所定の構造物を支持する複数の基礎杭から形成された基礎杭群であって、前記複数の基礎杭がそれぞれ、杭本体と、該杭本体の先端または先端近傍に固設された略螺旋状の翼とを具備し、前記翼の外径がそれぞれ略同一であることを特徴とする基礎杭群。所定の構造物を支持する複数の基礎杭から形成された基礎杭群であって、前記複数の基礎杭がそれぞれ、杭本体と、該杭本体の先端に形成された拡大根固め球根とを具備し、前記拡大根固め球根の外径がそれぞれ略同一であることを特徴とする基礎杭群。前記複数の基礎杭のそれぞれに要求される全支持力に応じて、前記杭本体それぞれの外径または肉厚の一方または両方が決定されることを特徴とする請求項1または2記載の基礎杭群。前記複数の基礎杭のそれぞれに要求される全支持力に応じて、前記杭本体のそれぞれを形成する材料の強度が決定されることを特徴とする請求項1乃至3の何れか一項に記載の基礎杭群。前記杭本体が、鋼管またはコンクリートであることを特徴とする請求項1乃至4の何れか一項に記載の基礎杭群。前記特許文献1に開示された発明は、先端に拡径自在な拡翼掘削刃を装備した掘削ロッドを用いて地盤に掘削孔を形成するものであって、所定の深さにおいて拡翼掘削刃を拡げて回転し、拡げられた拡翼掘削刃の径と同じ程度の大きさの球根部を形成し、さらに、球根部にセメントミルクを注入して拡大根固め球根を形成すると共に、掘削孔にコンクリート杭を沈設するものである。したがって、一方の基礎杭と他方の基礎杭とで要求される全支持力が相違する場合、それぞれに形成される拡大根固め球根の外径を相違させる必要がある。すなわち、拡翼掘削刃や施工機械を複数種類用意する必要が生じると共に、基礎杭毎に拡翼掘削刃の拡径量をいちいち制御するという煩雑な作業が必要になっていた。このため、施工コストが上昇するという問題があった。また、拡翼掘削刃の拡径量の設定を誤って、要求された全支持力を支持することができない基礎杭ができるリスクがあるという問題があった。また、前記特許文献2に開示された発明は、杭本体の先端部の外周面にラセン翼が固設されたもの以下、回転貫入鋼管杭またはねじ込み杭と称す。であって、ラセン翼の外径は杭本体の1.5~3.0倍程度が好ましいとされている。そして、一方の基礎杭と他方の基礎杭とで要求される全支持力が相違する場合、それぞれに固設されるラセン翼の外径を相違させる必要がある。すなわち、一方の基礎杭と他方の基礎杭とで、ラセン翼の外径が相違するため、複数種類の基礎杭を用意する必要が生じると共に、この基礎杭を指定された位置にねじ込むために、資材管理や施工手順が煩雑になっていた。また、ラセン翼の外径の大小によって、施工の際地盤にねじ込む際に発生するトルクが相違するため、該トルクの大きさに応じた施工機械を用意する必要があり、施工が煩雑になっていた。よって、施工コストが上昇するという問題があった。本発明は上記問題を解決するものであって、施工が容易で、要求された全支持力を確実に支持することができる基礎杭から構成される基礎杭群を提供することを目的とする。1本発明に係る基礎杭群は、所定の構造物を支持する複数の基礎杭から形成されたものであって、前記複数の基礎杭がそれぞれ、杭本体と、該杭本体の先端または先端近傍に固設された略螺旋状の翼とを具備し、前記翼の外径がそれぞれ略同一であることを特徴とする。2また、所定の構造物を支持する複数の基礎杭から形成された基礎杭群であって、前記複数の基礎杭がそれぞれ、杭本体と、該杭本体の先端に形成された拡大根固め球根とを具備し、前記拡大根固め球根の外径がそれぞれ略同一であることを特徴とする。3また、前記複数の基礎杭のそれぞれに要求される全支持力に応じて、前記杭本体それぞれの外径または肉厚の一方または両方が決定されることを特徴とする。4また、前記複数の基礎杭のそれぞれに要求される全支持力に応じて、前記杭本体のそれぞれを形成する材料の強度が決定されることを特徴とする。5前記杭本体が、鋼管またはコンクリートであることを特徴とする。i本発明に係る基礎杭群は、所定の構造物を支持する複数の基礎杭については、それぞれの翼ラセン翼の外径を略同一にしているため、施工資材の均一化を図ることができ、設置位置を誤る等の施工ミスが無くなる。また、施工地盤へのねじ込みの際のねじ込みトルクが略一定になることから、複数種類の施工機械が不要となり、施工機械の運用が容易になる。さらに、基礎杭ごとの施工条件が均一化されるため、施工が容易かつ安定し、施工が迅速になる。