"交流電源と、1次側コアに捲回され、前記交流電源から交流電力が入力される1次側コイルと、2次側コアに捲回され、前記1次側コイルから前記交流電力を受電可能な2次側コイルと、前記1次側コア及び前記2次側コアの少なくとも一方を回転させることにより、前記1次側コイルの軸線方向と前記2次側コイルの軸線方向との相対関係を変更させる変更手段と、を備えていることを特徴とする非接触電力伝送装置。前記変更手段は、前記1次側コイルの軸線方向と前記2次側コイルの軸線方向とが平行に近づくよう、前記1次側コア及び前記2次側コアの少なくとも一方を回転させるものであることを特徴とする請求項1に記載の非接触電力伝送装置。前記1次側コア及び前記2次側コアは板状に形成されており、前記1次側コイルは、前記1次側コイルの軸線方向と前記1次側コアの板厚方向と直交する方向とが一致するように捲回され、前記2次側コイルは、前記2次側コイルの軸線方向と前記2次側コアの板厚方向と直交する方向とが一致するように捲回され、前記変更手段は、前記1次側コア及び前記2次側コアの少なくとも一方を、その板厚方向と直交する方向に沿って回転させるものであることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の非接触電力伝送装置。上記のような非接触電力伝送装置における伝送効率は、各共鳴コイルの軸線方向の相対関係に応じて変動する。このため、各共鳴コイルの軸線方向の相対関係によっては伝送効率が低下する。かといって、車両の位置合わせを高精度に行う行為は煩わしい。また、例えば車両又は給電機器の仕様によって、各共鳴コイルの軸線方向の向きが異なる場合には、位置合わせを行うこと自体が困難となる場合がある。なお、上記の事情は、磁場共鳴によって電力伝送を行うものに限られず、電磁誘導によって電力伝送を行うものについても同様である。また、車両に限られず、他の機器への電力伝送においても同様である。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、1次側コイル及び2次側コイルを用いて非接触の電力伝送を行う構成において、各コイルの軸線方向の相対関係を好適に調整することができる非接触電力伝送装置を提供することを目的とするものである。上記目的を達成するために、請求項1に記載の発明は、交流電源と、1次側コアに捲回され、前記交流電源から交流電力が入力される1次側コイルと、2次側コアに捲回され、前記1次側コイルから前記交流電力を受電可能な2次側コイルと、前記1次側コア及び前記2次側コアの少なくとも一方を回転させることにより、前記1次側コイルの軸線方向と前記2次側コイルの軸線方向との相対関係を変更させる変更手段と、を備えていることを特徴とする。かかる発明によれば、変更手段により1次側コイル及び2次側コイルの少なくとも一方が回転されると、各コイルの軸線方向の相対関係が変更される。これにより、伝送効率が高くなるように各コイルの軸線方向の相対関係を調整することができる。よって、1次側コイルと2次側コイルとの位置ずれに対応することができるとともに、仕様による各コイルの軸線方向の違いにも対応することができる。請求項2に記載の発明は、前記変更手段は、前記1次側コイルの軸線方向と前記2次側コイルの軸線方向とが平行に近づくよう、前記1次側コア及び前記2次側コアの少なくとも一方を回転させるものであることを特徴とする。各コイルの軸線方向が直交している場合よりも、各コイルの軸線方向が平行となっている方が、1次側コイルのエネルギを、2次側コイルにてより吸収することができ、伝送効率が高くなる。この点、本発明によれば、より伝送効率が高い側に、各コイルの軸線方向の相対関係が変更されるため、高い伝送効率を実現することができる。ここで、伝送効率の点に着目すれば、同一軸線上に各コイルを並べて配置する構成も考えられる。しかしながら、同一軸線上に各コイルが並ぶようにするには、高精度の位置合わせが要求される。このため、上記位置合わせが煩雑なものとなる。かといって、高精度の位置合わせを行うガイド手段を設ける構成においては、構成の複雑化が懸念される。