周方向に互いに間隔をおいて位置する複数の貫通穴を有する第1環状体と、上記第1環状体に対して上記第1環状体の軸方向に間隔をおいて位置すると共に、周方向に互いに間隔をおいて位置する複数の貫通穴を有する第2環状体と、ころの貫通穴に挿通されると共に、上記第1環状体の上記貫通穴に配置される一方側穴配置部と、上記第2環状体の上記貫通穴に配置される他方側穴配置部とを有する棒状のピンと、上記第1環状体の上記貫通穴の内周面と、上記一方側穴配置部の外周面との間に、上記第1環状体の上記内周面と、上記一方側穴配置部の上記外周面とに接触するように配置されると共に、弾性材料からなる環状の第1弾性体とを備えることを特徴とするピンタイプ保持器。請求項1に記載のピンタイプ保持器において上記第2環状体の上記貫通穴の内周面と、上記他方側穴配置部の外周面との間に、上記第2環状体の上記内周面と、上記他方側穴配置部の上記外周面とに接触するように配置されると共に、弾性材料からなる環状の第2弾性体を備えることを特徴とするピンタイプ保持器。軌道面を有する第1軌道部材と、軌道面を有する第2軌道部材と、請求項1または2に記載のピンタイプ保持器と、上記第1軌道部材の軌道面と、上記第2軌道部材の軌道面との間に配置されると共に、貫通穴を有して、その貫通穴に上記ピンタイプ保持器の上記ピンが挿通されているころとを備えることを特徴とする転動装置。軌道面を有する第1軌道部材と、軌道面を有する第2軌道部材と、請求項1または2に記載のピンタイプ保持器と、上記第1軌道部材の軌道面と、上記第2軌道部材の軌道面との間に配置されると共に、貫通穴を有して、その貫通穴に上記ピンタイプ保持器の上記ピンが挿通されているころとを備えることを特徴とするころ軸受。そこで、本発明の課題は、局所的に破損しにくいと共に、ピンに摩耗や折損が起こりにくいピンタイプ保持器、転動装置およびころ軸受を提供することにある。上記課題を解決するため、この発明のピンタイプ保持器は、周方向に互いに間隔をおいて位置する複数の貫通穴を有する第1環状体と、上記第1環状体に対して上記第1環状体の軸方向に間隔をおいて位置すると共に、周方向に互いに間隔をおいて位置する複数の貫通穴を有する第2環状体と、ころの貫通穴に挿通されると共に、上記第1環状体の上記貫通穴に配置される一方側穴配置部と、上記第2環状体の上記貫通穴に配置される他方側穴配置部とを有する棒状のピンと、上記第1環状体の上記貫通穴の内周面と、上記一方側穴配置部の外周面との間に、上記第1環状体の上記内周面と、上記一方側穴配置部の上記外周面とに接触するように配置されると共に、弾性材料からなる環状の第1弾性体とを備えることを特徴としている。本発明によれば、第1環状体と、ピンの一方側穴配置部との間に、弾性材料からなる環状の第1弾性体が配置されているから、ころの進み遅れやピンのすべり摩擦等で、ピンに衝撃エネルギー等のエネルギーが付与されたとしても、そのエネルギーをピンに接触する第1弾性体の変形によって吸収できる。したがって、ピンが局所的に破損することを抑制できると共に、ピンに応力集中が起こることを抑制できて、ピンに摩耗や折損が起こりにくくすることができる。また、本発明によれば、第1弾性体が、弾性材料からなって変形自在であるから、第1環状体およびピンの寸法誤差の大小によらず、第1弾性体を、第1環状体の貫通穴と、ピンとの間に、容易に配置することができる。したがって、各部材に高度な設計精度が必要でなくて、量産性を優れたものにすることができる。また、一実施形態では、上記第2環状体の上記貫通穴の内周面と、上記他方側穴配置部の外周面との間に、上記第2環状体の上記内周面と、上記他方側穴配置部の上記外周面とに接触するように配置されると共に、弾性材料からなる環状の第2弾性体を備える。上記実施形態によれば、ピンの一方側穴配置部と同様に、ピンの他方側穴配置部も、環状の第2弾性体を介して第2環状体の貫通穴に支持されることになるから、ピンに付与された衝撃エネルギー等のエネルギーを、第2弾性体の変形によっても吸収できる。したがって、ピンが局所的に破損することを更に抑制できると共に、ピンの摩耗や折損を更に起こりにくくすることができる。