渦巻状のケーシングの出口に接続して向かい合う一対の主板の間に架かる水力機械のステーベーンにおいて、前記主板の間に架かる翼主部と、前記主板の間に架かり前記翼主部に固定されて前記ステーベーンの前縁または後縁となる前縁部または後縁部と、前記主板の一方および前記翼主部に固定されて前記前縁部または前記後縁部に嵌り込む振れ止め部材と、を備えることを特徴とする水力機械のステーベーン。前記前縁部または前記後縁部は、前記主板の離間する方向に並んで嵌合しあう複数の縁部材を備えることを特徴とする請求項1に記載の水力機械のステーベーン。前記前縁部または前記後縁部は、前記主板の離間する方向に並び前記固定部材にも固定される複数の縁部材を有し、前記翼主部に接合する固定端を有して前記前縁または前記後縁となる前記縁部材の先端部分を固定する固定部材を備えることを特徴とする特徴とする請求項1または2に記載の水力機械のステーベーン。中空な前記前縁部または前記後縁部の内部を補強材で満たして補強する補強部を備えることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の水力機械のステーベーン。前記翼主部に接合する固定端を有して前記補強部に埋没するアンカー部材を備えることを特徴とする請求項4に記載の水力機械のステーベーン。前記補強材は、前記前縁部または前記後縁部の内部に充填可能な流動性を有し、後に固化することを特徴とする請求項4に記載の水力機械のステーベーン。渦巻状のケーシングの出口に接続して向かい合う一対の主板の一方および前記主板の間に架かる既設ステーベーンに振れ止め部材を固定し、前記既設ステーベーンの前縁または後縁に前縁部または後縁部を配置するとともに前記前縁部または前記後縁部を前記振れ止め部材へ嵌め込み、前記前縁部または前記後縁部を前記既設ステーベーンに接合して翼形を変更することを特徴とする水力機械のステーベーン翼形変更方法。複数の縁部材を順次に嵌合して前記既設ステーベーンの前縁または後縁に並べて前記前縁部または前記後縁部を組み立てることを特徴とする請求項7に記載の水力機械のステーベーン翼形変更方法。前記縁部材を前記既設ステーベーンの前縁または後縁に配置する都度、前記縁部材を前記既設ステーベーンに接合して記前縁部または前記後縁部を組み立てることを特徴とする請求項8に記載の水力機械のステーベーン翼形変更方法。縁部分の形状を変更する部材は、既設ステーベーンの高さ、すなわち向かい合う一対の主板の距離に比例して大きく重くなる。このため、例えば、既設ステーベーンの高さが人の背丈ほどもある場合、縁部分の形状を変更する部材を接合または溝に嵌め込む作業は、極めて作業性の悪い困難な作業になる。他方、縁部分の形状を変更する部材を複数の部品に分割することによって個々の部品重量を軽減して作業性を改善することができる。しかしながら、縁部分の形状を変更する部材を複数の部品に分割する場合は、隣接する部品間を溶接することによって残留応力を生じ、既設ステーベーンおよび主板に悪影響となる虞がある。すなわち、既設ステーベーンの翼形を変更した従来のステーベーンや、既設ステーベーンの翼形を変更する従来の方法は、良好な作業性と、既設ステーベーンおよび主板へ負担を抑制可能な結合を両立することが難しい。そこで、本発明は、既設ステーベーンの翼形を変更するに当たり、良好な作業性と既設ステーベーンおよび主板に影響する残留応力の抑制とを両立可能な水力機械のステーベーンおよび水力機械のステーベーン翼形変更方法を提供する。前記の課題を解決するため本発明に係る水力機械のステーベーンは、渦巻状のケーシングの出口に接続して向かい合う一対の主板の間に架かる水力機械のステーベーンにおいて、前記主板の間に架かる翼主部と、前記主板の間に架かり前記翼主部に固定されて前記ステーベーンの前縁または後縁となる前縁部または後縁部と、前記主板の一方および前記翼主部に固定されて前記前縁部または前記後縁部に嵌り込む振れ止め部材と、を備えることを特徴とする。