また、1次側コイル及び2次側コイルを設置するスペースの関係上、同一軸線上に各コイルが並ぶことができるように各コアを配置することができない場合もある。これに対して、各コイルの軸線方向が平行となっている構成においては、同一軸線上に並んでいる構成と比較して伝送効率が低下するものの、1次側コイルと2次側コイルとの位置ずれがある程度許容される。これにより、比較的高い伝送効率を確保しつつ、1次側コイルと2次側コイルとの位置合わせを容易なものとすることができる。また、スペースの関係上、同一軸線上に各コイルが並ぶことができない場合であっても、比較的高い伝送効率を実現することができる。請求項3に記載の発明は、前記1次側コア及び前記2次側コアは板状に形成されており、前記1次側コイルは、前記1次側コイルの軸線方向と前記1次側コアの板厚方向と直交する方向とが一致するように捲回され、前記2次側コイルは、前記2次側コイルの軸線方向と前記2次側コアの板厚方向と直交する方向とが一致するように捲回され、前記変更手段は、前記1次側コア及び前記2次側コアの少なくとも一方を、その板厚方向と直交する方向に沿って回転させるものであることを特徴とする。かかる発明によれば、回転対象となるコアの板厚方向に、回転するためのスペースを確保する必要がない。これにより、各コアの少なくとも一方を回転させる構成において、回転対象となるコアの板厚方向の省スペース化を図ることができる。各コイルの軸線方向の相対関係を好適に調整することができる。以下、本発明に係る非接触電力伝送装置を、車両に適用した一実施形態について図1~図4を用いて説明する。なお、図2~図4において、水平面を直交するX,Y方向で規定するとともに、水平面と直交する上下方向をZ方向で規定する。また、X方向は南北方向と一致しており、Y方向は東西方向と一致しているとする。図1に示すように、非接触電力伝送装置10は、地上の駐車スペースSに設けられた地上側機器11と車両Cに搭載された車両側機器21と、により構成されている。地上側機器11が1次側給電側機器に対応し、車両側機器21が2次側受電側機器に対応する。地上側機器11は、所定の周波数の高周波電力を出力可能な高周波電源12と送電器13とを備えている。送電器13は、高周波電源12と電気的に接続されており、送電器13には高周波電源12から高周波電力が入力される。車両側機器21は、車両用バッテリ22と、送電器13から高周波電力を受電可能な受電器23とを備えている。送電器13及び受電器23は磁場共鳴可能に構成されている。具体的には、送電器13は、並列に接続された1次側コイル13a及び1次側コンデンサ13bからなる共振回路で構成されている。受電器23は、並列に接続された2次側コイル23a及び2次側コンデンサ23bからなる共振回路で構成されている。両者の共振周波数は同一に設定されている。車両側機器21には整流器24が設けられており、車両用バッテリ22は整流器24を介して受電器23に接続されている。整流器24は、受電器23にて受電した高周波電力を直流電力に整流する。そして、整流器24によって整流された直流電力は車両用バッテリ22に入力される。地上側機器11には、高周波電源12を制御する電源側コントローラ14が設けられている。車両側機器21には、電源側コントローラ14と無線通信可能に構成された車両側コントローラ25が設けられている。このため、各コントローラ14,25は、ワイヤレスで情報のやり取りが可能となっている。車両側コントローラ25は、車両Cが充電可能な位置に駐車停車された場合、詳細には送電器131次側コイル13a及び受電器232次側コイル23aが磁場共鳴可能な位置に車両Cが駐車された場合に、電源側コントローラ14に対して充電可能信号を送信する。電源側コントローラ14は、充電可能信号を受信した場合に、各コイル13a,23aの軸線方向を合わせる処理を実行した後、充電を開始させる。詳細には、電源側コントローラ14は、高周波電源12から高周波電力が出力されるよう制御する。これにより、送電器13と受電器23とで磁場共鳴が発生し、受電器23は送電器13のエネルギの一部を受け取る。すなわち、受電器232次側コイル23aは、送電器131次側コイル13aから高周波電力を受電する。