映像光を出射する投写型映像表示装置と、前記投写型映像表示装置からの映像光が投写されるスクリーンとを備え、前記スクリーンは、前記スクリーンの温度に応じて可逆的に光の透過率が変化する部材であって、前記部材の温度が高いときは温度が低いときよりも光の透過率が小さくなる部材で構成されており、前記投写型映像表示装置は、前記投写型映像表示装置内の熱を前記スクリーンに伝導させる排熱部を備えることを特徴とする投写型映像表示システム。前記排熱部は、前記投写型映像表示装置の内部の気体を排気するための排気口を含み、前記排気口は、排気する気体が前記スクリーンに向かうように形成されていることを特徴とする請求項1に記載の投写型映像表示システム。映像光を出射する投写型映像表示装置と、前記投写型映像表示装置からの映像光が投写されるスクリーンを含む板状部材と、前記板状部材に第1面側が軸着されるとともに、第1面と直交する第2面に前記投写型映像表示装置の底面を接続する支持部材とを備え、前記支持部材は、前記板状部材のスクリーン側に前記投写型映像表示装置を配置させる第1の位置と、前記板状部材のスクリーンと反対側に前記投写型映像表示装置を配置させる第2の位置との間で回動可能であることを特徴とする投写型映像表示システム。前記支持部材は、第1の位置と第2の位置との間で前記投写型映像表示装置を回動させるための軸を備え、前記軸は、前記投写型映像表示装置によってスクリーンに投写された映像光がスクリーン上で形成する映像の高さ方向と平行であることを特徴とする請求項3に記載の投写型映像表示システム。前記支持部材は、第1の位置と第2の位置との間で前記投写型映像表示装置を回動させるための軸を備え、前記軸は、前記投写型映像表示装置によってスクリーンに投写された映像光がスクリーン上で形成する映像の幅方向と平行であることを特徴とする請求項3に記載の投写型映像表示システム。前記支持部材は、前記支持部材の第2面に垂直な軸を中心に前記投写型映像表示装置を回動させるための軸をさらに備えることを特徴とする請求項3から5のいずれかに記載の投写型映像表示システム。本願の発明者は、非球面ミラーを備える超短焦点投写系を有することで投写距離の短い机上投写を可能としたプロジェクタを、被投写面である机と一体化することでプロジェクタとスクリーンとを含む投写型映像表示システムを構築することにより、ユーザの利便性に優れた投写型の映像表示技術を実現することについて認識するに至った。本発明はこうした状況に鑑みなされたものであり、その目的は、ユーザの利便性に優れた投写型の映像表示技術を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明のある態様は投写型映像表示システムである。このシステムは、映像光を出射する投写型映像表示装置と、前記投写型映像表示装置からの映像光が投写されるスクリーンとを備える。ここで前記スクリーンは、前記スクリーンの温度に応じて可逆的に光の透過率が変化する部材であって、前記部材の温度が高いときは温度が低いときよりも光の透過率が小さくなる部材で構成されており、前記投写型映像表示装置は、前記投写型映像表示装置内の熱を前記スクリーンに伝導させる排熱部を備える。本発明の別の態様も、投写型映像表示システムである。このシステムは、映像光を出射する投写型映像表示装置と、前記投写型映像表示装置からの映像光が投写されるスクリーンを含む板状部材と、前記板状部材に第1面側が軸着されるとともに、第1面と直交する第2面に前記投写型映像表示装置の底面を接続する支持部材とを備える。ここで前記支持部材は、前記板状部材のスクリーン側に前記投写型映像表示装置を配置させる第1の位置と、前記板状部材のスクリーンと反対側に前記投写型映像表示装置を配置させる第2の位置との間で回動可能である。本発明によれば、ユーザの利便性に優れた投写型の映像表示技術を提供することができる。以下、本発明の実施の形態に係る投写型映像表示装置について図面を参照しながら説明する。なお、図面の記載において同一又は類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。従って、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることにも留意すべきである。投写型映像表示装置の概略構成本発明の実施の形態に係る投写型映像表示装置は、非球面ミラーを備える超短焦点投写系を有することで投写距離の短い机上投写を可能としたプロジェクタであり、投写画像は本体設置底面と同一平面に投写される。以下、投写型映像表示装置の概略構成について図面を参照しながら説明する。