"画像データを印刷する際に用いられる複数の色材それぞれの出力の制御を行う画像処理装置であって、前記複数の色材それぞれの出力信号である第一の信号値を、前記複数の色材それぞれの量を示す値に変換する第一変換手段と、一画素あたりの前記複数の色材の総量に対する制限値に基づいて、前記複数の色材それぞれの量を示す値を制御する制御手段と、前記制御手段にて制御された前記複数の色材それぞれの量を示す値を、対応する出力信号である第二の信号値に変換する第二変換手段とを有し、前記制御手段は、画像データに含まれる着目画素において、前記第一の信号値に基づく前記複数の色材の総量が制限値以下の場合、当該着目画素に対し、前記第一の信号値を前記第二の信号値として出力することを特徴とする画像処理装置。前記色材は、トナーであることを特徴とする請求項1に記載の画像処理装置。前記第一の信号値および前記第二の信号値は、色の濃度値に基づいて定義されることを特徴とする請求項1に記載の画像処理装置。前記第一変換手段は、前記第一の信号値を前記色材の量を示す値に変換するために、色材ごとに定義された第一のルックアップテーブルを用いて変換し、前記第二変換手段は、前記色材の量を示す値を前記第二の信号値に変換するために、色材ごとに定義された第二のルックアップテーブルを用いて変換することを特徴とする請求項1に記載の画像処理装置。前記複数の色材は、黒の色材を含み、前記制御手段は、前記黒の色材における出力可能な最大値を基準として、前記複数の色材それぞれの一画素あたりの量を示す値を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像処理装置。前記第一のルックアップテーブルおよび前記第二のルックアップテーブルを作成する作成手段を更に有し、前記作成手段は、前記第一のルックアップテーブルおよび前記第二のルックアップテーブルにおいて、同一の信号値に対して消費する量が色材ごとに異なることを示す情報を用いて、信号値と色材の量との対応を定義することを特徴とする請求項4に記載の画像処理装置。前記黒の色材における出力可能な最大値は、同一の信号値に対して消費する量が色材ごとに異なることを示す情報に基づき、各色に対して出力可能な最大の信号値の場合に、前記複数の色材のうち消費する量が最も大きい色材の量に対する当該黒の色材の消費する量の割合から算出されることを特徴とする請求項5に記載の画像処理装置。消費する量が色材ごとに異なることを示す前記情報は、色材の重さで表されることを特徴とする請求項6または7に記載の画像処理装置。前記制御手段は、前記複数の色材それぞれの量を示す値を制御した後に、更にスムージング処理を行うことを特徴とする請求項1に記載の画像処理装置。前記制御手段は、前記複数の色材それぞれの量を示す値を制御する前後の画像データを用いて、前記スムージング処理を適用する画素を示す判定画像を更に作成し、当該判定画像に従って前記スムージング処理を行うことを特徴とする請求項9に記載の画像処理装置。画像データを印刷する際に用いられる複数の色材それぞれの出力の制御を行う画像処理装置における画像処理方法であって、第一変換手段が、前記複数の色材それぞれの出力信号である第一の信号値を、前記複数の色材それぞれの量を示す値に変換する第一変換工程と、制御手段が、前記複数の色材の一画素あたりの総量に対する制限値に基づいて、前記複数の色材それぞれの量を示す値を制御する制御工程と、第二変換手段が、前記制御工程にて制御された前記複数の色材それぞれの量を示す値を、対応する出力信号である第二の信号値に変換する第二変換工程とを有し、前記制御工程において、画像データに含まれる着目画素において、前記第一の信号値に基づく前記複数の色材の総量が制限値以下の場合、当該着目画素に対し、前記第一の信号値を前記第二の信号値として出力することを特徴とする画像処理方法。コンピュータを、複数の色材それぞれの出力信号である第一の信号値を、前記複数の色材それぞれの量を示す値に変換する第一変換手段、前記複数の色材の一画素あたりの総量に対する制限値に基づいて、前記複数の色材それぞれの量を示す値を制御する制御手段、前記制御手段にて制御された前記複数の色材それぞれの量を示す値を、対応する出力信号である第二の信号値に変換する第二変換手段として機能させ、前記制御手段は、画像データに含まれる着目画素において、前記第一の信号値に基づく前記複数の色材の総量が制限値以下の場合、当該着目画素に対し、前記第一の信号値を前記第二の信号値として出力することを特徴とするプログラム。しかしながら従来のトナー総量を制御する技術では、トナー総量制御処理の前後で信号が歪んでしまうという問題があった。詳細は後述するが、従来のトナー総量制御処理ではLUT等を用いて、一度濃度値を消費されるトナー量の情報に変換してからトナー総量制御処理を行う。そして、トナー総量制御処理後のトナー量の情報に対して、LUT等を用いて濃度値に戻す。このとき、この濃度値と消費されるトナー量との関係は必ずしもリニアな関係になるとは限らない。例えば、濃度値が50の場合に消費されるトナー量に対して濃度値が100の場合に消費されるトナー量は2倍よりも大きい値になる可能性がある。つまり、濃度値と消費トナー量との関係は、非線形な関係になる可能性がある。そのため、濃度値を消費されるトナー量に変換する処理や消費されるトナー量を濃度値に変換する処理では、非線形な関係を有したまま値の圧縮等が行われることにより、情報が失われてしまうという課題がある。