"ポリジエンを調製する方法であって、当該方法が、ニッケル系触媒系を用いて共役ジエンモノマーを重合する工程を含み、前記重合工程が、重合混合物内で起こり、前記重合混合物が、前記重合混合物の合計重量に基づいて20重量未満の有機溶媒を含み、前記重合混合物の温度が、前記重合工程の間34°C未満に維持され、前記共役ジエンモノマーの重合率が、30未満に維持される、方法。前記ニッケル系触媒系が、aニッケル含有化合物、bアルキル化剤、およびcフッ素源、の組み合わせまたは反応生成物である、請求項1に記載の方法。前記ニッケル含有化合物が、カルボン酸ニッケル、カルボン酸ホウ酸ニッケル、有機リン酸ニッケル、有機ホスホン酸ニッケル、有機ホスフィン酸ニッケル、カルバミン酸ニッケル、ジチオカルバミン酸ニッケル、キサントゲン酸ニッケル、ニッケルβ-ジケトナート、ニッケルアルコキシドまたはアリールオキシド、ハロゲン化ニッケル、擬似ハロゲン化ニッケル、オキシハロゲン化ニッケル、および有機ニッケル化合物からなる群より選択される、請求項2に記載の方法。前記アルキル化剤が、式AlRnX3-nによって規定され、式中各Rは、独立して、炭素原子を介して前記アルミニウム原子に結合した一価の有機基であってもよく、式中各Xは、独立して、水素原子、ハロゲン原子、カルボキシレート基、アルコキシド基、またはアリールオキシド基であり、式中nは、1から3までの範囲の整数であってもよい、請求項2に記載の方法。前記フッ素源が、元素のフッ素、フッ化ハロゲン、フッ化水素、有機フッ化物、無機フッ化物、金属フッ化物、有機金属フッ化物、およびそれらの混合物からなる群より選択される、請求項2に記載の方法。前記ニッケル含有化合物が、カルボン酸ホウ酸ニッケルであり、前記アルキル化剤が、トリヒドロカルビルアルミニウム化合物であり、かつ前記フッ素源が、無機フッ化物である、請求項2に記載の方法。前記無機フッ化物が、アルコールと錯体形成している、請求項6に記載の方法。前記アルキル化剤と前記ニッケル含有化合物のモル比が、約10:1から約50:1であり、前記フッ素源と前記ニッケル含有化合物のモル比が、約70:1から約130:1である、請求項2に記載の方法。前記アルキル化剤と前記ニッケル含有化合物のモル比が、約20:1から約40:1であり、前記フッ素源と前記ニッケル含有化合物のモル比が、約80:1から約120:1である、請求項8に記載の方法。前記重合混合物が、前記重合混合物の合計重量に基づいて5重量未満の有機溶媒を含む、請求項1に記載の方法。前記重合混合物の温度が、前記重合工程の間25°C未満に維持される、請求項10に記載の方法。前記共役ジエンモノマーの重合率が、12未満に維持される、請求項11に記載の方法。前記重合工程が、少なくとも97のシス-1,4結合量、1.0未満の1,2結合量、3.0未満の分子量分布、60未満のムーニー粘度100°CでのML14、および20未満のゲル量を有するポリジエンを生成する、請求項1に記載の方法。前記ポリジエンが、少なくとも98のシス-1,4結合量、0.8未満の1,2結合量、2.9未満の分子量分布、50未満のムーニー粘度100°CでのML14、および10未満のゲル量を有する、請求項13に記載の方法。前記共役ジエンモノマーが、1,3-ブタジエンである、請求項14に記載の方法。前記重合混合物が、調節ルイス塩基を含む、請求項1に記載の方法。前記重合混合物が、分子量調整剤を含まない、請求項1に記載の方法。本発明の1以上の実施形態は、ポリジエンを調製する方法を提供し、当該方法は、ニッケル系触媒系を用いて共役ジエンモノマーを重合する工程を含み、前記重合工程が、重合混合物の合計重量に基づいて20重量未満の有機溶媒を含む重合混合物内で起こり、前記重合混合物の温度が、前記重合工程の間、34°C未満に維持され、前記共役ジエンモノマーの重合率が、30未満に維持される。実施態様の詳細な説明本発明の実施形態は、少なくとも一部が、低温でニッケル系触媒系を用いた共役ジエンのバルク重合によって低い重合率で高シス-1,4-ポリジエンを製造する方法の発見に基づく。従来技術は、ニッケル系触媒系を使用する高シス-1,4-ポリジエンへの共役ジエンのバルク重合を企図しているが、その得られた高シス-1,4-ポリブタジエンの分子量分布およびゲル量が、本発明の実施によって予想外に低下することが認められた。さらに、本発明の実施によって、予想外にも、反応器の汚れがより少なくなった。有利なことに、本発明の実施によって、ブテンなどの分子量調整剤がなくとも、望ましいポリマーを得ることができる。共役ジエンモノマーの例としては、1,3-ブタジエン、イソプレン、1,3-ペンタジエン、1,3-ヘキサジエン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、2-エチル-1,3-ブタジエン、2-メチル-1,3-ペンタジエン、3-メチル-1,3-ペンタジエン、4-メチル-1,3-ペンタジエン、および2,4-ヘキサジエンが挙げられる。2種以上の共役ジエンの混合物も共重合に使用することができる。一般に、本発明の実施に使用されるニッケル系触媒系は、aニッケル含有化合物、bアルキル化剤、およびcフッ素源を含む成分の組み合わせまたは反応生成物を含んでもよい。所定の実施形態では、これらの触媒組成物は、ルイス塩基またはルイス酸などの他の成分を含まない、または実質的に含まない。上記のように、本発明に用いられる触媒系は、ニッケル含有化合物を含む。様々なニッケル含有化合物またはその混合物を用いることができる。1以上の実施形態では、これらのニッケル含有化合物は、芳香族炭化水素、脂肪族炭化水素、または脂環式炭化水素などの炭化水素溶媒に可溶性であってもよい。他の実施形態では、重合媒体中で懸濁して触媒活性種を形成することができる炭化水素不溶性のニッケル含有化合物もまた、有用な場合がある。前記ニッケル含有化合物中のニッケル原子は、これらに限定されないが、0、2、3および4の酸化状態を含む様々な酸化状態であってもよい。好ましいニッケル含有化合物としては、これらに限定されないが、カルボン酸ニッケル、カルボン酸ホウ酸ニッケル、有機リン酸ニッケル、有機ホスホン酸ニッケル、有機ホスフィン酸ニッケル、カルバミン酸ニッケル、ジチオカルバミン酸ニッケル、キサントゲン酸ニッケル、ニッケルβ-ジケトナート、ニッケルアルコキシドまたはアリールオキシド、ハロゲン化ニッケル、擬似ハロゲン化ニッケル、オキシハロゲン化ニッケル、および有機ニッケル化合物が挙げられる。好ましいカルボン酸ニッケルとしては、ギ酸ニッケル、酢酸ニッケル、アクリル酸ニッケル、メタクリル酸ニッケル、吉草酸ニッケル、グルコン酸ニッケル、クエン酸ニッケル、フマル酸ニッケル、乳酸ニッケル、マレイン酸ニッケル、シュウ酸ニッケル、2-エチルヘキサン酸ニッケル、ネオデカン酸ニッケル、ナフテン酸ニッケル、ステアリン酸ニッケル、オレイン酸ニッケル、安息香酸ニッケル、およびピコリン酸ニッケルが挙げられる。好ましいカルボン酸ホウ酸ニッケルとしては、式RCOONiO3BまたはRCOONiO2BORによって規定される化合物が挙げられ、式中各Rは、同じまたは異なっていてもよく、水素原子または一価の有機基である。一実施形態では、各Rは、これらに限定されないが、アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、置換シクロアルケニル、アリール、置換アリール、アラルキル、アルカリール、アリル、およびアルキニル基などのヒドロカルビル基であってもよく、各基は、好ましくは、1個の炭素原子、またはその基を形成するのに適当な最小数の炭素原子から、最大約20個の炭素原子を有する。これらのヒドロカルビル基は、これらに限定されないが、窒素、酸素、ケイ素、硫黄およびリン原子などのヘテロ原子を含んでもよい。カルボン酸ホウ酸ニッケルは、米国特許第4522988号に開示されたものを含んでもよく、これは本明細書に援用される。カルボン酸ホウ酸ニッケルの具体例としては、ネオデカン酸ホウ酸ニッケルII、ヘキサン酸ホウ酸ニッケルII、ナフテン酸ホウ酸ニッケルII、ステアリン酸ホウ酸ニッケルII、オクタン酸ホウ酸ニッケルII、2-エチルヘキサン酸ホウ酸ニッケルII、およびその混合物が挙げられる。好ましい有機リン酸ニッケルとしては、リン酸ジブチルニッケル、リン酸ジペンチルニッケル、リン酸ジヘキシルニッケル、リン酸ジヘプチルニッケル、リン酸ジオクチルニッケル、リン酸ビス1-メチルヘプチルニッケル、リン酸ビス2-エチルヘキシルニッケル、リン酸ジデシルニッケル、リン酸ジドデシルニッケル、リン酸ジオクタデシルニッケル、リン酸ジオレイルニッケル、リン酸ジフェニルニッケル、リン酸ビスp-ノニルフェニルニッケル、リン酸ブチル2-エチルヘキシルニッケル、リン酸1-メチルヘプチル2-エチルヘキシルニッケル、およびリン酸2-エチルヘキシルp-ノニルフェニルニッケルが挙げられる。好ましい有機ホスホン酸ニッケルとしては、ホスホン酸ブチルニッケル、ホスホン酸ペンチルニッケル、ホスホン酸ヘキシルニッケル、ホスホン酸ヘプチルニッケル、ホスホン酸オクチルニッケル、ホスホン酸1-メチルヘプチルニッケル、ホスホン酸2-エチルヘキシルニッケル、ホスホン酸デシルニッケル、ホスホン酸ドデシルニッケル、ホスホン酸オクタデシルニッケル、ホスホン酸オレイルニッケル、ホスホン酸フェニルニッケル、ホスホン酸p-ノニルフェニルニッケル、ブチルホスホン酸ブチルニッケル、ペンチルホスホン酸ペンチルニッケル、ヘキシルホスホン酸ヘキシルニッケル、ヘプチルホスホン酸ヘプチルニッケル、オクチルホスホン酸オクチルニッケル、1-メチルヘプチルホスホン酸1-メチルヘプチルニッケル、2-エチルヘキシルホスホン酸2-エチルヘキシルニッケル、デシルホスホン酸デシルニッケル、ドデシルホスホン酸ドデシルニッケル、オクタデシルホスホン酸オクタデシルニッケル、オレイルホスホン酸オレイルニッケル、フェニルホスホン酸フェニルニッケル、p-ノニルフェニルホスホン酸p-ノニルフェニルニッケル、2-エチルヘキシルホスホン酸ブチルニッケル、ブチルホスホン酸2-エチルヘキシルニッケル、2-エチルヘキシルホスホン酸1-メチルヘプチルニッケル、1-メチルヘプチルホスホン酸2-エチルヘキシルニッケル、p-ノニルフェニルホスホン酸2-エチルヘキシルニッケルおよび2-エチルヘキシルホスホン酸p-ノニルフェニルニッケルが挙げられる。好ましい有機ホスフィン酸ニッケルとしては、ブチルホスフィン酸ニッケル、ペンチルホスフィン酸ニッケル、ヘキシルホスフィン酸ニッケル、ヘプチルホスフィン酸ニッケル、オクチルホスフィン酸ニッケル、1-メチルヘプチルホスフィン酸ニッケル、2-エチルヘキシルホスフィン酸ニッケル、デシルホスフィン酸ニッケル、ドデシルホスフィン酸ニッケル、オクタデシルホスフィン酸ニッケル、オレイルホスフィン酸ニッケル、フェニルホスフィン酸ニッケル、p-ノニルフェニルホスフィン酸ニッケル、ジブチルホスフィン酸ニッケル、ジペンチルホスフィン酸ニッケル、ジヘキシルホスフィン酸ニッケル、ジヘプチルホスフィン酸ニッケル、ジオクチルホスフィン酸ニッケル、ビス1-メチルヘプチルホスフィン酸ニッケル、ビス2-エチルヘキシルホスフィン酸ニッケル、ジデシルホスフィン酸ニッケル、ジドデシルホスフィン酸ニッケル、ジオクタデシルホスフィン酸ニッケル、ジオレイルホスフィン酸ニッケル、ジフェニルホスフィン酸ニッケル、ビスp-ノニルフェニルホスフィン酸ニッケル、ブチル2-エチルヘキシルホスフィン酸ニッケル、1-メチルヘプチル2-エチルヘキシルホスフィン酸ニッケル、および2-エチルヘキシルp-ノニルフェニルホスフィン酸ニッケルが挙げられる。