この概略構成は、以下に説明するいくつかの実施の形態でほぼ共通であるが、実施の形態によっては一部構成の異なる場合もありうる。図1は、投写型映像表示装置100床面投写を示す図である。図2は、投写型映像表示装置100壁面投写を示す図である。図1及び図2に示すように投写型映像表示装置100は筐体200を有しており、投写面に映像を投写する。筐体200には後述する投写光学系110から出射される光を通す投写口210が設けられる。投写口210は例えばガラス等の光を透過する部材を用いた窓としてもよい。投写面は、図1に示すように水平面に形成されてもよいし、図2に示すように垂直面に形成されてもよい。水平面に形成される場合、床面、机上、スクリーン、ホワイトボードなどに形成される。垂直面に形成される場合、壁面、スクリーン、ホワイトボードなどに形成される。投写型映像表示装置100は、映像光を水平面に投写するように配置されてもよいし、垂直面に投写するように配置されてもよい。略直方体の筐体200が有する面のうち、図1に示すケースでは第1面220が設置面即ち、底面220となり、図2に示すケースでは第2面230が設置面となる。投写型映像表示装置100は小型サイズで構成され、投写型映像表示装置100は投写面に20~40インチ程度の映像を表示する。例えば、A3サイズの映像を表示する。投写型映像表示装置100は投写面との距離が非常に近い、いわゆる超短焦点型である。投写型映像表示装置の光学構成以下、投写型映像表示装置100の光学構成について図面を参照しながら説明する。図3は、投写型映像表示装置100の光学構成を示す図である。図3に示すように投写型映像表示装置100は、投写光学系110、照明光学系120、DMD70、反射プリズム80、冷却ファン130、バッテリ140、電源基板150、主制御基板160、および操作基板170を有する。投写光学系110は、光変調素子であるDMD70から出射された映像光を投写面に投写する。本実施の形態ではカラー映像を投写するため、その映像光は色成分を持つ。投写光学系110は、投写レンズ群111、および反射ミラー112を有する。投写レンズ群111は、DMD70から出射された色成分光を反射ミラー112側に出射する。投写光学系110は、映像光を出射する出射部として機能する。投写レンズ群111は投写光学系110の光軸Lを中心とする略円形状および略半円形状のレンズを含む。なお、投写レンズ群111に含まれるレンズの径は、反射ミラー112に近いほど大きいことに留意すべきである。反射ミラー112は投写レンズ群111から出射された映像光を反射する。反射ミラー112は映像光を集光した上で映像光を広角化する。例えば、反射ミラー112は投写レンズ群111側に凹面を有する非球面ミラーであり、投写光学系110の光軸Lを中心とする略半円形状を有する。反射ミラー112は、投写光学系110から出射された映像光を反射する反射部として機能する。反射ミラー112で集光された映像光は、筐体200に設けられた投写口210から外部に導かれる。筐体200に設けられた投写口210は、反射ミラー112によって映像光が集光される位置近傍に設けられることが好ましい。照明光学系120は、光源10、ダイクロイックプリズム30、ロッドインテグレータ40、第1ミラー51、第2ミラー52、第1レンズ61、第2レンズ62、および第3レンズ63を有する。光源10は複数色の色成分光を個別に出射するように構成される。光源10には、光源10で生じる熱を放熱するヒートシンクが併設されていてもよい。図3では光源10は、赤色光源10R、緑色光源10G、および青色光源10Bによって構成される。赤色光源10Rは赤成分光Rを出射する光源である。赤色光源10Rには、例えば、赤色LEDまたは赤色LDを用いることができる。緑色光源10Gは緑成分光Gを出射する光源である。緑色光源10Gには、例えば、緑色LEDまたは緑色LDを用いることができる。青色光源10Bは青成分光Bを出射する光源である。青色光源10Bには、例えば、青色LEDまたは青色LDを用いることができる。赤色光源10R、緑色光源10G、青色光源10Bのそれぞれには、金属などのように放熱性が良好な部材によって構成されるヒートシンクが併設されてもよい。ダイクロイックプリズム30は、赤色光源10Rから出射される赤成分光R、緑色光源10Gから出射される緑成分光G、青色光源10Bから出射される青成分光Bを合成する。ロッドインテグレータ40は、光入射面と、光出射面と、光入射面の外周から光出射面の外周に亘って設けられる光反射側面とを有する。ロッドインテグレータ40は、ダイクロイックプリズム30から出射された色成分光を均一化する。