"昇降路の上部に設けられる機械室と、駆動綱車を有する巻上機と、上記駆動綱車に巻き掛けられ、上記機械室から上記昇降路内に吊り下げられ、ループ部を介して反転されるように一端側及び他端側を上記昇降路の上部に固定される主ロープと、上記ループ部のそれぞれに支持されて、上記主ロープの走行に応じて互いに逆方向に昇降する一対の吊り車のそれぞれと、それぞれ支持枠を有するかご及びつり合いおもりと、一方の上記吊り車と上記かごの間、及び他方の上記吊り車と上記つり合いおもりの間をそれぞれ連結する連結装置と、上記かご及び上記つり合いおもりのそれぞれに対して一対ずつ設けられて、上記かご及び上記つり合いおもりのそれぞれの昇降をガイドするガイドレールとを備え、各上記連結装置は、一対の上記ガイドレール間を渡すように配置されて、互いに異なる高さ方向の位置で、一対の上記ガイドレールの相対する壁面に当てられる一対の当接部を両端に有し、上記吊り車が水平軸まわりに回転自在に連結されるとともに、上記支持枠を支持する規制体を備えていることを特徴とするエレベータ。上記支持枠が、第1弾性部材を介して上記規制体に支持されていることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。上記かご側及び上記つり合いおもり側に設けられた連結装置の少なくとも一方は、上記規制体に高さ方向の位置を調整可能に設けられ、上記吊り車を支持する吊り車軸受け部材を備えている請求項1または請求項2に記載のエレベータ。上記規制体は、一端側及び他端側に上記当接部が連結される概略L字状の本体アームを有し、上記本体アームの一片の長手方向を上記一対のガイドレールの離間方向に一致させて配置されていることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載のエレベータ。上記主ロープの一端側及び他端側のそれぞれが、第2弾性部材を介して固定部に連結されていることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のエレベータ。昇降路の上部に設けられる機械室と、既設の駆動綱車を有する既設の巻上機と、上記既設の駆動綱車に巻き掛けられて上記機械室から上記昇降路内に吊り下げられる既設の主ロープと、既設の上記主ロープの一端側及び他端側に連結されるかご及びつり合いおもりと、上記かご及び上記つり合いおもりのそれぞれに対して一対ずつ設けられて、上記かご及び上記つり合いおもりのそれぞれの昇降をガイドするガイドレールとを備える1:1ローピング形式の既設エレベータを、両端に一対の当接部を有し、互いに異なる高さ位置で、互いに相対する一対の上記ガイドレールの相対する壁面に一対の上記当接部を当接させて配置可能な規制体を備える連結装置を用いて2:1ローピング形式のエレベータに改修するエレベータの改修方法であって、既設の上記巻上機及び既設の上記主ロープを撤去する工程と、新規の駆動綱車を有する新規の巻上機を設置する工程と、新規の主ロープを、上記新規の駆動綱車に巻き掛けて、新規の上記主ロープが通されていた上記機械室の部位を通して上記昇降路内に吊り下げ、新規の上記主ロープが、ループ部を介して反転されるように、一端側及び他端側を上記昇降路の上部に固定する工程と、一対の上記吊り車を、下方から上記ループ部が巻き掛けられるように配置する工程と、一方の上記吊り車と上記かごの間を、上記連結装置を用いて連結する第1連結工程と、他方の上記吊り車と上記つり合いおもりの間を、もう一つの上記連結装置を用いて連結する第2連結工程とを備え、上記第1連結工程及び上記第2連結工程のそれぞれは、上記吊り車を水平軸まわりに回転自在に上記規制体に連結し、かつ一対の上記当接部が異なる高さ位置で上記一対のガイドレールに当てられるように、上記規制体を配置する工程を有することを特徴とするエレベータの改修方法。一般的な1:1ローピング形式のエレベータ既設エレベータを、既設のガイドレールを利用して、一般的な2:1ローピング形式のエレベータに改修するのに、高さ方向から見たときの吊り位置を既設のものから変えない場合、以下のように、かごやつり合いおもりを主ロープに吊り下げる必要がある。即ち、機械室から垂下される主ロープを、既設の主ロープがあった位置から、プーリの半径分だけずらし、ループ部を介して、主ロープの端部を固定する必要がある。このため、機械室の床に、新たに新規エレベータに使われる主ロープを通すためのロープ通し穴を形成しなければならない。即ち、機械室の床を構成するコンクリートに対して、ハツリ作業を行う必要があり、ロープ通し穴を新たに機械室の床にあける間も、エレベータの稼働を停止しなければならず、利用者に負担を強いてしまう。また、仮に、既設エレベータの主ロープが通されていたロープ通し穴から新規エレベータに利用される主ロープを吊り下げてプーリに巻き掛けて、2:1ローピング形式のエレベータを構築する場合、高さ方向から見たときのかご及びつり合いおもりの吊り位置が、既設の場合のものと比べてプーリの半径分だけずれる。