"シート状の本体部と、該本体部の一方の面上に配置された多数の単位光学要素と、該本体部の他方の面上に形成された微小突条とを有し、該微小突条は、シート状の本体部のシート面に垂直な法線方向から見たときに、多数の開口領域を画成する網目状パターンから成り、該網目状パターンは一つの分岐点から延びる境界線分の数の平均値Nが、3.0≦N<4.0であり、且つ、前記開口領域が繰返周期を持つ方向が存在しないパターンからなる領域を含み、該微小突条が該網目状パターンの部分で前記開口領域に対して凸形状であり、前記一方の面上に配置された多数の単位光学要素で形成される光学要素面の硬度Heと、前記微小突条を有する他方の面の硬度Hmとについて、JISK5600-5-41999年に準拠して測定荷重1000g、速度1mm/sした鉛筆硬度で、硬度HmがF以上であり、且つ硬度Hmが硬度He以上硬度Hm≧硬度Heである、光学部材。光源と、該光源の出光面上に載置した請求項1記載の光学部材とを備える、面光源装置。請求項2記載の面光源装置と、該面光源装置の出光面上に載置した画像表示パネルとを、少なくとも備える液晶表示装置。しかしながら、特許文献3及び特許文献4が提案する、単位光学要素形成面とは反対側の裏面に、直方体状の微小突起をランダム配置した微小凹凸面とすることで、モアレが解消し且つ正面輝度が向上しても、微小突起のランダム配置の粗密によって輝度ムラが発生することがあった。また、光学シートの微小突起を形成した裏面に、隣接配置される導光板など他の光学部材の表面が傷付いたり、自分自身が傷付いたりすることがあった、傷付きが顕著な場合は光学特性に損なわれ、軽微な場合でも品質管理上、外観不良となるので、解消が望まれた。光学シートが自分自身を傷付ける理由は、光学シートを面光源装置などにアセンブリする前の段階では、ロール状態あるいは枚葉シートの積層状態で保管、搬送など取り扱われるときに、互いに接触する表裏面が擦られるためである。また、光学シートを面光源装置などにアセンブリした後の段階では、光学シートを2枚重ね合わせて使用する場合や他の光学部材と隣接配置する場合に、アセンブリ後の振動で接触面が擦られるからである。以上の様に、光学密着防止の為に微小突起を設けて光学密着を防げても、外力が集中し易い微小突起では、自分自身或いは他の光学部材も含めて傷付き易かった。すなわち、本発明の課題は、単位光学要素形成面とは反対側の裏面に微凹凸を設けた光学部材について、該微凹凸によって、モアレも輝度ムラも共に生じない様にし、且つ傷付き難くすることである。また、この光学部材を用いた面光源装置及び画像表示装置を提供することである。そこで、本発明では、次の様な構成の、光学部材、面光源装置、及び画像表示装置とした。1シート状の本体部と、該本体部の一方の面上に配置された多数の単位光学要素と、該本体部の他方の面上に形成された微小突条とを有し、該微小突条は、シート状の本体部のシート面に垂直な法線方向から見たときに、多数の開口領域を画成する網目状パターンから成り、該網目状パターンは一つの分岐点から延びる境界線分の数の平均値Nが、3.0≦N<4.0であり、且つ、前記開口領域が繰返周期を持つ方向が存在しないパターンからなる領域を含み、該微小突条が該網目状パターンの部分で前記開口領域に対して凸形状であり、前記一方の面上に配置された多数の単位光学要素で形成される光学要素面の硬度Heと、前記微小突条を有する他方の面の硬度Hmとについて、JISK5600-5-41999年に準拠して測定荷重1000g、速度1mm/sした鉛筆硬度で、硬度HmがF以上であり、且つ硬度Hmが硬度He以上硬度Hm≧硬度Heである、光学部材。2光源と、該光源の出光面上に載置した上記1の光学部材とを備える、面光源装置。3上記2の面光源装置と、該面光源装置の出光面上に載置した画像表示パネルとを備える、画像表示装置。本発明によれば、単位光学要素によって光線の進行方向を変化させる光学部材にて、単位光学要素形成面とは反対側の裏面に形成した、本発明特有の周期性を持たない微小突条からなる微小凹凸面によって、モアレも輝度ムラも生じさせずに光学密着を防げ、しかも傷付きも防げる。したがって、モアレ解消と輝度ムラ解消と傷付き防止との3者を満足させて光学密着を防止できる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、図面は概念図であり、説明上の都合に応じて適宜、構成要素の縮尺関係、縦横比等は誇張されていることがある。[A]用語の定義:以下に、本発明において用いる主要な用語について、その定義をここで説明しておく。シート面とは、シート状の光学部材10を全体的かつ大局的に見た場合において光学部材10の平面方向と一致する面凹凸面の場合は包絡面にも相当のことを意味する。また、この場合、シート面は、本体部1の一方の面1p或いは他方の面1qと平行な面でもある。本体部1の一方の面1pは、単位光学要素2で隙間なく埋め尽くされたときは、面としては実在しない仮想的な面となる。光学部材10の単位光学要素2を有する側の面を示すときは光学要素面と呼び、この反対側の面を裏面と呼び、特にこの裏面が網目状パターン3Pからなる微小突条3を有する側の面であるとき微小突条面とも呼ぶ。光学要素面Peは、一方の面1pに単位光学要素2が隙間なく配列され一方の面1pが埋め尽くされるときは、配列された単位光学要素2のみの面となる。光学要素面Peは、一方の面1pに単位光学要素2が隙間を空けて配列されるときは、配列された単位光学要素2との面に加えて更に該隙間に於ける一方の面1pを含む面となる。微小突条面Pmは、微小突条2自体の面に加えて、更にこの微小突条3で画成される開口領域Aで露出する他方の面1qも含む面となる。主切断面形状とは、光学部材10のシート面に立てた法線nに平行な断面のうち、注目する要素に延在方向が存在する場合に、その延在方向に直交する断面として定義される主切断面に於ける形状のことを意味する。単に断面乃至は断面形状というときの断面とは、光学部材10のシート面に立てた法線nに平行な断面のことを意味する。平面視形状とは、光学部材10のシート面に平行な面に於ける形状のことを意味する。言い換えると、平面視形状とは、光学部材10をシート面に立てた法線方向から見た形状のことを意味する。平滑とは、光学的な意味合いでの平滑を意味するものである。すなわち、ここでは、或る程度の割合の可視光が、光学部材10の入光面又は出光面においてスネルの法則を満たしながら屈折するようになる程度を意味している。したがって、例えば、本体部1の他方の面1qの十点平均粗さRzJISB0601:1994年版が最短の可視光波長0.38μm以下となっていれば、十分、平滑に該当する。シート、フィルム、板の用語は、呼称の違いのみに基づいて、互いから区別されるものではない。したがって、例えば、シートはフィルムや板とも呼ばれ得るような部材も含む概念である。[B]光学部材:先ず、本発明による光学部材を、図1の斜視図で示す一実施形態例を参照して説明する。図1A及びBの一実施形態例で例示する本発明の光学部材10は、シート状の本体部1の一方の面1pに、多数の単位光学要素2が規則的な配列で配置されており、前記本体部1の他方の面1qには、本発明固有の網目状パターン3Pからなる微小突条3が設けられている。