"アルコール系溶剤、水、無機系増粘剤を含有する船底塗膜剥離剤。キレート剤を含有する請求項1記載の船底塗膜剥離剤。非プロトン性極性溶媒を含有する請求項1又は2記載の船底塗膜剥離剤。エアレススプレーにより、請求項1~3のいずれかに記載の船底塗膜剥離剤を塗布し、一定時間放置後、高圧水により船底塗膜を剥離する方法。本発明は、船体に損傷を与えず、人体環境への影響を最小限に抑え、船底塗膜を作業性良く剥離することが可能な船底塗膜剥離剤と剥離方法の提供を課題とする。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、エアレススプレーによる塗布を可能にすることにより、作業性が良い船底塗膜剥離剤、また、主成分にアルコール系溶剤と水を使用することにより、船体に損傷を与えず、人体環境への影響を最小限に抑えた船底塗膜剥離剤、さらに、水を含有させることにより、引火性を低減させた船底塗膜剥離剤を見出し、本発明に至った。すなわち、本発明は、次に関するものである。[1]アルコール系溶剤、水、無機系増粘剤を含有する船底塗膜剥離剤。[2]キレート剤を含有する[1]記載の船底塗膜剥離剤。[3]非プロトン性極性溶媒を含有する[1]又は[2]記載の船底塗膜剥離剤。[4]エアレススプレーにより、[1]~[3]のいずれかに記載の船底塗膜剥離剤を塗布し、一定時間放置後、高圧水により船底塗膜を剥離する方法。本発明によれば、船体に損傷を与えず、人体環境への影響を最小限に抑え、船底塗膜を作業性良く剥離することが可能な船底塗膜剥離剤と剥離方法を提供することができる。以下に、本発明を具体的に説明する。本発明の船底塗膜剥離剤においては、船舶の満載喫水線から下の船底部に、船底塗料を塗装して形成された船底塗膜が剥離対象となる。船底塗料としては、自己研磨型、加水分解型、高硬度型の船底防汚塗料、また、防食塗料、さび止め塗料、プライマー、バインダーといった下塗塗料等が例示できるが、船底部に塗装される塗料であればいずれでもよい。また、対象となる船体の材質としては、FRP繊維強化プラスチック、アルミニウム合金、鋼鉄等が例示できる。本発明の船底塗膜剥離剤におけるアルコール系溶剤は、船底塗膜を膨潤剥離させるために配合される。アルコール系溶剤としては、メチルアルコール、エチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール等の脂肪族アルコール、ベンジルアルコール、2-メチルベンジルアルコール、3-メチルベンジルアルコール、4-メチルベンジルアルコール、α-メチルベンジルアルコール、フェネチルアルコール等の芳香族アルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール等のグリコール、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノプロピルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノアミルエーテル、エチレングリコールモノヘキシルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノベンジルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノフェニルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノフェニルエーテル、ジエチレングリコールモノベンジルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等のグリコールエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル等のグリコールジエーテルが例示できる。これらの中から、少なくとも1種を含むものであり、2種以上併用してもよい。より好ましくは芳香族アルコール、芳香族アルコールとグリコールエーテルの併用、芳香族アルコールとグリコールジエーテルの併用であり、さらに好ましくはベンジルアルコール、ベンジルアルコールとグリコールエーテルの併用、ベンジルアルコールとグリコールジエーテルの併用である。アルコール系溶剤は、好ましくは、船底塗膜剥離剤全体の40~96重量配合される。これは、船底塗膜の膨潤剥離性の観点から40重量以上が好ましく、引火性の観点から96重量以下が好ましいからである。より好ましくは50~93重量であり、さらに好ましくは60~90重量である。