そして、その受電された高周波電力は整流器24にて整流され、車両用バッテリ22に入力される。次に、各コイル13a,23aの軸線方向を合わせるための構成について、各コイル13a,23aの詳細な構成とともに説明する。図2に示すように、1次側コイル13aは、板状、詳細には正方形状に形成された1次側フェライトコア31に、1次側コイル13aの軸線方向D1以降、単に1次側軸線方向D1と言うと1次側フェライトコア31の板厚方向と直交する方向とが一致するように捲回されて構成されている。2次側コイル23aは、正方形状に形成された2次側フェライトコア32に、2次側コイル23aの軸線方向D2以降、単に2次側軸線方向D2と言うと2次側フェライトコア32の板厚方向と直交する方向とが一致するように捲回されて構成されている。各フェライトコア31,32は同一形状に形成されている。図2に示すように、地上側機器11には、1次側フェライトコア31が設置されるテーブル33が設けられている。図2aに示すように、テーブル33は円板状に形成されており、その上下面は平坦に形成されている。テーブル33の直径L1は、車両Cの車幅、詳細には車両Cの左右一対のタイヤC1間の間隔L2よりも小さく設定されている。図2bに示すように、テーブル33は水平に配置されており、テーブル33の下面は地面と当接している。1次側フェライトコア31は、1次側軸線方向D1に延びる面である下面がテーブル33の上面と当接する状態で設置されている。そして、両者はその状態でビス等の固定具図示略を用いて固定されている。このため、1次側フェライトコア31は1次側軸線方向D1に延びる面上面および下面以下、表面と言うが水平となるように配置されている。また、図2bに示すように、受電器23の2次側フェライトコア32は、2次側軸線方向D2に延びる面上面および下面以下、表面と言うが水平となるように車両Cに固定されている。このため、各フェライトコア31,32の表面同士は略平行となっている。つまり、各フェライトコア31,32は、各板厚方向が同一方向を向くように配置されている。換言すれば、図2bの2点鎖線に示すように、各フェライトコア31,32をZ方向に対向配置させた場合、各フェライトコア31,32の表面同士は対向する。図2aに示すように、駐車スペースSには、駐車スペースSに対する車両Cの相対位置を規定する一対のガイドラインS1白線が形成されている。一対のガイドラインS1はY方向に延びている。また、一対のガイドラインS1は、X方向に車両Cの車幅よりも大きい間隔で離間させて形成されている。かかる構成によれば、車両Cの運転者は、この一対のガイドラインS1が延びる方向Y方向と車両Cの全長方向車両Cの前後方向とが一致するとともに、当該一対のガイドラインS1間に車両Cが収まるように駐車することが想定される。なお、以降の説明において、一対のガイドラインS1が延びる方向と車両Cの全長方向とが一致する態様での駐車を通常駐車とも言い、一対のガイドラインS1が延びる方向に対して車両Cの全長方向が傾斜している態様での駐車を斜め駐車とも言う。ちなみに、本実施形態では、図2に示すように、通常駐車において1次側コイル13aと2次側コイル23aとで、その軸線方向が異なっている。詳細には、図2aに示すように、1次側軸線方向D1は、駐車スペースSにおいて車幅方向に対応する方向X方向と一致している。2次側軸線方向D2は車両Cの全長方向Y方向と一致している。つまり、各軸線方向D1,D2は直交している。なお、1次側軸線方向D1がX方向東西方向と一致するように配置された状態が1次側フェライトコア31の初期状態である。すなわち、送電器13における1次側フェライトコア31の初期方位1次側軸線方向D1の初期方向は予め定められている。図2bに示すように、テーブル33の下面中央部には突出部33aが設けられており、当該突出部33aには回転モータ34が接続されている。回転モータ34が回転することにより、テーブル33が突出部33aを中心に回転し、それに伴って1次側フェライトコア31が、その表面、すなわち板厚方向と直交する方向に沿って回転する。この場合、1次側フェライトコア31の回転軸は1軸のみである。回転モータ34はステッピングモータで構成されている。