チタン又はチタン合金よりなる基体と該基体の表面に積層された複数の単位層からなる被覆層とよりなり、前記単位層が、酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物よりなる第1被覆層と白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層とよりなり、前記基体表面上に積層された複数の単位層からなる被覆層は、第1被覆層を前記基体表面と接触させ、かつ、その最外層に第2被覆層が形成され、前記基体の表面に熱分解焼成法により前記複数の単位層からなる被覆層を設けた後、前記被覆層を前記熱分解焼成法による焼成温度より高い温度でポストベークしたことを特徴とする電解用陽極。前記熱分解焼成法による焼成温度を350°C~520°Cとしたことを特徴とする請求項1に記載の電解用陽極。前記ポストベークの温度を前記焼成温度よりも高く、かつ、475°C~550°Cとしたことを特徴とする請求項1に記載の電解用陽極。前記第1被覆層中のイリジウム、ルテニウム及びチタンの組成比を、それぞれ、20~30モル、25~30モル、40~55モルの範囲としたことを特徴とする請求項1に記載の電解用陽極。前記第2被覆層中の白金及びイリジウムの組成比を、それぞれ、60~80モル、20~40モルの範囲としたことを特徴とする請求項1に記載の電解用陽極。チタン又はチタン合金よりなる基体の表面に、酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物よりなる第1被覆層と白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層よりなる複数の単位層よりなる被覆層を積層した電解用陽極の製造方法において、1チタン又はチタン合金よりなる基体の表面に、イリジウム化合物とルテニウム化合物とチタン化合物との混合溶液を塗布し、これを加熱焼成する熱分解焼成法により酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物よりなる第1被覆層を設け、第1被覆層を前記基体表面と接触させる工程と、2該第1被覆層の表面に白金化合物とイリジウム化合物との混合溶液を塗布し、これを加熱焼成する熱分解焼成法により白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層を設ける工程と、3該第2被覆層の表面に前記熱分解焼成法により前記第1被覆層と前記第2被覆層よりなる単位層を1層又は複数層設けて、その最外層に第2被覆層を形成させて複数の単位層よりなる被覆層を形成する工程と、4形成した該被覆層を前記熱分解焼成法による焼成温度より高い温度で更にポストベークする工程とよりなることを特徴とする電解用陽極の製造方法。前記熱分解焼成法による焼成温度を350°C~520°Cとしたことを特徴とする請求項6に記載の電解用陽極の製造方法。前記ポストベークの温度を前記焼成温度よりも高く、かつ、475°C~550°Cとしたことを特徴とする請求項6に記載の電解用陽極の製造方法。前記第1被覆層中のイリジウム、ルテニウム及びチタンの組成比を、それぞれ、20~30モル、25~30モル、40~55モルの範囲としたことを特徴とする請求項6に記載の電解用陽極の製造方法。前記第2被覆層中の白金及びイリジウムの組成比を、それぞれ、60~80モル、20~40モルの範囲としたことを特徴とする請求項6に記載の電解用陽極の製造方法。本発明は、イオン交換膜電解方法において、従来の陽極よりも、塩素ガス中の副生酸素ガス濃度が低く、長期間安定して低い過電圧を示すことのできる電解用陽極及び電解用陽極の製造方法を提供することを目的とする。本発明における第1の課題解決手段は、上記目的を達成する為、チタン又はチタン合金よりなる基体と該基体の表面に積層された複数の単位層からなる被覆層とよりなり、前記単位層が、酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物よりなる第1被覆層と白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層とよりなり、前記基体表面上に積層された複数の単位層からなる被覆層は、第1被覆層を前記基体表面と接触させ、かつ、その最外層に第2被覆層が形成され、前記基体の表面に熱分解焼成法により前記複数の単位層からなる被覆層を設けた後、前記被覆層を前記熱分解焼成法による焼成温度より高い温度でポストベークしたことを特徴とする電解用陽極にある。本発明における第2の解決手段は、電解用陽極において、前記熱分解焼成法による焼成温度を350°C~520°Cとしたことを特徴とする。本発明における第3の解決手段は、電解用陽極において、前記ポストベークの温度を前記焼成温度よりも高く、かつ、475°C~550°Cとしたことを特徴とする。本発明における第4の解決手段は、電解用陽極において、前記第1被覆層中のイリジウム、ルテニウム及びチタンの組成比を、それぞれ、20~30モル、25~30モル、40~55モルの範囲としたことを特徴とする。