プログラミングインストラクションを有するコンピュータ可読ストレージ媒体上において有体として具体化されるコンピュータ実行可能コードを有するコンピュータインフラストラクチャ内において実装される情報テクノロジITソリューションの展開プロジェクトを管理するための方法であって、前記プログラミングインストラクションが、プロジェクト管理知識ベースからのデータを使用してプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFのセットを決定するべく動作可能であり、前記プロジェクト管理知識ベースからのデータを使用して前記プロジェクトと関係のある知識障壁のセットを決定するべく動作可能であり、現在のプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを、前記決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットと前記現在のプロジェクトの比較に基づいて自動的に選択し、かつ集めるべく動作可能であり、前記現在のプロジェクトのための、前記現在のプロジェクトと関係のある前記決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを含むプロジェクト管理レポートを生成するべく動作可能であり、かつ前記プロジェクトのライフサイクルの間を通じて前記プロジェクト管理レポートをユーザに出力するべく動作可能である方法。前記決定的成功要因CSFおよび知識障壁は、フィードバックループ内において前記ユーザへ提供される、請求項1に記載の方法。さらに、前記プロジェクトの前記ライフサイクルの管理を包含する、請求項1に記載の方法。前記プロジェクトの前記ライフサイクルの管理は、組織のビジョンに対するITソリューションの整合を含む、請求項3に記載の方法。前記プロジェクトの前記ライフサイクルの管理は、さらに、前記ITソリューションの展開を含む、請求項4に記載の方法。前記プロジェクトの前記ライフサイクルの管理は、さらに、前記展開の評価および提案される改善の記録を含む、請求項5に記載の方法。前記プロジェクトの前記ライフサイクルの管理は、さらに、知識ベース内において評価データの記録を行い、将来のプロジェクトのために決定的成功要因CSFおよび知識障壁を通知することを含む、請求項6に記載の方法。前記プロジェクトは、エンタープライズ資源計画ERPアプリケーション展開プロジェクトである、請求項1に記載の方法。ストレージ媒体内において具体化される可読プログラムコードを有するコンピュータ可用ストレージ媒体を包含するコンピュータプログラム製品であって、前記プログラムコードが、コンピューティングデバイス上において実行されたときに前記コンピューティングデバイスに、知識ベースからのデータを使用した、情報テクノロジITソリューションの展開と関係のある決定的成功要因CSFのセットを入力として受入れさせ、知識ベースからのデータを使用した、前記ITソリューションの展開と関係のある知識障壁のセットを入力として受入れさせ、決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを、前記決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットと前記ITソリューションの展開の比較に基づいて自動的に選択させ、前記ITソリューションの展開のための、前記ITソリューションの展開と関係のある前記決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを含むプロジェクト管理レポートを生成させ、かつ前記ITソリューションの展開のライフサイクルの間を通じて前記プロジェクト管理レポートをユーザに出力させる、コンピュータプログラム製品。前記決定的成功要因CSFおよび知識障壁は、フィードバックループ内において前記ユーザへ提供される、請求項9に記載のコンピュータプログラム製品。さらに、前記ITソリューションの展開の前記ライフサイクルの管理を包含する、請求項9に記載のコンピュータプログラム製品。前記ITソリューションの展開の前記ライフサイクルの管理は、組織のビジョンに対するITソリューションの整合を含む、請求項11に記載のコンピュータプログラム製品。前記ITソリューションの展開の前記ライフサイクルの管理は、さらに、前記ITソリューションの展開を含む、請求項12に記載のコンピュータプログラム製品。前記ITソリューションの展開の前記ライフサイクルの管理は、さらに、前記展開の評価および提案される改善の記録を含む、請求項13に記載のコンピュータプログラム製品。前記ITソリューションの展開の前記ライフサイクルの管理は、さらに、知識ベース内において評価データの記録を行い、将来のプロジェクトのために決定的成功要因CSFおよび知識障壁を通知することを含む、請求項14に記載のコンピュータプログラム製品。前記ITソリューションの展開は、ERPアプリケーション展開プロジェクトである、請求項9に記載のコンピュータプログラム製品。プロジェクト管理プログラムを提供するためのコンピュータシステムであって、プロセッサ、コンピュータ可読メモリ、およびコンピュータ可読ストレージ媒体を包含し、かつプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFのセットをユーザから導出し、プロジェクト管理知識ベース内において前記決定的成功要因CSFの記録を行う第1のプログラムインストラクションと、データを使用して前記プロジェクトと関係のある知識障壁のセットをユーザから導出し、プロジェクト管理知識ベース内において前記知識障壁の記録を行う第2のプログラムインストラクションと、現在のプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを、前記決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットと前記現在のプロジェクトの比較に基づいて自動的に選択し、かつ集める第3のプログラムインストラクションと、前記現在のプロジェクトと関係のある前記決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを含むプロジェクト管理レポートを生成する第4のプログラムインストラクションと、前記現在のプロジェクトのライフサイクルの間を通じて前記プロジェクト管理レポートをユーザに出力する第5のプログラムインストラクションと、を包含し、当該コンピュータシステムにおいて前記プロジェクト管理知識ベースは、少なくとも1つの以前のプロジェクトの間に入力されたデータを包含し、かつ前記第1のプログラムインストラクション、前記第2のプログラムインストラクション、前記第3のプログラムインストラクション、前記第4のプログラムインストラクション、および前記第5のプログラムインストラクションが、前記コンピュータ可読メモリを介した前記プロセッサによる実行のために前記コンピュータ可読ストレージ媒体上にストアされる、コンピュータシステム。