被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルに交流電流を供給するインバータと、前記インバータを駆動制御する制御部と、前記加熱コイルに流れる加熱コイル電流を検出する加熱コイル電流検出部と、を備え、前記制御部は、少なくとも前記インバータの駆動周波数及び前記加熱コイル電流に基づいて前記被加熱物の移動を判断することを特徴とする誘導加熱調理器。前記インバータへ入力される入力電流を検出する入力電流検出部を備え、前記制御部は、前記加熱コイル電流を前記入力電流で除算した除算値が最大値となる前記インバータの駆動周波数の初期値をあらかじめ求めておき、前記インバータの駆動周波数を掃引しながら前記加熱コイル電流を前記入力電流で除算した除算値が最大値となる周波数を求め、その周波数が所定周期内に前記初期値から変化した際に、前記被加熱物が移動したものと判断することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記インバータへ入力される入力電流を検出する入力電流検出部を備え、前記制御部は、前記加熱コイル電流を前記入力電流で除算した除算値が一定となるように前記インバータの駆動周波数を制御し、前記インバータの駆動周波数が所定周期内に所定閾値以上変化した際に、前記被加熱物が移動したものと判断することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記インバータへ入力される入力電流を検出する入力電流検出部を備え、前記制御部は、前記インバータが供給する前記交流電流に対する前記加熱コイル電流の位相が0となる前記インバータの駆動周波数の初期値をあらかじめ求めておき、前記インバータの駆動周波数を掃引しながら前記加熱コイル電流の位相が0となる周波数を求め、その周波数が所定周期内に前記初期値から変化した際に、前記被加熱物が移動したものと判断することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記インバータへ入力される入力電流を検出する入力電流検出部を備え、前記制御部は、前記インバータが供給する前記交流電流に対する前記加熱コイル電流の位相が0となるように前記インバータの駆動周波数を制御し、前記インバータの駆動周波数が所定周期内に所定閾値以上変化した際に、前記被加熱物が移動したものと判断することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記除算値と、予め前記インバータに設定された前記駆動周波数における初期除算値との差が所定閾値以上である場合において、予め前記インバータに設定された前記駆動周波数より所定値だけ大きい駆動周波数における第1の除算値と、予め前記インバータに設定された前記駆動周波数より所定値だけ小さい駆動周波数における第2の除算値とを算出し、前記第1の除算値及び前記第2の除算値のうち、前記初期除算値に近い方の除算値に対応する駆動周波数を前記インバータの駆動周波数として設定し、前記除算値が一定となるようにすることを特徴とする請求項3に記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記加熱コイル電流または前記入力電流のいずれかが0になった際に、前記インバータまたは前記加熱コイルに異常が発生したと判断することを特徴とする請求項1~3、6のいずれか一項に記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記加熱コイル電流の位相と、予め前記インバータに設定された前記駆動周波数における前記加熱コイル電流の位相との差が所定閾値より大きい場合において、予め前記インバータに設定された前記駆動周波数より所定値だけ大きい駆動周波数における前記加熱コイル電流の第1の位相と、予め前記インバータに設定された前記駆動周波数より所定値だけ小さい駆動周波数における前記加熱コイル電流の第2の位相とを算出し、前記第1の位相及び前記第2の位相のうち、0に近い方の位相に対応する駆動周波数を前記インバータの駆動周波数として設定し、前記加熱コイル電流の位相が0となるようにすることを特徴とする請求項5に記載の誘導加熱調理器。上記特許文献1や特許文献2に記載の技術では、加熱コイル電流を用いて被加熱物の浮きや移動を検出しているが、実際の加熱調理中には、被加熱物が移動等しても加熱コイル電流が変化しない場合がある。この場合は、加熱コイル電流では被加熱物の移動等を検出できない。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、被加熱物の移動等を精度良く検出することのできる誘導加熱調理器を得ることを目的とする。