"端部に非グランド領域が設けられた基板と、前記非グランド領域に設けられたアンテナ素子とを備え、前記基板のグランドに接続され前記基板に対して垂直方向に延びる板状の導体を設けたアンテナ装置。前記導体の延びる長さは前記アンテナ素子の共振周波数でのほぼ1/4波長に相当する、請求項1に記載のアンテナ装置。前記基板は無線通信回路およびこの無線通信回路を覆うシールド板を備え、前記導体は前記シールド板の一部である、請求項1または2に記載のアンテナ装置。前記基板は前記シールド板の一部を貫通させるスリット孔を備え、前記シールド板の一部を前記アンテナ素子の形成面とは反対側の面へ突設させた、請求項3に記載のアンテナ装置。前記アンテナ素子の位置とは反対方向に前記導体から所定距離離れた位置に配置される導体面を備え、前記導体面は前記基板を固定する筐体である、請求項1~4のいずれかに記載のアンテナ装置。前記アンテナ素子は第1アンテナ素子と第2アンテナ素子とを含み、前記導体は第2アンテナ素子側に設けられた、請求項1~5のいずれかに記載のアンテナ装置。図1に示される構成のアンテナ装置においては、基板の面方向では水平偏波が得られるが、その方向での垂直偏波成分は小さい、ということが問題であった。図2に示される構成のアンテナ装置においては、第2の導体板5を設けることで、基板の面方向での垂直偏波の利得が改善されるが、これは内蔵アンテナ3の設置方向に対して逆方向の利得についてであり、内蔵アンテナ3の設置方向の水平面内の垂直偏波の利得は改善されない。例えばMIMO技術を利用した無線LAN用のアンテナは垂直偏波および水平面内の前方利得が要求されている場合がある。しかし図1図2のいずれの構成によっても、これらのアンテナ装置が、基板面が水平面を向く状態でセットに組み込まれたとき、水平面内の垂直偏波の利得が小さいという問題が発生する傾向にある。そこで、本発明は基板の面方向での垂直偏波の利得を改善して、総合的な感度を高められるアンテナ装置を提供することを目的としている。上記課題を解決するために、この発明のアンテナ装置は次のように構成する。1端部に非グランド領域が設けられた基板と、前記非グランド領域に設けられたアンテナ素子パターンまたはチップとを備え、前記基板のグランドに接続され前記基板に対して垂直方向に延びる板状の導体を設けたことを特徴としている。2前記導体の延びる長さは例えば前記アンテナ素子の共振周波数でのほぼ1/4波長に相当するものとする。3前記基板が、無線通信回路およびこの無線通信回路を覆うシールド板を備える場合に、このシールド板の一部を前記導体としてもよい。4そのために、例えば前記基板は前記シールド板の一部を貫通させるスリット孔を備え、前記シールド板の一部を前記アンテナ素子の形成面とは反対側の面へ突設させてもよい。5前記アンテナ素子の位置とは反対方向に前記導体から所定距離離れた位置に配置される導体面を備え、この導体面が前記基板を固定する筐体シャーシやフレームであってもよい。6前記アンテナ素子が第1アンテナ素子と第2アンテナ素子とを含む場合、前記導体は第1アンテナ素子側に設けずに第2アンテナ素子側にのみ設けてもよい。この発明によれば、基板の面方向での垂直偏波の利得を改善して、総合的な感度を高められる。そのため、例えば水平面内の前方利得が要求されるMIMOシステムを利用した無線LAN用のアンテナにも適用できる。《第1の実施形態》第1の実施形態のアンテナ装置およびそれを備えた通信モジュールについて各図を参照して説明する。図3A、図3Bは第1の実施形態であるアンテナ装置を含む通信モジュール101の外観斜視図、図3Cはその下面図である。図3Aと図3Bとでは通信モジュール101を見る視点位置が異なっている。通信モジュール101はモジュール基板20、このモジュール基板20に設けられたアンテナ素子21,22、モジュール基板20に設けられた通信回路をシールドするシールドケース23、および導体24を備えている。モジュール基板20はグランド電極が形成された領域グランド領域GAとグランド電極が形成されていない領域非グランド領域NGAを備えている。モジュール基板20の端部は上下面ともに非グランド領域NGAであり、この非グランド領域NGAの上面には、それぞれ電極パターンによる第1アンテナ素子21および第2アンテナ素子22が形成されている。