前記プロジェクトの前記ライフサイクルは、組織のビジョンに対するITソリューションの整合と、前記ITソリューションの展開と、前記ITソリューションの評価および改善と、を含む、請求項17に記載のコンピュータシステム。前記プロジェクトの前記ライフサイクルは、さらに、知識ベースを更新して将来のプロジェクトの決定的成功要因CSFおよび知識障壁を通知することを含む、請求項18に記載のコンピュータシステム。前記プロジェクトは、ERPアプリケーション展開プロジェクトである、請求項17に記載のコンピュータシステム。したがって、上で述べた不足および限界を克服する必要性がこの分野には存在する。本発明の第1の態様においては、プログラミングインストラクションを有するコンピュータ可読ストレージ媒体上において有体として具体化されるコンピュータ実行可能コードを有するコンピュータインフラストラクチャ内において実装される方法が提供され、当該プログラミングインストラクションが、プロジェクト管理知識ベースからのデータを使用してプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFのセットを決定し、プロジェクト管理知識ベースからのデータを使用してプロジェクトと関係のある知識障壁のセットを決定し、現在のプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを、当該決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットと現在のプロジェクトの比較に基づいて自動的に選択し、かつ集め、現在のプロジェクトのための、現在のプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを含むプロジェクト管理レポートを生成し、かつプロジェクトのライフサイクルの間を通じて当該プロジェクト管理レポートをユーザに出力するべく動作可能である。実施態様においては、決定的成功要因CSFおよび知識障壁が、フィードバックループ内においてユーザへ提供される。また実施態様においては、この方法が、プロジェクトのライフサイクルの管理を含むことができ、それにおいてプロジェクトのライフサイクルの管理は、組織のビジョンに対するITソリューションの整合、ITソリューションの展開、および展開の評価ならびに提案される改善の記録を含む。プロジェクトのライフサイクルの管理は、さらに、知識ベース内に評価データを記録し、将来のプロジェクトのために決定的成功要因CSFおよび知識障壁を通知することを含むことができる。実施態様においては、プロジェクトを、エンタープライズ資源計画ERPアプリケーション展開プロジェクトとすることができる。本発明の別の態様においては、ストレージ媒体内において具体化される可読プログラムコードを有するコンピュータ可用ストレージ媒体を包含するコンピュータプログラム製品が提供され、当該プログラムコードは、コンピューティングデバイス上において実行されたときにコンピューティングデバイスに、知識ベースからのデータを使用した、情報テクノロジITソリューションの展開と関係のある決定的成功要因CSFのセットを入力として受入れさせ、知識ベースからのデータを使用した、ITソリューションの展開と関係のある知識障壁のセットを入力として受入れさせ、決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを、当該決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットとITソリューションの展開の比較に基づいて自動的に選択させ、ITソリューションの展開のための、ITソリューションの展開と関係のある決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを含むプロジェクト管理レポートを生成させ、かつITソリューションの展開のライフサイクルの間を通じてプロジェクト管理レポートをユーザに出力させる。実施態様においては、決定的成功要因CSFおよび知識障壁が、フィードバックループ内においてユーザへ提供される。いくつかの実施態様は、さらに、ITソリューションの展開のライフサイクルの管理を含むことができ、それにおいてITソリューションの展開のライフサイクルの管理は、さらに、組織のビジョンに対するITソリューションの整合、ITソリューションの展開、および展開の評価ならびに提案される改善の記録を含み、かつ知識ベース内に評価データを記録し、将来のプロジェクトのために決定的成功要因CSFおよび知識障壁を通知することを含むことができる。実施態様においては、ITソリューションの展開をERPアプリケーション展開プロジェクトとすることができる。本発明のさらに別の態様においては、プロジェクト管理プログラムを提供するためのコンピュータシステムが提供され、当該システムが、プロセッサ、コンピュータ可読メモリ、およびコンピュータ可読ストレージ媒体を包含し、かつプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFのセットをユーザから導出し、かつプロジェクト管理知識ベース内において当該決定的成功要因CSFの記録を行うための第1のプログラムインストラクションと、データを使用してプロジェクトと関係のある知識障壁のセットをユーザから導出し、プロジェクト管理知識ベース内において当該知識障壁の記録を行うための第2のプログラムインストラクションと、現在のプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを、当該決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットと現在のプロジェクトの比較に基づいて自動的に選択し、かつ集めるための第3のプログラムインストラクションと、現在のプロジェクトと関係のある決定的成功要因CSFおよび知識障壁のサブセットを含むプロジェクト管理レポートを生成するための第4のプログラムインストラクションと、現在のプロジェクトのライフサイクルの間を通じてプロジェクト管理レポートをユーザに出力するための第5のプログラムインストラクションとを包含し、それにおいてはプロジェクト管理知識ベースが、少なくとも1つの以前のプロジェクトの間に入力されたデータを包含し、かつ第1、第2、および第3のプログラムインストラクションが、コンピュータ可読メモリを介したプロセッサによる実行のためにコンピュータ可読ストレージ媒体上にストアされる。