よって、施工コストの低減を図ることができる。iiまた、拡大根固め球根の外径がそれぞれ略同一であるため、複数種類の拡翼掘削刃や施工機械を用意する必要がなくなり、施工資材の管理や、施工機械の調達運用が容易になる。また、基礎杭毎に拡翼掘削刃の拡径量をいちいち制御することが不要になるから、施工が容易になると共に、施工が安定し、迅速になる。よって、施工コストの低減を図ることができる。さらに、基礎杭ごとで拡翼掘削刃の拡径量の設定を誤ることが無くなるから、基礎杭の信頼性が向上する。[実施の形態1:ねじ込み杭]図1および図2は本発明の実施の形態1に係る基礎杭群を説明するものであって、図1は全体を模式的に示す側面図、図2は一部鋼管杭のその他の例を模式的に示す側面図である。図1において、基礎杭群10は複数の基礎杭1a、1b、1c、1dから構成され、地盤90に設置され、構造物80を支持している。基礎杭1a、1b、1c、1dはそれぞれ、鋼管杭本体に同じ2a、2b、2c、2dと、鋼管2a、2b、2c、2dの先端または先端近傍に固設された略螺旋状のラセン翼3a、3b、3c、3dとを具備している。そして、ラセン翼3a、3b、3c、3dの外径が略同一に形成されている。なお、各部材のそれぞれについて又は各部材をまとめて、同様の内容については符号の添え字a、b、c、dの記載を省略して説明する場合がある。また、説明の便宜上、4本の基礎杭1からなる基礎杭群10を示しているが、本発明は基礎杭の本数を限定するものではない。ラセン翼の外径基礎杭1a、1b、1c、1dに要求される先端支持力がQa、Qb、Qc、Qdであって、Qaが最も大きい場合、ラセン翼3a、3b、3c、3dの外径いずれも略同一は、最も大きい先端支持力Qaを支持することができる外径になっている。なお、ラセン翼の板厚は、先端支持力の大きさに応じて増減させ、合理的な仕様にすることができる例えば、1000kNの先端支持力に対しては板厚を40mmにし、500kNの先端支持力に対しては板厚を20mmにする等。一方、鋼管2a、2b、2c、2dは、最も大きい先端支持力Qaを支持することができる材質、外径および肉厚鋼管2とラセン翼3が略同一を有していてもよいし、先端支持力がQa、Qb、Qc、Qdのそれぞれを支持することができる材質、外径および肉厚鋼管2は相違するが、ラセン翼3が略同一を有していてもよい。例えば、σaおよびσd、DaおよびDd、taおよびtdを、それぞれ、鋼管2aおよび鋼管2dの許容応力設計応力、外径、肉厚とする。Qa=σaπtaDa-ta、Qd=σdπtdDd-tdである。σa=σd、ta=tdで、Qa>Qdと仮定したとき、Da>Ddとなるので、鋼管2dの外径Ddを鋼管2aの外径Daよりも小さくしてよい。なお、本発明は、ラセン翼3の形態を限定するものではない。例えば、鋼管2の側面に設置された1巻以上の1条または多条のラセン面や、円周方向で均等に設置された1巻未満の1条または多条のラセン面を有していてもよい。また、鋼管2の先端に形成された一対のレ字状の切欠部に設置された略半円板であって、それぞれが2条のラセン面の一部を近似的に形成するものであってもよい。ところで、従来の多くの現場では、ねじ込み杭は、杭径が変わっても、ラセン翼の外径以下、翼径と称す場合がある。はある一つの倍率1.5から3.0倍までの任意の値で構成されることが多いため、翼径は杭本体の外径毎に異なる。ねじ込み杭の施工は、ラセン翼の抵抗でトルクが略決まる。このため、いろいろな翼径にすると、一番大きな翼径において発生するトルクに応じた施工機械が必要になる。大きな出力を持つ施工機械で小さな翼径の杭を施工すると、力トルクの制御ができず、所定の深さよりもより深く、支持層へ貫入してしまうことがある。また、施工管理では支持層位置の検出に利用されるトルク値の変化を、あまり見ることができず、精度の良い施工管理ができない等の問題が生じる。したがって、翼径を同じにすることによって、同一地盤の現場においては、略同じトルクで施工することができ、施工機械も適切な能力のものを選定することができる。よって、施工コストを低減することができる。鋼管の材質一般に、ねじ込み杭の支持力性能として、ラセン翼先端拡底型の杭が分担する支持力本発明において先端支持力と称す。は、全支持力の大半を占め、鋼管部が分担する支持力本発明において周面支持力または周面摩擦力と称す。は、比較的小さい。