"回転軸51上に固定された固定シーブ61と,この固定シーブ61に対して軸方向に移動可能な可動シーブ62と,両シーブ6162間に巻き掛けられるVベルト53と,前記可動シーブ62を軸方向に移動させるアクチュエータ90と,前記可動シーブ62に設けられていて該可動シーブ62の回転を許容しつつ前記アクチュエータ90からの軸方向の動きを可動シーブ62へ伝達する軸受部材64とを備えたVベルト自動変速機用の無断変速機構造において,前記軸受部材64を,該軸受部材64と前記可動シーブ62との間に設けられていて該軸受部材64を保持する保持部材65を介して前記可動シーブ62に取り付けたことを特徴とする無断変速機構造。前記可動シーブ62を軽金属または軽合金で構成するとともに,前記保持部材65を,前記可動シーブ62よりも硬質の鉄系部材で全体としてリング状に構成し,該保持部材65の外周に前記軸受部材64を保持するとともに,該保持部材65の外周の,軸方向における,反可動シーブ側の端部に,径方向外側に張り出す段部からなる,前記軸受部材64の軸方向における位置を規制する抜け止め部65fを設けたことを特徴とする請求項1記載の無断変速機構造。前記Vベルト自動変速機は前記可動シーブ62に対して軸方向の推力を与える遠心ウェイト101を備え,前記保持部材65は,軸方向における反可動シーブ62側の内面に,前記遠心ウェイト101の移動を規制するストッパ部65sを有することを特徴とする請求項1または2記載の無断変速機構造。前記保持部材65は,軸方向から見て全体としてリング状であり,前記ストッパ部65sと異なる位置において,径方向内側に張り出す複数の突片状の取付部65cを有しており,該取付部65cを可動シーブ62に固定することで可動シーブ62に取り付けられていることを特徴とする請求項3に記載の無断変速機構造。前記保持部材65におけるストッパ部65sは,前記Vベルト自動変速機の,少なくともトップレシオ状態における前記遠心ウェイト101の移動を規制する位置に設けたことを特徴とする請求項3または4に記載の無断変速機構造。上述した特許文献1の無断変速機構造においては,回転軸51および両シーブ6162が回転するのに対し,アクチュエータ90は軸51回りには回転しない。軸受部材69は,可動シーブ62に取り付けられていて,可動シーブ62の回転を許容しつつアクチュエータ90からの軸方向の動きを可動シーブ62へ伝達する部材であり,可動シーブ62および軸受部材69の真円度にはそれぞれ自ずと限界があるから,可動シーブ62と軸受部材69との間には半径方向への振動が発生し,この振動に基づく衝撃力が可動シーブ62と軸受部材69との間に作用する。そして上述した特許文献1の無断変速機構造では,軸受部材69が可動シーブ62のボス部63の外周面に直接取り付けられていたため,上記衝撃力が可動シーブ62のボス部63の外周面に直接作用することとなる。そのため,ボス部63の外周面軸受部材取り付け面が摩耗し易い耐久性が低下するという難点があった。本発明が解決しようとする課題は,可動シーブにおける軸受部材取り付け面の耐久性を向上させることができる無断変速機構造を提供することである。上記課題を解決するために本発明の無断変速機構造は,回転軸上に固定された固定シーブと,この固定シーブに対して軸方向に移動可能な可動シーブと,両シーブ間に巻き掛けられるVベルトと,前記可動シーブを軸方向に移動させるアクチュエータと,前記可動シーブに設けられていて該可動シーブの回転を許容しつつ前記アクチュエータからの軸方向の動きを可動シーブへ伝達する軸受部材とを備えたVベルト自動変速機用の無断変速機構造において,前記軸受部材を,該軸受部材と前記可動シーブとの間に設けられていて該軸受部材を保持する保持部材を介して前記可動シーブに取り付けたことを特徴とする無断変速機構造。この無断変速機構造によれば,アクチュエータによって可動シーブが移動させられるので,可動シーブを移動させる動力伝達構造を簡素化することができる。そして,可動シーブの回転を許容しつつアクチュエータからの軸方向の動きを可動シーブへ伝達する軸受部材は,該軸受部材と前記可動シーブとの間に設けられていて該軸受部材を保持する保持部材を介して前記可動シーブに取り付けられているので,可動シーブと軸受部材との間に,半径方向への振動および該振動に基づく衝撃力が発生したとしても,その衝撃力は,保持部材によって緩衝された状態で可動シーブへ作用することとなる。したがって,この発明によれば,可動シーブにおける軸受部材取り付け面の耐久性を向上させることが可能になる。望ましくは,前記可動シーブを軽金属または軽合金で構成するとともに,前記保持部材を,前記可動シーブよりも硬質の鉄系部材で全体としてリング状に構成し,該保持部材の外周に前記軸受部材を保持するとともに,該保持部材の外周の,軸方向における,反可動シーブ側の端部に,径方向外側に張り出す段部からなる,前記軸受部材の軸方向における位置を規制する抜け止め部を設けた構成とする。このように構成すると,可動シーブの軽量化を図ることができるとともに,保持部材の耐久性も向上させることができる。しかも,抜け止め部によって,保持部材に対する,軸受部材の軸方向における位置が規制されるので,軸受部材を保持部材の外周に保持させる際に,圧入を用いたとしても,その締め代圧入圧を小さくできる。したがって,圧入圧により生じる保持部材および軸受部材の歪みを低減でき,結果として,前述した半径方向の振動および衝撃を低減でき,騒音も低減することができる。望ましくは,前記Vベルト自動変速機は前記可動シーブに対して軸方向の推力を与える遠心ウェイトを備え,前記保持部材は,軸方向における反可動シーブ側の内面に,前記遠心ウェイトの移動を規制するストッパ部を有する構成とする。このように構成すると,前記アクチュエータによる作用に加え,遠心ウエイトによって可動シーブに対する軸方向の推力が得られるとともに,保持部材の上記内面に遠上記心ウェイトのストッパ部が設けられていることにより,そのストッパ部の分,可動シーブを小型化することができる。すなわち,例えば上記特許文献2における無断変速機構造では遠心ウエイト12との当接面5bが可動シーブ5の外面のみによって構成されていたのに対し,本発明の無断変速機構造によると,遠心ウエイトとの当接面の一部が保持部材の内面のストッパ部で構成されるので,そのストッパ部の分,可動シーブにおける遠心ウエイトとの当接面を小さくできるから,その分,可動シーブを小型化することができる。