実施態様においては、プロジェクトのライフサイクルが、組織のビジョンに対するITソリューションの整合、ITソリューションの展開、およびITソリューションの評価および改善を含むことができる。プロジェクトのライフサイクルは、さらに、知識ベースを更新して将来のプロジェクトの決定的成功要因CSFおよび知識障壁を通知することを含むことができる。本発明によれば、IT技術革新のプロジェクト‐ベースの拡散project-baseddiffusionofITinnovationsを達成することができる。以下、本発明の限定でない例とする例示的な実施態様の形で複数の図面を参照し、本発明を詳細に説明する。本発明は、概して情報テクノロジInformationTechnology:ITアプリケーション展開のためのシステムおよび方法に関し、より詳細には、ITソリューションITsolutionの展開プロジェクトdeploymentprojectを管理するシステムおよび方法に関する。より詳細に述べると、本発明は、IT技術革新のプロジェクト‐ベースの拡散project-baseddiffusionofITinnovationsを達成する方法およびシステムに関する。好都合なことに本発明のシステムおよび方法は、プロジェクト間における関係の管理によって作り出されるシナジーに影響を与えるプロジェクトの戦略的整列strategicalignmentofprojects、および情報システムプロジェクトinformationsystemsprojectsの実行中に直面する難局のより良好な理解を開発する能力、成功の要因、ならびにITの利用に求められる戦略を顕在化する。共有の作用は、それがほかのプロジェクトに利用可能になることから組織に影響を及ぼすことになる。その種の知識ベースknowledgebaseは、これらの組織が自分たちの戦略ならびに優先順位設定された計画を洗練する補助となる。本発明の態様によれば、システムがいくつかの統合された構成要素を包含する。たとえばシステムは、組織によって新しい技術革新の展開のために採択されるプロジェクト管理段階に指向された構成要素を含む。これもまたいくつかの段階を含み、たとえばそれに、ビジョン設定、ビジョン整合、展開、および改善の評価を含めることができる。システムの別の構成要素は、IT技術革新の拡散に対する知識障壁knowledgebarriersに指向されており、さらに別の構成要素は、IT技術革新実装の決定的成功要因CriticalSuccessfactors:CFSに指向されている。実施態様においては、本発明のシステムおよび方法が、プロジェクト管理のためのコーポレート戦略を実装し、かつ組織を習得型の組織へと変換するプログラム管理モジュールProgramManagementModule:PMMも含むことがある。さらに別の実施態様においては、エンタープライズ資源計画EnterpriseResourcePlanning:ERP実装の例を使用してシステムおよび方法が実装されることがある。この態様においては、本発明の実装を使用して、ほかのプロジェクトからの知識をはじめ、ライフサイクル内にフィードバックされる知識を使用するIT技術革新展開のライフサイクルを管理することができる。システム環境当業者によって認識されることになろうが、本発明は、システム、方法、またはコンピュータプログラム製品computerprogramproductとして具体化することができる。したがって、本発明は、完全なハードウエア実施態様、完全なソフトウエア実施態様、またはソフトウエアおよびハードウエアを結合した実施態様の形式をとることができる。さらにまた本発明は、任意の有体のストレージ媒体anytangiblestoragemedium内において具体化される、媒体内に組込まれたコンピュータ利用可能プログラムコードを有する表現のコンピュータプログラム製品の形式をとることができる。1つまたは複数のコンピュータ可用またはコンピュータ可読媒体の任意の組合せが利用できる。コンピュータ可用またはコンピュータ可読媒体は、たとえば限定ではないが、電子、磁気、光、電磁気、赤外線、または半導体のシステム、装置、デバイス、または伝播媒体とすることができる。またコンピュータ可用またはコンピュータ可読媒体は、インストラクション実行システム、装置、またはデバイスによって使用されるか、またはそれとともに使用するためのプログラムを含み、ストアし、通信し、伝播し、または伝達する任意の媒体とすることもできる。コンピュータ使用可能プログラムコードは、限定ではないが、無線、有線、光ファイバケーブル、RF等々を含む任意の適切な媒体を使用して伝達することができる。プログラムコードは、完全にユーザのコンピュータ上で、またはリモートコンピュータ等のコンピュータの任意の組合せの上で実行できる。リモートコンピュータは、任意タイプのネットワークを通じてユーザのコンピュータと接続できる。これには、たとえばローカルエリアネットワークLANもしくはワイドエリアネットワークWANを含めることができ、あるいはたとえば、インターネットサービスプロバイダを使用してインターネットを介して外部コンピュータへの接続を行ってもよい。図1は、本発明に従ったプロセスを管理するための例示的な環境10の図解を示している。環境10は、この中で述べているプロセスを実行することができるサーバまたはそのほかのコンピューティングシステム12を含む。特にサーバ12は、コンピューティングデバイス14を含む。コンピューティングデバイス14は、ネットワークインフラストラクチャ上に常駐すること、またはサードパーティのサービスプロバイダのコンピューティングデバイスとすることが可能である図1内には、それらのうちのいずれかが包括的に表わされている。コンピューティングデバイス14もまた、プロセッサ20、メモリ22A、I/Oインターフェース24、およびバス26を含む。メモリ22Aは、プログラムコードの実際の実行の間に採用されるローカルメモリ、バルクストレージ、およびキャッシュメモリを含むことができる。それらに加えてコンピューティングデバイスは、ランダムアクセスメモリRAM、読み出し専用メモリROM、およびオペレーティングシステムO/Sを含む。コンピューティングデバイス14は、外部I/Oデバイス/リソースexternalI/Odevice/resource28およびストレージシステム22Bと通信する。