本発明に係る誘導加熱調理器は、被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、加熱コイルに交流電流を供給するインバータと、インバータを駆動制御する制御部と、加熱コイルに流れる加熱コイル電流を検出する加熱コイル電流検出部と、を備え、制御部は、少なくともインバータの駆動周波数及び加熱コイル電流に基づいて被加熱物の移動を判断するものである。本発明に係る誘導加熱調理器によれば、少なくともインバータの駆動周波数及び加熱コイル電流に基づいて被加熱物の移動を判断するので、被加熱物の移動の検出精度を向上させることができる。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1に係る誘導加熱調理器の構成図である。平滑回路2は、商用電源1からの交流電圧を整流し、平滑化して直流電圧を出力する。直流電圧は、高周波インバータ回路3に供給される。高周波インバータ回路3は、一対のスイッチング素子4aおよび4bと、ダイオード5aおよび5bから構成される。高周波インバータ回路3の出力には、加熱コイル7と共振コンデンサ9とからなる直列共振回路が接続される。制御部11は、周波数発生部15を介してインバータ駆動信号をインバータ駆動回路6に出力する。インバータ駆動回路6は、スイッチング素子4aおよび4bを駆動し、加熱コイル7に高周波電流を流し、高周波磁界を発生させる。高周波磁界が金属容器8を鎖交することにより、金属容器8上に渦電流が発生し、この渦電流により金属容器8が発熱する。また、制御部11は、インバータ駆動周波数やインバータ駆動信号のdutyを可変することにより、加熱コイル7と共振コンデンサ9とからなる直列共振回路のインピーダンスを変化させ、加熱コイル電流を制御する。なお、図1では制御部11とインバータ駆動回路6を別構成として記載したが、制御部11とインバータ駆動回路6を一体的に構成してもよい。加熱コイル7に流れる電流は、加熱コイル電流検出部10により検出され、商用電源1から供給される入力電流は入力電流検出部13で検出される。各検出値は、制御部11に出力される。制御部11は、その機能を実現する回路デバイス等のハードウェアで構成することもできるし、マイコンやCPUCentralProcessingUnit等の演算装置とその動作を規定するソフトウェアで構成することもできる。また、制御部11は、図示しないRAMRandomAccessMemory等の書き込み可能な記憶装置を備える。以上、本実施の形態1に係る誘導加熱調理器の構成について説明した。次に、本実施の形態1に係る誘導加熱調理器の動作説明に先立ち、金属容器8の移動について説明する。図2は、加熱コイル7および共振コンデンサ9からなる直列共振回路と、金属容器8とを表した等価回路図である。加熱コイル7と金属容器8は、相互インダクタンスMで電磁結合している。金属容器8は、加熱コイル7に流れる交流電流により誘導加熱される。図3は、図2を等価的に変形した回路図である。図3におけるR3およびL3は、下記式1~式2で表される。また、加熱コイル電流Iは、下記式3で求められる。即ち、加熱コイル電流Iは、金属容器8固有の負荷時定数τ、加熱コイルL1と金属容器等価コイルL2との結合係数kにより、一意的に求められる。商用電源からの入力電流I1は、図2の等価回路上でR1、R3で消費される電流を一次コイルL1側に換算した電流と見ることができる。加熱コイル電流をI2とすると、各電流は次式式4~式5で求めることができる。図4は、結合係数kを0~1.0まで変化させた場合の、入力電流I1と加熱コイル電流I2との関係を示す図である。なお、各定数の例として以下の表1~表2を用い、V=200Vとした。結合係数kが1に近いデータは、加熱コイル7と金属容器8が接近して結合がよい状態を示し、kが0に近いデータは、両者の距離が遠く離れて結合が無い状態を示す。図4のk=0.45~k=0.5の区間では、結合係数kが変化しても、即ち金属容器8が移動しても、加熱コイル電流I2があまり変化していない。したがってこの区間では、加熱コイル電流I2の変化により、金属容器8の移動を検出することが困難である。上記特許文献1~2に記載の技術では、加熱コイル電流を用いて被加熱物の移動を検出しているため、上述のようなI2が変化しない区間では、移動を検出することが困難になるという課題がある。以上、金属容器8の移動、即ち結合係数kの変化と、入力電流I1および加熱コイル電流I2の関係について説明した。