"棒状の鉄筋本体に雄ねじ部が設けられた鉄筋と、前記雄ねじ部に螺合されるカプラーとを備えた鉄筋構造であって、前記雄ねじ部の径は前記鉄筋本体の径より小さく形成され、前記鉄筋は前記雄ねじ部を含む端部側が熱処理されたことを特徴とする鉄筋構造。棒状の鉄筋本体の端部に設けられた雄ねじ部がカプラーと螺合される鉄筋構造に用いられる鉄筋を製造する方法であって、鉄筋用棒状体の端部側を熱処理する熱処理工程と、この熱処理工程で熱処理された前記鉄筋用棒状体の径を他の部分の径より小さくする細径加工工程と、この細径加工工程で細く加工された前記鉄筋用棒状体の端部に雄ねじ部を形成するねじ形成工程と、を備えたことを特徴とする鉄筋製造方法。特許文献1で示される従来例では、カプラーの内部に形成される雌ねじ部と鋼棒の一端部に形成される雄ねじ部とが螺合されるため、カプラーの内径は鋼棒の一端部の外径と同じとなる。カプラーは削りだしや鋳造などによって製造されるものであり、その内径寸法が鋼棒の一端部の外径寸法と同じであると、その外径寸法が大きくならざるを得ない。例えば、カプラーの外径寸法は鉄筋径の約1.5倍である。鉄筋コンクリート構造物では、コンクリート被り厚が規定されているため、鉄筋を含む鉄筋構造部分が大きくなると、その分だけ構造物の外径が大きくなるという課題がある。特許文献2で示される従来例では、補強筋の頭部に接続部材が設けられている構成であるため、接続部分が大きな径となり、特許文献1と同様の課題が生じる。これに対して、特許文献3や特許文献4で示される従来例では、特許文献1や特許文献2で示される課題は回避されるとしても、次の課題が生じることになる。特許文献3で示される従来例では、第一鉄筋の端面と第一雄ねじ部品の頭部との接合や、第二鉄筋の端面と第二雄ねじ部品の頭部との接合が摩擦圧接で行われるため、接合強度の機械的性質の安定性に欠けるという課題がある。特許文献4で示される従来例では、補助筋の一方の端部と他方の端部とが重なり合った部分に螺旋状の銅線を巻き付け、一方の補強筋の端部と他方の補強筋の端部とが向かい合っていない非対向面に対して鉄筋継手具が間隔を開けて圧接する構成であるため、接合作業が煩雑だけでなく、銅線で補助筋の端部同士をしっかり巻き付けていないと、接合が不十分となるという課題がある。本発明の目的は、簡単な構成により確実にカプラーの外径寸法を小さくすることができる鉄筋構造及び鉄筋製造方法を提供することにある。本発明の鉄筋構造は、棒状の鉄筋本体に雄ねじ部が設けられた鉄筋と、前記雄ねじ部に螺合されるカプラーとを備えた鉄筋構造であって、前記雄ねじ部の径は前記鉄筋本体の径より小さく形成され、前記鉄筋は前記雄ねじ部を含む端部側が熱処理されたことを特徴とする。この構成の本発明では、雄ねじ部の径が鉄筋本体の径より小さく形成されているため、雄ねじ部に螺合するカプラーの内周径を小さなものにすることができる。カプラーの外周径と内周径との差である肉厚の寸法は従来と同じであるとしても、カプラーの内周径を小さくできるから、カプラーの外周径を従来に比べて小さくすることができる。雄ねじ部の外径寸法とカプラーの外径寸法とを小さくすることで、機械式鉄筋継手の存在する部分の剪断補強筋の形状や寸法を、それが存在しない部分の剪断補強筋と同等に抑えることができ、その結果、剪断補強筋の種類が増えなくなり、鉄筋の管理が容易となる。しかも、鉄筋とカプラーとに力がかかった際に、鉄筋本体に比べて径の小さな雄ねじ部に力が集中したとしても、本発明では、鉄筋本体と雄ねじ部とを有する鉄筋は雄ねじ部を含む端部側が熱処理されているため、熱処理された雄ねじ部が鉄筋本体の熱処理されていない部分に比べて引張強度が大きい熱処理されていない部分に比べて1.9倍~2.3倍ものとなるから、力が細い雄ねじ部に集中することがなく、雄ねじ部が太い鉄筋本体に比べて破損しやすくなることを防止できる。なお、本発明において、雄ねじ部を含む端部側が熱処理されるとは、雄ねじ部のみが熱処理されることを除く趣旨である。雄ねじ部のみを熱処理すると、雄ねじ部の根元から破断する恐れがあるが、雄ねじ部を含む端部側の所定領域までが熱処理されると雄ねじ部の根元から破断することがない。