少なくとも深夜電力を蓄電する蓄電池と、前記蓄電池の残量を検知する残量検知手段と、携帯端末から発せられる電波の有無を検出する検出手段と、前記蓄電池の蓄電電力及び前記蓄電電力とは異なる他の電力の少なくとも一方の電力を電力供給源として選択する選択手段と、複数の家電機器それぞれへの電力供給と電力遮断との切り換えを行う切換手段と、前記検出手段によって前記電波が検出された場合に、複数の前記家電機器のうち前記残量検知手段によって検出された前記残量に応じて予め定めた家電機器へ前記蓄電電力を供給し、前記蓄電池の残量が不足する場合には前記他の電力を選択して供給するように、前記選択手段及び前記切換手段を制御し、前記検出手段によって前記電波が検出されなくなった場合には、前記家電機器への電力供給を遮断するように前記切換手段を制御する制御手段と、を備えた電力供給システム。前記制御手段は、前記検出手段によって前記電波が検出されなくなった場合に、前記家電機器への電力供給を遮断するように前記切換手段を制御した後に、前記蓄電池への充電を開始するように更に制御する請求項1に記載の電力供給システム。予め定めた起床時間及び予め定めた就寝時間を含む電力使用時間帯を予測する予測手段を更に備え、前記制御手段が、前記検出手段検出結果に関わらず、前記予測手段によって前記起床時間が予測された場合に前記家電機器への電力供給を開始し、前記予測手段によって前記就寝時間が予測された場合に前記家電機器の電力遮断を行うように、前記切換手段を更に制御する請求項1又は請求項2に記載の電力供給システム。前記制御手段は、前記家電機器への電力遮断を行うように前記切換手段を制御した場合に、前記蓄電池を深夜電力で充電開始するように更に制御する請求項1~3の何れか1項に記載の電力供給システム。前記他の電力は、太陽光発電装置による発電電力、自動車に搭載された車両用蓄電池の蓄電電力、及び商用電力の少なくとも1つの電力を含む請求項1~4の何れか1項に記載の電力供給システム。前記制御手段は、前記蓄電池の残量が不足する場合に前記他の電力を供給するように制御する際に、太陽光発電装置による発電電力を前記他の電力として前記家電機器へ供給し、電力が不足するときには前記他の電力として自動車に搭載された車両用蓄電池の蓄電電力を前記家電機器へ供給し、さらに電力が不足するときには、前記他の電力として商用電力を前記家電機器へ供給するように制御する請求項1~4の何れか1項に記載の電力供給システム。しかしながら、特許文献1に記載の技術では、在室の有無などは考慮していないので、不在時の待機電力などの無駄な電力を低減することを考えると、在室の有無を考慮した上で電力供給を制御する必要があり、改善の余地がある。本発明は、上記事実を考慮して成されたもので、在室の有無を考慮すると共に、効率的にエネルギ消費量を抑制することを目的とする。上記目的を達成するために請求項1に記載の発明は、少なくとも深夜電力を蓄電する蓄電池と、前記蓄電池の残量を検知する残量検知手段と、携帯端末から発せられる電波の有無を検出する検出手段と、前記蓄電池の蓄電電力及び前記蓄電電力とは異なる他の電力の少なくとも一方の電力を電力供給源として選択する選択手段と、複数の家電機器それぞれへの電力供給と電力遮断との切り換えを行う切換手段と、前記検出手段によって前記電波が検出された場合に、複数の前記家電機器のうち前記残量検知手段によって検出された前記残量に応じて予め定めた家電機器へ前記蓄電電力を供給し、前記蓄電池の残量が不足する場合には前記他の電力を選択して供給するように、前記選択手段及び前記切換手段を制御し、前記検出手段によって前記電波が検出されなくなった場合には、前記家電機器への電力供給を遮断するように前記切換手段を制御する制御手段と、を備えることを特徴としている。請求項1に記載の発明によれば、蓄電池には、少なくとも深夜電力で充電した電力が蓄電される。なお、深夜電力以外には、太陽光発電装置等の発電電力を蓄電するようにしてもよいし、他の電力を蓄電するようにしてもよい。残量検知手段では、蓄電池の残量が検知され、検出手段では、携帯端末例えば、携帯電話などから発せられる電波の有無が検出される。また、選択手段では、蓄電池の蓄電電力及び蓄電電力とは異なる他の電力の少なくとも一方の電力が電力供給源として選択される。例えば、家電機器等へ電力を供給する際の電力供給源を選択手段によって選択することができる。また、切換手段では、複数の家電機器それぞれへの電力供給と電力遮断の切り換えが行われる。例えば、照明やテレビなどの常時電力供給する必要のない複数の家電機器それぞれへの電力供給と電力遮断を切換手段によって切り換えることが可能となる。