このため、鋼管の外径を変化させても全支持力は殆ど変化しない。したがって、本発明において、全支持力と先端支持力とは略同一としている。一方、回転させながら地盤にねじ込むねじ込み杭においては、鋼管の外径が大きい場合、地盤との摺動面積が大きく、かつ、トルクアームが長い場合、回転に要するトルクが大きくなる。このため、施工速度が遅くなったり、施工機械が大型大出力になったりして、施工性が悪化していた。すなわち、反対に、鋼管の外径を小さくした場合、回転に要するトルクが抑えられ、施工性が向上するというメリットが得られる。しかしながら、従来の杭基礎は、ねじ込み杭鋼管杭であれば杭本体鋼管部を、STK400、SKK400引張強さが400N/mm2や、STK490、SKK490引張強さが490N/mm2などの材料が用いられ、所定の断面積要求される先端支持力鉛直荷重が負荷された際に鋼管に生じる軸方向応力が所定応力度以内に抑える最少断面積を確保するために、設計においては杭径を変えずに板厚を変化させる設計がされていた。そこで、鋼管の外径を小さくした場合を以下に検討する。例えば、鋼管の外径が1000mmで肉厚が16mmのSKK490引張強さが490N/mm2の外径を、600mmに縮小した場合、同一断面積を確保するには、28mmの肉厚が必要となる。そうすると、鋼管の製造コストが高くなったり、鋼管同士を接合する現場溶接における溶接時間が長くなったりして、コスト面で鋼管の外径を変えるメリットが無くなる。よって、以上のような理由により、従来の材料を用いる場合では、わざわざ鋼管の外径を変えるようなことはしていなかった。鋼管を高強度にした場合一方、本発明においては、鋼管2の材質を変更している。すなわち、高強度の鋼管を用いることによって、断面積特に、外径を小さくしても先端支持力を支持することができるようにしている。例えば、外径が800mmで、肉厚が12mmで、降伏強度が325N/mm2従来のSKK490材に相当するの鋼管を、降伏強度が485N/mm2降伏強度が約1.5倍に上昇の鋼管に変更した場合、同じ軸力に対して外径を600mmで、肉厚を11mmにすることが可能になる。そうすると、施工の際の周面のトルクが小さく抑えられ、施工機械を小型にすることができる。すなわち、外径が800mmの場合は全周回転機が必要で、施工装置が大がかりで、施工性があまり良くなかったのに対し、外径を600mmにすると、3点式杭打ち機による施工が可能になり、施工性が格段に向上する。また、高強度の鋼管は、許容トルクも大きくなるため、施工時のトルク制限も緩和され、施工速度の向上が期待できる。なお、鋼管の強度は、引張強度で500~1000N/mm2程度で、降伏強度で325~700N/mm2程度が好ましい。あまり強度が高いと、鋼管の製造費が高くなったり、現場溶接性が悪くなったりして、必ずしも施工のトータルコスト低減にならないため、注意が必要である。鋼管のその他の例図2において、基礎杭30は、基礎杭1のその他の例であって、互いに接合された上杭31と、中杭32と、下杭33と、下杭33に固設されたラセン翼34と、を具備している。ラセン翼34は、下杭33の先端に形成された略レ字状の切欠部に設置された一対の略半円板であって、側面視において、それぞれ相違する方向に傾斜し、下杭33の軸方向から見た場合、実際は一対の略半円板であって互いに離れてはいるものの、略円盤として視認される。このとき、上杭31と中杭32と下杭33とを同じ材料強度何れも、高強度の鋼管にしてもよい。また、上杭31および中杭32を高強度の鋼管杭に、下杭33は普通強度の鋼管従来の鋼管にして、座屈が生じないように肉厚を大きくすることもできる。さらに、杭頭部で剛性が必要な場合などでは、上杭31を普通強度の鋼管従来の鋼管にして、中杭32および下杭33を高強度の鋼管材とすることもできる。あるいは、下杭33や中杭32をPHC杭等にすることもできる。[実施の形態2:先端根固め杭]図3は本発明の実施の形態2に係る基礎杭群の全体を模式的に示す側面図である。図3において、基礎杭群20は複数の基礎杭4a、4b、4c、4dから構成され、地盤90に設置され、構造物80を支持している。基礎杭4a、4b、4c、4dはそれぞれ、杭本体5a、5b、5c、5dと、杭本体5a、5b、5c、5dの先端部に形成された根固め球根6a、6b、6c、6dとを具備している。そして、根固め球根6a、6b、6c、6dの外径が略同一に形成されている。