外周14からその内側に位置する所定の面16まで延在する第1のセクション12であって、ナノ組織鉄合金を含む第1のセクション12と、内周20からその外側に位置する上記所定の面16まで延在する第2のセクション18であって、上記ナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む第2のセクション18とを含む物品10。前記ナノ組織鉄合金が、約5~約30重量のクロム、約0.1~約2重量のチタン、約0~約5重量のモリブデン、約0~約5重量のタングステン、約0~約5重量のマンガン、約0~約5重量のケイ素、約0~約2重量のニオブ、約0~約2重量のアルミニウム、約0~約8重量のニッケル、約0~約2重量のタンタル、約0~約0.5重量の炭素及び約0~約0.5重量の窒素、残部の鉄と不可避不純物、さらに数密度約1018m-3以上の、酸化チタンとナノ組織鉄合金の形成時に添加した酸化物又は合金マトリックスに由来する1種以上の元素とを含むナノ構造体を含む、請求項1記載の物品10。前記ナノ組織鉄合金が、約9~約20重量のクロム、約0.1~約1重量のチタン、約0~約4重量のモリブデン、約0~約4重量のタングステン、約0~約2.5重量のマンガン、約0~約2.5重量のケイ素、約0~約1重量のニオブ、約0~約1重量のアルミニウム、約0~約4重量のニッケル、約0~約1重量のタンタル、約0~約0.2重量の炭素及び約0~約0.2重量の窒素、残部の鉄と不可避不純物、さらに数密度約1020m-3以上の、酸化チタンとナノ組織鉄合金の形成時に添加した酸化物又は合金マトリックスに由来する1種以上の元素とを含むナノ構造体を含む、請求項2記載の物品10。前記ナノ組織鉄合金が、約9~約14重量のクロム、約0.1~約0.5重量のチタン、約0~約3重量のモリブデン、約0~約3重量のタングステン、約0~約1重量のマンガン、約0~約1重量のケイ素、約0~約0.5重量のニオブ、約0~約0.5重量のアルミニウム、約0~約2重量のニッケル、約0~約0.5重量のタンタル、約0~約0.1重量の炭素及び約0~約0.1重量の窒素、残部の鉄と不可避不純物、さらに数密度約1022m-3以上の、酸化チタンとナノ組織鉄合金の形成時に添加した酸化物又は合金マトリックスに由来する1種以上の元素とを含むナノ構造体を含む、請求項3記載の物品10。前記1種以上の他の合金がマルテンサイト系鋼、フェライト鋼、オーステナイト系鋼、二相鋼又は析出硬化鋼を含む、請求項1記載の物品10。前記1種以上の他の合金が1種以上のγ′′相強化ニッケル基超合金又はγ′相強化ニッケル基超合金を含む、請求項1記載の物品10。当該物品10がターボ機械部品からなる、請求項1記載の物品10。リム26からその内側に位置する所定の面28まで延在する第1のセクション24であって、ナノ組織鉄合金を含む第1のセクション24と、ボア32からその外側に位置する上記所定の面28まで延在する第2のセクション30であって、上記ナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む第2のセクション30とを含むターボ機械部品10。ナノ組織鉄合金を含む第1のセクション12を形成し、上記ナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む第2のセクション30を形成し、外周14からその内側に位置する所定の面16まで延在する第1のセクション12と、内周20からその外側に位置する上記所定の面16まで延在する第2のセクション30とを接合することを含む、物品10の製造方法。ナノ組織鉄合金を含む第1のセクション12と、第1のセクション12と接合していて、上記ナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む第2のセクション18とを同時に形成することを含む物品10の製造方法であって、第1のセクション12が外周14からその内側に位置する所定の面16まで延在しており、第2のセクション18が内周20からその外側に位置する上記所定の面16まで延在している、方法。そこで、高応力/低温から高温/低応力に至る幅広い条件下でその機械的健全性を維持することのできる改良合金物品が望まれている。本発明の例示的な実施形態では、物品は、外周からその内側に位置する所定の面まで延在する第1のセクションを含む。第1のセクションはナノ組織鉄合金を含む。本物品は、内周からその外側に位置する上記所定の面まで延在する第2のセクションを含む。