望ましくは,前記保持部材は,軸方向から見て全体としてリング状であり,前記ストッパ部と異なる位置において,径方向内側に張り出す複数の突片状の取付部を有しており,該取付部を可動シーブに固定することで可動シーブに取り付けられている構成とする。このように構成すると,保持部材を可動シーブに対して圧入によらず取付部で取り付けることができる。保持部材を可動シーブに対して圧入するとしても,圧入圧を小さくできる。したがって,保持部材の歪みを低減でき,結果として,前述した半径方向の振動および衝撃を低減でき,騒音も低減することができる。しかも,取付部による組立性を確保しつつ保持部材における取付部以外の部位を開放できるので,遠心ウエイトの冷却性や遠心ウエイト収容部からの摩耗粉等の排出性を向上させることができる。望ましくは,前記保持部材におけるストッパ部は,前記Vベルト自動変速機の,少なくともトップレシオ状態における前記遠心ウエイトの移動を規制する位置に設けた構成とする。このように構成すると,最も強い遠心力が作用する位置にて確実に保持部材で遠心ウエイトの遠心力を吸収できるので,当該位置での遠心ウエイトの移動規制を可動シーブとランププレートにて行う場合に比べて軸受け部材に対する負荷変動を防止して,耐久性を向上させることが可能になる。以下,本発明に係る無断変速機構造の実施の形態について図面を参照して説明する。図1に示す自動二輪車10は,車体フレーム11の後部に,ピボット軸12とリアクッションユニット13とでパワーユニット20を車体フレーム11に対しピボット軸12回りに揺動自在に懸架した車両である。ヘッドパイプ11hに操舵自在にフロントフォーク14を取り付け,このフロントフォーク14の下端に前輪15Fを取り付けてある。フロントフォーク14の上部にはステアリングハンドル15を取り付けてある。車体フレーム11は後部に左右一対のシートフレーム11s一方のみ図示を有している。このシートフレーム11s上に乗員が跨って座るシート16が設けられ,このシート16の下方に,上方へ開口する収納ボックス17が設けられている。収納ボックス17の後方には燃料タンク18が配置されている。パワーユニット20は,駆動源としてのエンジン30と,このエンジン30の後方に設けられている変速機ケース40とを有している。変速機ケース40には,エンジン30の駆動力を後輪15Rに伝達するVベルト自動変速機50が内蔵されている。パワーユニット20は車体フレーム11の後部に揺動自在に取り付けられており,エンジン30の動力が変速機ケース40内のVベルト自動変速機50を介して後輪15Rに伝達される。パワーユニット20はリヤスイングアームを兼ねている。図2,図3に示すように,エンジン30は,クランクケース31と,シリンダブロック32と,シリンダヘッド33と,シリンダヘッドカバー34とを有している。クランクケース31の前端に略水平方向に指向したシリンダブロック32が結合され,同シリンダブロック32の前端にシリンダヘッド33が結合され,同シリンダヘッド33の前端にシリンダヘッドカバー34が結合されている。図3に示すように,クランクケース31に保持されたボールベアリング31b,31bでクランク軸31cが回転可能に支持され,シリンダブロック32内にピストン32pが摺動可能に設けられている。クランク軸31cとピストン32pとがコンロッド32cで連結されており,ピストン32pの往復動でクランク軸31cが回転する。クランク軸31cは後述するプライマリ軸回転軸51を構成する。シリンダヘッド33には,燃焼室33cに連通する吸気管35図1と排気管36図1が接続されている。図2に示すように吸気管35には,燃料供給装置35aおよびエアクリーナ35cが接続されている。排気装置36には,消音器図示せずが接続される。図3において,30pは点火プラグ,30cはシリンダヘッドカバー34内に設けられ,クランク軸31cからチェーンcを介して回転駆動される動弁用カム軸,31gはクランクケースカバー31e内においてクランク軸31c回りに設けられたステータとクランク軸31cに固定されたロータとを有する発電機である。図3に示すように変速機ケース単にケースともいう40は,前述したパワーユニット20の一部をなすケースとして構成されている。このケース40は,右ケース40Rとこれに結合された左ケース40Lとを有している。右ケース40Rは上記クランクケース31と一体に製作されている。右ケース40Rの後部には,セカンダリ軸52の回転を減速して後輪軸55に伝達するギアボックス40Gを構成するギアボックスカバー40Cが結合されている。図3に示すように,Vベルト自動変速機50は,第1のプーリ軸であるプライマリ軸51に支持された駆動プーリ60と,第2のプーリ軸であるセカンダリ軸52に支持された従動プーリ70と,これら駆動プーリ60と従動プーリ70との間に掛け渡されたVベルト53とを有している。図4,図5に示すように,この実施の形態の無断変速機構造は,Vベルト自動変速機50における駆動プーリ60として用いられている。この実施の形態の無断変速機構造は,固定シーブ61と,この固定シーブ61に対して移動可能な可動シーブ62とを有し,両シーブ61,62間にVベルト53が巻き掛けられるVベルト自動変速機用の無断変速機構造である。この無断変速機構造は,可動シーブ62を移動させるアクチュエータとしての第1のアクチュエータ90を有する第1の制御機構CM1と,この第1の制御機構CM1と協働して可動シーブ62を移動させる第2のアクチュエータ100を有する第2の制御機構CM2とを備えている。なお,図示のVベルト自動変速機50においては,この実施の形態の無断変速機構造を駆動プーリ60に用いたが,従動プーリ70図3参照に用いることもできる。以下,Vベルト自動変速機50の構成について説明しながらこの実施の形態の無断変速機構造についてさらに説明する。図3,図4に示すように,この実施の形態において,プライマリ軸51は前述したクランク軸31cの一端部によって構成されている。クランク軸31cは,軸受部材であるベアリング31b,31bで両端支持される大径部51aと,この大径部51aに段部51dを介して設けられていて駆動プーリ60における可動シーブ62の支持部を構成する小径部51bとを有している。プライマリ軸51は,クランク軸31cの小径部51bで構成されており,このプライマリ軸51すなわち駆動プーリ60の支持軸は,右ケース40Rに片持ち状態で支持されている。