第一微小構造を有する鋼ストリップが、第二微小構造を有する二つの鋼ストリップの間に配置され、前記第二微小構造を有する各鋼ストリップ上の、前記第一微小構造を有する前記鋼ストリップと接触する表面とは反対側の表面上に、金属または合金被覆が存在する、三層鋼ストリップ複合材料。前記金属または合金被覆が、亜鉛、アルミニウムまたはそれらの合金である、請求項1に記載の鋼ストリップ複合材料。前記合金が、Mg、Si、Ti、Cu、Ni、Co、Crまたはそれらの混合物をさらに含んでなる、請求項2に記載の鋼ストリップ複合材料。前記第二微小構造を有する各鋼が、前記鋼ストリップ複合材料の総厚の1~10、好ましくは1~5を構成する、請求項1~3のいずれか一項に記載の三層鋼ストリップ複合材料。前記鋼ストリップ複合材料の厚さが、0.5~10mm、好ましくは0.5~4mm、より好ましくは0.5~2.5mmである、請求項1~4のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。前記第一微小構造を有する前記鋼ストリップが、オーステナイトを含んでなる、請求項1~5のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。前記第一微小構造を有する前記鋼ストリップが、先進高強度鋼または超高強度鋼である、請求項1~6のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。前記先進高強度鋼または超高強度鋼が、重量で、Cを0.04~0.30、Mnを1.0~3.5、Siを0~1.0、Alを0~2.0及びCrを0~1.0含み、残部が鉄及び不可避な不純物である、請求項1~7のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。前記第一微小構造を有する前記鋼ストリップが、重量でCを0.15~0.4、Mnを1.0~3.0、Siを1.0~2.5、Moを0~0.5及びCrを0~1.0、好ましくはCを0.15~0.22、Mnを1.0~1.7、Siを1.0~1.7、Moを0~0.25及びCrを0~0.5含み、残部が鉄及び不可避な不純物である、急冷し、分配した鋼である、請求項1~6のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。前記第一微小構造を有する前記鋼ストリップが、重量で、Cを0~0.2、Siを0~2.0、Mnを0~5、Alを2~17、Crを0~3、Tiを0~0.2及びCeを0~0.2、好ましくはCを0.005~0.2、Siを0~1.5、Mnを0~3、Alを2~9、Crを0~2.1、Tiを0~0.1及びCeを0~0.15含み、残部が鉄及び不可避な不純物である低炭素鋼である、請求項1~5のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。前記第二微小構造を有する前記鋼ストリップが、重量で、Cを0~0.1、Mnを0~1.0、Siを0~0.1、Alを0~0.1及びCrを0~0.1、好ましくはCを0.001~0.005、Mnを0.05~1、Siを0~0.1、Alを0~0.1及びCrを0~0.1含み、残部が鉄及び不可避な不純物である、割れ目のないIF、極低炭素ELC、超低炭素ULCまたは低炭素LC鋼である、請求項1~10のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。前記鋼ストリップ複合材料の降伏強度が400MPa以上である、請求項1~11のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。前記鋼ストリップ複合材料の引張強度が800MPa以上である、請求項1~12のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料。請求項1~13のいずれか一項に記載の三層鋼ストリップ複合材料の製造方法であって、第一微小構造を有する一つの鋼プレート及び第二微小構造を有する二つの鋼ストリップを用意する工程と、前記鋼プレート及び各鋼ストリップを脱酸素及び清浄化し、前記鋼プレートを前記二つの鋼ストリップの間に配置し、三層積重ねパッケージを形成する工程と、前記積重ねパッケージを圧延して複合材料を形成し、前記第二微小構造を有する各鋼ストリップ上に金属被覆を施す工程とを含んでなる、方法。前記複合材料が、熱間圧延、冷間圧延又は熱間圧延に続いて冷間圧延により形成される、請求項14に記載の鋼ストリップ複合材料の製造方法。前記圧延工程の前に、前記積重ねパッケージの周囲を溶接する、請求項14又は15に記載の鋼ストリップ複合材料の製造方法。前記金属被覆を施す工程が、溶融亜鉛めっき又は電気亜鉛めっきによる、請求項14~16のいずれか一項に記載の鋼ストリップ複合材料の製造方法。一例で、QP鋼2を鋳造ブロックの形態で、1250°Cで熱間圧延し、100mmから平らな32mmプレートにブレークダウンbreakdown圧延した。ストリップ厚4mmを有する低炭素鋼3の2枚のストリップを、QP鋼の幅より約1mm小さく切断する。各基材の接触表面をブラシ掛けし、研磨してから、QPプレートの両側に低炭素鋼を付け、3層積重ねパッケージを形成する。積重ねパッケージの異なる層を、長方形アーク溶接により一つに溶接する。次いで、溶接した三層積重ねパッケージを1250°Cに30分間加熱してから、6回通しで27-17.8-12-8-6-4mmに熱間圧延し、最終通しは880°Cで行い、それによって鋼ストリップ複合材料1を形成する。複合材料を30°C/sの速度で840°Cから600°Cに、テーブルシミュレーションを使用して冷却し、室温に温間コイルシミュレーションを使用して冷却する。次いで、複合材料を酸洗し、0.5mm通しで1.5mmに冷間圧延する。冷間圧延の後、複合材料は、図2の焼きなまし及び亜鉛めっきサイクルにより焼きなまし及び亜鉛めっきし、亜鉛被覆4を複合材料1の各低炭素鋼ストリップ3の上に形成する。下記の表1に、QP鋼及び本発明による低炭素鋼の化学組成特別の定めのない限り、重量を示す。先進及び超高強度鋼、例えばTWIP及びTRIP鋼、及び低密度及び低密度二重鋼の化学組成も表1に示す。上記の鋼は、高合金化元素含有量を含み、従って鋼ストリップ複合材料におけるQP鋼の代わりに使用できる好適なコア材料である。表2に、QP鋼及びQP鋼が二つの低炭素鋼ストリップの間に配置された複合材料の機械的特性を示す。エリクセンErichsenカップ試験は、ISO20482-2003に準拠して行った。複合材料のエリクセンカップ高さは、基準として使用したQP鋼よりも約20大きかった。その上、複合材料破損前の直角曲げ角度及びひずみは、それぞれ57及び47であり、これらは基準であるQPで得た結果よりも優れている。これら改良された機械的特性は、低炭素鋼表面における亀裂開始に対する改良された耐性によるものであった。溶融亜鉛めっき後の基準であるQPと鋼ストリップ複合材料の目視検査により、QP基準上に亜鉛の濡れは観察されなかった。しかし、複合材料では、非常に良好な濡れが観察され、ベアスポットは見られなかった。亜鉛の密着性は、標準的1/2曲げ試験を使用して評価した。QP基準上の許容できない濡れのために、QP基準は試験しなかった。複合材料を変形させた後、亜鉛層は、数個の小さな亀裂だけが認められたが、これは標準的であった。曲げ試験に続いて、複合材料から亜鉛を剥離することができなかったことから、非常に良好な亜鉛の密着性が示されている。溶融亜鉛めっき特性に関する結果は、図3に示す。