"円柱状に形成され、通電により発熱し、発熱することで触媒を加熱する発熱体と、前記発熱体に電気を供給する電極であって、該発熱体を挟み込むように該発熱体の外周面に接続された一対の電極と、を備え、前記一対の電極が、前記発熱体の一端から他端に向かって該発熱体の外周面に沿って螺旋状に延び且つ前記発熱体を挟んで互いに交差するように形成された表面電極を有し、前記表面電極における前記発熱体の端面の円周と接する端部近傍の幅が、該端部近傍における表面電極間の前記発熱体の外周上の最短距離が所定の下限距離以上となる範囲で拡張されている電気加熱式触媒。さらに、前記表面電極における長さ方向の中央部近傍の前記発熱体の端面の円周と並行な方向の幅が、該中央部近傍における表面電極間の前記発熱体の外周上の最短距離が前記所定の下限距離以上となる範囲で拡張されている請求項1に記載の電気加熱式触媒。前記表面電極の幅が拡張されていない部分における表面電極間の前記発熱体の外周上の最短距離が前記所定の下限距離となっている請求項1又は2に記載の電気加熱式触媒。前記表面電極の幅が拡張されていない部分における表面電極間の前記発熱体の外周上の最短距離が、前記表面電極の幅が拡張された部分における表面電極間の前記発熱体の外周上の最短距離よりも大きくなっている請求項1又は2に記載の電気加熱式触媒。円柱状断面形状が楕円のものを含むの発熱体の外周面に互いに対向するように一対の電極を設けた場合、前記発熱体の外周面に沿って延びる表面電極が形成される。該電極に通電すると、発熱体における表面電極間に位置する部分以下、この部分を電極間部と称するに電流が流れる。そのため、該電極間部が昇温する。しかしながら、発熱体には表面電極間から外側に外れている部分即ち、表面電極が設けられていない外周面近傍部分:以下、この部分を電極間外部と称するが存在する。電極に通電しても、該電極間外部には電流が流れ難いため、該電極間外部は昇温し難い。従って、通電した際の発熱体の周方向軸方向と直交する幅方向における温度分布は不均一となる。このように発熱体の周方向における温度分布が不均一となると、低温部においては触媒の排気浄化能力が十分に発揮されなくなり、排気浄化率の低下を招くこことになる。また、発熱体における温度分布のばらつきが大きくなると、熱応力が大きくなることによって、発熱体の破損を招く虞もある。ここで、表面電極における発熱体の周方向の幅を大きくすることで、発熱体において、電極間部が占める割合を大きくし、電極間外部が占める割合を小さくすることができる。しかしながら、表面電極における発熱体の周方向の幅を大きくすると、表面電極間の発熱体の外周面上の距離が小さくなる。この表面電極間の発熱体の外周面上の距離がある程度以上小さくなると、表面電極間を流れる電流が、発熱体の外周面を通って集中的に流れ易くなる。その結果、該外周面における表面電極間に位置する部分が過剰に昇温する虞がある。本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであって、EHCにおいて、発熱体をより好適に発熱させることで、排気浄化率の向上や発熱体の破損の抑制を図ることを目的とする。本発明に係るEHCにおいては、一対の表面電極が、発熱体の一端から他端に向かって該発熱体の外周面に沿って螺旋状に延び且つ発熱体を挟んで互いに交差するように形成されている。さらに、表面電極における発熱体の端面の円周と接する端部近傍の幅が拡張されている。より詳しくは、本発明に係るEHCは、円柱状に形成され、通電により発熱し、発熱することで触媒を加熱する発熱体と、前記発熱体に電気を供給する電極であって、該発熱体を挟み込むように該発熱体の外周面に接続された一対の電極と、を備え、前記一対の電極が、前記発熱体の一端から他端に向かって該発熱体の外周面に沿って螺旋状に延び且つ前記発熱体を挟んで互いに交差するように形成された表面電極を有し、前記表面電極における前記発熱体の端面の円周と接する端部近傍の幅が、該端部近傍における表面電極間の前記発熱体の外周上の最短距離が所定の下限距離以上となる範囲で拡張されている。ここで、所定の下限距離とは、発熱体の外周面を通って電流が流れることを抑制することが可能な表面電極間の発熱体の外周上の距離の下限値であって、実験等に基づいて予め定められた距離である。