本発明の船底塗膜剥離剤における水は、引火性を低減させるために配合される。水としては、水道水、蒸留水、精製水、脱イオン水、純水、超純水等が例示でき、いずれでもよい。水は、好ましくは、船底塗膜剥離剤全体の3~40重量配合される。これは、引火性の観点から3重量以上が好ましく、船底塗膜の膨潤剥離性の観点から40重量以下が好ましいからである。より好ましくは4~30重量であり、さらに好ましくは5~20重量である。本発明の船底塗膜剥離剤においては、アルコール系溶剤と水が主成分であるため、船体に損傷を与えることなく、船底塗膜を剥離することが可能である。本発明の船底塗膜剥離剤における無機系増粘剤は、チキソトロピー性を付与させるために配合される。無機系増粘剤としては、天然品、合成品のいずれでもよく、シリカ、カオリン鉱物、サーペンチン、タルク、雲母、バーミキュライト、スメクタイトモンモリロナイト、バイデライト、ノントロナイト、サポナイト、ヘクトライト、ソーコナイト、スチーブンサイトを含む、ベントナイト、セピオライト、有機クレー、有機ベントナイト等が例示できる。これらの中から、少なくとも1種を含むものであり、2種以上併用してもよい。より好ましくはシリカ、スメクタイト、ベントナイト、有機クレー、有機ベントナイトであり、さらに好ましくはシリカとスメクタイトの併用、シリカとベントナイトの併用、シリカと有機クレーの併用、シリカと有機ベントナイトの併用である。無機系増粘剤は、好ましくは、船底塗膜剥離剤全体の1~20重量配合される。これは、チキソトロピー性の観点から1重量以上が好ましく、スプレー性の観点から20重量以下が好ましいからである。より好ましくは2~15重量であり、さらに好ましくは3~10重量である。本発明の船底塗膜剥離剤においては、無機系増粘剤と有機系増粘剤を併用することも可能である。有機系増粘剤としては、ポリアクリル酸又はその塩、アクリル酸アクリル酸エステル共重合体又はその塩、アクリル酸アクリルアミド共重合体又はその塩、オレフィンマレイン酸共重合体又はその塩、スチレンマレイン酸共重合体又はその塩、カルボキシメチルセルロース又はその塩等の陰イオン系増粘剤、ポリアクリルアミド、アルキルセルロース、ポリエチレンオキサイド、酸化ポリエチレン等の非イオン系増粘剤が例示できる。これらの中から、少なくとも1種を配合してもよく、2種以上併用してもよい。本発明の船底塗膜剥離剤においては、キレート剤を配合してもよい。これは、船底塗膜の膨潤剥離を促進させるためである。キレート剤としては、金属イオンに配位結合する元素例えば、N、O、P、Sを1分子内に2個以上持つ化合物であり、エチレンジアミン四酢酸EDTA又はその塩、ニトリロ三酢酸NTA又はその塩、ジエチレントリアミン五酢酸DTPA又はその塩、N-2-ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA又はその塩、トリエチレンテトラミン六酢酸TTHA又はその塩、1,3-プロパンジアミン四酢酸PDTA又はその塩、1,3-ジアミノ-2-プロパノール四酢酸DPTA-OH又はその塩、N-2-ヒドロキシエチルイミノ二酢酸HIDA又はその塩、N,N-ジ2-ヒドロキシエチルグリシンDHEG又はその塩、グリコールエーテルジアミン四酢酸GEDTA又はその塩、L-グルタミン酸二酢酸CMGA又はその塩、エチレンジアミンジコハク酸EDDS又はその塩、1-ヒドロキシエタン-1,1-ジホスホン酸HEDP又はその塩、ニトリロトリスメチレンホスホン酸NTMP又はその塩、2-ホスホノブタン-1,2,4-トリカルボン酸PBTC又はその塩、エチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸EDTMP又はその塩、グルコン酸又はその塩、ポリアクリル酸又はその塩、スルホン酸共重合体又はその塩、カルボン酸共重合体又はその塩、ポリマレイン酸又はその塩等が例示できる。これらの中から、少なくとも1種を配合してもよく、2種以上併用してもよい。キレート剤は、船底塗膜剥離剤全体の0.1~20重量配合してもよい。これは、船底塗膜の膨潤剥離性の観点から0.1重量以上が好ましく、20重量以下が好ましいからである。より好ましくは0.3~15重量であり、さらに好ましくは0.5~10重量である。本発明の船底塗膜剥離剤においては、非プロトン性極性溶媒を配合してもよい。これは、船底塗膜の膨潤剥離を促進させるためである。