つまり、この場合には、かごやつり合いおもりが所定の姿勢から傾斜してしまう。この発明は上記の課題を解決するためになされたものであり、既設の1:1ローピング形式のエレベータを、機械室の床に新たなロープ通し穴をあけることなく、かつ、かごやつり合いおもりを所定の姿勢から傾けることなしに2:1ローピング形式に改修するのに好適なエレベータ及びエレベータの改修方法を得ることを目的とする。この発明のエレベータは、昇降路の上部設けられる機械室と、駆動綱車を有する巻上機と、駆動綱車に巻き掛けられ、機械室から昇降路内に吊り下げられ、ループ部を介して反転されるように一端側及び他端側を昇降路の上部に固定される主ロープと、ループ部のそれぞれに支持されて、主ロープの走行に応じて互いに逆方向に昇降する一対の吊り車のそれぞれと、それぞれ支持枠を有するかご及びつり合いおもりと、一方の吊り車とかごの間、及び他方の吊り車とつり合いおもりの間をそれぞれ連結する連結装置と、かご及びつり合いおもりのそれぞれに対して一対ずつ設けられて、かご及びつり合いおもりのそれぞれの昇降をガイドするガイドレールとを備え、各連結装置は、一対のガイドレール間を渡すように配置されて、互いに異なる高さ方向の位置で一対のガイドレールに当てられる一対の当接部を両端に有し、吊り車が水平軸まわりに回転自在に連結されるとともに、支持枠を支持する規制体を備えている。この発明に係るエレベータによれば、吊り車が連結される規制体が一対のガイドレールを渡すように設けられ、かつ規制体の両端に設けられる当接部が、互いに異なる高さ位置で相対するガイドレールの壁面に当接されている。従って、高さ方向から見たときのかごやつり合いおもりの吊り位置が、かごやつり合いおもりを所定の姿勢に保つ位置からずれて、かごやつり合いおもりに、吊り位置を中心に回動させるモーメントが働いたとしても、規制体によって、かごやつり合いおもりが回動することが規制される。これにより、吊り車やかごの吊り位置が、既設のものとずれても問題がなくなるので、1:1ローピング形式の既設エレベータから改修して本エレベータを得る場合に、主ロープとかごまたはつり合いおもりとの連結作業は、既設エレベータの主ロープが挿通されていた部位を通した新規の主ロープに、吊り車及び連結装置を介してかご及びつり合いおもりを連結するだけでよくなる。つまり、機械室の床にハツリ作業を施したりする必要がなくなるので、エレベータの改修にかかる作業時間及び労力を著しく削減できるとともに、エレベータの停止にかかる利用者の負担を大幅に軽減できる。以下、この発明を実施するための最良の形態について、図面を参照して説明する。図1はこの発明の一実施の形態に係るエレベータの模式図、図2はこの発明の実施の形態1に係るエレベータの機械室内の上面図、図3は図1のかご付近をA方向から見た正面図、図4は図1のつり合いおもり付近をB方向から見た正面図、図5はこの発明の一実施の形態に係るエレベータのかご及びその周辺の斜視図である。図1~4において、エレベータ1は、2:1ローピング形式のものであり、建物に形成した昇降路2の上部設けられる機械室3と、機械室3に設けられた機械台7上に固定され、駆動綱車5、及び駆動綱車5を回転させるトルクを発生する電動機6を有する巻上機4と、機械室3に設けられるそらせ車8と、駆動綱車5及びそらせ車8に巻き掛けられ、機械室3の床3Aに形成されたロープ通し穴3b,3cに挿通されて昇降路2内に吊り下げられ、ループ部9aを介して反転されるように一端側及び他端側を昇降路2の上部に配置される主ロープ9と、図3及び図4に示されるように、主ロープ9の一端及び他端をそれぞれ昇降路2の上部の固定部に支持するロープ支持装置としてのロープシャックル70とを備えている。また、エレベータ1は、ループ部9aのそれぞれに下方から巻き掛けられて、主ロープ9の走行に応じて互いに逆方向に昇降する一対の吊り車10a,10bと、かご15及びつり合いおもり20と、一方の吊り車10aとかご15の間、及び他方の吊り車10bとつり合いおもり20の間をそれぞれ連結する連結装置30A,30Bと、かご15及びつり合いおもり20のそれぞれに対して一対ずつ設けられて、かご15及びつり合いおもり20のそれぞれの昇降をガイドするガイドレール25とを備えている。機械室3の床3Aの表面側は、シンダーコンクリート3aにより構成されている。また、機械室3の床3Aを貫通する一対のロープ通し穴3b,3cが、後述するように駆動綱車5及びそらせ車8に対応する位置に形成されている。かご15は、かご室16及びかご室16を支持する支持枠としてのかご枠17を備えている。かご枠17は、一対のたて枠17a、一対のたて枠17aの上端間を連結する一対の上枠17b、及び一対のたて枠17aの下端間を連結する一対の下枠17cを備えている。一対の上枠17bは、図1、図3、及び図5に示されるように、一端側及び他端側の間に、一対のたて枠17aのそれぞれの上端側を挟持するように設けられている。