"第1のモバイルデバイスの動きを検出するセンサと、前記第1のモバイルデバイスの前記動きに応じて、第2のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する同期モジュールと、画像を撮像して、前記時刻同期に基づいて前記画像にタイムスタンプを付加する撮像モジュールとを備え、前記時刻同期は、前記第1のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャにサポートされることなく実行されるシステム。前記同期モジュールはさらに、遅延期間が満了した後に時刻同期要求を送信し、前記第2のモバイルデバイスから前記時刻同期要求に対する応答を受信し、前記応答に基づいて、前記第1のモバイルデバイスと前記第2のモバイルデバイスとの間のクロックオフセットを決定する請求項1に記載のシステム。前記時刻同期要求は、前記第1のモバイルデバイスの前記動きに対応する動き署名を少なくとも部分的に含む請求項2に記載のシステム。前記同期モジュールはさらに、前記第2のモバイルデバイスから時刻同期要求を受信し、遅延期間が満了した後で前記時刻同期要求に対する応答を送信する請求項1から3のいずれか一項に記載のシステム。前記時刻同期要求に対する前記応答は、前記第1のモバイルデバイスの前記動きに対応する第1の動き署名を少なくとも部分的に含み、前記時刻同期要求は、前記第2のモバイルデバイスの動きに対応する第2の動き署名を含み、前記同期モジュールは、前記第1の動き署名が前記第2の動き署名に一致する場合に前記応答を送信する請求項4に記載のシステム。ユーザ入力を受信するユーザインターフェースをさらに備え、前記同期モジュールはさらに、前記ユーザ入力に応じて前記第1のモバイルデバイスを動き決定モードに移行させる請求項1から5のいずれか一項に記載のシステム。第1のモバイルデバイスの動きが検出されることに応じて第2のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する同期モジュールを備え、前記時刻同期は、前記第1のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャにサポートされることなく実行される装置。前記同期モジュールはさらに、ランダム遅延期間が満了した後で時刻同期要求を送信し、前記第2のモバイルデバイスから前記時刻同期要求に対する応答を受信し、前記応答に基づいて前記第1のモバイルデバイスと前記第2のモバイルデバイスとの間のクロックオフセットを決定する請求項7に記載の装置。前記時刻同期要求は、前記第1のモバイルデバイスの前記動きに対応する動き署名を少なくとも部分的に含む請求項8に記載の装置。前記同期モジュールはさらに、前記第2のモバイルデバイスから時刻同期要求を受信し、遅延期間が満了した後で前記時刻同期要求に対する応答を送信する請求項7から9のいずれか一項に記載の装置。前記時刻同期要求に対する前記応答は、前記第1のモバイルデバイスの前記動きに対応する第1の動き署名を少なくとも部分的に含む請求項10に記載の装置。前記時刻同期要求は、前記第2のモバイルデバイスの動きに対応する第2の動き署名を含み、前記同期モジュールは、前記第1の動き署名が前記第2の動き署名に一致する場合に、前記応答を送信する請求項11に記載の装置。ユーザ入力を受信するユーザインターフェースをさらに備え、前記同期モジュールはさらに、前記ユーザ入力に応じて動き決定モードに前記第1のモバイルデバイスを移行させる請求項7から12のいずれか一項に記載の装置。コンピュータに、第1のモバイルデバイスの動きを検出する手順と、前記第1のモバイルデバイスの前記動きに応じて第2のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する手順とを実行させるためのプログラムであって、前記時刻同期は、前記第1のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャによってサポートされることなく実行されるプログラム。