たとえば外部I/Oデバイス/リソース28は、個人がコンピューティングデバイス14とのインタラクションを行うことを可能にする任意のデバイス、またはコンピューティングデバイス14が任意タイプの通信リンクを使用して1つまたは複数のほかのコンピューティングデバイスと通信することを可能にする任意のデバイスを包含することができる。外部I/Oデバイス/リソース28は、たとえばハンドヘルドデバイス、PDA、ハンドセット、キーボード等とすることができる。概して言えば、プロセッサ20は、メモリ22Aおよび/またはストレージシステム22B内にストア可能なコンピュータプログラムコードたとえば、プログラムコントロール44を実行する。さらにまた、本発明の態様によれば、プログラムコントロール44がプロジェクト管理システム200をコントロールする。プロジェクト管理システム200は、プロジェクト管理モジュールProjectManagementSystem:PMM202、決定的成功要因CSF構成要素CSFcomponent204、および知識障壁構成要素knowledgebarrierscomponent206を含む。実施態様においては、プロジェクト管理モジュールPMM202が、より詳細は後述するが、ITプロジェクト展開を管理する。たとえば、PMM202は、ITプロジェクトの展開の管理においてユーザまたはユーザのグループを補助し、ユーザまたはユーザのグループが以前の管理済みITプロジェクトのシナジーを利用することを可能にする。PMM202とのインタラクションにおいて、さらにプログラムコントロール44は、ユーザにITプロジェクトの実装の完了における決定的時点criticalmilestonesを知らせる決定的成功要因CSF構成要素204、およびユーザにITプロジェクトの実装の間に考慮されるべき潜在的な問題を知らせる知識障壁構成要素206をコントロールする。コンピュータプログラムコードの実行間においては、プロセッサ20が、メモリ22A、ストレージシステム22B、および/またはI/Oインターフェース24からのデータの読出し、および/またはデータの書込みを行うことができる。プログラムコードは、本発明のプロセスを実行する。バス26は、コンピューティングデバイス14内の構成要素のそれぞれの間に通信リンクを提供する。コンピューティングデバイス14は、それにインストールされたコンピュータプログラムコードを実行する能力があれば、製造者の任意の汎用コンピューティング物品たとえば、パーソナルコンピュータ、サーバ等々を包含することができる。しかしながら、コンピューティングデバイス14が、この中で述べているプロセスを実行できる多様な可能性のある等価なコンピューティングデバイスを代表しているに過ぎないことが理解されよう。これに関して言えば、実施態様内において、コンピューティングデバイス14によって提供される機能が、製造者のコンピューティング物品によって実装されることは可能であり、それには、汎用および/または専用ハードウエアおよび/またはコンピュータプログラムコードが含まれる。それぞれの実施態様において、プログラムコードおよびハードウエアは、それぞれ標準プログラミングテクニックおよびエンジニアリングテクニックを使用して作成することが可能である。同様に、コンピューティングインフラストラクチャcomputinginfrastructureであるサーバまたはそのほかのコンピューティングシステム12は、本発明を実装するための多様なタイプのコンピュータインフラストラクチャcomputerinfrastructuresの図解に過ぎない。たとえば実施態様においては、サーバ12が、ネットワーク、共有メモリ、またはこれらの類といった任意タイプの通信リンクを介して通信し、この中で述べているプロセスを実行する1つまたは複数のコンピューティングデバイスたとえば、サーバクラスタを包含する。さらに、サーバ12上の1つまたは複数のコンピューティングデバイスは、この中で述べているプロセスを実行する間に、サーバ12の外部の1つまたは複数のほかのコンピューティングデバイスと、任意タイプの通信リンクを使用して通信することができる。管理システム図2は、環境10内において実装可能なITプロジェクト管理システム200を示している。プロジェクト管理システム200は、プロジェクト間の関係の管理によって作り出されるシナジーおよびプロジェクトの戦略的整列strategicalignmentofprojectsをはじめ、情報システムプロジェクトInformationsystemsprojectsの実行中に直面する難局のより良好な理解を開発する能力、成功の要因、およびITの利用に求められる戦略を促進する。過去のプロジェクトについての情報を現在ならびに将来のプロジェクトに利用可能なものとすることによって、プロジェクト管理システム200は、ユーザに、新しいプロジェクトを開始するときの優位性を提供する。組織は、ここで、技術革新採択に対する反復される知識障壁knowledgebarriersに気付くことが可能であり、これらの障壁barriersを解決する良好に定義された計画を知ることができる。具体的に述べれば、図2は、プロジェクト管理モジュールPMM202、決定的成功要因CSF構成要素204、知識障壁構成要素206、および知識ベースデータベースknowledgebasedatabase212を含むいくつかの構成要素を伴うプロジェクト管理システム200を示している。PMM202は、組織的ビジョン設定モジュールorganizationalvisioningmodule220、ビジョン整合モジュールmatchingvisionmodule222、展開モジュールdeploymentmodule224、評価および改善モジュールevaluationandimprovementmodule226、および利益および習得した教訓モジュールbenefitsandlessonslearnedmodule210を含む。実施態様においては、PMM202が、組織によって採択される管理段階が新しい技術革新を展開することを補助するべく構成され、かつIT展開プロジェクトの監督する責任を有するプロジェクト管理オフィスProjectManagementOffice:PMOによって運用される。実施態様においては、これらの段階が、たとえば、少なくともビジョン設定の段階stageofvisioning、ビジョン整合の段階stageofmatchingavision、展開の段階stageofdeployment、および評価および改善の段階stageofevaluationandimprovementを包含できる。