図4に示すように,駆動プーリ60はプライマリ軸回転軸51の軸方向に移動しない固定シーブ固定半体61と,プライマリ軸51に対し軸方向に移動可能で相対回転不能に取り付けられた可動シーブ可動半体62とを有している。固定シーブ61および可動シーブ62は,いずれも,軽金属例えばアルミニウムまたは軽合金例えばアルミニウム合金で構成されている。第1の制御機構CM1および第2の制御機構CM2は,可動シーブ62をプーリ軸51における可動シーブ62の支持部51bに沿って軸方向へスライドさせることでプーリ60の溝幅すなわち固定シーブ61と可動シーブ62との間隔を変更するための機構である。第1の制御機構CM1は,可動シーブ62に対し軸受部材としてのベアリング64を介して保持される可動シーブホルダー80と,この可動シーブホルダー80へ第1のアクチュエータ90の動力を伝達する動力伝達部Tとを備えている。動力伝達部Tは,可動シーブ62の回転中心62cに対して第1のアクチュエータ90側に配置されている。ベアリング64は保持部材であるベアリングホルダー65図7参照を介して可動シーブ62に保持され,ベアリング64を介して可動シーブホルダー80が可動シーブ62に支持されている。66はベアリング64と可動シーブホルダー80とを結合係止するサークリップである。動力伝達部Tは,可動シーブホルダー80と,第1のアクチュエータ90の出力ロッド91の先端部91aとを連結する連結部材130を備えている。第2の制御機構CM2は第2のアクチュエータ100を有している。第2のアクチュエータ100は,可動シーブ62の回転軸線周りに配置された複数の遠心ウエイト101と,この遠心ウエイト101を可動シーブ62との間に保持し,可動シーブ62の回転に伴う遠心力で遠心ウエイト101に可動シーブ62を移動させるカム部材110とを備えている。カム部材110はランププレートで構成されているので,カム部材110を,以下ランププレートともいう。図6に示すように,可動シーブ62は,ボス部62bとフランジ部62fとを有し,ボス部62bとフランジ部62fとの間に,遠心ウエイト101仮想線参照を収容する,ウエイト収容部62sが放射状に複数図示のものは6個設けられている。ウエイト収容部62sの外周に円筒壁面62jが形成されており,この円筒壁面62jがベアリング64およびベアリングホルダー65の取り付け面を構成している。ウエイト収容部62s同士の間には,ベアリングホルダー65図7を固定するためのネジ穴を有する固定部62cが複数図示のものは3個設けられている。また,ウエイト収容部62s同士の間には,ランププレート110図9のガイド部110gに装着されたガイドピース140図9の仮想線および図11,図4参照によって案内される被ガイド部62gが複数図示のものは3個設けられている。図7に示すように,ベアリングホルダー65は,軸方向から見て全体としてリング状であり,短い筒状部65bと,これと一体のフランジ部65fと,フランジ部65fの径方向内側に一体に張り出すようして設けられた複数図示のものは3個の取付部65cとを有している。ベアリングホルダー65は,可動シーブよりも硬質の鉄系部材例えば鉄で構成されている。ベアリングホルダー65は,軸方向における反可動シーブ側図7bにおいて左側の内面に,遠心ウェイト101の移動を規制するストッパ部65sを有している。図7aに示すように,取付部65cは,軸方向から見て,ストッパ部65sと異なる位置ストッパ部65sと重ならない位置において,径方向内側に張り出す突片状に設けられている。ベアリングホルダー65は,その取付部65cを,上述した可動シーブ62の固定部62cにボルト65d図4参照で結合することによって,可動シーブ62に固定される。ベアリングホルダー65の筒状部65bの外周にベアリング64図4が装着される。フランジ部65fは,ベアリングホルダー65の外周の,軸方向における,反可動シーブ側図4参照の端部に設けられており,径方向外側に張り出す段部からなる,ベアリング64の軸方向における位置を規制する抜け止め部を構成している。ベアリング64は,第2のアクチュエータ100の遠心ウエイト101の周囲に配置される。図8に示すように,可動シーブホルダー80は,リング部短い筒状部81と,このリング部81と一体のアーム部82とを有している。図4に示すように,リング部81がベアリング64と嵌り合い,アーム部82が連結部材130に連結される。連結部材130との連結構造については後述する。図8に示すように,リング部81は,ベアリング64に対する軸方向への移動を規制するためのフランジ部81fと,サークリップ66を装着するためのリング状溝81gを有している。図9に示すように,ランププレートカム部材110は,全体として星形のプレート板金部材であり,中央の円板部111と,この円板部111から一体に放射状に延び,前記可動シーブ62におけるウエイト収容部62sとの間に遠心ウエイト101を保持する,ウエイト収容部62sと同数図示のものは6個のカム部112と,可動シーブ62とベアリングホルダー65との固定部62c,65cを逃がすための凹部113と,前記ガイドピース140が装着され,該ガイドピース140を介して可動シーブ62の被ガイド部62g図4~図6参照を案内するガイド部110gとを有している。円板部111には,プーリ軸51の小径部51bが挿通される穴111hが設けられている。ガイド部110gは,ガイドピース140が嵌め込まれるU字状の切り欠き114と,この切り欠き114の周辺を補強すべくU状に起立させたリブ115とを有している。図11に示すように,ガイドピース140は,滑り性に優れた合成樹脂製の部品であり,可動シーブ62の被ガイド部62g図4~図6参照と軸方向へスライド可能に嵌り合う断面U字状のガイド溝141を有する断面U字状の本体142と,この本体142の両端に設けられた小フランジ部143と大フランジ部144とを有している。このガイドピース140は,図9に仮想線で示すように,小フランジ143をランププレート110のリブ115の上面に当接させ,大フランジ部144をランププレート110の背面に当接させるようにして,本体142をランププレート110の切り欠き114へ嵌め込むことによってランププレート110の,3箇所のガイド部110gにそれぞれ装着される。以上のようなランププレート110,可動シーブ62,可動シーブホルダー80等を有する駆動プーリ60は,例えば次のようにしてプーリ軸51の小径部51b上に組み付けることができる。