そして、制御手段では、検出手段によって電波が検出された場合に、複数の家電機器のうち残量検知手段によって検出された残量に応じて予め定めた家電機器へ蓄電電力を供給し、蓄電池の残量が不足する場合には他の電力を供給するように、選択手段及び切換手段が制御され、検出手段によって電波が検出されなくなった場合には、家電機器への電力供給を遮断するように切換手段が制御される。すなわち、携帯端末の電波が検出されている場合には在室と判断して家電機器へ電力供給を行って、携帯端末の電波が検出されない場合には不在と判断できるので、家電機器への電力供給が遮断されることにより、待機電力等の不要な電力消費を抑制することができる。また、家電機器へ電力供給を行う場合には、蓄電池の残量に応じた家電機器へ電力供給が行われるので、蓄電池の残量に応じた電力供給が可能となり、効率的に蓄電電力を利用することができる。従って、在室の有無を考慮すると共に、効率的にエネルギ消費量を抑制することができる。制御手段は、請求項2に記載の発明のように、検出手段によって携帯端末の電波が検出されなくなった場合に、家電機器への電力供給を遮断するように切換手段を制御した後に、蓄電池への充電を開始するように更に制御するようにしてもよいし、請求項4に記載の発明のように、家電機器への電力遮断を行うように切換手段を制御した場合に、蓄電池を深夜電力で充電開始するように更に制御するようにしてもよい。なお、請求項3に記載の発明のように、予め定めた起床時間及び予め定めた就寝時間を含む電力使用時間帯を予測する予測手段を更に備えて、制御手段が、検出手段の検出結果に関わらず、予測手段によって起床時間が予測された場合に家電機器への電力供給を開始し、予測手段によって就寝時間が予測された場合に家電機器の電力遮断を行うように、切換手段を更に制御するようにしてもよい。これによって時間に応じた最適かつ効率的な電力供給制御が可能となる。また、上述の他の電力としては、請求項5に記載の発明のように、太陽光発電装置による発電電力、自動車に搭載された車両用蓄電池の蓄電電力、及び商用電力の少なくとも1つの電力を適用することができる。また、制御手段は、請求項6に記載の発明のように、蓄電池の残量が不足する場合に他の電力を供給するように制御する際に、太陽光発電装置による発電電力を他の電力として家電機器へ供給し、電力が不足するときには他の電力として自動車に搭載された車両用蓄電池の蓄電電力を前記家電機器へ供給し、さらに電力が不足するときには、他の電力として商用電力を前記家電機器へ供給するように制御するようにしてもよい。以上説明したように本発明によれば、携帯端末の電波が検出された場合に、複数の家電機器のうち蓄電池の残量に応じて予め定めた家電機器へ蓄電電力を供給して、蓄電池の残量が不足する場合には他の電力を供給するように制御し、携帯端末の電波が検出されなくなった場合には、家電機器への電力供給を遮断するように制御することにより、在室の有無を考慮すると共に、効率的にエネルギ消費量を抑制することができる、という効果がある。以下、図面を参照して本発明の実施の形態の一例を詳細に説明する。図1は、本発明の実施の形態に係わる電力供給システムの概略構成を示すブロック図である。なお、図1中の点線は電力の流れを示す。図1に示すように、本発明の実施の形態に係わる電力供給システム10は、複数の入居者が入居する集合住宅12に設けられ、集合住宅12への電力供給を制御する。電力供給システム10は、太陽光発電装置14の発電電力、蓄電池18の蓄電電力、商用電源22からの電力、及び自動車26に搭載された車両用蓄電池28の蓄電電力を電力供給源として各住戸へ供給することが可能とされている。本実施の形態では、基本的には、蓄電池18は電力料金が他の時間帯よりも安い深夜や太陽光発電装置14の発電電力を用いて充電した蓄電池18の蓄電電力を優先的に供給し、蓄電電力が不足する場合に、太陽光発電装置14による発電電力、車両用蓄電池28の蓄電電力、商用電源22からの電力の優先順に従って各電力を供給するものとして説明するが、これに限定されるものではない。各電力供給源は、分配制御装置20に接続されており、分配制御装置20によって供給する電力が選択されて、各住戸へ供給されるようになっている。さらに詳細には、太陽光発電装置14の発電電力は、パワーコントロールユニット16へ供給され、各住戸へ供給する場合にはパワーコントロールユニット16によって直流電力が交流電力に変換されて分配制御装置20へ供給され、分配制御装置20によって各住戸30へ分配される。また、発電電力で蓄電池18や車両用蓄電池28を充電する場合には、直流電力のまま蓄電池18や車両用蓄電池28を充電する。