Ni-Ti系合金で構成された線状の第1ワイヤと、ステンレス鋼またはコバルト系合金で構成された線状の第2ワイヤとを用意する工程と、前記第1ワイヤと前記第2ワイヤとを溶接し、溶接部を有するワイヤ本体を得る工程と、前記溶接部を覆う被覆層を形成する工程とを有し、前記被覆層は、前記溶接部付近の表面の摩擦を低減し得る樹脂材料にて構成され、前記被覆層を形成する工程にて前記ワイヤ本体に被覆する際に、実質的に、加熱されずに形成されることを特徴とするガイドワイヤの製造方法。前記樹脂材料は、疎水性材料である請求項1に記載のガイドワイヤの製造方法。前記樹脂材料は、シリコーン樹脂またはこれを含む複合材料である請求項1に記載のガイドワイヤの製造方法。前記ワイヤ本体の前記被覆層よりも先端側には、先端側被覆層が形成されている請求項1ないし3のいずれかに記載のガイドワイヤの製造方法。前記先端側被覆層は、加熱されて形成される請求項4に記載のガイドワイヤの製造方法。前記ワイヤ本体の前記被覆層よりも基端側には、基端側被覆層が形成されている請求項4または5に記載のガイドワイヤの製造方法。前記基端側被覆層は、加熱されて形成される請求項6に記載のガイドワイヤの製造方法。本発明の目的は、操作性および耐キンク性に優れたガイドワイヤの製造方法を提供することにある。このような目的は、下記1~7の本発明により達成される。1Ni-Ti系合金で構成された線状の第1ワイヤと、ステンレス鋼またはコバルト系合金で構成された線状の第2ワイヤとを用意する工程と、前記第1ワイヤと前記第2ワイヤとを溶接し、溶接部を有するワイヤ本体を得る工程と、前記溶接部を覆う被覆層を形成する工程とを有し、前記被覆層は、前記溶接部付近の表面の摩擦を低減し得る樹脂材料にて構成され、前記被覆層を形成する工程にて前記ワイヤ本体に被覆する際に、実質的に、加熱されずに形成されることを特徴とするガイドワイヤの製造方法。2前記樹脂材料は、疎水性材料である上記1に記載のガイドワイヤの製造方法。3前記樹脂材料は、シリコーン樹脂またはこれを含む複合材料である上記1に記載のガイドワイヤの製造方法。4前記ワイヤ本体の前記被覆層よりも先端側には、先端側被覆層が形成されている上記1ないし3のいずれかに記載のガイドワイヤの製造方法。5前記先端側被覆層は、加熱されて形成される上記4に記載のガイドワイヤの製造方法。6前記ワイヤ本体の前記被覆層よりも基端側には、基端側被覆層が形成されている上記4または5に記載のガイドワイヤの製造方法。7前記基端側被覆層は、加熱されて形成される上記6に記載のガイドワイヤの製造方法。本発明によれば、先端側に配置された第1ワイヤと、第1ワイヤの基端側に配置され、第1ワイヤより弾性率の大きい材料で構成された第2ワイヤとを設けたことにより、柔軟性に優れた先端部と剛性に富んだ基端部とを有し、押し込み性、トルク伝達性および追従性に優れたガイドワイヤが構成できる。また、第1ワイヤと第2ワイヤとを溶接により連結したことにより、連結部溶接部の結合強度が高く、第2ワイヤから第1ワイヤへねじりトルクや押し込み力を確実に伝達することができる。また、ワイヤ本体の外周に、少なくとも溶接部を覆うように、溶接部付近の表面の摩擦を低減し得る材料である構成された被覆層を設けたことにより、溶接部における耐キンク性および摺動性が向上し、よって、ガイドワイヤ全体としての耐キンク性が向上する。また、溶接部の外周部に、万一、段差やバリ等が生じていた場合でも、それを被覆層が覆うので、段差やバリ等による悪影響を防止または緩和することができる。特に、被覆層は、ワイヤ本体に被覆する際に、実質的に、加熱されずに形成されるため、被覆層の形成時における第1ワイヤと第2ワイヤとの接合強度を維持しつつ、ガイドワイヤ全体としては、十分な摺動性を有し、優れた操作性を発揮するものとすることができる。以下、本発明のガイドワイヤの製造方法を添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。図1は、本発明のガイドワイヤの製造方法により製造されるガイドワイヤの構成例を示す縦断面図、図2は、図1に示すガイドワイヤにおける第1ワイヤと第2ワイヤとを接続する手順を示す図である。なお、説明の都合上、図1および図2中の右側を基端、左側を先端という。また、図1および図2中では、見易くするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは大きく異なる後述する図3~図5についても同様。図1に示すガイドワイヤ1は、カテーテルに挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、先端側に配置された第1ワイヤ2と、第1ワイヤ2の基端側に配置された第2ワイヤ3とを連結してなるワイヤ本体10と、螺旋状のコイル4とを有している。ガイドワイヤ1の全長は、特に限定されないが、200~5000mm程度であるのが好ましい。また、ワイヤ本体10の外径外径が一定である部分の外径は、特に限定されないが、通常、0.2~1.2mm程度であるのが好ましい。