図4を参照して説明すると,予め,ベアリング64の外周に可動シーブホルダー80を装着して両者をサークリップ66で係合し,ベアリング64の内周にベアリングホルダー65を装着し,ベアリングホルダー65を可動シーブ62に複数本この場合3本図4において1本のみ図示のボルト65dで結合し,可動シーブ62のボス部62bにオイルシール62sおよびカラー62cを介してスリーブ67を挿入し,可動シーブ62の各ウエイト収容部62sに遠心ウエイト101を収容し,ランププレート110の各ガイド部110gにガイドピース140を装着して,それらガイドピース140のガイド溝141に可動シーブ62の被ガイド部62gを嵌め合わせることで可動シーブ62とランププレート110とを軽く結合させた組立体を構成しておく。そして,先ず,上記組立体におけるランププレート110の穴111hに小径部51bを挿通し,次いで上記組立体のスリーブ67に小径部51bを挿入し,さらに小径部51bに固定シーブ61を装着し,小径部51bの先端にダブルナット68を装着して,このダブルナット68で,プライマリ軸51の段部51dとの間に,ランププレート110,スリーブ67,および固定シーブ61を共締めしてこれらを小径部51b上に固定する。これによって,駆動プーリ60は,プーリ軸51の小径部51b上に組み付けられる。以上のような駆動プーリ60においては,ランププレート110,スリーブ67,および固定シーブ61は,ダブルナット68と,プライマリ軸51の段部51dとの間において締め付け固定されているので,プーリ軸51に対し,軸方向の相対移動および軸回りの相対回転ともに不能であり,プーリ軸51とともに回転する。可動シーブ62は,スリーブ67に対しては,軸方向の相対移動および軸回りの相対回転ともに可能であるが,被ガイド部62gが,上記共締めされたランププレート110のガイド部110gに装着されたガイドピース140のガイド溝141に嵌り合っているので,ランププレート110の軸回りの相対回転すなわち,プーリ軸51に対する相対回転は不能である。したがって,可動シーブ62はプーリ軸51とともに回転し,かつプーリ軸51の軸方向へ移動可能である。可動シーブホルダー80は,ベアリング64を介して可動シーブ62に対して相対回転可能である。したがって,可動シーブホルダー80はプーリ軸51回りに関し,不回転状態とすることが可能である。一方,可動シーブホルダー80は,ベアリング64の一端側がサークリップ66と可動シーブ62のフランジ部62fにおける段部62h図6参照とに当接し,ベアリング64の他端側が可動シーブホルダー80のフランジ部81fとベアリングホルダー65のフランジ部65fとに当接していることにより,可動シーブ62に対し,軸方向への相対移動が不能である。したがって,可動シーブホルダー80を軸方向へ移動させることで,同様に可動シーブ62を軸方向へ移動させることが可能である。可動シーブホルダー80は,そのアーム部82が連結部材130によって第1のアクチュエータ90の出力ロッド91に連結されており,第1のアクチュエータ90の駆動で軸方向へ移動可能である。図4,図5に示すように,第1のアクチュエータ90は,駆動源であるモータサーボモータM図5が収容されたモータ部M1図4と,モータMの動力により作動する出力部としての出力ロッド91とを備え,この出力ロッド91が前記プライマリ軸51と平行に配置されている。図5に示すように,第1のアクチュエータ90は,モータMがプライマリ軸51とセカンダリ軸52とを結んだ線L1よりも上方に位置するように配置する。第1のアクチュエータ90は,モータMの動力を出力ロッド91へ伝達する減速ギア列92を備えている。減速ギア列92の最終段のギア92eには同心状にボールネジ雄ネジ93が結合されている。出力ロッド91の基部側は円筒状に形成され,その内面にボールネジ雌ネジ91bが形成されていて,この雌ネジ91bが,ボールネジ雄ネジ93に螺合している。したがって,モータMの駆動で減速ギア列92を介してボールネジ93が回転すると,その回転方向に応じて出力ロッド91が,その軸線方向図4における矢印X1,X2方向へ進退動する。第1のアクチュエータ90は,減速ギア列92を収容したギアケース94を,ケース40内に設けた取付部図示せずにネジ95で締め付けることでケースに固定されている。第1のアクチュエータ90はケース40の内側に取り付けてケース40内に収容することもできるし,ケース40の外側に取り付けることもできる。第1のアクチュエータ90は,第2のアクチュエータ100の周囲に配置する。図4に示すように,出力ロッド91の先端91aは第1のアクチュエータ90のモータ部M1よりもVベルト53側へ向けて突出させ,出力ロッド91と直交する方向からみて該出力ロッド91の少なくとも一部91cをVベルトのベルト幅W内に配置してある。モータ部M1は,ベルト幅W外に配置してある。図2,図5に示すように,出力ロッド91は,出力ロッド91の軸線方向からみてVベルト53の回転軌跡内53iにおいてプライマリ軸51とセカンダリ軸52とを結んだ線L1上に配置してある。図4に示すように減速ギア列92は,Vベルト53のベルト幅W外に配置するとともに,図5に示すように,減速ギア列92は出力ロッド91の軸線方向からみてVベルト53と重なるように配置する。図4に示すように,第1のアクチュエータ90は固定シーブ側に配置され,出力ロッド91および連結部材130は,Vベルト53の走行ラインを横断して可動シーブホルダー80に連結されている。図4,図5に示すように,動力伝達部Tは,第1のアクチュエータ90の動力を前記可動シーブホルダー80へ伝達するためのもので,上記連結部材130を有している。図4,図8に示すように,可動シーブホルダー80のアーム部82は,リング部81の周方向の一端部から第1のアクチュエータ90側図4において右側に一体的に延びている。アーム部82には,第1のアクチュエータ90の出力ロッド91側に向かう,一対の凸部83,83が設けられている。一方,図4,図5,図10に示すように,連結部材130は,出力ロッド91の先端91aにピン132で連結されるU溝131を有するフック部フック構造133と,このフック部133から可動シーブホルダー80のアーム部82側に向かって延びる連結部134とを有している。