本発明の鉄筋製造方法は、棒状の鉄筋本体の端部に設けられた雄ねじ部がカプラーと螺合される鉄筋構造に用いられる鉄筋を製造する方法であって、鉄筋用棒状体の端部側を熱処理する熱処理工程と、この熱処理工程で熱処理された前記鉄筋用棒状体の径を他の部分の径より小さくする細径加工工程と、この細径加工工程で細く加工された前記鉄筋用棒状体の端部に雄ねじ部を形成するねじ形成工程と、を備えたことを特徴とする。この構成の本発明では、まず、熱処理工程において、鉄筋用棒状体の端部側を高周波焼入れ等によって熱処理し、その後、細径加工工程において、研削その他の手段によって、熱処理された鉄筋用棒状体の端部の径を他の部分の径より小さくし、その後実施されるねじ形成工程では、通常のねじ加工によって、細く加工された鉄筋用棒状体の端部に雄ねじ部を形成する。そのため、本発明では、簡単な方法により前述の鉄筋を製造することができる。以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図1には本実施形態にかかる鉄筋構造の断面が示されている。図1において、鉄筋構造は、直列に配置された複数本図では2本の棒状の異形鉄筋1と、これらの異形鉄筋1の端部同士を接続するカプラー2と、このカプラー2を締め付けるとともに一方の異形鉄筋1に設けられたナット部材3とを備えている。異形鉄筋1は、鉄筋本体10と、この鉄筋本体10の端部に設けられた雄ねじ部11とが一体に形成されたものであり、異形鉄筋の母材を加工して形成される。この異形鉄筋の母材は、所定の規格降伏点、例えば、SD390規格降伏点が390N/mm2のものを用い、JISで規定される呼び名がD22、D25、D32、D38のものを用いる。雄ねじ部11は鉄筋本体10側にねじが形成されていない細径部110と、この細径部110に一体形成されたねじ部本体111とを備え、このねじ部本体111の径D1は鉄筋本体10の径D0より小さく形成されている。ねじ部本体111の先端部分は円錐台状に形成される。本実施形態では、鉄筋1は雄ねじ部11を含む端部側の部分Aが熱処理されて熱処理されていない他の部位Bより引張強度が大きいものとなっている。熱処理される部分Aは、雄ねじ部11の全長長さMに応力の広がりを考慮し、境界部分Hより雄ねじ部11から離れる方向に寸法Nだけ離れた位置、つまり、寸法L=MNとなる。寸法Nは鉄筋本体10の直径や長さ等によって適宜設定されるものであるが、鉄筋本体10の全長ではない。また、寸法Nは0ではなく、雄ねじ部11のみを熱処理するものではない。雄ねじ部11のみを熱処理すると、雄ねじ部11の根元から破断する恐れがあるからである。なお、本実施形態では、同じ鉄筋1であっても、その一端部に形成された雄ねじ部11が他端部に形成された雄ねじ部11とは全長長さMや寸法Nが相違する。例えば、図1の右側に図示される異形鉄筋1では、雄ねじ部11は、M20であって、寸法Lが102mmであり、寸法Mが88mmである。図1の左側に図示される異形鉄筋1では、雄ねじ部11は、M20であって、寸法Lが44mmであり、寸法Mが30mmである。また、鉄筋本体10と細径部110との間は所定の円弧状例えば、R1とされる。図2にはカプラーの具体的な構造が示されている。図2Aはカプラーの一部を破断した正面図であり、図2Bは、カプラーの端面図である。図2において、カプラー2は、異形鉄筋1よりも引張強度が大きい略円筒状の部材である。カプラー2の内部には、ねじ部11と螺合する雌ねじ部20が形成されており、かつ、その軸方向の一端側は雌ねじ部20の径より大きな内径を有する大径部21とされる。例えば、カプラー2は、その軸方向の長さが76mmであり、その外径寸法が30mmであり、大径部21は、その軸方向長さが12mmであり、その内径寸法が21.5mmである。ナット部材3は、鉄筋1の雄ねじ部11に螺合されるものであり、JISで規格されたものを用いることができる。このような構成の異形鉄筋1を製造する方法を図3に基づいて説明する。[熱処理工程]雄ねじ部11が形成される前の鉄筋用棒状体1Aを用意し、この鉄筋用棒状体1Aの端部側を熱処理する。この熱処理は高周波加熱で行う。つまり、図3Aで示される通り、鉄筋用棒状体1Aの端部を高周波加熱コイルCに挿入し、この高周波加熱コイルCに通電して鉄筋用棒状体1Aをその端部から寸法Lまで行う。高周波加熱コイルCに交流電流を流すと、交番磁束がコイル内の鉄筋用棒状体1Aに集中し、電磁誘導作用によって渦電流が誘起され、その結果、ジュール熱が発生して加熱される。