好ましいカルバミン酸ニッケルとしては、ジメチルカルバミン酸ニッケル、ジエチルカルバミン酸ニッケル、ジイソプロピルカルバミン酸ニッケル、ジブチルカルバミン酸ニッケル、およびジベンジルカルバミン酸ニッケルが挙げられる。好ましいジチオカルバミン酸ニッケルとしては、ジメチルジチオカルバミン酸ニッケル、ジエチルジチオカルバミン酸ニッケル、ジイソプロピルジチオカルバミン酸ニッケル、ジブチルジチオカルバミン酸ニッケル、およびジベンジルジチオカルバミン酸ニッケルが挙げられる。好ましいキサントゲン酸ニッケルとしては、メチルキサントゲン酸ニッケル、エチルキサントゲン酸ニッケル、イソプロピルキサントゲン酸ニッケル、ブチルキサントゲン酸ニッケル、およびベンジルキサントゲン酸ニッケルが挙げられる。好ましいニッケルβ-ジケトナートとしては、ニッケルアセチルアセトナート、ニッケルトリフルオロアセチルアセトナート、ニッケルヘキサフルオロアセチルアセトナート、ニッケルベンゾイルアセトナート、およびニッケル2,2,6,6-テトラメチル-3,5-ヘプタンジオナートが挙げられる。好ましいニッケルアルコキシドまたはアリールオキシドとしては、ニッケルメトキシド、ニッケルエトキシド、ニッケルイソプロポキシド、ニッケル2-エチルヘキサオキシド、ニッケルフェノキシド、ニッケルノニルフェノキシド、およびニッケルナフトキシドが挙げられる。好ましいハロゲン化ニッケルとしては、フッ化ニッケル、塩化ニッケル、臭化ニッケルおよびヨウ化ニッケルが挙げられる。好ましい擬似ハロゲン化ニッケルとしては、シアン化ニッケル、シアン酸ニッケル、チオシアン酸ニッケル、アジ化ニッケル、およびフェロシアン化ニッケルが挙げられる。また、好ましいオキシハロゲン化ニッケルとしては、オキシフッ化ニッケル、オキシ塩化ニッケル、およびオキシ臭化ニッケルが挙げられる。所定の実施形態では、テトラヒドロフランまたはアルコールなどのルイス塩基を、不活性有機溶媒中でのこれらの種類のニッケル含有化合物を可溶化する助けとして用いてもよい。フッ化ニッケル、オキシフッ化ニッケルまたはフッ素原子を有する他のニッケル含有化合物が用いられる場合、前記ニッケル含有化合物はまた、上記の触媒系におけるフッ素源の一部として機能することができる。有機ニッケル化合物という用語は、少なくとも1つのニッケル-炭素結合を有する任意のニッケル化合物を指すことができる。好ましい有機ニッケル化合物としては、ビスシクロペンタジエニルニッケルニッケロセンとも呼ばれる、ビスペンタメチルシクロペンタジエニルニッケルデカメチルニッケロセンとも呼ばれる、ビステトラメチルシクロペンタジエニルニッケル、ビスエチルシクロペンタジエニルニッケル、ビスイソプロピルシクロペンタジエニルニッケル、ビスペンタジエニルニッケル、ビス2,4-ジメチルペンタジエニルニッケル、シクロペンタジエニルペンタジエニルニッケル、ビス1,5-シクロオクタジエンニッケル、ビスアリルニッケル、ビスメタリルニッケル、およびビスクロチルニッケルが挙げられる。上記のように、本発明において用いられるニッケル系触媒系は、アルキル化剤を含むことができる。1以上の実施形態では、ヒドロカルビル化剤と呼ばれることもあるアルキル化剤としては、1以上のヒドロカルビル基を別の金属に移動させることができる有機金属化合物が挙げられる。通常、これらのアルキル化剤としては、1族、2族、および3族金属IA族、IIA、族およびIIIA族金属などの陽性金属の有機金属化合物が挙げられる。本発明において有用なアルキル化剤としては、これらに限定されないが、有機アルミニウム化合物および有機マグネシウム化合物が挙げられる。本明細書において使用される場合、有機アルミニウム化合物という用語は、少なくとも1つのアルミニウム-炭素結合を有する任意のアルミニウム化合物を指す。1以上の実施形態では、炭化水素溶媒に可溶な有機アルミニウム化合物を用いてもよい。本明細書において使用される場合、有機マグネシウム化合物という用語は、少なくとも1つのマグネシウム-炭素結合を有する任意のマグネシウム化合物を指す。1以上の実施形態では、炭化水素に可溶な有機マグネシウム化合物を用いてもよい。以下にさらに詳細に記載されるように、幾つかの種類の好ましいアルキル化剤は、フッ化化合物の形態をとることができる。前記アルキル化剤がフッ素原子を含む場合、前記アルキル化剤はまた、上記の触媒系におけるフッ素源のすべてまたは一部として機能することができる。1以上の実施形態では、使用することができる有機アルミニウム化合物としては、一般式AlRnX3-nによって表されるものが挙げられ、式中各Rは、独立して、炭素原子を介して前記アルミニウム原子に結合した一価の有機基であってもよく、ここで、各Xは、独立して、水素原子、ハロゲン原子例えば、フッ素、塩素、臭素、またはヨウ素原子、カルボキシレート基、アルコキシド基、またはアリールオキシド基であり、式中nは、1から3までの範囲の整数であってもよい。前記有機アルミニウム化合物がフッ素原子を含む場合、前記有機アルミニウム化合物は、前記アルキル化剤、および前記触媒系におけるフッ素源の少なくとも一部の両方として機能することができる。1以上の実施形態では、各Rは、独立して、例えば、アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、置換シクロアルケニル、アリール、置換アリール、アラルキル、アルカリール、アリル、およびアルキニル基などのヒドロカルビル基であってもよく、各基は、1個の炭素原子、またはその基を形成するのに適当な最小数の炭素原子から、最大約20個の炭素原子を有する。これらのヒドロカルビル基は、これらに限定されないが、窒素、酸素、ホウ素、ケイ素、硫黄、およびリン原子を含むヘテロ原子を含んでもよい。一般式AlRnX3-nによって表される有機アルミニウム化合物の種類としては、これらに限定されないが、トリヒドロカルビルアルミニウム、ジヒドロカルビルアルミニウムヒドリド、ヒドロカルビルアルミニウムジヒドリド、ジヒドロカルビルアルミニウムカルボキシレート、ヒドロカルビルアルミニウムビスカルボキシレート、ジヒドロカルビルアルミニウムアルコキシド、ヒドロカルビルアルミニウムジアルコキシド、ジヒドロカルビルアルミニウムハライド、ヒドロカルビルアルミニウムジハライド、ジヒドロカルビルアルミニウムアリールオキシド、およびヒドロカルビルアルミニウムジアリールオキシド化合物が挙げられる。一実施形態では、前記アルキル化剤は、トリヒドロカルビルアルミニウム、ジヒドロカルビルアルミニウムヒドリド、および/または、ヒドロカルビルアルミニウムジヒドリド化合物を含むことができる。好ましいトリヒドロカルビルアルミニウム化合物としては、これらに限定されないが、トリメチルアルミニウム、トリエチルアルミニウム、トリイソブチルアルミニウム、トリ-n-プロピルアルミニウム、トリイソプロピルアルミニウム、トリ-n-ブチルアルミニウム、トリ-t-ブチルアルミニウム、トリ-n-ペンチルアルミニウム、トリネオペンチルアルミニウム、トリ-n-ヘキシルアルミニウム、トリ-n-オクチルアルミニウム、トリス2-エチルヘキシルアルミニウム、トリシクロヘキシルアルミニウム、トリス1-メチルシクロペンチルアルミニウム、トリフェニルアルミニウム、トリ-p-トリルアルミニウム、トリス2,6-ジメチルフェニルアルミニウム、トリベンジルアルミニウム、ジエチルフェニルアルミニウム、ジエチル-p-トリルアルミニウム、ジエチルベンジルアルミニウム、エチルジフェニルアルミニウム、エチルジ-p-トリルアルミニウム、およびエチルジベンジルアルミニウムが挙げられる。好ましいジヒドロカルビルアルミニウムヒドリド化合物としては、これらに限定されないが、ジエチルアルミニウムヒドリド、ジ-n-プロピルアルミニウムヒドリド、ジイソプロピルアルミニウムヒドリド、ジ-n-ブチルアルミニウムヒドリド、ジイソブチルアルミニウムヒドリド、ジ-n-オクチルアルミニウムヒドリド、ジフェニルアルミニウムヒドリド、ジ-p-トリルアルミニウムヒドリド、ジベンジルアルミニウムヒドリド、フェニルエチルアルミニウムヒドリド、フェニル-n-プロピルアルミニウムヒドリド、フェニルイソプロピルアルミニウムヒドリド、フェニル-n-ブチルアルミニウムヒドリド、フェニルイソブチルアルミニウムヒドリド、フェニル-n-オクチルアルミニウムヒドリド、p-トリルエチルアルミニウムヒドリド、p-トリル-n-プロピルアルミニウムヒドリド、p-トリルイソプロピルアルミニウムヒドリド、p-トリル-n-ブチルアルミニウムヒドリド、p-トリルイソブチルアルミニウムヒドリド、p-トリル-n-オクチルアルミニウムヒドリド、ベンジルエチルアルミニウムヒドリド、ベンジル-n-プロピルアルミニウムヒドリド、ベンジルイソプロピルアルミニウムヒドリド、ベンジル-n-ブチルアルミニウムヒドリド、ベンジルイソブチルアルミニウムヒドリド、およびベンジル-n-オクチルアルミニウムヒドリドが挙げられる。好ましいヒドロカルビルアルミニウムジヒドリドとしては、これらに限定されないが、エチルアルミニウムジヒドリド、n-プロピルアルミニウムジヒドリド、イソプロピルアルミニウムジヒドリド、n-ブチルアルミニウムジヒドリド、イソブチルアルミニウムジヒドリド、およびn-オクチルアルミニウムジヒドリドが挙げられる。好ましいジヒドロカルビルアルミニウムハライド化合物としては、これらに限定されないが、ジエチルアルミニウムクロリド、ジ-n-プロピルアルミニウムクロリド、ジイソプロピルアルミニウムクロリド、ジ-n-ブチルアルミニウムクロリド、ジイソブチルアルミニウムクロリド、ジ-n-オクチルアルミニウムクロリド、ジフェニルアルミニウムクロリド、ジ-p-トリルアルミニウムクロリド、ジベンジルアルミニウムクロリド、フェニルエチルアルミニウムクロリド、フェニル-n-プロピルアルミニウムクロリド、フェニルイソプロピルアルミニウムクロリド、フェニル-n-ブチルアルミニウムクロリド、フェニルイソブチルアルミニウムクロリド、フェニル-n-オクチルアルミニウムクロリド、p-トリルエチルアルミニウムクロリド、p-トリル-n-プロピルアルミニウムクロリド、p-トリルイソプロピルアルミニウムクロリド、p-トリル-n-ブチルアルミニウムクロリド、p-トリルイソブチルアルミニウムクロリド、p-トリル-n-オクチルアルミニウムクロリド、ベンジルエチルアルミニウムクロリド、ベンジル-n-プロピルアルミニウムクロリド、ベンジルイソプロピルアルミニウムクロリド、ベンジル-n-ブチルアルミニウムクロリド、ベンジルイソブチルアルミニウムクロリド、ベンジル-n-オクチルアルミニウムクロリド、ジエチルアルミニウムフルオリド、ジ-n-プロピルアルミニウムフルオリド、ジイソプロピルアルミニウムフルオリド、ジ-n-ブチルアルミニウムフルオリド、ジイソブチルアルミニウムフルオリド、ジ-n-オクチルアルミニウムフルオリド、ジフェニルアルミニウムフルオリド、ジ-p-トリルアルミニウムフルオリド、ジベンジルアルミニウムフルオリド、フェニルエチルアルミニウムフルオリド、フェニル-n-プロピルアルミニウムフルオリド、フェニルイソプロピルアルミニウムフルオリド、フェニル-n-ブチルアルミニウムフルオリド、フェニルイソブチルアルミニウムフルオリド、フェニル-n-オクチルアルミニウムフルオリド、p-トリルエチルアルミニウムフルオリド、p-トリル-n-プロピルアルミニウムフルオリド、p-トリルイソプロピルアルミニウムフルオリド、p-トリル-n-ブチルアルミニウムフルオリド、p-トリルイソブチルアルミニウムフルオリド、p-トリル-n-オクチルアルミニウムフルオリド、ベンジルエチルアルミニウムフルオリド、ベンジル-n-プロピルアルミニウムフルオリド、ベンジルイソプロピルアルミニウムフルオリド、ベンジル-n-ブチルアルミニウムフルオリド、ベンジルイソブチルアルミニウムフルオリド、およびベンジル-n-オクチルアルミニウムフルオリドが挙げられる。