また、本発明に係る水力機械のステーベーン翼形変更方法は、渦巻状のケーシングの出口に接続して向かい合う一対の主板の一方および前記主板の間に架かる既設ステーベーンに振れ止め部材を固定し、前記既設ステーベーンの前縁または後縁に前縁部または後縁部を配置するとともに前記前縁部または前記後縁部を前記振れ止め部材へ嵌め込み、前記前縁部または前記後縁部を前記既設ステーベーンに接合して翼形を変更することを特徴とする。本発明に係る水力機械のステーベーンおよび水力機械のステーベーン翼形変更方法の実施形態について図面を参照して説明する。[第1の実施形態]本発明に係る水力機械のステーベーンおよび水力機械のステーベーン翼形変更方法の第1実施形態について、図1から図14を参照して説明する。図1は、本発明の第1実施形態に係るステーベーンを適用する水力機械を示す縦断面図である。図1に示すように本実施形態に係る水力機械1は、フランシス水車である。水力機械1は、水が流入する渦巻状のケーシング2と、ケーシング2の内周側に位置するステーリング3と、ステーリング3の内周側に位置するガイドベーン5と、ガイドベーン5の内周側に位置するランナ6と、を備える。ステーリング3は、ケーシング2から流出する水をガイドベーン5に導く。ガイドベーン5は、ケーシング2から流出する水量を調整する。ランナ6は、水力機械1の中心部にあり、ケーシング2からステーリング3およびガイドベーン5を経て流入する水の運動エネルギーを回転駆動力に変換して発電機7に伝える。ランナ6は、ガイドベーン5から流出する水を受ける複数のランナベーン6aを備える。主軸8は、ランナ6を発電機7に連結する。ランナ6に流入した水は、ランナ6を回転駆動させた後、吸出管11を経て放水路図示省略へ流出する。次に、ステーリング3について詳述する。図2は、本発明の第1実施形態に係るステーベーンを適用する水力機械のステーリングを示す縦断面図である。図3は、図2のIII-III線において、本発明の第1実施形態に係るステーベーンの前縁部を示す横断面図である。図4は、図2のIV-IV線において、本発明の第1実施形態に係るステーベーンの前縁部を示す横断面図である。図2から図4に示すように、本実施形態に係るステーリング3は、ケーシング2の出口12に接続して向かい合う一対の主板21、22と、主板21、22の間に架かるステーベーン23と、を備える。主板21、22は、向かい合う環状の板であり、上方に位置する上主板21および下方に位置する下主板22である。ステーベーン23は、主板21、22の間に複数あり、略等間隔かつ放射状に並ぶ。なお、図2は、複数のステーベーン23のうち所定の1つを図示する。ケーシング2側にあるステーベーン23の縁は、ステーリング3内を流れる水流の上流側に位置する前縁23aである。他方、ランナ6側にあるステーベーン23の縁は、ステーリング3内を流れる水流の下流側に位置する後縁図示省略である。また、ステーベーン23は、主板21、22の間に架かる翼主部25と、主板21、22の間に架かり翼主部25に固定されてステーベーン23の前縁23aとなる前縁部26と、主板21、22の間に架かり翼主部25に固定されてステーベーン23の後縁となる後縁部図示省略と、主板21、22の一方および翼主部25に固定されて前縁部26または後縁部に嵌り込む振れ止め部材28と、を備える。なお、ステーベーン23の後縁および後縁部は、前縁23aおよび前縁部26と同様の構成を有するので説明を省略する。翼主部25は、主板21、22の間に架かる既設ステーベーン31であり、上主板21および下主板22に強固に固定され、水流による圧力によってケーシング2が広がるのを防止する強度部材としての役割を果たす。翼主部25は、本実施形態に係る水力機械のステーベーン翼形変更方法によって翼形を変更する以前の既設ステーベーン31であり、前縁31aを覆う前縁部26および後縁を覆う後縁部によって本実施形態に係る水力機械のステーベーン23になる。振れ止め部材28は、1既設ステーベーン31の前縁31aの下主板22側の根本と下主板22との間にある振れ止め部材28a、2既設ステーベーン31の前縁31aの上主板21側の根本と上主板21との間にある振れ止め部材28b、3既設ステーベーン31の後縁の下主板22側の根本と下主板22との間にある振れ止め部材28a、4既設ステーベーン31の後縁の上主板21側の根本と上主板21との間にある振れ止め部材28bである。