前記コンピュータにさらに、遅延期間が満了した後に時刻同期要求を送信する手順と、前記第2のモバイルデバイスから前記時刻同期要求に対する応答を受信する手順と、前記応答に基づいて前記第1のモバイルデバイスと前記第2のモバイルデバイスとの間のクロックオフセットを決定する手順とを実行させる請求項14に記載のプログラム。前記時刻同期要求は、前記第1のモバイルデバイスの前記動きに対応する動き署名を少なくとも部分的に含む請求項15に記載のプログラム。前記コンピュータにさらに、前記第2のモバイルデバイスから時刻同期要求を受信する手順と、遅延期間が満了した後前記時刻同期要求に対する応答を送信する手順とを実行させる請求項14から16のいずれか一項に記載のプログラム。前記時刻同期要求に対する前記応答は、前記第1のモバイルデバイスの前記動きに対応する第1の動き署名を少なくとも部分的に含む請求項17に記載のプログラム。前記時刻同期要求は、前記第2のモバイルデバイスの動きに対応する第2の動き署名を含み、前記コンピュータに、前記第1の動き署名が前記第2の動き署名に一致する場合に前記応答を送信する手順を実行させる請求項18に記載のプログラム。前記コンピュータにさらに、ユーザ入力に応じて動き決定モードに移行する手順を実行させる請求項14から請求項19のいずれか一項に記載のプログラム。実施形態によると、第1のモバイルデバイスの動きを検出するセンサと、第1のモバイルデバイスの動きに応じて、第2のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する同期モジュールとを備える装置が提供されるとしてよい。時刻同期は、第1のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャによってサポートされることなく実行可能である。実施形態はさらに、第1のモバイルデバイスの動きを検出するセンサと、第1のモバイルデバイスの動きに応じて時刻同期を実行する同期モジュールとを備えるシステムを含むとしてよい。時刻同期は、第1のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャによってサポートされることなく実行可能である。当該システムはさらに、画像を撮像して、時刻同期に基づいてタイムスタンプを画像に付加する撮像モジュールを備えるとしてよい。他の実施形態は、一連の命令を備えるコンピュータ可読格納媒体を含むとしてよい。当該命令をプロセッサで実行すると、第1のモバイルデバイスは、第1のモバイルデバイスの動きを検出して、第1のモバイルデバイスの動きに応じて第2のモバイルデバイスに対して時刻同期を実行する。時刻同期は、第1のモバイルデバイスにおいて、ネットワークインフラストラクチャによってサポートされることなく、実行されるとしてよい。図1は、複数のモバイルデバイス1212a-12cが、ネットワーク例えば、アクセスポイント、基地局、セルラー方式ネットワークインフラストラクチャ16または共通時刻基準にアクセスすることなく、互いに例えば、ピアツーピア無線インターフェースを用いてピアツーピア時刻同期14を実行する環境10を示す図である。モバイルデバイス12は、カメラ、モバイルインターネットデバイスMID、携帯情報端末PDA、無線スマートフォン、メディアプレーヤ、ノート型コンピュータ、電子書籍リーダ、または、これらの任意の組み合わせを含むか、または、これらの一部であるとしてよい。各デバイス12の内部クロック18、20、22の間のオフセットを知っていることは、有利に働くとしてよい。例えば、撮像静止画像または動画像を行う場合、クロックオフセットは、モバイルデバイス12が撮像した時間依存性のシーンを再構成する際に利用することができる。図示した例では、各モバイルデバイス12は、3次元でモバイルデバイス12の動きを検出するセンサ24、26、28を有する。例えば、モバイルデバイス12bのセンサ26は、加速度計を持つとしてよい。モバイルデバイス12aのセンサ24は、ジャイロスコープ等の動き感知素子を持つとしてよい。検出された動きは、時刻同期14をトリガするべく、デバイス12を揺らしているか、デバイス12のうち2以上のデバイス12を一緒にタップしている等の動作を行っているデバイス12のユーザに対応付けられるとしてよい。