好ましいヒドロカルビルアルミニウムジハライド化合物としては、これらに限定されないが、エチルアルミニウムジクロリド、n-プロピルアルミニウムジクロリド、イソプロピルアルミニウムジクロリド、n-ブチルアルミニウムジクロリド、イソブチルアルミニウムジクロリド、n-オクチルアルミニウムジクロリド、エチルアルミニウムジフルオリド、n-プロピルアルミニウムジフルオリド、イソプロピルアルミニウムジフルオリド、n-ブチルアルミニウムジフルオリド、イソブチルアルミニウムジフルオリド、およびn-オクチルアルミニウムジフルオリドが挙げられる。一般式AlRnX3-nによって表すことができるアルキル化剤として有用な他の有機アルミニウム化合物としては、これらに限定されないが、ジメチルアルミニウムヘキサノアート、ジエチルアルミニウムオクトアート、ジイソブチルアルミニウム2-エチルヘキサノアート、ジメチルアルミニウムネオデカノアート、ジエチルアルミニウムステアラート、ジイソブチルアルミニウムオレアート、メチルアルミニウムビスヘキサノアート、エチルアルミニウムビスオクトアート、イソブチルアルミニウムビス2-エチルヘキサノアート、メチルアルミニウムビスネオデカノアート、エチルアルミニウムビスステアラート、イソブチルアルミニウムビスオレアート、ジメチルアルミニウムメトキシド、ジエチルアルミニウムメトキシド、ジイソブチルアルミニウムメトキシド、ジメチルアルミニウムエトキシド、ジエチルアルミニウムエトキシド、ジイソブチルアルミニウムエトキシド、ジメチルアルミニウムフェノキシド、ジエチルアルミニウムフェノキシド、ジイソブチルアルミニウムフェノキシド、メチルアルミニウムジメトキシド、エチルアルミニウムジメトキシド、イソブチルアルミニウムジメトキシド、メチルアルミニウムジエトキシド、エチルアルミニウムジエトキシド、イソブチルアルミニウムジエトキシド、メチルアルミニウムジフェノキシド、エチルアルミニウムジフェノキシド、およびイソブチルアルミニウムジフェノキシドが挙げられる。本発明におけるアルキル化剤としての使用に好ましい別の種類の有機アルミニウム化合物は、アルミノキサンである。アルミノキサンは、一般式:によって表すことができるオリゴマーの直鎖状アルミノキサン、および一般式によって表すことができるオリゴマーの環状アルミノキサンを含むことができ、式中xは、1から約100、または約10から約50の範囲の整数であってもよく;yは、2から約100、または約3から約20の範囲の整数であってもよく;ここで各Rは、独立して、炭素原子を介して前記アルミニウム原子に結合した一価の有機基であってもよい。一実施形態では、各Rは、独立して、これらに限定されないが、アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、置換シクロアルケニル、アリール、置換アリール、アラルキル、アルカリール、アリル、およびアルキニル基を含むヒドロカルビル基であってもよく、各基は、1個の炭素原子、またはその基を形成するのに適当な最小数の炭素原子から、最大約20個の炭素原子を有する。これらのヒドロカルビル基はまた、これらに限定されないが、窒素、酸素、ホウ素、ケイ素、硫黄、およびリン原子を含むヘテロ原子を含んでもよい。本出願において使用される場合、前記アルミノキサンのモル数は、前記オリゴマーアルミノキサン分子のモル数ではなく、アルミニウム原子のモル数を指す。この慣習は、アルミノキサンを使用する触媒系の技術分野では一般に用いられている。アルミノキサンは、トリヒドロカルビルアルミニウム化合物を水と反応させることにより調製することができる。この反応は、以下のような公知の方法に従って行うことができる。例えば、1トリヒドロカルビルアルミニウム化合物を有機溶媒に溶解し、次いで、水と接触させる方法、2トリヒドロカルビルアルミニウム化合物を、例えば、金属塩に含まれている結晶水、または無機もしくは有機化合物に吸着した水と反応させる方法、または3重合される前記モノマーまたはモノマー溶液の存在下、トリヒドロカルビルアルミニウム化合物を水と反応させる方法。好ましいアルミノキサン化合物としては、これらに限定されないが、メチルアルミノキサンMAO、変性メチルアルミノキサンMMAO、エチルアルミノキサン、n-プロピルアルミノキサン、イソプロピルアルミノキサン、ブチルアルミノキサン、イソブチルアルミノキサン、n-ペンチルアルミノキサン、ネオペンチルアルミノキサン、n-ヘキシルアルミノキサン、n-オクチルアルミノキサン、2-エチルヘキシルアルミノキサン、シクロヘキシルアルミノキサン、1-メチルシクロペンチルアルミノキサン、フェニルアルミノキサン、および2,6-ジメチルフェニルアルミノキサンが挙げられる。変性メチルアルミノキサンは、当業者に公知の方法を使用することによって、メチルアルミノキサンのメチル基の約20~80パーセントをC2~C12ヒドロカルビル基で、好ましくはイソブチル基で置換することにより形成することができる。アルミノキサンは、単独でまたは他の有機アルミニウム化合物と組み合わせて使用することができる。一実施形態では、メチルアルミノキサンと、ジイソブチルアルミニウムヒドリドなどの少なくとも1種の他の有機アルミニウム化合物例えば、AlRnX3nとを組み合わせて用いることができる。その全体が本明細書に援用される米国特許出願公開第20080182954号は、組み合わせて用いることができるアルミノキサンおよび有機アルミニウム化合物の他の例を提供する。上記のように、本発明において有用なアルキル化剤は、有機マグネシウム化合物を含むことができる。1以上の実施形態では、使用することができる有機マグネシウム化合物としては、一般式MgR2によって表されるものが挙げられ、式中各Rは、独立して、炭素原子を介して前記マグネシウム原子に結合した一価の有機基であってもよい。1以上の実施形態では、各Rは、独立して、これらに限定されないが、アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、置換シクロアルケニル、アリール、アリル、置換アリール、アラルキル、アルカリール、およびアルキニル基を含むヒドロカルビル基であってもよく、各基は、1個の炭素原子、またはその基を形成するのに適当な最小数の炭素原子から、最大約20個の炭素原子を有する。これらのヒドロカルビル基はまた、これらに限定されないが、窒素、酸素、ケイ素、硫黄、およびリン原子を含むヘテロ原子を含んでもよい。一般式MgR2によって表すことができる好ましい有機マグネシウム化合物としては、これらに限定されないが、ジエチルマグネシウム、ジ-n-プロピルマグネシウム、ジイソプロピルマグネシウム、ジブチルマグネシウム、ジヘキシルマグネシウム、ジフェニルマグネシウム、およびジベンジルマグネシウムが挙げられる。アルキル化剤として使用することができる別の種類の有機マグネシウム化合物は、一般式RMgXによって表すことができ、式中Rは、炭素原子を介して前記マグネシウム原子に結合した一価の有機基であってもよく、Xは、水素原子、ハロゲン原子例えば、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素原子、カルボキシレート基、アルコキシド基、またはアリールオキシド基であってもよい。前記有機マグネシウム化合物がフッ素原子を含む場合、前記有機マグネシウム化合物は、アルキル化剤、および前記触媒系におけるフッ素源の少なくとも一部の両方として機能することができる。1以上の実施形態では、Rは、これらに限定されないが、アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、置換シクロアルケニル、アリール、アリル、置換アリール、アラルキル、アルカリール、およびアルキニル基を含むヒドロカルビル基であってもよく、各基は、1個の炭素原子、またはその基を形成するのに適当な最小数の炭素原子から、最大約20個の炭素原子を有する。これらのヒドロカルビル基はまた、これらに限定されないが、窒素、酸素、ホウ素、ケイ素、硫黄、およびリン原子を含むヘテロ原子を含んでもよい。一実施形態では、Xは、カルボキシレート基、アルコキシド基、またはアリールオキシド基であってもよく、各基が1から約20の範囲の炭素原子を有する。一般式RMgXによって表すことができる有機マグネシウム化合物の種類としては、これらに限定されないが、ヒドロカルビルマグネシウムヒドリド、ヒドロカルビルマグネシウムハライド、ヒドロカルビルマグネシウムカルボキシレート、ヒドロカルビルマグネシウムアルコキシド、およびヒドロカルビルマグネシウムアリールオキシドが挙げられる。一般式RMgXによって表すことができる好ましい有機マグネシウム化合物としては、これらに限定されないが、メチルマグネシウムヒドリド、エチルマグネシウムヒドリド、ブチルマグネシウムヒドリド、ヘキシルマグネシウムヒドリド、フェニルマグネシウムヒドリド、ベンジルマグネシウムヒドリド、メチルマグネシウムクロリド、エチルマグネシウムクロリド、ブチルマグネシウムクロリド、ヘキシルマグネシウムクロリド、フェニルマグネシウムクロリド、ベンジルマグネシウムクロリド、メチルマグネシウムブロミド、エチルマグネシウムブロミド、ブチルマグネシウムブロミド、ヘキシルマグネシウムブロミド、フェニルマグネシウムブロミド、ベンジルマグネシウムブロミド、メチルマグネシウムフルオリド、エチルマグネシウムフルオリド、ブチルマグネシウムフルオリド、ヘキシルマグネシウムフルオリド、フェニルマグネシウムフルオリド、ベンジルマグネシウムフルオリド、メチルマグネシウムヘキサノアート、エチルマグネシウムヘキサノアート、ブチルマグネシウムヘキサノアート、ヘキシルマグネシウムヘキサノアート、フェニルマグネシウムヘキサノアート、ベンジルマグネシウムヘキサノアート、メチルマグネシウムエトキシド、エチルマグネシウムエトキシド、ブチルマグネシウムエトキシド、ヘキシルマグネシウムエトキシド、フェニルマグネシウムエトキシド、ベンジルマグネシウムエトキシド、メチルマグネシウムフェノキシド、エチルマグネシウムフェノキシド、ブチルマグネシウムフェノキシド、ヘキシルマグネシウムフェノキシド、フェニルマグネシウムフェノキシド、およびベンジルマグネシウムフェノキシドが挙げられる。上記のように、本発明において用いられるニッケル系触媒系は、フッ素源を含むことができる。本明細書において使用される場合、フッ素源という用語は、少なくとも1個のフッ素原子を含む任意の物質を指す。1以上の実施形態では、前記フッ素源の少なくとも一部は、それらの化合物が少なくとも1個のフッ素原子を含む場合、上記のニッケル含有化合物および/または上記のアルキル化剤のいずれかによって提供することができる。言いかえれば、前記ニッケル含有化合物は、前記ニッケル含有化合物、および前記フッ素源の少なくとも一部の両方として機能することができる。