組織的ビジョン設定モジュール220は、ビジョン設定の段階が組織的な任務、目的、および戦略を定義することを補助する。このビジョン設定の段階は、ITソリューションを獲得する必要性の基礎を形成する組織的な問題および機会の識別ならびに優先順位設定とも関係することがある。これらの段階が組織的ビジョン設定モジュール220によって容易になる。この理由から、ビジョン整合の段階が、ビジョン設定の段階において識別された必要性needと提案された技術革新proposedinnovationの間における適合を見つけ出すことに指向されている。ビジョン整合モジュール222は、ITソリューションを組織の目標に整合させるビジョン整合の段階stageofmatchingavisionにおいて補助を提供する。ビジョン整合の段階stageofmatchingavisionにおいては、最初のビジョン設定段階において識別された技術革新innovationが問題を解決するかまたは、部分的に解決するか否かが決定される。これらの段階がビジョン整合モジュール222によって容易になる。組織は、ビジョン整合の段階の最後に、当該技術革新のプロジェクトを承認するか否かを決定する。プロジェクトが承認された場合には、プロセスの展開の段階が開始する。展開モジュール224は、ユーザが展開決定deploymentdecisionを行うことを補助する。展開の段階stageofdeploymentは、技術革新の展開に関係する決定ならびに行動を含む。展開の段階stageofdeploymentはまた、たとえば、組織内におけるその技術革新の同化および統合も含む。展開の段階の終了時には、組織内においてそのIT技術革新ソリューションが展開される。これらの段階が展開モジュール224によって容易になる。展開のパフォーマンスの評価は、技術革新の展開の品質を確保する上で有用である。評価および改善モジュール226は、プロセスフローの最適化を際立たせ、かつ競争的優位性を獲得するべくシステムを継続的に拡張することによってユーザを補助する。決定的成功要因CSF構成要素204は、IT技術革新展開の決定的成功要因CSFを管理するが、それについては詳細を後述する。知識障壁構成要素206は、これについても詳細を後述するが、IT技術革新拡散ITinnovationdiffusionの知識障壁を管理する。利益および習得した教訓モジュール210は、成功したIT技術革新の展開からの利益および習得した教訓の記録においてユーザを補助する。また利益および習得した教訓モジュール210は、知識ベースデータベース212への知識の供給を行い、続いてそれがPMM202、決定的成功要因CSF構成要素204、および知識障壁構成要素206への供給を行う。この知識の共有の動作が、プロジェクトチームの構成員の間における学習を容易にし、それらの構成員が、過去において他者が遭遇した状況と類似する問題を解決することを可能にし、したがってより成功するプロジェクトを可能にする。以上述べた機能を次により詳細に説明する。フローチャート図3Aおよび図3Bは、本発明の態様を実行するための例示的なフローチャートを示している。図3Aおよび図3Bおよびそのほかのすべてのフローチャートのステップは、たとえば図1の環境10において実装することができる。このフローチャートは、同様に本発明の高レベルのブロック図またはスイムレーン図swim-lanediagramも表わす。図3Aおよび図3Bおよびそのほかの図面内のフローチャートおよび/またはブロック図は、本発明の多様な実施態様に従ったシステム、方法、およびコンピュータプログラム製品の可能性のある実装のアーキテクチャ、機能、および動作を図解している。これに関して言えば、フローチャート、ブロック図、またはスイムレーン図swim-lanediagramの中の各ブロックが、指定された論理機能1つまたは複数を実行するための1つまたは複数の実行可能インストラクションを包含するモジュール、セグメント、またはコードの部分を表わすものとすることができる。これについても注意する必要があるが、いくつかの代替実装においては、ブロック内に示されている機能が図の順序とは異なって生じることがある。各フローチャートおよびフローチャートの図解の組合せの各ブロックは、前述したとおり、指定された機能または動作を実行する専用ハードウエア‐ベースのシステム、または専用ハードウエアおよびコンピュータインストラクションおよび/またはソフトウエアの組合せによって実装可能である。さらにまた、フローチャートのステップは、サーバから、またはクライアントサーバ関係において実装されるか、または実行されることがあるか、あるいはそれらがユーザワークステーションに伝達される動作情報を伴ってユーザワークステーション上で走ることがある。ある実施態様においては、ソフトウエア要素がファームウエア、常駐ソフトウエア、マイクロコード等々を含む。実施態様においては、ソリューションインテグレータ等のサービスプロバイダが、この中で述べているプロセスの実行を提供することができる。その場合においては、サービスプロバイダが、1人または複数の顧客のために本発明のプロセスステップを実行するコンピュータインフラストラクチャの作成、維持、展開、サポート等を行うことが可能である。これらの顧客は、たとえば、テクノロジを使用する任意のビジネスとすることができる。その代償としてサービスプロバイダは、購読契約および/または料金取決めに合意している顧客1人または複数から支払を受取ること、および/またはサービスプロバイダが1つまたは複数のサードパーティに対する宣伝内容の販売から支払を受取ることができる。さらにまた本発明は、コンピュータもしくは任意のインストラクション実行システムによって、またはそれとともに使用するためのプログラムコードを提供するコンピュータ可用またはコンピュータ可読媒体からアクセス可能なコンピュータプログラム製品の形式を取ることが可能である。ソフトウエアおよび/またはコンピュータプログラム製品は、図1の環境において実装することができる。この説明の目的については、コンピュータ可用またはコンピュータ可読媒体を、インストラクション実行システム、装置、またはデバイスによって、またはそれとともに使用するためのプログラムを含み、ストアし、通信し、伝播し、あるいは伝送することが可能な任意の装置とすることができる。媒体は、電子、磁気、光、電磁気、赤外線、もしくは半導体システムまたは装置もしくはデバイス、または伝播媒体とすることが可能である。コンピュータ可読媒体の例としては、半導体またはソリッドステートメモリ、磁気テープ、リムーバブルコンピュータディスケット、ランダムアクセスメモリRAM、読み出し専用メモリROM、固定磁気ディスク、および光ディスクが挙げられる。