"軸線方向に延在する中心電極と、該中心電極を保持する円筒状の絶縁碍子と、先端部に接地電極を備えた円筒状の主体金具とを具備したスパークプラグであって、前記絶縁碍子の外周面に嵌合されるとともに、前記主体金具と固定される環状部材を具備し、当該環状部材を介して前記主体金具に前記絶縁碍子が保持されていることを特徴とするスパークプラグ。請求項1記載のスパークプラグにおいて、前記環状部材は、前記主体金具と溶接にて固定された溶接部と、前記絶縁碍子が圧入されることによって嵌合される圧入保持部とを具備し、前記溶接部と前記圧入保持部とは、軸線方向に離間して設けられていることを特徴とするスパークプラグ。請求項1記載のスパークプラグにおいて、前記環状部材は、前記主体金具と溶接にて固定された溶接部と、前記絶縁碍子が圧入されることによって嵌合される圧入保持部とを具備し、前記溶接部は、前記圧入保持部の軸線方向端部に位置するように設けられていることを特徴とするスパークプラグ。請求項2又は3記載のスパークプラグにおいて、前記環状部材のビッカース硬度が、180~500の範囲内とれていることを特徴とするスパークプラグ。請求項1~4いずれか1項記載のスパークプラグにおいて、前記環状部材の軸線方向後端部が径方向内側に突出する突出部を具備していることを特徴とするスパークプラグ。請求項5記載のスパークプラグにおいて、前記突出部の突出長さが0.1mm~1mmの範囲であることを特徴とするスパークプラグ。請求項1~6いずれか1項記載のスパークプラグにおいて、前記環状部材の前記絶縁碍子が圧入されることによって嵌合される圧入保持部の軸方向長さAと、当該圧入保持部の径方向の厚さBとの比A/Bが1以上とされていることを特徴とするスパークプラグ。請求項1~7いずれか1項記載のスパークプラグにおいて、前記環状部材は、第1の環状部と、この第1の環状部よりも内径及び外径の大きな第2の環状部が連結された形状を有し、前記第1の環状部は前記絶縁碍子の外周面に嵌合され、前記第2の環状部が前記主体金具に固定されていることを特徴とするスパークプラグ。請求項1~8いずれか1項記載のスパークプラグにおいて、前記環状部材が、直径10.5mm以下の前記絶縁碍子の部分に嵌合されていることを特徴とするスパークプラグ。請求項1~9いずれか1項記載のスパークプラグにおいて、前記環状部材と前記絶縁碍子の熱膨張率の差、及び前記環状部材と前記主体金具の熱膨張率の差が8ppm/°C以下であることを特徴とするスパークプラグ。上記の従来技術のうち、主体金具と絶縁碍子とを加締めによって固定したスパークプラグでは、十分な固着強度を確保することができ、信頼性も高いが、小径化することが困難である。また、焼き嵌め等によって主体金具と絶縁碍子とを固定したスパークプラグでは、小径化することは可能であるが、主体金具の内径等の高い寸法精度が要求されるため加工精度を高度に維持する必要があり、かつ、その材質も限定される。このため結合部分の十分な信頼性を確保することが困難であり、未だ実用化されるには至っていない。本発明は、上記課題を解決するためになされたものである。本発明は、従来に比べて小径化を図ることができるとともに、結合部分の十分な信頼性を容易に確保することのできるスパークプラグを提供することを目的とする。本発明のスパークプラグは、軸線方向に延在する中心電極と、該中心電極を保持する円筒状の絶縁碍子と、先端部に接地電極を備えた円筒状の主体金具とを具備したスパークプラグであって、前記絶縁碍子の外周面に嵌合されるとともに、前記主体金具と固定される環状部材を具備し、当該環状部材を介して前記主体金具に前記絶縁碍子が保持されていることを特徴とする。本発明のスパークプラグにおいては、絶縁碍子の外周面に嵌合されるとともに、主体金具と溶接等によって固定される環状部材を具備し、当該環状部材を介して主体金具に絶縁碍子が保持されている。