同様に、前記アルキル化剤は、前記アルキル化剤、および前記フッ素源の少なくとも一部の両方として機能することができる。1以上の実施形態では、前記フッ素源の少なくとも一部は、別個の異なるフッ素含有化合物の形態で前記触媒系に存在してもよい。フッ素含有化合物は、1以上の不安定なフッ素原子を含む様々な化合物、またはその混合物を含んでもよい。1以上の実施形態では、前記フッ素含有化合物は、炭化水素溶媒に可溶であってもよい。他の実施形態では、炭化水素に不溶なフッ素含有化合物が、有用な場合がある。フッ素含有化合物の種類としては、これらに限定されないが、元素のフッ素、フッ化ハロゲン、フッ化水素、有機フッ化物、無機フッ化物、金属フッ化物、有機金属フッ化物、およびその混合物が挙げられる。1以上の実施形態では、前記フッ素含有化合物と、エーテル、アルコール、水、アルデヒド、ケトン、エステル、ニトリル、またはその混合物などのルイス塩基との錯体を用いてもよい。これらの錯体の具体例としては、三フッ化ホウ素またはフッ化水素と、ヘキサノールなどのルイス塩基との錯体が挙げられる。フッ化ハロゲンは、一フッ化ヨウ素、三フッ化ヨウ素、および五フッ化ヨウ素を含んでもよい。有機フッ化物は、t-ブチルフルオリド、アリルフルオリド、ベンジルフルオリド、フルオロ-ジ-フェニルメタン、トリフェニルメチルフルオリド、ベンジリデンフルオリド、メチルトリフルオロシラン、フェニルトリフルオロシラン、ジメチルジフルオロシラン、ジフェニルジフルオロシラン、トリメチルフルオロシラン、ベンゾイルフルオリド、プロピオニルフルオリド、およびフルオロギ酸メチルを含んでもよい。無機フッ化物は、三フッ化リン、五フッ化リン、オキシフッ化リン、三フッ化ホウ素、四フッ化ケイ素、三フッ化ヒ素、四フッ化セレン、および四フッ化テルルを含んでもよい。金属フッ化物は、四フッ化スズ、三フッ化アルミニウム、三フッ化アンチモン、五フッ化アンチモン、三フッ化ガリウム、三フッ化インジウム、四フッ化チタン、および二フッ化亜鉛を含んでもよい。有機金属フッ化物は、ジメチルアルミニウムフルオリド、ジエチルアルミニウムフルオリド、メチルアルミニウムジフルオリド、エチルアルミニウムジフルオリド、メチルアルミニウムセスキフルオリド、エチルアルミニウムセスキフルオリド、イソブチルアルミニウムセスキフルオリド、メチルマグネシウムフルオリド、エチルマグネシウムフルオリド、ブチルマグネシウムフルオリド、フェニルマグネシウムフルオリド、ベンジルマグネシウムフルオリド、トリメチルスズフルオリド、トリエチルスズフルオリド、ジ-t-ブチルスズジフルオリド、ジブチルスズジフルオリド、およびトリブチルスズフルオリドを含んでもよい。前記ニッケル含有化合物、前記アルキル化剤、および前記フッ素源が一緒に導入され、または合わせられると、活性触媒が形成される。その活性触媒は、バルク重合条件下、共役ジエンモノマーを重合して高シス-1,4-ポリジエンを形成することができる。1種以上の活性触媒種が前記触媒成分の組み合わせから生ずると考えられるが、前記各触媒成分または構成要素間の相互作用または反応の程度が、決して高い確度でわかっているわけではない。したがって、活性触媒または触媒組成物という用語は、前記成分の単純な混合物、物理的もしくは化学的な親和力によって生じる前記各成分の錯体、前記成分の化学反応生成物、または前述の成分の組み合わせが上述したようにモノマーを重合することができる限り、前記成分の単純な混合物、前記各成分の錯体、前記成分の化学反応生成物、または前述の成分の組み合わせを包含するために用いられる。前述のニッケル系触媒組成物は、広範囲の触媒濃度および触媒成分比にわたり共役ジエンをシス-1,4-ポリジエンへ重合する高い触媒活性を有する場合がある。幾つかの要因が、前記触媒成分のいずれか1つの最適な濃度に影響を与える場合がある。例えば、前記触媒成分が相互作用して活性種を形成することがあるため、いずれか1つの触媒成分の最適濃度が、前記他の触媒成分の濃度に依存することがある。1以上の実施形態では、前記アルキル化剤と前記ニッケル含有化合物のモル比アルキル化剤/Niは、約10:1から約50:1まで、他の実施形態では、約20:1から約40:1まで、また他の実施形態では約25:1から約35:1まで変動し得る。1以上の実施形態では、前記アルキル化剤と前記ニッケル含有化合物のモル比アルキル化剤/Niは、35:1未満、他の実施形態では30:1未満、他の実施形態では27:1未満、また他の実施形態では25:1未満である。1以上の実施形態では、前記フッ素源と前記ニッケル含有化合物のモル比は、前記フッ素源中のフッ素原子のモルと前記ニッケル含有化合物中のニッケル原子のモルとの比フッ素/Niの観点から最もよく記載される。1以上の実施形態では、前記フッ素/Niモル比は、約70:1から約130:1まで、他の実施形態では約80:1から約120:1まで、また他の実施形態では約90:1から約108:1まで変動し得る。1以上の実施形態では、前記アルキル化剤と前記フッ素源のモル比は、アルキル化剤のモルと前記フッ素源中のフッ素原子のモルとの比アルキル化剤/フッ素の観点から記載することができ、0.05:1~1.5:1、他の実施形態では0.1:1から0.9:1まで、また他の実施形態では0.2:1から0.5:1まで変動し得る。前記活性触媒は、様々な方法によって形成することができる。1以上の実施形態では、前記活性触媒は予備形成してもよい。すなわち、前記触媒成分が、前記重合系の外で、まったくモノマーのない状態、または少なくとも1種の少量の共役ジエンモノマーの存在する状態のいずれかで、約-20°Cから約80°Cであってもよい適当な温度で予備混合される。その触媒組成物を必要に応じて、重合されるモノマーに添加される前に、熟成してもよい。本明細書において使用される場合、少量のモノマーとは、前記触媒形成中のモノマー100g当たり、2mmolより多い、他の実施形態では3mmolより多い、また他の実施形態では4mmolより多いニッケル含有化合物の触媒の装填を指す。他の実施形態では、段階的または同時方式で前記触媒成分を、重合される前記モノマーに添加することにより、インサイチューで前記活性触媒を形成してもよい。一実施形態では、まず前記アルキル化剤、続いて、前記ニッケル含有化合物、次いで前記フッ素源を添加することができる。1以上の実施形態では、前記触媒成分の2つを、前記モノマーに添加する前に予備混合することができる。例えば、前記ニッケル含有化合物および前記アルキル化剤を予備混合し、単一のストリームとして前記モノマーへ添加することができる。あるいは、前記フッ素源および前記アルキル化剤を予備混合し、単一のストリームとして前記モノマーへ添加することができる。前記触媒のインサイチュー形成は、前記触媒形成中のモノマー100g当たり、2mmol未満、他の実施形態では1mmol未満、他の実施形態では0.2mmol未満、他の実施形態では0.1mmol未満、他の実施形態では0.05mmol未満、また他の実施形態では0.006mmol以下のニッケル含有化合物の触媒の装填を特徴とする場合がある。1以上の実施形態では、前記ニッケル系触媒系を用いる共役ジエンモノマーの重合は、任意の調節ルイス塩基の存在下で行ってもよい。本明細書において使用される場合、調節ルイス塩基という用語は、前記重合混合物中に存在する場合、その重合を調節して低い重合速度での進行を可能とする任意のルイス塩基を指す。1以上の実施形態では、調節ルイス塩基としては、酸性プロトンを含まないルイス塩基が挙げられる。1以上の実施形態では、前記任意の調節ルイス塩基は、重合される前記モノマーまたは前記重合混合物に、直接個々に導入される。言いかえれば、前記重合系に導入される前に、前記調節ルイス塩基は、用いられる各触媒成分と錯体を形成しない。これらのまたは他の実施形態おいて、前記ニッケル含有化合物と前記アルキル化剤とを接触させる場合に起こると考えられる前記ニッケル含有化合物のアルキル化は、前記調節ルイス塩基が実質的にない状態で起こる。特定の実施形態では、前記活性触媒の形成は、前記調節ルイス塩基が実質的にない状態で起こる。本明細書において使用される場合、実質的にないは、前記触媒の形成または性能に有害な影響を与えない、前記調節ルイス塩基の量またはそれ未満の量を指す。1以上の実施形態では、前記活性触媒は、前記ニッケル含有化合物中のニッケル金属1モル当たり、前記調節ルイス塩基10モル未満の存在状態で、他の実施形態では2モル未満の存在状態で、また他の実施形態では1モル未満の存在状態で形成される。他の実施形態では、前記触媒は、前記調節ルイス塩基の僅少量以下の数量を指す、調節ルイス塩基が基本的にない状態で形成される。特定の実施形態では、前記活性触媒は、前記調節ルイス塩基の全くない状態で形成される。1以上の実施形態では、前記任意の調節ルイス塩基は、予備形成された活性触媒を含む、前記活性触媒の導入以前にモノマー中に存在してもよい。例えば、前記調節ルイス塩基は、重合される前記モノマーに直接個々に導入され、次いで、前記予備形成された活性触媒が、前記モノマーと調節ルイス塩基との混合物に導入される。これらの実施形態では、重合される前記モノマーへの前記調節ルイス塩基の導入によって、前記活性触媒の導入前の活性触媒を含まない、モノマー/調節ルイス塩基ブレンドが形成される。他の実施形態では、前記予備形成された活性触媒および前記任意の調節ルイス塩基は、重合される前記モノマーへ、同時に、しかしなお個々別々に添加してもよい。他の実施形態では、前記任意の調節ルイス塩基が、前記活性触媒を含むモノマーに導入される。上記のように、前記活性触媒は、予備形成手順によってまたはインサイチューで形成してもよい。当業者が理解するように、前記活性触媒が前記調節ルイス塩基の導入前に前記モノマー中に存在する場合、前記活性触媒は、前記調節ルイス塩基が導入される時点で成長オリゴマー種の形態であってもよい。この点に関して、活性触媒が、低分子量のリビングまたは擬似リビングオリゴマーを指す場合があることを当業者は理解する。1以上の実施形態では、前記任意の調節ルイス塩基は、前記活性触媒を形成するための前記触媒成分の導入後、または予備形成された活性触媒自体の導入後、前記モノマーに導入される。1以上の実施形態では、前記任意の調節ルイス塩基は、5の、他の実施形態では3の、他の実施形態では1の、また他の実施形態では0.5の前記モノマーが重合される前に添加される。例示の調節ルイス塩基としては、これらに限定されないが、ジヒドロカルビルエーテルおよびアミンが挙げられる。1以上の実施形態では、好ましいジヒドロカルビルエーテルとして、式R-O-Rによって表される化合物が挙げられ、式中各Rは、独立してヒドロカルビル基または置換ヒドロカルビル基である。前記ヒドロカルビル基は、これらに限定されないが、窒素、酸素、ケイ素、スズ、硫黄、ホウ素、およびリン原子などのヘテロ原子を含んでもよい。好ましい種類のヒドロカルビル基または置換ヒドロカルビル基としては、これらに限定されないが、アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アリール、置換アリール基、および複素環基が挙げられる。例示のアルキル基としては、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、t-ブチル、n-ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、n-ヘキシル、n-ヘプチル、2-エチルヘキシル、n-オクチル、n-ノニル、およびn-デシル基が挙げられる。