また、一対の下枠17cは、一端側及び他端側の間に、一対のたて枠17aのそれぞれの下端側を挟持するように設けられている。なお、説明の便宜上、図1ではかご枠17のたて枠17aの一部を省略している。かご室16が、かご枠17の下枠17cに乗せられて、かご枠17に支持される。このとき、たて枠17aが、かご室16の幅方向の両側の外壁面との間に間隔をあけて、高さ方向に延在されている。つり合いおもり20は、図1及び図4に示されるように、おもり本体21及びおもり本体21を支持する支持枠としてのつり合いおもり枠22を備えている。つり合いおもり枠22は、一対のたて枠22a、一対のたて枠22aの上端間を連結する一対の上枠22b、及び一対のたて枠22aの下端間を連結する一対の下枠22cを備えている。一対の上枠22bは、一端側及び他端側の間に、一対のたて枠22aのそれぞれの上端側を挟持するように設けられている。また、一対の下枠22cは、一端側及び他端側の間に、一対のたて枠22aのそれぞれの下端側を挟持するように設けられている。なお、説明の便宜上、図1ではつり合いおもり枠22のたて枠22aの一部を省略している。おもり本体21が、つり合いおもり枠22の下枠22cに乗せられて、つり合いおもり枠22に支持される。このとき、たて枠22aが、おもり本体21の幅方向の両側の外壁面との間に隙間をあけて、高さ方向に延在されている。機械室3の床3Aに設けられる機械台7は、図3及び図4に示されるようにH鋼である。また、ガイドレール25は、長手方向に垂直な断面が、T字状をなす。次いで、連結装置30Aの構成について説明する。図6はこの発明の一実施の形態に係るエレベータにおいて、かご側の連結装置と吊り車との連結状態を示す拡大斜視図である。図3、図5、及び図6において、一方の吊り車10aとかご15の間を連結する連結装置30Aは、かご15をガイドする一対のガイドレール25に、互いに異なる高さ方向の位置で当てられる一対の当接部としての当接ローラ38を両端部に有し、一対のガイドレール25間を渡すように配置される規制体31Aと、規制体31Aに取り付けられ、かご15の振動を吸収しつつかご15を支持するための第1支持ユニット40とを備えている。規制体31Aは、規制アーム32と、規制アーム32の両端に連結される上述の一対の当接ローラ38とで構成される。規制アーム32は、互いに直交する第1アーム33及び第2アーム34を有する概略L字状の本体アーム35、本体アーム35の一端から延出される第1ローラ取付アーム36、及び本体アーム35の他端から延出される第2ローラ取付アーム37を備えている。第1アーム33は、所定の長さの吊り車支持部33A、吊り車支持部33Aの一端に連結される第1渡し部33B、及び吊り車支持部33Aの他端に連結される第2渡し部33Cを備えている。なお、第1渡し部33B、吊り車支持部33A、及び第2渡し部33Cは、長手方向をおおよそ一致させて連結されている。吊り車支持部33Aは、互いに間隔をあけて平行に配置され、一端間及び他端間のそれぞれが連結される一対の分岐アーム部33aを備えている。各分岐アーム部33a、第1渡し部33B、及び第2渡し部33Cのそれぞれは、長手方向に直交する断面の外形形状が、概略所定の幅及び所定の高さの外形形状の枠体に形成されている。そして、第2アーム34が、第2渡し部33Cに垂直に延出するように、第2渡し部33Cの先端に連結されている。また、第1ローラ取付アーム36が、第1渡し部33Bの先端から、第1渡し部33Bに対して所定の角度を持って、第2アーム34とは逆側の方向に延出され、第2ローラ取付アーム37が、第2アーム34の先端から、第1アーム33と相反する方向に延出されている。第1ローラ取付アーム36及び第2ローラ取付アーム37も断面矩形の枠体に形成されている。但し、第1ローラ取付アーム36の先端部には、一対の分岐アーム部33aの互いの離間方向と同じ方向に互いに離間して相対配置される一対の取付片36aが設けられている。また、第2ローラ取付アーム37の先端部には、一対の分岐アーム部33aの互いの離間方向と同じ方向に互いに離間して相対配置される一対の取付片37aが設けられている。また、当接ローラ38は、円柱状のローラ本体38a、及びローラ本体38aの軸方向の両端の外周縁部の全域から径方向に所定の長さだけ延出されるフランジ部38bを備えている。そして、当接ローラ38が、第1ローラ取付アーム36及び第2ローラ取付アーム37のそれぞれの一対の取付片36a,37aの間に、取付片36a,37aの離間方向に一致する軸まわりに回転自在に取り付けられている。このとき、当接ローラ38のそれぞれの外周縁部の一部は、第1ローラ取付アーム36及び第2ローラ取付アーム37のそれぞれから突出されている。また、支持ユニット40は、第1弾性部材としてのゴム片41と、ゴム片41の厚み方向の両側を挟持する一対の保持板42とを備えている。