これによって、従来のように主体金具の加締め部を係合させるための大径の鍔状の部位を絶縁碍子に設ける必要がなく、絶縁碍子がこのような大径部を有しないためスパークプラグの最大径が従来に比べて小さくなる。また、高度な精度が要求されるとともに、その材質が限定される絶縁碍子との嵌合部分を、環状部材に設けている。このため、主体金具については、材質の限定や高度な精度が要求されず、従来と同様に製造することができる。そして、主体金具に比べて小型で構造も単純な環状部材を、所定の材料を用いて精度良く製造すれば良いので、結合部分の十分な信頼性を容易に確保することができる。本発明のスパークプラグにおいて、環状部材が、溶接部において主体金具と固定されている場合、この溶接部と、絶縁碍子が圧入されることによって嵌合される圧入保持部とを、軸線方向に離間して設ける構成とするか、溶接部を、圧入保持部の軸線方向端部に位置するように設けることが好ましい。これによって、溶接による熱によって圧入保持部に焼きが入って硬くなってしまうことを防止することができる。また、環状部材は、ビッカース硬度が、180~500の範囲内とすることが好ましい。この範囲よりビッカース硬度が低いと、十分な嵌合強度が得られず絶縁碍子が抜けてしまう場合がある。一方、この範囲よりビッカース硬度が高いと、絶縁碍子を圧入した際に環状部材に割れが生じる場合がある。また、環状部材には、その軸線方向後端部が径方向内側に突出する突出部を設けることが好ましい。このような突出部を設けることによって、仮に圧入保持部が緩んだ場合においても、絶縁碍子が主体金具から完全に抜けてしまうような事態が発生することを防止できる。この突出部の突出長さは、0.1mm~1mmの範囲とすることが好ましい。突出長さが0.1mm未満の場合、絶縁碍子の抜け防止の効果が不十分となる。一方、突出長さを1mmより大きくすると、スパークプラグ全体が大径化し、小径化の要求を満たすことができなくなる。また、環状部材の前記絶縁碍子が圧入されることによって嵌合される圧入保持部の軸方向長さAと、当該圧入保持部の径方向の厚さBとの比A/Bが1以上とすることが好ましい。この比が1未満になると、絶縁碍子に応力が集中し、絶縁碍子に割れ等が生じる可能性が大きくなる。環状部材の具体的な構造としては、第1の環状部と、この第1の環状部よりも内径及び外径の大きな第2の環状部が連結された形状を有し、前記第1の環状部は前記絶縁碍子の外周面に嵌合され、前記第2の環状部が前記主体金具に固定されている構造とすることができる。このような構造を採用することによって、絶縁碍子に対する嵌合部と、主体金具との溶接部等とを軸線方向に離間させることができ、前記したように溶接時に嵌合部に焼きが入ることを防止できる。また、環状部材の構造が単純なためその製造も容易となる。環状部材に圧入される絶縁碍子は、直径10.5mm以下とすることが好ましい。このように、小径の絶縁碍子を用いることによって、スパークプラグ全体の径を小径化することができる。また、環状部材と絶縁碍子の熱膨張率の差、及び環状部材と主体金具の熱膨張率の差は、8ppm/°C以下とすることが好ましい。熱膨張率の差が8ppm/°Cより大きくなると、温度の変動によって圧入保持部における気密性が損なわれる可能性が生じるが、熱膨張率の差を8ppm/°C以下とすることによって、気密性が損なわれることを防止することができる。本発明のスパークプラグによれば、従来に比べて小径化を図ることができるとともに、結合部分の十分な信頼性を容易に確保することのできるスパークプラグを提供することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明の実施形態に係るスパークプラグ100の絶縁碍子を主体金具へ組み付ける前の状態を示しており、図2には、組み付け後の要部を拡大して示すものである。図1に示すように、スパークプラグ100は、略円筒状の主体金具1と、先端部が突出するようにその主体金具1内に嵌め込まれる略円筒状の絶縁碍子2を備えている。