電力が給電される給電側コイルと、前記給電側コイルに対して中心軸方向に対向するように離間して配置されると当該給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力が伝送される複数の受電側コイルと、を備え、前記複数の受電側コイルが、同一平面上に互いに離間して配置されていることを特徴とする給電システム。前記給電側コイルの径が、前記受電側コイルの径よりも大きく設けられていることを特徴とする請求項1に記載の給電システム。そこで、本発明は、給電側コイルと受電側コイルとの中心軸のずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部から受電部へ高効率で電力を供給することができる給電システムを提供することを課題とする。上述した課題を解決するための請求項1記載の発明は、電力が給電される給電側コイルと、前記給電側コイルに対して中心軸方向に対向するように離間して配置されると当該給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力が伝送される複数の受電側コイルと、を備え、前記複数の受電側コイルが、同一平面上に互いに離間して配置されていることを特徴とする給電システムに存する。請求項2記載の発明は、前記給電側コイルの径が、前記受電側コイルの径よりも大きく設けられていることを特徴とする請求項1に記載の給電システムに存する。以上説明したように請求項1記載の発明によれば、受電側コイルを複数設けて、同一平面上に互いに離間して配置することにより、給電側コイルと受電側コイルとの中心軸のずれにより、複数の受電側コイルのいくつかに伝送される電力が減っても複数の受電側コイルの残りに伝送される電力が増えるため、中心軸のずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部から受電部へ高効率で電力を供給することができる。請求項2記載の発明によれば、給電側コイルの径を、受電側コイルの径よりも大きく設けることにより、より一層、給電側コイルと受電側コイルとの中心軸のずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部から受電部へ高効率で電力を供給することができる。以下、本発明の給電システムを図1~図3に基づいて説明する。図1は、本発明の給電システムの一実施形態を示す図である。図2A及びBは、図1に示す給電システムの構成を示す斜視図及び側面図である。図3は、図1に示す給電システムの構成を示す上面図である。同図に示すように、給電システム1は、道路2上などに設けられた給電手段としての給電部3と、自動車4の腹部分などに設けられた受電手段としての受電部5と、を備えている。上記給電部3は、図1~図3に示すように、電力が供給される給電側ループアンテナ6と、給電側ループアンテナ6に対して中心軸方向に対向するように離間して配置され当該給電側ループアンテナ6に電磁結合された給電側ヘリカルコイル7=給電側コイルと、が設けられている。この給電側ループアンテナ6は、円形のループ状に設けられていて、その中心軸C1が道路2から自動車4の腹部分に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。上述した給電側ループアンテナ6には、図示しない交流電源から交流電力が供給されている。上記給電側ヘリカルコイル7は、例えば巻線を給電側ループアンテナ6の径よりも大きな径の円形のヘリカル螺旋状に巻いて構成されている。また、上記給電側ヘリカルコイル7は、上記給電側ループアンテナ6の自動車4側に、給電側ループアンテナ6と同軸上に配置されている。本実施形態では、給電側ループアンテナ6は、給電側ヘリカルコイル7の最も自動車4から離れた側の巻線と同一平面上に配置されている。これにより、給電側ループアンテナ6と給電側ヘリカルコイル7とは、互いに電磁結合できる範囲内、即ち、給電側ループアンテナ6に交流電力が供給され、交流電流が流れると給電側ヘリカルコイル7に電磁誘導が発生するような範囲内で、互いに離間して設けられている。上記受電部5は、給電側ヘリカルコイル7に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置されると電磁共鳴する2つの受電側ヘリカルコイル8a、8bと、この受電側ヘリカルコイル8a、8bそれぞれに対してその中心軸方向に対向するように配置され当該受電側ヘリカルコイル8a、8bに電磁結合された2つの受電側ループアンテナ9a、9bと、が設けられている。