各モバイルデバイス12は、動きを検出することに応じて1以上の他のデバイスに対して時刻同期14を実行する同期モジュール30を含むとしてよい。上述したように、時刻同期14は、モバイルデバイス12においてネットワークインフラストラクチャにサポートされることなく実行可能である。時刻同期14に起因するクロックオフセットは、オフセットデータ32、34、36として、各モバイルデバイス12にローカルに格納されているとしてよい。ここで図2を参照すると、第1のモバイルデバイスデバイス1が、第1のモバイルデバイスの動きに応じて、第2のモバイルデバイスデバイス2に対して時刻同期手順を実行しているタイミングチャート38を図示している。図示した例では、第1のモバイルデバイスは、第2のモバイルデバイスが受信した時刻同期要求40をブロードキャストする。時刻同期要求40は、出発時刻ToDスタンプと、数多くの他のパラメータとを共に含むとしてよい。以下の表1は、時刻同期要求40のフレーム形式の一例を示している。フレーム種類は、フレームが同期要求、同期要求に対する応答等であるか否かを特定するとしてよく、送信機アドレスは、図示した例の場合、第1のモバイルデバイスのアドレスを示すとしてよい。アドレスは、普遍的に一意のMAC媒体アクセス制御アドレスであるとしてよく、第1のモバイルデバイスは、同期要求40の送信を行うのはランダムまたは疑似ランダムの遅延期間が満了するまで待機するとしてよい。これは、複数のデバイスからの要求同士が衝突する危険性を最小限に抑えるためである。また、受信機アドレスは、エリア内の他のデバイスが監視しているブロードキャストアドレスであってよい。ダイアローグトークンは、エリア内に複数の送信デバイスがある場合、複数の異なるデバイスからの時刻同期要求フレームを区別するべく利用するとしてよい。ToDスタンプは、フレームが送信されたタイミングで例えば、ランダム遅延期間が満了した後に付与することができ、ユーザが理解し易い名前とは、第1のモバイルデバイスについてのユーザが定義した識別子/ストリングであってよい例えば、マイクのカメラ。ユーザが理解し易い名前を利用することによって、ユーザは、他のデバイスからの時刻同期要求を許可するか否かをより容易に判断することができるようになるとしてよい。第2のモバイルデバイスは、時刻同期要求40を受信すると、時刻同期要求40の到着時刻ToAを決定して、要求フレームに含まれている送信機アドレスおよび/またはダイアローグトークンに基づいて、時刻同期要求40のソースを特定するとしてよい。第2のモバイルデバイスはさらに、振動および/または軽い衝突等のローカルな動きを検出すると、時刻同期要求40への応答42を生成してランダム遅延期間が満了した後に送信するとしてよい。上述したが、ランダムな遅延期間は、同じ時刻同期要求40を受信するデバイスが同時に応答して衝突が発生しないように、設定されるとしてよい。このため、ランダム遅延は均等分布に基づいて選択されるとしてよい例えば、[0,max_delay]。時刻同期応答42は、要求40のToAおよび時刻同期応答42のToDを特定するユニキャストフレームであってよい。下記の表2は、時刻同期応答42のフレーム形式の一例を示す。偶発的な時刻同期応答42の送信をフィルタリングで除くべく、第1のモバイルデバイスで検出された動きの署名を同期要求40に符号化するとしてよい。第2のモバイルデバイスは、受信した動き署名を、第2のモバイルデバイスで検出された動きに対応するローカルに生成された署名と比較するとしてよい。同期応答42の送信が行われるのは、2つの署名が予め定められたレベルの確実性を満足させて例えば、所定の関係を満足させて一致する場合に限定される。図示した第1のモバイルデバイスは、同期応答42を受信すると、応答42のToAを決定し、これら2つのデバイスのクロックオフセットを計算するとしてよい。この計算は、以下のように実行されるとしてよい。例えば、第1のモバイルデバイスのローカルクロックが午後1時30分を指し、第1のモバイルデバイスのローカルクロックと第2のモバイルデバイスのクロックとの間のオフセットが2分である場合、第1のモバイルデバイスは、第2のモバイルデバイスのクロックが、午後1時32分であると判断することができる。