これらのアンテナ素子21,22の電極パターンは左右対称形であり、モジュール基板20上で極力離れた位置に形成されている。アンテナ素子21,22はそれぞれ2.4GHz帯および5GHz帯で共振する1点給電のDualアンテナ素子である。導体24は、モジュール基板20の下面のグランド領域GAの端部付近に接続された例えば金属板であり、モジュール基板20に対して垂直方向に延びるように突設されている。モジュール基板20は例えば50mm角の基板であり、導体24は幅50mm、長さ高さが所望周波数の1/4波長程度の寸法である。5.6GHzに合わせる場合は、その1/4波長である13.5mm程度である。図4は、2.44GHzについての水平面での水平偏波と垂直偏波の指向性パターンの例を示している。図4Aは第1の実施形態のアンテナ装置の特性、図4Bは図3に示した構成で導体24を設けないアンテナ装置の特性である。また、図5は、5.6GHzについての水平面での水平偏波と垂直偏波の指向性パターンの例を示している。図5Aは第1の実施形態のアンテナ装置の特性、図5Bは図3に示した構成で導体24を設けないアンテナ装置の特性である。これらのパターンは図3Cに示した向きの基板の裏面から見た指向性パターンである。ここで各曲線の意味は次のとおりである。Etheta1:第1アンテナ素子21の水平面内の垂直偏波の利得Etheta2:第2アンテナ素子22の水平面内の垂直偏波の利得Ephi1:第1アンテナ素子21の水平面内の水平偏波の利得Ephi2:第2アンテナ素子22の水平面内の水平偏波の利得ここで水平面内とは基板面を含む面のことである。また、水平面での方位角90度が図3A、図3Bに示した前方に相当する。第1アンテナ素子21と第2アンテナ素子22の電極パターンは左右対称形であるので、指向性パターンは90度と270度を結ぶ線に対して対称形である。まず、2.44GHzについて考察すると、図4Aと図4Bとを比較すれば明らかなように、導体24を設けることにより、第1アンテナ素子21および第2アンテナ素子22の垂直偏波についての利得が前方90度方向で-25dBから-14dB程度まで向上する。前記導体24の有無に関わらず水平面内の水平偏波についての利得は殆ど変化しない。すなわち水平偏波の利得は低下しない。次に5.6GHzについて考察すると、図5Aと図5Bとを比較すれば明らかなように、導体24を設けることにより、第1アンテナ素子21および第2アンテナ素子22の水平面内の垂直偏波についての利得が前方90度方向および後方270度方向で-30dBから-5dB程度まで向上する。5.6GHzについても前記導体24の有無に関わらず水平面内の水平偏波についての利得は低下しない。図6は通信モジュール101のシミュレーションによる通過特性およびリターンロス特性を示す図である。図6において、S11Aは第1の実施形態の通信モジュール101におけるアンテナ装置の反射特性SパラメータのS11特性、S11Bは前記導体24を設けていないアンテナ装置の反射特性SパラメータのS11特性である。また、S21Aは第1の実施形態の通信モジュール101におけるアンテナ装置の通過特性SパラメータのS21特性、S21Bは前記導体24を設けていないアンテナ装置の通過特性SパラメータのS21特性である。なお、S22特性はアンテナが左右対称に設計されているのでS11特性と同じである。図6から明らかなように、導体金属板を設けることで、GNDに流れる電流分布が変化し、Sパラメータが変化していることがわかる。上述の各特性改善原理は次のように説明することができる。図7は通信モジュール101の正面図に電流分布を付加した図である。モジュール基板20のグランド領域GAには図7における水平方向の長さで電流分布が1/4波長分分布する。また、導体24は1/4波長で共振し、導体24には図7における垂直方向の長さで電流分布が1/4波長分分布する。すなわち1/4波長分の定在波が生じ、導体24が放射素子として作用して垂直方向の電流が生じる。その結果、水平面内の垂直偏波成分が生じることになる。図8は導体24の幅Wを50mmに固定し、長さLを0~35mmまで変化させたときの第1アンテナ素子21の水平面内の利得の変化を示す図である。