また、本発明の転動装置は、軌道面を有する第1軌道部材と、軌道面を有する第2軌道部材と、本発明のピンタイプ保持器と、上記第1軌道部材の軌道面と、上記第2軌道部材の軌道面との間に配置されると共に、貫通穴を有して、その貫通穴に上記ピンタイプ保持器の上記ピンが挿通されているころとを備えることを特徴としている。本発明によれば、本発明のピンタイプ保持器を備えているから、ピンタイプ保持器に局所的な破損が起こりにくいと共に、ピンタイプ保持器のピンが摩耗、折損しにくくて、ピンタイプ保持器の寿命を長くできる。また、本発明のころ軸受は、軌道面を有する第1軌道部材と、軌道面を有する第2軌道部材と、本発明のピンタイプ保持器と、上記第1軌道部材の軌道面と、上記第2軌道部材の軌道面との間に配置されると共に、貫通穴を有して、その貫通穴に上記ピンタイプ保持器の上記ピンが挿通されているころとを備えることを特徴としている。本発明によれば、本発明のピンタイプ保持器を備えているから、ピンタイプ保持器に局所的な破損が起こりにくいと共に、ピンタイプ保持器のピンが摩耗、折損しにくくて、ピンタイプ保持器の寿命を長くできる。本発明のピンタイプ保持器によれば、第1環状体と、ピンの一方側穴配置部との間に、弾性材料からなる第1弾性体が配置されているから、ころの進み遅れ等でピンに付与されたエネルギーを、ピンに接触する第1弾性体の変形によって吸収できる。したがって、保持器が局所的に破損することを抑制できると共に、ピンの摩耗や折損を起こりにくくすることができる。また、本発明のピンタイプ保持器によれば、第1弾性体が、弾性材料からなって変形自在であるから、第1環状体およびピンの寸法誤差の大小によらず、第1弾性体を、第1環状体の貫通穴と、ピンとの間に、容易に配置することができる。したがって、各部材に高度な設計精度が必要でなくて、量産性を優れたものにすることができる。以下、本発明を図示の形態により詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態の円錐ころ軸受の軸方向の模式断面図である。この円錐ころ軸受は、第1軌道部材としての外輪1と、第2軌道部材としての内輪2と、複数の円錐ころ3と、ピンタイプ保持器以下、単に保持器という5とを備え、円錐ころ3は、貫通穴31を有している。上記貫通穴31の中心軸は、円錐ころ3の円錐外周面32の中心軸と略一致している。上記保持器5は、第1環状体51、第2環状体52、複数の略丸棒状のピン53、環状の第1弾性体54、環状の第2弾性体55、第1止め輪56および第2止め輪57を有する。図1に示すように、上記第1止め輪56および第2止め輪57としては、C型止め輪が採用されている。上記第1環状体51は、複数の貫通穴61を有し、各貫通穴61は、第1環状体51の軸方向の一方の端面から他方の端面まで直線状に延在している。上記複数の貫通穴61は、第1環状体51の周方向に、互いに略等しい間隔をおいた状態で配置されている。上記第2環状体52は、第1環状体51に第1環状体51の軸方向に対向している。上記第2環状体52は、複数の貫通穴62を有し、各貫通穴62は、第2環状体52の軸方向の一方の端面から他方の端面まで直線状に延在している。上記複数の貫通穴62は、第2環状体52の周方向に、互いに略等しい間隔をおいた状態で配置されている。上記第1環状体51の貫通穴61の数は、第2環状体52の貫通穴62の数に一致している。上記第1弾性体54は、弾性材料としてのゴムからなっている。上記第1弾性体54の外周面71は、第1環状体51の貫通穴61の内周面81に締め代を有した状態で内嵌されて固定されている。また、上記第2弾性体55は、弾性材料の一例としてゴムからなっている。上記第2弾性体55の外周面72は、第2環状体52の貫通穴62の内周面82に締め代を有した状態で内嵌されて固定されている。上記ピン53は、円錐ころ3の貫通穴31に挿通されている。上記ピン53の数は、第1環状体51の貫通穴61の数に一致している。上記ピン53は、一方側穴配置部89と、他方側穴配置部90とを有する。上記一方側穴配置部89は、第1環状体51の貫通穴61内に配置される一方、他方側穴配置部90は、第2環状体52の貫通穴62内に配置されている。上記一方側穴配置部89の外周面85は、第1弾性体54の内周面86に締め代を有した状態で内嵌されて固定されている。