各振れ止め部材28は、溶接によって既設ステーベーン31および主板21、22に接合する。前縁部26は、既設ステーベーン31の前縁31aを覆い、ステーベーン23の前縁23aになる。また、前縁部26は、主板21、22の離間する方向、すなわちステーベーン23の高さ方向に並んで嵌合しあう複数の縁部材35を備える。縁部材35は、下主板22側にある第一縁部材36と、上主板21側にある第二縁部材37と、第一縁部材36側から第二縁部材37側へ並ぶ第三縁部材38と、第二縁部材37と第三縁部材38との間にある調整用縁部材39と、を備える。第一縁部材36は、第三縁部材38側へ延びる凸部36aを備え、振れ止め部材28aを嵌め込み可能な中空部36bと、凸部36aを貫き中空部36bに接続する貫通孔36cと、を有する。第一縁部材36は、溶接によって既設ステーベーン31に接合する。第二縁部材37は、第三縁部材38側へ延びる凸部37aを備え、振れ止め部材28bを嵌め込み可能な中空部37bと、凸部37aを貫き中空部37bに接続する貫通孔37cと、を有する。第二縁部材37は、溶接によって既設ステーベーン31に接合する。第三縁部材38は、第二縁部材37側へ延びる凸部38aを備え、第一縁部材36の凸部36aを嵌め込み可能な中空部38bと、凸部38aを貫き中空部38bに接続する貫通孔38cと、を有する。なお、第三縁部材38は、第一縁部材36と第二縁部材37との間を適宜の個数で継ぐことができる。第三縁部材38を複数継ぐ場合、第三縁部材38の凸部38aおよび中空部38bは、嵌め込み可能に構成される。第三縁部材38は、溶接によって既設ステーベーン31に接合する。調整用縁部材39は、第二縁部材37の凸部37aと第三縁部材38の凸部38aとを嵌め込み可能な中空部39aを有する。調整用縁部材39は、第一縁部材36、第二縁部材37および第三縁部材38と、既設ステーベーン31との寸法関係を調整するものであり、第一縁部材36、第二縁部材37および第三縁部材38を既設ステーベーン31に固定した後に第二縁部材37と第三縁部材38との間隔とほぼ同じになるよう事後的な調整所謂、現場合わせを受ける。調整用縁部材39は、溶接によって既設ステーベーン31に接合する。調整用縁部材39は、既設ステーベーン31の高さがステーリング3の周方向へ異なる場合、それぞれの既設ステーベーン31毎に第一縁部材36、第二縁部材37および第三縁部材38のそれぞれの高さを調整することなく前縁部26の高さを既設ステーベーン31の高さに調整する。第一縁部材36の凸部36aと第三縁部材38の中空部38b、第二縁部材37の凸部37aと調整用縁部材39の中空部39a、および第三縁部材38の凸部38aと調整用縁部材39の中空部39aとは、それぞれほぞとほぞ穴との関係にあり、嵌め合いに隙間があっても良い。第一縁部材36の中空部36b、第二縁部材37の中空部37b、第三縁部材38の中空部38bおよび調整用縁部材39の中空部39aは、前縁部26内に連通する内部空間41を形成する。補強部42は、前縁部26の内部空間41を補強材で満たして前縁部26を補強するとともに複数の縁部材35を強固に結合し一体化する。補強材は、前縁部26の内部空間41に充填可能な流動性を有し、後に固化するグラウトであり、例えばセメントミルクである。なお、補強部42は、前縁部26を固定する溶接部の強度が水流による負荷に耐えうる程度に十分であればなくても良い。前縁部26はステーベーン23の前縁23aに向かうにつれて次第に薄くなることが好ましい。次に、水力機械のステーベーン翼形変更方法について説明する。図5から図12は、本発明の第1実施形態に係る水力機械のステーベーン翼形変更方法を順次に示す図である。