周方向に互いに間隔をおいて位置する複数の貫通穴を有する第1環状体と、上記第1環状体に対して上記第1環状体の軸方向に間隔をおいて位置すると共に、周方向に互いに間隔をおいて位置する複数の貫通穴を有する第2環状体と、上記軸方向において上記第1環状体と上記第2環状体との間に配置されると共に、転動面と、その転動面の軸中心に沿うように延在する貫通穴とを有するころと、上記ころの上記貫通穴に挿通されると共に、上記第1環状体の上記貫通穴に配置される一方側穴配置部と、上記第2環状体の上記貫通穴に配置される他方側穴配置部とを有する棒状のピンとを備え、上記ころの上記貫通穴の内周面は、上記ころの軸方向の一端側から上記ころの他端側に行くにしたがって徐々に縮径する縮径部と、上記縮径部の上記他端側に、直接つながっているか、または、上記ころの上記軸方向に延在する円筒面部を介して連なっていると共に、上記他端側に行くにしたがって徐々に拡径する拡径部とを有し、上記ころの上記貫通穴の上記内周面は、上記縮径部の上記拡径部側の端部から上記拡径部の上記縮径部側の端部まで滑らかにつながっていることを特徴とするころ組立体。軌道面を有する第1軌道部材と、軌道面を有する第2軌道部材と、請求項1に記載のころ組立体とを備え、上記ころ組立体の上記ころは、上記第1軌道部材の軌道面と、上記第2軌道部材の軌道面との間に配置されていることを特徴とする転動装置。軌道面を有する第1軌道部材と、軌道面を有する第2軌道部材と、請求項1に記載のころ組立体とを備え、上記ころ組立体の上記ころは、上記第1軌道部材の軌道面と、上記第2軌道部材の軌道面との間に配置されていることを特徴とするころ軸受。そこで、本発明の課題は、環状部とピンとを固定する固定部にかかるモーメント荷重を低減できて、固定部の破損を抑制できるころ組立体、転動装置およびころ軸受を提供することにある。上記課題を解決するため、この発明のころ組立体は、周方向に互いに間隔をおいて位置する複数の貫通穴を有する第1環状体と、上記第1環状体に対して上記第1環状体の軸方向に間隔をおいて位置すると共に、周方向に互いに間隔をおいて位置する複数の貫通穴を有する第2環状体と、上記軸方向において上記第1環状体と上記第2環状体との間に配置されると共に、転動面と、その転動面の軸中心に沿うように延在する貫通穴とを有するころと、上記ころの上記貫通穴に挿通されると共に、上記第1環状体の上記貫通穴に配置される一方側穴配置部と、上記第2環状体の上記貫通穴に配置される他方側穴配置部とを有する棒状のピンとを備え、上記ころの上記貫通穴の内周面は、上記ころの軸方向の一端側から上記ころの他端側に行くにしたがって徐々に縮径する縮径部と、上記縮径部の上記他端側に、直接つながっているか、または、上記ころの上記軸方向に延在する円筒面部を介して連なっていると共に、上記他端側に行くにしたがって徐々に拡径する拡径部とを有し、上記ころの上記貫通穴の上記内周面は、上記縮径部の上記拡径部側の端部から上記拡径部の上記縮径部側の端部まで滑らかにつながっていることを特徴としている。尚、上記滑らかにつながっているとは、数学的に言うと、貫通穴の内周面が、上記縮径部の上記拡径部側の端部から上記拡径部の上記縮径部側の端部まで、ころの軸方向に微分可能であるということである。また、ころの貫通穴の端の面取りは、上記縮径部に該当せず、また、上記拡径部にも該当しないものとする。本発明によれば、ころの貫通穴の内周面が、縮径部と拡径部との接続部分、または、上記円筒面部付近で、貫通穴の軸中心の方にせり出す構造になっているから、ころが、貫通穴の内周面のせり出している部分でピンに重点的に衝突することになり、ころの貫通穴の内周面の端部がピンに衝突することを抑制できる。