例示のシクロアルキル基としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、2-メチルシクロヘキシル、2-t-ブチルシクロヘキシル、および4-t-ブチルシクロヘキシル基が挙げられる。例示のアリール基としては、フェニル、置換フェニル、ビフェニル、置換ビフェニル、二環式アリール、置換二環式アリール、多環式アリール、および置換多環式アリール基が挙げられる。置換アリール基としては、水素原子がヒドロカルビル基などの一価の有機基で置換されたものが挙げられる。例示の置換フェニル基としては、2-メチルフェニル、3-メチルフェニル、4-メチルフェニル、2,3-ジメチルフェニル、3,4-ジメチルフェニル、2,5-ジメチルフェニル、2,6-ジメチルフェニル、および2,4,6-トリメチルフェニルメシチルとも呼ばれる基が挙げられる。例示の二環式または多環式のアリール基としては、1-ナフチル、2-ナフチル、9-アントリル、9-フェナントリル、2-ベンゾ[b]チエニル、3-ベンゾ[b]チエニル、2-ナフト[2,3-b]チエニル、2-チアントレニル、1-イソベンゾフラニル、2-キサンテニル、2-フェノキサチイニル、2-インドリジニル、N-メチル-2-インドリル、N-メチル-インダゾール-3-イル、N-メチル-8-プリニル、3-イソキノリル、2-キノリル、3-シンノリニル、2-プテリジニル、N-メチル-2-カルバゾリル、N-メチル-β-カルボリン-3-イル、3-フェナントリジニル、2-アクリジニル、1-フタラジニル、1,8-ナフチリジン-2-イル、2-キノキサリニル、2-キナゾリニル、1,7-フェナントロリン-3-イル、1-フェナジニル、N-メチル-2-フェノチアジニル、2-フェナルサジニル、およびN-メチル-2-フェノキサジニル基が挙げられる。例示の複素環基としては、2-チエニル、3-チエニル、2-フリル、3-フリル、N-メチル-2-ピロリル、N-メチル-3-ピロリル、N-メチル-2-イミダゾリル、1-ピラゾリル、N-メチル-3-ピラゾリル、N-メチル-4-ピラゾリル、2-ピリジル、3-ピリジル、4-ピリジル、ピラジニル、2-ピリミジニル、3-ピリダジニル、3-イソチアゾリル、3-イソオキサゾリル、3-フラザニル、2-トリアジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、ピペリジニル、ピペラジニル、ピロリジニル、ピロリニル、イミダゾリジニル、およびイミダゾリニル基が挙げられる。好ましい種類のジヒドロカルビルエーテルとしては、これらに限定されないが、ジアルキルエーテル、ジシクロアルキルエーテル、ジアリールエーテル、および混合ジヒドロカルビルエーテルが挙げられる。ジアルキルエーテルの具体例としては、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、ジ-n-プロピルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジ-n-ブチルエーテル、ジイソブチルエーテル、ジ-t-ブチルエーテル、ジ-n-ペンチルエーテル、ジイソペンチルエーテル、ジネオペンチルエーテル、ジ-n-ヘキシルエーテル、ジ-n-ヘプチルエーテル、ジ-2-エチルヘキシルエーテル、ジ-n-オクチルエーテル、ジ-n-ノニルエーテル、ジ-n-デシルエーテル、およびジベンジルエーテルが挙げられる。ジシクロアルキルエーテルの具体例としては、ジシクロプロピルエーテル、ジシクロブチルエーテル、ジシクロペンチルエーテル、ジシクロヘキシルエーテル、ジ-2-メチルシクロヘキシルエーテル、およびジ-2-t-ブチルシクロヘキシルエーテルが挙げられる。ジアリールエーテルの具体例としては、ジフェニルエーテル、ジ-o-トリルエーテル、ジ-m-トリルエーテル、およびジ-p-トリルエーテルが挙げられる。混合ジヒドロカルビルエーテルの具体例としては、n-ブチルメチルエーテル、イソブチルメチルエーテル、sec-ブチルメチルエーテル、t-ブチルメチルエーテル、n-ブチルエチルエーテル、イソブチルエチルエーテル、sec-ブチルエチルエーテル、t-ブチルエチルエーテル、t-アミルメチルエーテル、t-アミルエチルエーテル、フェニルメチルエーテルアニソールとも呼ばれる、フェニルエチルエーテル、フェニルn-プロピルエーテル、フェニルイソプロピルエーテル、フェニルn-ブチルエーテル、フェニルイソブチルエーテル、フェニルn-オクチルエーテル、p-トリルエチルエーテル、p-トリルn-プロピルエーテル、p-トリルイソプロピルエーテル、p-トリルn-ブチルエーテル、p-トリルイソブチルエーテル、p-トリルt-ブチルエーテル、p-トリルn-オクチルエーテル、ベンジルn-エチルエーテル、ベンジルn-プロピルエーテル、ベンジルイソプロピルエーテル、ベンジルn-ブチルエーテル、ベンジルイソブチルエーテル、ベンジルt-ブチルエーテル、およびベンジルn-オクチルエーテルが挙げられる。1以上の実施形態では、前記ジヒドロカルビルエーテル中の1個または両方のヒドロカルビル基Rは、1以上の追加のエーテル結合すなわち、C-O-Cを含んでもよい。これらのエーテル化合物は、ポリエーテルと呼ばれることがある。ポリエーテルの具体例としては、エチレングリコールジメチルエーテルモノグライムとも呼ばれる、エチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテルジグライムとも呼ばれる、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジ-n-ブチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテルトリグライムとも呼ばれる、トリエチレングリコールジエチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテルテトラグライムとも呼ばれる、およびテトラエチレングリコールジエチルエーテルなどのグライムエーテルが挙げられる。1以上の実施形態では、好ましいアミンとしては、式NR3によって表される化合物が挙げられ、式中各Rは、同じまたは異なっていてもよく、ヒドロカルビル基または置換ヒドロカルビル基であり、または、式中2つ以上のR基が合わさって二価または三価の有機基を形成する。前記ヒドロカルビル基は、これらに限定されないが、窒素、酸素、ケイ素、スズ、硫黄、ホウ素、およびリンの原子などのヘテロ原子を含んでもよい。好ましい種類のヒドロカルビル基または置換ヒドロカルビル基としては、これらに限定されないが、アルキル、シクロアルキル、置換シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アリール、置換アリール基、および複素環基が挙げられる。ヒドロカルビル基の具体例としては、前記ジヒドロカルビルエーテル化合物に関して上に与えられたものが挙げられる。所定の実施形態では、好ましいアミンとして、アミンの窒素原子が炭素原子と3つの結合を有する化合物が挙げられる。具体的には、窒素が3個の炭素原子に単結合したアミン例えばトリヒドロカルビルアミンが企図されている。また具体的には、窒素が1個の炭素原子に単結合し、第2の炭素原子に二重結合したアミン例えばピリジンなどの芳香族アミンが企図されている。1以上の実施形態では、前記アミンは、第三級アミンである。1以上の実施形態では、前記第三級アミンは、1以上の非環式の置換基を含んでもよい。他の実施形態では、前記第三級アミンは、1以上の環状の非芳香族置換基を含んでもよい。また他の実施形態では、前記第三級アミンは、1以上の芳香族置換基を含んでもよい。特定の実施形態では、前記第三級アミンは、当該第三級アミンの窒素原子に直接結合した芳香族置換基を有しない。1以上の実施形態では、前記第三級アミンは、当該第三級アミンの窒素原子が非芳香族環の一員である、環状非芳香族アミンである。他の実施形態では、前記第三級アミンは、当該第三級アミンの窒素原子が芳香環の一員である芳香族アミンである。1以上の実施形態では、前記第三級アミンは、単座化合物であり、これは、前記ニッケル含有化合物のニッケル金属に結合または配位することができる唯一の非共有電子対の存在を指す。非環式置換基を含む第三級アミンの具体例としては、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリ-n-プロピルアミン、トリイソプロピルアミン、トリ-n-ブチルアミン、トリイソブチルアミン、トリ-sec-ブチルアミン、トリペンチルアミン、トリイソペンチルアミン、トリ-n-ヘキシルアミン、トリオクチルアミン、トリオクチルアミン、トリセチルアミン、トリドデシルアミン、トリヘプチルアミン、トリ-イソ-ヘプチルアミン、トリノニルアミン、N-メチル-N,N-ジオクチルアミン、N,N-ジメチル-N-エチルアミン、N-メチル-N-エチル-N-プロピルアミン、N,N-ジメチル-N-ヘキシルアミン、トリ-イソアミルアミン、トリアミルアミンが挙げられる。環状の非芳香族置換基を含む第三級アミンの具体例としては、トリシクロペンチルアミン、トリシクロヘキシルアミン、およびトリシクロオクチルアミンが挙げられる。芳香族置換基を含む第三級アミンの具体例としては、N,N-ジメチル-1-ナフチルアミン、N,N-ジメチルアニリン、N,N-ジエチルアニリン、N,N-ジメチルベンジルアミン、トリフェニルアミン、およびトリベンジルアミンが挙げられる。環状の非芳香族アミンの具体例としては、N-メチルピロリジン、1,2-ジメチルピロリジン、1,3-ジメチルピロリジン、1,2,5-トリメチルピロリジン、2-メチル-2-ピラゾリン、1-メチル-2H-ピロール、2H-ピロール、1-メチルピロール、2,4-ジメチル-1-メチルピロール、2,5-ジメチル-1-メチルピロール、N-メチルピロール、1,2,5-トリメチルピロール、3-ピロリン、2-ピロリン、2-メチル-1-ピロリン、2-イミダゾリン、N-エチルピペリジン、1-エチルピペリジン、N-シクロヘキシル-N,N-ジメチルアミン、キヌクリジン、3-ビフェニル-4-イルキヌクリジン、および1-メチル-カルバゾールが挙げられる。