第1ワイヤ2は、弾性を有する線材である。第1ワイヤ2の長さは、特に限定されないが、20~1000mm程度であるのが好ましい。図示の構成では、第1ワイヤ2は、その基端から所定長さは外径が一定であり、途中から外径が先端方向へ向かって漸減している。この部分を外径漸減部15と言う。このような外径漸減部15を有することにより、第1ワイヤ2の剛性曲げ剛性、ねじり剛性を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ1は、先端部に良好な柔軟性を得て、血管への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。図示の構成では、外径漸減部15は第1ワイヤ2の一部に形成されているが、第1ワイヤ2の全体が外径漸減部15を構成していてもよい。また、外径漸減部15のテーパ角度外径の減少率は、ワイヤ長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度外径の減少率が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。また、第1ワイヤ2は、外径漸減部15の途中または外径漸減部15より先端側に、外径が長手方向に沿って一定の部分があってもよい。例えば、第1ワイヤ2は、先端方向へ向かって外径が漸減するテーパ状のテーパ部が長手方向に沿って複数箇所に形成され、これらのテーパ部とテーパ部との間に外径が長手方向に沿って一定の部分が形成されているようなものでもよい。このような場合でも、前記と同様の効果が得られる。また、図示の構成と異なり、外径漸減部15の基端が第2ワイヤ3の途中に位置する、すなわち、外径漸減部15が第1ワイヤ2と第2ワイヤ3の境界溶接部14を跨って形成された構成でもよい。第1ワイヤ2の構成材料は、特に限定されず、例えば、ステンレス鋼などの各種金属材料を使用することができるが、そのなかでも特に、擬弾性を示す合金超弾性合金を含む。が好ましい。より好ましくは超弾性合金である。超弾性合金は、比較的柔軟であるとともに、復元性があり、曲がり癖が付き難いので、第1ワイヤ2を超弾性合金で構成することにより、ガイドワイヤ1は、その先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲屈曲する血管に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られるとともに、第1ワイヤ2が湾曲屈曲変形を繰り返しても、第1ワイヤ2に復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ1の使用中に第1ワイヤ2に曲がり癖が付くことによる操作性の低下を防止することができる。擬弾性合金には、引張りによる応力-ひずみ曲線のいずれの形状も含み、As、Af、Ms、Mf等の変態点が顕著に測定できるものも、できないものも含み、応力により大きく変形歪し、応力の除去により元の形状にほぼ戻るものは全て含まれる。超弾性合金の好ましい組成としては、49~52原子NiのNi-Ti合金等のNi-Ti系合金、38.5~41.5重量ZnのCu-Zn合金、1~10重量XのCu-Zn-X合金Xは、Be、Si、Sn、Al、Gaのうちの少なくとも1種、36~38原子AlのNi-Al合金等が挙げられる。このなかでも特に好ましいものは、上記のNi-Ti系合金である。なお、Ni-Ti系合金に代表される超弾性合金は、後述する被覆層5や第2の被覆層6の密着性にも優れている。第1ワイヤ2の基端には、第2ワイヤ3の先端が溶接により連結接続されている。第2ワイヤ3は、弾性を有する線材である。第2ワイヤ3の長さは、特に限定されないが、20~4800mm程度であるのが好ましい。第2ワイヤ3は、第1ワイヤ2の構成材料より弾性率ヤング率縦弾性係数、剛性率横弾性係数、体積弾性率が大きい材料で構成されている。これにより、第2ワイヤ3に適度な剛性曲げ剛性、ねじり剛性が得られ、ガイドワイヤ1がいわゆるコシの強いものとなって押し込み性およびトルク伝達性が向上し、より優れた挿入操作性が得られる。第2ワイヤ3の構成材料素材は、特に限定されず、ステンレス鋼例えば、SUS304、SUS303、SUS316、SUS316L、SUS316J1、SUS316J1L、SUS405、SUS430、SUS434、SUS444、SUS429、SUS430F、SUS302等SUSの全品種、ピアノ線、コバルト系合金、擬弾性合金などの各種金属材料を使用することができる。この中でも、コバルト系合金は、ワイヤとしたときの弾性率が高く、かつ適度な弾性限度を有している。このため、コバルト系合金で構成された第2ワイヤ3は、特に優れたトルク伝達性を有し、座屈等の問題を極めて生じ難い。コバルト系合金としては、構成元素としてCoを含むものであれば、いかなるものを用いてもよいが、Coを主成分として含むものCo基合金:合金を構成する元素中で、Coの含有率が重量比で最も多い合金が好ましく、Co-Ni-Cr系合金を用いるのがより好ましい。