また、図1に示すように、電源側コントローラ14は、パルス信号数を制御することにより回転モータ34を制御する。これにより、電源側コントローラ14は、テーブル33がどれだけ回転したのかを把握することが可能となっている。なお、図示は省略するが、送電器13と高周波電源12とを接続する配線は十分に長く形成されており、1次側フェライトコア31の回転を阻害しないようになっている。次に、各軸線方向D1,D2の相対関係の検知に係る構成及びその検知結果を用いた制御に係る構成について説明する。図1に示すように、車両Cの車両側機器21には、車両Cの向きを検知する向き検知センサ35が設けられている。向き検知センサ35は例えばジャイロスコープで構成されており、車両Cが向いている方角、詳細には北を基準とした場合における車両Cの進行方向の角度を検知する。そして、向き検知センサ35は、車両Cの向きが変化する度にその検知結果を車両側コントローラ25に送信する。これにより、車両側コントローラ25は、車両Cの向き、つまり車両Cがどちらの方角を向いているのかを検知することができる。ここで、図2aに示すように、2次側フェライトコア32は、2次側軸線方向D2と車両Cの全長方向とが一致するように車両Cに対して固定されている。すなわち、2次側軸線方向D2と車両Cの向きとの相対関係は予め定められている。図1に示すように、車両側コントローラ25は、向き検知センサ35の検知結果に基づいて2次側軸線方向D2を把握する。具体的には、車両側コントローラ25は、北方位Y方向に対する2次側軸線方向D2の角度を把握する。そして、車両側コントローラ25は、無線通信を介して、その把握結果北方位に対する2次側軸線方向D2の角度情報を充電可能信号とともに電源側コントローラ14に送信する。これにより、電源側コントローラ14にて2次側軸線方向D2を把握することが可能となっている。電源側コントローラ14は、車両側コントローラ25から充電可能信号とともに2次側軸線方向D2の情報、詳細には北方位に対する2次側軸線方向D2の角度情報を受信した場合、各軸線方向D1,D2の相対関係を把握する。ここで、既に説明した通り、1次側フェライトコア31の初期方位は予め定められている。電源側コントローラ14は、2次側軸線方向D2の角度情報と、1次側フェライトコア31の初期方位とに基づいて、各軸線方向D1,D2でなす角度を算出する。そして、算出された角度が0、すなわち各軸線方向D1,D2が平行であるか否かを判定し、算出された角度が0ではない場合、両者の角度が0となるのに要するテーブル331次側フェライトコア31の回転角度を算出する。その後、その回転角度だけテーブル33が回転するように、回転モータ34を制御する。電源側コントローラ14は、両者の角度が0である場合、又はテーブル33を回転させて両者の角度が0となった場合に、高周波電力が出力されるよう高周波電源12を制御する。ちなみに、図示は省略するが、地上側機器11には、1次側フェライトコア31の向きが初期方位となる位置にテーブル33を回転させる機構が設けられている。電源側コントローラ14は、車両Cが充電可能な範囲外に移動した場合には、1次側フェライトコア31の向きが初期方位となるように上記機構を駆動させる。これにより、非充電時における1次側フェライトコア31の向きは初期方位を維持するため、車両Cが充電可能な位置に配置される度に、各軸線方向D1,D2でなす角度を正確に把握することが可能となっている。また、充電終了後の1次側フェライトコア31の向きを把握しておく必要がない分だけ、制御の簡素化を図ることができる。なお、上記のように、1次側フェライトコア31の向きが初期方位となる位置にテーブル33を回転させる機構を別途設ける構成に限られず、例えば充電の際における回転モータ34の回転量を記憶しておき、その回転量分だけ逆回転させる構成としてもよい。本実施形態の非接触電力伝送装置10における一連の動作について図3及び図4を用いて説明する。図3aは、車両Cが通常駐車されている状況において各軸線方向D1,D2が直交している場合を示し、図4aでは、車両Cが斜め駐車している場合を示す。