雌金具と雄金具とを備える差込式の消防用ホース結合金具において、前記雌金具は、消防用ホースに接続可能な受け金具と、略円筒状の筒部を有し前記受け金具に取り付けられる締め輪と、前記締め輪の前記筒部の内周側に取り付けられるツメ座と、前記ツメ座の内周面から前記ツメ座の径方向の内側へ突出して前記雄金具に係合するとともに前記ツメ座の径方向へ移動可能な結合ツメとを備え、前記受け金具は、前記雌金具と前記雄金具との結合時の水漏れを防止するシール部材が配置される略円筒状のシール配置部と、前記シール配置部の内径よりも内径の小さな略円筒状に形成され前記雌金具の先端側への前記シール部材の抜けを防止する抜け防止部とを備え、前記抜け防止部は、前記雌金具の先端側から見たときに前記結合ツメの奥側に配置され、前記雄金具と前記結合ツメとが係合して前記雌金具と前記雄金具とが結合されるとともに、前記雌金具の中に配置される前記雄金具の先端部が前記結合ツメに接触している状態で、前記雌金具および/または前記雄金具に曲げモーメントが作用したときに、前記雄金具の先端部は、前記結合ツメに接触している前記雄金具の先端部の影響で前記結合ツメが塑性変形する前に前記抜け防止部の内周面に接触することを特徴とする消防用ホース結合金具。前記抜け防止部の内周面は、内径が略一定な円筒面状に形成されていることを特徴とする請求項1記載の消防用ホース結合金具。前記シール部材は、円環状に形成されたUパッキンであり、前記雌金具と前記雄金具とが結合されている状態で、前記雌金具および/または前記雄金具に曲げモーメントが作用して、前記雄金具の先端部が前記抜け防止部の内周面に接触しているときに、前記Uパッキンの内周面は、全周に亘って、前記雄金具の先端部の外周面に接触していることを特徴とする請求項1または2記載の消防用ホース結合金具。消防用ホース結合金具には、大型の金具から小型の金具まで様々なサイズがある。また、雌金具と雄金具とが結合されて使用されるときには、雌金具や雄金具に曲げモーメントが作用する場合がある。ここで、雌金具と雄金具とが結合されて使用されるときに、雌金具や雄金具に大きな曲げモーメントが作用すると、大型の消防用ホース結合金具の場合には、その後の雄金具に対する雌金具の着脱に支障は生じないが、小型の消防用ホース結合金具の場合には、その後の雄金具に対する雌金具の着脱に支障が生じることが本願発明者の検討によって明らかになった。また、本願発明者の検討によって、以下の原因で、かかる問題が発生することが明らかになった。すなわち、図7に示すように、雌金具102と雄金具103とが結合されて使用されるときに、たとえば、雄金具103に大きな曲げモーメントM10が作用すると、図8のQ部に示すように、差し金具117の先端部と結合ツメ108とが干渉接触する。大型の消防用ホース結合金具101の場合には、結合ツメ108の大きさが大きくて、その強度を確保しやすいため、差し金具117の先端部と結合ツメ108とが接触しても結合ツメ108が変形しにくい。一方、小型の消防用ホース結合金具101の場合には、結合ツメ108の大きさが小さくなり、その強度が確保しにくいため、差し金具117の先端部と結合ツメ108とが接触すると、結合ツメ108が変形しやすくなる。結合ツメ108が変形すると、雄金具103に対する雌金具102の着脱時にツメ座107の径方向へ結合ツメ108が円滑に動かなくなって、あるいは、全く動かなくなって、差し金具117の先端部が結合ツメ108に引っ掛かり、雄金具103の着脱に支障が生じる。そこで、本形態の課題は、比較的小型の消防用ホース結合金具において、雌金具や雄金具に比較的大きな曲げモーメントが作用しても、その後の雄金具に対する雌金具の着脱を行うことが可能な消防用ホース結合金具を提供することにある。