同図の実施形態例においては、前記単位光学要素2は主切断面形状が二等辺三角形で、その底辺を本体部1側とする形状の単位三角柱プリズムである。前記微小突条3を構成する網目状パターン3Pは、シート状の本体部1のシート面に垂直な法線nに平行な法線方向から見たときに、多数の開口領域Aを画成する多数の境界線分Lから構成され、境界線分Lは、一つの分岐点Bから延びる境界線分Lの数の平均値Nが、3.0≦N<4.0であり、且つ、前記開口領域Aが繰返周期を持つ方向が存在しない領域を有するパターンとなっている。前記開口領域Aの面、つまり他方の面1qは平滑面である。この為、網目状パターン3Pからなる微小突条3によって、モアレも輝度ムラも生じさせずに光学密着を防止できる。さらに、一方の面1pに多数配列された単位光学要素2で形成される光学要素面Peの硬度Heと、微小突条3を有する他方の面1qが成す微小突条面Pmの硬度Hmとの関係が、JISK5600-5-41999年に準拠して荷重1000g、速度1mm/sの条件で測定した鉛筆硬度で、硬度HmがF以上で、且つ、硬度Hm≧硬度He、つまり硬度Hmが硬度He以上となっている。このような表裏面の硬度関係とすることで、光学密着防止効果を有する微小突条3からなる微凹凸面によって、光学部材10自分自身、或いは微小突条面Pmに隣接配置されて接触する他の光学部材が、傷付き難くなっている。以下、本発明による光学部材を、構成要素毎に更に詳述する。《本体部》本体部1は、単位光学要素2及び微小突条3を支持する透明な部材であり、樹脂シートの様な有機系部材の他、ガラス、セラミックスなどの無機系部材でも良い。これらは用途に応じて公知の透明な部材から適宜選択すれば良い。例えば、有機系部材として、ポリエチレンテレフタレートなどのポリエステル系樹脂、シクロオレフィン重合体などのポリオレフィン系樹脂、トリアセチルセルロースなどのセルロース系樹脂、アクリル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂などからなる樹脂シートを用いることができる。本体部1は、シート状であるが、シートとは前記定義欄で述べたとおり、フィルムや板も含む概念であり、厚みや剛性によって区別されるものではない。例えば、本体部1の厚みは25μm~5mmである。本体部1の一方の面1pが、単位光学要素2を有する面であり、本体部1の他方の面1qが微小突条3を有する面である。一方の面1pと他方の面1qとは、通常、互いに平行な面となる。本体部1の一方の面1pは単位光学要素2で埋め尽くされるときは露出しない仮想的な面であり、本体部1の他方の面1qは、開口領域Aが現実の露出面となる実在する面である。《単位光学要素》単位光学要素2は本体部1の一方の面1pに対して凸なる形状を有し、該一方の面1pに、多数、一次元配置又は二次元配置され光の進行方向を変化させる透明な光学要素である。この様な単位光学要素2としては、従来公知の各種形状のものを用いることができる。例えば、一次元配置される単位光学要素2としては、柱状単位プリズム、柱状単位レンズ等の柱状単位光学要素があり、これら各柱状単位光学要素の延在方向稜線方向と直交する方向図1Aに於いては左右方向に規則的又は不規則的に配列させる。この配列を一次元配置と呼称する。二次元配置される単位光学要素2としては、四角錘等の錐体状単位プリズム、半球状単位レンズ等の突起状単位光学要素がある。これら各突起状単位光学要素をシート面内の2方向例えば、XY面内に於けるX方向及びY方向に規則的又は不規則的に配列させる。この配列を二次元配置と呼称する。ここで、プリズムとは表面空気との接触面が平面の組み合わせからなる光学要素、レンズとは表面が単一の曲面乃至は複数の曲面の組み合わせからなる光学要素を意味する。単位光学要素2は、その表面が平面と曲面との組み合わせからなる光学要素でも良く、この場合は平面の部分はプリズムとして機能し、曲面の部分はレンズとして機能する。[一次元配置される単位光学要素]上記一次元配置される柱状単位プリズムとしては、主切断面形状が三角形{図21参照}の三角柱単位プリズムが代表的であるが、この他、主切断面形状が、五角形{図22参照}、六角形などの多角柱単位プリズムでも良い。上記一次元配置される柱状単位レンズとしては、表面部分の主切断面形状が円又は楕円の一部を成す形状{図23参照}の円柱状単位レンズが代表的であるが、この他、表面部分の主切断面形状が、放物線、双曲線、サイクロイド、カージオイド、正規分布曲線、正弦曲線、双曲線正弦曲線、楕円関数曲線sn関数、cn関数、ベッセル関数曲線、ランキンの卵型曲線、等の一部を成す連続して滑らかな曲線からなる曲面柱単位レンズでも良い。[二次元配置される単位光学要素]上記二次元配置される錐体状単位プリズムとしては、断面形状が三角形{図21参照}の円錐体又は角錐体単位プリズムが代表的であるが、この他、断面形状が台形の円錐台又は角錐台単位プリズムでも良い。錐体状単位プリズムの一方の面1pに接する底面の形状は、例えば、三角形、四角形、五角形、六角形等の多角形、円、楕円等の滑らかな連続曲線形状などである。上記二次元配置される半球状単位レンズとしては、表面部分の断面形状が円又は楕円の一部を成す形状{図23参照}が代表的であるが、この他、放物線、双曲線、サイクロイド、カージオイド、正規分布曲線、正弦曲線、双曲線正弦曲線、楕円関数曲線sn関数、cn関数、ベッセル関数曲線、ランキンの卵型曲線、等の一部を成す形状でも良い。半球状単位レンズの一方の面1pに接する底面の形状は、例えば、円、楕円等の滑らかな連続曲線形状、或いは、三角形、四角形、五角形、六角形等の多角形などである。[変形形状]単位光学要素2は、断面又は底面形状が変形されたものもあり得る。例えば、断面の三角形の頂点両側の両斜辺の片方又は両方を、外側又は内側に折れ曲げたり、外側又は内側に湾曲させたりした形状{図24参照}、三角形の頂点近傍を湾曲させて丸みを帯びさせた形状図示略などである。図21~図24に例示の単位光学要素2は、本体部1の一方の面1pに対して凸なる形状であるが、例えば単位光学要素2がレンズである場合で言えば凸レンズの他に凹レンズの様に凹形状{図25参照}でも良い。[配置の様式]一次元配置される単位光学要素2は、直線状に延びる柱状の単位光学要素2では、直線状に延びる延在方向を互いに平行にして、通常、シート面内の一方向に対して一定の周期で配列される。また、柱状の単位光学要素2は、延びる方向は、シート面に立てた法線方向から見たときの平面視形状が、円形状や波形状など曲線、折れ線などあっても良い。二次元配置される単位光学要素2は、通常、規則格子状に一定の周期で配列される。一次元配置及び二次元配置の場合も共に、配置は一定の周期を有する規則的な配列以外に、不規則的な配置でも良い。単位光学要素2は、レンズ要素の単位光学要素2とプリズム要素の単位光学要素2とが混在して配置されていても良い。単位光学要素2は、一次元配置される単位光学要素2と、二次元配置される単位光学要素2とが混在して配置されていても良い。