なお、図面の都合上、図3及び図4において、車両C及び車両Cに設けられている各構成を2点鎖線で示す。図3aに示すように、充電可能な位置、詳細には2次側フェライトコア32が1次側フェライトコア31と対向する位置に車両Cが配置された場合、充電可能信号が送信されるとともに2次側軸線方向D2の情報が送信される。そして、各軸線方向D1,D2でなす角度が算出され、各軸線方向D1,D2が平行であるか否か判定される。この場合、各軸線方向D1,D2は上方から見て直交しているため、各軸線方向D1,D2が平行になるようにテーブル33が回転する。このテーブル33の回転に伴って1次側フェライトコア31が回転する。これにより、図3bに示すように、各軸線方向D1,D2が平行となる。その後、充電が開始される。つまり、車両Cが通常駐車されている状況において2次側軸線方向D2に対して1次側軸線方向D1が所定の角度だけ傾いている場合には、当該所定の角度だけ1次側フェライトコア31が回転することにより各軸線方向D1,D2が平行となる。なお、図3に示すように、テーブル33の直径L1は車両Cの左右一対のタイヤC1間の間隔L2よりも小さく設定されているため、各フェライトコア31,32が対向する位置に車両Cが駐車している状況において、テーブル33の上に一対のタイヤC1が乗らない。これにより、テーブル33の回転が車両Cによって阻害されないようになっている。図4aに示すように、車両Cが斜め駐車されている場合、各軸線方向D1,D2が平行とならず、ずれている。この場合であっても、上述したとおり、各軸線方向D1,D2でなす角度が算出され、各軸線方向D1,D2が平行となるようにテーブル33が回転する。つまり、車両Cが通常駐車される場合に各軸線方向D1,D2が平行となる構成において車両Cが斜め駐車された場合には、その斜め駐車の角度分だけ1次側フェライトコア31が回転する。以上詳述した本実施形態によれば以下の優れた効果を奏する。11次側フェライトコア31を回転させることにより、各軸線方向D1,D2の相対関係を変更する構成とした。これにより、1次側コイル13a駐車スペースSに対する2次側コイル23a車両Cの相対位置に関わらず、伝送効率が高くなるように各軸線方向D1,D2の相対関係を調整することができる。よって、1次側コイル13aに対する2次側コイル23aの位置ずれに好適に対応することができるとともに、車両Cの仕様や駐車スペースSの仕様によって、各軸線方向D1,D2が異なる場合であっても、好適に対応することができる。すなわち、例えば車両Cの仕様によって受電器232次側コイル23aの設置向きが変更されると、それに応じて2次側軸線方向D2が変更される。この場合、車両Cを通常駐車した場合であっても、各軸線方向D1,D2が異なる場合が発生し得る。また、仮に車両Cが通常駐車している場合に各軸線方向D1,D2が所望の相対関係となるように設定しても、車両Cが斜め駐車している場合には各軸線方向D1,D2が上記所望の相対関係とならない。これに対して、本実施形態によれば、現状の2次側軸線方向D2を把握し、その把握結果に基づいて、1次側フェライトコア31テーブル33を回転させることにより、1次側軸線方向D1を調整する構成とした。これにより、上記のような仕様の相違や車両Cの駐車態様に関わらず各軸線方向D1,D2を所望の相対関係に設定することができる。22次側コイル23aは、各軸線方向D1,D2が直交している場合よりも各軸線方向D1,D2が平行となっている方が、1次側コイル13aにて発生する磁界の変化に反応し易い。つまり、各軸線方向D1,D2が平行となっている方が、1次側コイル13aと2次側コイル23aとが強く結合する。この点、本実施形態によれば、各軸線方向D1,D2が平行に近づくように1次側フェライトコア31を回転させる構成とした。これにより、受電器232次側コイル23aにて受電する高周波電力が大きくなり、伝送効率が高められる。よって、伝送効率の向上を図ることができる。ここで、伝送効率の点に着目すれば、同一軸線上に各コイル13a,23aを並べて配置する構成も考えられる。しかしながら、同一軸線上に各コイル13a,23aが並ぶようにするには、駐車スペースSに対する車両Cの駐車位置を高精度で調整する必要がある。