このような方法を利用することによって、一のデバイスは、ネットワークのマスタークロックを利用することなく、同時に複数のデバイスに対して同期することができる。さらに、時刻同期手順が分散して行われるので、各デバイスが他のデバイスのクロック値を複製する場合よりも、時刻同期手順が高速化および高効率化され得る。さらに、最近のクロックは精度が比較的高いので、2つのデバイスを再同期させる必要があることはあまり多くない。例えば、クロック精度が10ppmの2つのデバイス間のドリフトは、50秒につき最大でも1msである。したがって、1msの精度を維持するためには、2つのデバイスは50秒毎に再同期すればよい。図3は、ローカルモバイルデバイスと1以上の他のモバイルデバイスとを同期させる方法44を示す図である。方法44は、一連のロジック/モジュール命令として、実行可能ソフトウェアで実装され得る。一連のロジック/モジュール命令は、メモリの機械可読媒体またはコンピュータ可読媒体、例えば、ランダムアクセスメモリRAM、リードオンリーメモリROM、プログラム可能ROMPROM、ファームウェア、フラッシュメモリ等に格納されているか、特定用途向け集積回路ASIC、相補型金属酸化膜半導体CMOSまたはトランジスタ-トランジスタロジックTTL技術等の回路技術を利用する固定機能ハードウェアに格納されているか、または、これらの任意の組み合わせに格納されている。例えば、方法44に示している処理を実行するコンピュータプログラムコードは、1以上のプログラミング言語を任意に組み合わせて記述するとしてよい。例えば、Java登録商標、Smalltalk、C等のオブジェクト指向型プログラミング言語、および、C型プログラミング言語または同様のプログラミング言語等の従来のプロシージャ型プログラミング言語で記述するとしてよい。処理ブロック46では、デバイスのユーザインターフェースを介してユーザ入力を受信する。ユーザ入力は、小型および/または単純なタッチスクリーン、ボタン、マイクロフォン等を利用して入力され得るが、ブロック48において、モバイルデバイスを動き決定モードに移行させるために用いることができる。このため、モバイルデバイスは、モバイルデバイスの動きを常に監視することなく、ユーザが時刻同期をイネーブルしたタイミングを決定することができるとしてよい。動き例えば、しきい値範囲内の振動、軽い衝突、タップ等がブロック50で検出されると、ブロック52では、時刻同期要求を他のモバイルデバイスから受信したか否かを判断するとしてよい。上述したように、時刻同期要求フレームは、送信元のモバイルデバイスのアドレス、ブロードキャストアドレス、ダイアローグトークン、ToDスタンプ、送信元のモバイルデバイスが持つユーザが理解し易い名前ローカルモバイルデバイスのユーザインターフェースを介して出力され得る、送信元のモバイルデバイスの動きに対応する動き署名等の情報を含むとしてよい。時刻同期要求を受信した場合、図示しているブロック54では、要求フレームに含まれている情報、例えば、送信機アドレスおよび/またはダイアローグトークンに基づいて、要求のソース例えば、送信元のモバイルデバイスを特定する。ブロック54ではさらに、2つのデバイスの動き署名が一致することを確認する。さらに、送信元のモバイルデバイスが持つユーザが理解し易い名前は、同期要求を許可または拒否する選択肢と共に、ローカルモバイルデバイスのユーザに提示され得る例えば、マイクのカメラからの同期要求を許可しますか。ブロック56では、ブロック58において応答を送信する前に、ランダム遅延期間を置く。上述したように、応答フレームは、要求送信元のモバイルデバイスのアドレス、ローカルモバイルデバイスのアドレス、ダイアローグトークン、ToAスタンプ、ToDスタンプ、ローカルモバイルデバイスが持つユーザが理解し易い名前要求送信元のモバイルデバイスのユーザインターフェースを介して出力され得る、および、ローカルモバイルデバイスの動きに対応する動き署名等の情報を含むとしてよい。