"光感受性の非ステロイド系消炎鎮痛剤と、該消炎鎮痛剤の光毒性および光アレルギーの両方を抑制するUVA遮断剤とを含有する外用経皮製剤。非ステロイド系消炎鎮痛剤が、ケトプロフェン、チアプロフェン酸、スプロフェン、トルメチン、カルプロフェン、ベノキサプロフェン、ピロキシカム、ベンジダミン、ナプロキセン、ジクロフェナク、イブプロフェン、ジフルニサール、アザプロパゾン、およびそれらの薬学的に許容し得る塩からなる群から選択される、請求項1に記載の外用経皮製剤。UVA遮断剤が無機系UVA遮断剤および/または有機系UVA遮断剤である、請求項1または2に記載の外用経皮製剤。無機系UVA遮断剤が酸化亜鉛である、請求項3に記載の外用経皮製剤。有機系UVA遮断剤が、ジベンゾイルメタン誘導体、ベンゾフェノン誘導体、ケイ皮酸誘導体、カンファー誘導体、ベンゾトリアゾール誘導体、アミノ酸系化合物、ベンゾイルピナコロン誘導体からなる群から選択される、請求項3に記載の外用経皮製剤。有機系UVA遮断剤が、4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタン、2-4-ジエチルアミノ-2-ヒドロキシベンゾイル安息香酸n-ヘキシルエステル、4-ヒドロキシ-3-メトキシケイ皮酸、4-ヒドロキシ-3-メトキシケイ皮酸の分枝鎖状アルキルエステル、テレフタリリデン-3,3’-ジカンファー-10,10’-ジスルホン酸、2--4-メチル-6-[2-メチル-3-[1,3,3,3-テトラメチル-1-[トリメチルシリルオキシ]ジシロキサニール]プロピル]フェノール、ジメトキシベンジリデンジオキソイミダゾリジンプロピオン酸2-ヘキシルエステル、1-3,4-ジメトキシフェニル-4,4-ジメチル-1,3-ペンタンジオンからなる群から選択される、請求項5に記載の外用経皮製剤。本発明は、光感受性の非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤において、光線過敏症をより確実に防止することを目的とする。本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意検討を行う中で、薬剤性の光線過敏症には、薬剤が日光照射を受けた際に発生した活性酸素が組織細胞に傷害をもたらす、非免疫学的機序により生ずる光毒性と、日光への曝露によりハプテン化した薬剤が、免疫学的機序を介し組織細胞に障害をもたらす光アレルギーとがあり、前者は、個体の素因とは無関係に、十分な紫外線照射を受ければ誰にでも発症する可能性があるのに対し、後者は、ハプテン化した薬剤にアレルギー性に感作された一部の個体のみに発症し、症状は薬剤の用量や日光照射量とは無関係に発現するものであるから、光線過敏症を確実に防止するにはこの両方の機序を抑制する必要があることに着目した。かかる着眼点を基にさらに研究を進めた結果、紫外線のうち、とくに長波長紫外線UVA:波長320~400nmを遮断するUVA遮断剤を製剤に配合することにより、薬剤性の光線過敏症の原因と考えられる光毒性と光アレルギーの両方を抑制することが可能であることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は、光感受性の非ステロイド系消炎鎮痛剤と、該消炎鎮痛剤の光毒性および光アレルギーの両方を抑制するUVA遮断剤とを含有する、外用経皮製剤に関する。また本発明は、非ステロイド系消炎鎮痛剤が、ケトプロフェン、チアプロフェン酸、スプロフェン、トルメチン、カルプロフェン、ベノキサプロフェン、ピロキシカム、ベンジダミン、ナプロキセン、ジクロフェナク、イブプロフェン、ジフルニサール、アザプロパゾン、およびそれらの薬学的に許容し得る塩からなる群から選択される、前記外用経皮製剤に関する。本発明はさらに、UVA遮断剤が無機系UVA遮断剤および/または有機系UVA遮断剤である、前記外用経皮製剤に関する。本発明はまた、無機系UVA遮断剤が酸化亜鉛である、前記外用経皮製剤に関する。さらに本発明は、有機系UVA遮断剤が、ジベンゾイルメタン誘導体、ベンゾフェノン誘導体、ケイ皮酸誘導体、カンファー誘導体、ベンゾトリアゾール誘導体、アミノ酸系化合物、ベンゾイルピナコロン誘導体からなる群から選択される、前記外用経皮製剤に関する。本発明は、さらにまた、有機系UVA遮断剤が、4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタン、2-4-ジエチルアミノ-2-ヒドロキシベンゾイル安息香酸n-ヘキシルエステル、4-ヒドロキシ-3-メトキシケイ皮酸、4-ヒドロキシ-3-メトキシケイ皮酸の分枝鎖状アルキルエステル、テレフタリリデン-3,3’-ジカンファー-10,10’-ジスルホン酸、2--4-メチル-6-[2-メチル-3-[1,3,3,3-テトラメチル-1-[トリメチルシリルオキシ]ジシロキサニール]プロピル]フェノール、ジメトキシベンジリデンジオキソイミダゾリジンプロピオン酸2-ヘキシルエステル、1-3,4-ジメトキシフェニル-4,4-ジメチル-1,3-ペンタンジオンからなる群から選択される、前記外用経皮製剤にも関する。