このため、運転者への負担が大きくなり、駐車が煩わしいものとなる。かといって、駐車スペースS及び車両Cに、高精度のGPSやイメージセンサ等といった高精度の調整を行うための構成を設けるのは、構成の複雑化やコストの観点から好ましくない。また、車両Cにおける受電器23の設置スペースや駐車スペースSにおける送電器13の設置スペースの関係上、同一軸線上に各コイル13a,23aが並ぶことができるように各フェライトコア31,32を設置することができない場合がある。これに対して、各軸線方向D1,D2が平行となっている構成においては、各コイル13a,23aが同一軸線上に並んでいる構成と比較して、伝送効率が低下するものの、各コイル13a,23aの位置ずれ、すなわち1次側コイル13aに対する2次側コイル23aの位置ずれがある程度許容される。これにより、比較的高い伝送効率を確保しつつ、1次側コイル13aと2次側コイル23aとの位置合わせを容易なものとすることができる。また、スペースの関係上、同一軸線上に各コイル13a,23aを配置させることができない場合においても比較的高い伝送効率を実現することができる。31次側コイル13aは板状の1次側フェライトコア31に捲回されて形成されており、1次側フェライトコア31を、その板厚方向と直交する方向表面に沿って回転させる構成とした。これにより、1次側フェライトコア31の板厚方向表面と直交する方向に、1次側フェライトコア31が回転するためのスペースを確保する必要がない。これにより、1次側フェライトコア31の板厚方向の省スペース化を図ることができる。特に、本実施形態では、車両Cのスペースや駐車スペースSの関係上、比較的邪魔になりにくいように、板状の各フェライトコア31,32を、その表面が水平となるように設置した。この場合、1次側フェライトコア31を、1次側軸線方向D1を中心軸として回転させる場合には、1次側フェライトコア31と地面との干渉を避ける必要があり、構成の複雑化が懸念される。また、上記のように回転する場合、車両Cと1次側フェライトコア31との干渉が懸念され、当該干渉を避けようとすると、車高を高くする必要がある。これに対して、本実施形態によれば、各フェライトコア31,32を水平に配置して、1次側フェライトコア31の板厚方向と直交する方向に沿って回転する構成を採用したことにより、上下方向における地面や車両Cとの干渉を考慮する必要がない。これにより、上記のような不都合を回避することができる。4各フェライトコア31,32を、その表面同士が平行となるように配置した。換言すれば、各フェライトコア31,32を、各板厚方向が同一方向を向くように配置した。これにより、各軸線方向D1,D2が各フェライトコア31,32の表面と交差する方向を向くことがない。よって、1次側フェライトコア31を1次側フェライトコア31の板厚方向と直交する方向に沿って回転させることで、各軸線方向D1,D2を平行とすることができる。つまり、各軸線方向D1,D2を平行とするための回転軸は1軸のみでよい。したがって、構成の簡素化を図ることができる。5本非接触電力伝送装置10は車両用バッテリ22を充電するためのものである。詳細には、車両Cに搭載された車両側機器21には、車両用バッテリ22が設けられており、受電器23にて受電された高周波電力は整流器24にて直流電力に整流され、その整流された直流電力が車両用バッテリ22に入力される構成とした。ここで、車両用バッテリ22は、携帯電話等のバッテリと比較して、大きい蓄電容量が求められる。このため、非接触電力伝送装置10が扱う電力は、上記携帯電話等のバッテリを充電させるものと比較して、非常に大きい。このため、各軸線方向D1,D2の相対関係の変化に対する伝送効率の変化量は、磁場共鳴による電力伝送の方が電磁誘導による電力伝送と比較して小さいとは言え、各軸線方向D1,D2の相対関係の変化に伴う伝送効率の変化に起因する電力損失が無視できない。これに対して、本実施形態によれば、各軸線方向D1,D2の相対関係を変更することにより、比較的大電力を扱う非接触電力伝送装置10において無視できない電力損失を抑制することができる。