このような組成の合金を、第2ワイヤ3の構成材料として用いることにより、前述した効果がさらに顕著なものとなる。また、このような組成の合金は、常温における変形においても可塑性を有するため、例えば、使用時等に所望の形状に容易に変形することができる。また、このような組成の合金は、弾性係数が高く、かつ高弾性限度としても冷間成形可能で、高弾性限度であることにより、座屈の発生を十分に防止しつつ、小径化することができ、所定部位に挿入するのに十分な柔軟性と剛性を備えるものとすることができる。Co-Ni-Cr系合金としては、例えば、28~50wtCo-10~30wtNi-10~30wtCr-残部Feの組成からなる合金や、その一部が他の元素置換元素で置換された合金等が好ましい。置換元素の含有は、その種類に応じた固有の効果を発揮する。例えば、置換元素として、Ti、Nb、Ta、Be、Moから選択される少なくとも1種を含むことにより、第2ワイヤ3の強度のさらなる向上等を図ることができる。なお、Co、Ni、Cr以外の元素を含む場合、その置換元素全体の含有量は30wt以下であるのが好ましい。また、Co、Ni、Crの一部は、他の元素で置換してもよい。例えば、Niの一部をMnで置換してもよい。これにより、例えば、加工性のさらなる改善等を図ることができる。また、Crの一部をMoおよび/またはWで置換してもよい。これにより、弾性限度のさらなる改善等を図ることができる。Co-Ni-Cr系合金の中でも、Moを含む、Co-Ni-Cr-Mo系合金が特に好ましい。Co-Ni-Cr系合金の具体的な組成としては、例えば、<1>40wtCo-22wtNi-25wtCr-2wtMn-0.17wtC-0.03wtBe-残部Fe、<2>40wtCo-15wtNi-20wtCr-2wtMn-7wtMo-0.15wtC-0.03wtBe-残部Fe、<3>42wtCo-13wtNi-20wtCr-1.6wtMn-2wtMo-2.8wtW-0.2wtC-0.04wtBe-残部Fe、<4>45wtCo-21wtNi-18wtCr-1wtMn-4wtMo-1wtTi-0.02wtC-0.3wtBe-残部Fe、<5>34wtCo-21wtNi-14wtCr-0.5wtMn-6wtMo-2.5wtNb-0.5wtTa-残部Fe等が挙げられる。本発明でいうCo-Ni-Cr系合金とはこれらの合金を包含する概念である。また、第2ワイヤ3の構成材料として、ステンレス鋼を用いた場合、ガイドワイヤ1は、より優れた押し込み性およびトルク伝達性が得られる。また、本発明では、第1ワイヤ2と第2ワイヤ3を異種合金とすることが好ましく、また、第1ワイヤ2が、第2ワイヤ3の構成材料より弾性率が小さい材料で構成されたものであるのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ1は、先端側の部分が優れた柔軟性を有するとともに、基端側の部分が剛性曲げ剛性、ねじり剛性に富んだものとなる。その結果、ガイドワイヤ1は、優れた押し込み性やトルク伝達性を得て良好な操作性を確保しつつ、先端側においては良好な柔軟性、復元性を得て血管への追従性、安全性が向上する。また、第1ワイヤ2と、第2ワイヤ3との具体的な組合せとしては、第1ワイヤ2を超弾性合金で構成し、第2ワイヤ3をCo-Ni-Cr系合金またはステンレス鋼で構成することが特に好ましい。これにより、前述した効果はさらに顕著なものとなる。なお、図示の構成では、第2ワイヤは、ほぼ全長にわたってほぼ一定の外径を有するものであるが、その長手方向に外径が変化する部位を有するものであってもよい。また、第1ワイヤ2の超弾性合金としてNi-Ti系合金を用いることが先端側の柔軟性と復元性の点から好ましい。コイル4は、線材細線を螺旋状に巻回してなる部材であり、第1ワイヤ2の先端側の部分を覆うように設置されている。図示の構成では、第1ワイヤ2の先端側の部分は、コイル4の内側のほぼ中心部に挿通されている。また、第1ワイヤ2の先端側の部分は、コイル4の内面と非接触で挿通されている。溶接部14は、コイル4の基端より基端側に位置している。なお、図示の構成では、コイル4は、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士の間にやや隙間が空いているが、図示と異なり、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士が隙間なく密に配置されていてもよい。コイル4は、金属材料で構成されているのが好ましい。コイル4を構成する金属材料としては、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金や、金、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金等が挙げられる。特に、貴金属のようなX線不透過材料で構成した場合には、ガイドワイヤ1にX線造影性が得られ、X線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。