絶縁碍子2内の中心部分にはその軸方向に沿って中心電極3が配置されており、中心電極3の先端部は絶縁碍子2の先端面から突出した状態となっている。主体金具1の先端側には、接地電極10が設けられている。この接地電極10は、一端が主体金具1に結合され、他端側は、主体金具1と絶縁碍子2とを組み立てた後にL字状に折り曲げられ、これによって、接地電極10と中心電極3の間に所定間隔の火花放電ギャップが形成された状態で、中心電極3の先端部と対向するように配置される。なお、図1は、接地電極10をL字状に折り曲げる前の状態を示している。絶縁碍子2は、例えばアルミナ等のセラミック焼結体により略円筒状に構成され、その内部には自身の軸方向に沿って中心電極3を挿通させるための貫通孔を有している。そして、貫通孔の一方の端部側に端子金具4が挿入固定され、同じく他方の端部側に中心電極3が挿入固定されている。また、該貫通孔内において端子金具4と中心電極3との間に抵抗体11が配置されている。この抵抗体11の両端部は、導電性ガラスシール層を介して中心電極3と端子金具4とにそれぞれ電気的に接続されている。主体金具1は、炭素鋼やステンレス鋼等の金属、例えば、S35C、S45C、SUS430、SUS630等により円筒状に形成されており、スパークプラグ100のハウジングを構成するとともに、その先端側図中下側の外周面には、スパークプラグ100を図示しないエンジンのプラグ取付孔に取り付けるためのねじ部7が形成されている。このねじ部7より後端側の外周部には、スパークプラグ100をエンジンのプラグ取付孔に取り付ける際に、スパナやレンチ等の工具を係合させる工具係合部8が設けられている。上記の主体金具1と、絶縁碍子2との間には、例えば、上記した主体金具1と同様な金属、S35C、S45C、SUS430、SUS630等により環状に形成された環状部材9が配置される。この環状部材9は、図2にも示すとおり、後端側図中上側に配置された第1の環状部95と、この第1の環状部95より先端側図中下側に配置され、第1の環状部95よりも内径及び外径の大きな第2の環状部96が、それぞれの環状部95,96よりも細い連結部により連結された形状を有している。そして、第1の環状部95は、圧入保持部90に絶縁碍子2が圧入されることによって、絶縁碍子2と固定されており、第2の環状部96は、溶接部91において主体金具1に溶接されて固定されている。なお、主体金具1、絶縁碍子2、環状部材9は、環状部材9に絶縁碍子2を圧入した後、主体金具1内に絶縁碍子2及び環状部材9を挿入して、環状部材9と主体金具1とを溶接する方法か、または、環状部材9を主体金具1に溶接した後、環状部材9に絶縁碍子2を圧入する方法のいずれかによって組み立てられる。また、環状部材9と主体金具1との固定は、溶接による接合に限定されるものではなく、接着やろう付け、圧入等によるものでも良い。一方、絶縁碍子2は、先端側から順に小径部21、中径部22、大径部23とされている。そして、大径部23の中径部22側端部には、所定角度のテーパーが形成され、環状部材9に圧入するための圧入導入部24とされている。この圧入導入部24のテーパー角度は、1~5度程度とすることが好ましく、2~4度程度とすることがさらに好ましい。この絶縁碍子2としては、環状部材9に圧入される大径部23の直径が10.5mm以下のものを使用することが好ましい。このように、小径の絶縁碍子2を用いることによって、スパークプラグ100全体の径を小径化することができる。上記のように、本実施形態では、環状部材9に、絶縁碍子2を圧入して嵌合保持する構成となっているので、従来のように主体金具の加締め部を係合させるための大径の鍔状の部位を絶縁碍子2に設ける必要がなく、スパークプラグ100の最大径を小さくすることができる。これによって、エンジンに設けるスパークプラグ100用のプラグ取付孔の径を小さくすることができ、エンジン設計における自由度を高めることができる。