本発明のように、表面電極における端部の幅を拡張することで、通電時において、発熱体の外周面を通って電流が流れることを抑制しつつ、発熱体の端部近傍を、該発熱体の軸方向と直交する断面方向において、より広い範囲で昇温させることができる。従って、発熱体の軸方向全体でみれば、該発熱体の軸方向と直交する断面方向において、通電時に低温部となる部分をより小さくすることができる。そのため、排気浄化率を向上させることができ、また、発熱体の破損を抑制することができる。本発明においては、さらに、さらに、表面電極における長さ方向の中央部近傍の前記発熱体の端面の円周と並行な方向の幅が、該中央部近傍における表面電極間の発熱体の外周上の最短距離が前記所定の下限距離以上となる範囲で拡張されてもよい。これによれば、通電時において、発熱体の外周面を通って電流が流れることを抑制しつつ、発熱体の端部近傍に加え、発熱体の長さ方向の中央部近傍も、該発熱体の軸方向と直交する断面方向において、より広い範囲で昇温させることができる。本発明においては、表面電極の幅が拡張されていない部分における表面電極間の発熱体の外周上の最短距離が前記所定の下限距離となっていてもよい。これによれば、表面電極における幅が拡張されていない部分において、発熱体の外周面を通って電流が流れることを抑制しつつ、表面電極の幅を可及的に大きくすることができる。本発明においては、表面電極の幅が拡張されていない部分における表面電極間の発熱体の外周上の最短距離が、表面電極の幅が拡張された部分における表面電極間の発熱体の外周上の最短距離よりも大きくなっていてもよい。これによれば、表面電極における幅が拡張されていない部分において、発熱体の外周面を通って電流が流れることをより高い確率で抑制することができる。本発明によれば、EHCにおいて、発熱体をより好適に発熱させることができる。その結果、排気浄化率を向上させることができ、また、発熱体の破損を抑制することができる。以下、本発明の具体的な実施形態について図面に基づいて説明する。本実施例に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置等は、特に記載がない限りは発明の技術的範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。<実施例1>図1は、本実施例に係る電気加熱式触媒EHCの概略構成を示す図である。本実施例に係るEHC1は、車両に搭載される内燃機関の排気管に設けられる。内燃機関は、ディーゼル機関であっても、ガソリン機関であってもよい。また、電気モータを備えたハイブリッドシステムを採用した車両においても本実施例に係るEHC1を用いることができる。図1は、内燃機関の排気管2の中心軸Aに沿ってEHC1を縦方向に切断した断面図である。尚、EHC1の形状は中心軸Aに対して線対称のため、図1では、便宜上、EHC1の上側の部分のみを示している。本実施例に係るEHC1は、触媒担体3、ケース4、マット5、内管6、及び電極7を備えている。触媒担体3は、円柱状に形成されており、その中心軸が排気管2の中心軸Aと同軸となるように設置されている。触媒担体3には排気浄化触媒15が担持されている。排気浄化触媒15としては、酸化触媒、吸蔵還元型NOx触媒、選択還元型NOx触媒及び三元触媒等を例示することができる。触媒担体3は、通電されると電気抵抗となって発熱する材料によって形成されている。触媒担体3の材料としては、SiCを例示することができる。触媒担体3は、排気の流れる方向すなわち、中心軸Aの方向に伸び且つ排気の流れる方向と垂直な断面がハニカム状をなす複数の通路セルを有している。排気浄化触媒15は各セルを形成する隔壁に担持されており、該セルを排気が流通することで、該排気が浄化される。尚、中心軸Aと直交する方向の触媒担体3の断面形状は楕円形等であっても良い。中心軸Aは、排気管2、触媒担体3、内管6、及びケース4で共通の中心軸である。触媒担体3はケース4に収容されている。ケース4は、金属によって形成されている。ケース4を形成する材料としては、ステンレス鋼材を例示することができる。ケース4は、中心軸Aと平行な曲面を含んで構成される収容部4aと、該収容部4aよりも上流側及び下流側で該収容部4aと排気管2とを接続するテーパ部4b,4cと、を有している。