本実施の形態1に係る誘導加熱調理器は、上述のような金属容器8の移動検出に係る不都合を回避するため、検出に際し入力電流I1と加熱コイル電流I2を併用する。以下、本実施の形態1に係る誘導加熱調理器が金属容器8の移動を検出する動作について説明する。金属容器8が非磁性かつ低抵抗の金属、例えばアルミニウム製の鍋やフライパンなどの軽量な物質で構成されていた場合、金属容器8に発生する渦電流と加熱コイル7から生じる磁界との相互作用により、金属容器8が浮上したり、横に移動したりする。このとき、結合係数kが変化することにより、式1と式2に示すように、等価抵抗R3と等価インダクタンスL3とが変化する。入力電流I1と加熱コイル電流I2は、式4と式5とを用いて計算することができる。なお、入力電流I1と加熱コイル電流I2の変化パターンは、以下の3つがある。本実施の形態1では、いずれのパターンでも金属容器8の移動を検出できるよう、後述の図5で説明する手順により移動検出を行う。1浮力等による金属容器8の移動により、加熱コイル電流I2のみが変化する場合2入力電流I1のみが変化する場合3加熱コイル電流I2と入力電流I1と両方が変化する場合図5は、本実施の形態1に係る誘導加熱調理器が金属容器8の移動を検出する際の動作フローである。以下、図5の各ステップについて説明する。S501制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の初期値を検出し、その値をRAM等に記録する。S502制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の現在値を検出する。S503制御部11は、I2の現在値と、RAM等に記録したI2の初期値とを比較し、I2の初期値からの変化量が所定の検出閾値未満であるか否かを判定する。閾値未満であればステップS504へ進み、閾値以上であればステップS506へ進む。S504制御部11は、I1の現在値と、RAM等に記録したI1の初期値とを比較し、I1の初期値からの変化量が所定の検出閾値未満であるか否かを判定する。閾値未満であればステップS505へ進み、閾値以上であればステップS506へ進む。S505制御部11は、ステップS501でRAM等に記録した初期値を、I1とI2の現在値で更新する。S506制御部11は、金属容器8に移動が生じたと判断し、加熱停止などの措置を実行した上で、本動作フローを終了する。S507制御部11は、I1とI2の検出周期に達したか否かを判定する。検出周期に達していればステップS502へ戻り、達していなければステップS508へ進む。S508制御部11は、加熱動作の終了指示があれば本動作フローを終了し、終了指示がなければステップS507へ戻る。図5の動作フローによれば、制御部11は、I1またはI2のいずれかが所定の検出閾値以上変化した際に、金属容器8が移動したものと検出することができる。図6は、図5の動作フローの変形例である。図6において、図5のステップS502~S503の間に、新たにステップS601~S603を設けた。その他のステップは図5と同様である。S601制御部11は、I2が0の場合はステップS603へ進み、0でない場合はステップS602へ進む。S602制御部11は、I1が0の場合はステップS603へ進み、0でない場合はステップS503へ進む。S603制御部11は、異常が発生したものと判断して、加熱動作を終了させる。図6の動作フローによれば、制御部11は、I1またはI2が0の際に、これを異常とみなして加熱動作を停止するので、誘導加熱調理器の安全性を高めることができる。以上のように、本実施の形態1に係る誘導加熱調理器は、I1またはI2のいずれかが所定の検出閾値以上変化した際に、金属容器8が移動したものと検出する。これにより、例えば図4で説明したように金属容器8が移動してもI2が変化しない場合でも、I1の変化によりこれを検出することができ、金属容器8の移動検出の確実性が向上する。また、金属容器8の移動を検出することにより、加熱効率が向上するので、エネルギー消費の観点から好ましい。さらには、無駄な加熱動作を回避することができるので、製品の耐久性が向上する効果も期待できる。また、図6のフローチャートに示すような動作をすれば、I2=0、I1=0を検出することにより、加熱コイル7の断線や、スイッチング素子4a~4bの断線等による異常発生を検出し、加熱動作を終了し、異常が起きた旨の表示や報知をすることができ、安全性が向上する。実施の形態2.実施の形態1では、I1またはI2の変化により金属容器8の移動を検出することを説明した。本発明の実施の形態2では、金属容器8の移動検出に関し、実施の形態1と異なる手法を説明する。