例えば、単位光学要素2は、特許第4642124号公報等に開示の如く、一次元配置される3角柱からなる単位光学要素2と、二次元配置される半球乃至半裁回転楕円体からなる単位光学要素2とが混在して配置されていても良い。単位光学要素2は、多数配置されるとき、全て同じ形状同じ寸法のものを配置することもあるが、異なる形状、異なる寸法のものを配置することもある。不規則性を、形状、寸法、配置の1以上に導入することで、他の部材が規則性パターンを有するときに、その規則性パターンと干渉してモアレが生じるのを防ぐことができる。[寸法]単位光学要素2の寸法は、単位三角柱プリズムである場合で示せば、例えば、一方の面1pに接する底辺が10~100μm、高さが10~100μm、頂角の角度は80~120°、配列周期は10~100μmである。以上、単位光学要素2の各種形状及び配置は、集光乃至は光拡散などの要求される光学機能、及び材料の収差等の光学性能に基づいて、適宜選択される。《微小突条》微小突条3は、シート状の本体部1のシート面に垂直な法線方向から見たときに、その平面視形状が、多数の開口領域Aを画成する網目状パターン3Pから成り、該網目状パターン3Pは特定の形状で前記開口領域Aが繰返周期を持つ方向が存在しないパターンからなる領域を含んでいる。図1B、図3、図4、及び図11Aに図示の形態については、全領域が、該開口領域Aが繰返周期を持たないパターンからなっている。この網目状パターン3Pを有する微小突条3が断面形状に於いて、該網目状パターン3Pの部分で前記開口領域Aに対して凸形状となっている。[網目状パターンとこれにより画成される開口領域]網目状パターン3Pは、図3に示す如く、二つの分岐点Bの間を延びて開口領域Aを画成する多数の境界線分Lから形成され、一つの分岐点Bから延びる境界線分Lの数の平均値Nが、3.0≦N<4.0、つまり、3.0以上で4.0未満であり、且つ、前記境界線分Lで画成された前記開口領域Aに繰返周期を持つ方向が存在しない形状となっている。さらに、微小突条3が有する網目状パターン3Pについて、図3および図9を主として参照しながら、網目状パターン3Pを、シート状の光学部材10のシート面への法線方向から観察した場合における平面視形状で、説明する。図3および図9に示すように、網目状パターン3Pのライン部Ltは、多数の分岐点Bを含んでいる。網目状パターン3Pのライン部Ltは、両端において分岐点Bを形成する多数の境界線分Lから構成されている。すなわち、網目状パターン3Pのライン部Ltは、二つの分岐点Bの間を延びる多数の境界線分Lから構成されている。そして、分岐点Bにおいて、境界線分Lが接続されていくことにより、開口領域Aが画成されている。言葉を換えて言うと、境界線分Lで囲繞され、区画されて1つの閉領域としての開口領域Aが画成されている。なお、図3および図9に示すように、ライン部Ltが境界線分Lのみから構成されているため、開口領域Aの内部に延び入って行き止まりとなるライン部Ltは存在しない。このような態様によれば、光学部材10に十分な低いヘイズと高い正面輝度とを同時に付与することを効果的に実現することできる。一方、モアレの発生を防止するため、本実施形態による光学部材10が有する網目状パターン3Pでは、開口領域Aが繰返周期を有する直線方向が存在しないようになっている領域を含む。モアレを確実に解消する為には、網目状パターン3Pの全領域がこのような領域のみから構成されていることが好ましい。本実施形態はこの様な構成からなる。本件発明者らは、鋭意研究を重ねた結果として、単に網目状パターン3Pのパターンを不規則化するのではなく、網目状パターン3Pの開口領域Aが一定の規則性を持った繰返周期で並べられた方向が存在しないように網目状パターン3Pのパターンを画成することにより、微小突条を周期的配列した構成の光学部材と周期的画素配列を有する画像表示パネル30とを重ねた際に生じ得るモアレを、極めて効果的に目立たなくさせることが出来ると判明した。繰返周期の不存在図4は、網目状パターン3Pで画成される多数の開口領域Aに、繰返周期が存在しないことを説明するXY平面に平行なシート面に於ける平面図である。このシート面の面内において、任意の方向を向く任意の位置に一本の仮想的な直線diが選ばれている。この一本の直線diは、境界線分Lと交差し交差点が形成される。この交差点を、図面では図面左下から順に、交差点c1,c2,c3,,c9として図示してある。隣接する交差点、例えば、交差点c1と交差点c2との距離が、前記或る一つの開口領域Aの直線di上での寸法t1である。次に、開口領域Aに直線di上で隣接する別の開口領域Aについても、同様に、直線di上での寸法t2が定まる。そして、任意方向で任意位置の直線diについて、直線diと交差する境界線分Lとから、任意方向で任意位置の直線diと遭遇する多数の開口領域Aについて、該直線di上における寸法として、t1,t2,t3,,t8が定まる。そして、t1,t2,t3,,t8の数値の並びには、周期性が存在しない。図4では、このt1,t2,t3,,t8は、判り易い様に図面下方に、直線diと共に網目状パターン3Pとは分離して描いてある。この直線diを図4で図示のものから任意の角度回転させて別の方向について各開口領域Aの寸法t1,t2,を求めると、やはり図4の場合と同様、直線di方向に対して繰返し周期性は見られない。即ち、このt1,t2,t3,,t8の数値の並びの様に、境界線分Lで画成された開口領域Aには繰返周期を持つ方向が存在しない。さらに、本実施形態による光学部材10の微小突条3が有する網目状パターン3Pでは、一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の平均値Nが3.0≦N<4.0となっている。このように一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の平均値Nが3.0≦N<4.0となっている場合、網目状パターン3Pの配列パターンを、図12Aに示された正方格子パターンN=4.0から大きく異なるパターンとすることができる。また、一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の平均値Nが3.0<N<4.0となっている場合には、ハニカム配列N=3.0からも大きく異なるパターンとすることができる。そして、一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の平均値Nを3.0≦N<4.0とした場合、開口領域Aの配列を不規則化して、開口領域Aが繰返周期を持って並べられた方向が安定して存在しないようにすることが可能となり、その結果、モアレを極めて効果的に目立たなくさせることが可能となることが、確認された。なお、一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の平均値Nは、厳密には、網目状パターン3P内に含まれる全ての分岐点Bについて、延び出す境界線分Lの数を調べてその平均値を算出することになる。