現行の光ディスクの例には、コンパクトディスク‐読み出し専用メモリCD‐ROM、コンパクトディスク‐読出し/書込みCD‐R/W、およびDVDが含まれる。関連するステップのそれぞれは、図1のインフラストラクチャ上において実装可能である。それに加えて、この中で述べているとおり、プロセスのために必要となる任意の関連データをストレージシステム22B上に、たとえばルックアップテーブルの形でストアすることができる。図3Aは、ITプロジェクト管理のための方法を示している。PMM202は、IT展開プロジェクトを管理する1人または複数の個人を含むことができるプロジェクト管理オフィスProjectManagementOfficeの運用下に置かれる。組織的ビジョン設定モジュール220は、ユーザに向けて、すなわち1つの実施態様におけるプロジェクト管理オフィスに向けて、IT展開のこの段階と関連のある決定的成功要因CriticalSuccessfactors:CFSを調和させるべく注意を発する。タブAによって示されているとおり、それらの決定的成功要因CSFは、強いリーダシップ、コミットメント、およびトップ管理による連続的なサポートを含めたトップ管理サポート、明確に伝えられるビジネス計画およびビジョンをIT戦略的計画が提供してERPプロジェクトおよびそのほかのITプロジェクトを進めるビジネス計画およびビジョン、およびERPプロジェクトのための成功の評価基準を定義するためのコスト/利益分析を含む。決定的成功要因CSFは、モジュールとしての決定的成功要因CSF構成要素204からインポートされ、ユーザに向けて表示される。組織的ビジョン設定モジュール220は、さらに、IT展開のこの段階に対して知識障壁を調和keyさせるべくユーザに向けて注意を発する。タブDによって示されているとおり、これらの知識障壁は、モジュールとしての経済的障壁構成要素501図5からの経済的障壁economicbarriersを含み、より詳細を後述するが、モジュールとしての知識障壁構成要素206からインポートされる。ステップ305StrategicVisionにおいては、組織的ビジョン設定モジュール220がユーザに対して組織のための戦略的ビジョンstrategicvisionの開発を促す。次にステップ310Budgetingにおいて、組織的ビジョン設定モジュール220は、ユーザに対して組織のための予算計上計画budgetingplanの開発を促す。戦略的ビジョンおよび予算計上計画を考慮し、ステップ315においては、組織のための戦略的計画の考察がユーザに促される。最終的には組織的ビジョン設定モジュール220が、ステップ320においてユーザからIT計画を導き出す。このIT計画は、ステップ325においてPMM202へ提出される。ビジョン整合モジュール222は、IT展開のこの段階と関係のある決定的成功要因CSFを調和keyさせるべくユーザに向けて注意を発する。関連する決定的成功要因CSFは、当初、ユーザによって、たとえばプロジェクト管理オフィスによって、特定の、もしくは類似のプロジェクトについての文献または特定の組織の既存の知識ベースを使用して提供されることが可能である。たとえば、文献調査を使用して組織と関連がある決定的成功要因CSFを決定することが可能であり、またそれが特定の組織のための鍵となる成功要因となることもある。調査を準備し、分析して、組織のための初期のIT展開またはそのほかのプロジェクトのための決定的成功要因CSFを決定することも可能である。それに加えて、またはそれに代えて、類似の問題、プロジェクト等々を伴うほかの組織から決定的成功要因CSFを集めることもできる。反復的プロセスにおいて、より多くのプロジェクトが開発されるに従って最良実践が、したがって最良の決定的成功要因CSFが将来のIT展開のために、またはそのほかのプロジェクトのために採用されることが可能になり、さらにそれがシステムの成功レートを洗練する。さらに別の実施態様においては、IT展開またはそのほかのプロジェクトに対して、もっとも関連性があるか、またはもっともよく知られた決定的成功要因CSFがより多くの重みを提供することを確実にするために決定的成功要因CSFを重み付けすることが可能である。決定的成功要因CSFおよび重みは、たとえばストレージシステム22B内にストアすることができる。タブAによって示されているとおり、これらの決定的成功要因CSFは、ビジョン設定段階の間に関連する同一の決定的成功要因CSFを含む。さらにビジョン整合モジュール222は、IT展開のこの段階に対して知識障壁を調和keyさせるべくユーザに向けて注意を発する。タブEによって示されているとおり、これらの知識障壁は、モジュールとしての経済的障壁構成要素501図5からの経済的障壁を含み、より詳細を後述するが、モジュールとしての知識障壁構成要素206からインポートされる。ステップ330においては、ビジョン整合モジュール222が、記録済みIT計画の観点においてITプロジェクト提案を考慮することをユーザに促す。ステップ335においては、PMM202が、提案されたITプロジェクトが記録済みIT計画と調和しており、したがって是認されるとのユーザからの入力を受諾することができる。またPMM202は、提案されたITプロジェクトが記録済みIT計画と調和してなく、したがって是認されないとのユーザからの入力を受諾することがある。したがって、PMM202は、ステップ340において、否認の説明を知識ベースデータベース212内に入力することをユーザに促す。それに代えてPMM202は、ITプロジェクトについての調査がさらに必要であるとのユーザからの入力を受諾することがあり、ITプロジェクトに関係する進捗がステップ345において中止される。ステップ335においてITプロジェクトが是認された場合には、ステップ350においてPMMが、そのITプロジェクトが展開され、実装されるべきであると決定する。図3Aのタブから図3BのタブBへと続くが、図3Bは展開モジュール224に関してERPアプリケーションの展開プロセスを示す。展開モジュール224は、IT展開のこの段階と関係のある決定的成功要因CSFを調和keyさせるべくユーザに向けて注意を発する。タブFによって示されるとおり、これらの決定的成功要因CSFは、パッケージ選択、プロジェクトチャンピオンの選択、チームワーク、コミュニケーション、プロジェクト管理、ITレガシーシステム、プロセス管理、試験、トレーニング、およびベンダのサポートを含む。これらの決定的成功要因CSFについては詳細を後述する。さらに展開モジュール224は、IT展開のこの段階に対して知識障壁を調和させるべくユーザに向けて注意を発する。