物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が増加し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群のレンズ群間隔が変化するズームレンズ系において、第3レンズ群は、物体側から順に、両面が非球面である両凸正レンズ、及び少なくとも1面が非球面である像側に凹の負メニスカスレンズの2枚のレンズで構成されていること、及び第3レンズ群は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群であること、を特徴とするズームレンズ系。請求項1記載のズームレンズ系において、次の条件式1を満足するズームレンズ系。14<ft/f3<8但し、ft:長焦点距離端における全系の焦点距離、f3:第3レンズ群の焦点距離。請求項1または2のズームレンズ系において、次の条件式2を満足するズームレンズ系。2-10<f1/f2<-5但し、f1:第1レンズ群の焦点距離、f2:第2レンズ群の焦点距離。請求項1ないし3のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式3を満足するズームレンズ系。31.0<z2/z3<1.8但し、z2=m2t/m2wz3=m3t/m3wmit:長焦点距離端における無限遠合焦時の第iレンズ群の横倍率i=2、3、miw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第iレンズ群の横倍率i=2、3。請求項1ないし4のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式4を満足するズームレンズ系。4νd>65但し、νd:第3レンズ群中の両凸正レンズのd線に対するアッベ数。本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、像ぶれ補正レンズ防振駆動レンズを小型化軽量化するとともに光学ユニットを小型化し、像ぶれ補正時防振駆動時にも優れた光学性能を発揮し、広角高変倍で沈胴式カメラに最適なズームレンズ系を得ることを目的とする。本発明のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が増加し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群のレンズ群間隔が変化するズームレンズ系において、第3レンズ群は、物体側から順に、両面が非球面である両凸正レンズ、及び少なくとも1面が非球面である像側に凹の負メニスカスレンズの2枚のレンズで構成されていること、及び第3レンズ群は、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群であること、を特徴としている。本発明のズームレンズ系は、次の条件式1を満足することが好ましい。14<ft/f3<8但し、ft:長焦点距離端における全系の焦点距離mm、f3:第3レンズ群の焦点距離mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式2を満足することが好ましい。2-10<f1/f2<-5但し、f1:第1レンズ群の焦点距離mm、f2:第2レンズ群の焦点距離mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式3を満足することが好ましい。31.0<z2/z3<1.8但し、z2=m2t/m2wz3=m3t/m3wmit:長焦点距離端における無限遠合焦時の第iレンズ群の横倍率i=2、3、miw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第iレンズ群の横倍率i=2、3、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式4を満足することが好ましい。4νd>65但し、νd:第3レンズ群中の両凸正レンズのd線に対するアッベ数、である。本発明によれば、像ぶれ補正レンズ防振駆動レンズを小型化軽量化するとともに光学ユニットを小型化し、像ぶれ補正時防振駆動時にも優れた光学性能を発揮し、広角高変倍で沈胴式カメラに最適なズームレンズ系が得られる。本実施形態のズームレンズ系は、図25の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群G4からなる。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。フォーカシングは第4レンズ群G4で行う。Iは像面である。短焦点距離端Wから長焦点距離端Tへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ群間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のレンズ群間隔が増加するように、少なくとも第1レンズ群G1ないし第3レンズ群G3が光軸方向に移動する。より具体的には、短焦点距離端Wから長焦点距離端Tへの変倍に際し、第1レンズ群G1ないし第4レンズ群G4は次のように移動する。第1レンズ群G1は、全数値実施例1-4を通じて、単調に物体側に移動する。第2レンズ群G2は、全数値実施例1-4を通じて、単調に像側に移動する。第3レンズ群G3は、数値実施例1では像側に凸の軌跡を描きながら単調に物体側に移動し、数値実施例2-4では単調に物体側に移動する。第4レンズ群G4は、数値実施例1では一旦像側に移動してから物体側にUターンして短焦点距離端の位置の近傍に戻り、数値実施例2-4では像側に凸の軌跡を描きながら単調に像側に移動する。なお、第4レンズ群G4は、数値実施例1において、一旦像側に移動してから物体側にUターンして短焦点距離端の位置に戻るようにしてもよい。第1レンズ群G1は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に、負レンズ11及び正レンズ12の2枚のレンズで構成されている。正レンズ12は、数値実施例1では球面レンズでありその両面が非球面でなく、数値実施例2-4ではその両面が非球面である。第2レンズ群G2は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に、負レンズ像側に凹の負レンズ21、負レンズ像側に凹の負レンズ22及び正レンズ物体側に凸の正レンズ23の3枚のレンズで構成されている。負レンズ22は、数値実施例1では球面レンズでありその両面が非球面でなく、数値実施例2-4ではその両面が非球面である。正レンズ23は、数値実施例1ではその両面が非球面であり、数値実施例2-4では球面レンズであるその両面が非球面でない。