ただし、実際的には、ライン部Ltによって画成された一つ当たりの開口領域Aの大きさ等を考慮した上で、一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の全体的な傾向を反映し得ると期待される面積を持つ一区画例えば、後述の寸法例で開口領域Aが形成されている網目状パターン3Pにおいては、10mm×10mmの部分に含まれる分岐点Bについて延び出す境界線分Lの数を調べてその平均値を算出し、算出された値を当該網目状パターン3Pについての一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の平均値Nとして取り扱うようにしてもよい。実際に、図3に示された光学部材10の微小突条3を構成する網目状パターン3Pでは、一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の平均値Nが3.0<N<4.0となっている。一例を挙げると、図3の網目状パターン3Pの場合、合計387個の分岐点Bについて計測したところ、境界線分Lが3本の分岐点Bが373個、境界線分Lが4本の分岐点Bが14個であり分岐する境界線分Lの数が5個以上の分岐点は0個、分岐点Bから出る境界線分Lの平均本数平均分岐数は3.04個であった。モアレ発生状況そして、図11Cには、図3及び図11Aに示された光学部材10の微小突条3が有する網目状パターン3Pを、図11Bに示された画像表示パネル30に於ける典型的な画素配列上に重ねた状態が示されている。図11Cからも理解され得るように、図3及び図11Aに示された網目状パターン3Pを実際に作製して画像表示パネル30の画素配列上に配置した場合、視認され得る程度の縞状の模様、すなわちモアレ干渉縞は発生しなかった。なお、これら図面では、網目状パターン3Pはそのパターンが判り易い様に、黒く誇張して描いてあるが、実物は無色透明な物である。ここで、図11Bで示された画像表示パネル30の画素配列は、画像表示パネル30に於ける典型的な画素配列である。図11Bに示す様に、この画像表示パネル30では、一つの画素Pは、赤色に発光する副画素サブピクセルRPと、緑色に発光する副画素GPと、青色に発光する副画素BPと、から構成されている。すなわち、画像表示パネル30はカラーで画像を形成することができる。図11Bに示された例は、いわゆるストライプ配列として、画素Pが形成されている。すなわち、赤色に発光する副画素RP、緑色に発光する副画素GPおよび青色に発光する副画素BPは、それぞれ、一つの方向図11Bでは縦方向に連続して並べられている。一方、赤色に発光する副画素RP、緑色に発光する副画素GPおよび青色に発光する副画素BPは、当該一つの方向に直交する方向図11Bでは横方向に、一つずつ、順に並べられている。なお、図11Bは、画像表示パネル30の画像形成面出光面、即ち画面への法線方向、言い換えると、画像表示パネル30のパネル面への法線方向から当該画像表示パネル30を観察した状態で、画素Pの配列を示している。一方、網目状パターン53Pで画成される開口領域Aに一定の繰返周期が存在する場合のモアレ発生を例示するのが図12である。同図でも、網目状パターン53Pはそのパターンが判り易い様に、黒く描いてある。ここでは、網目状パターン53Pは、一定の繰返周期を有することを明示的に示す意味で、以下において、網目状パターン53Pを繰返周期パターン53Pとも言うことにする。図12Aに図示したものは、正方格子状パターンで形成され、縦横方向に一定の繰返周期で配列した繰返周期パターン53Pから構成される微小突条53を有した光学部材であり、本発明の光学部材10とは異なるものである。また、図12Cには、図12Aに示された繰返周期パターン53Pを有する光学部材を、図12Bに示された画像表示パネル30図11Bで示したものと同じであるに於ける典型的な画素配列上に重ねた状態が示されている。図12A、図12B及び図12Cからも理解され得るように、繰返周期パターン53Pからなる微小突条53が画像表示パネル30の画素配列上に配置されると、微小突条53を構成する繰返周期パターン53Pの規則的パターンと画素の規則的パターンとの干渉によって、明暗の筋図12Cに示された例では、左上から右下に延びている明暗の筋が視認されるようになる。なお、図12Aおよび図12Cに示された例では、繰返周期パターン53Pによって形成された正方格子の配列方向が、画素Pの配列方向に対して、数度傾斜している。この傾斜角をバイアス角度と呼称する。このような傾斜は、一般的に、モアレを目立たなくさせるものとして広く用いられている手法である。但し、図12Cに縞状模様が視認されることからも理解され得るように、モアレ発生の程度は単にバイアス角のみで決まる訳では無く、この他、画素P及び繰返周期パターン53Pの繰返周期比、繰返周期パターン53Pの線幅等の要因にも依存する。繰返周期パターン53Pのバイアス角のみでモアレを解消しようとすると、画像表示パネル30の設計仕様毎に応じてバイアス角の異なる光学部材を用意する必要が有る。網目状パターンのパターン形状の作成方法ここで、一つの分岐点Bから延び出す境界線分Lの数の平均値Nが3.0≦N<4.0であり且つ開口領域Aが一定の規則性を持った繰返周期で並べられた直線方向が存在しない網目状パターン3Pのパターンを作製する方法の一例を以下に説明する。ここで説明する方法は、母点を決定する工程と、決定された母点からボロノイ図を作成する工程と、ボロノイ図における一つのボロノイ境界によって結ばれる二つのボロノイ点の間を延びる境界線分Lの経路を決定する工程と、決定された経路の太さを決定して各境界線分Lを画定して網目状パターン3Pライン部Ltのパターンを決定する工程と、を有している。以下、各工程について順に説明していく。なお、上述した図3に示されたパターンは、実際に以下に説明する方法で決定されたパターンである。まず、母点を決定する工程について説明する。最初に、図5に示すように、絶対座標系O-X-Yこの座標系O-X-Yは普通の2次元平面であるが、後述の相対座標と区別する為、頭に絶対を付記するの任意の位置に一つ目の母点以下、第1の母点と呼ぶBP1を配置する。次に、図6に示すように、第1の母点BP1から距離rだけ離れた任意の位置に第2の母点BP2を配置する。言い換えると、第1の母点BP1を中心として絶対座標系XY上に位置する半径rの円の円周以下、第1の円周と呼ぶ上の任意の位置に、第2の母点BP2を配置する。次に、図7に示すように、第1の母点BP1から距離rだけ離れ且つ第2の母点BP2から距離r以上離れた任意の位置に、第3の母点BP3を配置する。その後、第1の母点BP1から距離rだけ離れ且つその他の母点BP2,BP3から距離r以上離れた任意の位置に、第4の母点を配置する。このようにして、次の母点を配置することができなくなるまで、第1の母点BP1から距離rだけ離れ且つその他の母点から距離r以上離れた任意の位置に母点を配置していく。その後、第2の母点BP2を基準にしてこの作業を続けていく。すなわち、第2の母点BP2から距離rだけ離れ且つその他の母点から距離r以上離れた任意の位置に、次の母点を配置する。