本発明の外用経皮製剤においては、光感受性の非ステロイド系消炎鎮痛剤による光線過敏症の発現が顕著に抑制される。すなわち、本発明では、UVAを吸収あるいは散乱等により遮断するUVA遮断剤により、光線過敏症の原因とされる、光感受性薬剤からの活性酸素や生体蛋白と反応し悪影響をもたらすフリーラジカルの発生、並びに該薬剤のハプテン化が効果的に抑制される。これまで、紫外線吸収剤を配合した外用剤は知られていたが特許文献1、3~6参照、そのいずれにおいても、光毒性および光アレルギーの両方を抑制したという報告はなく、かかる効果を有する非ステロイド系消炎鎮痛剤の外用経皮製剤は、本発明において初めて実現されたものである。UVA遮断剤と非ステロイド系消炎鎮痛剤とを含有する本発明の外用経皮製剤は、光毒性あるいは光アレルギーに起因する接触皮膚炎光線過敏症等の皮膚疾患の発現を十分に防止しつつ消炎鎮痛効果を奏することができるものであり、安全性が極めて高い医薬品としての応用が期待されるものである。以下、本発明の外用経皮製剤の好適な実施について詳細に説明する。本発明の外用経皮製剤は、光感受性の非ステロイド系消炎鎮痛剤と、UVA遮断剤とを含有することを特徴とするものである。本発明の外用経皮製剤に用いられるUVA遮断剤は、無機系UVA遮断剤、または、ジベンゾイルメタン誘導体、ベンゾフェノン誘導体、ケイ皮酸誘導体、カンファー誘導体、ベンゾトリアゾール誘導体、アミノ酸系化合物、ベンゾイルピナコロン誘導体等の有機系UVA遮断剤であってもよい。本発明の外用経皮製剤において、無機系UVA遮断剤としては、酸化亜鉛、ジベンゾイルメタン誘導体としては、4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタン、ベンゾフェノン誘導体としては、2-4-ジエチルアミノ-2-ヒドロキシベンゾイル安息香酸n-ヘキシルエステル、ケイ皮酸誘導体およびそのエステルとしては、4-ヒドロキシ-3-メトキシケイ皮酸、4-ヒドロキシ-3-メトキシケイ皮酸イソステアリル等の4-ヒドロキシ-3-メトキシケイ皮酸の分枝鎖状アルキルエステル、カンファー誘導体としては、テレフタリリデン-3,3’-ジカンファー-10,10’-ジスルホン酸、ベンゾトリアゾール誘導体としては、2--4-メチル-6-[2-メチル-3-[1,3,3,3-テトラメチル-1-[トリメチルシリルオキシ]ジシロキサニール]プロピル]フェノール、アミノ酸系化合物としては、ジメトキシベンジリデンジオキソイミダゾリジンプロピオン酸2-ヘキシルエステル、ベンゾイルピナコロン誘導体としては、1-3,4-ジメトキシフェニル-4,4-ジメチル-1,3-ペンタンジオンが、それぞれ好ましい。本発明の外用経皮製剤において、特に好ましいUVA遮断剤は4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタンである。本発明の外用経皮製剤における上記UVA遮断剤の配合量は特に制限されないが、製剤全量を基準として0.01~20重量であることが好ましい。UVA遮断剤の配合量が前記下限未満では光毒性および光アレルギーの低減効果が十分に発揮されなくなる傾向にあり、他方、前記上限を超えると皮膚炎や過敏症を引き起こす恐れがある。本発明は、前述の通り、薬効成分として非ステロイド系消炎鎮痛剤を含有する外用経皮製剤において、光毒性および光アレルギーによる光線過敏症をより確実に防止するものである。このような非ステロイド系消炎鎮痛剤としては、光線過敏症を発現する可能性があるものであれば特に制限されず、例えば、ケトプロフェン、チアプロフェン酸、スプロフェン、トルメチン、カルプロフェン、ベノキサプロフェン、ピロキシカム、ベンジダミン、ナプロキセン、ジクロフェナク、イブプロフェン、ジフルニサール、アザプロパゾンおよび/またはそれらの薬学的に許容できる塩が挙げられ、中でも構造中にベンゾフェノン類似骨格を有するケトプロフェン、チアプロフェン酸、スプロフェン、トルメチンが好ましく、ベンゾフェノン骨格を有するケトプロフェンが特に好ましい。このような非ステロイド系消炎鎮痛剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。本発明の外用経皮製剤における上記非ステロイド系消炎鎮痛剤の配合量は特に制限されないが、製剤全量を基準として0.1~10重量であることが好ましい。非ステロイド系消炎鎮痛剤の配合量が前記下限未満では消炎鎮痛効果が十分に発揮されなくなる傾向にある。本発明において、抑制するとは、本発明のUVA遮断剤を含有することにより、光溶血試験実施例1参照、耳介光照射試験実施例2参照等で評価された光毒性に関する数値、および、局所リンパ節試験実施例3参照、皮膚光感作性試験実施例4参照等で評価された光アレルギーに関する数値が、上記UVA遮断剤を含有しない場合に比べそれぞれ減少していることを意味する。減少の程度抑制率は、好ましくは30以上、より好ましくは40以上、さらに好ましくは50以上、最も好ましくは60以上である。