この連結部134が前記可動シーブホルダー80における一対の凸部83,83間に入り込んでおり,ピン84によって,連結部材130の連結部134と,一対の凸部83,83とが連結されている。これによって可動シーブホルダー80と連結部材130とが連結されている。U溝131は,出力ロッド91の進退方向と交差する方向に開口するU溝である。このように構成すると,組立時にフック部133と出力ロッド91の先端91aとを連結する際,あるいは分解時に両者の連結を解除する際,第1のアクチュエータ90を,ケース40との隙間41cを利用して矢印a,b方向へ回動させてフック部133をピン132に係脱させることで容易にフック部133と出力ロッド91の先端91aとの連結/解除を行うことができる。ケース40におけるアクチュエータ90の取付部にはフック部133を係脱させるためのアクチュエータ90の移動を可能とする隙間41cを設ける。可動シーブホルダー80と第1のアクチュエータ90の出力ロッド91とが連結部材130で連結されていることにより,第1のアクチュエータ90の出力ロッド91が進退動すると,可動シーブホルダー80も同方向へ移動し,これによって可動シーブ62も同方向へ移送することとなる。連結部材130は可動シーブホルダー80に対してピン84で回動可能に連結されているが,可動シーブホルダー80には,連結部材130の当接部135,136と当接して連結部材130の回動を規制する規制部85,86が設けられている図8参照。可動シーブホルダー80と出力ロッド91とを連結部材130を介して連結することで,可動シーブホルダー80に対する第1のアクチュエータ90の配置位置の自由度が向上するが,可動シーブホルダー80に対する第1のアクチュエータ90の配置位置によっては,例えば図4に示すように,出力ロッド91の軸線に対して可動シーブホルダー80と連結部材130との連結位置であるピン84の位置がオフセットすることがある。このようなオフセットは,出力ロッド91が進退動する際,連結部材130をピン84回りに回動させようとするが,この回動を防止すべく,可動シーブホルダー80に,連結部材130の当接部135,136と当接して連結部材130の回動を規制する規制部85,86を設けている。このような規制部を設けることにより,出力ロッド91が進退動する際の,連結部材130と可動シーブホルダー80との間の動力伝達箇所を,ピン結合の位置84と,規制部とに分散できるため,可動シーブホルダー80を傾ける方向への力を抑制することができる。ケース40図示のものは右ケース40Rには,可動シーブホルダー80の移動範囲を規定するストッパ41s,42sが設けられている。これらのストッパ41s,42sは,可動シーブホルダー80の回転中心62cから見て,可動シーブホルダー80と連結部材130との連結部84の直ぐ近くに設けられている。一方のストッパ41sは,ケース40の内面に一体に設けられており,プーリ軸51と平行に,ケース40の内面から可動シーブホルダー80のアーム部82に向けて突出させた柱状に形成されている。このストッパ41sは可動シーブホルダー80の一側面80bに当接することで,可動シーブホルダー80の矢印X1方向への過度な移動を阻止する。他方のストッパ42sは,可動シーブホルダー80の矢印X2方向への過度な移動を阻止するためのもので,可動シーブホルダー80のアーム部82に設けた凸状の被規制部87と当接可能な当接部42t図12参照と,ケース40への取付部42cとを有している。このストッパ42sは,取付部42cを,ケース40の内面からプーリ軸51と平行に突出形成した円柱状取付部42にボルト42bで固定することでケース40に取り付けられている。可動シーブホルダー80の移動範囲この場合矢印X1,X2方向へのスライド範囲は,サーボモータMを駆動源とする第1のアクチュエータ90における出力ロッド91の進退動の範囲によって規定されるため,通常は,可動シーブホルダー80がストッパ41s,42sに当接することはない。出力ロッド91の進退動の範囲は,第1のアクチュエータ90が内蔵するストロークセンサに基づいて制御することが可能である。しかし,何らかの理由たとえば第1のアクチュエータ90の制御系の故障によって,可動シーブホルダー80が必要以上に過度に移動しようとすることもあるため,それを防止するために,ストッパ41s,42sが設けられている。第2のアクチュエータ100は前述した通りの構成となっており,次のように作動する。駆動プーリ60が回転し,その回転数が一定以上となると,その回転数に応じた遠心力が遠心ウエイト101に作用する。したがって,遠心ウエイト101は駆動プーリ60の回転数に応じてプーリ軸51から遠ざかる方向へ移動するあるいは移動しようとする。ここで,遠心ウエイト101が収容されている,可動シーブ62のウエイト収容部62sとランププレート110とで形成される空間S図4参照はプーリ軸51から遠ざかるにしたがって狭くなっているため,遠心ウエイト101は,その空間Sを広げるように作用する。ランププレート110が軸方向へ移動不能であるのに対し可動シーブ62は軸方向へ移動可能であるから,結果として,可動シーブ62が遠心ウエイト101によって移動させられることとなる。この可動シーブ62の移動は,第1の制御機構CM1すなわち第1のアクチュエータ90における出力ロッド91の進退動によって規制される。図3に示すように,Vベルト自動変速機50の従動軸であるセカンダリ軸52は,上記ケース40の左ケース40Lおよびギアボックスカバー40Cに回転自在に支持されている。このセカンダリ軸52に遠心クラッチ54を介して従動プーリ70が設けてある。従動プーリ70は固定シーブ固定半体71と可動シーブ可動半体72とを備えている。前述した駆動プーリ60と従動プーリ70とに無端状Vベルト53が掛け渡され,駆動プーリ60の回転が従動プーリ70に伝達される。従動プーリ70の回転数が所定回転数を越えると,従動プーリ70とセカンダリ軸52との間に設けられている遠心クラッチ54が接続状態となり,セカンダリ軸52が回転を始める。セカンダリ軸52の回転を減速して後輪軸55に伝達するギア列ギアボックス40Gは,セカンダリ軸52に設けられたギア52gと,このギア52gに噛み合う大径のギア141と,この大ギア141より小径で大ギア141とともに回転する小ギア142と,この小ギア142と噛み合う大ギア143とを有している。大ギア143は後輪軸55に相対回転不能に取り付けられている。