なお、一方の保持板42は、ゴム片41の厚み方向から見て、ゴム片41の外側に延出されるフランジ部を有している。そして、各分岐アーム部33aの高さ方向の一端面に、フランジ部が固定され、支持ユニット40が、分岐アーム部33aに固定されている。このとき、支持ユニット40は、おおよし、第1アーム33の長手方向の中間部に位置している。また、補強部材39が、第2アーム34の中間部と第2渡し部33Cの基端側とを渡すように、一端及び他端を第2アーム34と第2渡し部33Cに固定されている。次いで、連結装置30Bの構成について説明する。図7はこの発明の一実施の形態に係るエレベータにおいて、つり合いおもり側の連結装置と吊り車との連結状態を示す拡大斜視図、図8は図4のC部拡大図である。図4、図7及び図8において、他方の吊り車10bとつり合いおもり20の間を連結する連結装置30Bは、規制体31Bと、第1支持ユニット40と、取付位置調整装置60とを備えている。規制体31Bは、第1渡し部33Aが省略され、第1ローラ取付アーム36が、吊り車支持部33Aの一端に直接連結されている他は、規制体31Aと同様の形状を有する。なお、規制体31Aの各構成に相当する規制体31Bの各構成には、同一符号を付して、その説明を省略する。取付位置調整装置60は、吊り車軸受け部材としてのコ字状の軸支持金具61と、ジャッキボルト62と、固定ボルト63とを備えている。軸支持金具61は、底部61Aと底部61Aの長手方向の両端から延出されて互いに相対する支持片61Bとを備えている。支持片61Bには、長穴61aが、底部61Aの近傍から先端に向かって、所定の長さに形成されている。また、支持片61Bの先端側には、軸挿通穴61bが形成されている。また、図示しないが、底部61Aには、一対のネジ穴が、長手方向に互いに離間して形成されている。軸支持金具61は、一対の支持片61Bの間に一対の分岐アーム部33aが挟持され、かつ、一対の分岐アーム部33aの高さ方向の他面下面に底部61Aが相対するように設けられている。そして、底部61Aに形成されたネジ穴には、ジャッキボルト62が螺合されている。また、固定ボルト63が、長穴61aに挿通されて、分岐アーム部33aの側面に螺合され、支持片61Bを固定ボルト63で分岐アーム部33aに締着することで、軸支持金具61が分岐アーム部33aに固定されている。固定ボルト63を緩め、ジャッキボルト62のねじ込み量を調整することで、ジャッキボルト62の先端が、分岐アーム部33aの底部に当接した条件下で、軸支持金具61の分岐アーム部33aへの取り付け位置を容易に調整可能である。これにより、軸挿通穴61bの分岐アーム部33aに対する高さ位置を容易に調整可能である。次いで、ロープ支持装置としてのロープシャックル70の構成について説明する。図4及び図8において、ロープシャックル70は、主ロープ9の端部に一端が固定され、他端側が、昇降路2の上部に固定された固定部としての綱止め梁80に挿通されるシャックルロッド71と、綱止め梁80に挿通されたシャックルロッド71の先端と綱止め梁80との間に設けられる第2支持ユニット72と、第2支持ユニット72を介してシャックルロッド71を綱止め梁80に連結固定する連結手段としてのナット76とを備えている。第2支持ユニット72は、第2弾性部材としてのゴム片73と、ゴム片73の厚み方向の両側を挟持する一対の保持板74とを備えている。また、第2支持ユニット72には、ゴム片73及び保持板74を貫通する図示しない挿通穴が形成されている。次いで、エレベータ1の設置構造について説明する。図9は図3のD部拡大図であり、かご枠を省略している。図10は図9のE方向から見た断面図である。図2、図3、及び図4において、機械台7は、互いに平行に間隔をあけて機械室3の床3Aに一対設けられている。巻上機4は、一対の機械台7を渡すように配置されて機械台7に固定されている。このとき、高さ方向から見て、駆動綱車5が、その軸方向を一対の機械台7の離間方向に平行にして、一対の機械台7の間に配置されている。また、そらせ車8が、軸方向を駆動綱車5の軸方向に平行にして、互いの外周面が相対するように駆動綱車5に隣接して一対の機械台7の間に設けられている。機械室3の床3Aには、高さ方向から見て、駆動綱車5の軸方向に直交する方向に関し、そらせ車8とは反対側に位置する駆動綱車5の端部を含むように、前述のロープ通し穴3bが形成されている。さらに、機械室3の床3Aには、高さ方向から見て、そらせ車8の軸方向に直交する方向に関し、駆動綱車5とは反端側に位置するそらせ車8の端部を含むように、前述のロープ通し穴3cが形成されている。主ロープ9が、駆動綱車5及びそらせ車8に上方から巻き掛けられ、ロープ通し穴3b,3cのそれぞれに挿通されて昇降路2内に吊り下げられ、さらに、一端及び他端は、ロープシャックル70を用いて、以下に説明するように、昇降路2の上部に固定された綱止め梁80に固定されている。なお、綱止め梁80は、昇降路2の上部に設けられる一対の梁支持部材77に支持固定されている。