"二極母線電源コネクタ10であって、それらの間に二極翼を受け入れるように構成されたスロット38を形成するように構成された対向要素であって、前記スロット38が母線から対向要素の先端部50まで延在する前記対向要素を含み、前記対向要素は各々が、前記対向要素から前記スロット38内に延在する第1接点と、前記対向要素から前記スロット38内に延在し、前記第1接点よりもスロット38母線端部から遠くに配置される第2接点とを含み、前記二極翼が前記スロット38に完全に挿入されると、前記第1接点は、スロット38先端部よりも前記スロット38母線端部により近接した前記スロット38内の位置で各翼素と嵌合する、二極母線電源コネクタ10。前記第1接点は、前記二極翼が挿入されると、前記第1接点が各翼素チップで各翼素と接触するように構成される、請求項1に記載の二極母線電源コネクタ10。前記第1接点は弾力性がある、請求項1に記載の二極母線電源コネクタ10。前記第1接点は複数の接点を含む、請求項1に記載の二極母線電源コネクタ10。前記対向要素は、前記第1接点及び第1接点部品母線部からなる第1接点部品と、前記第2接点からなる第2対向要素部品とを含み、前記第1接点部品母線部は、各母線と第2対向要素部品フランジ端部の間に配置される、請求項1に記載の二極母線電源コネクタ10。二極電気コネクタ10であって、二重並列母線電源の各母線のための少なくとも1つの導電素子であって、第1接点を含み、二極翼が二極電気コネクタ10に完全に挿入されると、前記第1接点が第1要素の第1接点経路66を介して各母線を各翼素に電気的に接続する、前記少なくとも1つの導電素子を含み、各極の前記第1要素の第1接点26経路は、断面64を有する領域をそれらの間に含むループ70を形成し、二極電気コネクタ10のインダクタンスは、前記断面64の寸法によって影響され、前記断面64は、二極電気コネクタ10のインダクタンスを7ナノヘンリー未満に保つために前記第1接点経路によって構成される、二極電気コネクタ10。前記断面64は、第1要素の第1接点26経路の間の距離40を十分に削減することによって構成される、請求項6に記載の二極電気コネクタ10。前記導電素子は第2接点を含み、前記二極翼が二極電気コネクタ10に挿入されると、前記第2接点が、前記第1要素の第1接点経路66よりも前記母線からより遠くの第2翼極接触点で第2要素の第1接点経路68を介して各母線を各翼素に電気的に接続する、請求項6に記載の二極電気コネクタ10。前記二極翼が挿入されると、前記第1接点26は各翼素チップと接触する、請求項6に記載の二極電気コネクタ10。前記導電素子は、前記第1接点からなる第1導電素子部品と、第2導線素子部品とを含み、前記第1導線素子部品は、各母線と、第2導電素子部品フランジ端部の間に配置される、請求項6に記載の二極電気コネクタ10。電気回路によって伝送された電力の性質は、絶え間なく変化している。例えば、交換回路において、電圧が変化する速度は、新規のより高度な高スイッチング速度半導体の出現によって常に増加している。これは、新規の半導体技術及び電子回路において高出力密度を得る必要性がもたらした結果である。その結果、誘導損失が電圧変化の速度に比例し、回路の形状に関連するので、誘導損失を最小限にするために電気コネクタの形状により一層の注意を払わなければならない。従って、当該技術には改良の余地が残っている。一実施形態は、それらの間に二極翼を受け入れるように構成されたスロットを形成するように構成された対向要素を含む二極母線電源コネクタを対象としている。スロットは、母線から対向要素の先端部まで延在する。対向要素は各々が、対向要素からスロット内に延在する第1接点と、対向要素からスロット内に延在し、第1接点よりもスロット母線端部から遠くに配置される第2接点とを含む。二極翼がスロットに完全に挿入されると、第1接点は、スロット先端部よりもスロット母線端部により近接したスロット内の位置で各翼素と嵌合する。