非プロトン性極性溶媒としては、アセトン、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル、ジメチルホルムアミド、ヘキサメチルリン酸トリアミド、N-メチル-2-ピロリドン、テトラヒドロフラン等が例示できる。これらの中から、少なくとも1種を配合してもよく、2種以上併用してもよい。非プロトン性極性溶媒は、船底塗膜剥離剤全体の0.1~40重量配合してもよい。これは、船底塗膜の膨潤剥離性の観点から0.1重量以上が好ましく、40重量以下が好ましいからである。より好ましくは0.3~30重量であり、さらに好ましくは0.5~20重量である。本発明の船底塗膜剥離剤においては、pH調整剤を配合してもよい。これは、船底塗膜剥離剤のpH値を調整するためである。pH調整剤の酸性成分としては、塩酸、リン酸等の無機酸、酢酸、リンゴ酸、クエン酸等の有機酸が例示できる。これらの中から、少なくとも1種を配合してもよく、2種以上併用してもよい。また、pH調整剤のアルカリ性成分としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の無機アルカリ、モノエタノールアミン、モノイソプロパールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等の有機アルカリが例示できる。これらの中から、少なくとも1種を配合してもよく、2種以上併用してもよい。本発明の船底塗膜剥離剤においては、乾燥防止剤を配合してもよい。これは、船底塗膜剥離剤の乾燥を防ぐためである。乾燥防止剤としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン等が例示できる。これらの中から、少なくとも1種を配合してもよく、2種以上併用してもよい。本発明の船底塗膜剥離剤においては、従来の剥離剤に配合される各種添加剤を配合してもよい。添加剤としては、界面活性剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、防錆剤、防腐剤、着色剤、香料等が例示できる。本発明の船底塗膜剥離剤においては、船体への影響を考慮して、pH3~12が好ましい。より好ましくはpH4~11であり、さらに好ましくはpH6~9である。本発明の船底塗膜剥離剤においては、スプレー性を考慮して、粘度は100~10000mPasが好ましい。より好ましくは300~8000mPasであり、さらに好ましくは500~6000mPasである。本発明の船底塗膜剥離方法においては、船底塗膜に本発明の船底塗膜剥離剤を接触させることができれば、いかなる方法でもよい。接触させる方法としては、ハケ、ローラー、コテバケ、エアスプレー、エアレススプレーの使用等が例示できる。これらの中で、エアレススプレーによる方法は、剥離対象面積が大きい場合に特に有効である。エアレススプレーは、液剤に圧力を加え、液剤を塗布する装置であり、時間あたりの液剤塗布量が多いため、作業性良く剥離作業を行うことができる利点がある。本発明の船底塗膜剥離剤においては、エアレススプレーによる塗布が可能となる粘性を付与したものである。本発明の船底塗膜剥離剤においては、チキソトロピー性を示すため、スプレー後の膜厚を自由に設定することができる。膜厚としては、船底塗膜の膨潤剥離性の観点から50μm以上が好ましく、作業性の観点から5000μm以下が好ましい。より好ましくは75~4000μmであり、さらに好ましくは100~3000μmである。本発明の船底塗膜剥離方法においては、船底塗膜に本発明の船底塗膜剥離剤を接触させ、一定時間放置することにより、船底塗膜の膨潤剥離が進行する。放置時間としては、船底塗膜の膨潤剥離性の観点から1時間以上が好ましく、作業性の観点から32時間以下が好ましい。より好ましくは2~28時間であり、さらに好ましくは3~24時間である。本発明の船底塗膜剥離剤においては、チキソトロピー性を示すため、放置時に液ダレすることなく、効率良く船底塗膜の膨潤剥離が進行する。本発明の船底塗膜剥離方法においては、船底塗膜に本発明の船底塗膜剥離剤を接触させ、一定時間放置後、物理的な力を加えて、船底塗膜を剥離させる。剥離させる方法として、ウエス、スクレーパー、高圧水の使用等が例示できる。これらの中で、高圧水による方法は、剥離対象面積が大きい場合に特に有効である。高圧水は、高圧水発生装置で加圧され、ノズルから噴霧される水であり、時間あたりの処理面積が大きいため、作業性良く剥離作業を行うことができる利点がある。本発明の船底塗膜剥離剤においては、アルコール系溶剤と水が主成分であるため、高圧水で剥離を行っても、剥離塗膜は粘着性を示さず、船体周辺に再付着することはない。