"紙基材からなる表面層と、プラスチックフィルムからなる中間層と、イージーピール性を有するシーラント層からなり、前記表面層と前記中間層とを接合する接合層と、前記シーラント層から少なくとも前記接合層まで達するように形成されたハーフカットに囲まれた液体排出口形成部と、を備えた蓋材において、前記接合層と前記中間層との間で界面剥離され、前記表面層と前記接合層からなる上材と、前記中間層と前記シーラント層からなる下材とに分離され、前記上材の腰強度が5.0N/15mm以上20.0N/15mm以下であり、かつ前記下材の腰強度が0.30N/15mm以上3.0N/15mm以下であることを特徴とする蓋材。前記接合層と前記中間層との剥離強度が、0.10N/15mm以上1.0N/15mm以下であることを特徴とする請求項1記載の蓋材。前記中間層の接合層側の面が、JIS-K6768の測定方法において、濡れ性が40ダイン以下であることを特徴とする請求項1または2記載の蓋材。前記接合層が、溶融押出し法により製膜されるポリオレフィン系樹脂層であることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の蓋材。前記上材と前記下材とに分離後、該下材に液体排出口が露出されることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の蓋材。前記中間層と前記シーラント層の間にアルミニウム層が積層されていることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載の蓋材。本発明は、水または湯を注いで調理する即席ラーメンや即席焼きそば、またはゼリーやところてん等のように、食する際に排水または排湯が必要な蓋材に関するものであり、プラスチックフィルムおよびプラスチック樹脂間での界面剥離機構を用い、安定した液体排出口を露出させることができる蓋材を提供するものである。本発明の請求項1に係る発明は、紙基材からなる表面層と、プラスチックフィルムからなる中間層と、イージーピール性を有するシーラント層からなり、前記表面層と前記中間層とを接合する接合層と、前記シーラント層から少なくとも前記接合層まで達するように形成されたハーフカットに囲まれた液体排出口形成部と、を備えた蓋材において、前記接合層と前記中間層との間で界面剥離され、前記表面層と前記接合層からなる上材と、前記中間層と前記シーラント層からなる下材とに分離され、前記上材の腰強度が5.0N/15mm以上20.0N/15mm以下であり、かつ前記下材の腰強度が0.30N/15mm以上3.0N/15mm以下であることを特徴とする蓋材である。本発明の請求項2に係る発明は、前記接合層と前記中間層との剥離強度が、0.10N/15mm以上1.0N/15mm以下であることを特徴とする請求項1記載の蓋材である。本発明の請求項3に係る発明は、前記中間層の接合層側の面が、JIS-K6768の測定方法において、濡れ性が40ダイン以下であることを特徴とする請求項1または2記載の蓋材である。本発明の請求項4に係る発明は、前記接合層が、溶融押出し法により製膜されるポリオレフィン系樹脂層であることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の蓋材である。本発明の請求項5に係る発明は、前記上材と前記下材とに分離後、該下材に液体排出口が露出されることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の蓋材である。本発明の請求項6に係る発明は、前記中間層と前記シーラント層の間にアルミニウム層が積層されていることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載の蓋材である。本発明の請求項1によれば、表面層/中間層/シーラント層が積層された蓋材で、表面層と中間層は接合層で接合されている。予めハーフカットに囲まれた液体排出口形成部を形成し、接合層と中間層との間で界面剥離させることにより、表面層と接合層からなる上材と、中間層とシーラント層からなる下材とに分離し、液体排出口形成部を上材と共に追随させ、液体排出口を下材に露出させるものである。この時の上材の腰強度が5.0N/15mm以上20.0N/15mm以下であり、かつ下材の腰強度が0.30N/15mm以上3.0N/15mm以下とすることによって、剥離時に上材の剥離角度Rが大きくなり、ハーフカットに囲まれた液体排出口形成部が上材に追随しやすくなるのである。その結果、剥離時の液体排出口形成部の脱落を防ぐことが可能であり、安定した剥離と液体排出口を得ることができる。