なお、各部材のそれぞれについて又は各部材をまとめて、同様の内容については符号の添え字a、b、c、dの記載を省略して説明する場合がある。また、説明の便宜上、4本の基礎杭4からなる基礎杭群20を示しているが、本発明は基礎杭の本数を限定するものではない。本発明は、根固め球根6の形状、掘削ビットの形状や拡径機構等を限定するものではない。また、施工方法を限定するものではなく、中堀工法やプレボーリング工法等何れの方法であってもよい。中堀工法中堀工法で杭本体の外径以下杭径と称す。が変わる場合、杭本体5の周面部の掘削において、最大杭径に合わせてすべて同一径で拡大掘削するようにしてもよい。あるいは、杭径とほぼ同一径で掘削できるように掘削ビットを改良してもよい。このとき、周面部の掘削時に、水や泥水を注入したり、あるいは、貧配合のセメントミルクを注入したりしてもよいが、杭本体5の周囲を過剰に拡大堀りすると、周面摩擦力が低下してしまう恐れがあるので、載荷試験などで確認してから用いるほうがよい。一方、周面部の掘削時に、セメントミルクを周面部に充填してソイルセメントとする場合は、杭本体5からソイルセメント、そして地盤90へと荷重がスムーズに伝達されるため、拡大掘りしても問題とならない。根固め球根6を作成する位置に到達したときは、機械式あるいは油圧式で拡大ビットを開き、富配合のセメントミルクを注入して、支持層地盤を掘削撹拌して、根固め球根6を造成する。機械式では掘削時とは反対の方向に回転してビットを拡径する。すなわち、径方向の外側に張り出す。また、油圧式では油圧でビットを拡径する。このとき、ビットが拡大したことを無線や有線、振動などで地上に伝達し、根固め球根6が確実に造成できたことを確認する手段を用いたほうがよい。そして、所定の根固め球根6が造成されたら、機械式では正回転してビットを折りたたみ、油圧式では油圧によりビットを縮径し、地上に引き上げる。最後に杭本体5を根固め球根6内に設置し、終了となる。プレボーリング工法プレボーリング工法では、杭本体5の外径に応じて、杭本体5の周面部を掘削することができるビットを用意する。最大杭径に合わせてすべて同一径で掘削してもよい。ただし、小さい杭径のものは掘削径も小さくしたほうが、施工スピードが向上し、セメントミルクの注入量、掘削排土量が減少するため、施工コストの削減を期待することができる。根固め球根6の造成は、中堀り工法と同様で、機械式あるいは油圧式で拡縮するビットを用意する。根固め球根6を造成した後、ビットを引き上げる。ビットを引き上げる際に、セメントミルクを注入しながら引き上げてもよい。ビットの回収後、杭本体5をソイルセメント内に建て込み、所定の深度まで沈設し、終了となる。基礎杭群20では、杭本体5それぞれの根固め球根6の外径が略同一になっている。したがって、施工現場において、先端根固め球根6の外径の種類が少ないため、掘削ビットを多数用意する必要が無くなる。根固め球根6の外径を固定しているから、1つの施工機械で掘削することが可能となり、施工コストの低減が図られている。また、根固め球根6の外径が同一であるため、特定の施工位置立設位置に設置されるべき基礎杭4の根固め球根6の外径を間違えるような施工ミスが起こらないなど、施工におけるリスクの低減を図ることもできる。なお、杭本体5は鋼管に限らず、SC杭やPHC杭等の既製杭であってもよい。このとき、杭本体5を形成する材料の許容応力や外径中空体の場合は外径および肉厚は、実施の形態1に準じて、何れの杭本体も略同一に、またはそれぞれに要求される先端支持力の大きさに応じて決定されるものである。杭本体5と根固め球根6とは、一体となって先端支持力を発揮するので、杭本体5の内面や外面には突起等を設けて付着力を大きくすることが望ましい。杭本体を高強度とした場合杭本体として、従来より高強度の鋼管を用いて、根固め球根6の外径を同一にして同じ先端支持力を支持するためには、従来の普通強度の鋼管より外径を小さくすることができる。外径が小さくなれば、杭の取り扱いも容易となる。高強度鋼管による杭本体にした場合、根固め倍率が、従来の普通強度の鋼管より大きくなるが、杭径が小さくなることにより、杭本体5の周面部の掘削量が減少するから、施工速度が上がり、注入するセメント量および排出土量も減って、施工コストの低減を図ることができる。また、鋼管の外径が小さくなる場合は、鋼管と根固め球根6との付着力を増強させるために、大きな突起等を設けるようにする。