上記受電側ループアンテナ9a、9bには、図示しない車載バッテリなどの負荷が接続されている。この負荷には、各受電側ループアンテナ9a、9bに供給される電力の総和が供給される。また、受電側ループアンテナ9a、9bは、円形のループ状に設けられていて、その中心軸C21、C22が自動車4の腹部分から道路2に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。また、上記受電側ループアンテナ9a、9bは、互いに同一に設けられていて、上述した給電側ループアンテナ6の径よりも小さな径に設けられている。上記受電側ヘリカルコイル8a、8bは、互いに同一に設けられていて、巻線を上記給電側ヘリカルコイル7の径よりも小さく、上記受電側ループアンテナ9a、9bの径よりも大きな径の円形のヘリカル状に巻いて構成されている。即ち、給電側ヘリカルコイル7の径は、受電側ヘリカルコイル8a、8bの径よりも大きくなるように設けられている。上記受電側ヘリカルコイル8a、8bは各々、上述した受電側ループアンテナ9a、9bの道路2側に、受電側ループアンテナ9a、9bと同軸上に配置されている。本実施形態では、受電側ループアンテナ9a、9bは、受電側ヘリカルコイル8a、8bの最も道路2から離れた側の巻線と同一平面上に配置されている。これにより、受電側ループアンテナ9aと受電側ヘリカルコイル8a、受電側ループアンテナ9bと受電側ヘリカルコイル8bは、互いに電磁結合する範囲内、即ち、受電側ヘリカルコイル8a、8bに交流電流が流れると受電側ループアンテナ9a、9bに誘導電流が発生する範囲内に、互いに離間して設けられている。また、上述した受電側ヘリカルコイル8a、8bは、同一平面上に互いに離間して設けられている。上述した給電システム1によれば、自動車4が給電部3に近づいて給電側ヘリカルコイル7と受電側ヘリカルコイル8a、8bとが中心軸方向に互いに間隔を空けて対向したときに、給電側ヘリカルコイル7と受電側ヘリカルコイル8a、8bとが電磁共鳴して給電部3から受電部5に非接触で電力を供給できる。詳しく説明すると、上記給電側ループアンテナ6に交流電流が供給されると、その電力が電磁誘導により給電側ヘリカルコイル7に送られる。即ち、給電側ヘリカルコイル7には、給電側ループアンテナ6を介して電力が供給される。給電側ヘリカルコイル7に電力が送られると、その電力が磁界の共鳴によって受電側ヘリカルコイル8a、8bにワイヤレスで送られる。さらに、受電側ヘリカルコイル8a、8bに電力が送られると、その電力が電磁誘導によって受電側ループアンテナ9a、9bに送られ、この受電側ループアンテナ9a、9bに接続された負荷に供給される。上述した給電システム1によれば、受電側ヘリカルコイル8a、8b及び受電側ループアンテナ9a、9bを複数設けることにより、給電側ヘリカルコイル7の中心軸C1と受電側ヘリカルコイル8a、8bとの中心軸C21及びC22のずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部3から受電部5へ高効率で電力を供給することができる。次に、本発明者らは、図10に示す給電システム1である従来品Bにおいて、上述した中心軸C1、C2のずれxを0mm~3Dmmの範囲で変化させたときの給電側ヘリカルコイル7から受電側ヘリカルコイル8への伝送効率S21をシミュレーションすると共に、図1~図3に示す給電システム1である本発明品において、上述した中心軸C1と中心軸C21及びC22とのずれxを0mm~3Dmmの範囲で変化させたときの給電側ヘリカルコイル7から受電側ヘリカルコイル8aへの伝送効率S21、給電側ヘリカルコイル7から受電側ヘリカルコイル8bへの伝送効率S31、給電側ヘリカルコイル7から受電側ヘリカルコイル8a、8bへの伝送効率の総和S21S31をシミュレーションして、本実施形態の効果を確認した。結果を図4に示す。なお、上記本発明品においてずれxとは、図5に示すように、2つの中心軸C21及びC22の中心と中心軸C1とのずれを示す。また、給電側ヘリカルコイル7は、従来品Bも本発明品も同一であり、径R21=4Dmmとしている。受電側ヘリカルコイル8、8a、8bは、互いに同一であり、径R22=Dmmとしている。また、本発明品においては、中心軸C21及びC22間の距離dを2Dmmに固定している。