棚板を設置する必要がなくなり、棚調整機能としての自由度が向上することとなる。このことから、棚用支柱の使用不能となる係止孔が無くなり、支柱全長に亘っていずれの位置においても棚板の配置を可能とし、棚調整機能の自由度が向上することとなる。請求項2記載の棚用支柱の構造によれば、本体部の係止孔と延長部の係止孔が上端を一致させると、延長部の係止孔は、下端が本体部の係止孔の下端よりも落とし込み量分下方に配置され、これにより、本体部の係止孔に挿入された係止爪の干渉回避代逃げ代が形成される。これにより、棚板支持具を挿入して落とし込むことが可能となり、棚板支持具の係止状態が確実なものとなる。請求項3記載の棚用支柱の構造によれば、延長部を本体部に対して引き出せば、透孔に順次ロック爪が進入し、手を離せば、自重により下降しようとする延長部が、透孔に進入したロック爪によって下降阻止される。この結果、延長部が簡便且つ迅速に任意な引き出し長さで固定でき、組立解体の施工性を向上させることが可能となる。図1は本発明に係る棚用支柱の構造が用いられた商品陳列棚の斜視図である。本実施の形態の棚用支柱の構造は、例えば商品陳列棚に好適に用いることができる。商品陳列棚11は、床面に載置されるベース部13と、ベース部13に立設される左右一対の棚用支柱15と、これら支柱15,15間に配設される背面板17と、両支柱15の上端に架設されて配置される標示部19とを具備するとともに、一対の棚用支柱15に棚板21が複数取り付けられる構造となっている。図2は棚用支柱の一部拡大分解斜視図、図3は棚用支柱の本体部と延長部との重なり部をa、該重なり部に支持筒体を配置した状態をbに示した斜視図、図4は棚用支柱の本体部と延長部との重なり部に支持筒体を配置した状態の側断面図、図5は棚用支柱の本体部と延長部との重なり部における棚板支持具の配置位置を示す側断面図である。商品陳列棚11を構成する本実施の形態の左右一対の棚用支柱15は、筒状の本体部71と、この本体部71に摺動自在に嵌入する延長部73と固定手段とで構成されるとともに、支持筒体87を具備する。本体部71と延長部73の長手方向に直交する方向の断面形状は、相似する矩形状に形成されている。係止孔75は、本体部71と延長部73の正面に形成され、棚板21を取り付けるための棚板支持具25の係止爪31が挿入され取り付けられる。係止孔75は、本体部71に形成される本体部係止孔75Aと、延長部73に形成される延長部係止孔75Bとから構成される。各係止孔75A,75Bは、縦長な略矩形状に形成され、長手方向となる上下方向に等ピッチとなって複数形成される。本体部71と延長部73は、本体部係止孔75Aと延長部係止孔75Bが略一致するようにして固定手段77で摺動が規制される。より正確には摺動が規制された状態で、本体部係止孔75Aと延長部係止孔75Bは、孔上縁が一致するようにそれぞれが形成される。この状態で棚板支持具25の係止爪31は、係止孔75A,75Bに係止可能となる。なお、本実施の形態では、図2,3に示すように、本体部71の上端71aにおいては、各係止孔75Aの形成ピッチを合せた切欠部75Aaが形成されている。本実施の形態では、固定手段77は、ロック手段78と透孔79とで構成される。棚用支柱15の本体部背面には延長部73の下降を規制するロック手段78が設けられている。延長部73の背面には係止孔75Bと等ピッチの透孔79が形成されている。ロック手段78は、本体部71の上端部背面に固定されるブラケット81と、ブラケット81に固定される横軸83と、横軸83に基端を回動自在に支持し先端85aを自重により透孔79に進入させて延長部73の下降を規制するロック爪85とを備えている。ブラケット81は、コ字状金具からなり、側板に横軸83であるネジ等を貫通してロック爪85を揺動自在に支持する。基端が横軸83に支持されたロック爪85は、重心が先端85a側となり、その結果、先端85aを延長部73の背面側へ倒すモーメントを生じさせる。先端85aに対し、透孔79が相対移動されて一致すれば、先端85aは透孔79内に落下して進入する。