上記処理は全ての画素に対して行われるため、この情報の損失に伴って画像の階調性等が悪化し、画質の劣化が問題となる。上記課題を解決するために、本願発明は以下の構成を有する。すなわち、画像データを印刷する際に用いられる複数の色材それぞれの出力の制御を行う画像処理装置であって、前記複数の色材それぞれの出力信号である第一の信号値を、前記複数の色材それぞれの量を示す値に変換する第一変換手段と、一画素あたりの前記複数の色材の総量に対する制限値に基づいて、前記複数の色材それぞれの量を示す値を制御する制御手段と、前記制御手段にて制御された前記複数の色材それぞれの量を示す値を、対応する出力信号である第二の信号値に変換する第二変換手段とを有し、前記制御手段は、画像データに含まれる着目画素において、前記第一の信号値に基づく前記複数の色材の総量が制限値以下の場合、当該着目画素に対し、前記第一の信号値を前記第二の信号値として出力する。トナー総量制御処理を行わない画素に対する情報の損失を防ぐことができ、階調性の悪化等の画質劣化を抑制することが可能になる。以下、本発明を実施するための形態について図面を用いて説明する。<第一実施形態>本発明の実施形態について説明する。本実施形態では同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに異なる状況でのトナー量を制限する手法について説明する。なお、本明細書において、値の変換処理にて用いられるルックアップテーブルをLUTと記載する。更に具体的には1次元のルックアップテーブルを1D-LUTと記載する。図1は本発明におけるシステムの構成図である。画像処理装置であり、CMYKの各色のトナーを用いるMFPMultiFunctionPeripheral101は、ネットワーク123を介して他の装置に接続されている。またPC124はネットワーク123を介してMFP101と接続されている。PC124内のドライバ125はMFP101に対応しており、MFP101へ印刷データを送信する。MFP101について詳細に説明する。ネットワークI/F122は印刷データ等の受信や後述するラスタ画像や制御データ等の送信を行う。コントローラ102はCPU103やレンダラ112、画像処理部114で構成される。CPU103のインタプリタ104はPC124から受信した印刷データのPDLPageDescriptionLanguage部分を解釈し、中間言語データ105を生成する。続いて、CMSColorManagementSystemはそれぞれ、色変換用のプロファイルの情報を用いて色変換を行う。本実施形態のMFP101は、2つのCMSを有する。CMS106ではソースプロファイル107及びデスティネーションプロファイル108を用いて色変換を行い、中間言語データCMS後111を生成する。本実施形態ではICCInternationalColorConsortiumで定められたICCプロファイル等の規格化されたプロファイルを用いる。また、ソースプロファイル107はRGBやCMYK等のデバイスに依存する色空間をLabやXYZ等のデバイス非依存の色空間に変換するためのプロファイルであるデバイス依存色空間→デバイス非依存色空間。XYZはLabと同様にデバイス非依存の色空間であり、3種類の刺激値で色を表現する。また、デスティネーションプロファイル108はデバイス非依存色空間をデバイスプリンタ115に依存したCMYK色空間に変換するためのプロファイルであるデバイス非依存色空間→デバイス依存色空間。一方、CMS109ではデバイスリンクプロファイル110を用いて色変換を行い、中間言語データCMS後111を生成する。ここでデバイスリンクプロファイル110はRGBやCMYK等のデバイス依存色空間をデバイスプリンタ115に依存したCMYK色空間に直接変換するためのプロファイルである。CMS106とCMS109いずれのCMSが選ばれるかは、ドライバ125における設定に依存する。本実施形態ではプロファイルの種類によってCMSを分けているが、1つのCMSで複数種類のプロファイルを扱ってもよい。また、プロファイルの種類は本実施形態で挙げた例に限らずプリンタ115のデバイス依存CMYK色空間を用いるのであればどのような種類のプロファイルでもよい。レンダラ112は、生成した中間言語データCMS後111からラスタ画像113を生成する。画像処理部114は、ラスタ画像113やスキャナ119で読み込んだ画像に対して画像処理を行う。コントローラ102と接続されたプリンタ115は、CMYK等の複数の有色トナーを用いて紙記録材上に出力データを形成する。プリンタ115は紙の給紙を行う給紙部116と出力データを形成した紙を排紙する排紙部117とを備える。表示装置118は、ユーザへの指示やMFP101の状態を示すUIを表示する。スキャナ119はオートドキュメントフィーダを含むスキャナである。スキャナ119は、束状のあるいは一枚の原稿画像を光源不図示から照射し、原稿反射像をレンズでCCDセンサ等の固体撮像素子上に結像し、当該固体撮像素子からラスタ状の画像読み取り信号を画像データとして得る。入力装置120は、ユーザからの入力を受け付けるためのインタフェースである。記憶装置121は、コントローラ102で処理されたデータやコントローラ102が受け取ったデータ等を保存する。[画像処理フロー]次に画像処理部114の流れについて図2を用いて説明する。