図8において、梁支持部材77は、断面L字状であり、梁支持部材77は昇降路2の上部の相対する壁面に固定されている。このとき、一対の梁支持部材77は、水平に配置した一片の先端を互いに対向させて、アンカーボルト78によって他片を昇降路2の壁面に固定されている。綱止め梁80は、H鋼であり、一対の梁支持部材77の一片間を渡すように、長手方向の一端及び他端を、一対の梁支持部材77の一片上に配置されている。このとき、綱止め梁80は、相対する鋼片が高さ方向に相対するように配置され、一方の鋼片が、昇降路2の天上に接するように配置されている。なお、綱止め梁80は、かご15及びつり合いおもり20の上方の所定位置を通過するように設けられている。主ロープ9が、シャックルロッド71の一端に連結され、シャックルロッド71の他端側が、綱止め梁80に下方から挿通される。また、第2支持ユニット72が、綱止め梁80に挿通されたシャックルロッド71の他端側に通されて、綱止め梁80に固定されている。そして、ナット76が、シャックルロッド71に螺合されて、第2支持ユニット72と綱止め梁80との間が、ナット76によって締着固定されている。また、主ロープ9の他端も、同様に、昇降路2の上部に固定された綱止め梁80に連結されている。以上のように、主ロープ9の一端が昇降路2の上部に連結されたので、ループ部9aが、主ロープ9の一端と一方のロープ通し穴3bとの間に吊り下げられた主ロープ9の部位の下端に、主ロープ9の延在方向を反転させるように形成される。さらに、もう一つのループ部9aが、主ロープ9の他端と他方のロープ通し穴3cとの間に吊り下げられた主ロープ9の部位の下端に、主ロープ9の延在方向を反転させるように形成される。また、一対の吊り車10a,10bのそれぞれが、一対のループ部9aのそれぞれに、上方から掛けられている。言い換えれば、一対の吊り車10a,10bのそれぞれは、一対のループ部9aのそれぞれが下方から巻き掛けられるように配置され、主ロープ9に支持される。また、一方の吊り車10aとかご15は、以下のように、連結装置30Aを介して連結されている。吊り車10aは、高さ方向から見て、かご枠17を構成する一対の上枠17bの間に、軸方向を一対の上枠17bの離間方向に一致させて配置されている。このとき、吊り車10aの主要部は、上枠17bの下方に突出している。規制体31Aは、第2アーム34が第1アーム33の上方に延出され、かつ、一対の当接ローラ38が、かご15の両側に配置される一対のガイドレール25の相対する端面に当接するように配置されている。このとき、各当接ローラ38は、図9及び図10に示されるように、一対のフランジ部38bの外周側の間にガイドレール25の先端側を挟み、ローラ本体38aの外周面を、高さ方向に延在されるガイドレール25の端面に当てて配置される。また、一方の当接ローラ38は、一方のたて枠17aに形成されたローラ通し穴17dを介してガイドレール25に当接し、また、第2ローラ取付アーム37の先端は、上枠17bより上方に配置されており、他方の当接ローラ38は、他方のたて枠17aを介さずに、ガイドレール25に当接している。また、規制アーム32は、図3及び図6に示されるように、吊り車10aの軸を、一対の分岐アーム部33aに挿通させることで、吊り車10aに連結されている。このとき、規制アーム32は、本体アーム35の一片の長手方向を一対のガイドレール25の離間方向に一致させて配置されている。これにより、吊り車10aは、その回転軸の軸まわりに回転自在に分岐アーム部33aに支持される。また、図4及び図7に示されるように、他方の吊り車10bとつり合いおもり20とは、以下のように、連結装置30Bを介して連結されている。吊り車10bは、高さ方向から見て、つり合いおもり枠22を構成する一対の上枠22bの間に、軸方向を一対の上枠22bの離間方向に一致させて配置されている。このとき、吊り車10bの主要部は、上枠22bの下方に突出している。連結装置30Bを構成する規制体31Bは、第2アーム34が第1アーム33の上方に延出され、かつ、一対の当接ローラ38が、つり合いおもり20をガイドする一対のガイドレール25の相対する端面に当接するように配置される。このとき、一方の当接ローラ38は、一方のたて枠22aに形成された図示しないローラ通し穴を介してガイドレール25の端面に当接し、また、第2ローラ取付アーム37は、上枠22bより上方に配置されており、他方の当接ローラ38は、他方のたて枠22aを介さずに、ガイドレール25に当接している。軸支持金具61が連結された規制体31Bは、軸支持金具61の底部61Aを下方に向け、本体アーム35の一片第1アーム33の長手方向を一対のガイドレール25の離間方向に一致させて配置されている。これにより、軸支持金具61の支持片61Bに形成された長穴61aが、高さ方向に延在するので、軸支持金具61の高さ方向の取り付け位置が調整可能になる。