より詳細には、ロッドインテグレータ40は光反射側面で色成分光を反射することによって色成分光を均一化する。ロッドインテグレータ40は、ガラスなどによって構成される中実ロッドであってもよいし、ミラー面によって内面が構成される中空ロッドであってもよい。図3に示す例では、ロッドインテグレータ40は光源10から出射される光の進行方向に向けて、光の進行方向に垂直な断面が大きくなるテーパ形状を有する。なお、ロッドインテグレータ40は光源10から出射される光の進行方向に向けて、光の進行方向に垂直な断面が小さくなる逆テーパ形状を有してもよい。第1ミラー51、第2ミラー52は、ロッドインテグレータ40から出射された光をDMD70に導くために、光路を折り曲げる反射ミラーである。第1レンズ61、第2レンズ62、および第3レンズ63は、光源10から出射された色成分光の拡大を抑制しながら、色成分光をDMD70上に略結像するリレーレンズである。冷却ファン130は筐体200の外部に連通しており、筐体200内の熱を放出する。または、筐体200の外部の空気を筐体200内に送り込む。または、その両方を行う。冷却ファン130は光源10の近傍に設けられ、光源10を冷却する。バッテリ140は投写型映像表示装置100内で使用される電力を蓄積する。電源基板150はAC-DCコンバータを備え、AC-DCコンバータは商用電源から供給される交流電力を直流電力に変換する。AC-DCコンバータは、変換した直流電力をバッテリ140に蓄積するか、投写型映像表示装置100内の各種回路に供給する。電源基板150と商用電源が非接続のとき、バッテリ140に蓄積された電力が各種回路に供給される。なお、小型化、軽量化の観点からバッテリ140を搭載しない構成としてもよい。主制御基板160は、投写型映像表示装置100の動作を制御する制御回路を搭載する。操作基板170は、投写型映像表示装置100に設置される操作部に接続されている。操作基板170に搭載される制御回路は、操作部から入力される操作信号を主制御基板160に搭載される制御回路に伝達する。DMD70は複数の微小ミラーによって構成される。複数の微小ミラーはそれぞれ独立に可動する。原則として一つの微小ミラーが一画素に対応する。DMD70は、設定される映像信号に応じて各微小ミラーの角度を変更する。これにより、表示画素ごとに色成分光を投写光学系110側に反射するか否かを切り替えることができる。なお、投写光学系110側に反射する時間を制御することにより階調制御が可能である。図3では光変調素子としてDMDを用いる例を示したが、DMDの代わりに反射型または透過型の液晶パネルを用いてもよい。反射プリズム80は、照明光学系120から出射される光をDMD70側に透過するとともに、DMD70から出射される光を投写光学系110側に反射する。実施の形態1以下、実施の形態1に係る投写型映像表示システムを説明する。図4は、実施の形態1に係る投写型映像表示システム400を示す斜視図である。実施の形態1に係る投写型映像表示システム400は、映像光を出射する投写型映像表示装置100と、投写型映像表示装置100からの映像光が投写されるスクリーン300とを備える。実施の形態1に係るスクリーン300は、スクリーン300の温度変化に応じて、透明な状態と白濁または色が付いた状態との間で可逆的に変化可能な性質を有する。スクリーン300は、例えば既知のサーモクロミック材料を含むことで実現でき、この場合常温では透明なガラス又はフィルムであるが、例えば35度を越えると白濁して白いスクリーンとなる。実施の形態1に係る投写型映像表示システム400においては、このガラス材料を天板とする机の上に投写型映像表示装置100を設置し、映像光を投写する必要があるときに天板に熱を与えてスクリーン300とし、映像光を投写しないときは通常のガラステーブルとなるように構成されている。図4には図示しないが、投写型映像表示装置100の筐体200の内部には、映像光を出射する出射部として機能する投写光学系110と、投写光学系110から出射された映像光を反射する反射部として機能する反射ミラー112とが収納されている。投写口210は、反射ミラー112から反射された映像光を通すために筐体200のひとつの面に設けられた開口部である。実施の形態1に係る投写型映像表示装置100においては、図3に示す例とは異なり、筐体200の面のうち、投写口210が設けられた面に、投写型映像表示装置100内の熱をスクリーン300に伝導させる排熱部を備える。具体的には、排熱部は、投写型映像表示装置100内部の気体を排気するための排気口240を含み、排気口240は、排気する気体がスクリーン300に向かうように、スクリーン300と筐体200とが接している筐体の底面220付近に形成されている。