第3レンズ群G3は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に、両凸正レンズ31及び像側に凹の負メニスカスレンズ32の2枚のレンズで構成されている。両凸正レンズ31及び負メニスカスレンズ32はともにその両面が非球面である。負メニスカスレンズ32は、そのいずれか1面のみが非球面であってもよい。第4レンズ群G4は、数値実施例1では、正単レンズ41で構成されている。正単レンズ41はその両面が非球面である。第4レンズ群G4は、数値実施例2-4では、物体側から順に、正レンズ41及び負レンズ42の2枚のレンズで構成されている。正レンズ41はその両面が非球面である。負レンズ42はその物体側の面が非球面である。前述したように、像ぶれ補正機構を搭載したズームレンズ系として、正負正正の4群ズームレンズ系において、3枚ないし4枚のレンズからなる第3レンズ群の全体を像ぶれ補正レンズ群とすることが知られている。しかし、像ぶれ補正レンズ群のレンズ枚数が多すぎるため、像ぶれ補正レンズ群が大型化重量化して、機構上の負担が大きくなってしまう。また、正負正正正の5群ズームレンズ系において、第3レンズ群の一部を像ぶれ補正レンズとすることが知られている。しかし、変倍時に移動する第3レンズ群を像ぶれ補正レンズとそれ以外のレンズに分離しているため、機構が複雑化し、光学ユニットが大型化してしまう。さらに、像ぶれ補正機構を搭載したズームレンズ系にあっては、像ぶれ補正レンズの小型化軽量化を達成しつつ、像ぶれ補正時の光学性能を確保することも重要な課題である。本実施形態のズームレンズ系は、第3レンズ群G3を、物体側から順に、両面が非球面である両凸正レンズ31及び少なくとも1面が非球面である像側に凹の負メニスカスレンズ32の2枚のレンズで構成して、この第3レンズ群G3を、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群としている。変倍時に移動する像ぶれ補正レンズ群である第3レンズ群G3をレンズ31と32の2枚のレンズで構成することで、像ぶれ補正レンズ群を小型化軽量化して、機構上の負担を小さくすることができる。また、第3レンズ群G3の全体を像ぶれ補正レンズ群とすることで、機構を簡素化して、光学ユニットを小型化することができる。さらに、正レンズ31を両面が非球面の両凸正レンズ、負レンズ32を少なくとも1面が非球面である像側に凹の負メニスカスレンズとすることで、全変倍範囲に亘って諸収差を良好に補正できる効果が顕著に得られ、補正レンズをシフトさせたときの偏芯コマ収差の発生を小さくして像性能の劣化を抑えることが可能となる。条件式1は、長焦点距離端における全系の焦点距離と、第3レンズ群G3の焦点距離との比を規定している。条件式1を満足することで、像ぶれ補正レンズ群である第3レンズ群G3ひいてはレンズ全系を小型化軽量化するとともに、優れた光学性能を得ることができる。条件式1の上限を超えると、第3レンズ群G3の屈折力が強くなりすぎて、球面収差等の補正のために第3レンズ群G3のレンズ枚数を増やさざるを得なくなり、像ぶれ補正レンズ群の小型化軽量化が困難になる。条件式1の下限を超えると、第3レンズ群G3の屈折力が弱くなりすぎて、必要な変倍比を得るためには第2レンズ群G2の屈折力を強くせざるを得なくなる。第2レンズ群G2の屈折力を強くすると、正の像面湾曲の補正が困難となり光学性能が劣化する。条件式2は、第1レンズ群G1の焦点距離と、第2レンズ群G2の焦点距離との比を規定している。条件式2を満足することで、画角70度以上の広角化を達成するとともに、短焦点距離端における第1レンズ群G1の大径化の防止と、長焦点距離端におけるレンズ全長の短縮化を両立することができる。条件式2の上限を超えると、第1レンズ群G1の屈折力に対して第2レンズ群G2の屈折力が弱くなりすぎて、長焦点距離端におけるレンズ全長を短くするには有利となるが、画角70度以上の広角化を達成するのが困難となる。条件式2の下限を超えると、第1レンズ群G1の屈折力に対して第2レンズ群G2の屈折力が強くなりすぎて、第1レンズ群G1が大径化し、長焦点距離端におけるレンズ全長が長くなってしまう。条件式2の下限を超えた状態でレンズ全長を短くするために各レンズ群G1-G4の屈折力を強くして変倍時の移動量を少なくすると、各変倍域での収差補正が困難となる。条件式3は、第2レンズ群G2の変倍作用と、第3レンズ群G3の変倍作用との比を規定している。条件式3を満足することで、第1レンズ群G1の有効径を小さくするとともに、Fナンバーの変動を抑えることができる。条件式3の上限を超えると、第3レンズ群G3の変倍作用に対して第2レンズ群G2の変倍作用が大きくなりすぎて、第2レンズ群G2の屈折力が強くなりすぎるため、第1レンズ群G1の有効径の増大を招いてしまう。条件式3の下限を超えると、第2レンズ群G2の変倍作用に対して第3レンズ群G3の変倍作用が大きくなりすぎて、第3レンズ群G3の変倍移動量が大きくなりFナンバーの変動が大きくなってしまう。条件式4は、第3レンズ群G3中の両凸正レンズ31のd線に対するアッベ数を規定している。条件式4を満足することで、第3レンズ群G3内で色収差を良好に補正することができる。条件式4の下限を超えると、第3レンズ群G3内での色収差の補正が困難になる。次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数、Eaは×10aを示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数、xはサグ量[数値実施例1]図1~図6と表1~表4は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図2はその諸収差図であり、図3は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図4はその諸収差図であり、図5は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図6はその諸収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3は非球面データ、表4はレンズ群データである。本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群G4からなる。第4レンズ群G4は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群である無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し第4レンズ群を物体側に繰り出してフォーカシングを行う。