したがって,セカンダリ軸52の回転は減速されて後輪軸55に伝達され,後輪軸55に取り付けられた後輪15R図1が駆動されることとなる。従動プーリ70における可動シーブ72は,セカンダリ軸52に対し軸方向に移動自在に装着されている。可動シーブ72は,コイルスプリング73によって固定シーブ71に接近する方向に付勢されており,Vベルト53に作用する張力に応じて,軸方向に移動する。すなわち,駆動プーリ60の可動シーブ62が溝幅を狭める方向に変位して,駆動プーリ60へのVベルト53の巻き掛け径が大きくなると図13参照,その分,従動プーリ70に巻き掛けられているVベルト53が駆動プーリ60側に引かれてVベルト53に作用する張力が大きくなり,この張力の増大で従動プーリ70の可動シーブ72は溝幅を広げる方向に変位し,従動プーリ70へのVベルト53の巻き掛け径が小さくなってセカンダリ軸52が高速で回転する。駆動プーリ60の可動シーブ62が溝幅を広める方向に変位した場合には,逆に作動し,セカンダリ軸52が低速で回転する。図示しない制御部による制御で第1のアクチュエータ90が作動し,図4において出力ロッド91が矢印X1方向へ突出して可動シーブ62がX1方向へスライドすると,固定シーブ61と可動シーブ62との間隔が広くなってVベルト53の駆動プーリ60への巻き掛け径が小さくなるとともに従動プーリ70へのVベルト53の巻き掛け径が大きくなりベルトのレシオがLOWとなり,高負荷にも耐えられるように後輪15Rが低速で回転駆動されることとなる。逆に,出力ロッド91が矢印X2方向へスライドして可動シーブ62がX2方向へスライドすると図13参照,固定シーブ61と可動シーブ62との間隔が狭くなってVベルト53の駆動プーリ60への巻き掛け径が大きくなるとともに従動プーリ70へのVベルト53の巻き掛け径が小さくなりベルトのレシオがHIGHとなり,後輪15Rが高速で回転駆動されることとなる。図13は,Vベルト自動変速機50のトップレシオの状態を示している。同図に示すように,ベアリングホルダー65におけるストッパ部65sは,Vベルト自動変速機のトップレシオ状態における遠心ウエイト101の移動を規制する位置に設けられている。ストッパ部65sは,トップレシオ位置よりも多少ローレシオ側図13において下側であり固定シーブ61側の位置に亘って設けることもできる。さらに,この実施の形態においては,上記制御部の制御により,第1のアクチュエータ90は次のように作動する。すなわち,第1のアクチュエータ90は,駆動プーリ60における可動シーブ62の低回転領域においては,第2の制御機構CM2による可動シープ62を移動させようとする力と同方向の力を生じさせるように作動し,可動シーブ62の高回転領域においては,第2の制御機構CM2による可動シープ62を移動させようとする力に対して抵抗となるように作動する。図14は第1のアクチュエータ90の制御例を示すグラフで,第1の制御機構CM1および第2の制御機構CM2の作動説明図でもある。aは通常モード時のグラフであり,bはスポーツモード時のグラフである。モードの選択は,車両に乗る運転者が操作しやすいところに設けられたモード選択スイッチあるいはモード選択レバーによってなされる。これらのグラフは,左の縦軸に可動シーブ62を移動させる力推力Nを,右の縦軸にクランク軸31cエンジンの回転数rpmを,横軸に車速km/hを,それぞれとってある。推力は可動シーブ62を固定シーブ61へ向けて移動させる方向両シーブの間隔を狭める方向シフトアップ側であり,図4における矢印X2方向をプラスにとってある。これらのグラフにおいて,一点鎖線CM1は第1の制御機構CM1すなわち第1のアクチュエータ90による推力を,破線CM2は第2の制御機構CM2すなわち遠心ウエイト101による第2のアクチュエータ100による推力を,実線CM1CM2は,それらの合力による推力を,それぞれ表している。通常モードにおいては,グラフaに示すように,車速が約S1例えば約20km/hに達した時点で第1のアクチュエータ90を作動させ,第2の制御機構CM2による推力約P3例えば約600Nに第1の制御機構CM1による推力P2とP3との中間値例えば約500Nを付加して大きな合計推力P5とP6との中間値例えば約1100Nを発生させ,これによって速やかなシフトアップベルトレシオをhigh側にするを行って燃費の向上を図る。車速が約S3例えば約60km/hを超えると,エンジン回転数に応じて第2の制御機構CM2による推力が次第に増大するので,合計推力CM1CM2を一定に維持すべく,第1の制御機構CM1による推力を次第に減少させる。車速が約S4例えば約80km/hを超えると,エンジン回転数に応じて第2の制御機構CM2による推力が大きくなり過ぎるので,該推力を相殺して合計推力CM1CM2を一定に維持すべく,第1の制御機構CM1第1のアクチュエータ90による推力をマイナス側へ作動させる。スポーツモードにおいては,グラフbに示すように,車速が約S4例えば約80km/hに達するまでは第1のアクチュエータ90は作動させない。したがって,車速が約S4に達するまでは,第1の制御機構CM1による推力は得られないCM1CM2=CM2である。このため,シフトアップが抑制されベルトレシオがLOW側に維持され,機敏な走行を行うことが可能となる。車速が約S4を超えると,エンジン回転数に応じて第2の制御機構CM2による推力が大きくなり過ぎるので,該推力を相殺して合計推力CM1CM2を一定に維持すべく,第1の制御機構CM1第1のアクチュエータ90による推力をマイナス側へ作動させる。以上のような無断変速機構造によれば次のような作用効果が得られる。a可動シーブ62の回転を許容しつつアクチュエータ90からの軸方向の動きを可動シーブ62へ伝達する軸受部材64が,該軸受部材64と可動シーブ62との間に設けられていて軸受部材64を保持する保持部材65を介して可動シーブ62に取り付けられているので,可動シーブ62と軸受部材64との間に,半径方向への振動および該振動に基づく衝撃力が発生したとしても,その衝撃力は,保持部材65によって緩衝された状態で可動シーブ62へ作用することとなる。したがって,この無断変速機構造によれば,可動シーブ62における軸受部材64の取り付け面62jの耐久性を向上させることが可能になる。