本発明の外用経皮製剤においては、上述の必須成分前記本発明にかかる非ステロイド系消炎鎮痛剤、UVA遮断剤に加えて、その製剤の剤型に応じて各製剤の基剤が含有されることが好ましい。本発明の外用経皮製剤の剤型としては、湿布剤またはプラスター剤といった貼付剤、ゲル剤、クリーム剤、軟膏剤、リニメント剤等が挙げられる。以下に本発明の外用経皮製剤の各剤型に応じた基剤並びに処方例について説明する。先ず、湿布剤について説明する。本発明の湿布剤に用いられる湿布基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このような湿布基剤に含有される成分としては、例えば、増粘剤ポリアクリル酸ソーダ、ポリアクリル酸、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリエチレンオキサイド、ポリビニルメタアクリレート等の合成水溶性高分子、アラビアゴム、デンプン、ゼラチン等の天然物、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、アルギン酸、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸アンモニウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム等、湿潤剤尿素、グリセリン、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ソルビトール等、充填剤カオリン、タルク、ベンナイト、エポキシ樹脂類、有機酸クエン酸、酒石酸、マレイン酸、無水マレイン酸、コハク酸等、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム等、水、溶解補助剤炭酸プロピレン、クロタミトン、ジイソプロピルアジペート等、かぶれ防止剤塩酸ジフェンヒドラミン、マレイン酸クロルフェニラミン、グリチルリチン酸、デキサメタゾン、ベタメタゾン、フルオシノロンアセトアニリド等、その他の添加剤サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、l-メントール、カンフル、ノニル酸ワニリルアミド、トウガラシエキス、ハッカ油、エイゾン登録商標等等が挙げられ、これらの中から選択される諸成分を混合してなる湿布基剤に前述の必須成分を配合することにより、本発明の湿布剤を得ることができる。次に、湿布剤の好適な一製造例処方例を示す。すなわち、先ず、前記非ステロイド系消炎鎮痛剤0.1~10重量部、前記UVA遮断剤0.01~20重量部を溶解補助剤0.5~8重量部に混合溶解し、均一な混合物Aを得る。一方、増粘剤5~20重量部好ましくは10~15重量部を湿潤剤5~40重量部および水10~80重量部に混合分散溶解し、さらに充填剤20重量部以下を加えて均一な練合物Bを得る。次いで、混合物Aを練合物Bに加えて混合し、均一な練合物を得る。得られた練合物を通常の方法で支持体上に展延塗布した後、その上に剥離被覆物を貼付することにより本発明の湿布剤が得られる。なお、支持体としては、伸縮性または非伸縮性の支持体を用いることができる。かかる支持体としては、具体的には、布、不織布、ポリウレタン、ポリエステル、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、アルミニウムシート、またはこれらの複合素材からなるもの等が挙げられる。また、剥離被覆物としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル、ポリ塩化ビニリデン、シリコン加工紙からなるもの等が挙げられる。次に、プラスター剤について説明する。本発明のプラスター剤に用いられるプラスター基剤は特に限定されず、通常使用されているものの中より選択される。このようなプラスター基剤に含有される成分としては、例えば、高分子基剤メタアクリル酸エステル類、アクリロニトリル、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル等のビニルモノマーとの共重合物であるアクリル系組成物、シリコン樹脂、ポリイソプレンゴム、天然ゴム、アクリルゴム、スチレン-ブタジエン-スチレンブロック共重合体、スチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体等、油脂または高級脂肪酸アーモンド油、オリーブ油、つばき油、パーシック油、ラッカセイ油、オレイン油、流動パラフィン、ポリブテン等、粘着付与剤ロジン、ロジン変性マレイン酸、水添ロジンエステル等、脂肪酸金属塩ウンデシレン酸亜鉛、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸ナトリウム、パルミチン酸亜鉛、ミリスチン酸亜鉛、ミリスチン酸マグネシウム、ラウリン酸ナトリウム、ラウリン酸亜鉛等、かぶれ防止剤、その他の添加物サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、l-メントール、カンフル、ノニル酸ワニリルアミド、トウガラシエキス、ハッカ油、エイゾン登録商標等等が挙げられ、これらの中から選択される諸成分を混合してなるプラスター基剤に前述の必須成分を配合することにより、本発明のプラスター剤を得ることができる。