筐体200の内部であって排気口240と接する位置に冷却ファン130が備えられており、冷却ファン130は、投写型映像表示装置100の駆動時に生じる熱を、排気口240を通じてスクリーン300に吹き付ける。排気口240から排出された空気は排気口240から遠ざかる方向、すなわち、投写型映像表示装置100によってスクリーン300に投写された映像の高さ方向に流れてスクリーン300を暖める。スクリーン300を暖め他熱は、拡散によってスクリーン300に投影された映像の幅方向にも広がる。上述したとおり、スクリーン300は、温度に応じて可逆的に光の透過率が変化する部材あり、部材の温度が高いときは温度が低いときよりも光の透過率が小さくなるサーモクロミック材料を含んでいる。このため、排気口240を通じて投写型映像表示装置100内の熱を帯びた空気が吹き付けられると、スクリーン300が白濁して光の透過率が下がり、映像光の投写が可能な状態となる。図4においては、符号322で示す閉領域が投影可能領域322であり、表示部320は投影可能領域322の内部に収まる。図5は、実施の形態1に係る投写型映像表示装置100の内部構成の配置の一例を示す概略図である。図5aは、投写型映像表示装置100を正面から見た場合の内部構成の配置例を示す図であり、図5bは、投写型映像表示装置100を側面から見た場合の内部構成の配置例を示す図である。上述したとおり、投写型映像表示装置100は略直方体の筐体200を備え、その中心に投写光学系110を備える。投写光学系110を出射する映像光は、筐体200の天面側にある非球面ミラーである反射ミラー112で反射したのち、投写口210を通ってスクリーン300に投写される。投写型映像表示装置100は、投写光学系110の底面側に照明光学系120を備える。図5aおよび図5bには図示しないが、照明光学系120は赤色R光、緑色G光、および青色B光を出射する各色LED光源と、光源から出射される出射光を変調素子であるDMDパネルに均一照明するインテグレータ光学系及びリレー光学系を有する。投写型映像表示装置100の構成部材の中で熱源となる部材は、主にLED光源及びDMD、LEDドライバである。これらはそれぞれ空冷で冷却される。R光源、B光源、及び、DMD、LEDドライバはヒートシンクHeatSinkHSを備え、各デバイスで発生する熱を筐体内の空気中に放出する。G光源はヒートパイプHeatPipeHPで熱を移動させた後、ヒートシンクで熱を空気中に放出する。ヒートシンクやヒートパイプ、冷却ファン130、排気口240等により、投写型映像表示装置100の冷却系190が構成される。上記の熱源や冷却系190は照明光学系120の周囲及び筐体200の底面付近に配置され、熱を含んだ気体は、筐体200の底面付近の排気口240より筐体200の外部に放出される。図5に示す例では、投写型映像表示装置100を駆動する回路系180は、投写レンズの背面及び側面に配置されている。なお、図5は熱源や冷却系190を筐体200の底面付近に配置する場合の例を示す図であるが、熱源や冷却系190を筐体200の底面付近に配置することは必須の構成ではない。熱源が筐体200内のどの位置にあったとしても、ヒートパイプを用いて筐体200の底面に熱を移動させることで、排気口240から放熱することが可能となる。以上説明したように、本発明の実施の形態1に係る投写型映像表示システム400によれば、映像を投写するプロジェクタと映像が投写されるスクリーンを天板に含む机とが一体となった机上型映像投写システムを提供することができる。この投写型映像表示システム400を構成する机の天板は、映像を投写しないときには透明であって、プロジェクタを使用状態にすると、映像光を写すためのスクリーンとなる。これにより、通常はガラステーブルでありながら、映像光を投写するときに白濁させて、投写に必要な領域をスクリーン300とすることができる。通常のスクリーンとプロジェクタとを一体化する場合と比較して、デザイン性に優れ、環境と調和する環境調和型のスクリーンを提供することができ、ひいてはユーザの利便性に優れた投写型の映像表示技術を提供することが可能となる。実施の形態2以下、実施の形態2に係る投写型映像表示システムを説明する。図6は、実施の形態2に係る投写型映像表示システム400を示す斜視図である。実施の形態2に係る投写型映像表示システム400は、映像光を出射する投写型映像表示装置100と、投写型映像表示装置100からの映像光が投写されるスクリーン300を含む板状部材302と、板状部材302に軸着される支持部材330とを備える。