したがって、延長部73が引き出されると、ロック爪85が透孔79に順次進入し、手が放されると延長部73が自重により下降しようとするが、透孔79に進入したロック爪85によって下降が阻止される。ロック手段78は、ロック爪85が、本体部係止孔75Aと延長部係止孔75Bを等ピッチで配置する位置に、延長部73を本体部71に対し下降規制する。すなわち、ロック爪85が透孔79にロックした状態で、本体部71と延長部73は、係止孔75A,75Bが等ピッチで接続される。ロック爪85が任意の透孔79に進入しても、本体部71と延長部73の係止孔75A,75Bを常に等ピッチで連続させることができる。ロック手段78は、本体部71の上端71aに配設されることが好ましい。ロック手段78が本体部71の上下方向中途部分に設けられる場合に比べ、延長部73の引き出し可能な長さを長くできる。換言すれば、延長部73を最大限の引き出し状態でロックすることができる。なお、ロック手段78には、ロック爪85を透孔79に進入させる方向に付勢する付勢手段を、ロック爪85とブラケット81に亘って設けてもよい。この他、付勢手段は、横軸83に外挿され、一端をロック爪85、他端をブラケット81に支持させたツル巻きバネであってもよい。これにより、自重に加え、付勢手段により強制的にロック爪85を透孔79へ進入衝接させることができ、ロック爪85の進入不良、すなわち、ロック不良をなくし、迅速且つ信頼性の高いロック動作が可能となる。また、進入時、クリック音を生じさせ、快適な操作感が得られるようにもなる。支持筒体87は、本体部71と略同一な外径及び内径、すなわち本体部71の外形状及び中空形状の角筒形状とされ、延長部73に外嵌した状態とされて、本体部71の上端に当接可能に、且つ延長部73に対して摺動自在となって取り付けられている。この支持筒体87は、本体部71の係止孔75Aと同ピッチの補助係止孔75Cを正面に備えている。好ましくは、この補助係止孔75Cは、長手方向の中央位置に貫通孔として形成するとともに、上下端部には係止孔75Cの略半部となる切欠部76A,76Bを形成している。下部切欠部76Bは本体部上端71aの切欠部75Aaとで係止孔75Aと同等の大きさとなる。また裏面には延長部73に対してビス止めを可能とする貫通孔89を長手方向の略中央に備え、この貫通孔89の上下に切欠溝88A,88Bが形成されている。この支持筒体87は、棚用支柱15を本体部71に対して延長部73の摺動で所望の長さとした際に、本体部71の上端71aにおいて、この本体部71と延長部73との境に生じる段差部分に対応させる。すなわち、本体部71自体の厚みによる延長部73との段差を無くす。これにより、この段差位置に棚板21を配置する場合、棚板支持具25の上下の係止爪31がそれぞれ係止孔7575A,75Bに進入し係止状態となるものの、その段差によって棚板支持具25が不安定となることを、延長部73に外嵌する支持筒体87にて係止孔75Aと75Cを用い、その段差が解消される。図3b及び図4に示すように、本体部71の上端に当接状態で支持筒体87を位置させることで、棚板支持具25の上下各係止爪31が垂直配置となって係止孔75C、及び切欠部75Aaと下部切欠部76Bとによる孔部分に進入し係止状態となる。なお、図5a,bに示すように、段差となる位置ではない位置に棚板支持具25を棚用支柱15へ取り付ける場合には、棚板支持具25と干渉しない位置に延長部73に対し支持筒体87をスライドさせビス止めなどして退避させるか、或いは延長部73から抜き去ることとしてもよい。図6は棚板支持具の斜視図をaに、棚板支持具の側面図をbに示した図、図7は棚用支柱に棚板支持具と棚板を取り付けた状態を示す側断面図、図8は棚板の分解斜視図、図9は棚板本体の平面図、図10は図9におけるA-A線断面図をaに、B-B線断面図をbに示した図、図11は棚板本体の下面側一部拡大斜視図である。本実施の形態の棚用支柱を具備する商品陳列棚を構成する棚板の構造は、棚板本体23と棚板支持具25とで大略構成される。