上記の課題を解決するため、本発明の消防用ホース結合金具は、雌金具と雄金具とを備える差込式の消防用ホース結合金具において、雌金具は、消防用ホースに接続可能な受け金具と、略円筒状の筒部を有し受け金具に取り付けられる締め輪と、締め輪の筒部の内周側に取り付けられるツメ座と、ツメ座の内周面からツメ座の径方向の内側へ突出して雄金具に係合するとともにツメ座の径方向へ移動可能な結合ツメとを備え、受け金具は、雌金具と雄金具との結合時の水漏れを防止するシール部材が配置される略円筒状のシール配置部と、シール配置部の内径よりも内径の小さな略円筒状に形成され雌金具の先端側へのシール部材の抜けを防止する抜け防止部とを備え、抜け防止部は、雌金具の先端側から見たときに結合ツメの奥側に配置され、雄金具と結合ツメとが係合して雌金具と雄金具とが結合されるとともに、雌金具の中に配置される雄金具の先端部が結合ツメに接触している状態で、雌金具および/または雄金具に曲げモーメントが作用したときに、雄金具の先端部は、結合ツメに接触している雄金具の先端部の影響で結合ツメが塑性変形する前に抜け防止部の内周面に接触することを特徴とする。本発明の消防用ホース結合金具では、雄金具と結合ツメとが係合して雌金具と雄金具とが結合されるとともに、雌金具の中に配置される雄金具の先端部が結合ツメに接触している状態で、雌金具および/または雄金具に曲げモーメントが作用したときに、雄金具の先端部は、結合ツメに接触している雄金具の先端部の影響で結合ツメが塑性変形する前に抜け防止部の内周面に接触する。すなわち、本発明では、結合状態の雌金具や雄金具に曲げモーメントが作用したときに、結合ツメが最も塑性変形しやすい状態である雄金具の先端部が結合ツメに接触している状態であっても、雌金具や雄金具に曲げモーメントが作用したときに、雄金具の先端部は、結合ツメに接触している雄金具の先端部の影響で結合ツメが塑性変形する前に抜け防止部の内周面に接触する。そのため、結合ツメの強度が確保しにくい小型の消防用ホース結合金具であっても、雌金具や雄金具に作用する比較的大きな曲げモーメントを抜け防止部の内周面で受けて、結合ツメの塑性変形を防止することができる。したがって、比較的小型の消防用ホース結合金具において、雌金具や雄金具に比較的大きな曲げモーメントが作用しても、ツメ座の径方向への結合ツメの移動に支障が生じるのを防止することが可能になる。その結果、本発明では、比較的小型の消防用ホース結合金具において、雌金具や雄金具に比較的大きな曲げモーメントが作用しても、その後の雄金具に対する雌金具の着脱を行うことが可能になる。本発明において、抜け防止部の内周面は、内径が略一定な円筒面状に形成されていることが好ましい。このように構成すると、雌金具や雄金具に作用する比較的大きな曲げモーメントを、抜け防止部の内周面の比較的広い領域で安定して受けることが可能になる。本発明において、シール部材は、円環状に形成されたUパッキンであり、雌金具と雄金具とが結合されている状態で、雌金具および/または雄金具に曲げモーメントが作用して、雄金具の先端部が抜け防止部の内周面に接触しているときに、Uパッキンの内周面は、全周に亘って、雄金具の先端部の外周面に接触していることが好ましい。このように構成すると、雌金具や雄金具に比較的大きな曲げモーメントが作用しているときであっても、Uパッキンによって、消防用ホース結合金具での水漏れを防止することが可能になる。以上のように、本発明では、比較的小型の消防用ホース結合金具において、雌金具や雄金具に比較的大きな曲げモーメントが作用しても、その後の雄金具に対する雌金具の着脱を行うことが可能になる。以下、図面を参照しながら、本発明の実施の形態を説明する。