この高周波誘導加熱により、加熱部分の機械的な強度が増すことになる。この熱処理は所定の強度、例えば、焼入れ硬さHRCが34~36となるまで実施する。なお、カプラー2も高周波誘導加熱等の熱処理により強度を大きくする。[細径加工工程]図3Bで示される通り、熱処理工程で熱処理された鉄筋用棒状体1Aの端部の径を他の部分の径より小さくする。そのため、バイトPを鉄筋用棒状体1Aの端部に押し当てながら鉄筋用棒状体1Aを回転する。この細径加工処理は鉄筋用棒状体1Aの端部から寸法M、つまり、雄ねじ部11の長さに相当する長さまで実施する。まず、鉄筋用棒状体1Aの端面から所定長さまで細径部11Bを形成し、この細径部11Bより直径の小さな直径D1の細径部110を形成する図1参照。[ねじ形成工程]図3Cで示される通り、細径加工工程で細く加工された鉄筋用棒状体1Aの端部の細径部11Bに雄ねじを形成する。図3Cでは、NS旋盤用のバイトTが図示されており、このバイトTを鉄筋用棒状体1Aの細径部11Bに押し当てながら鉄筋用棒状体1Aを回転することで異形鉄筋1の雄ねじ部11が製造される。なお、雄ねじを形成する方法はこれに限定されるものではなく、例えば、内周部に刃が形成されたダイスを用いてもよく、転造盤を用いてもよい。このように製造された異形鉄筋1を接続する方法を図4に基づいて説明する。まず、図4Aで示される通り、異形鉄筋1、カプラー2、ナット部材3及び異形鉄筋1を用意し、図4Bで示される通り、一方の異形鉄筋1の雄ねじ部11にナット部材3とカプラー2とを螺合する。ナット部材3を雄ねじ部11の基端側に配置し、カプラー2を雄ねじ部11の中心から先端側にかけて配置する。この際、カプラー2は、その端部から雄ねじ部11の先端が露出するようにしておく。そして、ナット部材3及びカプラー2が雄ねじ部11に螺合された一方の異形鉄筋1を他方の異形鉄筋1に近接させる。その後、図4Cで示される通り、一方の異形鉄筋1の雄ねじ部11と他方の異形鉄筋1の雄ねじ部11との先端同士を当接させ、カプラー2を他方の異形鉄筋1の雄ねじ部11に回転させながら移動させ、その端部を他方の異形鉄筋1の鉄筋本体10の端面に当接させ、さらに、ナット部材3を同様に回転させながら移動させ、その端部をカプラー2の他端側に当接させる。これにより、カプラー2で双方の異形鉄筋1の雄ねじ部11同士を連結し、このカプラー2の回り止めをナット部材3で行う。従って、本実施形態では、次の作用効果を奏することができる。1棒状の鉄筋本体10に雄ねじ部11が設けられた異形鉄筋1と、雄ねじ部11に螺合されるカプラー2とを備えた鉄筋構造において、雄ねじ部11の径D1が鉄筋本体10の径D0より小さく形成されているので、雄ねじ部11に螺合するカプラー2の内周径を小さなものにすることができる。そのため、カプラー2の内周径を小さくできることから、カプラー2の外周径も小さくすることができ、これにより、コンクリート構造物の外径を小さくすることができる。その上、隣合う異形鉄筋1の雄ねじ部11同士がカプラー2で大きな強度をもって連結されることになる。2異形鉄筋1は雄ねじ部11を含む端部側が熱処理されているので、異形鉄筋1とカプラー2とに湾曲、引っ張り、あるいは、圧縮の力がかかって鉄筋本体10に比べて径の小さな雄ねじ部11に力が集中したとしても、雄ねじ部11を含む熱処理された部分Aが鉄筋本体10の熱処理されていない部分Bに比べて引張強度が大きいものとなるから、細い雄ねじ部11が太い鉄筋本体10に比べて破損しやすくなることを防止できる。つまり、雄ねじ部11の鉄筋本体10に対する相対的な強度を大きなものにすることで、雄ねじ部11の径の細いことに伴う不都合を回避することができる。3異形鉄筋1の鉄筋本体10とナット部材3との間で、カプラー2を挟持する構成としているので、設置したカプラー2が緩むことを防止することができる。4鉄筋用棒状体1Aの端部側を熱処理し、この熱処理された鉄筋用棒状体1Aの端部の径を他の部分の径より小さくし、この小さくした鉄筋用棒状体1Aの端部に雄ねじ部11を形成して異形鉄筋1を製造した。そのため、鉄筋用棒状体1A自体に熱処理を施すことは従来のPC鋼棒等の高強度鉄筋の製造でも実施されるので、従来のPC鋼棒等の高強度鉄筋の製造方法と工程を共通化することになり、簡単に前述の効果を奏する異形鉄筋1を製造することができる。