第2の母点BP2を基準にして、次の母点を配置することができなくなるまで、第2の母点BP2から距離rだけ離れ且つその他の母点から距離r以上離れた任意の位置に母点を配置していく。その後、基準となる母点を順に変更して、同様の手順で母点を形成していく。以上の手順で、網目状パターン3Pが形成されるべき領域内に母点を配置することができなくなるまで、母点を配置していく。網目状パターン3Pが形成されるべき領域内に母点を配置することができなくなった際に、母点を作製する工程が終了する。ここまでの処理により、2次元平面XY平面に於いて不規則的に配置された母点群が、網目状パターン3Pが形成されるべき領域内に一様に分散した状態となる。このような工程で2次元平面XY平面内に分布された母点群BP1、BP2、、BP6図8A参照について、個々の母点間の距離は一定では無く分布を有する。但し、任意の隣接する2母点間の距離Rの分布は完全なランダム分布一様分布でも無く、平均値RAVGを挾んで上限値RMAXと下限値RMINとの間の範囲ΔR=RMAX-RMINの中で分布している。なお、ここで、隣接する2母点であるが、母点群BP1、BP2、からボロノイ図を作成した後、2つのボロノイ領域XAが隣接していた場合に、その2つのボロノイ領域XAの母点同士が隣接していると定義する。即ち、ここで説明した母点群について、各母点を原点とする座標系相対座標系o-x-yと呼称し、一方、現実の2次元平面を規定する座標系を絶対座標系O-X-Yと呼称する上に、原点に置いた母点と隣接する全母点をプロットした図8B、図8C、等のグラフを全母点について求める。そして、これら全部の相対座標系上の隣接母点群のグラフを、各相対座標系の原点oを重ね合わせて表示すると、図8Dの如きグラフが得られる。この相対座標形上での隣接母点群の分布パターンは、母点群を構成する任意の隣接する2母点間の距離が0から無限大迄の一様分布では無く、原点oからの距離がRAVG-ΔRからRAVGΔR迄の有限の範囲半径RMINからRMAX迄のドーナツ形領域内に分布していることを意味する。以上の様にして、各母点間の距離を設定することによって、該母点群から以下に説明する方法で得られるボロノイ領域XA、更には、これから得られる開口領域Aの外接円直径乃至は開口領域Aの面積の分布についても、一様分布完全ランダムでは無く、有限の範囲内に分布したものとなる。この様に構成することにより、網目状パターン3Pを目視した際の濃淡明暗ムラが、より一層、効果的に解消する。網目状パターン3Pの目視時の濃淡ムラを、実質上、目視不能とし、且つ網目状パターン3Pの非周期性によるモアレ防止性とも両立する為には、開口領域Aの外接円直径D開口領域Aの大きさの最大値をDMAX、最小値をDMINとしたときに、当該外接円直径Dの分布範囲ΔD=DMAX-DMINが外接円直径Dの平均値DAVGに対して、0.1≦ΔD/DAVG≦0.6より好ましくは、0.2≦ΔD/DAVG≦0.4とする。以上の母点を決定する工程において、距離rの大きさを変化させることにより、一つあたりの開口領域Aの大きさを調節することができる。具体的には、距離rの大きさを小さくすることにより、一つあたりの開口領域Aの大きさを小さくすることができ、逆に距離rの大きさを大きくすることにより、一つあたりの開口領域Aの大きさを大きくすることができる。次に、図9に示すように、配置された母点を基準にして、ボロノイ図を作成する。図9に示すように、ボロノイ図とは、隣接する2つの母点BP、BP間に垂直二等分線を引き、その各二等分線同士の交点で結ばれた線分で構成される図である。ここで、二等分線の線分をボロノイ境界XBと呼び、ボロノイ境界XBの端部をなすボロノイ境界XB同士の交点をボロノイ点XPと呼び、ボロノイ境界XBに囲まれた領域をボロノイ領域XAと呼ぶ。図9のように作成されたボロノイ図において、各ボロノイ点XPが、網目状パターン3Pの分岐点Bをなすようにする。そして、一つのボロノイ境界XBの端部をなす二つのボロノイ点XPの間に、一つの境界線分Lを設ける。この際、境界線分Lは、図3に示された例のように二つのボロノイ点XPの間を直線状に延びるように決定してもよいし、あるいは、他の境界線分Lと接触しない範囲で二つのボロノイ点XPの間を種々の経路例えば、円弧、楕円弧、抛物線、双曲線、正弦曲線、双曲線正弦曲線、楕円函数曲線、ベッセル関数曲線等の曲線状、折れ線状等の経路で延びるようにしてもよい。なお、境界線分Lは、図3に示された例のように二つのボロノイ点XPの間を直線状に延びるように決定した場合、各ボロノイ境界XBが、境界線分Lを画成するようになる。各境界線分Lの経路を決定した後、各境界線分Lの線幅太さを決定する。境界線分Lの線幅は、微小突条3が光学密着防止効果と共に、光学部材10の本来の光学特性を損なわない様に、決定される。以上のようにして、網目状パターン3Pのパターンを決定することができる。以上のような本実施形態によれば、光学部材10の微小突条3が有する網目状パターン3Pが、二つの分岐点Bの間を延びて開口領域Aを画成する多数の境界線分Lから形成されており、一つの分岐点Bから延びる境界線分Lの数の平均値Nが3.0≦N<4.0となっており、且つ、開口領域Aが繰返周期を持つ方向が存在しないようになっている。この結果、規則的周期的に画素Pが配列された画像表示パネル30に、この光学部材10を重ねたとしても、縞状の模様モアレ、干渉縞が視認され得る程度に発生することを効果的に防止することができる。単位パターン領域としての繰返しさらに、上述した実施形態では、光学部材10中の微小突条3の全領域において、該微小突条3が有する網目状パターン3Pによって画成される開口領域Aが繰返周期を持つ方向が存在しないようになっている例を説明した。しかしながら、図10の様に、その内部に於いて微小突条3が有する網目状パターン3Pの全領域が、単位パターン領域Sを複数集合して網目状パターン3Pの全領域が構成されるようにして、且つ各単位パターン領域S内に於いては、複数の開口領域Aが、所定の繰返周期のないパターンで配列されている領域からなるようにしてもよい。即ち、この形態に於いては、網目状パターン3Pの全領域中に、局所的に見たときに、同一パターンで開口領域群が配列されてなる単位パターン領域Sを2箇所以上含むようになる。この場合、特定方向について、一定周期で4箇所以上の繰返しが無ければ、単位パターン領域S同士の繋ぎ目は実質上目立ち難く、無視し得る。もちろん、単位パターン領域S中でモアレも濃淡ムラも生じていない。この例において、一つの単位パターン領域S内における網目状パターン3Pのパターンは、例えば、図5~図9を参照しながら説明したパターン作成方法と同様にして作成することができる。特に最近では、画像表示パネル30の大型化が進んでおり、この様な大画面の画像表示パネル30に対しては、微小突条3が有する網目状パターン3Pが、複数の単位パターン領域Sの配列から構成されていて、且つ各々の単位パターン領域S内に於いては互いに同一のパターンで開口領域Aが配列されている構成とした複数の単位パターン領域Sを含む形態とした方が、網目状パターン3Pのパターン作成を格段に容易化することが可能となる点において好ましい。