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11及び両凸正レンズ12からなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ21、物体側に凸の負メニスカスレンズ22及び物体側に凸の正メニスカスレンズ23からなる。正メニスカスレンズ23はその両面が非球面である。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸正レンズ31及び像側に凹の負メニスカスレンズ32からなる。両凸正レンズ31及び負メニスカスレンズ32はともにその両面が非球面である。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。第4レンズ群G4は、物体側に凸の正メニスカス単レンズ41からなる。正メニスカス単レンズ41はその両面が非球面である。第4レンズ群G4正メニスカス単レンズ41の後方像面Iとの間には、光学フィルタOPとカバーガラスCGが配置されている。表1面データ面番号rdNνd1219440900184666238216417032031754928471618006344539840d45138111060018830040865256194076708605001592016708661600509614422991635502361047063d1011絞∞0600124296250014970081613930701001491501000160641272153751d15161700014501543585571777613d1718∞030015168064219∞056020∞050015168064221∞は回転対称非球面である。表2各種データズーム比変倍比1000短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO324660f46816004676W42313648Y359398398fB059059059L386046996150d404501200823205d101292134820305d153100460715856d17507198405072表3非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A109000002522E0301515E0407945E0609800E0710000005491E0301842E0402464E0512100003178E0309672E0403627E0413000001225E0304261E0301945E0414000008374E0409096E0301042E0315000001321E0207138E0301304E0316000006743E0408734E0404743E0509597E0717000007972E0409460E0404587E0508287E07表4レンズ群データ群始面焦点距離114210256653129564163971[数値実施例2]図7~図12と表5~表8は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図7は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8はその諸収差図であり、図9は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図10はその諸収差図であり、図11は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図12はその諸収差図である。表5は面データ、表6は各種データ、表7は非球面データ、表8はレンズ群データである。この数値実施例2のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。1第1レンズ群G1の両凸正レンズ12がその両面が非球面である。2第2レンズ群G2の負レンズ21が両凹負レンズである。3第2レンズ群G2の負メニスカスレンズ22がその両面が非球面である。4第2レンズ群G2の正メニスカスレンズ23が球面レンズであるその両面が非球面でない。5第4レンズ群G4が、物体側から順に、両凸正レンズ41及び像側に凸の負メニスカスレンズ42の2枚のレンズで構成されている。両凸正レンズ41はその両面が非球面である。負メニスカスレンズ42はその物体側の面が非球面である。表5面データ面番号rdNνd1181210900192286209213809018031386838621543585574188697d45100000006001834814276476623237793910600154358557812393007091068313031945941801027527d1011絞∞060012552226001592016701312375010014139671086163548239155002d1516397542355154358557178979010018815108001606412721916106d1920∞050015163364121∞051022∞050015163364123∞は回転対称非球面である。表6各種データズーム比変倍比970短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO334759f51016004947W39013846Y359398398fB059059059L427952396200d404801058620225d101365657621000d1555211307319208d19355033901990表7非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A103000003269E0505390E0708460E094000001934E0508755E0804550E097000002402E0302321E0501159E068000008943E0305743E0501381E0512100001787E0301666E0409063E0513000005672E0302606E0301425E0414000001236E0203400E0303171E0415000001748E0207182E0402508E0416000001532E0305818E0501512E0705113E0717000001713E0306234E0403351E0506855E0718000001986E0403298E0401936E05表8レンズ群データ群始面焦点距離1137452565531210414162686[数値実施例3]図13~図18と表9~表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図13は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図14はその諸収差図であり、図15は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図16はその諸収差図であり、図17は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図18はその諸収差図である。