消防用ホース結合金具の構成図1は、本発明の実施の形態にかかる消防用ホース結合金具1の、雌金具2と雄金具3とが分離された状態の正面図である。図2は、図1に示す消防用ホース結合金具1の、雌金具2と雄金具3とが結合された状態の縦断面図である。図3は、受け金具5およびゴムタイヤ12を取り外した状態の雌金具2を図1のE-E方向から示す図である。本形態の消防用ホース結合金具1以下、結合金具1とする。は、複数の消防用ホース同士を連結したり、消防用ホースと消火栓弁とを連結するための差込式の結合金具である。また、本形態の結合金具1は、小型の結合金具であり、たとえば、平成4年自治省令第2号消防用ホースに使用する差込式の結合金具の技術上の規格を定める省令において規定される呼称25の結合金具である。結合金具1は、図1に示すように、消防用ホースHの端部等に接続される雌金具2と、消防用ホースHの端部等に接続されるとともに、雌金具2が着脱自在に差し込まれる雄金具3とから構成されている。本形態では、分離状態の雌金具2が図1等のX2方向へ差し込まれて雌金具2と雄金具3とが結合され、結合状態の雌金具2がX1方向へ抜き取られて雌金具2と雄金具3とが分離される。雌金具2は、消防用ホースHに接続可能な受け金具5と、略円筒状の筒部6aを有し受け金具5の先端側図1の左端側に着脱可能に取り付けられる締め輪6と、締め輪6の筒部6aの内周側に取り付けられるツメ座7と、ツメ座7の内周面から径方向の内側へ突出して雄金具3に係合する3個の結合ツメ8と、結合ツメ8を径方向の内側へ付勢する付勢部材9とを備えている。なお、以下の雌金具2の説明では、X2方向側を先端側、X1方向側を基端側とする。受け金具5は、消防用ホースHに差し込まれる略円筒状のホース接続部5aと、ホース接続部5aに連なる略円筒状の受け口部5bとから構成されている。受け口部5bは、受け金具5の先端側に形成されている。また、受け口部5bの外径、内径のそれぞれは、ホース接続部5aの外径、内径よりも大きくなっている。受け口部5bは、雌金具2と雄金具3との結合時の水漏れを防止するシール部材としてのUパッキン11が配置される略円筒状のシール配置部5cと、先端側へのUパッキン11の抜けを防止する抜け防止部5dとを備えている。シール配置部5cは、受け口部5bの基端部を構成している。抜け防止部5dは、シール配置部5cの内径よりも内径の小さな略円筒状に形成されており、受け口部5bの先端部を構成している。抜け防止部5dの内径は、略一定になっている。すなわち、抜け防止部5dの内周面5eは、円筒面状に形成されている。受け口部5bの外周面の先端側には、締め輪6を取り付けるためのオネジが形成されている。締め輪6は、上述の筒部6aと、円環状かつ平板状に形成され筒部6aに連なる円環部6bとから構成されている。筒部6aは締め輪6の基端側に配置され、円環部6bは締め輪6の先端側に配置されている。筒部6aの内周面の基端側には、受け口部5bのオネジに螺合するメネジが形成されている。筒部6aの外周面には、保護用のゴムタイヤ12が嵌め込まれている。円環部6bの内径は、筒部6aの内径よりも小さくなっている。ツメ座7は、鍔付の略円筒状に形成されており、円環状かつ平板状に形成された円環部7aと、結合ツメ8に係合して径方向内側への結合ツメ8の突出量を規制する3個の係止部7bとから構成されている。円環部7aは、ツメ座7の先端側に配置されている。係止部7bは、図3に示すように、円環部7aの内周端から基端側に向かって突出するように形成されている。3個の係止部7bは、雌金具2の先端側から見たときに、その曲率中心が円環部7aの曲率中心と一致する略円弧状に形成されている。また、3個の係止部7bは、円周方向に所定の間隔をあけた状態で等角度間隔に形成されており、係止部7b間は、径方向内側へ突出する結合ツメ8が嵌め込まれる切欠部7cとなっている。