タブJによって示されているとおり、これらの知識障壁は、モジュールとしての技術的障壁構成要素503図5からの技術的障壁を含み、より詳細を後述するが、モジュールとしての知識障壁構成要素206からインポートされる。ステップ355においてはPMM202の展開モジュール224が、展開のためのERPパッケージ選択を、たとえば展開ソリューションの決定に基づいて行うことをユーザに促す。ERPパッケージは、インハウスで開発されたもの、または購入した既製品とすることが可能であり、たとえばそれは、コスト利益分析、所有者たることの総合的なコスト、プロジェクトの範囲、投資見返り等の要因に依存する。これらの決定がなされた後は、適切なERPパッケージの選択が可能になる。PMM202の展開モジュール224は、続いて利用可能となった決定的成功要因CSFおよび提案された知識障壁に基づいて、ERPアプリケーション展開に関する情報を、ステップ360においてユーザへ提供する。ステップ365においては、PMM202の展開モジュール224が、最終的に、ERPアプリケーションが展開されたことをユーザ入力に基づいて決定する。その後、PMM202の評価および改善モジュール226が、ERPアプリケーション展開の評価における補助を開始する。評価および改善モジュール226は、IT展開のこの段階と関係のある決定的成功要因CSFを調和keyさせるべくユーザに向けて注意を発する。タブGによって示されるとおり、これらの決定的成功要因CSFは、多くの専門分野にわたるタスクフォースを設定してシステムの監視および評価を行い、かつ改善のための勧告を行うパッケージを含む。これらの決定的成功要因CSFについては詳細を後述する。さらに評価および改善モジュール226は、IT展開のこの段階に対して知識障壁を調和keyさせるべくユーザに向けて注意を発する。タブKによって示されているとおり、これらの知識障壁は、モジュールとしての行動上の障壁構成要素507図5からの行動上の障壁を含み、より詳細を後述するが、モジュールとしての知識障壁構成要素206からインポートされる。その後ステップ370において、評価および改善モジュール226が、定義済み成功評価基準に基づいてERPアプリケーションの展開の評価を行うことをユーザに促す。次に評価および改善モジュール226は、ステップ375においてERPアプリケーションに対する改善をはじめ、展開およびプロジェクト管理プロセスに対する改善のための勧告を記録することをユーザに促す。その後ステップ380においては、利益および習得した教訓モジュール210が、プロジェクトによって実現された利益を測定し、それらを組織の戦略的目標と結びつけることをユーザに促す。ERPアプリケーション展開の利益は、たとえば次のカテゴリに分類することができる。‐運用上の利益:コスト削減、サイクル時間の短縮、生産性の向上、品質の向上、および顧客サービスの向上、‐管理上の利益:より良好な資源管理、意志決定および計画の改善、およびパフォーマンスの向上、‐戦略上の利益:ビジネスの成長のサポート、ビジネス提携のサポート、ビジネス革新の構築、コストリーダシップの構築、生産差別化の生成、および外部リンクの構築、‐ITインフラストラクチャITinfrastructure上の利益:ビジネスの柔軟性の構築、ITコスト削減、およびITインフラストラクチャの可能容量の向上、および/または‐組織の利益:組織の変化のサポート、ビジネスの習得の促進、能力付与、および共通ビジョンの構築。続いてステップ380においては、利益および習得した教訓モジュール210が、このプロジェクトから習得した教訓のリストの入力をユーザに促す。ステップ385においては、習得されたプロジェクトの利点および教訓のリストが組織の知識ベースデータベース212内に供給される。この後に知識ベースが、組織のビジョン設定プロセスに対してITプロジェクト情報を供給することになり、それが利用されて将来のプロジェクトのための決定的成功要因CSFおよび知識障壁のリストが洗練されることになる。図4を参照すると、例示的なERPアプリケーション展開のための例示的な決定的成功要因CSF構成要素204が図示されている。決定的成功要因CSF構成要素204は、タブHによって示されるとおり、知識ベースデータベース212からERPアプリケーション展開と関係のあるデータを収集し、決定的成功要因CSFのリストをPMM202へ供給する。タブAによって示されるとおり、組織的ビジョン設定モジュール220に有用となる決定的成功要因CSFの例は、限定ではないが以下を含むことができる。‐トップ管理サポートTopmanagementsupport:IT技術革新の成功する展開は、強いリーダシップ、コミットメント、およびトップ管理による連続的なサポートを有している必要がある。‐ビジネス計画およびビジョンBusinessplanandvision:IT戦略的計画は、組織の戦略とともに、明確に伝えられるビジネス計画およびビジョンを提供してERPプロジェクトおよびそのほかのITプロジェクトの方向を操作する必要がある。‐コスト/利益分析Cost/BenefitAnalysis:財源を確保するために、この分析がERPプロジェクトのための成功の評価基準を定義するための基礎として作用することになる。評価および改善モジュール226に有用となる決定的成功要因CSFの例は、タブFによって示されるとおり、限定ではないが以下を含むことができる。‐パッケージ選択Packageselection:組織は、ERPパッケージを慎重に選択する必要がある。‐プロジェクトチャンピオンProjectChampion:プロジェクトのスポンサーでもあるプロジェクトチャンピオンの存在は、プロジェクトの成功を補助することができる。プロジェクトチャンピオンは、自分自身で矛盾を解決し、かつ抵抗を管理できる卓越したリーダシップスキルを有する必要がある。‐チームワークおよび構成Teamworkandcomposition:組織は、チームを作り、ERPソリューションを実装する必要がある。このチームは、理想的には、3つのグループから、すなわち機能的コンサルタント、技術的コンサルタント、およびITスペシャリストからなる必要がある。組織は、スキルのある従業員に不足するのであれば、外部的な補助を考慮する必要がある。チームの構成員はプロジェクトのためにフルタイムで働く必要がある。‐コミュニケーションCommunication:組織は詳細なコミュニケーション計画を有する必要がある。この計画は、会議の議事録、プロジェクトのニュースレター、およびインターネット上におけるプロジェクトのホームページを含む。‐プロジェクト管理Projectmanagement:組織は、フルタイムの専任プロジェクト管理者を任命する必要がある。