表9は面データ、表10は各種データ、表11は非球面データ、表12はレンズ群データである。この数値実施例3のレンズ構成は、第2レンズ群G2の負レンズ22が両凹負レンズである点を除き、数値実施例2のレンズ構成と同様である。表9面データ面番号rdNνd1177510900200069255212892026631299540691543585574124361d4538192306001883004086536823917266030600154358557819813007091347913002002721931069468d1011絞∞060012531826001592016701313652010014125701170163548239154701d1516512772443154358557177694010018673608001606412721913298d1920∞050015163364121∞051022∞050015163364123∞は回転対称非球面である。表10各種データズーム比変倍比1000短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO334861f51416005141W39113844Y359398398fB059059059L424652216300d404001058920973d101335654570500d1547991267519428d19379333811990表11非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A103000009664E0602274E0705891E094000001751E0501358E0702728E097000002585E0303923E0401202E058000006092E0302719E0408417E0612100001697E0301690E0409081E0513000004759E0302628E0301465E0414000001503E0203677E0303381E0415000002291E0209027E0402969E0416000001860E0303125E0401803E0505113E0717000003941E0307275E0404184E0507331E0718000002430E0301280E0401087E05表12レンズ群データ群始面焦点距離1138862567731210324162709[数値実施例4]図19~図24と表13~表16は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図19は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図20はその諸収差図であり、図21は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図22はその諸収差図であり、図23は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図24はその諸収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15は非球面データ、表16はレンズ群データである。この数値実施例4のレンズ構成は、数値実施例3のレンズ構成と同様である。表13面データ面番号rdNνd1178160900200069255212937023331305940531543585574125928d4512837406001883004086525322877407040600154358557817962007091327513052002721931068800d1011絞∞060012504724731497108161311345010014106501553163548239154795d1516441982367154358557177571010018655808001606412721914170d1920∞050015163364121∞051022∞050015163364123∞は回転対称非球面である。表14各種データズーム比変倍比1000短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO324760f51016005100W39413844Y359398398fB059059059L422551926300d405591082621148d101331653450500d1545191227919219d19371133321990表15非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A103000001573E0501210E0704981E094000004808E0602408E0701660E097000001586E0303887E0401124E058000006375E0302703E0405238E0612100002921E0302275E0401323E0413000005740E0303168E0301578E0414000001289E0203405E0303060E0415000002125E0206553E0402751E0416000003195E0304214E0402519E0505113E0717000005779E0307120E0404621E0508362E0718000003067E0304771E0505106E06表16レンズ群データ群始面焦点距離1139202567231210174162892各数値実施例の各条件式に対する値を表17に示す。表17実施例1実施例2実施例3実施例4条件式14891473549835016条件式26328571557405835条件式31131146613711300条件式4816670670816表17から明らかなように、数値実施例1~数値実施例4は、条件式1~4を満足しており、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。