したがって、第1環状体と、ころとピンとの主な接触の箇所との距離を、第1環状体と、上記ころの貫通穴の内周面の第2環状体側の端部との距離よりも短くできるから、第1環状体とピンとの固定部にかかるモーメント荷重の腕の長さを短くできて、第1環状体とピンとの固定部にかかる最大のモーメント荷重の値を抑制できる。したがって、第1環状体とピンとの固定部に破損が生じることを抑制できる。また、同様に、第2環状体と、ころとピンとの主な接触の箇所との距離を、第2環状体と、上記ころの貫通穴の内周面の第1環状体側の端部との距離よりも短くできて、第2環状体とピンとの固定部にかかるモーメント荷重の腕の長さを短くできるから、第2環状体とピンとの固定部にかかる最大のモーメント荷重の値を抑制できる。したがって、第2環状体とピンとの固定部に破損が生じることを抑制できる。また、本発明によれば、上記縮径部の上記拡径部側の端部から上記拡径部の上記縮径部側の端部まで、滑らかにつながっているから、ピンの外周面と、ころの貫通穴の内周面とが線接触することがなくて、ピンの摩耗を抑制できる。仮に、ころの貫通穴の内周面が、その貫通穴の軸中心の方に突出する軸方向の断面が矩形状の突出部を有していたとすると、ピンとその突出部が、その突出部の角で線接触することになって、ピンの急激な摩耗が発生することになるのである。また、本発明の転動装置は、軌道面を有する第1軌道部材と、軌道面を有する第2軌道部材と、本発明のころ組立体とを備え、上記ころ組立体の上記ころは、上記第1軌道部材の軌道面と、上記第2軌道部材の軌道面との間に配置されていることを特徴としている。本発明によれば、ころ組立体の環状部とピンとの固定部の破損を抑制できて、ころ組立体の寿命を長くすることができる。また、本発明のころ軸受は、軌道面を有する第1軌道部材と、軌道面を有する第2軌道部材と、本発明のころ組立体とを備え、上記ころ組立体の上記ころは、上記第1軌道部材の軌道面と、上記第2軌道部材の軌道面との間に配置されていることを特徴としている。本発明によれば、ころ組立体の環状部とピンとの固定部の破損を抑制できて、ころ組立体の寿命を長くすることができる。本発明のころ組立体によれば、ころの貫通穴の内周面が、縮径部と拡径部との接続部分、または、上記円筒面部付近で、貫通穴の軸中心の方にせり出す構造になっているから、ころの貫通穴の内周面のせり出している部分が、ピンに重点的に衝突することになり、ころの貫通穴の内周面の端部が、ピンに衝突することを抑制できる。したがって、第1環状体と、ころとピンとの主な接触の箇所との距離を、第1環状体と、上記ころの貫通穴の内周面の第2環状体側の端部との距離よりも短くできて、第1環状体とピンとの固定部にかかるモーメント荷重の腕の長さを短くできて、第1環状体とピンとの固定部にかかる最大のモーメント荷重の値を抑制できる。また、同様に、第2環状体と、ころとピンとの主な接触の箇所との距離を、第2環状体と、上記ころの貫通穴の内周面の第1環状体側の端部との距離よりも短くできて、第2環状体とピンとの固定部にかかるモーメント荷重の腕の長さを短くできて、第2環状体とピンとの固定部にかかる最大のモーメント荷重の値を抑制できる。したがって、第1、第2環状体と、ピンとの固定部に破損が生じることを抑制できて、ころ組立体の寿命を長くすることができる。以下、本発明を図示の形態により詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態の円錐ころ軸受の断面図である。この円錐ころ軸受は、第1軌道部材としての外輪1と、第2軌道部材としての内輪2と、ころ組立体7とを備え、ころ組立体7は、複数の円錐ころ3と、ピンタイプ保持器以下、単に保持器という5とを一体化してなっている。