図4に示すように、図中の点線で示す従来品Bの伝送効率S21に比べて実線で示す本発明品の伝送効率S21S31は、ずれxに起因する伝送効率の低下が抑制されていることが分かった。詳しく説明すると、従来品Bはずれxが1.33Dmm以内では高い伝送効率S21を保つことができるが、ずれxが1.33Dmm以上になると伝送効率S21が急激に低下する。これに対して、本発明品は高い伝送効率S21S31を保てるずれxの範囲を上記1.33Dmm内から2.33Dmm内に拡大することができる。また、図4から明らかなように、ずれxが0mmの場合は、給電側ヘリカルコイル7から放射されるエネルギーは、2つの受電側ヘリカルコイル8a、8bに均等に伝送されるが、ずれxの増加に伴い受電側ヘリカルコイル8aへの伝送量が増えて、受電側ヘリカルコイル8bへの伝送量が減ることが見て取れる。なお、受電ヘリカルコイル8aの伝送効率S21と受電ヘリカルコイル8bの伝送効率S31との合成方法に関しては、電力を直流として取り出したい場合には、これら受電側ループアンテナ9a、9bに伝送された交流電力を直流に変換するAC/DC変換器をさらに設け、このAC/DC変換器により変換した直流同士を合成するのが簡易で現実的な方法となる。一方、受電側ループアンテナ9a、9bに伝送された交流電力同士を合成すると、2つの交流電力の位相差によって互いに電力を弱め合いロスが生じる恐れがある。しかしながら、交流電力の波長がずれxに比べて極めて大きく、位相差によるロスが問題とならない範囲であれば、受電側ループアンテナ9a、9bに伝送された交流電力同士を合成してもよい。本実施形態では、交流電力の周波数をf0MHzに固定している。f0はおよそ10MHzなので、波長は約30mmとなり、Dmmのずれxによる位相差は殆んど問題にならない程度のロスとなる。また、本発明者は、図1~図3に示す本発明品の給電システム1において、ずれx=0mmに固定し、2つの受電側ヘリカルコイル8a、8b間の距離dを3.33Dmmとしたときの給電側ループアンテナ6に供給する交流の周波数に対する伝送効率S21、S31、給電側ヘリカルコイル7と受電側ヘリカルコイル8との間の伝送効率S32をシミュレーションした。結果を図6Aに示す。また、本発明者は、ずれx=0mmに固定し、2つの受電側ヘリカルコイル8a、8b間の距離dを2Dmmとしたときの給電側ループアンテナ6に供給する交流の周波数に対する伝送効率S21、S31、受電側ヘリカルコイル8a、8b間の伝送効率S32をシミュレーションした。結果を、図6Bに示す。同図に示すように、2つの受電側ヘリカルコイル8a、8b間の距離dが短くなると、2つの受電側ヘリカルコイル8a、8b同士の相互干渉、即ち伝送効率S32が大きくなり、伝送効率S32が最大となる周波数が上昇する。このため、2つの受電側ヘリカルコイル8a、8b間の距離dは固定しておく必要がある。上述した実施形態によれば、受電側ヘリカルコイル8a、8bを複数設け、同一平面上に互いに離間して配置することにより、給電側ヘリカルコイル7と受電側ヘリカルコイル8a、8bとの中心軸C1及びC21、C22のずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部3から受電部5へ高効率で電力を供給することができる。また、上述した実施形態によれば、給電ヘリカルコイル7の径R21を、受電側ヘリカルコイル8a、8bの径R22よりも大きく設けることにより、より一層、給電側ヘリカルコイル7と受電側ヘリカルコイル8a、8bとの中心軸C1及びC21、C22のずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部3から受電部5へ高効率で電力を供給することができる。なお、上述した実施形態では、受電側ループアンテナ9a、9b、受電側ヘリカルコイル8a、8bをそれぞれ2つ設けていたが、本発明はこれに限ったものではない。受電側ループアンテナ、受電側ヘリカルコイルとしては、複数あればよく、例えば3つ以上あってもよい。また、上述した実施形態によれば、給電ヘリカルコイル7の径R21を、受電側ヘリカルコイル8a、8bの径R22よりも大きく設けていたが、本発明はこれに限ったものではない。本発明は、ずれxにより受電側ヘリカルコイル8a、8bの一方に伝送される電力が減っても他方に伝送される電力が増えればよく、例えば、給電ヘリカルコイル7の径R21を、受電側ヘリカルコイル8a、8bの径R22と同じに設けても良い。また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。