本発明における第5の解決手段は、電解用陽極において、前記第2被覆層中の白金及びイリジウムの組成比を、それぞれ、60~80モル、20~40モルの範囲としたことを特徴とする。本発明における第6の解決手段は、チタン又はチタン合金よりなる基体の表面に、酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物よりなる第1被覆層と白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層よりなる複数の単位層よりなる被覆層を積層した電解用陽極の製造方法において、1チタン又はチタン合金よりなる基体の表面に、イリジウム化合物とルテニウム化合物とチタン化合物との混合溶液を塗布し、これを加熱焼成する熱分解焼成法により酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物よりなる第1被覆層を設け、該第1被覆層を前記基体表面と接触させる工程と、2該第1被覆層の表面に白金化合物とイリジウム化合物との混合溶液を塗布し、これを加熱焼成する熱分解焼成法により白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層を設ける工程と、3該第2被覆層の表面に前記熱分解焼成法により前記第1被覆層と前記第2被覆層よりなる単位層を1層又は複数層設けて、その最外層に第2被覆層を形成させて複数の単位層よりなる被覆層を形成する工程と、4形成した該被覆層を前記熱分解焼成法による焼成温度より高い温度で更にポストベークする工程とよりなることを特徴とする電解用陽極の製造方法にある。本発明における第7の解決手段は、電解用陽極の製造方法において、前記熱分解焼成法による焼成温度を350°C~520°Cとしたことを特徴とする。本発明における第8の解決手段は、電解用陽極の製造方法において、前記ポストベークの温度を前記焼成温度よりも高く、かつ、475°C~550°Cとしたことを特徴とする。本発明における第9の解決手段は、電解用陽極の製造方法において、前記第1被覆層中のイリジウム、ルテニウム及びチタンの組成比を、それぞれ、20~30モル、25~30モル、40~55モルの範囲としたことを特徴とする。本発明における第10の解決手段は、電解用陽極の製造方法において、前記第2被覆層中の白金及びイリジウムの組成比を、それぞれ、60~80モル、20~40モルの範囲としたことを特徴とする。本発明によれば、チタン又はチタン合金よりなる基体の表面に、第1被覆層として、酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物層が設けられ、基体中のチタンと第1被覆層中のチタンとにより、被覆層と基体との密着性が向上せしめられ、かつ、被覆層の最外層として、白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層が設けられるとともに、前記複数の被覆層を熱分解焼成法により形成した後、前記熱分解焼成法による焼成温度より高い温度で更にポストベークしたので、副生酸素量を一層少なくすることができる。従って、本発明によれば、白金-酸化イリジウム被覆層の有する低い塩素過電圧と高い酸素過電圧を保持しつつ且つ高価な白金族金属の電解液中における溶解剥離現象を抑制しつつ耐久性のある電解用陽極を得ることができ、これにより電解槽への多量の塩酸添加や液化処理をすることなく、純度の高い塩素ガスを得ることができる。以下本発明を詳細に説明する。本発明においては、先ず、チタン又はチタン合金よりなる基体の表面を脱脂後、酸処理、ブラスト処理等の方法でエッチングを行い、表面を粗面化させる。次いで、チタン又はチタン合金よりなる基体の表面にイリジウム化合物とルテニウム化合物とチタン化合物との混合溶液を、はけ塗り、ロール塗り、スプレー法、浸漬法等の手段で塗布し、これを加熱焼成し、熱分解焼成法により酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物よりなる第1被覆層を設けた。陽極基体としては、板状、棒状、エキスバンド状、多孔状等種々の形状が可能である。該イリジウム化合物としては、三塩化イリジウム、塩化イリジウム酸、塩化イリジウム酸アンモン、塩化イリジウム酸ソーダ等が用いられ、該ルテニウム化合物としては、三塩化ルテニウム、塩化ルテニウム酸のようなルテニウム化合物が用いられ、該チタン化合物としては、三塩化チタン、四塩化チタン、ブチルチタネートの如きチタン化合物が用いられ、該混合溶液の溶媒としては、水、塩酸、硝酸、エチルアルコール、メチルアルコール、イソプロパノール、ブチルアルコール、ラベンダー油、アニス油、リナロエ油、テレピン油、トルエン、メチルエーテル、エチルエーテル等が挙げられる。これを塗布後、溶媒を蒸発させるために60~200°Cで数十分間乾燥し、空気又は酸素雰囲気の電気炉中で350°C~520°Cにて10~20分間熱処理を行う。