なお、本明細書にて示すフローチャートにおいて、長方形は処理をS203等、ひし形は条件分岐をS201等、平行四辺形はデータをRGB画像202等示している。また、本処理フローは、本実施形態において例えば、MFP101が有するコントローラ102が記憶装置121に格納されたプログラムを読みだして実行するものとする。画像処理部114は画像データを受信した後、S201にて受け取ったデータがスキャナ119から受信したスキャンデータかドライバ125から送られたラスタ画像113かを判定する。スキャンデータではない場合S201にてNOはラスタ画像113であり、受信した画像データがCMSによってプリンタデバイスに依存するCMYKに変換された第一の信号値としてのCMYK画像_A濃度値210となる。スキャンデータの場合S201にてYESはRGB画像202であるため、S203にて画像処理部114は色変換処理を行い、共通RGB画像204を生成する。ここで共通RGB画像204はデバイスに依存しないRGB色空間で定義されており、演算によってLab等のデバイス非依存色空間に変換することが可能である。ここでは、デバイス非依存色空間であればLab等のどのような色空間であってもよい。一方、S205にて画像処理部114はRGB画像202に対し文字判定処理を行い、文字判定データ206を生成する。ここでは画像のエッジ等を検出して文字判定データ206を生成する。そして、S207にて画像処理部114は共通RGB画像204に対してフィルタ処理を行う。ここで、生成した文字判定データ206を用いて画像データにおける文字部分とそれ以外の部分とで異なるフィルタ処理を行う。次に画像処理部114はS208にて下地飛ばし処理を行いスキャン原稿中の下地を除去する。次に、S209にて、画像処理部114は色変換処理を行ってCMYK画像_A濃度値210を生成する。ここでの濃度値とはCMYKの各色の濃度の値を0~100の信号値で表したものである。もちろん、の単位ではなく、bit数を定義した信号値でもよい。例えば8bitの場合、濃度値は0~255の信号値となる。この各色に対する出力信号である濃度値に基づいて、画像形成が行われる。次にS211にて画像処理部114はCMYK画像_A濃度値210に対してトナー総量制御処理を行い、第二の信号値であるCMYK画像_B濃度値212を出力する。本実施形態では同一の濃度値に対して消費されるトナー等の色材の量が色ごとに異なる状況であっても制御が可能なトナー総量制御処理を提案する。本実施形態に係る本処理工程のトナー総量制御処理の詳細は図6および図7を用いて後述する。S211にてトナー総量制御処理を行った後、画像処理部114はS213にて1次元のLUT1D-LUTを用いて、CMYK画像_B濃度値212に対してCMYK各色の階調特性を補正する。ここでの諧調特性に対する補正手法については、特に限定せず、公知の方法が適用可能である。最後にS214にて、画像処理部114は画像形成処理を行ってCMYK画像2値215を作成し、画像データをプリンタ115へ送信する。以上により、本画像処理フローを終了する。[トナー総量制御処理従来手法]次に、図2のS211におけるトナー総量制御処理について詳細に説明する。まずここでは、本実施形態の処理の流れを説明する前に、特許文献1にて用いられている従来手法の処理の流れについて図3を用いて説明する。まず、S301にて画像処理部114は、1D-LUT濃度→トナー量302を用いて1D-LUT補正トナー量変換を行い、CMYK画像_A濃度値210をCMYK画像_Cトナー量303に変換する第一変換手段。ここで、1D-LUT濃度→トナー量302について図4Aを用いて説明する。図4Aに示すグラフ401は、1画素あたりの濃度値に対して消費するトナーの量を示したものである。つまり、グラフ401は、1D-LUT濃度→トナー量302をグラフとして可視化したものである。トナーの量は本来重さグラム等で表現されるが、濃度値と同様に0~100の信号値で表す。なお、各信号値に対応する具体的なトナー量は予め定義され、その情報はMFP101にて保持されているものとする。グラフ401において、データ402は、C、M、Y、Kのトナー量と濃度値との関係を表している。次にS304にて、画像処理部114はCMYK画像_Cトナー量に対してトナー総量制御を行い、CMYK画像_Dトナー量305を出力する。ここで、S304におけるトナー総量制御処理について図5を用いて説明する。図5の処理の流れは画素単位で行う。S304にてトナー総量制御の対象として入力された画像に含まれる着目画素のCMYKC1,M1,Y1,K1501に対して、画像処理部114はS502で合計値SUM1を算出する。ここでCMYKC1,M1,Y1,K1501とは、CMYK画像_Cトナー量303の1画素単位のデータである。次に、S503にて画像処理部114はLIMIT制限値504を読み込み、SUM1と比較する。ここでのLIMIT504とは、一画素あたりの定着可能なトナー量の制限値であり、例えば300といった数値で定義される。LIMIT504は、例えばMFP101が有する記憶装置121などに予め保持され、読みだされることにより取得される。制限値であるLIMIT504を超えたトナー量を定着しようとすると、出力した画像の画質劣化やプリンタ115の損傷等が懸念される。そのため、最終的なトナー総量を制限値以下にする必要がある。