芳香族アミンの具体例としては、ピリジン、メチルピリジン、2,6-ジメチルピリジン、2-メチルピリジン、3-メチルピリジン、4-メチルピリジン、ジメチルピリジン、トリメチルピリジン、エチルピリジン、2-エチルピリジン、3-エチルピリジン、4-エチルピリジン、2,4-ジエチルピリジン、2,6-ジエチルピリジン、3,4-ジエチルピリジン、2,3-ジメチルピリジン、2,4-ジメチルピリジン、2,5-ジメチルピリジン、3,4-ジメチルピリジン、3,5-ジメチルピリジン、トリエチルピリジン、1,4,5-トリエチルピリジン、2,4,5-トリエチルピリジン、2,3,4-トリメチルピリジン、2,3,5-トリメチルピリジン、2,3,6-トリメチルピリジン、2,4,6-トリメチルピリジン、プロピルピリジン、3-メチル-4-プロピル-ピリジン、ブチルピリジン、4-1-ブチルペンチルピリジン、4-tert-ブチルピリジン、フェニルピリジン、3-メチル-2-フェニルピリジン、ジフェニルピリジン、2-フェニルピリジン、ベンジルピリジン、4-ピロリジノピリジン、1-メチル-4-フェニルピリジン、2-1-エチルプロピルピリジン、2,6-ジメチル-4-エチルピリジン、3-エチル-4-メチルピリジン、3,5-ジメチル-2-エチルピリジン、2,3,4,5-テトラメチルピリジン、ピラジン、ピリダジン、ピリミジン、4-メチルピリミジン、1,2,3-トリアゾール、1,3,5-トリアジン、キノリン、2-エチルキノリン、3-エチルキノリン、4-エチルキノリン、2-メチルキノリン、3-メチルキノリン、4-メチルキノリン、5-メチルキノリン、6-メチルキノリン、8-メチルキノリン、2,4-ジメチルキノリン、4,6-ジメチルキノリン、4,7-ジメチルキノリン、5,8-ジメチルキノリン、6,8-ジメチルキノリン、2,4,7-トリメチルキノリン、イソキノリン、4-エチル-イソキノリン、1-エチルイソキノリン、3-エチルイソキノリン、4-メチル-2-フェニルイミダゾール、2-4-メチルフェニルインドリジン、インドリジン、キノキサリン、2-アミノ-8-メチル-キノキサリン、1-メチルインドール、1,8-ナフチリジン、シンノリン、キナゾリン、プテリジン、アクリジン、フェナジン、1-メチルピラゾール、1,3-ジメチルピラゾール、1,3,4-トリメチルピラゾール、3,5-ジメチル-1-フェニルピラゾール、および3,4-ジメチル-1-フェニルピラゾールが挙げられる。1以上の実施形態では、重合される前記モノマーに直接個々に導入される前記任意の調節ルイス塩基の量は、用いられる調節ルイス塩基の種類に依存することがある。1以上の実施形態では、ジヒドロカルビルエーテルが前記任意の調節ルイス塩基として用いられる場合、その用いられるジヒドロカルビルエーテルの量は、前記ジヒドロカルビルエーテルと前記ニッケル含有化合物のモル比エーテル/Niによって表すことができる。1以上の実施形態では、前記エーテル/Niモル比は、約10:1から約80:1、他の実施形態では約20:1から約70:1、他の実施形態では約30:1から約55:1、また他の実施形態では約35:1から約45:1である。1以上の実施形態では、アミンが前記任意の調節ルイス塩基として用いられる場合、その用いられるアミンの量は、前記アミンと前記ニッケル含有化合物のモル比アミン/Niによって表すことができる。1以上の実施形態では、前記アミン/Niモル比は、約0.1:1から約2.0:1、他の実施形態では約0.3:1から約1.6:1、他の実施形態では約0.5:1から約1.4:1、また他の実施形態では約0.7:1から約1.2:1である。1以上の実施形態では、溶媒は、前記触媒、触媒成分、および/または前記任意の調節ルイス塩基を溶解または懸濁する担体として、前記重合系へのそれらの送達を容易にするために、用いてもよい。他の実施形態では、モノマーを、前記担体として使用することができる。また他の実施形態では、前記触媒成分または調節ルイス塩基は、溶媒を使用せずにニートな状態で導入することができる。1以上の実施形態では、好ましい溶媒としては、前記触媒の存在下、モノマーの重合中に、重合または成長ポリマー鎖への組み込みを受けない有機化合物が挙げられる。1以上の実施形態では、これらの有機種は、常温常圧で液体である。1以上の実施形態では、これらの有機溶媒は、前記触媒に不活性である。例示の有機溶媒としては、芳香族炭化水素、脂肪族炭化水素および脂環式炭化水素などの低沸点または比較的低沸点の炭化水素が挙げられる。芳香族炭化水素の非限定的な例としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、ジエチルベンゼン、およびメシチレンが挙げられる。脂肪族炭化水素の非限定的な例としては、n‐ペンタン、n-ヘキサン、n-ヘプタン、n‐オクタン、n-ノナン、n-デカン、イソペンタン、イソヘキサン、イソペンタン、イソオクタン、2,2-ジメチルブタン、石油エーテル、灯油、および石油スピリットが挙げられる。また、脂環式炭化水素の非限定的な例としては、シクロペンタン、シクロヘキサン、メチルシクロペンタン、およびメチルシクロヘキサンが挙げられる。上記の炭化水素の混合物も使用することができる。当技術分野では公知であるが、脂肪族および脂環式炭化水素が、環境上の理由のために好ましく用いられることがある。前記低沸点の炭化水素溶媒は、通常、前記重合が完了した際に前記ポリマーから分離される。有機溶媒の他の例としては、ポリマーを油展するために一般に使用される炭化水素油を含む、高分子量の高沸点炭化水素が挙げられる。これらの油の例としては、パラフィン油、芳香族油、ナフテン油、ヒマシ油以外の植物油、およびMES、TDAE、SRAE、重質ナフテン油を含む低PCA油が挙げられる。これらの炭化水素は不揮発性であるので、これらは、通常分離を必要とせず、前記ポリマー中に取り込まれたままである。本発明に係るポリマーの製造は、触媒として有効な量の前記活性触媒の存在下、共役ジエンモノマーを重合することにより達成することができる。前記触媒、前記共役ジエンモノマー、前記任意の調節ルイス塩基、および用いる場合任意の溶媒の導入によって、ポリマーが形成される重合混合物が形成される。用いられる前記触媒の量は、用いられる触媒の種類、前記成分の純度、重合温度、重合速度および所望の重合率、所望の分子量、および他の多くの因子などの様々な因子の相互作用に依存する場合がある。したがって、具体的な触媒量は、触媒として有効な量の触媒を使用してもよいということ以外、断定的に述べることはできない。1以上の実施形態では、使用される前記ニッケル含有化合物の量は、モノマー100グラム当たり、約0.001から約0.100mmol、他の実施形態では約0.005から約0.050mmol、またさらに別の実施形態では約0.010から約0.030mmolに変動し得る。1以上の実施形態では、本発明による共役ジエンモノマーの重合は、溶媒を実質的に含まないまたは最小限の量の溶媒を含むバルク重合系中で行ってもよい。当業者はバルク重合法すなわち、モノマーが溶媒として働く方法の利点を認識しており、したがって、前記重合系は、バルク重合を実施することによって求められる利点に有害な影響を与えるよりも少ない溶媒を含む。1以上の実施形態では、前記重合混合物の溶媒含有量は、前記重合混合物の合計重量に基づいて、約20重量未満、他の実施形態では約10重量未満、またさらに別の実施形態では約5重量未満であってもよい。別の実施形態では、前記重合混合物は、用いられる原料に固有の溶媒以外の溶媒を含まない。また別の実施形態では、前記重合混合物は、実質的に溶媒を含まず、このことは、そうでなければ重合方法にかなりの影響を及ぼす量の溶媒の欠如を指す。溶媒が実質的にない重合系は、溶媒を実質的に含まないといわれることがある。特定の実施形態では、前記重合混合物は、溶媒を含まない。前記重合は、当技術分野で公知の任意の従来の重合容器で行ってもよい。1以上の実施形態では、前記重合は、従来の撹拌反応槽で行うことができ、任意に、押出機または揮発性成分除去器などの他の種類の反応器と組み合わせて使用してもよい。有用なバルク重合方法の例は、米国特許第7351776号に開示されており、これは本明細書に援用される。1以上の実施形態では、前記重合に使用される成分はすべて、単一の容器例えば、従来の撹拌反応槽内で混合することができ、前記重合方法の全工程をこの容器内で行うことができる。他の実施形態では、2以上の成分を1つの容器内で予備混合し、次いで、モノマーの重合または少なくともその大部分を行うことができる別の容器に移動させることができる。前記重合は、バッチ方法、連続方法、または半連続方法として実行することができる。前記半連続方法においては、必要に応じて、既に重合したモノマーと置き換えるために前記モノマーが断続的に装填される。1以上の実施形態では、前記重合が進行する条件は、約-10°Cから約34°C、他の実施形態では約0°Cから約30°C、また他の実施形態では約10°Cから約25°Cの範囲内に、前記重合混合物の温度を維持するように制御してもよい。特定の実施形態では、前記重合は、34°C未満、他の実施形態では32°C未満、他の実施形態では27°C未満、また他の実施形態では25°C未満のピーク重合温度で起こる。1以上の実施形態では、熱的に制御された反応ジャケットによる外部冷却、前記反応器に連結した還流冷却器の使用を介する前記モノマーの蒸発および凝縮による内部冷却、またはこれら2つの方法の組み合わせによって、重合熱を除去してもよい。また、前記重合条件を制御して約0.1気圧から約50気圧、他の態様では約0.5気圧から約20気圧、また他の態様では約1気圧から約10気圧の圧力下で前記重合を行ってもよい。1以上の実施形態では、前記重合を実行してもよい圧力としては、確実に大半のモノマーが液相で存在する圧力が挙げられる。これらまたは他の実施形態では、前記重合混合物を嫌気条件下に維持してもよい。1以上の実施形態では、本発明のバルク重合方法は、ポリマーゲル形成を回避するために比較的低いモノマー重合率に維持される。1以上の実施形態では、前記モノマー重合率は、30未満、他の実施形態では20未満、他の実施形態では15未満、また他の実施形態では12未満に維持される。1以上の実施形態では、前記重合容器内のモノマー濃度は、前記重合容器内の前記重合混合物の合計重量に基づいて、70重量より大きく、他の実施形態では80重量より大きく、他の実施形態では85重量より大きく、また他の実施形態では88重量より大きく維持される。所望のモノマー重合率が達成されたら、あらゆる反応性ポリマー鎖および前記触媒または触媒成分を不活性化するために、クエンチ剤を前記重合混合物に添加することができる。前記クエンチ剤は、これらに限定されないが、アルコール、カルボン酸、無機酸、水、またはその混合物を含むプロトン性化合物であってもよい。特定の実施形態では、クエンチ剤としては、米国特許出願公開第20090043055号に開示されているポリヒドロキシ化合物が挙げられ、これは本明細書に援用される。2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールなどの抗酸化剤を、前記クエンチ剤の添加と共に、その添加の前または後に添加してもよい。用いられる前記抗酸化剤の量は、前記ポリマー生成物の約0.2重量から約1重量の範囲であってもよい。前記クエンチ剤および前記抗酸化剤は、ニートな物質として、または必要な場合、前記重合混合物に添加される前に炭化水素溶媒または共役ジエンモノマーに溶解して添加してもよい。さらに、ポリマーセメントまたはモノマー中に溶解もしくは懸濁したポリマーの形態であってもよい前記ポリマーに、油を添加することによって前記ポリマー生成物を油展することができる。本発明の実施は、添加することができる油の量を限定せず、したがって、従来の量を添加してもよい例えば、5~50phr。用いることができる有用な油またはエキステンダーとしては、これらに限定されないが、芳香族油、パラフィン油、ナフテン油、ヒマシ油以外の植物油、MES、TDAE、SRAEおよび重質ナフテン油を含む低PCA油が挙げられる。前記重合混合物が失活されたら、当該重合混合物の各成分を回収してもよい。1以上の実施形態では、その未反応モノマーを、前記重合混合物から回収することができる。例えば、前記モノマーは、当技術分野で公知の方法を使用することにより前記重合混合物から蒸留することができる。