調整対象空気の温度湿度を調整する温湿度調整装置において、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮機で圧縮されて送り出される冷媒が、調整対象空気を冷却する冷却器に導入されるように冷凍サイクルを構成する冷却回路と、調整対象空気を加熱する加熱器と、調整対象空気に水分を付与するために、水を噴霧するノズルと、水を前記ノズルへ供給する供給手段と、前記供給手段による水の供給量に基づいて、前記圧縮機の回転数制御を実行する制御部とを具備することを特徴とする温湿度調整装置。前記制御部は、前記供給手段の水の供給量が、当該装置の仕様としての最大加湿量に対して、予め設定された所定の範囲内となるように、前記圧縮機の回転数を制御することを特徴とする請求項1記載の温湿度調整装置。前記制御部は、前記供給手段の水の供給量が、予め設定された所定の範囲内にあるか否かを判断し、所定の範囲よりも少ない量である場合には、圧縮機の回転数を増加させる制御を実行し、所定の範囲よりも多い量である場合には、圧縮機の回転数を減少させる制御を実行し、所定の範囲内である場合には、圧縮機の回転数をそのまま維持することを特徴とする請求項2記載の温湿度調整装置。前記制御部は、前記供給手段の水の供給量が、予め設定された最大加湿量に対して、7~15の範囲内となるように、前記圧縮機の回転数を制御することを特徴とする請求項2又は請求項3記載の温湿度調整装置。前記加熱器は、前記圧縮機で圧縮されて送り出される冷媒のうち分配器によって前記冷却回路との間で分配した分配分を導入して冷媒から調整対象空気に放熱し、前記加熱器によって放熱して凝縮した冷媒を、前記冷却回路の冷却器の上流側で冷却回路の冷媒と合流させるように冷凍サイクルが構成された加熱回路が設けられていることを特徴とする請求項1~請求項4のうちのいずれか1項記載の温湿度調整装置。前記加熱器は、前記圧縮機で圧縮されて送り出される冷媒のうち分配器によって前記冷却回路との間で分配した分配分を導入して冷媒から調整対象空気に放熱し、前記加熱器によって放熱して凝縮した冷媒を、蒸発器によって温度上昇させた後に前記圧縮機の上流側で冷却回路の冷媒と合流させるように冷凍サイクルが構成された加熱回路が設けられていることを特徴とする請求項1~請求項4のうちのいずれか1項記載の温湿度調整装置。前記加熱器は、電気ヒータであることを特徴とする請求項1~請求項4のうちのいずれか1項記載の温湿度調整装置。上述した従来の温湿度調整装置においては、湿度の調整に基づいて圧縮機の回転数を制御するということはなく、あくまで冷媒の分配率の状況により圧縮機の回転数を制御していた。しかし、仕様上比較的露点が高い設定であっても、圧縮機の回転数は一定露点に基づいた回転数制御をしていないであり、必要以上に冷却除湿しているため、噴霧する水の消費量が多くなるとともに、圧縮機の動力にも無駄が多いという課題がある。そこで、本発明は、上記課題を解決すべくなされ、その目的とするところは、噴霧する水の消費量を削減できるとともに、圧縮機の無駄な動力を抑えることで省エネルギーの実現ができる温湿度調整装置を提供することにある。本発明にかかる温湿度調整装置によれば、調整対象空気の温度湿度を調整する温湿度調整装置において、冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮機で圧縮されて送り出される冷媒が、調整対象空気を冷却する冷却器に導入されるように冷凍サイクルを構成する冷却回路と、調整対象空気を加熱する加熱器と、調整対象空気に水分を付与するために、水を噴霧するノズルと、水を前記ノズルへ供給する供給手段と、前記供給手段による水の供給量に基づいて、前記圧縮機の回転数制御を実行する制御部とを具備することを特徴としている。この構成を採用することによって、水の供給量に基づいて圧縮機の回転数を制御できるので、水分供給量を削減することができ、且つ圧縮機の無駄な動力を抑制して省エネルギーの実現に寄与する。また、前記制御部は、前記供給手段の水の供給量が、予め設定された最大加湿量に対して、予め設定された所定の範囲内となるように、前記圧縮機の回転数を制御することを特徴としてもよい。