b可動シーブ62を軽金属または軽合金で構成するとともに,保持部材65を,可動シーブ62よりも硬質の鉄系部材で全体としてリング状に構成し,該保持部材65の外周に軸受部材64を保持するとともに,該保持部材65の外周の,軸方向における,反可動シーブ62側の端部に,径方向外側に張り出す段部からなる,軸受部材64の軸方向における位置を規制する抜け止め部65fを設けたので,可動シーブ62の軽量化を図ることができるとともに,保持部材65の耐久性も向上させることができる。しかも,抜け止め部65fによって,保持部材65に対する,軸受部材64の軸方向における位置が規制されるので,軸受部材64を保持部材65の外周に保持させる際に,圧入しなくてもよく,仮に圧入を用いたとしても,その締め代圧入圧を小さくできる。したがって,圧入圧により生じる保持部材65および軸受部材64の歪みを低減でき,結果として,前述した半径方向の振動および衝撃を低減でき,騒音も低減することができる。特に,この実施の形態のように,軸受部材としてのラジアルボールベアリング64が遠心ウェイトローラ101の外周に位置する構造であると,大型サイズのラジアルボールベアリング64が高速回転するため,転がり騒音や寿命に対する,ボール転動面の歪防止が重要課題となるが,この実施の形態によれば,抜け止め部65fによって,保持部材65に対する,軸受部材64の軸方向における位置が規制されるので,軸受部材64を保持部材65の外周に保持させる際に,圧入しなくてもよく,仮に圧入を用いたとしても,その締め代圧入圧を小さくでき,圧入圧により生じる保持部材65および軸受部材64の歪みを低減できるので,ボール転動面の歪防止に大きく寄与することができる。cVベルト自動変速機50は可動シーブ62に対して軸方向の推力を与える遠心ウェイト101を備え,保持部材65は,軸方向における反可動シーブ62側の内面に,遠心ウェイト101の移動を規制するストッパ部65sを有しているので,アクチュエータ90による作用に加え,遠心ウェイト101によって可動シーブ62に対する軸方向の推力が得られるとともに,保持部材65の上記内面に遠上記心ウェイトのストッパ部65sが設けられていることにより,そのストッパ部65sの分,可動シーブ62を小型化することができる。すなわち,例えば前記特許文献2における無断変速機構造では遠心ウエイト12との当接面5bが可動シーブ5の外面のみによって構成されていたのに対し,本実施の形態の無断変速機構造によると,遠心ウエイト101との当接面の一部が保持部材65の内面のストッパ部65sで構成されるので,そのストッパ部65sの分,可動シーブ62における遠心ウエイト101との当接面を小さくでき,その分,可動シーブ32を小型化することができる。d保持部材65は,軸方向から見て全体としてリング状であり,ストッパ部65sと異なる位置において,径方向内側に張り出す複数の突片状の取付部65cを有しており,該取付部65cを可動シーブ62に固定することで可動シーブ62に取り付けられているので,保持部材65を可動シーブ62に対して圧入によらず取付部65cで取り付けることができる。保持部材65を可動シーブ62に対して圧入するとしても,圧入圧を小さくできる。したがって,保持部材65の歪みを低減でき,結果として,前述した半径方向の振動および衝撃を低減して,騒音も低減することができる。しかも,取付部65cによる組立性を確保しつつ保持部材65における取付部以外の部位を開放できるので,遠心ウェイト101の冷却性や遠心ウェイト収容部62sからの摩耗粉等の排出性を向上させることができる。e保持部材65におけるストッパ部65sは,Vベルト自動変速機50の,少なくともトップレシオ状態における遠心ウェイト101の移動を規制する位置に設けたので図13参照,最も強い遠心力が作用する位置にて確実に保持部材65で遠心ウェイト101の移動を規制できる遠心ウエイト101の遠心力を吸収できる。したがって,当該位置での遠心ウェイト101の移動規制を可動シーブ62とランププレート110とで行う場合に比べて軸受部材64に対する負荷変動を防止して耐久性を向上させることが可能になる。f可動シーブ62を移動させる第1のアクチュエータ90を有する第1の制御機構CM1と,この第1の制御機構CM1と協働して可動シーブ62を移動させる第2のアクチュエータ100を有する第2の制御機構CM2とを備えているので,可動シーブ62の移動は,第1のアクチュエータ90を有する第1の制御機構CM1と,第2のアクチュエータ100を有する第2の制御機構CM2との協働でなされる。このため,可動シーブ62を移動させるための動力を大きくする場合,その動力を,第1のアクチュエータ90を有する第1の制御機構CM1と,第2のアクチュエータ100を有する第2の制御機構CM2とに分散させることができる例えば図14a参照。したがって,可動シーブ62を単一のアクチュエータおよび単一の制御機構で移動させる従来の構造に比べ,可動シーブ62を移動させるための動力を大きくした場合でも,夫々のアクチュエータ90,100への負荷を減らし,各アクチュエータ90,100の大型化を抑制して,全体的にVベルト自動変速機50の小型化を図ることができる。しかも,各アクチュエータ90,100の負荷を抑制することで,各アクチュエータの耐久性を向上させることができる。さらに,第2のアクチュエータ100の遠心ウェイト101の重さの設定を,通常モードおよびスポーツモード図14ab参照の双方において,第1のアクチュエータ90の必要最大推力が略同等約-P2~P2となるように設定したので,第1のアクチュエータ90および第2のアクチュエータ100をそれぞれ小型化することができる。g第1のアクチュエータ90は電力により駆動され,第2のアクチュエータ100は可動シーブ62の回転に伴う遠心力により駆動される,すなわち,一方のアクチュエータ100が可動シーブ62の回転を利用した遠心力により駆動されるため,無断変速機構造全体としての電力消費を抑えてエネルギーロスを低減できる。h第1のアクチュエータ90は,第2のアクチュエータ100の周囲に配置してあるので,両アクチュエータ90,100をプーリ60の回転軸51周りにコンパクトに配置しつつ,第1のアクチュエータ90の配置自由度を向上させることができる。i第1のアクチュエータ90は,Vベルト53の内周位置に配置されているので,デッドスペースとなりがちなVベルト内周スペース53iを有効利用することができる。