収容部4aの通路断面積は排気管2の通路断面積よりも大きくなっており、その内側に、触媒担体3、マット5、及び内管6が収容されている。テーパ部4b,4cは、収容部4aから離れるに従って通路断面積が縮小するテーパ形状をしている。ケース4の収容部4aの内壁面と触媒担体3の外周面との間にはマット5が挟み込まれている。つまり、ケース4内において、触媒担体3がマット5によって支持されている。また、マット5には内管6が挟み込まれている。つまり、マット5が、内管6によってケース4側と触媒担体3側とに分割されている。マット5は、電気絶縁材によって形成されている。マット5を形成する材料としては、アルミナを主成分とするセラミックファイバーを例示することができる。マット5は、触媒担体3の外周面及び内管6の外周面に巻きつけられている。マット5が、触媒担体3とケース4との間に挟み込まれていることで、触媒担体3に通電したときに、ケース4へ電気が流れることが抑制される。内管6は、電気絶縁材によって形成されている。内管6を形成する材料としては、アルミナを例示することができる。内管6は、中心軸Aを中心とした管状に形成されている。図1に示すように、内管6は、中心軸A方向の長さがマット5より長い。そのため、内管6の上流側及び下流側の端部は、マット5の上流側及び下流側の端面から突出している。触媒担体3の外周面には一対の電極7が接続されている尚、図1においては、片側上側の電極7のみ図示している。。電極7は、表面電極7a及び軸電極7bによって形成されている。表面電極7aは、触媒担体3の外周面に設けられている。尚、該表面電極7aの詳細な構成については後述する。軸電極7bの一端は表面電極7aに接続されている。そして、電極室9を通って軸電極7bの他端がケース4の外側に突出している。ケース4及び内管6には、軸電極7bを通すために、貫通孔4d,6aが開けられている。また、マット5には、軸電極7bを通すための空間が形成されている。このような、ケース4の内壁面と触媒担体3の外周面との間に位置し、マット5によってその側壁面が形成された空間によって、電極室9が形成されている。ケース4に開けられている貫通孔4dつまり、電極室9の上部には、軸電極7bを支持する支持部材8が設けられている。この支持部材8は電気絶縁材によって形成されており、ケース4と軸電極7bとの間に隙間なく設けられている。軸電極7bの他端は、バッテリ図示せずに電気的に接続されている。電極7には該バッテリから電気が供給される。電極7に電気が供給されると、触媒担体3に通電される。通電によって触媒担体3が発熱すると、触媒担体3に担持された排気浄化触媒15が加熱され、その活性化が促進される。尚、本実施例においては、触媒担体3が本発明に係る発熱体に相当する。ただし、本発明に係る発熱体は触媒を担持する担体に限られるものではなく、例えば、発熱体は触媒の上流側に設置された構造体であってもよい。ここで、従来のEHCにおける、表面電極の構成及び通電時の触媒担体の発熱状態について図9及び図10に基づいて説明する。図9は、従来のEHCの触媒担体の外周面を展開した様子を示す図である。図9においては、斜線部が、表面電極7aが設けられた部分を示している。図9に示すように、従来のEHCにおいては、触媒担体3の外周面に、触媒担体3を挟んで互いに対向するように且つ触媒担体3の軸方向と平行に、二つの表面電極7aがもうけられている。図10は、図9に示すように表面電極がもうけられた従来のEHCにおける触媒担体及び電極の触媒担体の軸方向と直交する方向の断面図を示している。図10aは、表面電極7aの触媒担体3の周方向の幅が比較的小さい場合例えば、表面電極7aの幅が中心角90°の場合の断面図を示しており、図10bは、表面電極7aの触媒担体3の周方向の幅が比較的大きい場合例えば、表面電極7aの幅が中心角90°より大きい場合の断面図を示している。図10aに示すように表面電極7aの幅が比較的小さい場合、電極7に通電すると、触媒担体3における表面電極間に位置する部分である電極間部図10aにおいて灰色で示す部分に電流が流れる。そのため、該電極間部が昇温する。しかしながら、触媒担体3における表面電極間から外側に外れている部分である電極間外部図10aにおいて破線で囲んだ部分には電流が流れ難い。そのため、該電極間外部が昇温し難く、低温部となる。