また、コイル4は、その先端側と基端側とを異なる材料で構成してもよい。例えば、先端側をX線不透過材料のコイル、基端側をX線を比較的透過する材料ステンレス鋼などのコイルにて各々構成してもよい。なお、コイル4の全長は、特に限定されないが、5~500mm程度であるのが好ましい。コイル4の基端部および先端部は、それぞれ、固定材料11および12により第1ワイヤ2に固定されている。また、コイル4の中間部先端寄りの位置は、固定材料13により第1ワイヤ2に固定されている。固定材料11、12および13は、半田ろう材で構成されている。なお、固定材料11、12および13は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、コイル4の固定方法は、固定材料によるものに限らず、例えば、溶接でもよい。また、血管内壁の損傷を防止するために、固定材料12の先端面は、丸みを帯びているのが好ましい。図示の構成では、このようなコイル4が設置されていることにより、第1ワイヤ2は、コイル4に覆われて接触面積が少ないので、摺動抵抗を低減することができ、よって、ガイドワイヤ1の操作性がより向上する。なお、図示の構成の場合、コイル4は、線材の横断面が円形のものを用いているが、これに限らず、線材の断面が例えば楕円形、四角形特に長方形等のものであってもよい。ガイドワイヤ1において、第1ワイヤ2と、第2ワイヤ3とは、溶接により互いに連結固定されている。これにより、第1ワイヤ2と第2ワイヤ3との溶接部接続部14は、高い結合強度接合強度が得られ、よって、ガイドワイヤ1は、第2ワイヤ3からのねじりトルクや押し込み力が確実に第1ワイヤ2に伝達される。また、溶接部14の外周部は、例えば後述する手順<3>、<4>等の方法により、実質的に平滑とされているのが好ましい。図示の構成では、第1ワイヤ2の第2ワイヤ3に対する接続端面21と、第2ワイヤ3の第1ワイヤ2に対する接続端面31は、それぞれ、両ワイヤの軸方向長手方向に対しほぼ垂直な平面になっている。これにより、接続端面21、31を形成するための加工が極めて容易であり、ガイドワイヤ1の製造工程を複雑化することなく上記効果を達成することができる。なお、図示の構成と異なり、接続端面21、31は、両ワイヤの軸方向長手方向に垂直な平面に対し傾斜していてもよく、また、凹面または凸面になっていてもよい。第1ワイヤ2と、第2ワイヤ3との溶接の方法としては、特に限定されず、例えば、レーザを用いたスポット溶接、バットシーム溶接等の突き合わせ抵抗溶接などが挙げられるが、突き合わせ抵抗溶接であるのが好ましい。これにより、溶接部14は、より高い結合強度が得られる。以下、図2を参照して、第1ワイヤ2と第2ワイヤ3とを突き合わせ抵抗溶接の一例であるバットシーム溶接により接合する場合の手順について説明する。同図には、第1ワイヤ2と第2ワイヤ3とをバットシーム溶接により接合する場合の手順<1>~<4>が示されている。手順<1>では、図示しないバット溶接機に固定装着された第1ワイヤ2と第2ワイヤ3とが示される。手順<2>にて、第1ワイヤ2と第2ワイヤ3とは、バット溶接機によって、所定の電圧を印加されながら第1ワイヤ2の基端側の接続端面21と第2ワイヤ3の先端側の接続端面31とが加圧接触される。この加圧接触により、接触部分には溶融層が形成され、第1ワイヤ2と第2ワイヤ3とは強固に接続される。手順<3>にて、加圧接触することによって変形された接続箇所溶接部14の突出部分を除去削除する。これにより、溶接部14の外周は、実質的に平滑とされる。なお、突出部分の除去方法は、例えば、研削、研磨、エッチング等の化学処理が挙げられる。次いで、手順<4>にて、第1ワイヤ2の接続箇所溶接部14より先端側の部位を研削または研磨して外径が先端方向に向かって漸減する外径漸減部15を形成する。なお、外径漸減部15の基端を溶接部14より基端側とする場合には、手順<3>を省略して手順<4>を行ってもよい。ワイヤ本体10は、その外周面外表面の全部または一部を覆う被覆層5を有している。この被覆層5は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、ガイドワイヤ1の摩擦摺動抵抗を低減し、摺動性を向上させることによってガイドワイヤ1の操作性を向上させることがある。このような目的のためには、被覆層5は、摩擦を低減し得る材料で構成されているのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ1とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗摺動抵抗が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ1の操作性がより良好なものとなる。