これにより、大電力を好適に扱うことができる車両Cに適した非接触電力伝送装置10を提供することができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。○実施形態では、送電器13等は地面に設けられていたが、これに限られず、例えば図5に示すように、駐車スペースSに壁部41が設けられている場合には、当該壁部41に送電器13等を設ける構成としてもよい。○さらに、実施形態では、各フェライトコア31,32の表面同士は平行となっていたが、これに限られない。例えば、図5に示すように、各フェライトコア31,32の表面が直交するように各フェライトコア31,32を配置してもよい。かかる構成であっても、図5に示すように、各軸線方向D1,D2が平行ではない場合には、回転モータ34を用いてテーブル33を回転させて、図5bに示すように、各軸線方向D1,D2が一致するようにするとよい。但し、伝送効率の向上という観点に着目すれば、各フェライトコア31,32の表面同士が平行となっている構成の方が好ましい。なお、図5において、1次側フェライトコア31の表面と2次側フェライトコア32の表面とが平行となるように2次側フェライトコア32を配置してもよい。○また、1次側フェライトコア31及びテーブル33を、地中又は壁部41内に埋め込む構成としてもよい。この場合、車両Cによってテーブル33の回転が阻害されることがない。また、1次側フェライトコア31及びテーブル33を収容するものであって、車両Cが乗ることが可能な筐体を設けてもよい。○実施形態では、1次側フェライトコア31のみを回転させる構成であったが、これに限られず、2次側フェライトコア32を回転させるとしてもよく、また双方を回転させる構成としてもよい。但し、2次側フェライトコア32を回転させる場合には、車両Cに回転させるための構成を設置するためのスペース及び回転するためのスペースを確保する必要がある。このため、駐車スペースSの方が車両Cと比較してスペースに余裕がある点に鑑みれば、1次側フェライトコア31のみを回転させる構成の方がよい。○実施形態では、1次側フェライトコア31を回転させる構成としてテーブル33を採用したが、これに限られない。例えば、1次側フェライトコア31における1次側軸線方向D1の両端を把持する一対のアームを設け、当該一対のアームを駆動させることにより1次側フェライトコア31を回転させる構成としてもよい。但し、構成の簡素化及び回転するためのスペースの確保の観点に着目すれば、テーブル33を用いて平面上を回転させる構成の方が好ましい。○実施形態では、車両Cが駐車している場合に充電を行う構成となっていたが、これに限られず、例えば車両Cが駐車のための移動を行なっている場合等、車両Cの移動中に充電を行う構成としてもよい。この場合、車両側コントローラ25は、車両Cの向きが変化する度に2次側軸線方向D2の情報を電源側コントローラ14に送信し、電源側コントローラ14は、その情報に基づいて回転モータ34を制御する構成とするとよい。これにより、車両Cの移動に追従することができる。○実施形態では、各フェライトコア31,32の表面同士が平行となっていたが、これに限られず、傾斜していてもよい。つまり、各フェライトコア31,32が対向配置された場合に、1次側軸線方向D1に延びる面と2次側軸線方向D2に延びる面とが対向している構成であればよい。この場合、各軸線方向D1,D2が平行に近づくように、1次側フェライトコア31を回転させる。詳細には、各軸線方向D1,D2が同じ側を向くように1次側フェライトコア31を1次側フェライトコア31の板厚方向と直交する方向に沿って回転させる。要は、向き検知センサ35によって検知された現状の状態から、各軸線方向D1,D2が平行となる状態に向けて回転する構成であればよく、各軸線方向D1,D2が完全に平行とならなくてもよい。○実施形態では、回転軸は1軸であったが、これに限られず、回転軸を複数設けて3次元的な回転を実現してもよい。この場合、各フェライトコア31,32の表面同士が平行でなくても、各軸線方向D1,D2を平行にすることができる。なお、3次元的な回転を実現するための構成としては、例えば上述したアームを用いたものが考えられる。