そして、予め、支持片61Bに形成された軸挿通穴61bに、吊り車10bの回転軸が挿通されて、吊り車10bは、回転軸の両端が一対の支持片61Bに固定され、回転軸の軸まわりに回転自在となっている。また、軸支持金具61は、ジャッキボルト62の先端を分岐アーム部33aの底部に当接させた条件下、ジャッキボルト62のねじ込み量を調節することで、支持片61Bの分岐アーム部33a第1アーム33に対する高さ方向の取り付け位置を調整することが可能となる。また、固定ボルト63を長穴61aに挿通して、分岐アーム部33aの側面に締め付けることで、吊り車10bが、分岐アーム部33aに対して所望の高さ位置で固定される。また、上方から見たときの吊り車10a及び吊り車10bの中心が、かご15やつり合いおもり20の中心からずれている。即ち、上方から見たときのかご15やつり合いおもり20の吊り位置は、かご15やつり合いおもり20の中心からずれている。このため、かご枠17のたて枠17aやつり合いおもり枠22のたて枠22aが、高さ方向に延在しているかご10やつり合いおもり20の所定姿勢から、かご15やつり合いおもり20を傾かせる方向に、吊り位置を中心として回動させるモーメントが発生する。しかし、吊り車10aに連結されている規制体31Aの両端一対の当接ローラ38が、高さ方向の異なる位置で、かご15をガイドする一対のガイドレール25に当接しているので、規制体31Aによって所定姿勢からかご15が回動することが規制される。このため、かご15は、所定姿勢を維持したまま、吊り車10aの昇降に連動して、ガイドレール25に案内されて昇降される。同様に、つり合いおもり20に連結された規制体31Bの両端一対の当接ローラ38が、高さ方向の異なる位置で、つり合いおもり20をガイドする一対のガイドレール25に当接しているので、規制体31Bによって、所定姿勢からつり合いおもり20が回動することが規制される。このため、つり合いおもり20は、所定姿勢を維持したまま、吊り車10bの昇降に連動して、ガイドレール25に案内されて昇降される。上記のような構成を有する2:1ローピング形式のエレベータ1は、以下に説明する1:1ローピング式の既設エレベータを改修して構成するのに、機械室3の床3Aに新たにロープ通し穴を形成せず、かつ既設エレベータ100のガイドレール25、かご15、つり合いおもり20、及び機械台7などを流用することが可能である。1:1ローピング式のエレベータを2:1ローピング式のエレベータに改修するエレベータの改修方法に先立って、1:1ローピング式エレベータの構成について説明する。図11はこの発明の一実施の形態に係るエレベータの改修方法を説明する図であり、既設のエレベータの模式図を示している。図12はこの発明の一実施の形態に係るエレベータの改修方法を説明する図であり、既設のエレベータの機械室内の上面図を示している。図13は図11のF方向から見た正面図である。なお、図11~図13において、上記エレベータ1と同一または相当部分には同一符号を付し、その説明は省略する。図11~図13において、既設エレベータ100は、1:1ローピング形式のものであり、昇降路2の上部設けられる機械室3と、機械室3に設けられた機械台7に固定され、駆動綱車105及び駆動綱車105を回転させるトルクを発生する電動機106を有する巻上機104と、機械室3に設けられるそらせ車108と、駆動綱車105及びそらせ車108に巻き掛けられ、機械室3の床3Aに形成されたロープ通し穴3b,3cに挿通されて一端側及び他端側を昇降路2内に吊り下げられる主ロープ109とを備えている。また、既設エレベータ100は、主ロープ109の一端側及び他端側に連結されるかご15及びつり合いおもり20と、かご15及びつり合いおもり20のそれぞれを間に配置するように一対ずつ設けられて、かご15及びつり合いおもり20のそれぞれの昇降をガイドするガイドレール25と、図13に示されるように、主ロープ109の一端をかご15に連結するロープ支持装置としてのロープシャックル110Aと、主ロープ109の他端をつり合いおもり20に連結するロープ支持装置としてのロープシャックル110Bとを備えている。ロープ通し穴3bは、高さ方向から見て、駆動綱車105の軸方向に直交する方向に関し、そらせ車108とは反対側に位置する駆動綱車105の端部を含むように、機械室3の床3Aに形成されている。さらに、ロープ通し穴3cは、高さ方向から見て、そらせ車108の軸方向に直交する方向に関し、駆動綱車105とは反端側に位置するそらせ車108の端部を含むように、機械室3の床3Aに形成されている。ロープシャックル110Aは、主ロープ109の一端と上枠17bとを連結している。ロープシャックル110Bは、主ロープ109の他端と上枠22bとを連結している。以上のように構成された既設エレベータ100は、駆動綱車105の回転に連動して、かご15及びつり合いおもり20が互いに相反する方向に昇降する。次いで、既設エレベータ100を、ガイドレール25、かご15、つり合いおもり20、及び機械台7を用いてエレベータ1に改修するエレベータの改修方法について説明する。