j第2のアクチュエータ100は,可動シーブ62の回転軸線62c周りに配置された複数の遠心ウェイト101と,この遠心ウェイト101を可動シーブ62との間に保持し,可動シーブ62の回転に伴う遠心力で遠心ウェイト101に可動シーブ62を移動させるカム部材110とを備えているので,第2のアクチュエータ100による,可動シーブ62を移動させる力が可動シーブ62の角速度の二乗に比例して増加する。したがって,第1のアクチュエアータ90による可動シーブ62を移動させる力を低減させ,電力消費を一層抑えることができる例えば図14aにおける車速S3~S4km/hの範囲参照。また,Vベルト自動変速機50の分解時には,遠心ウェイト101が可動シーブ62におけるウエイト収容部62sから脱落するのをカム部材110で防止できるので,整備性を向上させることができる。k第1の制御機構CM1は,可動シーブ62に対しベアリング64を介して保持される可動シーブホルダー80と,この可動シーブホルダー80へ第1のアクチュエータ90の動力を伝達する動力伝達部Tとを備え,この動力伝達部Tは,可動シーブ62の回転中心62cに対して第1のアクチュエータ90側に配置されているので,動力伝達部Tを小型化して,無断変速機構造およびVベルト自動変速機の小型化を図ることができる。lベアリング64は,遠心ウェイト101の周囲に配置してあるので,ベアリング64を遠心ウェイト101の外周スペースを利用して配置でき,第1のアクチュエータ90を有する第1の制御機構CM1と第2のアクチュエータ100を有する第2の制御機構CM2とを設けたにもかかわらず,無断変速機構造およびVベルト自動変速機装置の軸方向への大型化を抑制することができる。m第1のアクチュエータ90は,可動シーブ62の低回転領域例えば図14aにおけるN3~N7rpmの領域参照においては,第2の制御機構CM2による可動シープ62を移動させようとする力と同方向の力を生じさせるように作動し,可動シーブ62の高回転領域例えば図14aにおけるN7rpm以上の領域参照においては,第2の制御機構CM2による可動シープを移動させようとする力に対して抵抗となるように作動する。したがって,可動シーブ62の低回転領域においては,第1の制御機構CM1と第2の制御機構CM2とによる同一方向への力によって可動シープ62が移動するので,両制御機構によって可動シープ62を円滑に移動させることができる。一方,可動シーブ62の高回転領域においては,第2の制御機構CM2による可動シープ62を移動させようとする力に対して,第1のアクチュエータ90が抵抗となるように作動するので,第2の制御機構CM2による可動シープの過度な移動すなわち,過度な変速動作を抑制することができる。n遠心ウェイト101は,可動シーブ62の回転中心62cの周囲に複数個分散配置したので,可動シーブ62の半周部分が受けるベルト反力よる可動シーブ62の傾きに対する可動シーブ62の歪や第1のアクチュエータ90への負荷を低減させることができる。o可動シーブ62に対しベアリング64を介して保持された可動シーブホルダー80と,出力ロッド91の先端部91aとを,該先端部91aに連結されるU溝131を有する連結部材130で連結したので,出力ロッド91の動力を可動シーブ62へ伝達する動力伝達部材を,可動シーブホルダー80と連結部材130とで構成できる。この動力伝達部材80,130は,前述した従来技術におけるフォーク部材300とは異なり,エンジンケースに支持する必要はないので,組み付け性および組み付けスペースを改善することができる。しかも,連結部材130と出力ロッド91の先端部との連結は,連結部材130のU溝131を介してなされるので,組み付け性を一層向上させることができる。pアクチュエータ90は固定シーブ61側に配置され、出力ロッド91および連結部材130がVベルト53の走行ラインを横断して可動シーブホルダー80に連結されているので,デッドスペースとなりがちなVベルト走行ラインの内側スペース53iを有効利用できる。したがって,無断変速機構造を小型化することが可能になる。q連結部材130は,可動シーブホルダー80に対して該可動シーブホルダー80における周方向の一端部アーム部82に連結され,かつ,U溝131を構成するフック構造を有しているので,フック構造のU溝131の開口を通して連結部材130と出力ロッド91とを容易に組立/分解できる。r連結部材130のU溝131は,出力ロッド91の進退方向と交差する方向に開口するU溝であるので,出力ロッド91の進退両方向の動力を連結部材130を介して可動シーブ6280に伝達できる。このため,可動シーブ6280の両方向への移動制御をスムーズに行うことが可能になる。sVベルト自動変速機50はクランクケース31を覆う変速機カバーである左ケース40Lを備え、該変速機カバー40Lにアクチュエータ90を取り付けることにより,可動シーブ62に対しクランクケース31と反対側にアクチュエータ90を配置できる。このため,配置の自由度が向上し,駆動シーブ62の回転中心62cに近づけてアクチュエータ90を配置することも可能となる。したがって,無断変速機構造の一層の小型化が可能になる。tアクチュエータ90を駆動シーブ62の回転中心62cに近づけて配置することにより,アクチュエータ90をピボット軸12回りに近づけて配置できるため,バネ下荷重を低減できる。u連結部材130は可動シーブホルダー80に対してピン84で回動可能に連結し,可動シーブホルダー80には,連結部材130と当接して連結部材の回動を規制する規制部85,86を設けたので,連結部材130と可動シーブホルダー80との連結をピン結合にて容易に行うことができるとともに,連結部材130と可動シーブホルダー80との間の動力伝達箇所を,ピン結合の位置と,規制部85,86とに分散できるため,可動シーブホルダー80を傾ける方向への力を抑制することができる。v可動シーブホルダー80の軸方向の移動を規制するストッパー41s,42sを,可動シーブホルダー80の回転中心62cから見て,可動シーブホルダー80と連結部材130との連結部の直ぐ近くに設けたので,可動シーブホルダー80がストッパ41s,42sに当接した際に可動シーブホルダー80に作用する捩り力を少なくすることができるとともに,ストッパ一機能部分を集約して配置し,変速装置を小型化することができる。以上,本発明の実施の形態について説明したが,本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく,本発明の要旨の範囲内において適宜変形実施可能である。"