次に、プラスター剤の好適な一製造例処方例を示す。すなわち、先ず、ホットメルト法で製造する場合は、先ず、ニーダー、ミキサー等の混合機を用い120~160°Cで前記高分子基剤5~40重量部、前記油脂または高級脂肪酸20~70重量部、前記粘着付与剤10~40重量部および前記脂肪酸金属塩0.1~10重量部を加熱混合し、次いで前記非ステロイド系消炎鎮痛剤0.1~10重量部、前記UVA遮断剤0.01~20重量部を添加混合する。得られた混合物を、直接支持体上に展延するか、あるいは離型処理の施された紙、フィルム等の上に、一旦展延した後に所望の支持体を覆った状態として圧着転写させてもよい。他方、溶剤法で製造する場合は、防爆対応のミキサー等の混合機を用いて前記成分をトルエン、ヘキサン、塩化メチレン等の溶媒中で溶解し、得られた溶液を離型処理の施された紙、フィルム等の上に展延し、乾燥機で溶媒を留去させた後、所望の支持体を覆った状態として圧着転写させる。支持体上の展延塗布上に剥離被覆物を貼付することにより本発明のプラスター剤が得られる。かかる支持体としては、具体的には、布、不織布、ポリウレタン、ポリエステル、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、アルミニウムシート、またはこれらの複合素材からなるもの等が挙げられる。また、剥離被覆物としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル、ポリ塩化ビニリデン、シリコン加工紙からなるもの等が挙げられる。次に、軟膏剤について説明する。本発明の軟膏剤に用いられる軟膏基剤は特に限定されず、通常使用されているものの中より選択される。このような軟膏基剤に含有される成分としては、例えば、高級脂肪酸またはそれらのエステル類アジピン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、アジピン酸エステル、ミリスチン酸エステル、パルミチン酸エステル、セバシン酸ジエチル、ラウリン酸ヘキシル、イソオクタン酸セチル等、ロウ類鯨ロウ、ミツロウ、セシレン等、界面活性剤ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル等、高級アルコールセタノール、ステアリルアルコール、セトステアリルアルコール等、シリコン油ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、グリコールメチルポリシロキサン、シリコングリコールポリマー等、炭化水素類親水ワセリン、白色ワセリン、精製ラノリン、流動パラフィン等、水、吸収促進剤炭酸プロピレン、ジイソプロピルアジペート、クロタミトン、エイゾン登録商標等、保湿剤グリセリン、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ソルビトール等、かぶれ防止剤、その他の添加物サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、l-メントール、カンフル、ハッカ油等等が挙げられ、これらの中から選択される諸成分を混合してなる軟膏基剤に前述の必須成分を配合することにより、本発明の軟膏剤を得ることができる。次に、軟膏剤の好適な一製造例処方例を示す。すなわち、先ず、高級脂肪酸エステル5~15重量部、界面活性剤1~10重量部に前記非ステロイド系消炎鎮痛剤0.1~10重量部、前記UVA遮断剤0.01~20重量部を室温または加熱下に混合し、ロウ類4~10重量部、炭化水素50~90重量部を加えて加熱し、50~100°Cに保つ。全成分が透明溶解液となった後、ホモミキサーで均一に混和する。その後、得られた混和物を攪拌しながら室温まで下げることにより本発明の軟膏剤が得られる。次に、ゲル剤について説明する。本発明のゲル剤に用いられるゲル基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このようなゲル基剤に含有される成分としては、例えば、低級アルコールエタノール、イソプロパノール等、水、ゲル化剤カルボキシビニル重合体、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸プロピレングリコールエステル等、中和剤トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、水酸化ナトリウム等、界面活性剤セスキオレイン酸ソルビタン、トリオレイン酸ソルビタン、モノオレイン酸ソルビタン、モノステアリン酸ソルビタン、モノラウリン酸ソルビタン、モノステアリン酸ポリエチレングリコール、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル等、吸収促進剤炭酸プロピレン、ジエチルセパケート、ジイソプロピルアジペート、クロタミトン、エイゾン登録商標、プロピレングリコール等、溶解剤エタノール、イソプロパノール等の低級アルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、バチルアルコール、ベヘニルアルコール、オレイルアルコール、ヘキサデシルアルコール、オクチルドデカノール等の高級アルコール、ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル、ミリスチン酸セチル、ミリスチン酸ミリスチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジイソプロピル、アジピン酸ジイソプロピル、オレイン酸オレイル、ラウリン酸ヘキシル、イソオクタン酸セチル、中鎖脂肪酸トリグリセライド、プロピレングリコール脂肪酸エステル等の脂肪酸エステル、N-メチル-2-ピロリドン、トリアセチン、ベンジルアルコール、ラノリンアルコール、l-メンチルグリセリルエーテル等、グリコール類グリセリン、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ソルビトール、1,3-ブチレングリコール、ジプロピレングリコール等、かぶれ防止剤、その他の添加物サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、l-メントール、カンフル、ハッカ油等等が挙げられ、これらの中から選択される諸成分を混合してなるゲル基剤に前述の必須成分を配合することにより、本発明のゲル剤を得ることができる。次に、ゲル剤の好適な一製造法処方例を示す。すなわち、先ず、水55重量部以下にゲル化剤0.5~5重量部を加えて膨潤させて膨潤物Aを得る。一方、前記非ステロイド系消炎鎮痛剤0.1~10重量部、前記UVA遮断剤0.01~20重量部を溶解剤0.1~10重量部に溶解もしくは懸濁し、さらにこれをグリコール類40重量部以下と低級アルコール60重量部以下との混合物に溶解して溶解物Bを得る。次いで、溶解物Bを膨潤物Aに加えた後に、中和剤を添加してpH値が4~7になるように調整することにより、本発明のゲル剤が得られる。次に、クリーム剤について説明する。本発明のクリーム剤に用いられるクリーム基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このようなクリーム基剤に含有される成分としては、例えば、高級脂肪酸エステル類アジピン酸エステル、ミリスチン酸エステル、パルミチン酸エステル、セバシン酸ジエチル、ラウリン酸ヘキシル、イソオクタン酸セチル等、低級アルコールエタノール、イソプロパノール等、炭水化物流動パラフィン、スクワラン等、多価アルコールプロピレングリコール、1,3-ブチレングリコール等、高級アルコール2-ヘキシルデカノール、セタノール、2-オクチルドデカノール等、乳化剤ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、脂肪酸エステル類、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル等、防腐剤パラオキシ安息香酸エステル等、吸収促進剤炭酸プロピレン、ジエチルセパケート、ジイソプロピルアジペート、クロタミトン、エイゾン登録商標、プロピレングリコール等、かぶれ防止剤、その他の添加物サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、l-メントール、カンフル、ハッカ油等等が挙げられ、これらの中から選択される諸成分を混合してなるクリーム基剤に前述の必須成分を配合することにより、本発明のクリーム剤を得ることができる。また、クリーム剤とゲル剤の中間の性質を有するゲル状クリーム剤とするためには、上記のクリーム剤にゲル化剤カルボキシビニル重合体、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸プロピレングリコールエステル等、および中和剤トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、水酸化ナトリウム等を加え、pHを4~8好ましくは5~6.5に調整することにより、本発明のゲル状クリーム剤を得ることができる。次に、ゲル状クリーム剤の好適な一製造例処方例を示す。すなわち、先ず、前記非ステロイド系消炎鎮痛剤0.1~10重量部、前記UVA遮断剤0.01~20重量部を高級脂肪酸エステル25重量部以下と低級アルコール40重量部以下の混合物に溶解し、さらに防腐剤0.5重量部以下、乳化剤5重量部以下を加えて混合物Aを得る。一方、水に濃度が0.5~5重量部となるようにゲル化剤を加えて膨潤させて膨潤物Bを得る。次いで、膨潤物Bを混合物Aに加えてホモミキサーで均一に乳化させた後、得られた乳化物に中和剤を添加してpH値が4~8になるように調整することにより、本発明のゲル状クリーム剤が得られる。次に、リニメント剤について説明する。本発明のリニメント剤に用いられるリニメント基剤は特に制限されず、通常使用されているものの中より選択される。