なお、特に一種類の単位パターン領域Sを図10に示す様に縦横に複数配置する例においては、特定方向図面縦方向と横方向の2方向で単位パターン領域Sとしての繰返しが存在する。図10の実施形態に於いては、横方向に繰返周期SP2、縦方向に繰返周期SP1を以って単位パターン領域Sが繰り返される。この条件下では、特定方向に於ける単位パターン領域Sの寸法をLsとし、該特定方向に延びる任意の直線dj上において単位パターン領域Sが寸法Ls内に開口領域AをN個有するとき、直線dj上の或る開口領域Aに注目すると、直線dj上では開口領域Aの個数がN個分だけ離れた位置には、全く同じ寸法tj及び形状の開口領域Aが常に存在するという規則性を有する。しかし、この規則性は、単位パターン領域Sとしての繰返周期前記で言えば寸法Lsがその繰返周期に該当するに基づくものであり、開口領域Aとしての繰返周期ではなく、各単位パターン領域S内に於いて開口領域Aが繰返周期を上記特定方向に持つことではない。また、単位パターン領域Sとしての繰返周期は、ディスプレイパネルの画素配列の配列周期に対して寸法が例えば1000倍以上異なる為に、モアレが発生する様な近い寸法関係にない。なお、図10に示された例では、光学部材10が、同一の形状を有した六つの単位パターン領域Sに分割され、各単位パターン領域S内で微小突条3が有する網目状パターン3Pが同一に構成されている。そして、六つの単位パターン領域Sは、図10の縦方向図の上下方向に繰返周期SP1で三つの領域が並ぶとともに、図10の横方向に二つの領域が並ぶように配列されている。[微小突条を構成する網目状パターンの主切断面形状]微小突条3が有する網目状パターン3Pの主切断面形状は、光学密着を防止できる形状であれば特に限定はない。例えば、図13の断面図の如くの形状を選び、微小突条3の主切断面形状をレンズ又はプリズム形状とし、且つその寸法底辺幅及び突出高さを光源光の可視光線スペクトルの最長波長以上通常は、多少余裕を見込んで5μm以上として、レンズ又はプリズムとしても機能させる様に設計すれば、光源光を拡散又は集光させて、正面輝度の向上や視野角の拡大の機能も付与することが出来る。中、図131は長方形含む正方形、図132は台形、図133は円又は楕円の一部、図134は三角形、図135は三角形や台形の斜辺が外側に向かって凸形状に変調された形状図は三角形の場合、この他、図示は省くが、五角形、六角形などである。図面は概念的なものであり、断面形状の角は製造上の造形精度や形状耐久性などを勘案して、丸みを帯びていることがある。[微小突条の寸法]網目状パターン3Pを構成する微小突条3の寸法は、網目状パターン3Pを構成する境界線分Lの線幅で1~100μm程度である。微小突条3の高さは、光学部材10の本体部1と隣接する表面平滑な他の光学部材との光学密着による不具合防止性の点からは、光源光中の可視光線スペクトルの最短波長0.38μm以上とする必要が有り、より好ましくは、光源光中の可視光線スペクトルの最長波長0.78μm以上とする。又、100μmを超えても光学密着防止効果は既に飽和している上、微小突条3が視認され易くなる、破損し易くなる等の不具合を生じる。よって、これらの兼ね合いから、微小突条3の本体部からの好ましい突出高さは、1~100μm程度である。境界線分Lの線幅は、網目状パターン3Pの全領域にて同一とする必要はない。網目状パターン3Pが画成する開口領域1Aの寸法は、開口領域1Aを内接する外接円の直径にて5~5000μm、好ましくは10~500μm程度である。[微小突条の材料]微小突条3は、光学部材10の表裏面が所定の硬度関係となる様な透明材料から構成すれば良く、該透明材料としては基本的には特に制限はなく、樹脂材料、或いは本体部が特に無機材料であるときはガラスやセラミックス等の無機材料を用いても良い。なかでも、樹脂材料は、形成が容易な点で好ましい。該透明材料としては、アクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、スチレン樹脂等の熱可塑性樹脂でも良いが、固化が迅速などの点で、好ましくは、硬化性樹脂、それも、紫外線や電子線で硬化する電離放射線硬化性樹脂を用いるのが良い。電離放射線硬化性樹脂としては、アクリレート系、エポキシ系、ポリエステル系などの樹脂が挙げられる。《硬度》単位光学要素2側の表面である光学要素面Peの硬度Heと、微小突条3を有する他方の面1qの成す表面である微小突条面Pmの硬度Hmとは、鉛筆硬度で特定の硬度関係とする。[鉛筆硬度]ここで、硬度He及び硬度Hmに関する鉛筆硬度とは、JISK5600-5-41999年版に準拠して荷重1000g、速度1mm/sの条件で測定した鉛筆硬度のことを意味する。そして、微小突条面Pmの硬度Hmを鉛筆硬度でF以上とし、且つ、該硬度Hmが、反対側の面の光学要素面Peの鉛筆硬度による硬度He以上Hm≧Heとする。これを、図14のグラフで示せば、硬度Hm及び硬度Heを領域Eaに含まれる硬度及びその関係とする。図14は、光学要素面Peの硬度Heを横軸X軸にとり、微小突条面Pmの硬度Hmを縦軸Y軸にとり、硬度Heと硬度Hmの好ましい領域を示すグラフである。同図に示す様に、硬度HmがF以上で且つ硬度Hm≧硬度Heを満たす領域が、領域Eaである。硬度Hmを硬度He以上とするのは、微小突条面Pmの硬度Hmを光学要素面Peの方の硬度He以上にしないと、微小突条面Pmが、傷付き易いからである。また、光学要素面Peは外力が加えられた時は変形し外力から開放された時は元に戻る様に軟らかくすることで傷付きを防ぐ必要が有り、又通常そのように設計される。一方、微小突条面Pmは逆に、外力が加えられた時でも光学密着を防止する為に相応に変形せずに耐えて形状を維持させる必要があると共に、微小突条3の頂部には、光学要素面Peに比べて、応力が集中し、これに耐える必要も有る。その為、硬度Hmは硬度He以上とするのが好ましい。この様な硬度及び硬度関係にすることによって、光学部材10の表裏面同士の光学要素面Peと微小突条面Pmとの間の接触、或いは光学部材10と他の部材との接触が生じても、光学部材10の光学要素面Peや微小突条面Pmが削られる様な傷付きを防ぐことができる。更に、好ましくは、硬度Heと硬度Hmとの関係は、鉛筆硬度のスケール上で1単位硬い硬度を1としたときに、硬度He3≧硬度Hm≧硬度He2とするのが良い。すなわち、微小突条面Pmの硬度Hmは、光学要素面Peの硬度Heの硬度よりも、最低限、鉛筆硬度のスケール上で2単位以上硬くする。但し、最大でも、微小突条面Pmの硬度Hmは、光学要素面Peの硬度Heの硬度に対して、鉛筆硬度のスケール上で3単位までは硬くして良いが、3単位を超過して硬くしてはならない。単純に考えれば鉛筆硬度は硬くするほど傷付き難くなると考えられるが、実際には硬過ぎても傷付いており、上記の様な範囲関係とするのが良い事が判明した。ここで、鉛筆硬度のスケールとは、軟らかい方から硬い方に向かって順に、3B、2B、B、HB、F、H、2H、3H、4H、5H等のことである。また、この鉛筆硬度のスケールで、例えば、HBに対して1単位とは1つ上の硬度単位であるFを意味し、2単位とは2つ上の硬度単位であるHを意味する。