本発明の第1の特徴は、チタン又はチタン合金よりなる基体の表面に接触する被覆層として、酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物層からなる第1被覆層を設けたことにあり、基体中のチタンと第1被覆層中のチタンとにより、被覆層と基体との密着性を向上せしめたものである。上記特開昭58-136790号公報、特開昭62-240780号公報及び特開昭62-243790号公報特許文献1~3では、基体の表面に接触する被覆層として、白金-酸化イリジウム層が用いられており、当該被覆層中に基体と同じ成分であるチタンが含まれていないため、当該被覆層と基体の密着性が不十分であった。本発明による第1被覆層は、熱分解焼成法により設けられ、熱分解焼成温度としては、通常、350°C~520°Cとした。熱分解焼成温度が350°C未満では熱分解が完全に起らず、520°Cを超えると基体の酸化が進行して基体が損傷を受ける。また、前記第1被覆層中のイリジウム、ルテニウム及びチタンの組成比を、それぞれ、20~30モル、25~30モル、40~55モルの範囲とすることが好ましい。次いで、前記第1被覆層の表面に白金化合物とイリジウム化合物との混合溶液を塗布し、熱分解焼成法により白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層を設けた。熱分解焼成温度は、第1被覆層と同様の温度が用いられる。また、前記第2被覆層中の白金及びイリジウムの組成比を、それぞれ、60~80モル、20~40モルの範囲とすることが好ましい。第2被覆層は、上記第1被覆層の表面に、塩化白金酸、塩化白金酸アンモニウム、塩化白金酸カリウム、ジニトロジアンミン白金等の白金化合物と三塩化イリジウム、塩化イリジウム酸の如きイリジウム化合物との混合溶液を塗布して、乾燥及び焼成して形成させる。溶媒としては、水、塩酸、硝酸、エチルアルコール、メチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール、メチルエーテル、エチルエーテル等が用いられる。塗布後、60~200°Cにて数十分乾燥して溶媒を蒸発させ、次いで、空気又は酸素雰囲気の電気炉中で350°C~520°Cにて10~20分間熱処理を行い、これらの化合物の熱分解を行う。次いで、前記第2被覆層の表面に熱分解焼成法により前記第1被覆層と前記第2被覆層よりなる単位層を設ける。単位層は1層以上であればよい。例えば、上記で形成した第2被覆層の上に単位層を3層設けた場合は、第1被覆層と第2被覆層よりなる単位層の数は、被覆層全体では4層になる。前記単位層は、被覆層全体として、3~4層とすることが好ましい。前記被覆層を構成する各単位層は、最初に第1被覆層を形成し、第1被覆層の表面に第2被覆層を形成している。然るに、この順序は、単位層毎に異なる順序にしてもよく、また、各単位層間に、第1被覆層、第2被覆層のみを単独で挿入してもよいが、前記被覆層のうち、基体の表面に接触する層は、第1被覆層とし、最外層の層は、第2被覆層とすることが必要である。本発明の第2の特徴は、被覆層の最外層として、白金と酸化イリジウムの混合物よりなる第2被覆層を設けたことにあり、これにより副生酸素量が一層少なくすることができるとともに、過電圧を低減することができた。上記特開昭62-240780号公報及び特開昭62-243790号公報特許文献2及び3では、最外層として、酸化イリジウムと酸化ルテニウムと酸化チタンの混合物層が形成されており、この場合、副生酸素の量が大きかった。次いで、前記複数の被覆層を前記熱分解焼成法による焼成温度より高い温度で更にポストベークした。前記ポストベークの温度を前記焼成温度よりも高く、かつ、475°C~550°Cとすることが好ましく、前記ポストベークの温度を550°C以上とすると、過電圧の上昇をきたす恐れがある。本発明の第3の特徴は、前記複数の被覆層を熱分解焼成法により形成した後、前記熱分解焼成法による焼成温度より高い温度で更にポストベークしたことにあり、これにより、副生酸素量を一層少なくすることができた。上記特開昭62-240780号公報及び特開昭62-243790号公報特許文献2及び3では、ポストベークが行われていないため、副生酸素量を少なくすることができず、過電圧を低減することもできなかった。次に、本発明の実施例を説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。<実施例1>チタンメッシュ長さ6.0mm、幅3.5mm、厚さ1mmを基体とした。前処理としては、590°Cで60分の焼鈍により基体の調質を行い、その後、アルミナ粒子により表面を充分に粗面化した。そして、20質量の沸騰塩酸中でエッチング処理を行った。溶媒に塩酸とイソプロパノール、金属原料に三塩化ルテニウム、三塩化イリジウム、三塩化チタンおよび四塩化チタンを用いて、これらの混合液中の各金属の組成比が、ルテニウム25モル、イリジウム25モル、チタン50モルとなる塗布液1を調製した。