このようなリニメント基剤に含有される成分としては、例えば、アルコール類エタノール、プロパノール、イソプロパノール等の1価のアルコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール等の多価アルコール等10~70重量部、脂肪酸エステルアジピン酸、セバシン酸、ミリスチン酸の各種エステル等60重量部以下、界面活性剤ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油等10重量部以下を混合してなるものが挙げられ、このようなリニメント基剤に前記非ステロイド系消炎鎮痛剤0.1~10重量部、前記UVA遮断剤0.01~20重量部を配合することにより、本発明のリニメント剤を得ることができる。なお、本発明のリニメント剤においては、必要に応じてpH調整のための中和剤あるいはメチルセルロース等の粘性付与剤、かぶれ防止剤、その他の添加物サリチル酸、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、l-メントール、カンフル、ハッカ油、トウガラシエキス、ノニル酸ワニリルアミド、クロタミトン、エイゾン登録商標、炭酸プロピレン、ジイソプロピルアジペート等等を配合してもよい。上記処方例および製造法は単なる一例であり、当然公知のリニメントの製造法で本願発明のリニメント剤は得ることができるものである。又、配合組成においても、公知のリニメント剤の薬効成分をケトプロフェン等に置換し、UVA遮断剤を配合することにより、簡単に本願発明のリニメント剤を得ることができる。以上、本発明の外用経皮製剤の各剤型に応じた基剤並びに処方例の好適な実施形態について説明したが、剤型並びに処方例はこれらのものに限定されず、各成分の配合順序も特に限定されるものではない。例えば、従来公知の点眼剤の処方、あるいは従来公知のエアゾール剤の処方において、薬効成分を前記非ステロイド系消炎鎮痛剤0.1~10重量部に置換し、さらに前記UVA遮断剤0.01~20重量部を配合することにより、本発明の点眼剤あるいはエアゾール剤を得ることができる。また、本発明の外用経皮製剤においては、上記処方に加えてさらに抗酸化剤が配合されてもよい。このような抗酸化剤としては、tert-ブチルヒドロキシアニソール、ジ-tert-ブチルヒドロキシトルエン、チモール、没食子酸プロピル等のフェノール誘導体、トコフェロールおよびそのエステル誘導体、アスコルビン酸およびそのエステル誘導体等が好ましい。このような抗酸化剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。その配合量は特に制限されないが、製剤全量を基準として0~10重量であることが好ましく、0~5重量であることがより好ましい。以下、実施例に基づいて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。また以下の実施例において、特に断らない限りは重量を意味する。実施例1invitroによる光毒性試験以下の実験を、GuidelinesforbasicbiologicaltestsofmedicalmaterialsanddevicepartVIIHemolysisTestに準拠して行った。すなわち、各試験物質{4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタンBM-DBM、テレフタリリデン-3,3’-ジカンファー-10,10’-ジスルホン酸TP-DCS、2-4-ジエチルアミノ-2-ヒドロキシベンゾイル安息香酸n-ヘキシルエステルDHB-BH}およびケトプロフェンKPは、N,N-ジメチルホルムアミドDMFを用いて溶解した後、リン酸緩衝生理食塩水PBSで試験濃度の2倍濃度に希釈調製した。これを24穴マルチウェルプレートに各1mL分取した後、5mLあたり40μLのヘパリン加ウサギ静脈血全血を添加したPBS1mLずつを加え反応液とした。なお、KPの最終濃度は50μg/mLとした。またコントロールとして、試験物質溶液の代わりにDMFのみ加えたウェルを用意した。反応液を入れたプレートは蓋を外し、37°Cで紫外線照射装置UVPLampFixtureUVPを用いてUVAを7.5J/cm2照射した。紫外線照射の際、光源と反応液の間には厚さ3mmのガラス板を置き、波長320nm以下の紫外線をカットした。保温時間は、照射時間を含め60分間とした。反応終了後遠心し、得られた上清100μLを96穴アッセイプレートに取り540nmの吸光度Abs540で測定して溶血の指標とした。各試験物質のKPによる光溶血反応に及ぼす影響はAbs540を用いて評価し、コントロール群に対する溶血阻害率より50阻害投与量ID50値を算出した。得られた結果を表1に示す。表1に示した結果から明らかな通り、薬効成分としてケトプロフェンを含有する外用経皮製剤においてUVA遮断剤を配合すると、光毒性が顕著に低減されることが確認された。