触媒担体3において、このような低温部が生じると、該低温部においては触媒の排気浄化能力が十分に発揮されなくなるため、排気浄化率の低下を招くこことになる。また、触媒担体3における温度ばらつきが大きくなると、熱応力が大きくなることによって、触媒担体3の破損を招く虞もある。一方、図10bに示すような触媒担体3における低温部の発生を抑制すべく、表面電極7aの幅を大きくすると、表面電極間の外周距離が小さくなる。そして、図10bに示すように、表面電極間の外周距離がある程度以上小さくなると、より集中的に触媒担体3の外周面図10bにおいて灰色で示す部分を通って電流が流れ易くなる。その結果、該外周面の表面電極間に位置する部分が過剰に昇温する虞がある。そこで、本実施例に係るEHCにおいては、表面電極7aを、触媒担体3の外周面に沿って螺旋を形成するような構成とした。図2は、本実施例に係るEHCにおける表面電極の概略構成を示す図である。図2aは、触媒担体の斜視図を示しており、図2bは、触媒担体の外周面を展開した様子を示す図である。図2bにおいては、斜線部が、表面電極7aを示している。本実施例に係るEHCにおいては、図2に示すように、表面電極7aが、触媒担体3の軸方向に対して所定角度α傾いて形成されており、触媒担体3の一端から他端に向かって該触媒担体3の外周面に沿って螺旋状に延びている。また、二つの表面電極7aは触媒担体3を挟んで互いに交差するように形成されている。このように表面電極7aを触媒担体3の外周面に沿って螺旋状に形成すると、触媒担体3の前端から後端に進むに連れて、触媒担体3の軸方向と直交する方向の断面における電極間部の位置が触媒担体3の軸周りに回転する方向にずれる。その結果、触媒担体3の軸方向全体でみれば、図3に示すように、触媒担体3の軸方向と直交する方向の断面において電極間部図3において灰色で示す部分が占める割合が、従来のように表面電極7aを触媒担体3の軸方向と平行に形成した場合に比べて大きくなる。そのため、触媒担体3の軸方向全体でみれば、触媒担体3の軸方向と直交する方向の断面において、通電時に電流が流れずに低温部となる電極間外部図3において破線で囲んだ部分が占める割合を小さくすることができる。従って、活性化した排気浄化触媒15と接することなくEHC1を通過する排気の流量を低減することができる。そのため、排気浄化率を向上させることができる。また、通電時における触媒担体3の温度分布のばらつきが抑制されるため、触媒担体3が破損することを抑制することができる。ここで、表面電極7aを触媒担体3の外周面に沿って螺旋状に形成する場合における、表面電極7aの触媒担体3の軸方向に対する傾斜角度以下、この傾斜角度を螺旋角度と称するについて図4及び5に基づいて説明する。尚、表面電極7aを触媒担体3の軸方向と平行に形成した場合、表面電極7aの幅及び表面電極間の距離は、触媒担体3の軸を中心点とする円弧の長さとなる。そこで、以下においては、表面電極7aの幅及び表面電極間の距離を、表面電極7aを触媒担体3の軸方向と平行に形成したと仮定した場合における触媒担体3の軸を中心点とする円弧の中心角として表すものとする。図4は、表面電極を触媒担体の外周面に沿って螺旋状に形成した場合の触媒担体の外周面を展開した様子を示す図である。図4aは、表面電極の螺旋角度が比較的大きい場合の触媒担体の外周面の展開図を示しており、図4bは、表面電極の螺旋角度が比較的小さい場合の触媒担体の外周面の展開図を示している。図4a,bにおいては、斜線部が、表面電極7aを示している。図4に示すように、表面電極7aの螺旋角度を大きくすると、触媒担体3の外周面上における該表面電極7aの長さをより長くすることができる。しかしながら、表面電極7aを螺旋状に形成した場合であっても、表面電極間の触媒担体3の外周上の最短距離以下、この距離を外周最短距離と称するを、触媒担体3の外周面を通って電流が流れることが抑制される程度に確保する必要がある。本発明の発明者の鋭意研究によれば、触媒担体3の外周面を通って電流が流れること抑制するためには、表面電極間の外周最短距離を中心角90°以上とする必要があることが判明した。そこで、図4a,bにおいては、表面電極間の外周最短距離を中心角90°としている。表面電極間の外周最短距離を中心角90°で一定とすると、表面電極7aの螺旋角度が大きいときは、該螺旋角度が小さい場合に比べて、表面電極7aの幅が小さくなる。