なお、本実施の形態2に係る誘導加熱調理器の構成は、実施の形態1の図1と同様であるため、説明を省略する。まず、次の図7~図8を用いて、本実施の形態2で説明する手法の根拠となる事項を説明する。その後に、本実施の形態2に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図7は、周波数掃引しながらI2/I1を計算した結果を示す図である。負荷パラメータは表1、加熱コイル定数は表2に示したものであり、結合係数kは0.75である。図7に示すように、結合係数に応じて、I2/I1のピークを求めることができる。図8は、結合係数kを0~1.0まで変化させた場合における、I2/I1がピーク値を示す周波数の変化を示す図である。k=1に近いデータは加熱コイル7と金属容器8が接近して結合がよい場合を示し、k=0に近いデータは距離が遠く離れて結合が無い場合を示す。実際の環境下では、加熱コイル7と金属容器8の結合度がよい場合でも、結合係数kの値は0.8程度である。したがって、図8に示すように、結合係数kと、I2/I1がピーク値を示す周波数とは対応付けが可能である。このことから、インバータ駆動信号の周波数を掃引して求めた、I2/I1がピーク値を示す周波数により、加熱コイル7と金属容器8の結合度kが求められることが分かる。これは、I2/I1がピーク値を示す周波数の移動により、結合度kの変化、即ち金属容器8の移動が検出できることを示している。以上、本実施の形態2で説明する手法の根拠となる事項を説明した。次に、本実施の形態2に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図9は、本実施の形態2に係る誘導加熱調理器が金属容器8の移動を検出する際の動作フローである。以下、図9の各ステップについて説明する。S901例えば規定値を図示しないROMReadOnlyMemoryに格納しておく等により、高周波インバータ回路3の駆動周波数の掃引幅をあらかじめ定めておく。以後、掃引最小値をfmin、掃引最大値をfmaxとする。S902制御部11は、fminから周波数掃引を開始する。S903制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の現在値を検出する。S904制御部11は、I2/I1の初期値と、掃引周波数の初期値を、RAM等に記録する。S905制御部11は、掃引周波数を微小幅Δf増加させる。S906制御部11は、掃引周波数がfmaxに到達したか否かを判定する。到達していればステップS910へ進み、到達していなければステップS907へ進む。本ステップは、周波数の掃引が完了したか否かを判定するためのものである。S907制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の現在値を検出する。S908制御部11は、I2/I1の現在値と、RAM等に記録したI2/I1の初期値とを比較し、I2/I1の現在値が初期値を超えているか否かを判定する。超えていればステップS909へ進み、超えていなければステップS905へ戻る。S909制御部11は、ステップS904でRAM等に記録した初期値を、I2/I1の現在値および掃引周波数の現在値で更新する。以上のステップS901~S909により、I2/I1の最大値と、そのときの高周波インバータ回路3の駆動周波数とが得られる。S910制御部11は、I2/I1がピークとなる周波数が前回の周波数掃引から移動したか否かを判定する。移動していればステップS911へ進み、移動していなければステップS912へ進む。S911制御部11は、金属容器8に移動が生じたと判断し、加熱停止などの措置を実行した上で、本動作フローを終了する。S912制御部11は、I2/I1の検出周期に達したか否かを判定する。検出周期に達していればステップS902へ戻り、達していなければステップS913へ進む。S913制御部11は、加熱動作の終了指示があれば本動作フローを終了し、終了指示がなければステップS912へ戻る。図9の動作フローによれば、制御部11は、I1とI2の双方I2/I1を用いて、金属容器8が移動したものと検出することができる。図10は、図9の動作フローの変形例である。図10において、図9のステップS907~S908の間に、新たにステップS1001~S1003を設けた。その他のステップは図9と同様である。S1001制御部11は、I2が0の場合はステップS1003へ進み、0でない場合はステップS1002へ進む。S1002制御部11は、I1が0の場合はステップS1003へ進み、0でない場合はステップS1003へ進む。S1003制御部11は、異常が発生したものと判断して、加熱動作を終了させる。