棚板支持具25は、水平方向に長尺な短冊板状の腕部27と、この腕部27の基端部29に設けられ棚用支柱15の各係止孔75A,75B,75Cに係止する上下一対の係止爪31とを備える。本実施の形態では一対の係止爪31を備えるが、棚板支持具25は、1つの係止爪31のみを備えるもの、或いは3つ以上など複数備えるものであってもよい。係止爪31には、基端部29との境に、下から上へ切り込まれた落とし込み溝33が設けられている。なお、本実施の形態では、腕部27の基端部29が、上方向に延出し、腕部27とともに略L字状に形成され、基端部29の上半部に係止爪31が形成され、下半部を支持部35としており、この支持部35は、係止爪31が係止される棚用支柱15の係止孔の下方に位置する係止孔を覆う位置とされ、腕部27を支える。また、この棚板支持具25には、左右一対の状態で、これら左右一対の棚板支持具25間に架け渡されるフレーム37が固設される。フレーム37は、前後で対となり互いに平行とされ、両端が左右の棚板支持具25の対向内面に溶接などの手段で固定され、すなわち左右の棚板支持具25の各腕部27と前後のフレーム37で矩形な枠組み構造とされる。本実施の形態では、これら前後のフレーム37は断面矩形とされる真直な角パイプよりなる。棚板本体23は、左右に長尺な矩形板状に形成されており、本実施の形態では、水平な板部41を上下からの抜型で形成する射出成形による樹脂成形品とされ、例えば透明なポリスチレンなどよりなる。棚板本体23の水平な板部41は長手方向両端を左右端部とし、両端部には垂直な側板43が形成される。また板部41の前端縁は、後述するカバー部材等を取り付ける基板45や嵌合凹溝47を有した取付板が形成される。板部41の後端縁には、左右両側板に連結されて構成される略逆L字状の背板51が形成される。これら側板43、取付板49、背板51によって、板部41の上面41aは略箱状となる。また板部41の下面41bには、板部41の長手方向に沿うリブ53が複数突設されており、これらリブ53によって凹溝55が構成される。本実施の形態では前端縁寄りに6個、後端縁寄りに6個のリブ53が形成されており、前後それぞれで2つ1組として3対づつとされ、これら対となるリブ53で凹溝55を構成し、すなわち板部下面41bに前後に位置して各3つ計6個の凹溝55を構成するようになっている。なお、各凹溝55は左右の側板43間に位置しており、また、溝底部が板部下面41bとならないように、各凹溝55の長手方向に直交し、各凹溝55の内側に位置して短尺な当接リブ57を設けている。なお、6個の凹溝55は、板部41の前後で3組となるように設定されており、すなわち、前側42Aの3つの凹溝55の最も手前と、後側42Bの3つの凹溝55の最も手前の各凹溝55の距離を、前述した棚板支持具25の前後のフレーム37間の間隔と同等に設定し、同様に板部下面41bの前端縁側42A,後端縁側42Bの各凹溝55が対となり、棚板支持具25の前後のフレーム37,37が収まる前後一対の凹溝55が3つ隣接した構成となって、3対の収容凹溝となっている。また、各凹溝55には、爪部59が設けられている。本実施の形態での爪部59は、凹溝55の長手方向に所定の間隔をおいて3か所設けられており、凹溝55を構成する一対のリブ53の一方側に、リブ53とは別体に形成される板片61よりなり、この板片61の先端縁に鉤状となって形成されている。爪部59は、その先端が凹溝55の内側に向いて突出するように形成されており、板片61自体の弾性で形状維持となる構成とされる。本実施の形態では、爪部59が凹溝55の内方向に突出する形状であることで、射出成形を可能とするために、型抜穴63を有する構成とされている。図10bに示すように、棚板本体23の板部41には、爪部59を形成する位置の板面に貫通した型抜穴63を有しており、射出成型時に成形型が抜ける形状とされ、すなわち、棚板本体23の製造を容易なものとしている。なお、本実施の形態では、凹溝55を構成する各リブ53の長手方向両端と側板43との間に、側板43に沿う細溝が形成される。