次にSUM1がLIMIT504以下である場合S503にてYES、画像処理部114はS513にてCMYKC1,M1,Y1,K1501をCMYKC3,M3,Y3,K3514として出力する。ここで、CMYKC3,M3,Y3,K3514とは、CMYK画像_Dトナー量305の1画素単位のデータである。S503にてSUM1がLIMIT504より大きい場合S503にてNO、画像処理部114はS505にてUCR値を算出する。ここでUCR値は、以下の式を用いて算出する。UCR=minSUM1-LIMIT/2,C1,M1,Y1UCR値は、CMYのトナーの削減値及びKの増加値を算出する際に用いられる値である。S304におけるトナー総量制御ではトナー量の削減値を最小にするため、制限値を超えた量の半分の値、C1,M1,およびY1の4つの値の中で最も小さい値をUCR値とする。次にS506にて画像処理部114は第1のトナー総量制限後の値であるC2,M2,Y2,K2の中のK2を算出する。K2の値は以下の式を用いて算出する。K2=min100,K1UCR基本的には、K1にUCR値を足した値をK2として用いるが、K2単体でトナー量の最大値である100を超えた値は設定できないため、K1とUCR値の合計が100を超えた場合は、K2の値を100とする。次にS507にて画像処理部114はC1,M1,Y1の値を削減し、C2,M2,Y2の値を算出する。ここではS506で算出したK2の値とK1の値の差分を削減値とする。以上の処理の流れで、画像処理部114はトナー総量を削減したCMYKC2,M2,Y2,K2508を算出する。次にS509にて画像処理部114は、C2,M2,Y2,K2を合計してSUM2を算出する。次にS510にて画像処理部114は、LIMIT504を読み込みSUM2と比較する。SUM2がLIMIT504以下である場合S510にてYES、画像処理部114はS512にてCMYKC2,M2,Y2,K2508をCMYKC3,M3,Y3,K3514として出力する。SUM2がLIMIT504よりも大きい場合S510にてNO、S511にて画像処理部114はK2の値をそのままK3として設定し、LIMIT504からK2を引いた値をC2,M2,Y2の合計値で割ることで係数を算出する。そして、画像処理部114はC2,M2,Y2に算出した係数をかけることでトナー量が削減されたC3,M3,Y3を算出し、CMYKC3,M3,Y3,K3514を出力する。以上のようにして、CMYK画像_Cトナー量303に含まれる画素全てを着目画素として対してトナー総量制御を行う。そして、S304のトナー総量制御によりCMYK画像_Dトナー量305を算出した後、S306にて画像処理部114は1D-LUTトナー量→濃度307を用いてCMYK画像_B濃度値212を算出する第二変換手段。1D-LUTトナー量→濃度307について図4Bを用いて説明する。図4Bに示すグラフ403は1画素あたりの消費するトナーの量に対する濃度値を示したものである。つまり、グラフ403は、1D-LUTトナー量→濃度値307をグラフとして可視化したものである。ここでグラフ403は、グラフ401を逆算して求める。グラフ403において、データ404はC、M、Y、Kに対する濃度値とトナー量との関係を表している。以上のように、従来技術では図4Aに示すグラフを用いて濃度値からトナー量への変換をする。その後、図4Bに示すグラフを用いてトナー量から濃度値への再変換を行う。しかし、図4に示すように変換の際に非線形な演算を行うため、入力画像が有する情報の損失が発生する。しかも、従来の処理の流れでは画像全体をトナー量に変換するため、トナー総量制御処理を行う必要がない画素においても情報の損失が発生することになる。この情報の損失によって例えば階調性の劣化など、重大な画質劣化が発生する。[トナー総量制御処理本実施形態]上述した従来のトナー総量制御処理に対し、本実施形態では画質劣化の防止とトナー総量制御を両立した処理を提案する。本実施形態の処理の流れについて図6を用いて説明する。ここで述べる処理は、図2に示すS11におけるトナー総量制御処理に対応する。従来技術と異なり、S601にて画像処理部114は第一のルックアップテーブルである1D-LUT濃度→トナー量302と第二のルックアップテーブルである1D-LUTトナー量→濃度307とを直接用いてトナー総量制御を行う。CMYK画像_A濃度値210を入力として、S601におけるトナー総量制御により、CMYK画像_B濃度値212を生成する。S601に示すトナー総量制御について図7を用いて詳細に説明する。図7の処理は図5と同様に画素単位で行う。S702にて画像処理部114は、トナー総量制御の対象として入力されたCMYKC1,M1,Y1,K1701に対して、1D-LUT補正を行い、濃度値をトナー量に変換し、CMYKC2,M2,Y2,K2703を出力する第一変換手段。その際に1D-LUT濃度→トナー量302を用いる。1D-LUT濃度→トナー量302は、予め定義され、例えばMFP101が有する記憶装置121に保持されているものとする。ここでCMYKC1,M1,Y1,K1701とは、CMYK画像_A濃度値210の1画素単位のデータである。次に画像処理部114は、S704でCMYKC2,M2,Y2,K2703を用いて合計値SUM1を算出する。次に、S705にて画像処理部114は、LIMIT706を読み込みSUM1と比較する。