実施例2invivoによる光毒性試験以下の実験を、Gerberickらの方法FoodChemToxicol27813819を参考にし、一部改良して行った。すなわち、試験動物としてBalbcマウス雌性、9~11週齢を用い、エタノールにて溶解調製した各試験物質{4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタンBM-DBM、ジメトキシベンジリデンジオキソイミダゾリジンプロピオン酸2-ヘキシルエステルDB-DIH、テレフタリリデン-3,3’-ジカンファー-10,10’-ジスルホン酸TP-DCS、2-4-ジエチルアミノ-2-ヒドロキシベンゾイル安息香酸n-ヘキシルエステルDHB-BH}並びに2ケトプロフェンKPを耳介に塗布した後に、UVAを40J/cm2照射した。UVA照射24時間後の耳厚を測定し、試験開始前の耳厚からの増加分を算出した。各試験物質のKPによる光毒性抑制効果は、KPによる耳厚増加分をどの程度抑制できたかという指標、すなわちKP群に対する耳浮腫抑制率で評価した。得られた結果を表2および表3に示す。表2および表3に示した結果から明らかな通り、薬効成分としてケトプロフェンを含有する外用経皮製剤においてUVA遮断剤を配合すると、光毒性が顕著に低減されることが確認された。実施例3invivoによる光アレルギー試験1TheInteragencyCoordinatingCommitteeontheValidationofAlternativeMethodsICCVAMで提案されたMurineLocalLymphNodeAssayLLNAを参考に改良し、KP光アレルギーを検出試験として行った。すなわち、試験動物としてBalbcマウス雌性、8~12週齢を用い、アセトン-オリーブ油4:1、v/vにて溶解調製した試験物質{4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタンBM-DBM}並びに2ケトプロフェンKPを耳翼背部に塗布した後に、UVAを20J/cm2照射した。この感作誘導処置を3日間連続して施した。感作開始5日後に、マウス1例当たり20μCiの3H-メチルチミジン3H-TdR/PBS溶液を尾静注し、5時間後に耳介リンパ節を摘出した。摘出したリンパ節をセルストレイナーで単一リンパ細胞懸濁液とした後、PBSで2回洗浄後、5トリクロロ酢酸TCA溶液に4°Cで一夜静置し、DNAを沈殿させた。沈殿物を1mLの5TCA溶液に懸濁後、液体シンチレーションカウンターにて放射活性を測定した。試験物質のKPによる光アレルギー抑制効果は、KPによる3H-TdR取込増加分をどの程度抑制できたかという指標、すなわちKP群に対する3HTdR取込抑制率で評価した。得られた結果を表4に示す。表4に示した結果から明らかな通り、薬効成分としてケトプロフェンを含有する外用経皮製剤において、UVA遮断剤を配合することにより、光アレルギーが顕著に低減されることが確認された。実施例4invivoによる光アレルギー試験2モルモットを用いた皮膚光アレルギー試験を、佐藤らによるAdjuvantandStrip法西日本皮膚科428318371980を参考に一部改良して行った。すなわち、ハートレー系白色雌モルモット一群8匹の頚背部を除毛し、アジュバントを2×2cmの4隅に投与、エタノールに溶解した2のケトプロフェンKPあるいは2KP2試験物質{4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタンBM-DBM}溶液を2×2cm部分に開放塗布し、1時間後にUVA10J/cm2を照射した。この感作誘導処置を、5日間連続して施した。感作開始3週間後に腰背部を除毛し、2×2cmの領域に感作時と同溶液を開放塗布し、1時間後にUVA10J/cm2を照射し光惹起を行った。照射24、48時間後の皮膚反応を、上記佐藤らの基準に従い評価した。BM-DBMのKPによる光アレルギー抑制効果は、KP群に対する紅斑および浮腫の抑制率で評価した。得られた結果を表5に示す。表5に示した結果から明らかな通り、薬効成分としてケトプロフェンを含有する外用経皮製剤において、UVA遮断剤を配合することにより、光アレルギーが顕著に低減されることが確認された。次に本発明の外用経皮製剤の処方例を示すが、本発明は下記の処方に限定されるものではない。処方例1プラスター剤スチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体SIS5200P:ジェイエスアール製16重量部、ポリイソブチレン10重量部L-100:エクソンモービル製、石油樹脂アルコンP-70:荒川化学工業製19重量部、流動パラフィンクリストールJ-352:エッソ石油製45重量部および合成ケイ酸アルミニウム1.99重量部を、窒素ガス雰囲気下で加熱撹拌して溶解物を得た工程A。撹拌時の温度は110~200°Cであり、撹拌時間は30~120分間である。次に、クロタミトン3重量部、4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタン0.01重量部、ケトプロフェン2重量部およびl-メントール3重量部を、上記溶解物の撹拌時温度が110~200°Cの範囲内で添加し、5~30分間混合して均一な溶解物としてのプラスター剤用基剤を得た工程B。