また、前記制御部は、前記供給手段の水の供給量が、予め設定された所定の範囲内にあるか否かを判断し、所定の範囲よりも少ない量である場合には、圧縮機の回転数を増加させる制御を実行し、所定の範囲よりも多い量である場合には、圧縮機の回転数を減少させる制御を実行し、所定の範囲内である場合には、圧縮機の回転数をそのまま維持することを特徴としてもよい。さらに、前記所定の範囲は、前記供給手段の水の供給量が、予め設定された最大加湿量に対して、7~15の範囲内となるように、前記圧縮機の回転数を制御することを特徴としてもよい。また、前記加熱器は、前記圧縮機で圧縮されて送り出される冷媒のうち分配器によって前記冷却回路との間で分配した分配分を導入して冷媒から調整対象空気に放熱し、前記加熱器によって放熱して凝縮した冷媒を、前記冷却回路の冷却器の上流側で冷却回路の冷媒と合流させるように冷凍サイクルが構成された加熱回路が設けられていることを特徴としてもよい。また、前記加熱器は、前記圧縮機で圧縮されて送り出される冷媒のうち分配器によって前記冷却回路との間で分配した分配分を導入して冷媒から調整対象空気に放熱し、前記加熱器によって放熱して凝縮した冷媒を、蒸発器によって温度上昇させた後に前記圧縮機の上流側で冷却回路の冷媒と合流させるように冷凍サイクルが構成された加熱回路が設けられていることを特徴としてもよい。また、前記加熱器は、電気ヒータであることを特徴としてもよい。本発明の温湿度調整装置では、噴霧する水の消費量を削減でき、また圧縮機の無駄な動力を抑えることができるので、省エネルギーの実現に寄与することができる。第1の実施形態本発明に係る温湿度調整装置の一例を説明する概略図を図1に示す。図1に示す温湿度調整装置30は、調整対象となる空気の温度及び湿度を調整し、局所的に調整空気が必要な空間ユニット9に送風ダクト8を介して温湿度を調整した後の調整空気を送風する。温湿度調整装置30には、調整対象空気を流通させる流通路31を有しており、流通路31内には、調整対象空気を温度調整する冷却器16、加熱器14、加湿用に水を噴霧する二流体ノズル44、流通路31内で空気を流すためのファン33とが設けられている。調整対象空気は、冷却器16及び加熱器14を通過することによって所定の温度に調整され、また二流体ノズル44から水が噴霧され気化することによって、所定の湿度に調整される。また、ファン33と送風ダクト8との間にはフィルタ36本実施形態ではHEPAHighEfficiencyParticulateAirfilterフィルタを設け、除塵された空気流を送風先の外部装置9に送ることができる。フィルタ36はHEPAフィルタではなく、ULPAフィルタUltraLowPenetrationAirfilterを用いてもよい。本実施形態の温湿度調整装置30は、冷媒を圧縮する圧縮機18と、圧縮機18から送り出される冷媒を分配する分配器20と、分配器20により分配された冷媒が供給され凝縮される凝縮器26と、膨張弁25と、調整対象空気を冷却する冷却器冷媒の蒸発器16とを有する冷却回路24を備えている。分配器20で分配されて、冷却回路24を循環する冷媒は、まず凝縮器26に導入され、凝縮器26において外気と熱交換されて冷却される。凝縮器26で冷却された後、冷媒は膨張弁25経て冷却器16に導入される。冷却器16では、冷媒は調整対象空気と熱交換して加熱され、その後圧縮機18に戻る。また、温湿度調整装置30は、冷却回路24と共通して用いられる圧縮機18と、圧縮機18から送り出される冷媒を分配する分配器20と、分配器20により分配された冷媒が供給される加熱器冷媒の凝縮器14と、膨張弁34と、蒸発器32とを有する加熱回路22を備えている。加熱回路22に分配された冷媒は、まず加熱器14に導入され、調整対象空気と熱交換して冷却される。加熱器14を出た冷媒は、膨張弁34を通過し、蒸発器32に導入される。蒸発器32では、膨張弁34を通過して断熱膨張した冷媒が蒸発熱を奪って加熱される。蒸発器32を吐出した冷媒は、冷却回路24の冷却器16の下流の配管と合流し、圧縮機18に戻される。加湿用の二流体ノズル44は、冷却器16と加熱器14との間に配置されており、除湿後の調整対象空気に加湿して所定の湿度となるように調整している。さらに詳しく説明すると、冷却器16によって調整対象空気は仕様範囲の中で最低の露点となるように除湿される。