次に、本実施形態の効果を確認するための実施例について説明する。異形鉄筋1の雄ねじ部11にカプラー2の一端側を螺合し、このカプラー2の他端側をカプラー2の内径と同じ寸法の外径を有するPC用鋼棒を螺合した試験体を異形鉄筋、カプラー、PC鋼棒のサイズの異なる3種類を用意し、3種類の試験体について、それぞれ2個ずつ、合計6個の実施例を用意した。これらの6個の実施例1~6について、一方向の引っ張り試験試験体を0から規格降伏点になるまで引っ張り、破断させるを実施した。さらに、前述の3種類の試験体の実施例7~9に対して一方向の繰り返し試験規格降伏点の0.02倍から0.95倍までの荷重を30回繰り返して破断させるを実施した。異形鉄筋1は、その母材がSD390規格降伏点が390N/mm2のものを用いる。なお、異形鉄筋1の焼入れ硬さHRCは34~36である。引張試験は、2007年版建築物の構造関係技術基準解説書7鉄筋継手性能判定基準1の1機械式継手及び圧着継手性能判定基準を参考に行った。この試験で用いられる引張試験機は、上下のヘッドと、これらのヘッドの間に設けられる変位計とを備え、上ヘッドにPC鋼棒を固定し、下ヘッドに異形鉄筋を固定し、カプラー2の表裏面にそれぞれ歪みゲージを設け、この状態で、上下のヘッドを離隔した際に試験体が破断した際の引張強度、引張強さを求めた。これに対して、比較例として、異形鉄筋の母材を実施例のサイズに合わせてそれぞれ2個ずつ、合計9個用意し、これらの比較例1~9について、一方向引っ張り試験を実施した。この試験は前述の試験機を用いるもので、上下のヘッドに異形鉄筋部材の両端部を固定し、実施例1~6と同様の試験を行った。[実施例1]異形鉄筋1の鉄筋本体10の呼び名がD25、公称断面積が506.7mm2、雄ねじ部11の呼び名がM22P2.0、有効断面積が311.65mm2、平行部断面積が330.06mm2である。異形鉄筋1の雄ねじ部11の長さは47mmであり、このうち、ねじ部本体111の長さは38mmである。雄ねじ部11がカプラー2に螺合される長さは35mmであり、PC用鋼棒のねじ部がカプラー2に螺合される長さは35mmである。カプラー2は、その外径寸法が31.5mmであり、その軸方向長さが70mmである。一方向引っ張り試験を実施し、その試験結果は、雄ねじ部11が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが375kNであり、引張強さjσbが1203.3N/mm2であった。なお、jσb=jPb/雄ねじ部の有効断面積である。[実施例2]実施例1と同じ試験体であり、試験結果は、雄ねじ部11が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが381kNであり、引張強さjσbが1222.5N/mm2であった。なお、jσb=jPb/雄ねじ部の有効断面積である。[実施例3]異形鉄筋1の鉄筋本体10の呼び名がD32、公称断面積が794.2mm2、雄ねじ部11の呼び名がM27P2.0、有効断面積が487.3mm2、平行部断面積が510.70mm2である。異形鉄筋1の雄ねじ部11の長さは52mmであり、このうち、ねじ部本体111の長さは43mmである。雄ねじ部11がカプラー2に螺合される長さは40mmであり、PC用鋼棒のねじ部がカプラー2に螺合される長さは40mmである。カプラー2は、その外径寸法が39.5mmであり、その軸方向長さが80mmである。一方向の引っ張り試験を実施し、その試験結果は、雄ねじ部11の首下部が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが568kNであり、引張強さjσbが1112.2N/mm2であった。jσb=jPb/雄ねじ部の平行部断面積である。[実施例4]実施例3と同じ試験体であり、試験結果は、雄ねじ部11の首下部が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが573kNであり、引張強さjσbが1122.0N/mm2であった。jσb=jPb/雄ねじ部の平行部断面積である。[実施例5]異形鉄筋1の鉄筋本体10の呼び名がD38、公称断面積が1140mm2、雄ねじ部11の呼び名がM33P2.0、有効断面積が750.35mm2、平行部断面積が779.31mm2である。