LIMIT706は、従来技術として図5に示したLIMIT504と同等であるため説明を省略する。SUM1がLIMIT706以下である場合S705にてYES、画像処理部114はS717にてCMYKC1,M1,Y1,K1701をCMYKC5,M5,Y5,K5718として出力する。ここで、CMYKC5,M5,Y5,K5718とはCMYK画像_B濃度値212の1画素単位のデータである。このように、SUM1がLIMIT706以下の値を有する画素についてはトナー量に変換する前のデータを直接出力することで、トナー量変換による情報の損失を防ぐことが可能になる。以下、S707~S714でCMYKC4,M4,Y4,K4715を出力するまでの処理は従来技術として示した図5のS505~S512でCMYKC3,M3,Y3,K3514を出力するまでの処理と同様であるので説明を省略する。ここで、CMYKC2,M2,Y2,K2703とCMYKC1,M1,Y1,K1501とは対応している。また、CMYKC3,M3,Y3,K3710とCMYKC2,M2,Y2,K2508とは対応している。さらに、CMYKC4,M4,Y4,K4715とCMYKC3,M3,Y3,K3514とは対応している。最後に、S716にて画像処理部114はCMYKC4,M4,Y4,K4715に対して1D-LUTを用いて補正を行い、トナー量を濃度値に変換し、CMYKC5,M5,Y5,K5718を出力する第二変換手段。その際に、1D-LUTトナー量→濃度307を用いる。1D-LUTトナー量→濃度307は、予め定義され、例えばMFP101が有する記憶部不図示に保持されているものとする。以上のようにSUM1がLIMIT706より大きい場合は従来技術と同様にトナー総量を制限し、制限値を超えることによって発生する画質劣化や装置本体への損傷に関する懸念を防ぐことが可能になる。本実施形態ではトナーに限定して説明したが、どのような色材を用いてもよい。また、本実施形態では濃度値をトナー量に変換する際にLUTを用いたが、特定の式で定義した演算によって変換を行ってもよい。同様に、本実施形態ではトナー量を濃度値に変換する際にLUTを用いたが、特定の式で定義した演算によって変換を行ってもよい。また、本実施形態では1画素ごとにLIMIT706を用いて処理を切り替えたが、一度画像全体に対してトナー総量制御を行った後、トナー総量制御処理の適用前の画像と比較して出力する画素値の切り替え処理を行ってもよい。その際に、LIMIT706を用いて切り替え処理に用いる情報例えば、画素の位置情報を別途出力してもよい。また、本実施形態では、4色の色材を用いた例を示したが、これに限定するものではなく、より多くの色材もしくはより少ない色材を扱う装置に適用してもよい。本発明により、トナー総量制御処理を行う必要がない画素に対する情報の損失を防ぐことができるため、階調性の悪化等の画質劣化を抑制することが可能になる。<第二実施形態>次に同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに異なる状況での実施形態について説明する。第一実施形態では一画素あたりのトナー総量が制限値を超えたか否かに基づいて、トナー総量制御を実施するか否かを切り替える処理を説明した。本実施形態ではさらに、同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに異なる状況に対応可能な実施形態を説明する。本実施形態の流れについて説明する。図4ABに示すように、従来技術では同一の濃度値に対して消費されるトナー量がCMYKの各色で同一であるとの前提に基づいて、処理を行っていた。しかし、実際の印字処理において、出力可能な複数の色のうち特定の色だけ出力される濃度を濃くしたい状況が発生する。その場合、濃度を濃くしたい色に対しては消費するトナーの量が増加するため、同じ濃度値であっても色ごとに消費するトナー量が異なる。また、色材の成分によっては同じ濃度値であっても使用する色材の量が色ごとに異なる可能性がある。つまり、例えばある複数の色に対する濃度値がいずれも100であったとしても、出力すべきトナーの量は色ごとに異なることとなる。上記について図8ABを用いて説明する。図8Aに示す表801は、特定の面積例えば一画素においてある濃度値で消費されるトナーの量を色ごとに示したものである。トナーAは従来用いられたものと同一であり、濃度値100に対するトナーの量ここでの単位はgはCMYKいずれもaとなる。つまり、濃度値100に対するトナー量はCMYKのいずれの色においても同一となる。従来技術および第一実施形態においては、この関係を前提としていた。これに対し、トナーBは濃度値100に対するトナーの量が色ごとに異なる。表801の場合、濃度値100に対する各色それぞれのトナーの量は、Cがb、Mがc、Yがd、Kがeとなる。トナー量の関係を、b>c>e>dとすると、C,M,K,Yの順で同じ100の濃度値に対して消費するトナーの量が少なくなる。図8Bは、一画素あたりのトナー総量について概念的に示したものである。トナー量802はトナーAにおいて濃度値100で消費するトナーの量を合計したもの、トナー量803はトナーBにおいて濃度値100で消費するトナーの量を合計したものとなる。トナー量806はトナーAでCMYKの濃度値を合計した400で消費するトナー量、トナー量807はトナーBでCMYKの濃度値を合計した400で消費するトナー量となる。