1以上の実施形態では、前記重合混合物から前記モノマーを除去するために揮発性成分除去器を用いてもよい。前記モノマーが前記重合混合物から除去されたら、当該モノマーを、精製し、保管し、および/または前記重合工程にリサイクルしてもよい。前記ポリマー生成物は、当技術分野で公知の方法を使用することにより前記重合混合物から回収してもよい。1以上の実施形態では、脱溶媒および乾燥方法を使用してもよい。例えば、脱溶媒押出機などの加熱されたスクリュー装置に前記重合混合物を通すことによって、前記ポリマーを回収することができ、これによって、揮発性物質が、適当な温度例えば、約100°Cから約170°Cかつ大気圧または大気圧以下での蒸発によって除去される。この処理は、未反応モノマーと任意の低沸点溶媒を除去するのに役立つ。あるいは、前記重合混合物を蒸気脱溶媒にかけ、続いてそのポリマークラムを熱風トンネル内で乾燥することによって、前記ポリマーを回収することができる。また、ドラム乾燥機で前記重合混合物を直接乾燥することによって、前記ポリマーを回収することができる。1以上の実施形態では、本発明に従って調製されるポリマーは、不飽和を含んでもよい。これらまたは他の実施形態では、前記ポリマーは、加硫性である。1以上の実施形態では、前記ポリマーは、0°C未満、他の実施形態では-20°C未満、また他の実施形態では-30°C未満であるガラス転移温度Tgを有することができる。一実施形態では、これらのポリマーは、単一のガラス転移温度を示すことがある。特定の実施形態では、前記ポリマーは、水素化または部分的に水素化されていてもよい。1以上の実施形態では、本発明のポリマーは、97より多い、他の実施形態では97.5より多い、他の実施形態では98.0より多い、また他の実施形態では98.5より多いシス-1,4結合量を有するシス-1,4-ポリジエンであり、ここで百分率は、ジエン単量体単位の合計数に対するシス-1,4結合を採るジエン単量体単位の数に基づく。またこれらのポリマーは、約1.0未満、他の実施形態では0.8未満、他の実施形態では0.7未満、また他の実施形態では0.6未満である1,2結合量を有してもよく、ここで百分率は、ジエン単量体単位の合計数に対する1,2結合を採るジエン単量体単位の数に基づく。前記ジエン単量体単位の残部は、トランス-1,4結合を採ってもよい。前記シス-1,4結合量,1,2結合量およびトランス-1,4結合量は、赤外分光法によって求めることができる。1以上の実施形態では、これらのポリマーの数平均分子量Mnは、ポリスチレン標準物で較正されたゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCおよび当該ポリマーについてのMark-Houwink定数の使用により求めたときに、約1,000から約1,000,000、他の実施形態では約5,000から約200,000、他の実施形態では約25,000から約150,000、また他の実施形態では約50,000から約120,000となることがある。1以上の実施形態では、これらのポリマーの分子量分布または多分散性Mw/Mnは、3.0未満、他の実施形態では2.9未満、他の実施形態では2.6未満、他の実施形態では2.5未満、他の実施形態では2.3未満、他の実施形態では2.1未満、他の実施形態では2.0未満、また他の実施形態では1.9未満となることがある。1以上の実施形態では、前記ポリマーのムーニー粘度100°CでのML14は、60未満、他の実施形態では50未満、他の実施形態では40未満、また他の実施形態では25未満となることがある。1以上の実施形態では、前記ポリマーのゲル量は、前記ポリマー中のトルエン不溶性物質の量を室温で測定することにより求めたときに、20重量未満、他の実施形態では10重量未満、他の実施形態では7重量未満、他の実施形態では5重量未満、他の実施形態では3重量未満、また他の実施形態では2重量未満となることがある。本発明のポリマーは、タイヤ部材を製造するために使用することができるゴム組成物を調製するのに特に有用である。ゴム配合方法およびそこに用いられる添加剤は、一般にTheCompoundingandVulcanizationofRubberinRubberTechnologyに開示されている。前記ゴム組成物は、本発明のポリマーを単独でまたは他のエラストマーすなわち、加硫してゴム特性またはエラストマー特性を有する組成物を形成することができるポリマーと一緒に使用することにより調製することができる。使用してもよい他のエラストマーとしては、天然ゴムおよび合成ゴムが挙げられる。合成ゴムは、通常、共役ジエンモノマーの重合、共役ジエンモノマーとビニル置換芳香族モノマーなどの他のモノマーとの共重合、またはエチレンと1種以上のα-オレフィンと任意の1種以上のジエンモノマーとの共重合に由来する。例示のエラストマーとしては、天然ゴム、合成ポリイソプレン、ポリブタジエン、ポリイソブチレン-co-イソプレン、ネオプレン、ポリエチレン-co-プロピレン、ポリスチレン-co-ブタジエン、ポリスチレン-co-イソプレン、ポリスチレン-co-イソプレン-co-ブタジエン、ポリイソプレン-co-ブタジエン、ポリエチレン-co-プロピレン-co-ジエン、多硫化ゴム、アクリルゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、エピクロロヒドリンゴム、およびその混合物が挙げられる。これらのエラストマーは、直鎖、分枝、および星形の構造を含む多様な巨大分子構造を有することができる。前記ゴム組成物は、無機充填剤および有機充填剤などの充填剤を含んでもよい。有機充填剤の例としては、カーボンブラックおよびデンプンが挙げられる。無機充填剤の例としては、シリカ、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、雲母、タルク水和ケイ酸マグネシウム、および粘土水和ケイ酸アルミニウムが挙げられる。カーボンブラックおよびシリカは、タイヤ製造において使用される最も一般的な充填剤である。所定の実施形態では、異なる充填剤の混合物が有利に用いられる場合がある。1以上の実施形態では、カーボンブラックとして、ファーネスブラック、チャネルブラック、およびランプブラックが挙げられる。より具体的なカーボンブラックの例として、超摩耗ファーネスブラック、中超摩耗ファーネスブラック、高摩耗ファーネスブラック、高速押出ファーネスブラック、微細ファーネスブラック、半補強用ファーネスブラック、中加工用チャネルブラック、硬質加工用チャネルブラック、導電性チャネルブラック、およびアセチレンブラックが挙げられる。特定の実施形態では、前記カーボンブラックは、少なくとも20m2/g、また他の実施形態では少なくとも35m2/gの表面積EMSAを有してもよく、表面積値は、ASTMD1765によってセチルトリメチルアンモニウムブロミドCTAB法を使用して求めることができる。前記カーボンブラックは、ペレット化形態でもよいし、または非ペレット化凝集塊の形態でもよい。カーボンブラックの好ましい形態は、ゴムコンパウンドを混合するのに使用される混合装置の種類に依存することがある。前記ゴム組成物で用いられるカーボンブラックの量は、ゴム100重量部当たりphr最大約50重量部、典型的には約5から約40phrである。使用してもよい一部の市販のシリカとしては、Hi-Sil商標215、Hi-Sil商標233、およびHi-Sil商標190が挙げられる。市販のシリカの他の供給業者としては、GraceDavison、DegussaCorp、RhodiaSilicaSystems、およびJMHuberCorpが挙げられる。1以上の実施形態では、シリカは、その補強特性の尺度を与える表面積によって特徴付けられることがある。BrunauerEmmetおよびTeller法は、表面積測定の認知された方法である。シリカの前記BET表面積は、一般に450m2/g未満である。表面積の有用な範囲は、約32から約400m2/g、約100から約250m2/g、および約150から約220m2/gを含む。前記シリカのpHは、一般に約5から約7もしくはわずかに7より大きく、または他の実施形態では約5.5から約6.8である。1以上の実施形態では、シリカが充填剤として単独で、または他の充填剤と組み合わせて使用される場合、シリカと前記エラストマーとの相互作用を高めるため、混合中にカップリング剤および/または遮蔽剤を、前記ゴム組成物に添加してもよい。有用なカップリング剤および遮蔽剤は、米国特許第3842111号、第3873489号、第3978103号、第3997581号、第4002594号、第5580919号、第5583245号、第5663396号、第5674932号、第5684171号、第5684172号、第5696197号、第6608145号、第6667362号、第6,579,949号、第6590017号、第6525118号、第6342552号、および第6683135号に開示されており、これらは本明細書に援用される。前記ゴム組成物に使用されるシリカの量は、約1から約100phr、または他の実施形態では約5から約80phrであってもよい。有用な上側範囲は、シリカによって付与される高粘度によって制限される。シリカがカーボンブラックと一緒に使用される場合、シリカの量は、約1phr程度まで減らすことができ、シリカの量が少なくなるにつれて、使用することができるカップリング剤および遮蔽剤の量も少なくすることができる。一般に、カップリング剤および遮蔽剤の量は、使用されるシリカの重量に基づいて約4から約20に及ぶ。硫黄系または過酸化物系の硬化系を含む、多くのゴム硬化剤加硫剤とも呼ばれるを使用してもよい。硬化剤は、KirkOthmerENCYCLOPEDIAOFCHEMICALTECHNOLOGYVol20pgs365468、特にVulcanizationAgentsandAuxiliaryMaterialspgs390402およびAYCoranVulcanizationENCYCLOPEDIAOFPOLYMERSCIENCEANDENGINEERINGに記載されており、これらは本明細書に援用される。加硫剤は、単独でまたは組み合わせて使用してもよい。ゴム配合で一般に用いられる他の成分もまた、前記ゴム組成物に添加してもよい。これらは、促進剤、促進活性剤、油剤、可塑剤、ワックス、スコーチ防止剤、加工助剤、酸化亜鉛、粘着付与樹脂、補強性樹脂、ステアリン酸などの脂肪酸、素練促進剤、ならびに酸化防止剤およびオゾン劣化防止剤などの劣化防止剤が挙げられる。特定の実施形態では、用いられる前記油剤としては、上記のエキステンダー油として従来から使用される油剤が挙げられる。前記ゴム組成物の全ての成分は、バンバリーミキサーまたはブラベンダーミキサー、押出機、ニーダー、および二本ロールミルなどの標準的な混合装置で混合することができる。1以上の実施形態では、前記成分は、2以上の段階で混合される。第一段階しばしばマスターバッチ混合段階と呼ばれるでは、ゴム成分および充填剤を一般に含有する、いわゆるマスターバッチが調製される。早期加硫スコーチとしても知られるを防止するため、マスターバッチから加硫剤を除外してもよい。開始温度を約25°Cから約125°C、排出温度を約135°Cから約180°Cとして、前記マスターバッチを混合してもよい。マスターバッチが調製されたら、最終混合段階でそのマスターバッチに前記加硫剤を導入し、混ぜ込んでもよく、通常、これは早期加硫の可能性を低減するために比較的低温で実施される。