また、ガイドワイヤ1の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ1をカテーテル内で移動および/または回転した際に、ガイドワイヤ1のキンク折れ曲がりやねじれ、特に溶接部付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。このような摩擦を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステルPET、PBT等、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂PTFE、ETFE等、またはこれらの複合材料が挙げられる。そのなかでも特に、フッ素系樹脂またはこれを含む複合材料を用いた場合には、ガイドワイヤ1とカテーテルの内壁との摩擦抵抗摺動抵抗をより効果的に低減し、摺動性を向上させることができ、カテーテル内でのガイドワイヤ1の操作性がより良好なものとなる。また、これにより、ガイドワイヤ1をカテーテル内で移動および/または回転した際に、ガイドワイヤ1のキンク折れ曲がりやねじれ、特に溶接部付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。また、フッ素系樹脂またはこれを含む複合材料を用いた場合には、通常、焼きつけ、吹きつけ等の方法により、樹脂材料を加熱した状態で、ワイヤ本体10への被覆を行う。これにより、ワイヤ本体10と、被覆層5との密着性は特に優れたものとなる。また、被覆層5がシリコーン樹脂またはこれを含む複合材料で構成されたものであると、被覆層5を形成するワイヤ本体10に被覆する際に、加熱しなくても、ワイヤ本体10に確実かつ強固に密着した、被覆層5を形成することができる。すなわち、被覆層5をシリコーン樹脂またはこれを含む複合材料で構成されたものとする場合、反応硬化型の材料等を用いることができるため、被覆層5の形成を室温にて行うことができる。このように、室温にて被覆層5を形成することにより、簡便にコーティングができるとともに、溶接部14における第1ワイヤ2と第2ワイヤ3との接合強度を十分に維持した状態にてガイドワイヤの操作ができる。また、摩擦を低減し得る材料の他の好ましい例としては、親水性材料または疎水性材料が挙げられる。これらのうちでも特に、親水性材料が好ましい。この親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質例えば、メチルビニルエーテル-無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体、アクリルアミド系高分子物質例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート-ジメチルアクリルアミドPGMA-DMAAのブロック共重合体、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。このような親水性材料は、多くの場合、湿潤吸水により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ1とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗摺動抵抗を低減する。これにより、ガイドワイヤ1の摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ1の操作性がより良好なものとなる。このような被覆層5の形成箇所は、ワイヤ本体10の全長でも、長手方向の一部でもよいが、溶接部14を覆うように、すなわち溶接部14を含む箇所に形成されているのが好ましい。これにより、溶接部14の外周部に、万一、段差やバリ等が生じていた場合でも、それを被覆層5が覆うので、摺動性が確保できる。また、被覆層5はほぼ均一な外径を有しているので、摺動性がさらに向上する。被覆層5の厚さは、特に限定されないが、通常は、厚さ平均が1~20μm程度であるのが好ましく、2~10μm程度であるのがより好ましい。被覆層5の厚さが薄すぎると、被覆層5の形成目的が十分に発揮されないことがあり、また、被覆層5の剥離が生じるおそれがあり、また、被覆層5の厚さが厚すぎると、ワイヤの物性を阻害することがあり、また被覆層5の剥離が生じるおそれがある。なお、本発明では、ワイヤ本体10の外周面表面に、被覆層5の密着性を向上するための処理化学処理、熱処理等を施したり、被覆層5の密着性を向上し得る中間層を設けたりすることもできる。次に、本発明のガイドワイヤの製造方法により製造されるガイドワイヤの他の構成例について、図3を参照しつつ説明するが、前述のガイドワイヤと同様の事項についてはその説明を省略し、相違点を中心に説明する。図3は、本発明のガイドワイヤの製造方法により製造されるガイドワイヤの他の構成例を示す縦断面図である。図3に示すガイドワイヤ1は、被覆層5の先端がコイル4の基端より基端側の位置にあり、被覆層5の先端側に、当該被覆層5とは異なる第2の被覆層6が形成されている。第2の被覆層6は、コイル4の全部または一部を覆うように設けられている。図示の構成では、第2の被覆層6は、コイル4の全部を覆っている。