かご15及びつり合いおもり20を何らかの方法で昇降路2内の所定位置に仮固定仮に支持する。この種の作業は、例えば、一般的な既設エレベータの主ロープを交換する場合など、従来より行われており、周知であるのでその説明は省略する。次いで、既設の巻上機104、既設のそらせ車108、及び既設の主ロープ109を撤去する。さらに、新規のそらせ車8を既設のそらせ車108が設置されていた位置に対応させて設け、新規の巻上機4を、既設の巻上機4が設置されていた位置に対応させて、既設のものをそのまま流用した機械台7に固定する。このとき、既設の機械台7を特に移動させることはない。また、上述したように、高さ方向から見て、駆動綱車5及びそらせ車8の軸方向に直交する方向に関し、そらせ車8とは反対側に位置する駆動綱車4の端部が、ロープ通し穴3bに含まれ、駆動綱車4とは反端側に位置するそらせ車8の端部がロープ通し穴3cに含まれるように巻上機4及びそらせ車8を設置する。また、昇降路2の上部に、一対の梁支持部材77を固定し、一対の梁支持部材77を渡すように綱止め梁80を設ける。次いで、新規の主ロープ9を、新規の駆動綱車5及びそらせ車8に巻き掛けて、既設の主ロープ109が通されていた通し穴3b,3cを介して新規の主ロープ9の一端側及び他端側を昇降路2内に吊り下げ、ループ部9aを介して反転されるように、一端側及び他端側を昇降路2の上部に設けた綱止め梁80にロープシャックル70を用いて固定する。さらに、一対の吊り車10a,10bを、下方からループ部9aが巻き掛けられるように配置して主ロープ9に支持させる。次いで、一方の吊り車10aとかご15の間を、連結装置30Aを用いて連結する第1連結工程。また、他方の吊り車10bとつり合いおもり20の間を、連結装置30Bを用いて連結する第2連結工程。より具体的には、第1連結工程及び第2連結工程のそれぞれは、吊り車10a,10bを、水平軸まわりに回転自在に規制体31A,31Bに連結し、かつ一対の当接ローラ38が異なる高さ位置で一対のガイドレール25に当てられるように、規制体31A,31Bを一対のガイドレール25の間に配置する工程を有する。さらに具体的には、第1連結工程では、第1支持ユニット40を規制体31Aの第1アーム33に取り付け、第1支持ユニット40が上方に向けられるように第1アーム33が、一対のガイドレール25の間に水平に配置され、かつ、第2アーム34が第1アーム33の上方に延出されるように規制体31Aを向けて、一対の当接ローラ38をかご15をガイドする一対のガイドレール25に当接させる。そして、第1支持ユニット40にかご15の上枠17bが載置される位置まで吊り車10aを移動させ、かご15の仮固定を解除する。また、第2連結工程では、第1支持ユニット40を、連結装置30Bを構成する規制体31Bの第1アーム33に取り付け、第2アーム34が第1アーム33の上方に延出され、かつ、第1支持ユニット40が第1アーム33の上部に配置されるように、規制体31Bを向けて、一対の当接ローラ38をつり合いおもり20をガイドする一対のガイドレール25に当接させる。そして、第1支持ユニット40に、つり合いおもり20の上枠22bが載置される位置まで吊り車10bを移動させ、つり合いおもり20の仮固定を解除する。以上により、エレベータの改修が完了する。この発明のエレベータは、2:1ローピング形式のものであり、一方の吊り車10aとかご15の間、及び他方の吊り車10bとつり合いおもり20の間をそれぞれ連結する連結装置30A,30Bを備えている。各連結装置30A,30Bは、かご15やつり合いおもり20をガイドする一対のガイドレール25間を渡すように配置され、高さ方向の位置を変えて一対のガイドレール25の相対する端面に当てられる一対の当接ローラ38を両端に有し、吊り車10a,10bが水平軸まわりに回転自在に連結されるとともに、支持枠かご枠17及びつり合いおもり枠22を支持する規制体31A,31Bを備えている。従って、高さ方向から見たときのかご15やつり合いおもり20の吊り位置が、かご15やつり合いおもり20の中心からずれて、かご15やつり合いおもり20を所定の姿勢から吊り位置を中心に回動させるモーメントが働いたとしても、規制体31A,31Bによって、かご15やつり合いおもり20が回動することが規制される。即ち、以上のような構成のエレベータ1によれば、既設の1:1ローピング形式の既設エレベータ100を、2:1ローピング形式のものに改修する場合、かご15やつり合いおもり20の吊り位置が、既設のものとずれてもよいので、既設エレベータ100のガイドレール25、及び機械台7等の基材をそのまま流用することが可能である。つまり、主ロープ109が通されていた機械室3の床3Aに形成されたロープ通し穴3b,3cに通した新規の主ロープ9を利用して2:1ローピング形式のエレベータ1を構築にする場合、かご15やつり合いおもり20の吊り位置がずれることになる。