この細溝は、棚板支持具25の腕部27が嵌入可能となっており、棚板本体23を棚板支持具25に載置する際に、側板43の内側面に沿って棚板支持具25が位置するようになっている。さらに、本実施の形態の陳列棚11としては、図8に示すように、棚板本体23の前縁部分に取り付けられる装飾部91を具備している。棚板本体23の基板45前面に固定される略C字状の保持具93を一対備え、これら保持具93に取り付けられる照明体95を備える。また、この照明体95を覆い、プライスカードなどを収容可能な湾曲面を有するカバー部材等を備えており、棚板本体23の前端縁42A部分を装飾するようになっている。また、図8に示す99は、棚板本体23毎の照明95への電源供給を行うための電源部である。なお、図示はしないが、棚板本体23には、上述した型抜穴63を覆う底板や、棚板本体23の上面41aに立設される仕切板や区分け箱などが取り付けられ、商品の陳列を行うための各種付属品が別途用意される。このように構成された棚板21の構造では、ベース部13に立設される左右一対の棚用支柱15を、本体部71に対して延長部73を摺動させ、所望の高さに伸縮長を変え、ロック爪85の係止で陳列棚の高さを設定した後、棚用支柱15の正面の係止孔75A,75Bに係止爪31が挿入されて棚板支持具25が取り付けられる。棚板支持具25は、前後のフレーム37で連結された左右一対とされており、棚用支柱15に対して前後にフレーム37が位置する。そして、棚板支持具25に棚板本体23が載置される。棚板本体23は、前後で対となる凹溝55に、それぞれフレーム37が収容されるように載置される。各フレーム37は凹溝55内に収容される際に、各爪部59を押し退けるが、収容後は板片61の弾性力で形状復帰し、鉤状先端縁にて開口幅が狭められることで脱離が防止される。またこの爪部59による係止時の衝撃音で装着を認識可能となる。また、棚板本体23の棚用支柱15からの出寸法を変えて載置する場合には、前後の凹溝55の組み合わせを変えて載置、すなわち、図7に示すように、前後のフレーム37に対して凹溝55対を変えて、この凹溝55内にフレーム37を収容するように載置させる。したがって、この実施の形態による棚用支柱の構造によれば、棚板21の調整の際に、支柱15を構成する本体部71の上端71aと延長部73との境となる位置の段部を跨ぐように棚板支持具25が取り付けられる際に、その段部を覆って本体部71を延長形成するように支持筒体87を配置することで、支持筒体87に形成される補助係止孔75Cを用いて棚板支持具25の係止爪31が係止されるので、従来のような段部の位置を避けて棚板21を設置する必要がなくなり、棚調整機能としての自由度が向上することとなる。このことから、棚用支柱15の使用不能となる係止孔75A,75Bが無くなり、支柱全長に亘って棚板21の配置を可能として棚調整機能の自由度向上となる。また、上記棚板の構造によれば、棚用支柱15の係止孔75に係止爪31を挿入し係止させて一対の棚板支持具25を取り付け、これら左右の棚板支持具25間に前後一対となって構成されるフレーム37に対して棚板本体23を載置させることで商品陳列棚11の棚21を構成させるが、棚板本体23の下面41bに形成される前後で対となる凹溝55に、フレーム37を収容させることで取り付けられることとなる。そして、棚板本体23の下面41bに複数対となって凹溝55が前後に隣接して設けられていることで、それら凹溝55対の位置でフレーム37への載置位置を変更可能となり、すなわち棚板支持具25を介し棚用支柱15からの出寸法を調整可能となる。これにより、商品陳列棚11として、陳列される商品の形状等に応じて棚板21の設置状態を選択できることとなる。さらに、凹溝55に対するフレーム37の収容状態が、弾性を備えた板片61の爪部59で保持状態であることで、フレーム37に対する棚板本体23の取り付けが確実になり、且つフレーム37に対して棚板本体23が容易に脱落することがなく、さらには、フレーム37からの取り外しも容易であることでその出寸法の再設定を行うことも可能となる。"