このような第2の被覆層6の構成材料としては、前記被覆層5で挙げたものと同じものやそれ以外のもの、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステルPET、PBT等、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、フッ素系樹脂、シリコーン樹脂、シリコーンゴム、その他各種のエラストマー例えば、ポリアミド系、ポリエステル系等の熱可塑性エラストマー等が挙げられる。第2の被覆層6の材料は、被覆層5の材料と同じでも、異なっていてもよい。上記のように、被覆層5、第2の被覆層6の構成材料は、特に限定されないが、被覆層5がシリコーン樹脂またはこれを含む複合材料で構成され、かつ、第2の被覆層6がフッ素系樹脂またはこれを含む複合材料で構成されたものであるのが好ましい。これにより、前述したシリコーン樹脂の利点とフッ素系樹脂の利点とを併有することができる。すなわち、被覆層5、第2の被覆層6の構成材料を、上記のような組合せとすることにより、溶接部14における第1ワイヤ2と第2ワイヤ3との接合強度を維持しつつ、ガイドワイヤ1全体としては、十分な摺動性を有し、優れた操作性を発揮するものとすることができる。また、被覆層5がシリコーン樹脂またはこれを含む複合材料で構成され、かつ、第2の被覆層6がフッ素系樹脂またはこれを含む複合材料で構成されたものである場合、前述したように、被覆層5を形成する際には、ワイヤ本体10を加熱せず、かつ、第2の被覆層6を被覆する際には、加熱するのが好ましい。これにより、前述した効果がさらに顕著なものとなるとともに、第2の被覆層6とワイヤ本体10との密着性は特に優れたものとなる。さらには、被覆層5が疎水性樹脂で構成され、第2の被覆層6が親水性樹脂で構成されたものである場合、カテーテル内における摺動性が特に良く、かつ、血管内の通過性に優れる。また、第2の被覆層6の厚さは、特に限定されないが、通常は、厚さ平均が1~20μm程度であるのが好ましく、2~10μm程度であるのがより好ましい。第2の被覆層6の厚さは、被覆層5の厚さと同じでも、異なっていてもよい。なお、ガイドワイヤは、コイル4を設けないものでもよいが、この場合には、同様の箇所に当該第2の被覆層6を設けても、設けなくてもよい。また、図3に示す構成では、被覆層5の先端と第2の被覆層6の基端とが接合され、両層が連続して形成されているが、被覆層5の先端と第2の被覆層6の基端とが離間していてもよく、あるいは、被覆層5と第2の被覆層6とが部分的に重なっていてもよい。図4は、本発明のガイドワイヤの製造方法により製造されるガイドワイヤの他の構成例を示す縦断面図である。以下、この図を参照してガイドワイヤの構成例について説明するが、前述したガイドワイヤとの相違点を中心に説明し、同様の事項についてはその説明を省略する。図4に示すガイドワイヤ1では、第1ワイヤ2が、外径漸減部15と該外径漸減部15より基端側に設けられた外径漸減部16とを有している。このように、第1ワイヤ2第2ワイヤ3には、複数の部位に外径漸減部が形成されていてもよい。また、図4に示すガイドワイヤ1では、第2ワイヤ3が、その先端付近に外径漸減部18を有している。すなわち、第2ワイヤ3は、その先端部付近に設けられた第1の部位と、該第1の部位より基端側に設けられかつ第1の部位よりも剛性の高い第2の部位とを有する。これにより、第1ワイヤ2と第2ワイヤ3との弾性移行が滑らかに変化するという効果が得られる。また、図示の構成では、溶接部14に、外周方向に突出する突出部17が形成されている。このような突出部17が形成されることにより、第1ワイヤ2と、第2ワイヤ3との接合面積が大きくなり、これらの接合強度は、特に高いものとなる。これにより、ガイドワイヤ1は、第2ワイヤ3からのねじりトルクや押し込み力がより確実に第1ワイヤ2に伝達される。また、突出部17が形成されることにより、例えば、X線透視下で、第1ワイヤ2と第2ワイヤ3との溶接部14をより容易に視認することが可能となる。その結果、X線透視像を確認することにより、血管内などにおけるガイドワイヤ1、カテーテルの進行状況を容易かつ確実に把握することができ、施術時間の短縮、安全性の向上に寄与することができる。突出部17の高さは、特に限定されないが、0.001~0.3mmであるのが好ましく、0.005~0.05mmであるのがより好ましい。突出部17の高さが前記下限値未満であると、第1ワイヤ2、第2ワイヤ3の構成材料などによっては、前述した効果が十分に発揮されない可能性がある。一方、突出部17の高さが前記上限値を超えると、バルーンカテーテルに挿入するルーメンの内径が決まっているので、突出部17の高さと比較して、基端側の第2ワイヤ3の外径を細くせざるを得なくなり、第2ワイヤ3の物性を十分に発揮するのが困難になる場合がある。以上説明したような突出部17は、例えば、前述した接合手順の一例図2参照において、手順<3>にて突出部17をなだらかに整形することにより形成することができる。