円周方向における係止部7bの端部は、結合ツメ8に係合して径方向内側への結合ツメ8の突出量を規制する規制面7dとなっている。結合ツメ8は、略円弧状に形成されたブロック部材である。この結合ツメ8は、切欠部7cから径方向内側へ突出する突出部8aと、規制面7dに当接して径方向内側への結合ツメ8の突出量を規制する規制部8bとから構成されている。突出部8aの内周面は、先端側から基端側に向かうにしたがって径方向内側に向かって膨らむ凸曲面状に形成されている。図3に示すように、ツメ座7の切欠部7cに結合ツメ8の突出部8aが嵌め込まれた状態で、ツメ座7は、締め輪6の筒部6aの内周側に嵌め込まれている。また、締め輪6の円環部6bの基端側の面と、ツメ座7の円環部7aの先端側の面とが当接するように、ツメ座7は、筒部6aの内周側に嵌め込まれている。ツメ座7が嵌め込まれた締め輪6は、受け口部5bの先端側に取り付けられており、ツメ座7は、雌金具2の軸方向において、抜け防止部5dと円環部6bとに挟まれた状態で、締め輪6の内部に収納されている。すなわち、雌金具2の先端側から見たときに、抜け防止部5dは、ツメ座7および結合ツメ8の奥側に配置され、円環部6bは、ツメ座7および結合ツメ8の手前側に配置されている。ツメ座7の円環部7aの基端側の面と、抜け防止部5dの先端側の端面との距離L1図2参照は、雌金具2の軸方向における結合ツメ8の幅図2の左右方向の幅よりもわずかに大きくなっている。たとえば、距離L1は、雌金具2の軸方向における結合ツメ8の幅よりも0.1mm~0.3mm程度大きくなっている。そのため、円環部7aの基端側の面と結合ツメ8の先端側の端面との間、および/または、結合ツメ8の基端側の端面基端面8cと抜け防止部5dの先端側の端面との間には、わずかな隙間が形成されており、結合ツメ8は、ツメ座7の径方向へ移動可能になっている。付勢部材9は、たとえば、2枚の板バネによって構成されており、結合ツメ8の円周方向における規制部8bの略中心に固定されている。この付勢部材9は、締め輪6の筒部6aの内周面と結合ツメ8の規制部8bの外周面との間に配置されており、径方向内側に向かって結合ツメ8を付勢している。付勢部材9によって付勢された結合ツメ8の内周端は、結合ツメ8に外力が作用していないときには、抜け防止部5dの内周面5eよりも径方向の内側へ突出している。雄金具3は、消防用ホースHに接続可能な差し金具17と、差し金具17の外周側にスライド自在に取り付けられた押し輪18とを備えている。なお、以下の雄金具3の説明では、X1方向側を先端側、X2方向側を基端側とする。差し金具17は、消防用ホースHに差し込まれる略円筒状のホース接続部17aと、押し輪18が外周側でスライドする円筒状のスライド部17bと、結合ツメ8に係合する円筒状の係合突部17cとから構成されている。スライド部17bは、ホース接続部17aの先端側に連なるように形成されている。係合突部17cは、スライド部17bに連なるように、かつ、差し金具17の先端側に形成されている。係合突部17cの外径は、スライド部17bの外径よりも大きく、かつ、受け金具5の抜け防止部5dの内径よりも小さくなっている。スライド部17bの外周面および係合突部17cの外周面は、雄金具3の軸方向と略平行になっている。スライド部17bと係合突部17cの境界には、係合突部17cの基端側の端面基端面17dが形成されている。本形態の係合突部17cは、雄金具3の先端部である。雄金具3の軸方向における係合突部17cの幅は、雌金具2の軸方向におけるシール配置部5cおよび抜け防止部5dの幅L2図2参照よりも小さくなっている。そのため、係合突部17cが結合ツメ8に係合している状態でも、雄金具3は、雌金具2に対してその軸方向へわずかに移動可能となっている。