上記保持器5は、第1環状体51、第2環状体52、複数の略丸棒状のピン53および溶接部54を有している。上記第1環状体51は、複数の貫通穴61を有し、各貫通穴61は、第1環状体51の軸方向の一方の端面から他方の端面まで直線状に延在している。上記複数の貫通穴61は、第1環状体51の周方向に、互いに略等しい間隔をおいた状態で配置されている。上記第2環状体52は、第1環状体51に第1環状体51の軸方向に対向している。上記第2環状体52は、複数のねじ穴62を有し、各ねじ穴62は、第2環状体52の軸方向の一方の端面から他方の端面まで直線状に延在している。上記複数のねじ穴62は、第2環状体52の周方向に、互いに略等しい間隔をおいた状態で配置されている。上記ピン53は、円錐ころ3の貫通穴31に挿通されている。上記ピン53は、一方側穴配置部89と、他方側穴配置部90とを有する。上記一方側穴配置部89は、第1環状体51の貫通穴61内に配置されている。上記一方側穴配置部89の外周面は、円筒外周面部96と、円錐外周面部97とを有し、円筒外周面部96は、第1環状体51の貫通穴61の内周面に隙間嵌めにより内嵌されている。また、上記円錐外周面部97は、円筒外周面部96よりもピン53の軸方向の一端部側に位置している。上記溶接部54は、環状部74と、蓋部75とを有する。上記環状部74は、円筒外周面部96の軸方向の円錐外周面部97側の端部から円錐外周面部97の軸方向の外方側の端まで軸方向に延在している。上記環状部74は、その軸方向の存在位置において、第1環状体51の貫通穴61の内周面と、一方向側穴配置部89との間に隙間無く存在している。また、上記蓋部75は、環状部74の軸方向の外方側の端部につながっている。上記蓋部75の軸方向の外方側の端面は、保持器5の外面に露出している。上記蓋部75は、第1環状体51の貫通穴61の軸方向の外方側の開口を隙間無く塞いでいる。上記溶接部54は、第1環状体51の貫通穴61に対して一方側穴配置部89が相対移動できないようにしている。上記溶接部54、第1環状体51および一方側穴配置部89は、一体構造を構成している。一方、上記他方側配置部90の外周面は、雄ねじを有している。上記他方側配置部90の外周面と、第2環状体52のねじ穴62とは螺合により固定されている。上記各円錐ころ3は、貫通穴31を有している。上記貫通穴31の中心軸は、円錐ころ3の円錐外周面32の中心軸と略一致している。上記円錐ころ3は、第1環状体51と、第2環状体52との間に配置されている。上記円錐ころ3の貫通穴31には、ピン53の軸部が挿通されている。上記各円錐ころ3の軸方向の移動は、第1環状体51と第2環状体52との間に制限され、各円錐ころ3は、保持器5から離脱不能になっている。上記ころ組立体7は、このようにして、複数の円錐ころ3と、保持器5とを一体化してなっている。上記ころ組立体7の複数の円錐ころ3は、外輪1の内周円錐軌道面11と、内輪2の外周円錐軌道面21との間に、保持器5によって保持された状態で、互いに間隔をおいて位置している。図2は、上記円錐ころ組立体7の軸方向の模式断面図であり、円錐ころ3の貫通穴31の形状を説明し、さらに、円錐ころ3と、ピン53との典型的な衝突を示す図である。尚、図2は、模式図であり、図2では、分かり易いように、円錐ころ3の貫通穴31の形状の特徴が、誇張して描かれ、図2に示された各部材および各部の夫々の形状は、実際の形状と異なっている。図2に示すように、円錐ころ3の貫通穴31の内周面41は、断面鼓状の形状を有している。詳しくは、上記円錐ころ3の貫通穴31の内周面41は、縮径部46と、拡径部47とを有し、縮径部46は、円錐ころ3の軸方向の一端から軸方向の他端側に行くにしたがって縮径している。