特に、本構成例のガイドワイヤ1のように第2ワイヤ3が外径漸減部小横断面積部18を有するものである場合、上記のような方法で、第1ワイヤ2と、先端方向に横断面積が漸減する横断面積漸減部小横断面積部を有する第2ワイヤ3とを溶接することにより、突出部17を形成することができる。被覆層5は、外径漸減部18および突出部17を被覆して、実質的に均一な外径になっている。なお、使用上支障のないようななだらかな外径の変化も実質的に均一な外径に含むものとする。なお、本実施形態において、被覆層5は、コイル4から第1ワイヤ2、第2ワイヤ3まで覆っているが、異なる材料、例えば、親水性材料にて、コイル4を覆ってもよい。図5は、本発明のガイドワイヤの製造方法により製造されるガイドワイヤの他の構成例を示す縦断面図である。以下、この図を参照してガイドワイヤの構成例について説明するが、前述したガイドワイヤとの相違点を中心に説明し、同様の事項についてはその説明を省略する。図5に示すガイドワイヤ1では、ワイヤ本体10の溶接部14付近を覆うように被覆層5が形成されており、被覆層5の先端側に、被覆層5とは異なる先端側被覆層6’が形成されており、さらに、被覆層5の基端側に、被覆層5とは異なる基端側被覆層7が形成されている。先端側被覆層6’の構成材料としては、例えば、前記被覆層5、第2の被覆層6で挙げたものを用いることができる。先端側被覆層6’の材料は、被覆層5の材料、基端側被覆層7の材料と同じでも、異なっていてもよい。基端側被覆層7の構成材料としては、特に限定されないが、前記被覆層5、先端側被覆層6’で挙げたものと同じものやそれ以外のものを用いることができる。基端側被覆層7の材料は、被覆層5の材料、先端側被覆層6’の材料と同じでも、異なっていてもよい。上記のように、基端側被覆層7は、いかなる材料で構成されたものであってもよいが、フッ素系樹脂またはこれを含む複合材料で構成されたものであるのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ1とカテーテルの内壁との摩擦抵抗摺動抵抗をより効果的に低減し、摺動性を向上させることができ、カテーテル内でのガイドワイヤ1の操作性がより良好なものとなる。また、これにより、ガイドワイヤ1をカテーテル内で移動および/または回転した際に、ガイドワイヤ1のキンク折れ曲がりやねじれ、特に溶接部付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。また、被覆層5、先端側被覆層6’、基端側被覆層7の構成材料の具体的な組合せとしては、例えば、被覆層5がシリコーン樹脂またはこれを含む複合材料で構成され、先端側被覆層6’がフッ素系樹脂またはこれを含む複合材料で構成され、かつ、基端側被覆層7がフッ素系樹脂またはこれを含む複合材料で構成されたものであるのが好ましい。これにより、前述したシリコーン樹脂の利点とフッ素系樹脂の利点とを併有することができる。すなわち、被覆層5、先端側被覆層6’、基端側被覆層7の構成材料を、上記のような組合せとすることにより、溶接部14における第1ワイヤ2と第2ワイヤ3との接合強度を維持しつつ、ガイドワイヤ1全体としては、十分な摺動性を有し、優れた操作性を発揮するものとすることができる。また、被覆層5、先端側被覆層6’、基端側被覆層7の構成材料が、上記のような組合せである場合、前述したように、被覆層5を形成する際には、ワイヤ本体10を加熱せず、かつ、先端側被覆層6’、基端側被覆層7を被覆する際には、加熱するのが好ましい。これにより、前述した効果がさらに顕著なものとなるとともに、先端側被覆層6’とワイヤ本体10との密着性、基端側被覆層7とワイヤ本体10との密着性は、特に優れたものとなる。また、先端側被覆層6’の厚さは、特に限定されないが、通常は、厚さ平均が1~20μm程度であるのが好ましく、2~10μm程度であるのがより好ましい。先端側被覆層6’の厚さは、被覆層5の厚さ、基端側被覆層7の厚さと同じでも、異なっていてもよい。また、基端側被覆層7の厚さは、特に限定されないが、通常は、厚さ平均が1~20μm程度であるのが好ましく、2~10μm程度であるのがより好ましい。基端側被覆層7の厚さは、被覆層5の厚さ、先端側被覆層6’の厚さと同じでも、異なっていてもよい。また、図5に示す構成では、被覆層5の基端と基端側被覆層7の先端とが接合され、両層が連続して形成されているが、被覆層5の基端と基端側被覆層7の先端とが離間していてもよく、あるいは、被覆層5と基端側被覆層7とが部分的に重なっていてもよい。なお、図5に示す構成において、先端側被覆層6’は、コイル4も覆っているが、異なる材料、例えば、親水性材料にて、コイル4を覆ってもよい。図6および図7は、それぞれ、本発明のガイドワイヤの製造方法により製造されるガイドワイヤにおける溶接部付近の他の構成例を示す縦断面図である。以下、順次説明する。図6に示すように、ワイヤ本体10の溶接部14付近の外周には、該溶接部14の外周を覆うように溶接部14をまたぐように被覆層5’が形成されており、被覆層5’の先端側および基端側には、それぞれ、前記と同様の先端側被覆層6’および基端側被覆層7が形成されている。