制限値804はトナーAにおける制限値300を示しており、トナーAではM,Y,Kの合計値に相当する。つまりグラフ401を用いてトナー量に変換した後、合計値と制限値を比較することが可能となる。制限値808は、トナーBにおける制限値300を示している。ここでは、制限値808の値をKのトナー量を基準に300としている。つまり、制限値808は、3eeは、Kの濃度値が100の場合のトナー量と同等のトナーの量となる。しかし、トナーBの場合はトナーの量が色ごとに異なるため、MYKの合計値では制限値808を超えてしまうことが考えられる。つまり、グラフ401を用いてトナー量に変換した後、合計値と制限値とを比較することが不可能となる。上記課題を鑑み、本実施形態では上記のような状況であってもトナー総量制御処理を可能とする手法を提案する。[トナー総量制御処理]本実施形態の処理の流れについて、図9を用いて説明する。本処理フローは、第一実施形態にて示した図6に対応する。S901にて画像処理部114はKのトナー量を考慮したトナー総重量制御を行い、CMYK画像_A濃度値210からCMYK画像_B濃度値212を算出する。その際に、本実施形態では、1D-LUT濃度→トナー重量902、1D-LUTトナー重量→濃度903、MAX_K黒の最大値904をそれぞれ用いる。1D-LUT濃度→トナー重量902について図11ABを用いて説明する。図11Aに示すグラフ1101は、1画素あたりの各色の濃度値に対して消費するトナーの量を示したものである。つまり、グラフ1101は、1D-LUT濃度→トナー重量902をグラフとして可視化したものである。トナーの量は本来重さグラムで表現されるが、ここでは濃度値と同様に0~100の信号値で表す。グラフ1101において、データ1102はC、データ1103はM、データ1104はY、データ1105はKをそれぞれ表す。グラフ1101は、図8Aにて示した表801に基づくトナーBの関係が反映されており、濃度値が100の場合に消費するトナーの量が色ごとに異なる。このように同一の濃度値に対して色ごとに異なるトナー消費量、すなわち色ごとに異なるトナーの重さの関係を反映したトナー量を本実施形態ではトナー重量と定義する。また、トナー重量についても、その単位をとして扱う。また、1D-LUTトナー重量→濃度903について説明する。図11Bに示すグラフ1106は、1画素あたりの消費するトナーの量演算後に対する濃度値を示したものである。グラフ1106はグラフ1101を逆算して求めるが、詳細は後述する。図11Bに示すグラフ1106において、データ1107はC、データ1108はM、データ1109はY、データ1110はKをそれぞれ表す。グラフ1101では100の濃度値に対するM,Y,Kのトナー重量が100よりも小さくなっており、グラフ1106ではM,Y,Kはトナー重量が100に到達する前に対応する濃度値が100の値となる。なお、グラフ1101およびグラフ1106に示すように、Cはトナー重量と濃度値との関係において、リニアな関係ではないが、濃度値が100の場合にはトナー重量は100となっている。[算出処理]次に1D-LUT濃度→トナー重量902、1D-LUTトナー重量→濃度903、MAX_K黒の最大値904の算出方法について図10を用いて説明する。ここで、MAX_K904は、黒の色材における出力可能な最大の重量の情報を意味する。まず、S1001にて画像処理部114は、1D-LUT濃度→トナー量302を取得する。ここで、濃度値とトナー量とを対応させた1D-LUTは色ごとに作成されるため、図4Aに示すグラフ401のような濃度値100に対するトナー量が100になるようなLUTとなる。次にS1002にて画像処理部114は、トナー重量情報1008を取得する。トナー重量情報1008とは、例えば濃度値100において消費するトナーの量ここでの単位はgを示した情報であり、トナーの量gは色ごとに異なる。ここでは、図8Aに示した表801のトナーBに定義した値を用いる。図8Aに示した表801において、濃度値に対するトナーの量の情報は予め定義され、保持しているものとする。次に、S1003にて画像処理部114は、当該MFP101にて扱う複数のトナーのうち、濃度値が100の際に最もトナーの量が大きい色を抽出する。表801に示す例の場合、b>c>e>dでトナーの量の大小関係が定義されるため、濃度値が100の際にbが最もトナーの量が大きい色となる。すなわち、ここではCが最もトナーの量が大きい色である。次にS1004にて画像処理部114は、トナー重量情報1008を用いて最もトナーの量が大きい色を用いて係数を作成する。表801に示した例の場合、Cの係数はb/b=1、Mの係数はc/b、Yの係数はd/b、Kの係数はe/bとそれぞれ定義される。つまり、もっともトナーの量が多い色に対するその他の色のトナーの量の割合を示している。なお、ここでは最もトナーの量が大きい色を1としているが、1よりも小さい値として定義してもよい。次にS1005にて、画像処理部114は1D-LUT濃度→トナー量302と係数を用いて1D-LUTを演算で求め、1D-LUT濃度→トナー重量902を算出する。次にS1006にて、画像処理部114は1D-LUT濃度→トナー重量902のKに着目し、MAX_K904を算出する。図11Aに示すグラフ1101の場合は、Kに対応したデータ1105に着目し、濃度値100に対するトナー重量をMAX_K904とする。