別の実施形態は、二極電気コネクタを対象としており、二極電気コネクタは、二重並列母線電力変換装置の各母線のための少なくとも1つの導電素子であって、第1接点を含み、二極翼が二極電気コネクタに挿入されると、第1接点が第1要素の第1接点経路を介して各母線を各翼素に電気的に接続する少なくとも1つの導電素子を含む。各極の第1要素の第1接点経路は、断面を有する領域をそれらの間に含むループを形成し、二極電気コネクタのインダクタンスは、断面の寸法の影響を受け、断面は、二極電気コネクタのインダクタンスを7ナノヘンリー未満に保つために第1接点経路によって構成される。本発明は、図面を考慮して以下の記載において説明される。新規の半導体技術は、従来技術で見られたよりもより高速のスイッチングを提供することができる。特に、電圧が第1電圧から第2電圧に変化する場合、変化が瞬間的であれば理想的である。この信号プロファイルを、y軸が電圧、x軸が時間のグラフで表した場合、電圧を表す線は、電圧が変化する時に垂直になるのが理想的である。しかしながら、この線、即ち信号エッジは垂直ではなく、歴史的にこれがスイッチング技術の結果であった。しかし、シリコンカーバイドを用いたスイッチング技術の出現によって、例えば、スイッチング装置は非常に高速な遷移が可能になり、即ち、信号エッジ傾斜が著しく急勾配になる。しかし、新規のスイッチング技術を、電気コネクタを含む従来の回路ハードウェアで使用した場合、比較的高速なエッジの予想される効率の増加は、その潜在性を実現していなかった。初期の研究により、高速なエッジによって実現された効率向上は、同じ高速なエッジを伴う従来の回路ハードウェアにおける損失の増加によって相殺されていたことがわかった。更なる研究によって、タイコエルコンTyco/Elcon社のクラウンクリップCrownClipコネクタのみならず、アンダーソンパワープロダクツAndersonPowerProducts社のパワークリップPowerClipコネクタ等の、特定の普及している従来コネクタが特定の形状を備えていることがわかった。特定の理論に束縛されることなく、この形状は、電気コネクタの全インダクタンスへの寄与の観点からループが最良だと考えられるが、高速なエッジスイッチングの変化を妨げるため回路内の電気損失を起こす。形状のインダクタンスは、比較的遅いエッジスイッチングであっても存在するが、遷移が低速のため損失はごくわずかであった。しかし、エッジ速度が増加するにつれて、損失はもはやわずかではなくなる。確認されている形状は、巻き針金を想像すればよい従来の意味でのループ状であるため、形状を誘導するインダクタンスの同定が本質的に重要なステップであった。加えて、高速なエッジの出現によって、スイッチング周波数自体も同様に増加させることができる。例えば、比較的低速なエッジ技術では10kHzの周波数が可能であった。しかしながら、スイッチング装置は、その技術が第1及び第2電圧の間の遷移時間エッジが比較的長かったので、制限要因であった。しかし、新規のスイッチング技術の出現によって、スイッチング装置がもはや制限要因ではなくなったが、上記の通り、ハードウェアが制限要因となった。しかし、高スイッチング速度に対する要求が残っているため、従来の形状と革新的な新規の設計の認識によって、スイッチング速度を500kHz超まで増加させることができ、得られた形状を、見かけは単純だが技術の進歩に重要なものにするであろう。電気回路、即ち信号経路内のループから得られるインダクタンスは、様々な既知の方程式によってモデル化することができるが、一般に、ループを削減又は排除したい場合、ループ即ち、断面を形成する導体に囲まれる領域の断面を減少させることができる。その結果、発明者は、以前の設計のコネクタに存在した電流流路形状を大幅に変更し、領域を最小化することによって、導体に囲まれる領域の断面がループを形成する電源コネクタを考案した。彼らは、母線の近くの位置に電気的接点を追加することによってこれを行なった。