なお、車両用蓄電池28への充電及び車両用蓄電池28からの各住宅30への電力供給は、充電スタンド24を介して行われる。また、車両用蓄電池28から各住戸30へ電力を供給する場合には、基本的には、各住宅の入居者が所有する自動車26の車両用蓄電池28から各自の住戸へ供給するものとするが、場合によっては自動車26の所有者に係わらず電力を供給するようにしてもよい。続いて、各住戸30の電力供給を制御する構成について説明する。図2は、本発明の実施の形態に係わる電力供給システム10の各住戸30内の構成を示す図である。なお、図2中の点線は電力の流れを示し、実線は情報の流れを示す。各住戸30は、図2に示すように、それぞれコントロールユニット36を備えており、コントロールユニット36によって各住戸30内の電力供給が制御される。コントロールユニット36には、電力計32及び分電盤34を介して分配制御装置20から電力が供給される。コントロールユニット36に供給された電力は、各住戸30に設けられた複数の家電機器44、46へ供給されるようになっている。また、各住戸30の複数の家電機器46は、冷蔵庫等の常時通電が必要な家電と、照明やテレビ等のようにオフ可能な家電機器44があり、本実施の形態では、オフ可能な家電機器44については、コントロールユニット36の制御によってオンオフが可能なスイッチ38を介して接続されている。すなわち、オフ可能な家電機器44については、コントロールユニット36がスイッチ38を制御することによって家電機器44への電力供給と遮断を制御することができる。なお、それぞれの家電機器44への電力供給及び電力遮断は、1つのスイッチ38で行うようにしてもよいし、分岐ブレーカ毎にスイッチ38を設けて分岐ブレーカ毎に電力供給と遮断を制御可能な構成としてもよいし、或いは、各家電機器44のコンセント毎にスイッチ38を設けて各家電機器44毎に電力供給と遮断を制御可能な構成としてもよい。また、コントロールユニット36には、各住戸30内の住人が所有する携帯電話42の電波の有無を検出する携帯電話検知センサ40が接続されており、携帯電話検知センサ40の検知結果がコントロールユニット36に入力されるようになっている。本実施の形態では、携帯電話42の有無を検知して、コントロールユニット36がスイッチ38を制御することにより、携帯電話42等の携帯端末から発せられる電波以下、携帯電波と賞する。が検出される在宅時に家電機器44への電力供給を行い、携帯電波が検出されない不在時には家電機器44への電力供給を遮断するようになっている以下、自動オンオフ制御と称す場合がある。さらに、コントロールユニット36は、スイッチ38をオンして家電機器44へ電力供給を行う際には、蓄電池18の残量検出結果を分配制御装置20から取得して、蓄電池18の残量に応じて、複数の家電機器44のうち電力供給する家電機器44を決定して電力供給を行うようになっている。なお、本実施形態では、蓄電池18の残量は分配制御装置20が検出するものとして説明するが、これに限るものではなく、例えば、別途専用の残量検出センサを設けるようにしてもよい。蓄電池18の残量に応じて電力供給する家電機器44の決定は、例えば、図3に示すように、蓄電池18の残量に応じて残量レベルを予め定めると共に、予め定めた残量レベル毎に供給先を予め定めてテーブルとしてコントロールユニット36に記憶しておくことにより、レベルに応じて電力供給する家電機器44を決定して電力供給を制御することができる。なお、図3の例では、蓄電池18の残量が70~100の場合にレベル1として照明、テレビ、及びその他へ電力供給し、蓄電池18の残量が40~69の場合にレベル2として照明及びテレビへ電力供給し、蓄電池18の残量が10~39の場合にレベル3として照明へ電力供給する場合のテーブルを示すが、残量やレベルはこれに限るものではない。さらに、コントロールユニット36は、携帯電話42の有無に応じて家電機器44への電力供給と遮断を行う上述の自動オンオフ制御以外に、電力使用時間帯を予測して、予測した時間帯毎に電力供給を制御する時間帯制御を行うようになっている。時間帯制御は、具体的には、予め定めた起床時間が予測された場合に朝モードへ移行してスイッチ38をオンして家電機器44への電力供給を開始し、予め定めた昼の時間が予測された場合には昼モードへ移行して上述の自動オンオフ制御を行い、予め定めた就寝時間が予測された場合には夜モードへ移行して、スイッチ38をオフして家電機器44への電力供給を自動的に遮断するようになっている。