最後にS1007にて、画像処理部114は1D-LUT濃度→トナー重量902を逆算することで1D-LUTトナー重量→濃度903を算出する。以上で示すようにトナー重量の概念を導入した場合、第一実施形態に比べて情報の損失が大きくなるという問題がある。図11Aに示すグラフ1101の場合、Kのデータ1105では濃度値100に対するトナー重量は約70となる。さらに、図11Bに示すグラフ1106の場合、Kのデータ1110ではトナー重量が約70に対する濃度値は100となる。そのため1回の変換で損失する情報量が増加する。このような状況では、従来手法による画質劣化が大きくなるという問題がある。[トナー総重量制御]次に、図9のS901に示すKを考慮したトナー総重量制御について図12を用いて説明する。まず、S1202にて画像処理部114はCMYKC1,M1,Y1,K11201に対してトナー重量変換を行い、CMYKC2,M2,Y2,K21203を算出する。CMYKC2,M2,Y2,K21203は先の実施形態と異なり、トナー量ではなくトナー重量となる。その際に、図10に示した算出処理にて求めた1D-LUT濃度→トナー重量902を用いる。その後のS704~S717までの処理はS1204及びS1206を除いて第一実施形態にて図7を用いて述べた処理と同じなので説明を省略する。SUM1がLIMIT706以下の場合はS705にてYES、第一実施形態と同じくCMYKC1,M1,Y1,K1701をCMYKC5,M5,Y5,K5718として出力する。また、S705にてSUM1がLIMIT706より大きい場合はS705にてNO、トナー量を制限する処理を行う。S1203にて、画像処理部114はS707にて算出したUCR値にK2を加えた値とMAX_K904とを比較し、小さい方をK3として算出する。また、S1206にて、画像処理部114はCMYKC4,M4,Y4,K41205に対して濃度変換を行い、CMYKC5,M5,Y5,K51207を算出する。その際に、図10のS1007にて算出した1D-LUTトナー重量→濃度903を用いる。また、CMYKC4,M4,Y4,K41205は第一実施形態と異なり、トナー量ではなくトナー重量となる。以上の処理を各画素に対して適用し、トナー総量制御が必要な画素に対してのみ適用することとなる。ここで、S1204にてMAX_K904を用いてK3を求める理由について説明する。Kが図11Aに示すグラフ1101において、データ1105で示されるような状況では、濃度値100で消費するトナー重量が約70となる。つまり、MAX_K904は約70となる。S1206で1D-LUT補正濃度変換する際にはデータ1105を逆算したデータ1110を用いるため、トナー重量が約70の段階で濃度値100となる。つまり、トナー重量が70でも100でも同じ濃度値100となる。より具体的に説明する。図7に示すS708の処理を適用すると、K2UCRの値と100の値の間で小さい値をとるため、K2UCRが100を超える場合は100がK3の値となる。そのため、次のS709で100-K2の分だけC2,M2,Y2を削減する。それに対してS1203のようにK2UCRの値とMAX_K904の値の間で小さい値をとれば、K2UCRが70を超える場合はMAX_K904である70が選ばれる。そのため、次のS709で70-K2の分だけC2,M2,Y2を削減する。つまり、K3が70でも100でもS1206で補正された後の濃度値は同じであるのに対し、S708のケースでは100-70=30分も余分にC2,M2,Y2を削減してしまう。以上の理由から、MAX_K904を用いてK3を求めることが必要となる。以上のように、トナー重量という概念を導入することで、従来手法では困難であった同一の濃度値で消費するトナーの量が色ごとに異なる場合においても、トナー総量制御処理が可能となる。なお、本実施形態では色材をトナーに限定して説明したが、どのような色材を用いてもよい。また、本実施形態では濃度値をトナー重量に変換する際に、LUTを用いたが、特定の式で定義した演算によって変換を行ってもよい。同様に、本実施形態ではトナー重量を濃度値に変換する際に、LUTを用いたが、特定の式で定義した演算によって変換を行ってもよい。また、本実施形態では1画素ごとにLIMIT706を用いて、トナー総量制御処理を適用するか否かを切り替えた。しかし、一度画像全体に対してトナー総量制御を行った後、トナー総量制御処理の適用前の画像と比較して出力する画素値の切り替え処理を行ってもよい。その際に、LIMIT706を用いて切り替えのための情報例えば、画素の位置情報を別途出力してもよい。また、本実施形態ではトナー重量情報1008として図8Aに示した表801を例にとって扱ったが、これに限定するものではない。また、本実施形態では同一の濃度値で消費する色材量の色ごとの違いをトナー重量という概念で定義したが、例えば容量など、色ごとの違いを表すことができる概念であれば、他の基準を用いてもよい。また、本実施形態では、4色の色材を用いた例を示したが、これに限定するものではなく、より多くの色材もしくはより少ない色材を扱う装置に適用してもよい。本実施形態により、トナー総量制御処理を行わない画素に対する情報の損失を防ぐことができるため、階調性の悪化等の画質劣化を抑制することが可能になる。また、同一の濃度値に対して消費されるトナー等の色材の量が色ごとに異なる状況であっても情報の損失を防ぎつつ正確に色材の量を制限することが可能になる。