縦軸は360度全周の平均利得、横軸は導体24の長さLである。ここで各曲線の意味は次のとおりである。Etheta:244GHzにおける水平面内の垂直偏波の利得Etheta:56GHzにおける水平面内の垂直偏波の利得Ephi:244GHzにおける水平面内の水平偏波の利得Ephi:56GHzにおける水平面内の水平偏波の利得図8から明らかなように、導体24の長さLが長くなるにしたがい、水平面内の垂直偏波の利得が向上する。垂直偏波の利得向上は、2.44GHzにおいてその1/4波長に相当する30mm程度で飽和し、5.6GHzにおいてその1/4波長に相当する13.5mm程度で飽和する。水平面内の水平偏波の利得は導体24の長さLの影響を殆ど受けない。なお、非グランド領域に設置されたアンテナ素子は電極パターンで形成されていること以外にチップアンテナが実装されていてもよい。このことは以降に示す各実施形態についても同様である。《第2の実施形態》図9Aは第2の実施形態であるアンテナ装置を含む通信モジュール102の平面図、図9Bはその正面図である。この例では、モジュール基板20にスリット状の貫通孔25を形成し、シールドケース23の一部が貫通孔25を貫通するようにしている。そして、このシールドケースの一部を導体24として設けている。第1アンテナ素子21および第2アンテナ素子22はチップアンテナであり、これらのチップアンテナをモジュール基板の非グランド領域NGAに実装している。この構成によれば、導体24を個別の部品として設ける必要がなく部品点数を削減できる。《第3の実施形態》図10は第3の実施形態であるアンテナ装置を含む通信モジュール103の正面図である。第3の実施形態では、導体24の幅Wを変化させたときの第1アンテナ素子21および第2アンテナ素子22の利得の変化について示す。図11は導体24の長さLを5.6GHzでの1/4波長に相当する13.5mmに固定し、幅Wを0~50mmまで変化させたときの水平面内の利得の変化を示す図である。縦軸は360度全周の平均利得、横軸は導体24の幅Wである。図11Aは第1アンテナ素子21の特性、図11Bは第2アンテナ素子22の特性である。ここで各曲線の意味は図8の場合と同様に次のとおりである。Etheta:244GHzにおける水平面内の垂直偏波の利得Etheta:56GHzにおける水平面内の垂直偏波の利得Ephi:244GHzにおける水平面内の水平偏波の利得Ephi:56GHzにおける水平面内の水平偏波の利得図11A、図11Bから明らかなように、導体24の幅Wが1mmでもあれば5.6GHzでの水平面内の垂直偏波の利得は急激に増大する。第2アンテナ素子22側に導体24が存在するので、第1アンテナ素子21に比べて第2アンテナ素子22の水平面内の垂直偏波の利得向上効果は高い。第2アンテナ素子22については導体24の幅Wが25mm半分の幅を超えると水平面内の垂直偏波の利得は一定となる。第1アンテナ素子21についてはWが大きくなるほど水平面内の垂直偏波の利得が向上する。これらのことから、導体24の長さLを使用周波数の1/4波長に相当する長さとすることによって、幅Wに殆ど依存することなく水平面内の垂直偏波の利得向上効果が得られることがわかる。したがって、例えば第1アンテナ素子21より第2アンテナ素子22の2.44GHzにおける水平面内の垂直偏波の利得を高めるためには第2アンテナ素子22の近傍にのみ導体を配置すればよい。このように、同一構成の二つのアンテナ素子のうち一方に近接する位置にのみ導体を設けることにより、導体を配置した側のアンテナ素子の水平面内の垂直偏波と他方のアンテナ素子の水平面内の水平偏波との偏波面が直交するので、二つのアンテナ素子間の相互結合が改善される。また、前記導体を近接させたアンテナ素子の指向特性と他方のアンテナ素子の指向特性とは類似しないものとなる相関係数が小さくなるので、通信容量が改善される可能性がある。《第4の実施形態》第4の実施形態では第1第2の実施形態で示した通信モジュールを電子機器に組み込んだ状態でのアンテナ装置の特性について示す。図12は第4の実施形態であるアンテナ装置を含む通信モジュール104の側面図である。