腰強度は、紙、フィルム、金属箔などの単体や、それら複合積層体の剛性、弾性などと同様な特性を表す一つの特性値である。腰強度は、ループスティフネス測定値である。測定方法は、幅15mm、長さ12cmの短冊状のサンプルでループを作り、押し潰し距離20mm、圧縮速度3.5mm/秒にてループを潰し、ループの反発力を測定し、ループスティフネス測定値とする。測定装置としては、ループスティフネステスター{株東洋精機製作所製}が例示できる。本発明の請求項2によれば、接合層と中間層との剥離強度が、0.10N/15mm以上1.0N/15mm以下であることを特徴とする。0.15N/15mm以上0.5N/15mm以下が好ましい。0.10N/15mm以上1.0N/15mm以下であれば、ほとんどのユーザーが除去領域部の上材を容易に剥離除去して液体排出口を露出することができる。また剥離強度が0.10N/15mm未満になると、除去領域部の上材を剥離したときに、液体排出口形成部の一部が上材に追随されないで液体排出口を形成しない場合がある。剥離強度が1.0N/15mm以上になると強度が強い面、剥離時にバラツキが生じて安定して液体排出口が形成されないこともある。剥離強度は、引張り圧縮試験機テンシロンRTF-1250{株エーアンドデイ製}を用い、JIS-Z1707に従って測定したものである。本発明の請求項3によれば、中間層の接合層側の面の濡れ性が、JIS-K6768の測定方法において40ダイン以下であることを特徴とする。好ましくは20ダインから40ダイン以下がよい。濡れ性が20ダイン未満になると接合層と中間層との接合が弱くなりすぎ、除去領域部の上材を剥離したときに、液体排出口形成部の一部が上材に追随されないで液体排出口を形成しない場合がある。また40ダイン以上では、剥離強度が1.0N/15mm以上になり、剥離時に安定した剥離ができず、バラツキが生じて安定して液体排出口が形成されないこともある。本発明の請求項4によれば、接合層が、溶融押出し法により製膜されるポリオレフィン系樹脂層であることを特徴とする。ポリエチレン樹脂を用いエクストルージョン法により押出し製膜する。即ち紙基材からなる表面層とプラスチックフィルムの中間層をラミネートする接合層として使用する。中間層の接合層側の面の濡れ性が、20ダイン以上40ダイン以下であれば、接合層と中間層とのラミネート強度が適度に緩和され、強固に接合されることが抑制される。その結果、接合層と中間層を剥離する場合、剥離強度を低く抑えることができる。よって除去領域部の上材を剥離するのに必要な力量が小さくなる。従ってユーザーは、容易に除去領域部の上材を剥離、除去して液体排出口を得ることができる。また押出しラミネートする時には、中間層の接合面にアンカーコート剤を使用しないで接合することが望ましい。アンカーコート剤を使用すると接合強度が強くなり、安定した界面剥離が難しくなる。また紙基材にコロナ処理、オゾン処理など施すと、紙基材と接合層との貼合わせ強度が向上し、上材の腰強度を向上させ、接合層と中間層との界面剥離を安定させることができる。本発明の請求項5によれば、上材と下材とに分離後、該下材に液体排出口が露出されることを特徴とする。本発明の蓋材は、シーラント層から接合層まで達するように形成されたハーフカットに囲まれた液体排出口形成部を有しているため、上材と下材とに分離時、上材に液体排出口形成部が追随し、下材に液体排出口を露出することができる。本発明の請求項6によれば、中間層とシーラント層の間にアルミニウム層が積層されていることを特徴とする。アルミニウム層を積層することで下材の腰強度が向上させ、接合層と中間層との界面剥離を安定させることができる。本発明は、蓋材の上材と下材を界面剥離して、下材に液体排出口を露出させる機構において、液体排出口形成部の脱落がない安定した剥離機構の優れた蓋材である。以下、本発明を実施するための形態につき説明する。図1は、蓋材1が取り付けられた食品容器80の一例を示す斜視図である。食品容器80は、例えば熱湯を注いで調理する即席焼きそばなどの容器として使用できるものである。蓋材1にはハーフカット形状の切離線2が形成されており、切離線2に沿って蓋材1の除去領域部Aを剥離して除去することにより、図2に示すように、容器本体70の内部に連通する液体排出口3を所定の部位に形成する。図3は、本発明の蓋材の一例を示す平面図である。蓋材1は、平面視において略矩形に形成されている。液体排出口3が形成される部位角部からは舌片4が延出しており、蓋材の除去領域部Aを剥離して除去する際のつまみである。