異形鉄筋1の雄ねじ部11の長さは63mmであり、このうち、ねじ部本体111の長さは54mmである。雄ねじ部11がカプラー2に螺合される長さは51mmであり、PC用鋼棒のねじ部がカプラー2に螺合される長さは51mmである。カプラー2は、その外径寸法が48mmであり、その軸方向長さが102mmである。一方向の引っ張り試験を実施し、その試験結果は、雄ねじ部11の首下部が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが863kNであり、引張強さjσbが1107.4N/mm2であった。jσb=jPb/雄ねじ部の平行部断面積である。[実施例6]実施例5と同じ試験体であり、試験結果は、雄ねじ部11の首下部が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが863kNであり、引張強さjσbが1107.4N/mm2であった。jσb=jPb/雄ねじ部の平行部断面積である。[実施例7]実施例1と同じ試験体であり、一方向繰り返し試験を実施した。その試験結果は、雄ねじ部11が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが370kNであり、引張強さjσbが1187.2N/mm2であった。jσb=jPb/雄ねじ部の有効断面積である。[実施例8]実施例2と同じ試験体であり、試験結果は、雄ねじ部11の首下部が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが571kNであり、引張強さjσbが1118.1N/mm2であった。jσb=jPb/雄ねじ部の平行部断面積である。[実施例9]実施例3と同じ試験体であり、試験結果は、雄ねじ部11の首下部が破断し、この破断時の試験体の引張強度jPbが859kNであり、引張強さjσbが1102.3N/mm2であった。jσb=jPb/雄ねじ部の平行部断面積である。[比較例1]異形鉄筋母材の呼び名がD25、公称断面積が506.7mm2である。一方向引っ張り試験を実施し、その試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが303kNであり、引張強さσbが598.0N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。[比較例2]比較例1と同じ試験体であり、試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが302kNであり、引張強さσbが596.0N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。[比較例3]比較例1と同じ試験体であり、試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが303kNであり、引張強さσbが598.0N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。[比較例4]異形鉄筋母材の呼び名がD32、公称断面積が794.2mm2である。一方向引っ張り試験を実施し、その試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが497kNであり、引張強さσbが625.8N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。[比較例5]比較例4と同じ試験体であり、試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが498kNであり、引張強さσbが627.0N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。[比較例6]比較例4と同じ試験体であり、試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが496kNであり、引張強さσbが624.5N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。