第2のセクションは、上記ナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む。本発明の別の例示的な実施形態では、ターボ機械部品について開示する。本発明のさらに別の例示的な実施形態では、物品の製造方法について開示する。本発明の実施形態の上記その他の特徴、態様及び利点については、添付の図面と併せて以下の詳細な説明を参照することによって理解を深めることができるであろう。図面を通して、同様の符号は同様の部品を表す。本明細書で用いる技術用語及び科学用語は、別途定義しない限り、本発明の属する技術分野の技術者によって通常理解されている意味をもつ。本明細書において第1、第2などの用語は、いかなる順序、量又は重要性をも意味するものではなく、ある構成要素を他の構成要素から区別するために用いる。単数形で記載したものであっても、数を限定するものではなく、そのものが少なくとも1つ存在することを意味する。範囲が開示されているときは、同じ成分又は性質に関するすべての範囲はその上下限を含み、独立に結合可能である例えば、約25重量以下、具体的には約5~約20重量という範囲は、約5~25重量の上下限とその範囲内のすべての中間値を含む。数量に用いられる約という修飾語は、標記の数値を含み、文脈毎に決まる意味をもつ例えば、特定の数量の測定に付随する誤差範囲を含む。本発明は、広義には多元合金物品及びその製造方法に関し、具体的には、物品の外周からその内側に位置する所定の面まで延在するナノ組織鉄合金からなる第1のセクションと、物品の内周からその外側に位置する上記所定の面まで延在していて、第1のセクションに用いたナノ組織鉄合金とは異なる別の合金からなる第2のセクションとを有する二元合金物品に関する。なお、本明細書でいう他の合金という用語は、ナノ組織鉄合金とは異なる種類の合金をいう。また、実施形態によっては、2種以上の他の合金を第2のセクションに使用してもよい。本明細書の以下の実施形態では、多元合金物品について開示する。例示的な実施形態では、二元合金物品はターボ機械部品を含む。物品は、物品の外周からその内側に位置する所定の面まで延在する第1のセクションを含む。第1のセクションはナノ組織鉄合金を含む。物品はさらに、物品の内周からその外側に位置する上記所定の面まで延在する第2のセクションを含む。第2のセクションはナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む。図1を参照すると、本発明の例示的な実施形態に係る物品10が示してある。図に示す実施形態では、物品10は二元合金物品を含む。他の幾つかの実施形態では、物品10は多元合金物品であってもよく、換言すれば、物品10は3種以上の合金を含んでいてもよい。図に示す実施形態では、物品10は、外周14から所定の面16まで延在する第1のセクション12を含む。第1のセクション12はナノ組織鉄合金を含む。物品10はさらに、内周20から所定の面16まで延在する第2のセクション18を含む。第2のセクション18は、ナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む。ある実施形態では、物品10はターボ機械部品である。他の実施形態では、物品10は高温で作動する他の用途に応用することもできる。ある実施形態では、物品10はヘビーデューティーガスタービンホイールである。別の実施形態では、物品10はヘビーデューティーガスタービンスペーサーであってもよい。さらに別の実施形態では、物品10は、航空宇宙用途に使用されるターボ機械部品である。さらに別の実施形態では、物品10はジェットエンジンディスクであってもよい。図2を参照すると、ターボ機械部品22のトップダウン横断面が示してある。このターボ機械部品22は上記の実施形態の物品10と同様である。図に示す実施形態では、ターボ機械部品22は二元合金部品を含む。他の幾つかの実施形態では、部品22は多元合金部品であってもよく、換言すれば、部品22は3種以上の合金を含んでいてもよい。例示した部品22はヘビーデューティーガスタービンホイールである。図示した実施形態では、部品22は、リム26外周から所定の面28まで延在する第1のセクション24を含む。第1のセクション24はナノ組織鉄合金を含む。部品22はさらに、ボア32内周から所定の面28まで延在する第2のセクション30を含む。第2のセクション30は、ナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む。