任意に、前記マスターバッチ混合段階と前記最終混合段階の間で、リミルと呼ばれることもある追加の混合段階を用いることができる。前記ゴム組成物が充填剤としてシリカを含む場合は、1以上のリミル段階が、しばしば用いられる。これらのリミル中に本発明のポリマーを含む各成分を加えることができる。シリカ充填タイヤ配合物に特に適用できる混合手順および条件が、米国特許第5227425号、第5719207号および第5717022号ならびに欧州特許第890606号に記載されており、これらはすべて、本明細書に援用される。一実施形態では、カップリング剤および遮蔽剤が実質的に存在しない状態で前記ポリマーとシリカとを含ませることにより、初期マスターバッチが調製される。本発明のポリマーから調製されたゴム組成物は、トレッド、サブトレッド、サイドウォール、ボディプライスキム、ビードフィラーなどのタイヤ部材の形成に特に有用である。1以上の実施形態では、これらのトレッドまたはサイドウォール配合物は、当該配合物中のゴムの合計重量に基づいて、約10重量から約100重量、他の実施形態では約35重量から約90重量、また他の実施形態では約50重量から80重量の本発明のポリマーを含み得る。タイヤ製造において前記ゴム組成物が用いられる場合、標準的なゴムの成形方法、成型方法および硬化方法を含む通常のタイヤ製造方法に従って、これらの組成物をタイヤ部材に加工することができる。通常、加硫は、鋳型中で加硫性組成物を加熱することにより達成される。例えば、それを約140°Cから約180°Cに加熱してもよい。硬化または架橋したゴム組成物は、加硫物と呼ばれることがあり、一般に、熱硬化性である三次元のポリマーネットワークを含有する。充填剤および加工助剤などの他の成分が、その架橋ネットワークの全体にわたって均一に分散してもよい。空気入りタイヤは、米国特許第5866171号、第5876527号、第5931211号および第5971046号で論じられるようにして製造することができ、これらは、本明細書に援用される。本発明の実施を実証するため、以下の実施例を準備し、試験した。しかしながら、これらの実施例は、本発明の範囲を限定するものと見なすべきではない。特許請求の範囲は、本発明を規定する役割を果たす。例1重合反応器に、高粘度のポリマーセメントを混合することが可能な機械式撹拌機シャフトおよびブレードを備えた1ガロンのステンレス製シリンダーを組み込んだ。その反応器の頂部には、前記重合の継続中にその反応器の内部で発生する1,3-ブタジエン蒸気を運び、凝縮し、そしてリサイクルするための還流冷却器システムを連結した。また、反応器に、冷水により冷却される冷却ジャケットも装着した。重合熱は、一部を前記還流冷却器システムの使用による内部冷却で、また一部を前記冷却ジャケットへの伝熱による外部冷却で散逸させた。前記反応器を乾燥窒素流で完全にパージし、次に、その反応器に乾燥1,3-ブタジエンモノマー100gを装填し、その反応器を65°Cに加熱し、次いで、その反応器中に液状1,3-ブタジエンが残留しなくなるまで還流冷却器システムの上部から1,3-ブタジエンの蒸気を放出することによって、乾燥窒素を1,3-ブタジエンの蒸気で置換した。冷却水を前記還流冷却器と前記反応器ジャケットに流し、1302gの1,3-ブタジエンモノマーを反応器に装填した。前記モノマーをサーモスタットで12°Cに温度調節した後、ヘキサン中の1.0MトリイソブチルアルミニウムTIBA6.2mL、および、ヘキサン中の0.054Mネオデカン酸ホウ酸ニッケルIINiOB4.6mLを反応器に装填した。その溶液を5分間撹拌した後、1.0Mホウ素トリフルオリド-ヘキサノール錯体BF3ヘキサノール8.9mLを前記反応器に装填し、重合を開始した。その重合開始から3.5分後に、温度が22°Cに上昇し、1360gのヘキサンに溶解させた6.0mLのイソプロパノールで前記重合混合物を希釈し、5gの2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノールを含む3ガロンのイソプロパノールにそのバッチを投下することによってその重合を終了した。その凝固したポリマーをドラム乾燥した。前記ポリマーの収量は、143.4g重合率11.0であり、計算すると重合速度は、毎分3.1の重合率であった。測定すると前記ポリマーのムーニー粘度ML14は、大ローター付きのMonsantoムーニー粘度計を用いて、1分の起動時間および4分の実行時間で、100°Cで31.1であった。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによって測定すると、前記ポリマーは、107,000の数平均分子量Mn、228,000の重量平均分子量Mw、および2.1の分子量分布Mw/Mnを有していた。前記ポリマーの赤外分光分析は、97.6のシス-1,4結合量、1.8のトランス-1,4結合量、および0.6の1,2結合量を示した。前記ポリマーのゲル量は、室温でそのポリマー試料中のトルエン不溶性物質の量を測定することにより求め、このポリマーはゲルを含まないことがわかった。例2比較例前記重合の開始から3.7分後に、温度が37°Cに上昇したこと以外、例1と同一の手順を使用したところ、ゲル形成が、前記反応器の壁および撹拌機のシャフト上に急速に起こった。ゲル形成後に、1360gのヘキサンに溶解した6.0mLのイソプロパノールで前記重合混合物を希釈することによって、前記重合を直ちに終了した。そのポリマーゲルが反応器内に残ったが、5gの2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノールを含む3ガロンのイソプロパノールにこのバッチを投下することによって前記ポリマーの残部を単離した。その凝固したポリマーをドラム乾燥した。前記反応器内に残ったポリマーゲルのため実際の収率ははるかに高かったが、その単離したポリマーの収量は、152.6g11.7の重合率であった。その反応器は、当該反応器を分解して当該反応器壁および撹拌機から前記ポリマーゲルを除去して浄化しなければならなかった。その単離したポリマーは以下の特性を有していた。ML14=33.5、Mn=111,000、Mw=223,000、Mw/Mn=2.0、シス-1,4結合量=97.6、トランス-1,4結合量=1.7、および1,2結合量=0.7。その単離したポリマーはゲルを含まないとわかったが、かなりの量のポリマーゲルが、上記のように前記反応器の内部に残った。合計ゲル量が非常に大きく、前記反応器内のゲル形成のレベルに基づいて、ほぼ間違いなく20を超えると結論した。これらの結果を例1のものと比較すると、前記重合が、高重合率で進むことによって、急速な温度上昇につながり、前記反応器内で急速なゲル形成をもたらしたことを示している。したがって、ゲル形成を回避するために、モノマー重合率および重合温度を制御することが重大な意味を持つことを、この例は示している。例3比較例ヘキサン中の1.0MTIBA7.4mLを使用し、前記触媒成分の添加前に前記モノマーを32°Cにサーモスタットで温度調節したこと以外、例1と同一の手順を使用した。その重合開始から4.0分後に、温度が34°Cに上昇し、ゲル形成が、前記反応器の壁上および撹拌機のシャフト上に急速に起こった。ゲル形成後に、1360gのヘキサンに溶解した6.0mLのイソプロパノールで前記重合混合物を希釈することによって、前記重合を直ちに終了した。ほとんどのポリマーゲルが前記反応器内に残ったが、5gの2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノールを含む3ガロンのイソプロパノールにそのバッチを投下することによって前記ポリマーを単離した。その凝固したポリマーをドラム乾燥した。前記反応器内に残ったポリマーゲルのため実際の収率ははるかに高かったが、その単離したポリマーの収量は、209.7g重合率16.2であった。その反応器は、当該反応器を分解して当該反応器壁および撹拌機から前記ポリマーゲルを除去して浄化しなければならなかった。その単離したポリマーは、以下の特性を有していた。ML14=高過ぎるため測定不能、Mn=178,000、Mw=548,000、Mw/Mn=3.1、シス-1,4結合量=98.1、トランス-1,4結合量=1.4、および1,2結合量=0.5。その単離したポリマーはゲルを含まないとわかったが、かなりの量のポリマーゲルが、上記のようにその反応器の内部に残った。合計ゲル量が非常に大きく、前記反応器内のゲル形成のレベルに基づいて、ほぼ間違いなく20を超えると結論した。これらの結果を例1のものと比較すると、高温での重合が急速なゲル形成をもたらすことを示し、低温で前記重合を行うことの重要性を示唆している。例4ヘキサン中の1.0MTIBA5.9mLを使用し、BF3ヘキサノールの添加に続いて1分以内に1.7mL9.9mmolのジ-n-ブチルエーテルBu2Oを添加したこと以外、例1と同一の手順を使用した。その重合開始から5.0分後に、温度が19°Cに上昇し、1360gのヘキサンに溶解した6.0mLのイソプロパノールで前記重合混合物を希釈し、5gの2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノールを含む3ガロンのイソプロパノールにそのバッチを投下することによって前記重合を終了した。その凝固したポリマーをドラム乾燥した。前記ポリマーの収量は、134.0g重合率10.3であり、計算すると重合速度は、毎分2.1の重合率であった。そのポリマーは、以下の特性を有していた。ML14=36.3、Mn=113,000、Mw=265,000、Mw/Mn=2.3、シス-1,4結合量=97.7、トランス-1,4結合量=1.8、および1,2結合量=0.5。そのポリマーはゲルを含まないとわかった。これらの結果を例1のものと比較すると、ジ-n-ブチルエーテルの添加は、前記ポリマーの特性に有害な影響を与えず、しかもより緩やかな重合速度を与えることを示している。例5ヘキサン中の1.0MTIBA7.4mLを使用し、BF3ヘキサノールの添加に続いて1分以内に0.62mLの0.4Mピリジンを添加したこと以外、例1と同一の手順を使用した。その重合開始から10.6分後に、温度が17°Cに上昇し、1360gのヘキサンに溶解した6.0mLのイソプロパノールで前記重合混合物を希釈し、5gの2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノールを含む3ガロンのイソプロパノールにそのバッチを投下することによって前記重合を終了した。その凝固したポリマーをドラム乾燥した。前記ポリマーの収量は、170.9g重合率13.1であり、計算すると重合速度は、毎分1.2の重合率であった。そのポリマーは、以下の特性を有していた。ML14=30.3、Mn=108,000、Mw=226,000、Mw/Mn=2.1、シス-1,4結合量=97.3、トランス-1,4結合量=2.2、および1,2結合量=0.5。そのポリマーはゲルを含まないとわかった。これらの結果を例1のものと比較すると、ピリジンの添加は、前記ポリマーの特性に有害な影響を与えず、しかもより緩やかな重合速度を与えることを示している。当業者には、本発明の範囲と趣旨から逸脱しない様々な修正および変更が明らかである。本発明は、本明細書に示された説明的な実施形態に正規に限定されるものではない。"