しかし、かご15やつり合いおもり20の回転が、規制体31A,31Bによって規制されるので、かご15やつり合いおもり20の吊り位置をずらすために、機械室3の床3Aに新たなロープ通し穴を設けたり、機械台7を移動させたりする必要がなくなる。これにより、機械室3の床3Aにハツリ作業を施したりすることがなくなるので、エレベータの改修にかかる作業時間及び労力を著しく削減できるとともに、改修に起因するエレベータの停止時間が短くなるので、利用者への負担を大幅に軽減できる。また、仮に、機械室3の床3Aに穴をあける場合、床3A内に埋もれている鉄筋に穴をあけてしまうと強度的に問題が発生することがあるため、穴開けに起因した床3Aの強度についても注意をしなければならないが、エレベータ1に改修する際には、この問題がなくなる。また、支持枠としてのかご枠17やつり合いおもり枠22が、第1弾性部材を介して規制体31A,31Bに支持されているので、吊り車10a,10bの振動が、かご15やつり合いおもり20に伝わって振動することを抑制できる。つり合いおもり20側に設けられた連結装置30Bは、吊り車10bを支持するとともに、高さ方向の位置を調整可能に規制体31Bに設けられる吊り車支持部材としての軸支持金具61を備えている。従って、主ロープ9の長さが伸びた場合でも、軸支持金具61の高さ位置をずらすことで、主ロープ9の伸びを吸収させて、初期状態と同様の状態を保つことができる。なお、軸支持金具61の高さ方向への移動は、主ロープ9の伸び量の半分でよく、軸支持金具61の可動範囲の2倍の長さに相当する主ロープ9の伸びを、軸支持金具61の移動により吸収して初期状態を保つことが可能である。また、軸支持金具61が、高さ方向の位置を調整可能に規制体31Bに設けられているので、例えば、シャックルロッド71が挿通されてシャックルロッド71を支持する綱止め梁80の部位と昇降路2の天井との間の長さが短い場合、シャックルロッド71の取り付け位置を天井側に移動して、主ロープ9の伸びを調整するには限界がある。綱止め梁80は、できるだけ、昇降路2の天井側に配置するのが望ましい。綱止め梁80を昇降路2の天井に出来るだけ近づけて配置しても、主ロープ9の調整を、軸支持金具61の高さ方向の位置を調整して行うことで行えるので、昇降路2の上部のスペースを狭くして、不必要なスペースを省略できる。規制体31A,31Bは、一端側及び他端側に当接ローラ38が配置される概略L字状の本体アーム35を有し、本体アーム35の一片第1アーム33の長手方向を一対のガイドレール25の離間方向に一致させて配置されている。規制体31A,31Bの主要部が、L字状という簡単な構成であるので製作も容易であり、また、かご枠17やつり合いおもり枠22にかご15やつり合いおもり20を単に載せるだけで、かご15やつり合いおもり20を規制体31A,31Bに支持可能であるので、規制体31A,31Bの製作コストや、規制体31A,31Bへのかご15やつり合いおもり20連結作業にかかるコストを削減できる。主ロープ9の一端側及び他端側のそれぞれが、第2弾性部材としてのゴム片73を介して昇降路2の上部に固定された綱止め梁80に連結されているので、吊り車10a,10bの振動が、かご15やつり合いおもり20に伝わって振動することを抑制できる。また、エレベータの改修方法によれば、一方の吊り車10aとかご15の間を、連結装置30Aを用いて連結する第1連結工程と、他方の吊り車10bとつり合いおもり20の間を、もう一つの連結装置30Bを用いて連結する第2連結工程とを備え、第1連結工程及び上記第2連結工程のそれぞれでは、吊り車10a,10bを水平軸まわりに回転自在に規制体31A,31Bに連結し、かつ一対の当接ローラ38が互いに異なる高さ位置で一対のガイドレール25に当てられるように、規制体31A,31Bを配置している。従って、上述したように、1:1ローピング形式の既設エレベータ100から、2:1のエレベータ1に改修するのに、機械室3の床3Aにロープ挿通穴をあけることを必要とせず、また、ガイドレール25や機械台7などを流用することが可能である。これにより、機械室3の床3Aにハツリ作業を施したりすることがなくなるので、エレベータの改修にかかる作業時間及び労力を著しく削減できるとともに、改修に起因するエレベータの停止時間が短くなるので、利用者への負担を大幅に軽減できる。なお、上記実施の形態では、つり合いおもり20側に設けられる連結装置30Bが、吊り車軸受け部材としての軸支持金具61を有するとして説明したが、かご15側に設けられる連結装置30Aが、軸支持金具61を有するものでもよい。また、かご15側及びつり合いおもり20側に設けられる連結装置30A,30Bの両方が、軸支持金具61を有していてもよい。さらに、かご枠17やつり合いおもり枠22は、第1弾性部材を有する第1支持ユニット40を介して規制体31上に支持されるものとして説明したが、第1弾性部材は必ずしも設ける必要はない。"