押し輪18は、径方向外側に広がる鍔部18aを基端側に有する鍔付の略円筒状に形成されている。押し輪18の内径は、スライド部17bの外径よりも大きく、かつ、係合突部17cの外径よりも小さくなっている。押し輪18の外径は、係合突部17cの外径よりも大きくなっている。また、押し輪18の外径は、締め輪6の円環部6bの内径およびツメ座7の円環部7aの内径よりも小さくなっている。押し輪18は、スライド部17bの外周側に配置され、X1方向およびX2方向へスライド自在となっている。ホース接続部17aとスライド部17bとの境界部分には、止め輪19が配置されており、この止め輪19によって、差し金具17からの押し輪18の抜けが防止されている。結合ツメおよびUパッキンと抜け防止部の内周面との関係図4は、図2に示す雌金具2と結合された状態の雄金具3に曲げモーメントM1が作用したときの消防用ホース結合金具1の状態を示す縦断面図である。図5は、図4のF部の拡大図である。図6は、図4のG部の拡大図である。本形態では、差し金具17の係合突部17cと結合ツメ8とが係合して雌金具2と雄金具3とが結合されている状態であって、かつ、雌金具2と雄金具3とが互いに離れる方向の力が結合金具1に作用して係合突部17cの基端面17dが結合ツメ8の基端面8cに接触している状態で、雌金具2および/または雄金具3に曲げモーメントが作用したときに、結合ツメ8に接触している係合突部17cの影響で結合ツメ8が塑性変形する前に雄金具3の係合突部17cが抜け防止部5dの内周面5eに接触するように、結合ツメ8、抜け防止部5dおよび係合突部17c等が形成され、配置されている。たとえば、図4に示すように、雌金具2と雄金具3とが結合されるとともに係合突部17cの基端面17dが結合ツメ8の基端面8cに接触している状態で、雄金具3に曲げモーメントM1が作用しても、図5に示すように、係合突部17cの基端面17dが結合ツメ8の基端面8cに食い込む前に、係合突部17cの外周面が抜け防止部5dの内周面5eに接触しており、係合突部17cの影響で結合ツメ8が塑性変形する前に係合突部17cが抜け防止部5dの内周面5eに接触する。また、本形態では、雌金具2と雄金具3とが結合されている状態で、雌金具2や雄金具3に曲げモーメントが作用して、係合突部17cの外周面が抜け防止部5dの内周面5eに接触しているときに、円環状に形成されるUパッキン11の内周面は、全周に亘って、係合突部17cの外周面に接触している。たとえば、図4に示すように、雌金具2と結合されている状態の雄金具3に曲げモーメントM1が作用すると、図4のG部において、Uパッキン11から最も遠ざかる方向へ係合突部17cが移動するが、このG部においても、係合突部17cの外周面が抜け防止部5dの内周面5eに接触しているときには、図6に示すように、Uパッキン11の内周面は、係合突部17cの外周面に接触している。なお、雌金具2と雄金具3とが結合されている状態で結合金具1に水圧がかかると、結合金具1には、雌金具2と雄金具3とが互いに離れる方向の力が作用して、係合突部17cの基端面17dが結合ツメ8の基端面8cに接触する。消防用ホース結合金具の着脱操作以上のように構成された結合金具1では、雌金具2と雄金具3とを結合するときには、押し輪18をスライド部17bの基端側に退避させた状態で、差し金具17の係合突部17cに雌金具2を差し込む。すると、ツメ座7の内周面から径方向内側へ突出している結合ツメ8の突出部8aが係合突部17cの先端に当接し、差し込まれる雌金具2の押圧力で、付勢部材9の付勢力に抗して結合ツメ8は、径方向外方へ押し広げられ、差し金具17の先端側に雌金具2が差し込まれていく。