舌片4の根本付近には、舌片4の幅方向に延びて蓋材1を厚さ方向に貫通するスリット5が形成されている。舌片4が形成されている角部と対角となる角部には、舌片6が延出しており、容器本体に熱湯を注ぐ際に蓋材1を容器本体70から剥離し開口するためのつまみである。また舌片6の幅方向寸法は、スリット5の長手方向の寸法以下に設定されており、舌片6はスリット5に挿通可能にすることにより、舌片6をスリット5に挿入して留めることができるようにしたものである。図4は、図3のB-B ́線における断面図である。蓋材1は、紙基材からなる表面層10、ポリオレフィン系樹脂からなる接合層20、プラスチックフィルムからなる中間層30、イージーピール性を有するシーラント層40からなっている。ハーフカット8に囲まれた液体排出口形成部9は、接合層20、中間層30、シーラント層40の一部から形成されている。またハーフカット8は、必ずしも表面層10に達していなくてもよく、中間層30を貫通していればよい。図5は、蓋材1の上材50と下材60とを界面剥離して、液体排出口3を形成する状態の一例を示す断面図である。蓋材1の除去領域部Aの上材50を剥離するときに、ハーフカット8に囲まれた液体排出口形成部9が上材50に追随して、下材60に液体排出口が露出され形成される。図6は、蓋材の中間層30とシーラント層40の間にアルミニウム層32を積層した一例を示す断面図である。アルミニウム層の厚みは、通常食品用途の包装材に使用される7~12μmが好ましい。また即席麺のように注湯が必要な場合、アルミニウム層を設けることによって、蓋材の剛性、腰強度が向上し、開封した状態を維持し易くなる。その結果の作業性が向上され、使い易い蓋材とすることができる。またアルミニウム層を設けることにより、蓋材に遮光性を付与することができるために、内容物の保存性を向上できるという利点もある。図7は、図6に示した蓋材の上材と下材とを界面剥離して液体排出口を形成する状態の一例を示す断面図である。蓋材1の除去領域部Aの上材50を剥離するときに、ハーフカット8に囲まれた液体排出口形成部9が上材50に追随して、下材60に液体排出口が露出され形成される。この場合の液体排出口形成部9は、接合層20、中間層30、アルミニウム層32、シーラント層40の一部から形成されている。表面層10の紙基材11としては、アート紙、コート紙、上質紙、晒クラフト紙、などが主に挙げられるが、特に限定されるものではない。紙坪量について特に規定はないが90~250gm2のものが好ましく、90~150gm2がより好ましい。また、紙基材の表面や裏面に、絵柄や遮光性を付与する印刷を付与してもよい。中間層30のプラスチックフィルム31としては、ポリエステルポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等、ポリアミドナイロン-6、ナイロン-66等、ポリ塩化ビニル、ポリイミドなど、あるいはこれらの高分子の共重合体など、耐熱性を有するプラスチックフィルムが使用できる。厚みについて特に規定はないが、9~100μmのものが好ましく、9~25μmがより好ましい。また、例えば帯電防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、滑剤、着色剤などの添加剤を加えることができ、必要に応じて適宜添加できる。なお、これらのプラスチックフィルムのシーラント側の面に遮光性を付与する印刷、若しくは遮光性材質のフィルムをラミネートしたものを用いても良いし、バリア性を有するものを用いても良い。イージーピール性を有するシーラント層40としては、低温シール性に優れたものが望ましく、シール温度の変化によらず、シール強度に変化のないものが望ましい。シーラント層40は、充填時後、容器フランジ部とシールされるが、蓋材への抜き加工自体は、充填時、充填後のいずれでもよく、限定されない。イージーピールの特性については特に限定されず、凝集剥離タイプ、層間剥離タイプ、界面剥離タイプのいずれのタイプを用いてもよい。凝集破壊タイプは、シーラント層自体が凝集破壊するタイプで、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリスチレンなどの樹脂を混合した樹脂を用いて、フィルム化し、中間層30に積層したり、またはこの樹脂の塗工液を塗布することにより使用することができる。層間剥離タイプは、共押出し法にて3層フィルムを作成し、中間から剥離するものである。この共押出しフィルムを中間層30に積層し使用することができる。