[比較例7]異形鉄筋母材の呼び名がD38、公称断面積が1140mm2である。一方向引っ張り試験を実施し、その試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが734kNであり、引張強さσbが643.9N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。[比較例8]比較例7と同じ試験体であり、試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが734kNであり、引張強さσbが643.9N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。[比較例9]比較例7と同じ試験体であり、試験結果は、母材の途中位置が破断し、この破断時の引張強度Pbが733kNであり、引張強さσbが643.0N/mm2であった。なお、σb=Pb/異形鉄筋母材の公称断面積である。実施例1~9の試験結果を検討すると、いずれの実施例1~9においても、破断がカプラー2ではなく異形鉄筋である。さらに、カプラー2の外径寸法の異形鉄筋1の母材の呼び径に対する比は1.3倍以内である。なお、実施例において、雄ねじ部11と鉄筋本体10とにR加工湾曲加工を施していない。そのため、異形鉄筋1の雄ねじ部11の根本首下部で破断したものと推測できるので、R加工を施していれば、強度が大きくなると推測できる。実施例1~6と比較例1~9とを対比すると、破断時の引張強度が実施例1~6が比較例1~9に比べて大きいことがわかる実施例1~9では、雄ねじ部11で破断しても、その引張強度が比較例の異形鉄筋の母材に比べて高い。異形鉄筋の母材として、呼び名がD25である実施例1,2と比較例1~3とを比較すると、実施例1の引張強度jPbが375kN、実施例2の引張強度jPbが381kNであるのに対して、比較例1,3の引張強度Pbが303kN、比較例2の引張強度Pbが302kNと低いため、実施例1,2が比較例1~3に対して機械的強度が大きい。例えば、実施例1の引張強度iPbの比較例1~3の引張強度Pbに対する比率iPb/Pbは1.24であり、実施例2の引張強度iPbの比較例1~3の引張強度Pbに対する比率iPb/Pbは1.26である。同様に、呼び名がD32である実施例3,4と比較例4~6とを比較すると、実施例1の引張強度jPbが568kN、実施例4の引張強度jPbが573kNであるのに対して、比較例4の引張強度Pbが497kN、比較例5の引張強度Pbが498kN、比較例6の引張強度Pbが496kNと低いため、実施例3,4が比較例4~6に対して機械的強度が大きい。実施例3の引張強度iPbの比較例4~6の引張強度Pbに対する比率iPb/Pbは1.14であり、実施例4の引張強度iPbの比較例4~6の引張強度Pbに対する比率iPb/Pbは1.15である。呼び名がD38である実施例5,6と比較例7~9とを比較すると、実施例5,6の引張強度jPbが863kNであるのに対して、比較例7,8の引張強度Pbが643.9kN、比較例9の引張強度Pbが643.0kNと低いため、実施例5,6が比較例7~9に対して機械的強度が大きい。実施例5,6の引張強度iPbの比較例7~9の引張強度Pbに対する比率iPb/Pbは1.18である。なお、本発明は、前述した一実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲で以下に示される変形をも含むものである。例えば、前記実施形態では、鉄筋を異形鉄筋1としたが、本発明では、丸鋼棒の鉄筋でもよい。また、本発明では、ナット部材3を省略してもよい。さらに、異形鉄筋1は直線状のものを例示したが、複数の主筋の周りに設けられるフープ筋として使用するために、平面矩形状や平面円形とした形状であってもよい。さらに、鉄筋1を製造するために、鉄筋用棒状体1Aの端部側を熱処理し、この熱処理された鉄筋用棒状体1Aの端部の径を他の部分の径より小さくし、この小さくした鉄筋用棒状体1Aの端部に雄ねじ部11を形成して異形鉄筋1を製造したが、本発明では、鉄筋用棒状体1Aの端部側に雄ねじ部11を形成し、その後、この雄ねじ部11を含む鉄筋用棒状体1Aの端部に熱処理をしてもよい。そして、熱処理も高周波加熱によるものに限定されるものではない。"