上記第1環状体51の貫通穴61に対する第1弾性体54の締め代を有した状態での固定と、第1弾性体54の内周面86に対する一方側穴配置部89の外周面85の締め代を有した状態での固定とにより、ピン53が第1環状体51に対して軸方向に相対移動することを防止している。このように、上記第1弾性体54は、第1環状体51に対する一方側穴配置部89の軸方向の相対移動を規制する役割がある。また、上記ピン53の他方側穴配置部90は、第2弾性体55の内周面88に係合している。図2は、ピン53の他方側穴配置部90と、第2弾性体55の内周面88との係合を示す模式拡大断面図である。図2に示すように、ピン53の他方側穴配置部90の外周面87は、環状凹部91を有している。上記環状凹部91の底は、第1円筒外周面部98と、第2外周面部99とを有し、第2外周面部99の最大の外径は、第1円筒外周面部98の外径よりも小さくなっている。上記第2外周面部99は、段部を介して第1円筒外周面部98に連なっている。一方、上記第2弾性体55の内周面88は、環状突出部92を有し、その環状突出部92は、第2弾性体55の軸方向の第1弾性体54側とは反対側の端部に位置して、径方向の内方側に突出している。上記他方側穴配置部90の外周面87の外径は、第2弾性体55の内周面88の内径と同程度か僅かに小さい寸法に設定されている。この実施形態では、以下のようにして、ピン53の他端部に、第2弾性体55と、第2止め輪57とを係合して、ピン53の他端部に対する第2環状体55の相対移動を防止している。すなわち、先ず、上記他方側穴配置部90を第2弾性体55に対して軸方向に矢印A方向に相対移動することにより、環状突出部92を環状凹部91に嵌入して、環状突出部92の内周面を環状凹部91の第1円筒外周面部98に係合する。次に、第2止め輪57を、環状凹部91に嵌入して、第2止め輪57の内面を、環状凹部91の第2外周面部99に係合する。このようにして、上記第2環状体52に固定された第2弾性体55に対してピン53が軸方向に相対移動することを防止している。上記第2弾性体55は、第2環状体52に対する他方側穴配置部90の軸方向の相対移動を規制する役割があるのである。この実施形態のように、上記ピン53に環状凹部91を形成すると共に、第2弾性体55の軸方向の第1弾性体54側とは反対側の端部に環状突出部92を形成すると、環状凹部91と環状突出部92との係合を、挿入時の最後に行うことができる。したがって、上記ピン53の第2環状体52への挿入時に、ピン53が第2弾性体55から受ける動摩擦力を、挿入時の終了間際以外で小さくできる。再度、図1を参照して、上記第1止め輪56は、ピン53の一端部の外周面に嵌合されて固定されている。上記第1止め輪56は、第1弾性体54の軸方向の第2弾性体55側とは反対側に、第1弾性体54に接触するように配置されている。上記第1止め輪56は、第1弾性体54が第1弾性体54の軸方向の第2弾性体55側とは反対側に移動することを防止している。また、上記第2止め輪57は、ピン53の他端部の外周面に嵌合されて固定されている。上記第2止め輪57は、第2弾性体55の軸方向の第1弾性体54側とは反対側に、第2弾性体55に接触するように配置されている。上記第2止め輪57は、第2弾性体55が第2弾性体55の軸方向の第1弾性体54側とは反対側に移動することを防止している。上記複数の円錐ころ3は、保持器5とともに、ころアッセンブリを構成している。上記各円錐ころ3は、保持器5から離脱できないようになっている。上記複数の円錐ころ3は、外輪1の内周円錐軌道面11と、内輪2の外周円錐軌道面21との間に、保持器5に保持された状態で、周方向に間隔をおいて配置されている。上記ころアッセンブリは、詳述しないが、例えば、次の手順で組み立てられることができる。先ず、上記第2環状体52の貫通穴62の内周面82に、第2弾性体55の外周面72を圧入により固定すると共に、ピン53の一方側穴配置部89の外周面85に第1弾性体54の内周面86を圧入により固定する。次に、上記ピン53の他方側穴配置部90を、第1環状体51の貫通穴61に挿通した後、続けて、円錐ころ3の貫通穴31に、円錐ころ3の小端面35側から挿通する。