従って、例えば、HeがHBならば、硬度He3≧硬度Hm≧硬度He2とは、2H≧硬度Hm≧Hを意味する。この様な硬度及び硬度関係にすることによって、光学部10材同士の接触、或いは光学部材10と他の部材との接触が生じても、光学部材10の光学要素面Peや微小突条面Pmが削られる様なことをより確実に防ぐことができる。硬度He及び硬度Hmを、鉛筆硬度で上記の様にするには、単位光学要素2及び微小突条3を樹脂で構成し、且つその樹脂に電離放射線硬化性樹脂等を使用し樹脂組成を調整することによって実現できる。例えば、電離放射線硬化性樹脂の場合で言えば、多官能モノマーの配合量を増やしたり、多官能モノマーの官能基数を増やしたりすることで、鉛筆硬度を硬くする方向に調整できる。なお、単位光学要素2と微小突条3との樹脂に、電離放射線硬化性樹脂等の同じ硬化性樹脂を使用することで、硬化収縮などによる光学部材10の反りの防止に対しても効果がある。ところで、微小突条面Pmは、微小突条3の表面とこれにより画成される開口領域Aの面から構成される。したがって、微小突条面Pmの硬度Hmは、微小突条3の材料と開口領域Aで露出する本体部1の材料とが関係する。であるから、微小突条面Pmの硬度Hmを調整するには、本体部1の材料も含めて材料選定すると良い。ただ、微小突条面Pmにおいて開口領域Aで一部露出することになる本体部1は、微小突条面Pmが硬度HmがF以上とすればよいために、樹脂でもガラスなど無機系材料でも良い。これは、微小突条面3を本体部1と一体的に同じ材料で形成する場合、及び形成しない場合も含めてである。《単位光学要素及び微小突条の本体部への形成法》単位光学要素2を本体部1の一方の面1pに形成する方法、及び微小突条3を本体部1の他方の面1qに形成する方法は、特に限定されない。成形法など公知の各種形成方法を適宜採用して形成することができる。[単位光学要素]単位光学要素2は、本体部1との界面となる一方の面1pにおいては、一方の面1pを透過する透過光に対して積極的に光学的作用を機能させる必要はない。この為、単位光学要素2は本体部1と一体的に成形することもできる。本体部1の一方の面1pは仮想的な面であるから、本体部1の一方の面1pの外側単位光学要素2側と内側とは、同じ材料から構成されても良いし、異なる材料から構成されても良い。この様に、本体部1の一方の面1p上に単位光学要素2を形成するための成形法としては、例えば、下記の成形法乃至は成形型を利用して成形できる。この成形型の型面には、単位光学要素2とは逆凹凸形状の凹凸が形成されている。a円筒状の成形型の型面に未硬化では液状の電離放射線硬化性樹脂を塗布後、塗布面に樹脂シートを押し付けた後、型面上で樹脂を硬化させ、その後樹脂シートを、該電離放射線硬化性樹脂の硬化物と共に、型面から剥がして該硬化性樹脂面に賦型する賦型法、b円筒状の成形型と押圧ロール間にTダイ等から押し出した溶融樹脂を供給して該成形型面で樹脂を冷却固化することによって、成形する溶融押出成形法、c射出成形法、d加熱された成形型と金属板や金属ロール間に樹脂を挟んで加熱加圧し、冷却固化後離型する熱プレス法、e成形型に樹脂を積層後、成形型を剥がして樹脂面に型面の形状を転写する転写法。本体部1の構成と一方の面1p上記成形法の説明にて、樹脂シートと樹脂材料とを用いる場合で説明すると、上記a賦型法などの方法によれば、樹脂材料を成形型と樹脂シートとの間の全面に介在させることで、樹脂シートは成形型の型面に接触していない状態で、樹脂材料を硬化させて単位光学要素2を樹脂シート上に成形することもできる。この結果、本体部1は、樹脂シートとシート状に硬化した樹脂材料とから構成されるようになる。また、樹脂シートが成形型の型面に接触している状態で、樹脂材料を硬化させて単位光学要素2を樹脂シート上に成形することもでき、この場合は、本体部1は、樹脂シートのみから構成されるようになる。従って、一方の面1pとは、後者の場合は樹脂シートの表面となり、前者の場合は、硬化した樹脂材料の内部の仮想的な面となる。[微小突条]微小突条3は、本体部1の他方の面1q上に、開口領域Aに対して凸形状となる網目状パターン3Pを呈する平面視形状の光学要素として形成される。開口領域Aは露出面であり、本体部1の他方の面1qそれ自体とすることができ、また通常、他方の面1qそれ自体である。微小突条3は、本体部1との界面となる他方の面1qにおいては、他方の面1qを透過する透過光に対して積極的に光学的作用を機能させる必要はない。この為、微小突条3は本体部1と一体的に成形することもできる。この様な微小突条3は、上記した単位光学要素2を本体部1を一方の面1p上に形成する成形方法で述べたと同様の方法で形成することができる。すなちわ、成形型として、その型面を微小突条3とは逆凹凸形状の凹凸が形成された型を用いる。この際、微小突条3の方が単位光学要素2よりも通常は高さが小さいので、微小突条3を先に形成してから、微小突条3を形成した樹脂シートなど本体部1とする部材に対して、単位光学要素2を形成するのが、単位光学要素2の形状が崩れない点で好ましい。ただ、両方の成形型を用意し、樹脂シートに対して一回のパスで樹脂シートの表裏の夫々に、微小突条3と単位光学要素2とを連続して成形することも可能である。尚、微小突条3と本体部1とは、同じ種類の材料から構成されても良いし、異なる種類の材料から構成されても良い。微小突条3は、成形法以外の形成方法として、印刷法によって形成しても良い。印刷法では、微小突条3を構成する網目状パターン3Pに対応する画線を印刷する。印刷法では、樹脂材料をインク化したものを用いる。印刷法としては、凹版印刷、シルクスクリーン印刷、オフセット印刷、活版印刷、インクジェット印刷等、公知の印刷法を採用できる。《変形形態》本光学部材10は、上記した実施形態及び構成以外に、例えば下記の様に、更にその他の構成要素を加えるなど、その他の形態としても良い。[繰返周期の一部容認]上記した実施形態に於いては、光学部材10の本体部1の他方の面1qの全領域が、開口領域Aが繰返周期を有する方向が存在しない網目状パターン3Pのみから構成されていた。しかしながら、画像表示パネルの画素や単位光学要素の周期的配列とのモアレが実質上無視し得る範囲内であるならば、一部の領域に、開口領域Aが一定の繰返周期で配列する方向が存在するような網目状パターン3Pを採用しても良い勿論、この一部の領域以外は、開口領域Aが一定の繰返周期で配列しないと共に、本発明のこの他要件は備える。本発明の網目状パターン3Pには、このような形態も包含する。例えば、周期性を有する網点が開口領域Aを構成するパターンによって、製品型番などを表わす文字の表示領域を設けることができる。[機能層]上記した実施形態に於いては、光学部材10は、本体部1と単位光学要素2と微小突条3のみからなる構成であった。しかし、これ以外の構成要素、例えば各種機能層を有していても良い。例えば、下記の機能層である。本体部1が、一方の面1pと他方の面1qとの間に光拡散層を有してもよい。光拡散層は、光拡散剤をマトリックス中に分散した層として形成することができる。