この場合、被覆層5’の厚さは、軸方向に沿ってほぼ均一となっている。この被覆層5’は、溶接部14を補強する補強層として機能するものである。このような被覆層5’を設けたことにより、溶接部14の溶接強度が向上し、第2ワイヤ3から第1ワイヤ2へねじりトルクや押し込み力が作用した際に、溶接部14の変形や破損が防止され、かかるねじりトルクや押し込み力がより確実に伝達される。このような被覆層5’の構成材料としては、各種金属材料、各種硬質樹脂材料等が挙げられるが、特に、金属材料が好ましい。また、被覆層5’の構成材料は、前述したような第1ワイヤ2を構成する材料と同等の剛性またはこれより小さい剛性大きい柔軟性を有する材料で構成されているのが好ましい。これにより、溶接部14付近の柔軟性や曲げに対する復元性を十分に確保しつつ、前述の補強効果による利点を得ることができる。図7に示す溶接部14には、外周方向に突出する突出部17が形成されている。このような突出部17の形成による効果や突出部17の条件、形成方法等については、前記と同様である。ワイヤ本体10の外周には、前記と同様の被覆層5が設けられている。この場合、被覆層5は、突出部17をまたぐように、すなわち溶接部14をまたぐように形成されており、被覆層5の厚さは、突出部17の基端部から先端部にわたってほぼ均一である。このような構成とすることにより、溶接部14付近の柔軟性や曲げに対する復元性を十分に確保することができる。図4、図5および図7に示す構成では、突出部17は、その縦断面における一方側各図中上側およびその反対側各図中下側の輪郭形状がそれぞれ略円弧状をなし、突出部17の最大外径部に溶接部14が位置している。これにより、溶接部14の溶接面の面積を大きくとることができ、より高い結合強度溶接強度が得られるという利点がある。ただし、突出部17の形状および突出部17に対する溶接部14の位置はこれに限定されないことは、言うまでもない。例えば、突出部17は、縦断面における一方側およびその反対側の輪郭形状がそれぞれ、例えば台形、三角形等の非円形非円弧形状でもよい。また、突出部17は、溶接部14の溶接面接続端面21、31を境に基端側と先端側とが非対称の形状をなしていてもよい。また、突出部17は、突出部17に対する溶接部14の溶接面の軸方向の位置が、図4、図5および図7に示すような中央部ではなく、基端側第2ワイヤ3側あるいは先端側第1ワイヤ2側に偏った位置にあるものでもよい。このような構成とすることにより、溶接部14への応力集中を防止または緩和することができ、よって、第2ワイヤ3から第1ワイヤ2へねじりトルクや押し込み力が作用した際に、溶接部14への応力集中による溶接部14の破損をより確実に防止することができる。また、突出部17を被覆する被覆層5としては、図6に示す実施形態にて説明した補強層でもよい。金属材料にて被覆すると、突出部17の接合強度を向上させることができる。例えば、比較的薄肉の金属管を突出部17付近まで挿入し、外部から圧力をかけることによって突出部17に強固に密着した被覆層5とすることができる。図8および図9は、それぞれ、ガイドワイヤ1をPTCA術に用いた場合における使用状態を示す図である。図8および図9中、符号40は大動脈弓、符号50は心臓の右冠状動脈、符号60は右冠状動脈開口部、符号70は血管狭窄部である。また、符号30は大腿動脈からガイドワイヤ1を確実に右冠状動脈に導くためのガイディングカテーテル、符号20はその先端部分に拡張収縮自在なバルーン201を有する狭窄部拡張用のバルーンカテーテルである。図8に示すように、ガイドワイヤ1の先端をガイディングカテーテル30の先端から突出させ、右冠状動脈開口部60から右冠状動脈50内に挿入する。さらに、ガイドワイヤ1を進め、先端から右冠状動脈内に挿入し、先端が血管狭窄部70を超えた位置で停止する。これにより、バルーンカテーテル20の通路が確保される。なお、このとき、ガイドワイヤ1の溶接部14は、大動脈弓40の基部付近生体内に位置している。次に、図9に示すように、ガイドワイヤ1の基端側から挿通されたバルーンカテーテル20の先端をガイディングカテーテル30の先端から突出させ、さらにガイドワイヤ1に沿って進め、右冠状動脈開口部60から右冠状動脈50内に挿入し、バルーンが血管狭窄部70の位置に到達したところで停止する。次に、バルーンカテーテル20の基端側からバルーン拡張用の流体を注入して、バルーン201を拡張させ、血管狭窄部70を拡張する。このようにすることによって、血管狭窄部70の血管に付着堆積しているコレステロール等の堆積物は物理的に押し広げられ、血流阻害が解消できる。以上、ガイドワイヤを図示の構成例について説明したが、本発明は、これらに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。また、ガイドワイヤは、前記各構成例のうちの、任意の2以上の構成特徴を組み合わせたものであってもよい。