その後、上記ピン53の他方側穴配置部90を、第2弾性体55の内周面88に挿通すると同時に、ピン53の一方側穴配置部89上に固定されている第1弾性体54の外周面71を、第1環状体51の貫通穴61の内周面81に圧入する。そして、上記ピン53の他方側穴配置部90の環状凹部91への第2弾性体55の環状突出部92の係合と、第1環状体51の貫通穴61の内周面81への第1弾性体54の外周面71の圧入の完了とを略同時に行う。この作業を、全てのピン53が、第1環状体51と、第2環状体52との両方に軸方向に相対移動不可になるまで行う。最後に、上記ピン53の一端部における第1環状体51の軸方向の第2環状体52側とは反対側に、第1止め輪56を固定すると共に、ピン53の他端部における第2環状体52の軸方向の第1環状体51側とは反対側に、第2止め輪57を固定して、ころアッセンブリの組立を完了する。上記実施形態の保持器5によれば、第1環状体51と、ピン53の一方側穴配置部89との間に、環状かつゴム製の第1弾性体54が配置されているから、円錐ころ3の進み遅れやピン53のすべり摩擦等で、ピン53に衝撃エネルギー等のエネルギーが付与されたとしても、そのエネルギーをピン53に接触する第1弾性体54の変形によって吸収できる。したがって、上記ピン53が局所的に破損することを抑制できると共に、ピン53に応力集中が起こることを抑制できて、ピン53に摩耗や折損が起こりにくくすることができる。また、上記実施形態の保持器5によれば、ゴム製の第1弾性体54によって、ピン53のねじれ方向の衝撃も吸収できて、上記ねじれ方向の衝撃のダンピング効果を大きくできる。また、上記実施形態の保持器5によれば、第1弾性体54が、ゴムからなって変形自在であるから、第1環状体51およびピン53の寸法誤差の大小によらず、第1弾性体54を、第1環状体51の貫通穴61と、ピン53との間に、容易に配置することができる。したがって、各部材に高度な設計精度が必要でないから、量産性が優れたものになる。また、上記実施形態の保持器5によれば、ピン53の一方側穴配置部89と同様に、ピン53の他方側穴配置部90も、環状の第2弾性体55を介して第2環状体52の貫通穴62に支持されることになるから、ピン53に付与された衝撃エネルギー等のエネルギーを、第2弾性体55の変形によっても吸収できる。したがって、上記ピン53が局所的に破損することを更に抑制できると共に、ピン53の摩耗や折損を更に起こりにくくすることができる。尚、上記実施形態の保持器5では、第1、第2弾性体5455が、ゴムからなっていたが、上記ゴムは、天然ゴムでも合成ゴムでもどちらでも良い。また、この発明では、第1、第2弾性体のうちの少なくとも一方は、弾性復元力を有する形状記憶合金等、ゴム材料以外の如何なる弾性材料からなっていても良い。また、上記実施形態の保持器5では、ピン53の一端部および他端部に止め輪5657が外嵌されて固定されていたが、この発明の保持器では、止め輪が存在しなくても良く、または、ピンの一端部および他端部のうちのどちらか一方のみに止め輪が外嵌されていても良い。また、上記実施形態の保持器5では、ピン53の一方側穴配置部89が環状の第1弾性体54に接触すると共に、ピン53の他方側穴配置部90が環状の第2弾性体55に接触していたが、この発明では、ピンの一方側穴配置部および他方側穴配置部のうちの一方のみが、環状の弾性体に接触する構成であっても良い。そして、例えば、環状の弾性体に接触しないピンの一方側穴配置部および他方側穴配置部のうちの他方が、溶接によって環状体に対して軸方向に移動不可になっていても良く、環状体の貫通穴の内周面と、ピンの外周面との間にブッシュを配置した後の溶接によって、環状体に対して軸方向に移動不可になっていても良い。また、環状の弾性体に接触しないピンの一方側穴配置部および他方側穴配置部のうちの他方が、螺合によって、環状体に対して軸方向に移動不可になっていても良い。このように、ピンの一方側穴配置部および他方側穴配置部のうちの一方のみが、環状の弾性体に接触する場合、弾性体に接触しないピンの一方側穴配置部および他方側穴配置部のうちの他方は、環状体に対して軸方向に移動不可になっていさえすれば良い。