ここで支持部材330は、第1面332側が板状部材302と軸着されるとともに、第1面332と異なる面であって、第1面332と直交する第2面334に投写型映像表示装置100の底面220を接続する。図6に示す投写型映像表示システム400の例では、板状部材302に、板状部材302を支える足340が接続されており、板状部材302と足340とで机を構成する。なお、支持部材330と投写型映像表示装置100とが接続するとは、支持部材330と投写型映像表示装置100とが一体となって移動できる状態となればよく、必ずしも支持部材330と投写型映像表示装置100とが分離不可能な態様で固定されることを意味しない。支持部材330と投写型映像表示装置100と既知のロック機構で肯定される構成とし、両者が着脱可能としてもよい。これにより、投写型映像表示装置100を単独で利用することも可能となるからである。図7は、実施の形態2に係る投写型映像表示システム400における、支持部材330の回動方向の一例を示す斜視図である。実施の形態2に係る投写型映像表示システム400においては、投写型映像表示装置100の底面220と接続する支持部材330は、板状部材302のスクリーン300側に投写型映像表示装置100を配置させる第1の位置と、板状部材302のスクリーン300と反対側に投写型映像表示装置100を配置させる第2の位置との間で回動可能である。図7aは、回動によって支持部材330が第1の位置と第2の位置との中間に位置する様子を示す斜視図である。図7aに示す例では、支持部材330は、投写型映像表示装置100によってスクリーン300に投写された映像光がスクリーン300上で形成する映像の高さ方向と平行な回転軸500を中心に回動する。図7aにおいては、投写型映像表示装置100によってスクリーンに投写された映像光がスクリーン上で形成する映像の高さ方向は、板状部材302上に張られた直交座標系のy軸と平行な方向である。図7aに示す例では、回転軸500は、支持部材330の第1面332と直交する。図7bは、回転軸500を中心とする回動によって、支持部材330が第2の位置に位置する様子を示す斜視図である。図7bに示すように、支持部材330が第2の位置に位置する場合、投写型映像表示装置100の投写口210は、支持部材330が第1の位置に位置する場合に対して、板状部材302の反対側に位置することになる。このように、支持部材330を回転軸500を中心に回動自在に構成することにより、投写型映像表示装置100をスクリーン300の裏側から投写させるリア投写机背面投射型のシステムを提供することも可能となる。この場合、スクリーン300はリア投写の可能な半透明部材リアスクリーンを用いて構成する。支持部材330を第1の位置に配置して投写型映像表示装置100にフロント投写させるときは、スクリーン300を例えば紙等で蓋をすることによって視認性を担保する。これにより、投写型映像表示システム400に含まれるひとつの机で、フロント投写とリア投写とを両立させることができる。例えば投写画像中に書き込みをするような用途の場合にはフロント投写を行い、机を広く使用して複数人で表示される情報を共有するような場合にはリア投写を行う等、用途に応じた投写方法の選択が可能となり、ユーザにとって利便性の高い投写型映像表示システム400を提供することができる。図8は、実施の形態2に係る投写型映像表示システム400における、支持部材330の別の例を示す斜視図である。図8においては、煩雑さを避けるため板状部材302の一部のみが図示されている。また、支持部材330に接続される投写型映像表示装置100の底面220のみが図示され、投写型映像表示装置100の本体の図示は省略されている。図8に示す例では、支持部材330は、投写型映像表示装置100によってスクリーン300に投写された映像光がスクリーン300上で形成する映像の幅方向と平行な回転軸502を中心に回動する。図8においては、投写型映像表示装置100によってスクリーンに投写された映像光がスクリーン上で形成する映像の幅方向は、板状部材302上に張られた直交座標系のx軸と平行な方向である。図7aに示す例では、回転軸502は、支持部材330の第1面332および第2面334と平行である。支持部材330が回転軸502を中心に第1の位置から第2の位置まで移動するとき、それに伴って支持部材330に接続された投写型映像表示装置100が走査する空間には、板状部材302の一部が存在する。そこで、板状部材302の一部である部分部材350であって、支持部材330の回動に伴って投写型映像表示装置100が走査する空間を含む部分部材350は、投写型映像表示装置100が走査する空間から退避可能に構成されている。