本明細書の以下の記載は図2を参照して説明するが、以下の記載は図1の実施形態にも等しく適用できる。上述の通り、臨界的な機械的性質は、ヘビーデューティータービンホイールのボアからリムにかけて変化する。例えば、ボアは破裂強さによって制限され、そのため最大引張強さを高くする必要がある。リムは材料のクリープ寿命及びHTFCG耐性によって制限される。従来のγ′′ニッケル基超合金は高温で所要のHTFCG耐性を満足できない。第1のセクション24のナノ組織鉄合金NFA;nanostructuredferricalloyは、ステンレス鋼マトリックスを非常に高密度例えば約1018m-3以上、又は約1020m-3以上、さらには約1022m-3以上のナノメートル大例えば約1~約100nm、又は約1~約50nm、又は約1~約10nmの酸化チタン及びナノ組織鉄合金又は合金マトリックスの調製に用いた酸化物に由来する1種以上の他の元素を含むナノ構造体nanofeatureで分散強化したものからなる。例えば、NFAの調製には、酸化イットリウム、酸化アルミニウム、酸化ジルコニウム、酸化ハフニウムを使用することができ、その場合、ナノ構造体はイットリウムY、アルミニウムAl、ジルコニウムZ、ハフニウムHf又はこれらの組合せを含んでいてもよい。合金マトリックスに由来する鉄、クロム、モリブデン、タングステン、マンガン、ケイ素、ニオブ、アルミニウム、ニオブ又はタンタルのような遷移金属もナノ構造体の生成に関与し得る。ナノ組織鉄合金では、添加した酸化物の実質的にすべてとはいえなくても大部分が粉体摩砕時に合金マトリックス中に溶解し、圧密化プロセスで粉体を昇温したときにナノ構造体の生成に関与する。上述の通り、ナノ組織鉄合金中の新たな酸化物は、当初添加した酸化物の金属元素だけでなく、母材合金中に存在する遷移金属を含んでいることもある。ある実施形態では、ナノ組織鉄合金マトリックスはフェライト系ステンレス鋼を含む。他の幾つかの実施形態では、ナノ組織鉄合金マトリックスはマルテンサイト系、二相、オーステナイト系ステンレス又は析出硬化鋼を含んでいてもよい。例示的な実施形態では、ナノ組織鉄合金は、約5~約30重量のクロム、約0.1~約2重量のチタン、約0~約5重量のモリブデン、約0~約5重量のタングステン、約0~約5重量のマンガン、約0~約5重量のケイ素、約0~約2重量のニオブ、約0~約2重量のアルミニウム、約0~約8重量のニッケル、約0~約2重量のタンタル、約0~約0.5重量の炭素及び約0~約0.5重量の窒素、残部の鉄と不可避不純物、さらに数密度約1018m-3以上の、酸化チタンとナノ組織鉄合金の形成時に添加した酸化物又は合金マトリックスに由来する1種以上の元素とを含むナノ構造体を含む。別の例示的な実施形態では、ナノ組織鉄合金は、約9~約20重量のクロム、約0.1~約1重量のチタン、約0~約4重量のモリブデン、約0~約4重量のタングステン、約0~約2.5重量のマンガン、約0~約2.5重量のケイ素、約0~約1重量のニオブ、約0~約1重量のアルミニウム、約0~約4重量のニッケル、約0~約1重量のタンタル、約0~約0.2重量の炭素及び約0~約0.2重量の窒素、残部の鉄と不可避不純物、さらに数密度約1020m-3以上の、酸化チタンとナノ組織鉄合金の形成時に添加した酸化物又は合金マトリックスに由来する1種以上の元素とを含むナノ構造体を含む。さらに別の例示的な実施形態では、ナノ組織鉄合金は、約9~約14重量のクロム、約0.1~約0.5重量のチタン、約0~約3重量のモリブデン、約0~約3重量のタングステン、約0~約1重量のマンガン、約0~約1重量のケイ素、約0~約0.5重量のニオブ、約0~約0.5重量のアルミニウム、約0~約2重量のニッケル、約0~約0.5重量のタンタル、約0~約0.1重量の炭素及び約0~約0.1重量の窒素、残部の鉄と不可避不純物、さらに数密度約1022m-3以上の、酸化チタンとナノ組織鉄合金の形成時に添加した酸化物又は合金マトリックスに由来する1種以上の元素とを含むナノ構造体を含む。上述の通り、第2のセクション30は、ナノ組織鉄合金とは異なる1種以上の他の合金を含む。ある実施形態では、他の合金はマルテンサイト系鋼を含み、ナノ組織鉄合金はマルテンサイト系鋼マトリックスを含む。