そして二流体ノズル44から噴霧される微粒化された水が、気化することによって調整対象空気が加湿される。加湿された調整対象空気は、加熱器14に導入され所定温度に調整される。すなわち、冷却器16における冷却制御により露点を調整し、湿度の精度調整が行われた後、二流体ノズル44から噴霧される微粒化された水が気化することで所定の湿度へ到達するように制御される。二流体ノズル44には、水供給配管39が接続されている。水供給配管39は、温湿度調整装置30の外部から水を取り入れるような構成となっている。水供給配管39の中途部には、外部から供給された水を貯留する貯留タンク41と、水供給配管39を開閉する水量調整バルブ42と、貯留タンク41から水を送り出すポンプ35とが設けられている。本実施形態では、水量調整バルブ42が特許請求の範囲でいう、供給手段に該当する。また、二流体ノズル44には、供給された水を噴霧させるための圧縮空気を供給するための空気供給配管43が接続されている。空気供給配管43は、温湿度調整装置30の外部から圧縮空気を取り入れるような構成となっている。空気供給配管43の中途部には、空気供給配管43を開閉する圧縮空気供給バルブ46が設けられている。また、本実施形態における、加熱回路22の蒸発器32と、冷却回路24の凝縮器26は、熱交換用の空気が共通に用いられるように配置されている。ここでは、冷却回路24の凝縮器26が熱交換用の空気の上流側に配置され、加熱回路22の蒸発器32が凝縮器26を通過した空気流の下流側に配置されている。凝縮器26と蒸発器32とを順に空気が流通するように、ファン49が設けられる。また、本実施形態における分配器20としては、加熱回路22側の二方弁20a、及び冷却回路24側の二方弁20bの2つの二方弁を用いている例を示したが、分配器20としては1つの三方弁を用いても良い。加熱回路22および冷却回路24を流通する冷媒としては、例えばプロパン、イソブタンやシクロペンタン等の炭化水素、フロン類、アンモニア、炭酸ガスがあげられる。送風ダクト8の出口側には、調整後の空気の温度及び湿度を検出する温湿度センサ39が設けられている。温湿度センサ39が検出した温度データ及び湿度データは、制御部50に入力される。制御部50は、CPU及びメモリを備えており、予めメモリに記憶されているプログラムに基づいてCPUが所定動作を実行し、温湿度調整を制御する。制御部50は、温湿度センサ39から入力された温度データ、及び湿度データに基づいて、分配器20及び圧縮機18を制御して、加熱回路22側に流れる冷媒の量と、冷却回路24側に流れる冷媒の量を調整する。なお、本実施形態の温湿度調整装置30における基本的な露点調整は、調整対象空気の温度調整とあわせて行っている。すなわち、調整前の調整対象空気は、まず冷却器16に導入されて冷却されるが、この際に調整対象空気は仕様範囲の中で最低の露点となるように冷却除湿される。その後、調整対象空気は、二流体ノズル44から水が噴霧され、噴霧された水が気化することで、加湿される。このとき、温湿度センサ39からの湿度データを受けた制御部50は、調整対象空気が予め設定された所定湿度に到達するように、二流体ノズル44から噴霧される水量の調整を行う。具体的には、湿度データの示す実測湿度が所定湿度に到達するように、水量調整バルブ42と圧縮空気供給バルブ46を開け二流体ノズル44から水を噴霧する。水量調整バルブ42は、開度が調整されることで二流体ノズル44からの噴霧水量を調整することができる。したがって、測定した湿度データが所定の湿度に達していないときには、湿度を上昇させるように、水量調整バルブ42の開度を調整する。そして、水が噴霧された調整対象空気は加熱器14に導入され、加熱器14で所定温度に加湿調整されるとともに、噴霧された水が全て気化する。次に、図2に基づいて、湿度調整の際の圧縮機の回転数制御について説明する。図2では、湿度調整の際の圧縮機の回転数制御についてのフローチャートを示している。まず、ステップS1において、制御部50は湿度精度について判断している。湿度精度の判断とは、ユーザが欲している所定の湿度予め制御部50に設定して記憶されているに対して、ユーザへ供給する調整対象空気の現在の実測湿度がどの程度到達しているかを判断するということである。現在の実測湿度は、制御部50に入力される温湿度センサ39の湿度データに基づいて判断される。