このように、送信された応答によって、要求送信元のモバイルデバイスは、2つのモバイルデバイス間のクロックオフセットを計算することができるようになり、オフセットデータを自分の内部メモリに格納することができるようになる。図示した方法44はさらに、ローカルモバイルデバイスにおいてクロックオフセットを決定することができる。このため、ブロック52において時刻同期要求を受信していない場合、ブロック59では、ランダム遅延期間が満了するまで待機する。時刻同期要求は、ブロック60において送信される。時刻同期要求フレームは、上述したように、ローカルモバイルデバイスのアドレス、ブロードキャストアドレス、ダイアローグトークン、ToDスタンプ、ローカルモバイルデバイスが持つユーザが理解し易い名前要求送信元のモバイルデバイスのユーザインターフェースを介して出力され得る、ローカルモバイルデバイスの動きに対応する動き署名等の情報を含むとしてよい。ブロック62においてタイムアウトになる前に要求に対する応答が検出されると、図示されているブロック64では、2つのモバイルデバイスの動き署名が一致することを確認して、応答に基づいてクロックオフセットを決定する。先述したように、クロックオフセットを決定するためには、上述した数1を利用した計算を行うとしてよい。方法44は、複数のモバイルデバイスについて、そして、対象となるデバイスを再同期させるべく、周期的に繰り返し実行されるとしてよい。ブロック62においてタイムアウトになった後にも応答が受信されていないと判断されると、ブロック61において再試行の制限に達したか否かを判断するとしてよい。制限に達している場合、図示している方法44はブロック50の動き決定処理に戻る。制限に達していない場合、上述したように、デバイスはランダム期間が満了するまで待機した後、ブロック60において時刻同期要求を再送するとしてよい。図4は、モバイルデバイスの一例を示す図である。当該例では、カメラ66が、撮像モジュール67と、1以上のプロセッサコア不図示を有するプロセッサ68とを備える。各プロセッサコアは、命令フェッチユニット、命令デコーダ、レベル1L1キャッシュ、実行ユニット等を持っており、完全な機能を有するとしてよく、オペレーティングシステムOS、デバイスドライバおよびその他のさまざまなソフトウェアアプリケーションを実行することができる。プロセッサ68はさらに、カメラ66の動き例えば、振動、軽い衝突、タップに応じて、ローカルクロック76および1以上の他のモバイルデバイス例えば、カメラのクロックに対する時刻同期をカメラ66に実行させる時刻同期ロジックを実行するとしてよい。一例を挙げると、カメラ66のユーザは、比較的単純なユーザインターフェースUI74を介してカメラを動き決定モードに移行させて、動き決定モードでは、加速度計またはジャイロスコープ等の動きセンサ78に3次元で動きを検出させ、動きの署名を生成させる。無線送受信機80は、タイムスタンプが付与された同期要求/応答を他のモバイルデバイスとの間で送受信するために用いられるとしてよい。これらの要求/応答に基づいて、クロックオフセットが決定される。クロックオフセットは、カメラ66のランダムアクセスメモリRAM70、プログラム可能ROMPROM72、ファームウェア、フラッシュメモリ等にローカルに格納されるとしてよい。時刻同期ロジックはさらに、プロセッサ68によって実行されるべくカメラ66のRAM70、PROM72等から取得されるとしてよく、プロセッサ68またはほかのマイクロコントローラの固定機能ハードウェア、または、これらの組み合わせで実装されるとしてよい。図5は、時間の経過とともに変化するコンテンツを持つシーン82を示す図である。図示した例では、シーン82の第1の画像静止画像または動画像84を、第1のカメラで撮像して、シーン82の第2の画像86を第2のカメラで撮像する。カメラ66図4の時刻同期ロジック等の時刻同期ロジックを第1および第2のカメラが含む場合、第1のカメラと第2のカメラと間のクロックオフセットを考慮したタイムスタンプTS88、90を画像84、86に付与することができるので、時間依存性のシーンを再構築することができる。