しかしながら、表面電極7aの幅が過剰に小さくなると、触媒担体3を十分な範囲で昇温させることが困難となる。本発明の発明者の鋭意研究によれば、触媒担体3を十分な範囲で昇温させためには、表面電極7aの幅を中心角60°以上とする必要があることが判明した。図5は、表面電極間の外周最短距離を中心角90°としたときの、表面電極の螺旋角度と表面電極の幅との関係を示す図である。図5に示すように、表面電極7aの螺旋角度が大きくなるほど表面電極7aの幅が小さくなる。そして、上述したように、触媒担体3を十分な範囲で昇温させためには、表面電極7aの幅を中心角60°以上とする必要がある。このような条件を満たすためには、図5より、表面電極7aの螺旋角度を33°以下とする必要がある。つまり、触媒担体3の外周面を通って電流が流れること抑制するために表面電極間の外周最短距離を中心角90°とし、且つ触媒担体3を十分な範囲で昇温させために表面電極7aの幅を中心角60°以上としつつ、表面電極7aを触媒担体3の外周に沿って螺旋状に形成するためには、表面電極7aの螺旋角度を33°以下とする必要がある。そのため、本実施例に係るEHCおいても、表面電極間の外周最短距離は中心角90°となっており、表面電極7aの螺旋角度図2bに示す角度αは33°以下となっている。図2に戻って、本実施例に係るEHCの表面電極の構成についてさらに説明する。表面電極7aを触媒担体3の外周に沿って螺旋状に形成した場合、触媒担体3の端面部分における表面電極間の外周最短距離は、通常、表面電極間の触媒担体3の外周上における該触媒担体3の端面の円周と平行な方向の距離以下、この距離を外周距離と称するとなる。これに対し、触媒担体3の端面近傍以外の部分においては、表面電極間の触媒担体3の外周上における表面電極7aと直交する方向の距離が表面電極間の外周最短距離本実施例ではこの部分の外周最短距離を中心角90°としているとなる。従って、触媒担体3の端面近傍の外周最短距離はが、他の部分における外周最短距離=中心角90°よりも大きくなっている。そこで、本実施例では、図2に示すように、表面電極7aを触媒担体3の外周に沿って螺旋状に形成すると共に、該表面電極7aにおける触媒担体3の端面の円周と接する端部近傍の幅を拡張する。より詳しくは、図2bに示すように、表面電極7aの端部におけるその幅を拡張しなければ触媒担体3の端面の円周と鋭角に交わる方の側辺を外側に広げることで、該端部近傍の幅を拡張する。これにより、触媒担体3の端面近傍における表面電極間の外周最短距離触媒担体3の端面部分においては表面電極間の外周距離を触媒担体3の端面近傍以外の部分における表面電極間の外周最短距離=中心角90°と同一にする。つまり、一方の表面電極7aにおける外側に広げられた側辺から、該側辺と向かい合う他方の表面電極7aの側辺と触媒担体3の端面の円周との交点までの距離を中心角90°にする。表面電極を上記のように構成することで、触媒担体3の外周面を通って電流が流れることを抑制することが可能な範囲で、触媒担体3の端部近傍における該触媒担体3の軸方向と直交する断面において電極間部が占める割合を可及的に大きくすることができる。つまり、触媒担体3の端部近傍を、該触媒担体3の軸方向と直交する断面方向において、より広い範囲で昇温させることが可能となる。従って、触媒担体3の軸方向全体でみれば、該触媒担体3の軸方向と直交する断面方向において、通電時に低温部となる部分をより小さくすることができる。そのため、排気浄化率を向上させることができ、また、触媒担体3の破損を抑制することができる。尚、本実施例において、上記のように、表面電極7aの端部近傍の幅を拡張する場合、該幅を拡張した部分の外周最短距離は、必ずしも、他の部分における外周最短距離=中心角90°と同一でなくともよい。触媒担体3の端部における表面電極間の外周距離が他の部分における外周最短距離以上となる範囲で表面電極7aの端部の幅を拡張すれば、触媒担体3の外周面を通って電流が流れることを抑制することができる。<変形例1>以下、本実施例の第一変形例について説明する。図6は、本変形例に係るEHCにおける表面電極の概略構成を示す図である。図6aは、触媒担体の斜視図を示しており、図6bは、触媒担体の外周面を展開した様子を示す図である。