図13Aは通信モジュール104を備えた電子機器の主要部の斜視図である。図13Bは比較例としての通信モジュールを備えた電子機器の主要部の斜視図である。通信モジュール104は組み込み先電子機器のモジュール固定金属板26にネジ止め等によって取り付けられる。モジュール固定金属板26は電子機器の筐体27の一部でもある。図12および図13から明らかなように、通信モジュールを電子機器に組み込んだ状態で、モジュール固定金属板26のような何らかの導体が存在することになるが、次に示すように、モジュール固定金属板26より前方外方にアンテナ装置の導体24を配置することによって、やはり水平面内の垂直偏波の利得が向上する。図14Aは図13Aに示したモジュール固定金属板26および導体24に流れる電流、図14Bは図13Bに示したモジュール固定金属板26に流れる電流のそれぞれの強度分布を濃淡で表した図である。図14A、図14Bに表れているように、導体24を設けることで、その導体24に流れる電流が増加する。逆にモジュール固定金属板26に流れる電流が減少する。しかし、モジュール固定金属板26の縦方向の電流の向きと導体24の電流の向きがそろっているので、主に前方方向の水平面内の垂直偏波の利得が改善される。図15は第4の実施形態に係るアンテナ装置と比較例であるアンテナ装置のSパラメータを示す図である。図15Aは反射特性S11、図15Bは通過特性S21、図15Cは反射特性S22である。これらの図において第4の実施形態に係るアンテナの特性をα、比較例のアンテナ装置の特性をβで表している。図15から明らかなように、導体面金属板を設けることで、GNDに流れる電流分布が変化し、Sパラメータが変化していることがわかる。図16は導体24の存在による水平面内の利得改善量をシミュレーションで求めた結果である。図16Aは導体24による水平面内の垂直偏波の利得改善量、図16Bは導体24による水平面内の水平偏波の利得改善量をそれぞれ示している。また、図17は導体24を設けたことによる水平面内の利得改善量の実測結果であり、図17Aは導体24による水平面内の垂直偏波の利得改善量、図17Bは導体24による水平面内の水平偏波の利得改善量をそれぞれ示している。両図においてAveGainは360度全周に亘る平均値、前方AveGainは0度~180度の前方180度範囲での平均値である。また、1は第1アンテナ素子、2は第2アンテナ素子についての特性であることを表している。図16A、図17Aから明らかなように、5.6GHzについては第1アンテナ素子21および第2アンテナ素子22のいずれについても約2dB改善される。2.44GHzについては、シミュレーションによれば、図16Aに表れているように、第2アンテナ素子22の水平面内の垂直偏波の利得は-4dB程度低下する。これは第2アンテナ素子22に近接している筐体27に流れる電流が導体24に流れる電流とは逆相の関係になっていることが原因である。但し、2.44GHzの水平面内の垂直偏波の平均利得は-20dB以下と低いので影響は小さい。すなわち、-20dBiオーダーの利得が-24dBiになったからといって、利得の値は実質的に変化しているとは言えない。したがって、この水平面内の垂直偏波の利得の悪化は小さく無視できる。また、通信モジュールの取り付け位置を調整することで、前記水平面内の垂直偏波の利得の悪化は改善可能である。実測によれば、図17Aに表れているように利得低下は少ない。2.4GHz帯では、導体24とモジュール固定金属板26の電流の向きが逆となっている。図18は、5.6GHz帯についてシミュレーションと実測での水平面内の垂直偏波の利得改善量をまとめたものである。ここでAve全方向は360度全周に亘る平均値、Ave前方は0度~180度の前方180度範囲での平均値である。また、1は第1アンテナ素子、2は第2アンテナ素子についての特性であることを表している。このように、導体24の長さを5.6GHz帯に応じた長さにしたことにより、水平面内の垂直偏波の利得が確実に改善される。《他の実施形態》第1~第4の実施形態では、基板のアンテナ素子を設けた面とは反対面側に導体24を突設させたが、導体はアンテナ素子を設けた面側に突設させてもよい。"