つぎに、溶媒に硝酸、金属原料にジニトロジアンミン白金、三塩化イリジウムを用いて、これらの混合液中の各金属の組成比が、白金70モル、イリジウム30モルとなる塗布液2を調製した。チタン基体表面に塗布液1をコーティングし、これを60°Cで乾燥後、475°Cの電気炉内で15分間焼成することによって、IrO2-RuO2-TiO2の第1被覆層を形成させた。この表面上に、さらに塗布液2をコーティングし、60°Cで乾燥後、475°Cの電気炉内で15分間焼成することによって、Pt-IrO2の第2被覆層を形成させた。この第1被覆層と第2被覆層とよりなる単位層を被覆層全体で4層形成させ、その後、520°Cで60分のポストベーク処理を施すことで陽極を作製した。最表層はPt-IrO2層であり、トータルのコーティング量は、金属換算で、第1被覆層が2.32g/m2、第2被覆層が1.28g/m2となった。イオン交換膜にAciplexF6801旭化成ケミカルズ社製を用いた2室法食塩電解セル200g/L-NaCl、90°C、pH=3にて、この陽極の副生酸素ガス濃度O2/Cl2を測定した。この際、イオン交換膜と陽極との距離は22mmとした。その結果、電流密度40A/dm2のときの副生酸素量であるO2/Cl2は、表1に示すように、0.08体積となった。Aciplexは、旭化成ケミカルズ社の登録商標である。つぎに、イオン交換膜にFlemionF8020旭硝子社製を用いた2室法食塩電解セル170g/L-NaCl、90°C、ゼロギャップにて、過電圧の評価を行った。過電圧は白金線をプローブとした値で評価した。その結果、60A/dm2のときの過電圧は、表1に示すように、44mV対白金線であった。Flemionは、旭硝子社の登録商標である。本実施例1によると、上記のとおり、副生酸素量であるO2/Cl2は、極めて低く、かつ、連続電解における過電圧も低く維持することができた。<実施例2>実施例1と同一の方法で、トータルのコーティング量が、金属換算で、第1被覆層は2.06g/m2、第2被覆層は1.06g/m2の陽極を作製した。実施例1と同一のセルで、この陽極の副生酸素量O2/Cl2を測定したところ、0.06体積となった。また、実施例1と同一のセルで過電圧を評価した結果、35mV対白金線となった。実施例1と同一、副生酸素量が極めて低く、かつ、過電圧も低い結果となった。<比較例1>520°Cで60分のポストベーク処理を施さないこと以外は実施例1と同様の方法で陽極を作製した。実施例1と同一のセルで、この陽極のO2/Cl2を測定した。その結果、副生酸素量であるO2/Cl2は、表1に示すように、0.13体積と実施例1よりも高い値を示し、ポストベーク処理による低O2/Cl2化が確認された。また、実施例1と同一のセルで過電圧を評価した結果、表1に示すように、42mV対白金線であり、初期値は実施例1と同等であるが、その後約50mVまで上昇した。<比較例2>基体と前処理工程は実施例1と同一であり、コーティング工程において、第1被覆層と第2被覆層とよりなる単位層を被覆層全体で3層ずつ形成させ、その後、第1被覆層を形成させることで最表層を酸化イリジウム-酸化ルテニウム-酸化チタン層とした陽極を作製した。この際、ポストベーク処理は施さなかった。トータルのコーティング量は金属換算で第1被覆層が2.32g/m2、第2被覆層が0.96g/m2となった。実施例1と同一のセルで、この陽極の副生酸素量であるO2/Cl2を測定した。その結果、O2/Cl2は、表1に示すように、0.20体積となり、実施例1及び比較例1よりも高い値となった。尚、連続電解における60A/dm2のときの過電圧は、測定できなかった。<比較例3>比較例2の陽極に対して、520°Cで60分のポストベーク処理を施した陽極を作製した。実施例1と同一のセルで、この陽極の副生酸素量であるO2/Cl2を測定した。その結果、O2/Cl2は、表1に示すように、0.07体積となり、低い値が得られたが、実施例1と同一のセルで過電圧を評価した結果、56mV対白金線となり、高い値となってしまった。実施例1、実施例2、比較例1、比較例2、比較例3の結果を表1に示す。表1の結果より、次のことが判明した。実施例1、2と比較例1、または比較例2と比較例3との比較から、焼成温度よりも高い温度でポストベークを行うことで、副生酸素量を低減することができる。また、実施例1、2と比較例3より、白金-酸化イリジウムよりなる第2被覆層を最外層とした場合の方が、酸化イリジウム-酸化ルテニウム-酸化チタン層よりなる第1被覆層を最外層とした場合よりも過電圧が低く、最表層としては白金-酸化イリジウム層の方が有利である。実施例1、実施例2、比較例1及び比較例3により製造した陽極を加速条件における連続電解したときの過電圧の変化は、それぞれ図1、図2、図3、図4に示した通りであり、実施例1および実施例2の陽極は、長期間にわたって過電圧が低い値に維持されたが、比較例1及び3の陽極は、いずれも、過電圧が高かった。