図10の動作フローによれば、制御部11は、I1またはI2が0の際に、これを異常とみなして加熱動作を停止するので、誘導加熱調理器の安全性を高めることができる。以上のように、本実施の形態2に係る誘導加熱調理器は、I1とI2の双方I2/I1を用いて、金属容器8が移動したか否かを検出する。これにより、実施の形態1と同様に、金属容器8の移動検出の確実性が向上する。実施の形態3.本発明の実施の形態3では、金属容器8の移動検出に関し、実施の形態1~2と異なる手法を説明する。なお、本実施の形態3に係る誘導加熱調理器の構成は、実施の形態1の図1と同様であるため、説明を省略する。まず、次の図11を用いて、本実施の形態3で説明する手法の根拠となる事項を説明する。その後に、本実施の形態3に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図11は、金属容器8が移動した際の、I2/I1がピークとなる周波数の変化を示す図である。金属容器8が浮力等で移動し、例えば結合係数kが0.75から0.6まで変化した場合、I2/I1がピークとなるインバータ駆動周波数が図11のように変化する。そこで、本実施の形態3では、I2/I1が一定になるインバータ駆動信号の周波数を掃引探索して追従制御し、I2/I1がピークとなる周波数の変化により加熱コイル7と金属容器8の結合度kの変化を求め、これをもって金属容器8の移動を検出する。以上、本実施の形態3で説明する手法の根拠となる事項を説明した。次に、本実施の形態3に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図12は、本実施の形態3に係る誘導加熱調理器が金属容器8の移動を検出する際の動作フローである。以下、図12の各ステップについて説明する。S1201例えば規定値を図示しないROMに格納しておく等により、高周波インバータ回路3の駆動周波数fの開始値f1をあらかじめ定めておく。S1202制御部11は、高周波インバータ回路3の駆動周波数fをf1に設定する。S1203制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の初期値を検出する。S1204制御部11は、I2/I1の初期値と、周波数の初期値を、RAM等に記録する。S1205制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の現在値を検出する。S1206制御部11は、I2/I1の現在値と、RAM等に記録したI2/I1の初期値とを比較し、その差が所定の閾値以下であるか否かを判定する。閾値以下であればステップS1212へ進み、閾値超であればステップS1207へ進む。S1207制御部11は、高周波インバータ回路3の駆動周波数fを微小幅Δf増加させてfΔfに設定し、その周波数の下でI2とI1を検出し、I2/I1の値を求める。S1208制御部11は、高周波インバータ回路3の駆動周波数fを微小幅Δf減少させてf-Δfに設定し、その周波数の下でI2とI1を検出し、I2/I1の値を求める。S1209制御部11は、ステップS1207とS1208それぞれで求めたI2/I1のうち、RAM等に記録している初期値にいずれが近いかを判定し、そのときの周波数fΔfまたはf-Δfを高周波インバータ回路3の駆動周波数fに設定する。S1210制御部11は、高周波インバータ回路3の駆動周波数fと開始値f1との差が、閾値を超えているか否かを判定する。超えていればステップS1211へ進み、超えていなければステップS1212へ進む。S1211制御部11は、金属容器8に移動が生じたと判断し、加熱停止などの措置を実行した上で、本動作フローを終了する。S1212制御部11は、I2/I1の検出周期に達したか否かを判定する。検出周期に達していればステップS1205へ戻り、達していなければステップS1213へ進む。S1213制御部11は、加熱動作の終了指示があれば本動作フローを終了し、終了指示がなければステップS1212へ戻る。図12の動作フローによれば、制御部11は、I1とI2の双方I2/I1を用いて、金属容器8が移動したものと検出することができる。なお、図12の動作フローは1例であり、その他の手法を用いて、I2/I1が一定になるインバータ駆動信号の周波数を探索してもよい。図13は、図12の動作フローの変形例である。図13において、図12のステップS1205~S1206の間に、新たにステップS1301~S1302を設けた。また、ステップS1207の後とS1208の後に、新たにステップS1303~S1305を設けた。その他のステップは図12と同様である。