また、上記拡径部47は、縮径部46の上記他端側の端部に、つながっていて、上記他端側に行くにしたがって徐々に拡径し、軸方向の他端まで延在している。上記縮径部46と、拡径部47とは、貫通穴31の内周面41の軸方向の中央部55付近で接続されている。上記縮径部46と、拡径部47との接続部分の内径は、貫通穴31の最小内径になっている。上記円錐ころ3の貫通穴31の内周面41は、縮径部46の拡径部47側とは反対側の端から拡径部47の縮径部46側とは反対側の端まで軸方向に滑らかにつながっている。厳密にいえば、上記円錐ころ3の貫通穴31の内周面41は、縮径部46の拡径部47側とは反対側の端から拡径部47の縮径部46側とは反対側の端まで周方向の全ての領域に亘って、軸方向に微分可能になっている。上記構成において、上記円錐ころ3と、ピン53とは、典型的には、次のような衝突をする。すなわち、上記実施形態では、円錐ころ3の貫通穴31が、その貫通穴31の軸方向の中央部55付近で、貫通穴31の中心軸側へ突出した構造せり出した構造になっているから、円錐ころ3がスキューして、図2に示すように、ピン53に対して傾いた場合、典型的には、ピン53が、上記中心軸側へ突出している貫通穴31の上記中央部55に衝突することになる。逆に言えば、上記実施形態では、円錐ころ3の貫通穴31の軸方向の端部は、円錐ころ3がスキュウした際に、ピン53に円錐ころ3の貫通穴31の軸方向の端部があたらないように削られているのである。したがって、最も破損し易い溶接部54にかかるモーメント荷重作用点での向きをAで示すの腕の長さが、溶接部54から上記中央部55までの距離になる。図3は、本発明と従来発明との構成の相違を明確にする図であり、従来の円錐ころ組立体107の軸方向の模式断面図であり、円錐ころ103と、ピン153との典型的な衝突を示す図である。従来の円錐ころ組立体107では、円錐ころ103の貫通穴131が、単純な円柱状の形状をしているから、円錐ころ103が図示しない内輪の大鍔部のころ案内面とのすべり摩擦等によってスキューした場合、典型的には、図3に示すように、円錐ころ103の貫通穴131の内周面141の軸方向の大径端面側の端部155が、ピン153に衝突することになる。したがって、最も破損し易い溶接部154にかかるモーメント荷重作用点での向きをBで示すの腕の長さが、溶接部154から貫通穴131の内周面141における軸方向の溶接部154側とは反対側の端部155までの距離になる。したがって、図2および図3を参照して、従来例では、溶接部154にかかるモーメント荷重の腕の長さが、溶接部154から貫通穴131の内周面141における軸方向の溶接部154側とは反対側の端部155までの距離になる一方、本実施形態では、溶接部54にかかるモーメント荷重の腕の長さが、溶接部54から貫通穴31の中央部55までの距離になり、両者は、構成が大きく相違するのである。上記実施形態のころ組立体7によれば、従来と比較して、最も破損し易い溶接部54にかかるモーメント荷重の腕の長さが格段に短くなるから、溶接部54にかかるモーメント荷重を格段に低減できて、溶接部54の破損を格段に低減することができる。また、上記実施形態のころ組立体7によれば、上記縮径部46の拡径部47側の端部から拡径部47の縮径部46側の端部まで、滑らかにつながっているから、ピン53の外周面と、円錐ころ3の貫通穴31の内周面41とが線接触することがなくて、ピン53の摩耗を抑制できる。仮に、ころの貫通穴の内周面が、その貫通穴の軸中心の方に突出する軸方向の断面矩形状の突出部を有していたとすると、ピンとその突出部が、その突出部の角滑らかでない箇所で線接触することになって、ピンの急激な摩耗が発生することになるのである。