具体的には、図8に示すように、部分部材350はy軸と平行な方向に摺動自在に構成されており、支持部材330の回動に伴って投写型映像表示装置100が走査する空間から退避することができる。図9は、回転軸502を中心とする回動によって、支持部材330が第1の位置と第2の位置との中間に位置する様子を示す斜視図である。図9に示すように、部分部材350は投写型映像表示装置100が走査する空間から退避しており、投写型映像表示装置100は板状部材302に遮られることなく回動することができる。図10は、実施の形態2に係る投写型映像表示装置100の回動方向を示す斜視図である。投写型映像表示装置100を接続する支持部材330図10には図示しないは、投写型映像表示装置100の底面220と接する面、すなわち支持部材330の第2面に垂直な回転軸504をさらに備えている。投写型映像表示装置100は、回転軸504によって支持部材330と軸着されており、回転軸504を中心に投写型映像表示装置100は回動自在に構成されている。この構成により、実施の形態2に係る投写型映像表示システム400によれば、例えば投写型映像表示装置100の周囲をユーザが囲む状況など、ユーザと投写画面との方向が変わったときにも、回転軸504を中心に投写型映像表示装置100を回動することによって簡易に最適な状態にすることができる。また、図8および図9に示すように、支持部材330が回転軸502を中心として回動する場合において、支持部材330を第2の位置に配置させたとする。このとき、投写型映像表示装置100に映像光をフロント投写させる場合と同じ方向にリア投写させるためには、投写型映像表示装置100を板状部材302の背面でさらに回動する必要がある。これは、投写型映像表示装置100を回転軸504を中心に回動させることによって実現できる。以上説明したように、実施の形態2に係る投写型映像表示システム400によれば、投写型映像表示システム400に含まれるひとつの机で、フロント投写とリア投写とを両立する構成とすることができる。ユーザの用途に応じて投写方法を選択することが可能となり、ユーザにとって利便性の高い投写型映像表示システム400を提供することができる。以上、実施の形態1および2を説明した。これらの実施の形態の組み合わせもまた本発明の実施の形態として有用である。組み合わせによって生じる新たな実施の形態は、組み合わされる実施の形態それぞれの効果を合わせ持つ。以上、本発明をいくつかの実施の形態をもとに説明した。これらの実施の形態は例示であり、それらの各構成要素や各処理プロセスの組み合わせにいろいろな変形例が可能なこと、またそうした変形例も本発明の範囲にあることは当業者に理解されるところである。上記の実施の形態1においては、排気口240から熱気を帯びた気体をスクリーン300に吹き付けることによってスクリーン300の温度を変化させる場合について説明したが、スクリーン300の温度を変化させる機構はこれに限られない。例えば、投写型映像表示装置100の底面220にヒートシンクやヒートスプレッダHeatSpreaderを配置するとともに、それらの一部を投写型映像表示装置100の筐体200からスクリーン300側に突出させる構成としてもよい。これにより、投写型映像表示装置100が駆動することによって生じた熱は、スクリーン300側に突出させたヒートシンクやヒートスプレッダの一部を通じてスクリーン300に伝導し、スクリーン300を暖める。実施の形態1に係る投写型映像表示システム400は、投写距離の短い机上投写型の映像表示システムであるため、投写型映像表示装置100とユーザとの距離が近い場合も多いと考えられる。排気口240から熱気を帯びた気体をスクリーン300に吹き付ける構成の場合、熱気を帯びた気体がユーザに当たることも想定され、ユーザに煩わしさを感じさせる場合もないとはいえない。上記の構成とすれば投写型映像表示装置100から熱を帯びた気体の排出を低減することができる。上記の実施の形態1において、スクリーン300は温度に応じて光の透過率が可逆的に変化する場合について説明したが、スクリーン300の光の透過率を変化させるための物理量は温度に限られず、例えば電流を用いてもよい。すなわち、スクリーン300に流れる電流の大小によって光の透過率が可逆的に変化する既知のエレクトロクロミック材料を用いてスクリーン300を構成してもよい。この場合、スクリーン300における表示部320の周囲に導電材料を張り、投写型映像表示装置100の電源から給電することで実現できる。一般に電流の速度は熱の拡散速度よりも早いため、スクリーン300の温度を制御する場合と比較して、光の透過率が変化するまでの応答時間を短くしうる点で有利である。