光拡散層は一方の面1p或いは他方の面1qに接していても良い。光拡散層により、光拡散機能を付与できる。光学部材10の入光面とする部分の面に、直下の層よりも相対的に低屈折率の低屈折率層からなる反射防止層を形成しても良い。反射防止層によって、光学部材10への入射光の反射損失を低減できる。光学部材10は帯電防止層を有していてもよい。帯電防止層は、本体部1、単位光学要素2、微小突条3のいずれか1以上を兼用することもできる。帯電防止層によって光学部材10に帯電防止機能が付与され、埃等の異物付着を低減し、光学特性への悪影響を抑制できる。ここでは、機能層として光拡散層、反射防止層、帯電防止層を例示したが、これ以外の機能層もあり得る。[2枚重ね形態]本発明による光学部材10は、図15の断面図で示す様に、2枚重ね合わせた状態の光学部材10Aとしても良い。この2枚重ね合わせた状態とは、上下の光学部材10a,10b同士が間に空間を空けて配置されることではなく、互いに接触しており隣接配置されることを意味する。同図の場合は、下側の光学部材10bの光学要素面Peと、上側の光学部材10aの微小突条面Pmとが互いに接触した構成である。同図では、上下の光学部材10a,10bは、光学要素面Peを同じ向きにして重ねた形態であるが、互いに異なる向きを本発明では排除しない。また、上下の光学部材10a,10bは、共に単位光学要素2として断面三角形の単位柱状プリズムで、しかも、その稜線の延在方向は作図の便宜上、共に紙面に垂直方向として描いているが、通常は、この様な柱状の単位光学要素2を配列するときは、その稜線の延在方向は互いに直交させる等、交差させる。また、光学部材10を2枚重ねするとき、重ね合わせる光学部材10同士は、単位光学要素2の内容、及び、微小突条3の内容が全く同じ物でも良いが、表裏面の硬度関係が満たされる限りは、異なるものでも良い。この様に2枚重ねの光学部材10Aが、面光源装置等として、2枚重ねで互いに接触する状態で隣接配置されるときでも、互いの接触による光学部材10a,10bが、微小突条面Pmで接触するときは光学密着がモアレ及び輝度ムラを生じることなく防止され、かつ、の表面の傷付きが生じ難い耐擦傷性が得られる。[C]面光源装置:本発明による面光源装置は、光源と、この光源の出光面上に載置した上記本発明の光学部材10とを、少なくとも備える。本発明による面光源装置を、図16Aに例示する一実施形態例の面光源装置100を参照して説明する。本実施形態による面光源装置100では、光源20と、この光源20の平面状の出光面20a上に隣接して配置された光学部材10とを備える。光学部材10は、図1等で例示した本発明の光学部材10である。光学部材10が光源20の出光面20aに接して配置されていても、光学部材10が備える微小突条3によって、モアレも輝度ムラも生じさせず且つ地震、搬送時の振動等による他の部材の傷付きも防いで光学密着が防止される。本実施形態例では、光源20は、出光面20aが平面状となる面光源であり、この面光源の光源20としては、公知の光源を採用できる。例えば、発光源として、面状発光体の電界発光パネルELパネルを用いれば、そのまま面光源の光源20として用いることができる。また、発光源として、線状発光体の冷陰極管、点状発光体の発光ダイオードLEDを用いるときは、導光板、光拡散板、光反射板などを適宜組み合わせて、出光面20aが平面状となる様に、エッジライトサイドライト型又は直下型として光源20構成する。言い換えると、この場合、光源20は光源モジュールとも言える。出光面20aが仮想的な面例えば、直下型の面光源で発光体から光学部材10に至る部分に空間を有する場合などであるときは光学密着が生じない。したがって、本光学部材10によるモアレ及び輝度ムラを共に防いで且つ傷付きも防いで光学密着を防止する効果は、出光面20aが中実の物体と空気との界面となる実在の面を有する光源20に対してである。面光源装置100は、光源20及び光学部材10以外に、更にその他の部材を備えていても良く、その他の部材としては、面光源装置における公知の各種部材を適宜採用することができる。その他の部材の例を挙げれば、偏光分離フィルム等の輝度向上フィルム、光拡散フィルム、偏光フィルム、位相差フィルム等である。面光源装置100としては、光学部材10の光源20に対する向きは、図16Aの様に、微小突条3側を光源20側とする向きでも良いが、これとは逆に、図16Bの様に、単位光学要素2側を光源20側とする向きでも良い。後者の場合は、面光源装置100上に載置する画像表示パネル等の光学部材との光学密着防止を、モアレ及び輝度ムラ発生を防ぎつつ防止し且つ光学部材10及び他の部材の傷付きを防止することができる。これらの図面において、図面上方の面光源装置100としての出光面側が、画像表示パネルが配置されその画像の観察者V側となる。光学部材10は一枚の配置の他、前記図15で例示した様な、2枚など複数枚を重ねて配置してもよい。複数枚配置することで、例えば、単位光学要素2が柱状単位光学要素であり光学特性がシート面方向で方向性を有する場合に、複数の方向にその方向性を有する光学特性を配することができる。[D]画像表示装置:本発明による画像表示装置は、上記の本発明による面光源装置100と、この面光源装置100の出光面上に載置した画像表示パネルとを少なくとも備える。本発明による画像表示装置を、図17に例示する一実施形態例の画像表示装置1000を参照して説明する。図17に例示する画像表示装置1000は、上記した様な光学部材10を備える面光源装置100と、この面光源装置100の出光面100a上に配置された画像表示パネル30とを備える、表示装置である。本画像表示装置1000は、面光源装置100及び画像表示パネル30以外に、筐体キャビネット、入出力部品等の他、画像表示装置の用途に応じて、例えば、テレビジョン受像機の場合はチューナ等の、公知の各種部品を備える。これらのその他の構成要素は、特に制限はなく、用途に応じたものとなる。画像表示パネル30は、液晶パネルなどの透過型で画像を表示可能な表示パネルである。画像表示パネル30としては、ディスプレイ駆動回路等の各種回路、該駆動回路とディスプレイパネル本体間の配線、これらを一体化するシャーシ、フレーム、タッチパネル等を含んでいても良い。従って、画像表示パネル30は、ディスプレイモジュール乃至はパネルモジュール等と呼ぶこともできる。この様な構成の画像表示装置1000とすることによって、その面光源装置100には上記光学部材10が使用されているので、画像の観察者V側から画像表示装置1000を見たときに、該光学部材10が備える微小突条3によって、モアレも輝度ムラも生じさせずに光学密着が防止され且つ傷付きも防止された装置となる。[E]用途:本発明による光学部材10は、面光源装置用の光学部材として好適であり、この光学部材10を備える面光源装置100は、透過型表示装置のバックライトとして好適であり、この面光源装置100を備える画像表示装置1000は、テレビジョン受像機、測定機器や計器類、事務用機器、医療機器、電算機器、電話機、電子看板、遊戯機器、デジタルフォトフレーム等の画像表示装置として好適である。"