各時間の予測は、デフォルトは予め定めた時間になったかを判断することにより、それぞれ起床時間、昼時間、及び就寝時間を予測する、そして、所定期間の平均等を求めることにより、起床時間、昼時間、及び就寝時間を実生活に合わせて学習して変更する。学習の行う際には、例えば、コントロールユニット36の操作部等を介して行われるモードの修正操作例えば、就寝モードで電力が自動的に遮断された場合に電力復帰操作等が行われたか否か等などを学習して、起床時間、昼時間、及び就寝時間を変更するようにしてもよい。続いて、上述のように構成された本発明の実施の形態に係わる電力供給システム10で行われる具体的な処理について説明する。まず、コントロールユニット36で行われる上述の自動オンオフ制御の具体的な処理について説明する。図4は、本発明の実施の形態に係わる電力供給システム10のコントロールユニット36で行われる自動オンオフ制御の流れの一例を示すフローチャートである。ステップ100では、携帯電波を検出したか否か判定される。該判定は携帯電話検知センサ40によって各住宅30内で携帯電話42の電波を検知したか否かを判定することにより、在室か否かを判定し、該判定が肯定されるまで待機してステップ102へ移行する。ステップ102では、蓄電池18の残量検出結果が分配制御装置20から取得されてステップ104へ移行する。ステップ104では、蓄電池18の残量レベルがレベル1か否か判定される。該判定は、例えば、図3のテーブルの蓄電池18の残量に従って判定され、該判定が肯定された場合にはステップ106へ移行し、否定された場合にはステップ108へ移行する。ステップ106では、レベル1に対応する家電機器44へ電力が供給されるようにスイッチ38がコントロールユニット36によって制御されてステップ108へ移行する。すなわち、レベル1に対応する家電機器44へ電力供給されるようにスイッチ38がオンされる。ステップステップ108では、蓄電池18の残量レベルがレベル2か否か判定される。該判定は、例えば、図3のテーブルの蓄電池18の残量に従って判定され、該判定が肯定された場合にはステップ110へ移行し、否定された場合にはステップ112へ移行する。ステップ110では、レベル2に対応する家電機器44へ電力が供給されるようにスイッチ38がコントロールユニット36によって制御されてステップ120へ移行する。すなわち、レベル2に対応する家電機器44へ電力供給されるようにスイッチ38がオンされる。一方、ステップ112では、レベル3に対応する家電機器44へ電力が供給されるようにスイッチ38がコントロールユニット36によって制御されてステップ114へ移行する。すなわち、レベル3に対応する家電機器44へ電力供給されるようにスイッチ38がオンされる。ステップ114では、蓄電池18の残量検出結果が再び分配制御装置20から取得されてステップ116へ移行する。ステップ116では、残量が所定値以下か判定される。該判定は、蓄電池18の残量がない又は少ないか否かを残量が所定値以下か否かを判定することにより判定し、該判定が肯定された場合にはステップ118へ移行し、否定された場合にはステップ120へ移行する。ステップ118では、蓄電池18以外の他の電力を家電機器44へ供給するように制御されてステップ120へ移行する。本実施の形態では、コントロールユニット36が分配制御装置20を制御することにより、他の電力として、太陽光発電装置14の発電電力、車両用蓄電池28の蓄電電力、及び商用電源22からの電力の少なくとも1つの電力を家電機器44へ供給するように制御する。ステップ120では、携帯電話42が未検出となったか否か判定される。該判定は携帯電話検知センサ40によって各住宅30内で携帯電話42の電波を検知されなくなったか否かを判定することにより、不在になったか否かを判定し、該判定が否定された場合にはステップ2102へ戻って上述の処理が繰り返され、判定が肯定された場合にはステップ122へ移行する。なお、ステップ118において電力供給源が他の電力に変更されてからステップ102へ戻って処理を行う場合には、蓄電池18の残量が所定値を越えたところで電力供給源を蓄電池18の蓄電電力に戻すようにしてもよい。ステップ122では、スイッチがオフ、すなわち、入居者が不在になったので、家電機器44の電力供給が遮断されてステップ124へ移行する。ステップ124では、自動オンオフ制御の終了が指示されたか否か判定される。該判定は、例えば、コントロールユニット36の操作部等が操作されて自動オンオフ制御の終了が指示されたか否か等を判定し、該判定が否定された場合にはステップ100に戻って上述の処理が繰り返され、判定が肯定されたところで一連の処理を終了する。