S1301制御部11は、I1またはI2が0の場合はステップS1302へ進み、いずれも0でない場合はステップS1206へ進む。S1302制御部11は、異常が発生したものと判断して、加熱動作を終了させる。S1303制御部11は、I1またはI2が0の場合はステップS1305へ進み、いずれも0でない場合はステップS1208へ進む。S1304制御部11は、I1またはI2が0の場合はステップS1305へ進み、いずれも0でない場合はステップS1209へ進む。S1305制御部11は、異常が発生したものと判断して、加熱動作を終了させる。図13の動作フローによれば、制御部11は、I1またはI2が0の際に、これを異常とみなして加熱動作を停止するので、誘導加熱調理器の安全性を高めることができる。以上のように、本実施の形態3に係る誘導加熱調理器は、I1とI2の双方I2/I1を用いて、金属容器8が移動したか否かを検出する。これにより、実施の形態1と同様に、金属容器8の移動検出の確実性が向上する。実施の形態4.図14は、本発明の実施の形態4に係る誘導加熱調理器の構成図である。本実施の形態4に係る誘導加熱調理器は、実施の形態1の図1で説明した構成と異なり入力電流検出部13を備えていない。その他の構成は図1と同様であるため、説明を省略する。まず、次の図15を用いて、本実施の形態4で説明する手法の根拠となる事項を説明する。その後に、本実施の形態4に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図15は、I2の位相を周波数掃引しながら計算した結果を示す図である。なお、各定数の例として以下の表1~表2を用い、結合係数kは0.75とした。算出式は上述の式4を用いた。図15に示すように、結合係数に応じてI2の位相ゼロ点を求めることができる。結合係数kを0~1.0まで変化させた場合における、I2の位相が0となる周波数の変化は、図8と同じになる。このことから、インバータ駆動信号の周波数を掃引して求めた、I2の位相が0となる周波数により、加熱コイル7と金属容器8の結合度kが求められることが分かる。これは、I2/I1がピーク値を示す周波数の移動により、結合度kの変化、即ち金属容器8の移動が検出できることを示している。以上、本実施の形態4で説明する手法の根拠となる事項を説明した。次に、本実施の形態4に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図16は、本実施の形態4に係る誘導加熱調理器が金属容器8の移動を検出する際の動作フローである。以下、図16の各ステップについて説明する。S1601例えば規定値を図示しないROMに格納しておく等により、高周波インバータ回路3の駆動周波数の掃引幅をあらかじめ定めておく。以後、掃引最小値をfmin、掃引最大値をfmaxとする。S1602制御部11は、fminから周波数掃引を開始する。S1603制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の現在値を検出する。次に、これらの値を用いてI2の位相を求める。S1604制御部11は、I2位相の絶対値の初期値と、掃引周波数の初期値を、RAM等に記録する。S1605制御部11は、掃引周波数を微小幅Δf増加させる。S1606制御部11は、掃引周波数がfmaxに到達したか否かを判定する。到達していればステップS1610へ進み、到達していなければステップS1607へ進む。本ステップは、周波数の掃引が完了したか否かを判定するためのものである。S1607制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の現在値を検出する。次に、これらの値を用いてI2の位相を求める。S1608制御部11は、I2位相の絶対値の現在値と、RAM等に記録したI2位相の絶対値の初期値とを比較し、I2位相の絶対値の現在値が初期値未満か否かを判定する。初期値未満であればステップS1609へ進み、初期値以上であればステップS1605へ戻る。S1609制御部11は、ステップS1604でRAM等に記録した初期値を、I2位相の絶対値の現在値および掃引周波数の現在値で更新する。以上のステップS1601~S1609により、I2位相の絶対値が最小=0となるときの高周波インバータ回路3の駆動周波数が得られる。S1610制御部11は、I2位相が0となる周波数が前回の周波数掃引から移動したか否かを判定する。移動していればステップS1611へ進み、移動していなければステップS1612へ進む。S1611制御部11は、金属容器8に移動が生じたと判断し、加熱停止などの措置を実行した上で、本動作フローを終了する。