プロジェクトの管理は、技術的および機能的な側面をカバーする。適格プロジェクト管理者は、5つの主要機能を管理し、すなわち範囲の管理、プロジェクトチームの管理、品質の管理、コストの管理、および時間の管理を行う。‐ITレガシーシステムITlegacysystem:組織は、レガシーシステムから新しいERPアプリケーションへのデータの移行のための明確な計画を有する必要がある。さらに、ERPアプリケーションが段階付きアプローチで実装されるときは、当座の間のインターフェースを開発し、既存のワークフローサイクルの連続性を確保する必要がある。‐プロセス管理Processmanagement:組織は、変化の達成媒体としてERPプロジェクトを使用する決定を進んで行う必要がある。組織は、現在のビジネスプロセスを分析して改善の分野を識別することを含む明確な変化管理戦略を有する必要がある。‐システムの試験Systemtesting:組織は、各モジュールの単独の機能、および他のモジュールとの関連における機能を試験する包括的なシステム試験計画を有する必要がある。‐トレーニングTraining:組織は、包括的なトレーニング計画を有する必要がある。この計画は、プロジェクトの機能的側面、および技術的側面を含む必要がある。大規模な組織においては、トレーナのトレーニングアプローチが一般に考慮される。‐文化の変更Culturechange:組織は、外部使用のために異なる言語でデータを処理する必要がある。‐ベンダのサポートVendorsupport:組織は稼動期間go-liveperiodの間にわたってベンダからの最大のサポートを有する必要がある。また組織は、ERPアプリケーションのためにメンテナンスおよびサポート契約を有する必要がある。展開モジュール224に有用となる決定的成功要因CSFの例は、タブGによって示されるとおり、限定ではないが以下を含むことができる。‐評価および改善Evaluationandimprove:組織は、多くの専門分野にわたるタスクフォースを設定してシステムの監視および評価を行い、かつ改善のための勧告を行う必要がある。図5を参照し、例示的なERPアプリケーション展開のための例示的な知識障壁構成要素206を説明する。知識障壁構成要素206は、経済的障壁構成要素501、技術的障壁構成要素503、組織的障壁構成要素505、および行動上の障壁構成要素507等の下位構成要素を包含し、それらすべては知識ベースデータベース212からデータを入力する。経済的障壁構成要素501は、新しいERPアプリケーションのコスト/利益分析等の新しいERPアプリケーションの獲得および展開に関連付けられた財務上の問題に関係するデータの導出、記録、および提供を行う。経済的障壁構成要素501は、タブDによって示されているとおり、これらのデータを組織的ビジョン設定モジュール220へ提供し、さらにタブEによって示されているとおり、これらのデータをビジョン整合モジュール222へ提供する。技術的障壁構成要素503は、装置のアップグレードの必要性、技術スタッフの雇用、レガシーシステムからのデータの移行、および新しいERPアプリケーションのためのメンテナンス契約の獲得といった技術的インフラストラクチャに関係するデータの導出、記録、および提供を行う。技術的障壁構成要素503は、さらに、タブJによって示されているとおり、このデータを展開モジュール224へ提供する。組織的障壁構成要素505は、新しいERPアプリケーションの展開ならびに実装に必要となる管理プロセスおよび実践に対する変更と関係するデータの導出、記録、および提供を行う。1つのその種の例は、法令遵守である。組織的障壁構成要素505は、タブJによって示されるとおり、このデータを展開モジュール224へ提供する。行動上の障壁構成要素507は、新しいERPアプリケーションに関する人員のトレーニングをはじめ、新しいERPアプリケーションと関連付けされる新しい最良実践に対する抵抗またはコンプライアンスに関係するデータの導出、記録、および提供を行う。行動上の障壁構成要素507は、タブJによって示されるとおり、このデータを展開モジュール224へ、またタブKによって示されるとおり、このデータを評価および改善モジュール226へ提供する。本発明の利点は、プロジェクト間における関係の管理によって作り出されるシナジーに影響を与えるプロジェクトの戦略的整列、および情報システムプロジェクトの実行中に直面する難局のより良好な理解を開発する能力、成功の要因、ならびにITの利用に求められる戦略を含む。共有の作用は有用であり、この情報をほかのプロジェクトに対して利用可能とすることがなければ、プロジェクトの知識が組織に与える影響ははるかに低いものとなるであろう。これにより組織は、技術革新の採用に対する反復的な知識障壁に気付くことが可能となり、それらの障壁に取組む良好に定義された計画が知らされる。さらにこの知識ベースが、それらの組織が自分たちの戦略ならびに優先順位設定された計画を洗練する補助となる。この中で使用されているテクノロジは、特定の実施態様を述べる目的のために過ぎず、本発明を限定することは意図されていない。この中で使用される場合、ある、この、そのといった単数形式は、文脈から示されない限り、同様に複数形式も含むことが意図されている。さらに理解されるであろうが、包含するおよび/または包含しているという表現は、この明細書の中で使用されるとき、陳述されている特徴、完全体、ステップ、動作、要素、および/または構成要素の存在を指定するが、そのほかの特徴、完全体、ステップ、動作、要素、構成要素、および/またはそれらのグループのうちの1つまたは複数の存在もしくは追加を排除するものではない。請求項内におけるすべての手段またはステッププラスファンクション要素の対応する構造、材料、作用、および均等概念は、該当するものがある場合、明確に請求されているところのほかの請求された要素とともに機能を実行するための任意の構造、材料、または作用を含むことが意図されている。本発明の記述は、図解および説明の目的のために与えられたものであって、網羅的であること、あるいは開示された形式に本発明を限定することは意図されていない。実施態様は、この出願の原理の最良の説明およびその実際的応用を提供するため、および企図された特定の使用に適するときには種々の修正を伴う多様な施態様について当業者が本発明を理解するために選択され、かつ説明されている。したがって、本発明は、実施態様に関して記述されてきたが、当業者であれば、修正を伴って本発明が実施できること、およびそれが付随する請求の範囲内であり、かつその精神に含まれることを認識されるであろう。