○実施形態では、各コイル13a,23aのコアとして各フェライトコア31,32を採用したが、これに限られず、例えばNdFeB、サマリウムコバルト又はAlNiCoといった他の材料を用いてもよい。○実施形態では、各フェライトコア31,32は同一形状に形成されていたが、これに限られず、両者で形状が異なっていてもよい。また、各フェライトコア31,32の形状は、正方形状に限られず、矩形板状であってもよい。さらに、各フェライトコア31,32の形状は、板状に限られず、例えば円柱状であってもよい。○実施形態では、向き検知センサ35としてジャイロスコープを用いたが、向きを検知することができれば他のセンサを用いてもよい。要は、各軸線方向D1,D2の相対関係を検知することができればよく、例えば地上側機器11に、2次側軸線方向D2を検知することが可能なイメージセンサ等の各種検知センサを設ける構成としてもよい。この場合、地上側機器11と車両側機器21との間で通信を行う必要がない。○実施形態では、車両Cの全長方向と2次側軸線方向D2とが一致していたが、これに限られず、異なる構成としてもよい。この場合、2次側軸線方向D2と車両Cの向きとの相対関係を予め把握しておき、当該相対関係と、向き検知センサ35の検知結果とに基づいて1次側軸線方向D1に対する2次側軸線方向D2を導出する構成とするとよい。○送電器13に、1次側コイル13a及び1次側コンデンサ13bからなる共振回路と電磁誘導で結合する1次側結合コイルを別途設けてもよい。この場合、1次側結合コイルと高周波電源12とを接続し、上記共振回路は、1次側結合コイルから電磁誘導によって高周波電力を受ける構成とする。同様に、受電器23に、2次側コイル23a及び2次側コンデンサ23bからなる共振回路と電磁誘導で結合する2次側結合コイルを設け、2次側結合コイルを用いて受電器23の共振回路から電力を取り出す構成としてもよい。○高周波電源12から出力される交流電圧の波形としては、例えばパルス波形、正弦波等任意である。○高周波電力を出力する高周波電源12を設けたが、これに限られない。要は、所定の周波数例えば10kHz~10MHzの交流電力を出力する交流電源であればよく、出力される交流電力の周波数は共振周波数等との関係で適宜設定すればよい。○実施形態では、各コンデンサ13b,23bを設けたが、これらを省略してもよい。この場合、各コイル13a,23aの寄生容量を用いて磁場共鳴させる構成とするとよい。○実施形態では、非接触充電を実現させるために磁場共鳴を用いたが、これに限られず、電磁誘導を用いてもよい。○実施形態では、受電器23にて受電した高周波電力を、車両Cに設けられた車両用バッテリ22を充電するのに用いたが、これに限られず、例えば車両用バッテリ22に代えて、別の電気部品を駆動させるのに用いてもよい。○実施形態では、車両Cに適用した例について示したが、これに限られず、携帯電話等の他の機器に対して適用してもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術思想について以下に記載する。イ前記1次側コア及び前記2次側コアは、前記1次側コアの板厚方向と前記2次側コアの板厚方向とが同一方向を向くように配置されていることを特徴とする請求項3に記載の非接触電力伝送装置。ロ前記1次側コイルの軸線方向に延びる第1平面と、前記2次側コイルの軸線方向に延びる第2平面とは、前記各コアを対向配置させた場合に対向するように構成されており、前記変更手段は、前記1次側コアを前記第1平面上にて回転させる第1回転手段、及び前記2次側コアを前記第2平面上にて回転させる第2回転手段の少なくとも一方を備えていることを特徴とする請求項1に記載の非接触電力伝送装置。ハ前記1次側コイルは、車両が駐車される駐車スペースに設けられており、前記2次側コイルは前記車両に設けられており、前記車両には、前記2次側コイルにて受電された交流電力を直流電力に整流する整流部と、前記整流部により整流された前記直流電力が入力されることにより充電される車両用バッテリと、が搭載されていることを特徴とする請求項1~3及び技術思想イ及びロのうちいずれか一項に記載の非接触電力伝送装置。"