ステップS1において、湿度制御精度が2以上ということが判断されると、ステップS3に移行し、制御部50は圧縮機18の回転数を上昇させるように制御する。回転数を上昇させてその回転数を維持する時間は予め設定しておき、制御部50は、設定された時間が経過した後ステップS5、再度ステップS1に戻る。本実施形態では、回転数を維持する設定時間として3分間を想定している。ステップS1において、湿度制御精度が2未満ということが判断されると、ステップS2に移行する。ステップS2では、制御部50は、二流体ノズル44へ水を供給する水量調整バルブ42の現在の開度をチェックし、この開度に基づいて続くステップで圧縮機18の回転数を制御する実行する。ステップS2において、制御部50が、水量調整バルブ42の開度が最大供給時の開度の7未満であると判断した場合、ステップS3へ移行する。ステップS3では、制御部50は圧縮機18の回転数を上昇させるように制御する。回転数を上昇させてその回転数を維持する時間は予め設定しておき、制御部50は、設定された時間が経過した後ステップS5、再度ステップS1に戻る。本実施形態では、回転数を維持する設定時間として3分間を想定している。このように、水量調整バルブ42の開度が小さい場合水の供給量が少ない場合は、ユーザの欲している所定の湿度に対して調整対象空気の湿度が十分に上昇しており、冷却器16による除湿量も小さい状態である。このように冷却器16による除湿量が小さい状態では、再度多くの除湿が必要になったときに、冷却器16による除湿能力を上げるまでにある程度の時間がかかるため、湿度精度に対する応答性が悪くなってしまい、精密な湿度調整が難しい。ステップS2において、制御部50が、水量調整バルブ42の開度が最大供給時の開度の15以上であると判断した場合、ステップS4へ移行する。ステップS4では、制御部50は圧縮機18に制御信号を出力して回転数を減少させるように制御する。回転数を減少させてその回転数を維持する時間は予め設定しておき、制御部50は、設定された時間が経過した後ステップS6、再度ステップS1に戻る。本実施形態では、回転数を維持する設定時間として3分間を想定している。このように、水量調整バルブ42の開度が大きい場合水の供給量が多い場合は、予めユーザが設定した目標湿度の水分量に対し、除湿量が多すぎる場合である。この場合、調整対象空気が、その後十分に加湿され、冷却器16の除湿能力を下げていれば水量調整バルブ42の開度を大きくしなくても十分な加湿ができる。そこで、噴霧する水の量を削減しつつ、ユーザが要求する湿度精度を維持するためには、圧縮機18の回転数を減少させて、調整対象空気に対する除湿量を少なくすることで、ユーザの要求する湿度を精密に調整することができるとともに、噴霧する水の消費量を少なくすることができる。ステップS2において、制御部50が、水量調整バルブ42の開度が最大供給時の開度の7~15であると判断した場合、制御部50は圧縮機18の回転数をそのまま維持するようにし、ステップS1に戻る。かかる場合には、制御部50は、圧縮機18の回転数の変動に基づく温度ブレに対して分配器20、冷却回路24中の膨張弁25及び加熱回路22中の膨張弁34を適宜制御し、回転数の変動に基づく温度ブレを吸収できるようにする。つまり、制御部50は、水量調整バルブ42の開度に基づいて、圧縮機18の回転数を増加させる、または減少させる場合には、現在の冷媒の分配量に基づいて調整対象空気の温度が上昇するか下降するかが判断できる。そこで、予め調整対象空気の温度が上昇すると予想した場合には、温度が下降する方向に分配器20、冷却回路24中の膨張弁25及び加熱回路22中の膨張弁34の制御をフィードフォワード制御で実行し、予め調整対象空気の温度が下降すると予想した場合には、温度が上昇する方向に分配器20、冷却回路24中の膨張弁25及び加熱回路22中の膨張弁34の制御をフィードフォワード制御で実行する。本実施形態では、水量調整バルブ42の開度の所定範囲としては最大供給時の開度の7~15としたが、この範囲に限定するものではなく、水量調整バルブ42の種類及び二流体ノズル44の種類等に基づいて、様々な値とすることができる。図3に、温湿度調整装置の他の実施形態について図示する。