また、高度な精度が要求されるとともに、その材質が限定される絶縁碍子2との圧入保持部90を、環状部材9に設けているので、主体金具1については、材質の限定や高度な精度が要求されず、従来と同様に製造することができる。そして、主体金具1に比べて小型で構造も単純な環状部材9を、所定の材料を用いて精度良く製造すれば良いので、圧入部分の十分な信頼性を容易に確保することができる。また、環状部材9を工具係合部8よりも後端側に設けることにより、工具係合部8に工具を係合させてスパークプラグ100をエンジンに締め付けた際などに、環状部材9にねじれトルクや軸力が加わることを防止でき、環状部材9における結合部分嵌合保持の信頼性を向上させることができる。すなわち、スパークプラグ100のエンジンへの取り付け、取り外しを繰り返して何度も行ったとしても、環状部材9にねじれトルクや軸力が加わらないので、絶縁碍子2との結合状態に緩み等が生じることがない。また、主体金具1の後端側で絶縁碍子2を支持することにより、絶縁碍子2が振動した際の振動周波数を高めることができ、耐振動性を向上させることができる。更に、環状部材9を後端側に設けることで絶縁碍子2の大径部23側で嵌合することができる。大径部23は他の部位に比べて厚肉に構成することができ、絶縁碍子2の破壊荷重が小/中径部と比べて高く、そのため嵌合力を強めに設計しても、絶縁碍子2が破壊、損傷することを防ぐことができる。また、エンジンで使用したときに、比較的低温となるため気密漏れ等の不具合が生じにくい。上記のように、環状部材9が、溶接部91によって主体金具1と固定されている場合、この溶接部91と、絶縁碍子2が圧入された圧入保持部90とを、軸線方向に離間して設ける構成とするか、溶接部91を、圧入保持部90の軸線方向端部に位置するように設けることが好ましい。これによって、溶接による熱によって圧入保持部90に焼きが入って硬くなってしまうことを防止することができる。また、環状部材9は、ビッカース硬度が、180~500の範囲内とすることが好ましい。これは、実際にビッカース硬度の異なる複数種の環状部材9を製作して実際に絶縁碍子2を圧入する試験を行った結果による。この試験の結果、上記の範囲よりビッカース硬度が低い場合、例えばビッカース硬度が100の場合、十分な嵌合強度が得られず絶縁碍子2が抜けてしまう場合があった。一方、この範囲よりビッカース硬度が高い場合、例えばビッカース硬度が550の場合、絶縁碍子2を圧入した際に環状部材9に割れが生じる場合があった。これに対して、ビッカース硬度が180,200,500の場合は、抜けや割れが生じることなく良好な結果が得られた。この結果を表1に示す。また、図2に示す環状部材9の絶縁碍子2が圧入された圧入保持部90の軸方向長さAと、径方向の厚さBとの比A/Bは、1以上とすることが好ましい。この比が1未満になると、絶縁碍子2に応力が集中し、絶縁碍子2に割れ等が生じる可能性が大きくなる。また、環状部材9と絶縁碍子2の熱膨張率の差、及び環状部材9と主体金具1の熱膨張率の差は、8ppm/°C以下とすることが好ましい。熱膨張率の差が8ppm/°Cより大きくなると、温度の変動によって圧入保持部90における気密性が損なわれる可能性が生じるが、熱膨張率の差を8ppm/°C以下とすることによって、気密性が損なわれることを防止することができる。絶縁碍子2がアルミナの場合、熱膨張率は7.8ppm/°Cである。この場合、環状部材9としては、例えば、炭素鋼12ppm/°C、SUS30415ppm/°C、インバー4ppm/°Cを用いることができる。また、環状部材9に、上記炭素鋼、SUS304を用いた場合は、主体金具1に、これらのいずれも用いることができる。一方、環状部材9にインバーを使用した場合、主体金具1にインバーを使用することができるが、炭素鋼、SUS304を用いることはできない。また、本実施形態のスパークプラグでは、嵌合部分の信頼性を高める、すなわち抜け荷重を高くする必要があるが、この抜け荷重を高くすればするほど、圧入荷重も高くなってしまう。