差し金具17の係合突部17cが結合ツメ8を越える位置まで雌金具2が差し込まれると、突出部8aが付勢部材9の付勢力で径方向内側へ戻り、係合突部17cの基端側と突出部8aの基端側とが係合する。係合突部17cの基端側と突出部8aの基端側とが係合することで、雌金具2と雄金具3とが結合される。一方、雌金具2と雄金具3とを切り離すときには、押し輪18をスライド部17bの先端側へスライドさせる。すると、押し輪18の先端がツメ座7の内周面から径方向内側へ突出している突出部8aに当接して、結合ツメ8を径方向外方へ押し広げる。押し輪18の外径は、係合突部17cの外径よりも大きくなっているため、押し輪18によって、結合ツメ8が径方向外方へ押し広げられると、係合突部17cと突出部8aとの係合が外れる。この状態で、雌金具2を雄金具3から引き抜くことで、雌金具2と雄金具3とが切り離される。本形態の主な効果以上説明したように、本形態では、係合突部17cと結合ツメ8とが係合して雌金具2と雄金具3とが結合されるとともに、係合突部17cの基端面17dが結合ツメ8の基端面8cに接触している状態で、雌金具2および/または雄金具3に曲げモーメントが作用したときに、結合ツメ8に接触している係合突部17cの影響で結合ツメ8が塑性変形する前に雄金具3の係合突部17cが抜け防止部5dの内周面5eに接触するように、結合ツメ8、抜け防止部5dおよび係合突部17c等が形成され、配置されている。すなわち、本形態では、結合状態の雌金具2や雄金具3に曲げモーメントが作用したときに、結合ツメ8が最も塑性変形しやすい状態である係合突部17cの基端面17dが結合ツメ8の基端面8cに接触している状態であっても、雌金具2や雄金具3に曲げモーメントが作用したときには、結合ツメ8に接触している係合突部17cの影響で結合ツメ8が塑性変形する前に雄金具3の係合突部17cが抜け防止部5dの内周面5eに接触する。そのため、結合ツメ8の強度が確保しにくい小型の結合金具1であっても、雌金具2や雄金具3に作用する比較的大きな曲げモーメントを抜け防止部5dの内周面5eで受けて、結合ツメ8の塑性変形を防止することができる。したがって、比較的小型の結合金具1において、雌金具2や雄金具3に比較的大きな曲げモーメントが作用しても、ツメ座7の径方向への結合ツメ8の移動に支障が生じるのを防止することが可能になる。その結果、本形態では、比較的小型の結合金具1において、雌金具2や雄金具3に比較的大きな曲げモーメントが作用しても、その後の雄金具3に対する雌金具2の着脱を行うことが可能になる。本形態では、抜け防止部5dの内周面5eは、円筒面状に形成されている。そのため、雌金具2や雄金具3に作用する比較的大きな曲げモーメントを、抜け防止部5dの内周面5eの比較的広い領域で安定して受けることが可能になる。本形態では、雌金具2と雄金具3とが結合されている状態で、雌金具2および/または雄金具3に曲げモーメントが作用して、係合突部17cの外周面が抜け防止部5dの内周面5eに接触しているときに、円環状に形成されるUパッキン11の内周面は、全周に亘って、係合突部17cの外周面に接触している。そのため、本形態では、雌金具2や雄金具3に比較的大きな曲げモーメントが作用しているときであっても、Uパッキン11によって、結合金具1での水漏れを防止することが可能になる。他の実施の形態上述した形態では、抜け防止部5dの内周面5eの内径は略一定となっているが、内周面5eの内径は、雌金具2の先端側から基端側に向かってその内径が小さくなっていても良い。すなわち、内周面5eは、略円錐台状に形成された傾斜面であっても良い。また、内周面5eは、内径が略一定な円筒面と、雌金具2の先端側から基端側に向かってその内径が小さくなる傾斜面とによって構成されても良い。