図5から図12に示すように、本実施形態に係る水力機械のステーベーン翼形変更方法は、ケーシング2の出口に接続して向かい合う一対の主板21、22の一方および主板21、22の間に架かる既設ステーベーン31に振れ止め部材28を固定し、既設ステーベーン31の前縁31aまたは後縁に前縁部26または後縁部を配置するとともに前縁31aまたは後縁を振れ止め部材28へ嵌め込み、前縁31aまたは後縁を既設ステーベーン31に接合して翼形を変更する。以下、ステーベーン23の前縁部26について詳細に説明する。ステーベーン23の後縁部は、前縁部26と同様の方法で翼形を変更するので説明を省略する。先ず、図5および図6に示すように、本実施形態に係る水力機械のステーベーン翼形変更方法は、既設ステーベーン31すなわち、翼主部25と下主板22との間に振れ止め部材28aを配置し、この後に振れ止め部材28aと既設ステーベーン31とが接する部分に溶接Wを行い、また振れ止め部材28aと下主板22とが接する部分に溶接Wを行って振れ止め部材28aを接合する。なお、振れ止め部材28aの配置箇所は、既設ステーベーン31の前縁31aかつ下主板22側の根本近傍である。次に、図7に示すように、ステーベーン翼形変更方法は、第一縁部材36の中空部36bに振れ止め部材28aを嵌め込みながら、第一縁部材36を既設ステーベーン31の前縁31aかつ下主板22側の根本に配置し、この後に第一縁部材36と既設ステーベーン31とが接する部分に溶接Wを行い接合する。次に、図8に示すように、ステーベーン翼形変更方法は、第三縁部材38の中空部38bに第一縁部材36の凸部36aを嵌め込みながら、第三縁部材38を既設ステーベーン31の前縁31aに配置し、この後に第三縁部材38と既設ステーベーン31とが接する部分に溶接Wを行い接合する。次に、図9に示すように、ステーベーン翼形変更方法は、ステーリング3の既設ステーベーン31と上主板21との間に振れ止め部材28bを配置し、この後に振れ止め部材28bと既設ステーベーン31とが接する部分に溶接を行い、また振れ止め部材28bと上主板21とが接する部分に溶接Wを行って接合する。なお、振れ止め部材28bの配置箇所は、既設ステーベーン31の前縁31aかつ下主板22側の根本近傍である。次に、図10に示すように、ステーベーン翼形変更方法は、第二縁部材37の中空部37bに振れ止め部材28bを嵌め込みながら、第二縁部材37を既設ステーベーン31の前縁31aかつ上主板21側の根本に配置し、この後に第二縁部材37と既設ステーベーン31とが接する部分に溶接Wを行い接合する。次に、図11に示すように、ステーベーン翼形変更方法は、第二縁部材37と第三縁部材38との間隔とほぼ同じになるよう調整用縁部材39の高さhを調整し、この後に調整用縁部材39の中空部39aに第二縁部材37の凸部37aと第三縁部材38の凸部38aとを嵌め込みながら、調整用縁部材39を既設ステーベーン31の前縁31aに配置し、調整用縁部材39と既設ステーベーン31とが接する部分に溶接Wを行い接合する。このように、本実施形態に係るステーベーン翼形変更方法は、複数の縁部材35を順次に嵌合して既設ステーベーン31の前縁31aまたは後縁に並べて前縁部26または後縁部を組み立てる。また、本実施形態に係るステーベーン翼形変更方法は、縁部材35を既設ステーベーン31の前縁31aまたは後縁に配置する都度、縁部材35を既設ステーベーン31に接合して前縁31aまたは後縁を組み立てる。そして、図12に示すように、ステーベーン翼形変更方法は、前縁部26の内部空間41にグラウトGを充填、固化して補強部42を形成する。注入管Pは、前縁部26の内部空間41に接続してグラウトGを導入する。また、注入管Pは、グラウトGが固化して補強部42を形成した後に除去される。図13は、本発明の第1実施形態に係るステーベーンを適用する水力機械のステーリングを示す縦断面図である。図14は、図13におけるXIV-XIV線において、本発明の第1実施形態に係るステーベーンの前縁部を示す横断面図である。図13および図14に示すように、ステーベーン23は、翼主部25に接合する固定端を有して補強部42に埋没するアンカー部材43を備えていても良い。ステーベーン23は、既設ステーベーン31の前縁31aから延びる。