以下に、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はそれに限定されるものではない。[実施例1~7]アルコール系溶剤、水、無機系増粘剤、キレート剤、非プロトン性極性溶媒、pH調整剤を、表1の配合割合として、混合攪拌により船底塗膜剥離剤を作製した。使用した配合成分は、以下の通りである。アルコール系溶剤1:ジエチレングリコールモノブチルエーテル協和発酵ケミカル株式会社製品、ブチセノール20アルコール系溶剤2:ジエチレングリコールモノエチルエーテル株式会社日本触媒製品、シーホゾールDGアルコール系溶剤3:ベンジルアルコール東京応化工業株式会社製品、ベンジルアルコール水:水道水無機系増粘剤1:シリカ株式会社トクヤマ製品、レオロシールQS-102無機系増粘剤2:スメクタイトクニミネ工業株式会社製品、スメクトンSA無機系増粘剤3:有機クレーROCKWOOD社製品、GARAMITE1958キレート剤:ポリアクリル酸有効成分40東亞合成株式会社製品、アロンA-10SL非プロトン性極性溶媒:N-メチル-2-ピロリドン三菱化学株式会社製品、N-メチル-2-ピロリドンpH調整剤:pH調整剤1とpH調整剤2を適量配合pH調整剤1:リン酸有効成分85日本化学工業株式会社製品、リン酸85pH調整剤2:モノイソプロパノールアミンダウケミカル日本株式会社製品、モノイソプロパノールアミン比較例1~3市販の船底塗膜剥離剤A水系、B乳化系、C溶剤系をそれぞれ比較例1、2、3とした。pHの測定には、pHメーター株式会社堀場製作所製品、カスタニーLABpHメーターF-12とpH電極株式会社堀場製作所製品、形式9611-10Dを使用した。測定温度は25°Cに設定した。粘度の測定には、粘度計東機産業株式会社製品、BLII形粘度計を使用した。測定条件は、ロータNo.4、回転速度60rpm、測定時間1分間とした。測定温度は25°Cに設定した。サンドブラスト処理鋼板寸法:100×300×3.2mmに、エポキシ系塗料中国塗料株式会社製品、バンノー500を乾燥膜厚が150μm、エポキシ系バインダー塗料中国塗料株式会社製品、バンノー500Nを乾燥膜厚が100μmとなるように、この順序で1日毎に塗装した。続いて、該エポキシ系バインダー塗膜の表面に、船底防汚塗料中国塗料株式会社製品、ニューマリンゴールドを1回の乾燥膜厚が300μmとなるように、塗装間隔1日で4回塗装し、23°Cで7日間乾燥後、中国塗料株式会社場所:広島県大竹市の敷地内に設置されている屋外暴露試験台にて6ヶ月間暴露し、試験板を作製した。塗装には、エアスプレーアネスト岩田株式会社製品、形式W-77-2Gを使用した。常温下、エアレススプレーグラコ株式会社製品、型式253-958により、膜厚が1500μmとなるように、垂直面の鋼板上寸法:150×200cmに剥離剤を塗布し、24時間放置した。この時のスプレー性を2段階で評価した○:塗布可、×:塗布不可。また、形状保持性を3段階で評価した○:液ダレなし、△:僅かに液ダレあり、×:液ダレあり。常温下、エアレススプレーグラコ株式会社製品、型式253-958により、膜厚が1500μmとなるように、作製した試験板に剥離剤を塗布し、16時間放置後、高圧水ケルヒャージャパン株式会社製品、K2.010により塗膜を剥離した。この時の剥離性を4段階で評価した◎:容易に完全剥離、○:完全剥離、△:僅かに残存塗膜あり、×:剥離不可。また、剥離塗膜の状態を2段階で評価した○:粘着性なし、×:粘着性あり。FRP板TP技研株式会社製品、FRP片面ゲルコート板、寸法:25×50×2.0mm又はアルミ板日本タクト株式会社製品、A1050P、寸法:25×50×0.8mmに薬さじで剥離剤1.0gを塗布し、均一に広げて、40°C恒温槽中で24時間放置後、剥離剤を水洗除去した。この時の材質影響を3段階で評価した○:影響なし、△:僅かに影響あり、×:影響あり。実施例1~7の全てにおいて、エアレススプレーによる塗布が可能であった。実施例1と2は僅かに液ダレしたが、実施例1~7の全てにおいて、形状保持性は良好であった。実施例1は残存塗膜が僅かにあったが、実施例2~7は完全剥離が可能であった。特に、実施例6と7は容易に完全剥離した。実施例1~7の全てにおいて、材質への影響はなかった。比較例1はエアレススプレーによる塗布が不可であった。比較例2は剥離塗膜に粘着性があり、FRPに対して僅かに影響があった。比較例3は僅かに液ダレがあり、また、放置時に溶剤が揮発したために塗膜の再硬化が起こり、剥離が不可であった。"