というのも、ピンの一方側穴配置部および他方側穴配置部のうちの一方のみが、環状の弾性体に接触する場合であっても、その弾性体の変形による、ピンの歪み解消の作用効果が発揮されることが明らかであるからである。また、上記実施形態の保持器5では、ピン53の他方側穴配置部90の環状凹部91と、第2弾性体55の環状突出部92とを係合して、ピン53を、第2弾性体55に対して軸方向に移動不可にした。しかしながら、この発明では、ピンと第1弾性体とを圧入により固定すると共に、ピンと第2弾性体とを圧入により固定しても良い。また、上記実施形態の保持器5では、ピン53の一方側穴配置部89と、第1弾性体54とを圧入により固定した。しかしながら、この発明では、ピンの他方側穴配置部に加えて、ピンの一方側穴配置部にも環状凹部を形成すると共に、環状の第1弾性体の内周面に環状突出部を形成して、ピンの他方側穴配置部の環状凹部と、第2弾性体の環状突出部とを係合すると共に、ピンの一方側穴配置部の環状凹部と、第1弾性体の環状突出部とを係合するようにしても良い。また、上記実施形態の保持器では、ピン53の他方側穴配置部90の環状凹部91と、第2弾性体55の環状突出部92とを係合して、ピン53を、第2弾性体55に対して軸方向に移動不可にした。しかしながら、この発明では、少なくとも一箇所のピンと環状体との係合を、ピンの外周面に形成した環状凸部と、環状の弾性体の内周面に形成した環状凹部との係合によって行っても良い。また、この発明では、ピンの外周面と、弾性体の内周面のうちの一方に、環状でない凸部を形成すると共に、ピンの外周面と、弾性体の内周面のうちの他方に、環状か、または、環状でない凹部を形成して、上記凸部と上記凹部とを係合させる構成であっても良い。尚、凹部が、環状であれば、ピンと、弾性体との周方向の位相を合わせなくても、凸部と、凹部とを係合することができて、好ましいことは言うまでもない。また、上記実施形態の保持器5では、環状体5152に対するピン53の相対移動の防止を、接着しないで行ったが、この発明では、少なくとも一箇所において、接着を用いて、環状体に対するピンの相対移動の防止を行っても良い。例えば、少なくとも一箇所において、ピンの外周面を、弾性体の内周面に、隙間嵌め、中間嵌めまたは締まり嵌めした後で、加硫接着して、ピンを弾性体に対して相対移動不可にしても良い。また、上記実施形態の保持器5では、第1環状体51の貫通穴61が、第1環状体51の軸方向の円錐ころ3側の端面に略垂直な方向に延在し、また、第2環状体52の貫通穴62が、第2環状体52の軸方向の円錐ころ3側の端面に略垂直な方向に延在していた。しかしながら、この発明では、第1環状体の貫通穴は、第1環状体の軸方向の円錐ころ側の端面に垂直でない方向に延びていても良く、第2環状体の貫通穴は、第2環状体の軸方向の円錐ころ側の端面に垂直でない方向に延びていても良い。また、上記実施形態の保持器5では、第1環状体51の貫通穴61の軸中心および第2環状体52の貫通穴62の軸中心は、保持器5の軸方向に鋭角をなす方向に延在していた。しかしながら、この発明では、第1環状体の貫通穴の軸中心は、保持器の軸方向に略平行な方向に延在していても良く、第2環状体の貫通穴の軸中心は、保持器の軸方向に略平行な方向に延在していても良い。また、上記実施形態の保持器5では、第1環状体51の貫通穴61の数と、第2環状体52の貫通穴62の数と、ピン53の数とが、全て同一であったが、この発明では、第1環状体の貫通穴の数と、第2環状体の貫通穴の数とが同一または異なる数であって、ピンの数が、第1環状体の貫通穴および第2環状体の貫通穴のうちの少なくとも一方の数よりも少なくても良い。また、上記実施形態では、保持器5が、円錐ころ3を保持するようになっていたが、この発明の保持器105は、図3に示すように、円筒ころ103を保持するようになっていても良く、また、この発明の保持器は、凸面ころ球面ころを保持するようになっていても良い。また、この発明のころ軸受は、それらいずれの保持器を有していても良い。また、この発明の保持器を、まっすぐな軌道面を有する第1軌道部材と、まっすぐな軌道面を有する第2軌道部材と、それらの軌道面間に配置されると共に、貫通穴を有するころとを有する直動装置等の転動装置に使用することもできる。