接点の意味は、その位置が、ループを生じる、新規に同定されたインダクタンスに囲まれる領域の断面を減少させるために特に選択されることだと考えられている。後述するコネクタは、各々が信号回路の一部である並列母線と、後述のコネクタ内のスロットに挿入される翼との間の電気的接続を行なうのに適している。従って、本明細書において使用されるように、二極コネクタは、信号回路の少なくとも2つの母線と、その回路から外れることになっている部品との間の電気通信を確立するために使用されるコネクタであり、回路は、第1母線、該部品、及び第2母線からなる。図面を参照すると、図1は、二極母線電源コネクタコネクタ10の側面図を示す。コネクタは、2つの対向要素、第1要素14及び第2要素16を保持するためのハウジング12を有する。一実施形態において、これらは、第1要素フランジ端部22及び第2要素フランジ端部24を介して、回路の1つの極としての機能を果たす第1母線18と、回路の第2の極としての機能を果たす第2母線20とにそれぞれ電気的に接続される。しかし、この電気接続は、当業者には既知の任意の方法で行なってもよい。第1要素14は第1要素第1接点26を含み、第2要素16は第2要素第1接点28を含む。一実施形態において、第1要素第1接点26は、第1要素第1接触板30を介して第1母線18と電気通信し、第2極の第1接点は、第2要素第1接触板32を介して第2母線20と電気通信している。しかし、ここでも、第1接点と母線の間の電気通信は、当業者には既知の任意の方法で行なってもよい。一実施形態において、第1要素第1接点26及び第2要素第1接点28は弾力性があり、互いに対向している。第1要素14は第1要素第2接点34を含み、第2要素16は第2要素第2接点36を含む。これらの第2接点は弾力性があり、互いに対向している。実施形態における任意の接点は更に複数の接点、或いは接触線又は面を含んでもよく、それらが接触する予定の任意の表面の幅全体に延在してもよい。第1要素14と第2要素16の間に、スロット38が形成されていることがわかる。一実施形態において、第1接点26,28での第1要素14と第2要素16の間の距離40は、第2接点34,36での第1要素14と第2要素16の間の距離42よりも大きいこともわかる。スロット38は、第1母線表面46及び第2母線表面48から第1要素14及び第2要素16の先端部50までの距離であるスロット長44を有する。図2に示す二極翼52は、スロット38に挿入される。二極翼52は、絶縁体58によって隔てられた第1翼素54及び第2翼素56を含む。第1翼素54は第1翼素チップ60を含み、第2翼素56は第2翼素チップ62を含み、これは二極翼の一部であり、まずスロット38に挿入され、完全に挿入されると、第1母線18及び第2母線20に最も接近して静止する。図3は、コネクタ10に挿入された二極翼52を示す。一実施形態において、第1要素第1接点26は第1翼素チップ60で第1翼素54と接触し、第2要素第1接点28は第2翼素チップ62で第2翼素56と接触することがわかる。第1要素第2接点34は母線から離れた位置で第1翼素54と接触し、同様に第2要素第2接点36は母線から離れた位置で第2翼素56と接触する。第1要素第1接点26及び第2要素第1接点28の拡大図である図4でわかるように、第1要素の第1接点経路66及び第2要素の第1接点経路68によって部分的に囲まれた領域の断面64がある。更に、そこで第1母線18と接触する第1要素第1接点28から、第1要素第1接点26を通って、第1要素第1接点26が第1翼素54と接触する場所までの経路である第1要素の第1接点経路66が見られる。同様に、第2要素の第1接点経路68は、そこで第2母線20と接触する第2要素第1接点28から、第2要素第1接点28を通って、第2要素第1接点28が第2翼素56と接触する場所までの経路である。従って、図5でわかるように、確認されている形状のループ70は、第1母線18から、第1要素第1接点26を通って、第1翼素54を上り、第2翼素56を下へと戻り、第2要素第1接点28を通って、第2母線20まで電流路をたどる。