S1612制御部11は、I2位相の検出周期に達したか否かを判定する。検出周期に達していればステップS1602へ戻り、達していなければステップS1613へ進む。S1613制御部11は、加熱動作の終了指示があれば本動作フローを終了し、終了指示がなければステップS1612へ戻る。以上のように、本実施の形態4に係る誘導加熱調理器は、I2の位相を用いて、金属容器8が移動したか否かを検出する。これにより、実施の形態1と同様に、加熱コイル電流I2の値によることなく、金属容器8の移動検出の確実性が向上する。即ち、電流値I2を用いることに代えて、I2位相を用いて金属容器8の移動を検出するので、加熱コイル電流I2の値に依存しない移動検出が可能となるのである。実施の形態5.本発明の実施の形態5では、金属容器8の移動検出に関し、実施の形態1~4と異なる手法を説明する。なお、本実施の形態5に係る誘導加熱調理器の構成は、実施の形態4の図14と同様であるため、説明を省略する。まず、次の図17を用いて、本実施の形態5で説明する手法の根拠となる事項を説明する。その後に、本実施の形態5に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図17は、金属容器8が移動した際の、I2位相が0となる周波数の変化を示す図である。金属容器8が浮力等で移動し、例えば結合係数kが0.75から0.6まで変化した場合、I2位相が0となるインバータ駆動周波数が変化する。そこで、本実施の形態5では、I2位相が一定になるインバータ駆動信号の周波数を掃引探索して追従制御し、I2位相が0となる周波数の変化により加熱コイル7と金属容器8の結合度kの変化を求め、これをもって金属容器8の移動を検出する。以上、本実施の形態5で説明する手法の根拠となる事項を説明した。次に、本実施の形態5に係る誘導加熱調理器の動作を説明する。図18は、本実施の形態5に係る誘導加熱調理器が金属容器8の移動を検出する際の動作フローである。以下、図18の各ステップについて説明する。S1801例えば規定値を図示しないROMに格納しておく等により、高周波インバータ回路3の駆動周波数fの開始値f1をあらかじめ定めておく。S1802制御部11は、高周波インバータ回路3の駆動周波数fをf1に設定する。S1803制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の初期値を検出する。次に、これらの値を用いてI2位相の初期値を求める。S1804制御部11は、I2位相の初期値と、周波数の初期値を、RAM等に記録する。S1805制御部11は、入力電流検出部13、加熱コイル電流検出部10を介して、入力電流I1、加熱コイル電流I2の現在値を検出する。次に、これらの値を用いてI2位相の現在値を求める。S1806制御部11は、I2位相の現在値と、RAM等に記録したI2位相の初期値とを比較し、その差が所定の閾値以下であるか否かを判定する。閾値以下であればステップS1812へ進み、閾値超であればステップS1807へ進む。S1807制御部11は、高周波インバータ回路3の駆動周波数fを微小幅Δf増加させてfΔfに設定し、その周波数の下でI2とI1を検出し、I2位相を求める。S1808制御部11は、高周波インバータ回路3の駆動周波数fを微小幅Δf減少させてf-Δfに設定し、その周波数の下でI2とI1を検出し、I2位相を求める。S1809制御部11は、ステップS1807とS1808それぞれで求めたI2位相のうち、RAM等に記録している初期値にいずれが近いかを判定し、そのときの周波数fΔfまたはf-Δfを高周波インバータ回路3の駆動周波数fに設定する。S1810制御部11は、高周波インバータ回路3の駆動周波数fと開始値f1との差が、閾値を超えているか否かを判定する。超えていればステップS1811へ進み、超えていなければステップS1812へ進む。S1811制御部11は、金属容器8に移動が生じたと判断し、加熱停止などの措置を実行した上で、本動作フローを終了する。S1812制御部11は、I2位相の検出周期に達したか否かを判定する。検出周期に達していればステップS1805へ戻り、達していなければステップS1813へ進む。S1813制御部11は、加熱動作の終了指示があれば本動作フローを終了し、終了指示がなければステップS1812へ戻る。以上のように、本実施の形態5に係る誘導加熱調理器は、I2の位相を用いて、金属容器8が移動したか否かを検出する。これにより、実施の形態4と同様の効果を発揮する。なお、図18の動作フローは1例であり、その他の手法を用いて、I2位相が一定になるインバータ駆動信号の周波数を探索してもよい。