図6bにおいては、斜線部が、表面電極7aを示している。本変形例においても、上記と同様、表面電極7aが、触媒担体3の一端から他端に向かって該触媒担体3の外周面に沿って螺旋状に延びている。また、二つの表面電極7aは触媒担体3を挟んで互いに交差するように形成されている。そして、本実施例では、図6に示すように、表面電極7aにおける触媒担体3の端面の円周と接する端部近傍の幅、及び表面電極7aの長さ方向の中央部近傍における触媒担体3の端面の円周と並行な方向の幅を拡張する。このとき、表面電極7aの端部及び中央部即ち、触媒担体3の端面の円周と並行な方向の幅を拡張した部分の外周距離が、他の部分における外周最短距離=中心角90°と同一となるようにする。尚、この場合、図6bに示すように、表面電極7aの端部及び中央部以外の部分における外周最短距離は、一方の表面電極7aにおける幅を拡張した部分の頂点から他方の表面電極7aまでの触媒担体3の外周面上の距離となる。上記によれば、触媒担体3の外周面を通って電流が流れることを抑制しつつ、触媒担体3の端部近傍及び中央部近傍における該触媒担体3の軸方向と直交する断面において電極間部が占める割合を可及的に大きくすることができる。つまり、触媒担体3の端部近傍及び中央部近傍を、該触媒担体3の軸方向と直交する断面方向において、より広い範囲で昇温させることが可能となる。本変形例に係る表面電極7aの構成によっても、触媒担体3の軸方向全体でみれば、該触媒担体3の軸方向と直交する断面方向において、通電時に低温部となる部分をより小さくすることができる。そのため、排気浄化率を向上させることができ、また、触媒担体3の破損を抑制することができる。尚、本実施例においては、上記のように、触媒担体3の端面の円周と並行な方向の幅を拡張した部分における表面電極間の外周距離は、必ずしも、他の部分における外周最短距離=中心角90°と同一でなくともよい。触媒担体3の端部及び中央部における表面電極間の外周距離が他の部分における外周最短距離以上となる範囲で表面電極7aの端部及び中央部の幅を拡張すれば、触媒担体3の外周面を通って電流が流れることを抑制することができる。<変形例2>以下、本実施例の第二変形例について説明する。上記実施例及び第一変形例のように表面電極7aの一部において、触媒担体3の端面の円周と並行な方向の幅を拡張すると、該幅を拡張した部分では、該幅を拡張していない部分に比べて表面電極間の直線距離が小さくなる。尚、表面電極間の直線距離とは、両表面電極7aの側端部を触媒担体3の内部を通り且つ該触媒担体3の軸方向と直交する直線で結んだときの該直線の長さである。表面電極間の直線距離が大きい部分は、該表面電極間の直線距離が小さい部分に比べて、通電時に触媒担体3の外周面を通って電流が流れ易い。そこで、本変形例においては、表面電極間の外周最短距離を90°で一定とせずに、表面電極間の直線距離に応じて該表面電極間の外周最短距離を補正する。図7は、触媒担体3の前端から後端の間における各位置での表面電極間の直線距離を示す図である。図8は、本変形例において、表面電極間の外周最短距離を補正するときの触媒担体3の前端から後端の間における各位置での補正係数を示す図である。図8において、補正係数が大きいほど、表面電極間の外周最短距離が大きくなるように補正される。また、図7及び8において、L1は、従来の表面電極7aが触媒担体3の軸方向と水平に形成された場合の値を示しており、L2は、図2に示すように表面電極7aが螺旋状に形成され且つ該表面電極7aの端部近傍の幅が拡張された場合の値を示しており、L3は、図6示すように表面電極7aが螺旋状に形成され且つ該表面電極7aの端部近傍及び中央部近傍の幅が拡張された場合の値を示している。図7及び8に示すように、本変形例においては、表面電極間の直線距離が大きい部分ほど該表面電極間の外周最短距離を大きくする。具体的には、図2及び図6に示すように、表面電極7aの一部において、触媒担体3の端面の円周と並行な方向の幅を拡張した場合は、該幅を拡張していない部分の表面電極7aの幅をより小さくする。このように、表面電極間の外周最短距離を補正することで、表面電極における幅が拡張されていない部分において、触媒担体3の外周面を通って電流が流れることをより高い確率で抑制することができる。"