図6は、図4の第1接点ループ70の形状の概略図であり、断面64及び第2断面72を示す。第2断面72は、非常に小さいが、第1翼素54と第2翼素56の間に領域が存在するので、概念を例証するために示されている。しかし、第2断面72は、断面64と比較して小さく、コネクタのインダクタンスへの寄与は比較的ごくわずかである。更に、第1翼素54及び第2翼素56の電気絶縁を保つための電力需要のために、この領域を排除することは比較的困難である。その結果、注目を受けている断面64は、第1要素の第1接点経路66及び第2要素の第1接点経路68に囲まれる領域の断面として説明することができる。図6に示す実施形態において、断面64は、第1要素の第1接点経路66及び第2要素の第1接点経路68ができるだけ短く、更に近づいているので、できるだけ小さくなるように既に構成されている。これらの要因のどちらかを使用して断面を十分に減少させることができ、本実施形態では最大の利益のために両方が使用されている。比較的高速なエッジ信号が最小の制限インダクタンスでコネクタ内を伝播することができるようにするのは、最も極小化した断面64を有するこの構成である。図6との比較のために、図7では、第1要素第1接点26及び第2要素第1接点28が存在しない場合に電流がそれに沿って移動することになる第2接点ループ74が示されている。その場合、第1翼素54及び第2翼素56との電気通信は、それぞれ第1要素第2接点34及び第2要素第2接点36を介することで、第2接点ループ74が生じることになる。図6と比較して図7に示すように、この第2接点ループ74、即ちこの形状に囲まれる断面76は非常に大きく、従って、図5の形状と比較して非常に大きなインダクタンスを有することになる。発明者は、図7と同様の接点経路を有するコネクタは7ナノヘンリー以上のインダクタンスを有することを発見した。彼らは、図5と同様の形状を有するコネクタは7ナノヘンリー未満のインダクタンスを有することも発見した。例えば図5に示すような特定の実施形態において、これらのコネクタは1~1.5ナノヘンリーのインダクタンスを有する。電流路に囲まれる領域の断面をその他の構成のものよりも減少させることは、インダクタンスの削減に相当するため、断面の減少は改良点である。従って、図1に開示した形状は、従来技術で使用されたその他の形状を上回る重要な改良点であることがわかった。図8に示す別の実施形態において、コネクタ10は、第1要素78及び第2要素80を有する。各々は、同じく、第1要素第1接点82及び第2要素第1接点84をそれぞれ有する。本実施形態において電流がたどるループ86は、その他のループと同様となる。図9に示すように、その形状に囲まれる断面88は、図5の実施形態に示すものよりも若干大きいが、図7に示すものよりも依然として小さいため、その他の構成を凌ぐ利点がやはり実現される。様々なその他の構成も、それらの構成がその他の構成のものよりも電流路に囲まれる領域の断面を減少させる限り、本開示の技術的範囲内に含まれると考えられる。更に、一部の電流がコネクタの第2接点を流れるため、全ての電流が改良した形状に従うわけではないが、十分な量の電流が上記の改良が実現された改良型電流路をたどることになることに注意されたい。その他にも、例えば、電流容量を最大にするために、翼を安定させたり、接触面積を増加させたりするなど、第2接点の存在を考慮する必要があり、従って、それらは必ずしも全ての実施形態から排除されるわけではない。反対に、それらが必要でない実施形態においては存在しなくてもよい。本発明の様々な実施形態を本明細書において図示及び説明してきたが、このような実施形態がほんの一例として提供されていることは明らかであろう。本明細書において本発明から逸脱することなく多くの変形、変更及び置換をなすことができる。従って、本発明は添付の特許請求の範囲の技術的思想及び技術的範囲によってのみ限定されるものである。"