<第三実施形態>次に、第三実施形態として、トナー総量制御処理を行った後に判定画像を作成し、作成した判定画像を用いてスムージング処理を行う場合の実施形態について説明する。先の実施形態ではトナー総量が制限値を超えたか否かで、各画素に対するトナー総量制御処理を行うか否かを切り替える処理を説明した。本実施形態ではさらに、トナー総量制御処理を適用した後の画像データに対し、作成した判定画像を用いてスムージング処理を行う。これにより、トナー総量制御処理を適用した画素と適用していない画素との境界部における画素値の差分を補正し、画像全体に対する画質をより滑らかにする実施形態を説明する。先の実施形態ではLIMIT706を用いて、画像中の各画素に対してトナー総量制御を行うか否かを切り替えていた。そのためトナー総量制御を行う画素と行わない画素との境界で画質差が発生する可能性がある。本実施形態ではそのような画質差を防止するための処理について説明する。[トナー総量制御処理]図13は本実施形態の処理の流れについて示した図である。本処理フローは、第一実施形態にて図6にて示した処理フローに対応する。S601にて第一実施形態と同様のトナー総量制御を行った後、S1301にて画像処理部114は判定画像作成処理を行い、判定画像1302を出力する。[判定画像作成処理]図13に示すS1301の判定画像作成処理について図14を用いて説明する。まず、S1401にて画像処理部114は、CMYK画像_A濃度値210とCMYK画像_B濃度値212を読み込んで差分画像1402を作成する。ここでの差分画像1402とは、CMYK画像_A濃度値210とCMYK画像_B濃度値212とに含まれる各画素において、対応する画素間の値の差分を示す情報である。つまり、トナー総量制御処理が適用されなかった画素は差分が0差分なしになり、トナー総量制御処理が適用された画素はその画素値に差分が発生する。次に、S1403にて画像処理部114は閾値1404を読み込み、閾値処理を行って差分画像閾値処理後1405を算出する。トナー総量制御処理の前後で差分が大きい画素ほど、トナー総量制御処理が適用されない画素との差分が大きくなることが考えられる。そのため、ここでの閾値処理はトナー総量制御処置の前後で差分が大きい画素データを抽出する。ここではCMYK各色に対して閾値を比較して差分画像閾値処理後1405を作成する。なお、各画素におけるCMYKの合計値に対して閾値処理を行い、各色共通の差分画像閾値処理後1405を作成してもよい。その場合、以降に述べるステップでは各色共通の処理を行う。なお、ここで用いられる閾値1404は、例えば、予め定義され、MFP101の記憶装置121に保持されているものとする。次にS1406にて画像処理部114は差分画像閾値処理後1405に対してエッジの抽出を行い、判定画像1302を作成する。ここでのエッジの抽出とは、差分が大きいとして抽出された画素と、それ以外の画素との境界を抽出する処理である。例えば、各画素の座標等を用いてエッジを抽出する。図13に戻り、最後に、S1303にて画像処理部114は、スムージング用係数1304を読み込んで判定画像1302に対してスムージング処理を行い、CMYK画像_C濃度値1305を出力する。ここで、スムージング処理は公知の方法を用いることが可能であり、特に限定しない。また、スムージング用係数1304は予め定義されており、例えば、MFP101が有する記憶装置121に保持されているものとする。以上の処理を行うことで、トナー総量制御処理が適用される画素とトナー総量制御処理が適用されない画素との境界部に位置する画素の値の差分を減らし、画質の劣化をさらに防ぐことが可能になる。本実施形態では色材をトナーに限定して説明したが、どのような色材を用いてもよい。また、本実施形態では同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに同じ状況を前提としているが、第二実施形態のように同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに異なる状況であってもよい。また、判定画像作成処理において多値の判定画像を出力し、出力された値に応じてスムージング用の係数を切り替えてもよい。その場合は、トナー総量制御処理の前後で差分が大きい画素ほどスムージングを強くし、差分が小さいほどスムージングを弱くする。これにより、トナー総量制御処理が適用される画素とトナー総量制御が適用されない画素との境界部における画素値の差分をさらに削減することが可能になる。本実施形態により、トナー総量制御処理を適用しない画素に対する情報の損失を防ぐことができるため、階調性の悪化等の画質劣化を抑制することが可能になる。さらに、トナー総量制御処理後の画像データに対し、判定画像を用いたスムージング処理を行うことで、トナー総量制御処理が適用される画素とトナー総量制御処理が適用されない画素との境界部の画素値の差分を減らし、画質の劣化をさらに防ぐことが可能になる。<その他の実施形態>また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアプログラムを、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータまたはCPUやMPU等がプログラムを読み出して実行する処理である。"