該基剤を重量が70cm2あたり1gとなるように、シリコン処理したポリエステルフィルムに展延した後、ポリエステル織布で覆い圧着転写させ、所望の大きさに裁断し、本発明のプラスター剤を得た。処方例2~10プラスター剤表6に示す成分および配合量で処方例1と同様に調製し、本発明のプラスター剤を得た。処方例11プラスター剤アクリル酸2-エチルヘキシルエステル50重量部、アクリル酸メトキシエチルエステル25重量部、酢酸ビニル14.7重量部、アゾビスイソブチロニトリル0.3重量部、合成ケイ酸アルミニウム3重量部、および酢酸エチル100重量部を反応容器に入れ、窒素雰囲気下にて65°Cに昇温して重合を開始させ、10時間反応を続け、さらに80°Cで2時間熟成して共重合体溶液を得た。得られた共重合体溶液に4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタン5重量部、ケトプロフェン2重量部を添加混合し、均一な混合溶液としてのプラスター剤用基剤を得た。得られた基剤を、重量が70cm2あたり1gとなるようにシリコン処理したポリエステルフィルムに展延し、酢酸エチルを熱風で輝散させた後、ポリエステル織布で覆い、圧着転写させ、所望の大きさに裁断し、本発明のプラスター剤を得た。処方例12プラスター剤アクリル酸2-エチルヘキシルエステル45重量部、アクリル酸メトキシエチルエステル25重量部、ビニルピロリドン12重量部、過酸化ベンゾイル1重量部、合成ケイ酸アルミニウム3重量部、4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタン5重量部、ジ-tert-ブチルヒドロキシトルエン5重量部、および酢酸エチル100重量部を反応容器に入れ、窒素雰囲気下にて65°Cに昇温して重合を開始させ、10時間反応を続け、さらに80°Cで2時間熟成して共重合体溶液を得た。得られた共重合体溶液にケトプロフェン4重量部を添加混合し、均一な混合溶液としてのプラスター剤用基剤とした。得られた基剤を、重量が70cm2あたり1gとなるようにシリコン処理したポリエステルフィルムに展延し、酢酸エチルを熱風で輝散させた後、ポリエステル織布で覆い、圧着転写させ、所望の大きさに裁断し、本発明のプラスター剤を得た。処方例13湿布剤ケトプロフェン0.3重量部および4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタン1重量部を、クロタミトン0.5重量部に混合溶解し、均一な混合物Aを得た。一方、ポリアクリル酸ソーダ6重量部、ポリアクリル酸3重量部、ゼラチン2重量部およびポリビニルアルコール1重量部を、グリセリン20重量部、ソルビトール5重量部および水59.6重量部に混合分散溶解し、さらに合成ケイ皮酸アルミニウム0.5重量部、アミノ酢酸ジヒドロキシアルミニウム0.1重量部、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム0.3重量部および酒石酸0.2重量部を加えて均一な練合物Bを得た。次いで、混合物Aを練合物Bに加えて混合し、均一な練合物を得た。得られた練合物をポリエステル不織布上に展延塗布した後、その上にポリプロピレンフィルムを貼付することにより本発明の湿布剤を得た。処方例14~16湿布剤表7に示す成分および配合量で処方例13と同様に調製し、本発明の湿布剤を得た。処方例17軟膏剤セバシン酸ジエチル4.7重量部およびモノオレイン酸グリセリン4.4重量部に、ケトプロフェン2重量部および4-tert-ブチル-4’-メトキシジベンゾイルメタン0.4重量部を室温または加熱下に混合し、ミツロウ6.8重量部、流動パラフィン8.1重量部および白色ワセリン73.6重量部を加えて加熱し、50~100°Cに保った。全成分が透明溶解液となった後、ホモミキサーで均一に混和した。その後、得られた混和物を攪拌しながら室温まで下げることにより本発明の軟膏剤を得た。処方例18~22軟膏剤表8に示す成分および配合量で処方例17と同様に調製し、本発明の軟膏剤を得た。処方例23ゲル剤精製水30.2重量部にカルボキシビニルポリマー1.8重量部を加えて膨潤させ、膨潤物Aを得た。一方、チアプロフェン酸3重量部、4-ヒドロキシ-3-メトキシケイ皮酸イソステアリル2.5重量部およびジブチルヒドロキシトルエン0.5重量部を、プロピレングリコール13.7重量部と無水エタノール42.5重量部の混合物に溶解して溶解物Bを得た。次いで、溶解物Bを膨潤物Aに加えた後に、トリエタノールアミン0.9重量部を添加してpHを調整し、本発明のゲル剤を得た。処方例24~30ゲル剤表9に示す成分および配合量で処方例23と同様に調製し、本発明のゲル剤を得た。処方例31~38クリーム剤表10に示す成分を同表の配合量で混合することにより、本発明のクリーム剤を得た。処方例39~46リニメント剤表11に示す成分を同表の配合量で混合することにより、本発明のリニメント剤を得た。"