例えば、第1の画像84のタイムスタンプ88はさらに、第1の画像84に対応付けられているカメラに対するクロックオフセットと共に、第2の画像86に対応付けられているカメラを特定するとしてもよい。第2の画像84のタイムスタンプ90についても同様の方法を利用することができる。時刻同期ロジックはさらに、超解像画像、3Dモデル等を生成するために用いるとしてもよい。実際、第1および第2のカメラが互いに軽く衝突したことまたは同様の動きに応じて時刻同期すると、第1のカメラは無線メッセージを第2のカメラに送り、その後の時刻Tにおいて写真を撮影するよう第2のカメラに指示する。第2のカメラは、時刻Tで写真を撮るプランを確認する無線メッセージで応答するとしてよい。時刻Tで写真を撮ると、両方のカメラは、無線で画像をやり取りして、それぞれが3D構造を作成するとしてよい。本明細書で説明した実施形態は、あらゆる種類の半導体集積回路ICチップで利用することができる。これらのICチップの例としては、これらに限定されないが、プロセッサ、コントローラ、チップセット素子、プログラム可能ロジックアレイPLA、メモリチップ、ネットワークチップ等が含まれる。さらに、一部の図面では、信号伝導ラインは線で表している。一部のラインについては他のものに比べて太くなっている場合があるが、これは相対的に重要な構成要素である信号経路を表すものであり、重要な構成要素である信号経路の数を表す数字が割り当てられており、および/または、主に情報が流れる方向を示すべく1以上の終端に矢印を表示している。しかし、これは限定的に解釈されるべきではない。むしろ、このように追加している詳細な情報については、回路を理解しやすいように、1以上の実施形態例に関連付けて参考にするとしてよい。信号線については、追加情報の有無に関わらず、実際には複数の方向に移動する1以上の信号を含むとしてよく、任意の適切な種類の信号方式、例えば、差動対として実現するデジタル線またはアナログ線、光ファイバ線、および/または、シングルエンドラインで実現するとしてよい。サイズ/モデル/値/範囲の例を挙げている場合もあるが、本発明の実施形態はこれらに限定されるものではない。製造技術例えば、フォトリソグラフィーは時代と共に成熟するので、より小型のデバイスが製造可能になるものと期待される。また、ICチップおよび他の構成要素に対する公知の電力/グラウンド接続は、図中に図示している場合もあれば、図示していない場合もある。これは、図示および説明を簡略化するためであり、本発明の実施形態の特定の側面をあいまいにすることを避けるためである。さらに、配置については、本発明の実施形態をあいまいにすることを避けるべくブロック図で図示している。ブロック図で図示している理由としてはさらに、このようなブロック図で示す配置の実施例に関する具体的な内容は実施形態を実施し得るプラットフォームに大きく左右されること、つまり、このような詳細な内容については当業者の知識の範囲内であることが挙げられる。具体的且つ詳細な内容例えば、回路は本発明の実施形態例を説明するために記載しているが、当業者には、本発明の実施形態は、こういった具体的且つ詳細な内容を採用することなく、または、これらの変形例を用いて実施可能であることが明らかである。このため、上記の説明は本発明を限定するものではなく説明するためのものと考えられたい。結合という用語は、直接的または間接的に関わらず、複数の構成要素のあらゆる種類の関係を表すために本明細書で用いられる用語であるとしてよい。そして、電気的接続、機械的接続、流体による接続、光学的接続、電磁的接続、電気機械的接続またはその他の種類の接続を意味するとしてよい。また、第1、第2等の用語は、本明細書において分かりやすく説明するためだけに用いられており、特に明記されていない限り、時間的または時系列的に特に重要な意味を持つものではない。当業者であれば、上記の説明から、本発明の実施形態に係る広範囲にわたる技術はさまざまな形態で実施可能であることに想到するであろう。このため、本発明の実施形態は具体例に基づいて説明してきたが、本発明の実施形態の真の範囲は、図面、明細書および請求項を参照すれば当業者には他の変形例が明らかであるので、これらに限定されるものではない。"