界面剥離タイプは、エチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂の酢酸ビニルの混合比率を上げた樹脂を用いて、フィルム化し、中間層30に積層して使用することができる。プラスチックフィルム31とシーラント層40の厚みについては、蓋材の剥離後に下材となる部分である為、プラスチックフィルム31とシーラント層40の積層部分の腰強度が0.30N/15mm以上3.0N/15mm以下となるよう設計する必要がある。接合層20のポリオレフィン系樹脂21としては、ポリエチレン、ポリプロピレンなどが挙げられるが、取り扱いの面から低密度ポリエチレンの使用がより好ましい。この樹脂を溶融押出し法により押出し製膜するのと同時に紙基材11とプラスチックフィルム31とをラミネートする。押出し温度としては280°C~340°Cが適しており、280°Cより低い場合は製膜性が劣るだけでなく、ポリエチレン自身の表面酸化が不足し、紙基材11とプラスチックフィルム31とのラミネート強度の低下を引き起こしてしまう。また、340°Cよりも高い温度では樹脂の分解がすすんでしまうため、均一な加工ができないだけでなく、ラミネート強度の低下を引き起こしてしまう。即ち剥離強度の低下を引き起こす原因となる。プラスチックフィルム31のポリオレフィン系樹脂21側の面には、アンカーコート剤を塗布しないことが好ましい。アンカーコート剤を塗布しないことによりプラスチックフィルム31とポリオレフィン系樹脂21間の剥離強度を0.10N/15mm以上1.0N/15mm以下とすることが可能となる。ポリオレフィン系樹脂21の厚みとしては、5~50μmが好ましく、10~30μmがより好ましい。この際、蓋材が上材と下材とに界面剥離後、上材となる紙基材11とポリオレフィン系樹脂21の積層部分の腰強度が5.0N/15mm以上20.0N/15mm以下となるよう設計する必要がある。中間層30とシーラント層40の接着方法としては、例えば、ウエットラミネーション方法、ドライラミネーション方法、ノンソルベントドライラミネーション方法、ホットメルトラミネーション方法、エクストルージョンラミネーション方法、及び該エクストルージョンラミネーション方法を利用したサンドイッチラミネーション方法などの公知の方法を使用することができる。シーラント層40としては、容器の被着体がポリエチレン樹脂PEの場合は、ベース樹脂/ブレンド用の熱可塑性樹脂の組合せとしては、ポリエチレン樹脂PE/エチレン-メタクリル酸共重合体EMAA、ポリエチレン樹脂PE/エチレン-酢酸ビニル共重合体EVA、ポリエチレン樹脂PE/エチレン-アクリル酸共重合体EAA、ポリエチレン樹脂PE/エチレン-アクリル酸エチル共重合体EEAの組合せが好ましい。次に、容器の該被着体がポリスチレン樹脂PSの場合は、ベース樹脂/ブレンド用の熱可塑性樹脂の組合せとしては、エチレン-酢酸ビニル共重合体EVA/ポリブテン樹脂PB、ポリエチレン樹脂PEエラストマー石油樹脂/ポリブテン樹脂PBの組合せが好ましい。次に、容器の該被着体がポリプロピレン樹脂PPの場合は、ベース樹脂/ブレンド用の熱可塑性樹脂の組合せとしては、ポリプロピレン樹脂PP/ポリスチレン樹脂PS、ポリプロピレン樹脂PP/ポリエチレン樹脂PEの組合せが好ましい。また、シーラント層40の厚さは、シール強度、加工性を考慮すると、15~100μmの範囲内であることが好ましく、20~70μmの範囲内がより好ましい。また、蓋材に液体排出口形成部を形成するために、ハーフカット線を入れる。ハーフカット線は接合層まで達するように形成する。接合層まで達するようにすることで安定して液体排出口を形成することができる。以下、本発明の実施例について詳細に説明するが、本発明は実施例に限定されるものではない。表面層10の材料として坪量が105g/m2の紙基材グラビアアート紙を、中間層30の材料として厚み12μmのポリエステルフィルムPET{商品名FE2001:フタムラ化学株製}を準備した。次にエクストルージョンラミネート法により接合層20となる低密度ポリエチレン樹脂LDPEを320°Cで押出し、紙基材とPETフィルムを貼り合わせた。LDPEの厚みは20μmとした。PETフィルムの接合層側の面は、コロナ処理の施されていない面とした。さらにPET面にポリスチレン系樹脂を含む材料をエクストルージョンラミネート法により280°Cで押出しイージーピール性を有するシーラント層40を形成して積層品を得た。シーラント層40の厚みは20μmとした。続いて、この積層品に対して表面層側からハーフカットを施して切離線2を形成し、シーラント層側からハーフカットを施し液体排出口形成部を設けた。