別の実施形態では、他の合金はマルテンサイト系鋼を含み、ナノ組織鉄合金は非マルテンサイト系鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金はフェライト鋼を含み、ナノ組織鉄合金はフェライト鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金はフェライト鋼を含み、ナノ組織鉄合金は非フェライト鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金はオーステナイト系鋼を含み、ナノ組織鉄合金はオーステナイト系鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金はオーステナイト系鋼を含み、ナノ組織鉄合金は非オーステナイト系鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金は二相鋼を含み、ナノ組織鉄合金は二相鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金は二相鋼を含み、ナノ組織鉄合金は非二相鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金は析出硬化鋼を含み、ナノ組織鉄合金は析出硬化鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金は析出硬化鋼を含み、ナノ組織鉄合金は非析出硬化鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金はγ′′相強化ニッケル基超合金を含み、ナノ組織鉄合金はフェライト系、マルテンサイト系、オーステナイト系又は二相鋼マトリックスを含む。さらに別の実施形態では、他の合金はγ′相強化ニッケル基超合金を含み、ナノ組織鉄合金はフェライト系、マルテンサイト系、オーステナイト系又は二相鋼マトリックスを含む。上述の通り、ナノ組織鉄合金はリム26から所定の面28まで延在する第1のセクション24に配置され、他の合金例えばマルテンサイト系鋼はボア32から所定の面28まで延在する第2のセクション30に配置される。この所定の面28は第1のセクション24と第2のセクション30との間の遷移面ということができる。第2のセクション30の合金材料を第1のセクション24のナノ組織鉄合金のマトリックス相として使用すると、部品22の使用時に接合部で起こる材料の相互拡散の量を制限するように作用し、耐用年数が延びる。部品22は何種類かの方法で製造することができる。ある実施形態では、第1のセクション24と第2のセクション30を予め製造しておき、しかる後に互いに接合する。別の実施形態では、部品22は、セクション24とセクション30を同時に圧密化し接合することによって製造される。ある実施形態では、方法は、第1のセクション24と第2のセクション30の一回熱処理を実施することを含む。ある実施形態では、部品22は鍛造接合で形成される。かかる実施形態では、製造プロセスは、ボア及びリムのプリフォームの等温鍛造と、ボア及びリムのプリフォームのHIP拡散接合と、接合線を局部的に変形させるための等温仕上鍛造作業と、ボア及びリムの性質及び接合線近傍の性質を最適化するための鍛造接合品の熱処理とを含む。別の実施形態では、部品22は、接合すべき材料に高速電子ビームを当てる電子ビーム溶接EBWで形成される。電子の運動エネルギーが衝撃時に熱に変換されると材料が溶融する。溶接は、電子ビームの分散を防ぐため真空条件下で実施されることが多い。さらに別の実施形態では、部品22は固相接合技術で形成される。この技術は、ろう材を添加せずに、基本的に接合すべき母材の融点未満の温度で融合させる接合プロセスを伴う。固相接合としては、イナーシャ溶接、並進摩擦接合、線形摩擦接合、消耗ロッド摩擦接合、プロジェクション溶接などが挙げられる。さらに別の実施形態では、部品22は拡散接合又は活性化拡散接合によって形成される。かかる技術では、接合は、2つの合わせ面を、界面を越えた原子の相互交換を起こして界面が存在しなくなるようにすることのできる温度、時間及び圧力条件下で、互いに圧接したときに起こる。さらに別の実施形態では、HIP缶に、周囲に配置したナノ組織鉄合金粉体と、中心に配置した第2の合金粉体を充填する。次いで、缶を脱気し、HIP処理して粉体を緻密化する。二元合金圧密成形体を所要の形状へと鍛造する。部品22は任意の適切な方法で成形できる。本明細書では本発明の幾つかの特徴のみを例示し説明したが、当業者には多くの修正及び変化が自明であろう。従って、特許請求の範囲はかかる修正及び変化を本発明の技術的思想に属するものとして包含する。