尚、上記実施形態のころ組立体7では、ピン53の一方側穴配置部89の外周面の一部を、第1環状体51の貫通穴61の内周面に隙間嵌めにより内嵌したが、この発明では、ピンの一方側穴配置部の外周面の全部を、第1環状体の貫通穴の内周面に隙間嵌めにより内嵌しても良い。また、この発明では、ピンの一方側穴配置部の外周面の一部または全部を、第1環状体の貫通穴の内周面に中間嵌めや、締まり嵌めにより内嵌しても良い。また、上記実施形態のころ組立体7では、ピンの一方側穴配置部89と、第1環状体51の貫通穴61との間にブッシュを介在させずに、一方側穴配置部89と、第1環状体51の貫通穴61とを溶接部54により一体化した。しかしながら、この発明では、少なくとも一箇所で、ピンの穴配置部と、環状体の貫通穴との間に、環状または非環状のブッシュが介在した状態で、溶接によって、ピンの穴配置部と、環状体の貫通穴と、上記ブッシュとを、一体化しても良い。また、この発明では、第1環状体に対するピンの相対移動を防止すると共に、第2環状体に対するピンの相対移動を防止することができる係止であれば、第1環状体とピンとは、如何なる構造により係止されていても良く、第2環状体とピンとも、如何なる構造により係止されていても良い。また、上記実施形態のころ組立体7では、縮径部46の最大内径を有する位置が、円錐ころ3の貫通穴31の軸方向の一端であったが、この発明では、縮径部の最大内径を有する位置は、ころの貫通穴の軸方向の端からころの軸方向に間隔をおいた箇所に存在していても良い。また、上記実施形態のころ組立体7では、拡径部47の最大内径を有する位置が、円錐ころ3の貫通穴の軸方向の他端であったが、この発明では、拡径部の最大内径を有する位置が、円錐ころの貫通穴の軸方向の端からころの軸方向に間隔をおいた箇所に存在しても良い。また、上記実施形態のころ組立体7では、縮径部46と、拡径部47とが、直接つながっていたが、この発明では、縮径部と、拡径部とが、ころの軸方向に延在する円筒面部を介して連なっていても良い。また、上記実施形態のころ組立体7では、円錐ころ3の貫通穴31が、貫通穴31の軸方向の全ての領域で、軸方向に微分可能であって滑らかにつながっていたが、この発明では、ころの貫通穴は、少なくとも縮径部の軸方向の拡径部側の端部から拡径部の軸方向の縮径部の端部までの軸方向の間が、軸方向に微分可能で滑らかにつながっていれば良い。また、上記実施形態のころ組立体7では、縮径部46と、拡径部47とが、円錐ころ3の軸方向の略中央部で、直接接続されていたが、この発明では、縮径部と、拡径部とは、円錐ころの軸方向の略中央部以外の箇所で、直接つながっていても良い。尚、縮径部と、拡径部とが、ころの軸方向の略中央部以外の箇所で、直接つながっていて、ピンと、一方側の環状体のみが、溶接部で一体化されている場合、縮径部と、拡径部との接続部が、ころの軸方向の中央よりも上記溶接部側に存在していた方が良いのは、言うまでもない。その方が、上記溶接部にかかるモーメント荷重の腕の長さを短くできて、溶接部にかかるモーメント荷重をより小さくすることができるからである。また、上記実施形態でのころ組立体7は、保持器5と、円錐ころ3とを有していたが、この発明のころ組立体は、図3に示すように、保持器95と、円筒ころ93とを有していても良く、また、この発明のころ組立体は、保持器と、凸面ころ球面ころとを有していても良い。また、この発明のころ軸受は、それらのいずれのころ組立体を備えていても良い。また、この発明のころ組立体を、まっすぐな軌道面を有する第1軌道部材と、まっすぐな軌道面を有する第2軌道部材とを備える直動装置等の転動装置に使用することもできる。この場合、本発明のころ組立体のころが、それらの軌道面間に配置されることは勿論である。