アンカー部材43は、各縁部材35を配置する以前に、翼主部25、すなわち既設ステーベーン31に溶接を行い接合する。アンカー部材43は、補強部42を既設ステーベーン31に強固に固定し、縁部材35を既設ステーベーン31に接合する溶接部の負担を軽減する。本実施形態に係るステーベーン23およびステーベーン翼形変更方法は、振れ止め部材28を嵌め込むことによって前縁部26および後縁部の振れ止めを行い、前縁部26と主板21、22との間および後縁部と主板21、22との間を溶接することなく既設ステーベーン31の翼形を変更できる。これによって、ステーベーン23およびステーベーン翼形変更方法は、前縁部26と主板21、22との間および後縁部と主板21、22との間に残留応力を生じることなく、既設ステーベーン31および主板21、22に悪影響をおよぼすことがない。また、本実施形態に係るステーベーン23およびステーベーン翼形変更方法は、前縁部26または後縁部を複数の縁部材35に分割することによって、個々の部品第一縁部材36、第二縁部材37、第三縁部材38および調整用縁部材39を軽量なものとすることを可能にし、作業性を向上できる。さらに、本実施形態に係るステーベーン23およびステーベーン翼形変更方法は、縁部材35第一縁部材36、第二縁部材37、第三縁部材38および調整用縁部材39を嵌合構造にすることによって、縁部材35間を溶接する場合に生じる残留応力の発生を防ぎ、既設ステーベーン31に悪影響をおよぼさない。さらにまた、本実施形態に係るステーベーン23およびステーベーン翼形変更方法は、前縁部26および後縁部の内部空間41に補強部42を形成することによって、前縁部26および後縁部全体を一体化して強度を向上できる。また、本実施形態に係るステーベーン23およびステーベーン翼形変更方法は、補強部42にアンカー部材43を埋没することによって補強部42と既設ステーベーン31とを強固に一体化しステーベーン23全体の強度を向上する。[第2の実施形態]本発明に係る水力機械のステーベーンおよび水力機械のステーベーン翼形変更方法の第2実施形態について、図15から図16を参照して説明する。本実施形態に係るステーベーン23Aにおいて第1実施形態のステーベーン23と同じ構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図15は、本発明の第2実施形態に係るステーベーンを適用する水力機械のステーリングを示す縦断面図である。図16は、図15におけるXVI-XVI線において、本発明の第2実施形態に係るステーベーンの前縁部を示す横断面図である。図15および図16に示すように、ステーベーン23Aは、主板21、22の間に複数あり、略等間隔で放射状に並ぶ。なお、図15は、複数のステーベーン23Aのうち所定の1つを図示する。ケーシング2側にあるステーベーン23Aの縁は、ステーリング3内を流れる水流の上流側に位置する前縁23aである。他方、ランナ6側にあるステーベーン23Aの縁は、ステーリング3内を流れる水流の下流側に位置する後縁図示省略である。また、ステーベーン23Aは、主板21、22の間に架かる翼主部25と、主板21、22の間に架かり翼主部25に固定されてステーベーン23Aの前縁23aとなる前縁部26Aと、主板21、22の間に架かり翼主部25に固定されてステーベーン23Aの後縁となる後縁部図示省略と、主板21、22の一方および翼主部25に固定されて前縁部26または後縁部に嵌り込む振れ止め部材28と、翼主部25に接合する固定端を有して前縁部26Aまたは後縁部を固定する複数の固定部材45と、を備える。なお、ステーベーン23Aの後縁および後縁部は、前縁23aおよび前縁部26Aと同様の構成を有するので説明を省略する。前縁部26Aは、既設ステーベーン31の前縁31aを覆い、ステーベーン23Aの前縁23aになる。前縁部26Aは、主板21、22の離間する方向、すなわちステーベーン23Aの高さ方向に並ぶ複数の縁部材46を備える。縁部材46は、下主板22側にある第一縁部材47と、上主板21側にある第二縁部材48と、第一縁部材47と第二縁部材48との間にある第三縁部材49と、を備える。