このようなときには、圧入時に潤滑材を使用することで嵌合部の信頼性を高く保ったまま、圧入荷重を少なくすることができる。この場合、圧入後に熱処理を行うことで抜け荷重が増大する。これは、熱処理によって潤滑材が分解され潤滑効果がなくなるためと、嵌合部の接触状態が熱処理前では点接触の状態にあるが、点接触部には局所的に高面圧が掛かっており、この状態に熱を与えることで環状部材が軟化、そして塑性変形することで接触状態が点から面接触へと変化し、嵌合部の真の接触面積が増大するための2つの効果によると考えられる。このような潤滑材としては、例えばパスキンM30商品名、セロゾール商品名等を使用することができる。熱処理は、例えば温度300°Cで15分程度行うことが好ましい。このような圧入後の熱処理を行わなかった場合、圧入荷重と抜け荷重は略同一となる。ところが、上記のような熱処理を行うことにより、圧入荷重に比べて抜け荷重を大きくすることができる。さらに、環状部材9は、圧入保持部90と絶縁碍子2の外側との間で、必要とされる気密性が確保できるようになっている。このように、スパークプラグ100では、圧入保持部90において気密性を確保するようになっているので、従来のように気密性を確保するためのシールとなるタルク粉末等を充填する必要がなく、このため構造を簡易化することができる。図3は、他の実施形態のスパークプラグ101の要部構成を示すものである。このスパークプラグ101では、絶縁碍子2に、先端側が小径となる段部25が形成されており、環状部材901は、この段部25にその頂部が係止されるように配置され、一方主体金具1の頂部は、内側に向けて加締められた加締め部12とされている。このような構成とすれば、仮に圧入保持部90が緩んだり、溶接部91の溶接具合が不良となった場合においても、絶縁碍子2が主体金具1から完全に抜けてしまうような事態が発生することを防止できる。図4は、他の実施形態のスパークプラグ102の要部構成を示すものである。このスパークプラグ102では、絶縁碍子2の後端側に小径部26が形成されており、環状部材902の頂部には、径方向内側に突出する突出部92が設けられている。このような突出部92を設けることによって、仮に圧入保持部90が緩んだ場合においても、絶縁碍子2が主体金具1から完全に抜けてしまうような事態が発生することを防止できる。この突出部92の突出長さは、0.1mm~1mmの範囲とすることが好ましい。突出長さが0.1mm未満の場合、絶縁碍子2の抜け防止の効果が不十分となる。一方、突出長さを1mmより大きくすると、スパークプラグ102全体が大径化し、小径化の要求を満たすことができなくなる。図5は、他の実施形態のスパークプラグ103要部構成を示すものである。このスパークプラグ103では、環状部材903の圧入保持部90よりも先端側で、主体金具1の工具係合部8より先端側に溶接部91が設けられている。このように、溶接部91の位置は、工具係合部8より後端側に限られるものではない。さらに、図6~8に示す他の実施形態のスパークプラグ104~106のように、環状部材904~906の形状は、どのようにしても良い。但しこの場合においても、溶接部91と、圧入保持部90とを、軸線方向に離間して設ける構成とするか、溶接部91を、圧入保持部90の軸線方向端部に位置するように設けることが好ましい。これによって、溶接により圧入保持部90に焼きが入って硬くなってしまうことを防止することができる。以上において、本発明を実施形態に即して説明したが、本発明は上記実施形態等に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で、適宜変更して適用できることは言うまでもない。例えば、本実施形態に記載したL字形状の接地電極10の他、複数の接地電極を組み合わせたもの、さらには一般に沿面放電タイプと呼ばれるもののひとつである主体金具の先端部が火花放電電極を兼ねるタイプであってもよい。"