最後に積層品に外形寸法に抜き加工を施して略矩形の蓋材1を得た。その後、発砲ポリスチレン容器に、135°C、20N/cm2、0.5秒間の条件にてシールし、評価用サンプルを得た。中間層の材料として片面にコロナ処理が施された厚み12μmのPETフィルム{商品名E5100:東洋紡績株製}を用いた。PETフィルムの接合層側の面は、コロナ処理の施されていない側の面とした。それ以外は実施例1と同様にして評価用サンプルを得た。中間層の材料として片面にコロナ処理が施された厚み20μmのOPPフィルム{商品名FOR:フタムラ化学株製}を用いた。PETフィルムの接合層側の面は、コロナ処理の施されていない側の面とした。それ以外は実施例1と同様にして評価用サンプルを得た。中間層のPETフィルムとシーラント層の間にアルミ箔7μmを積層する以外は、実施例1と同様にして評価用サンプルを得た。以下に、本発明の比較例について説明する。<比較例1>中間層の材料として片面にコロナ処理が施された厚み12μmのPETフィルム{商品名エンブレット登録商標PET:ユニチカ株製}を用いた。PETフィルムの接合層側の面は、コロナ処理の施されていない側の面とした。それ以外は実施例1と同様にして評価用サンプルを得た。<比較例2>中間層の材料として片面にコロナ処理が施された厚み12μmのPETフィルム{商品名テトロン登録商標PC:帝人でデュポンフィルム株製}を用いた。PETフィルムの接合層側の面は、コロナ処理の施されていない側の面とした。それ以外は実施例1と同様にして評価用サンプルを得た。<比較例3>中間層のPETフィルムとシーラント層の間にアルミ箔15μmを積層する以外は、実施例1と同様にして評価用サンプルを得た。<比較例4>紙坪量を85gm2とする以外は、実施例1と同様にして評価用サンプルを得た。<比較例5>紙坪量を85gm2、PETを6μm{商品名ダイヤホイルPET:三菱化学株製}とする以外は、実施例1と同様にして評価用サンプルを得た。主な性能評価方法を説明する。a腰強度蓋材の上材と下材の腰強度を測定した。ループスティフネステスター{株東洋精機製作所製}にて測定した。サンプルを15mm幅にカットし、長さ12cm、の短冊状のサンプルでループを作り、押しつぶし距離20mm、圧縮速度3.5mm/secにてループを潰し、ループの反発力を測定した。n=5の平均値を示す。b剥離強度切離線に囲まれた除去領域部の表面層を除去するときの接合層と中間層との剥離強度を測定した。サンプルを15mm幅にカットし、300mm/minにて、引張り圧縮試験機テンシロンRTF-1250{株エーアンドデイ製}を用い、JIS-Z1707に従って測定したものである。n=5の平均値を示す。c濡れ性蓋材製造前の中間層のフィルムの接合層と貼りあわせる側の面の濡れ性を測定した。測定には,濡れ張力試験用混合液{和光純薬工業株製}を用い、JIS-6768に従って測定した。d液体排出口形成部の脱落有無ハーフカット部分を開封した際の液体排出口形成部の脱落有無をそれぞれ注湯前、注湯後にて評価。注湯後の評価は、容器に約90°Cのお湯を注入し3分間放置した後実施確認。表1に実施例、比較例の評価結果を示す。剥離強度では、実施例1~4では、0.10N/15mm以上1.0N/15mm以下の範囲内におさまっており、平均的なユーザーが手で容易に剥離できる強度であった。また各実施例とも、5回の測定において良好に液体排出口が形成され、液体排出口形成部が脱落することは発生しなかった。比較例1、2では、いずれも剥離強度が1.0N/15mmを大きく上回り、3.8N/15mmおよび4.5N/15mmであり、平均的なユーザーが剥離するには、困難な強度であった。腰強度では、実施例1~4では、上材の腰強度が5.0N/15mm以上20.0N/15mm以下、下材の腰強度が0.30N/15mm以上3.0N/15mm以下の範囲におさまっており、剥離強度も上述した範囲内であり、かつ良好に液体排出口が形成された。比較例4、5では、いずれも上材の腰強度が、5.0N/15mmを下回り、4.80N/15mmであり、液体排出口形成部の脱落が注湯後に見られた。PETフィルムの濡れ性ダインでは、実施例1~4では、いずれも40ダイン以下であったが、比較例1,2では、42、44ダインであり、上回っていた。また剥離強度も上述のように強い値を示し、かつ液体排出口形成部の脱落も注湯後に見られた。本発明の蓋材は、界面剥離した上材と下材の腰強度、上材と下材との剥離強度、剥離する面のプラスチックフィルムの濡れ性の3つの特性の数値範囲を設けることで、安定して液体排出口を得ることができる剥離機構の優れた蓋材を提供できた。"