第一縁部材47は、振れ止め部材28aを嵌め込み可能な中空部47aを有する。第一縁部材47は、溶接によって既設ステーベーン31に接合する。第二縁部材48は、振れ止め部材28bを嵌め込み可能な中空部48aを有する。第二縁部材48は、溶接によって既設ステーベーン31に接合する。第三縁部材49は、第一縁部材47と第二縁部材48との間を適宜の個数で継ぐ。また、第三縁部材49は、第一縁部材47および第二縁部材48と、既設ステーベーン31との寸法関係を調整するものであり、第一縁部材47および第二縁部材48を既設ステーベーン31に固定した後に第一縁部材47と第二縁部材48との間隔とほぼ同じになるよう事後的な調整所謂、現場合わせを受ける。第三縁部材49は、溶接によって既設ステーベーン31に接合する。第一縁部材47の中空部47a、第二縁部材48の中空部48aおよび第三縁部材49の中空部49aは、前縁部26A内に連通する内部空間41を形成する。固定部材45は、ステーベーン23Aの前縁23aまたは後縁となる縁部材35すなわち、第一縁部材47、第二縁部材48および第三縁部材49の先端部分を溶接によって固定して前縁部26Aまたは後縁部の振れ止めを行う。固定部材45は、既設ステーベーン31の前縁31aから延びる。固定部材45は、各縁部材46を既設ステーベーン31に接合する以前に、溶接によって翼主部25、すなわち既設ステーベーン31に接合する。補強部42は、前縁部26Aの内部空間41を補強材で満たして前縁部26Aを補強するとともに複数の縁部材35を強固に結合し一体化する。補強材は、前縁部26Aの内部空間41に充填可能な流動性を有し、後に固化するグラウトであり、例えばセメントミルクである。なお、補強部42は、前縁部26Aを固定する溶接部の強度が水流による負荷に耐えうる程度に十分であればなくても良い。前縁部26Aはステーベーン23Aの前縁23aに向かうにつれて次第に薄くなることが好ましい。本実施形態に係るステーベーン23Aは、振れ止め部材28を嵌め込むことによって前縁部26Aおよび後縁部の振れ止めを行い、前縁部26Aと主板21、22との間および後縁部と主板21、22との間を溶接することなく既設ステーベーン31の翼形を変更できる。これによって、ステーベーン23Aは、前縁部26Aと主板21、22との間および後縁部と主板21、22との間に残留応力を生じることなく、既設ステーベーン31および主板21、22に悪影響をおよぼすことがない。また、本実施形態に係るステーベーン23Aは、前縁部26Aまたは後縁部を複数の縁部材46に分割することによって、個々の部品第一縁部材47、第二縁部材48、第三縁部材49を軽量なものとすることを可能にし、作業性を向上できる。さらに、本実施形態に係るステーベーン23Aは、固定部材45によって縁部材46第一縁部材47、第二縁部材48、第三縁部材49の先端部分を固定し、縁部材46間の溶接を不要にすることによって、縁部材46間を溶接する場合に生じる残留応力の発生を防ぎ、既設ステーベーン31に悪影響をおよぼさない。さらにまた、本実施形態に係るステーベーン23Aは、前縁部26Aおよび後縁部の内部空間41に補強部42を形成することによって、前縁部26Aおよび後縁部全体を一体化して強度を向上できる。また、本実施形態に係るステーベーン23Aは、補強部42に固定部材45を埋没することによって補強部42と既設ステーベーン31とを強固に一体化しステーベーン23A全体の強度を向上する。したがって、本実施形態に係る水力機械のステーベーン23、23Aおよび水力機械のステーベーン翼形変更方法によれば、既設ステーベーン31の翼形を変更するに当たり、良好な作業性を提供するとともに既設ステーベーン31および主板21、22に影響する残留応力を抑制できる。以上の実施形態では既設ステーベーン31に適用する例を示したが、本発明に係る実施形態は新規のステーベーンにも適用することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。