なお、上述した実施形態と同一の形態については同一の符号を付し、説明を省略する場合もある。本実施形態では、加熱回路22の蒸発器32及び冷却回路24の凝縮器26として、水冷式のものを採用している点が上記の実施形態とは異なる。図3の温湿度調整装置の冷却回路24の凝縮器26は、例えば二重管式の水冷凝縮器であって、装置外部から冷却水を供給する冷却水配管47が接続されている。凝縮器26を通過して、凝縮器26内の高温の冷媒と熱交換して高温となった冷却水は、加熱回路22の蒸発器32に供給される。図3の加熱回路22の蒸発器32は、プレート式の熱交換器であって、高温の流体と低温の流体が複数層のプレートの間を互い違いに流通することで熱交換する構成となっている。凝縮器26から吐出され、高温となっている冷却水は、蒸発器32内に供給され、加熱器14を通過して冷却された冷媒と熱交換する。このため、冷却水は、低温となって冷却水配管47の出口から装置外部に吐出される。上述してきた各実施形態では、加熱回路22の加熱終了後の冷媒を冷却回路24へ合流させずに、冷却器16とは別の蒸発器を設けて凝縮させた後に圧縮機18に戻す回路について説明してきたいわゆるヒートポンプバランス回路。このような回路によれば、加熱回路22と冷却回路24において無駄のない熱移動を実行できる。しかし、本発明の、二流体バルブからの水の噴霧量に基づいて、圧縮機の回転数を制御する構成は、上述してきた構成に限定するものではなく、例えば、加熱回路22の加熱器14において調整対象空気を加熱して凝縮した冷媒を、膨張弁等によって断熱膨張させた後に、冷却回路24の冷却器16の上流側で冷却回路24の冷媒と合流させ、冷却回路24の冷却器16において吸熱させてから圧縮機18に戻す構成であってもよいいわゆる冷媒レヒート方式。さらに、本発明の、二流体バルブからの水の噴霧量に基づいて、圧縮機の回転数を制御する構成を、冷凍サイクル中の加熱器本実施形態における加熱回路22の加熱器14ではなく、電気ヒータで調整対象空気を加熱する構成ヒータPID制御方式に採用してもよい。また、上述した実施形態においては、水量調整バルブ42の開度によって、圧縮機18の回転数制御を実行することが、特許請求の範囲でいう供給手段による水の供給量に基づいて、圧縮機の回転数制御を実行することに該当する。ただし、本発明の、水の供給量の調整としては、水量調整バルブ42の開度に限られるものではなく、他の構成であってもよい。以下に、本発明の実施例について、従来の方式と比較して説明する。調整対象空気の設定温度は23°C、設定湿度は60。空気風量は20m3/minであるとする。まず従来の温湿度制御方式であるが、二流体バルブからの水の噴霧量に基づく圧縮機18の回転数は制御しておらず、湿度制御は、温湿度センサ39からの実測湿度データによる二流体バルブの噴霧量制御と、制御部50における冷却器16の除湿制御のみである。なお、調整対象空気の再熱は図1と同様にヒートポンプバランス制御を実行している。この場合、圧縮機18は一定速度で回転し、調整対象空気が仕様上最も低い露点例として10°Cとなるように予め調整される。この条件での圧縮機の消費電力は、2.4kWである。同様に二流体ノズルから水を噴霧させるために駆動するポンプの消費電力は、0.2kWである。また流通路31内で調整対象空気を流すためのファン33の消費電力は、0.4kWである。したがって、従来の温湿度制御によれば、常用運転時の電力は3.0kWとなる。また、二流体ノズル44から噴霧される水量は、3.5kg/hである。一方、本発明の温湿度制御として図1に示した実施形態を例として説明する。この構成は、二流体ノズルからの水の噴霧量が最大容量の10となるように、圧縮機18の回転制御を行うと、その消費電力は1.6kWである。二流体ノズルから水を噴霧させるために駆動するポンプの消費電力は、0.2kWである。また流通路31内で調整対象空気を流すためのファン33の消費電力は、0.4kwである。したがって、本発明の温湿度制御によれば、常用運転時の電力は2.2kwとなる。また、二流体ノズル44から噴霧される水量は、0.6kg/hである。このように、本発明の温湿度制御によれば、常用運転時の電力は従来の温湿度制御と比較すると最大で約25の消費電力の削減が可能となる。そして、加湿水量については最大で約80の節水が可能となる。