次に、コントロールユニット36で行われる上述の時間帯制御の具体的な処理について説明する。図5は、本発明の実施の形態に係わる電力供給システム10のコントロールユニット36で行われる時間帯制御の流れの一例を示すフローチャートである。なお、時間帯制御は、コントロールユニット36の操作部等が操作されて時間帯制御が予め設定されている場合に行われるものとする。ステップ200では、朝モードか否か判定される。該判定は、予め定めた起床時間になったか否かを判定し、該判定が肯定された場合にはステップ202へ移行し、否定された場合にはステップ204へ移行する。ステップ202では、コントロールユニット36によってスイッチ38が制御されて家電機器44への電力供給が開始されてステップ204へ移行する。ステップ204では、起床時間が監視されてステップ206へ移行する。起床時間の監視は、予め定めた起床時間よりも前の時間に家電機器44への電力供給が行われたか否か等をコントロールユニット36の操作部への操作や電力計32の検出結果等から判断したり、起床時間よりも後に家電機器44への電力供給が行われたか否かを電力計32の検出結果等から判断することにより、予め定めた起床時間の変化を監視する。ステップ206では、朝モードへの移行判定を行うための起床時間に変化があるか否か判定される。該判定は、例えば、ステップ204で監視した起床時間の所定期間の平均値を求めて、平均値が変化したか否か等を判定し、該判定が肯定された場合にはステップ208へ移行し、否定された場合にはステップ210へ移行する。ステップ208では、ステップ200の朝モードへの移行判定を行うための予め定められた起床時間が変更されてステップ210へ移行する。すなわち、起床時間を学習によって変更して自動的に更新する。なお、起床時間の変更が頻繁に行われないようにステップ206では、予め定めた範囲以上の変化があるか否かを判定して起床時間を変更するようにしてもよい。ステップ210では、昼モードか否か判定される。該判定は、予め定めた昼時間になったか否かを判定し、該判定が肯定された場合にはステップ212へ移行し、否定された場合にはステップ214へ移行する。なお、コントロールユニット36の操作部等が予め操作されて、自動オンオフ制御が解除されている場合にはステップ200の判定が否定されるようにしてもよい。ステップ212では、上述した自動オンオフ制御が行われてステップ214へ移行する。すなわち、携帯電波によって在室を検出し、在室している場合にはスイッチ38をオンして家電機器44への電力供給を行い、不在が検出された場合にはスイッチ38をオフして家電機器44への電力供給が遮断される。なお、昼時間についてもステップ204の起床時間の監視と同様に監視して昼時間を学習によって変更するようにしてもよい。ステップ214では、夜モードか否か判定される。該判定は、予め定めた就寝時間になったか否かを判定し、該判定が肯定された場合にはステップ216へ移行し、否定された場合にはステップ218へ移行する。ステップ216では、コントロールユニット36によってスイッチ38が制御されて家電機器44への電力供給が遮断されてステップ218へ移行する。ステップ218では、就寝時間監視されてステップ220へ移行する。就寝時間の監視は、予め定めた就寝時間よりも前の時間に家電機器44への電力供給が遮断されたか否かを電力計32の検出結果等から判断したり、就寝時間よりも後に家電機器44への電力供給が行われたか否かをコントロールユニット36の操作部への操作や電力計32の検出結果等から判断することにより、予め定めた就寝時間の変化を監視する。ステップ220では、夜モードへの移行判定を行うための就寝時間に変化があるか否か判定される。該判定は、例えば、ステップ218で監視した就寝時間の所定期間の平均値を求めて、平均値が変化したか否かを判定し、該判定が肯定された場合にはステップ222へ移行し、否定された場合にはステップ224へ移行する。ステップ222では、ステップ214の夜モードへの移行判定を行うための予め定められた就寝時間が変更されてステップ224へ移行する。すなわち、就寝時間を学習によって変更して自動的に更新する。なお、就寝時間の変更が頻繁に行われないようにステップ220では、予め定めた範囲以上の変化があるか否かを判定して就寝時間を変更するようにしてもよい。ステップ224では、時間帯制御の終了が指示されたか否か判定される。該判定は、例えば、コントロールユニット36の操作部等が操作されて時間帯制御の終了が指示されたか否か等を判定し、該判定が否定された場合にはステップ200に戻って上述の処理が繰り返され、判定が肯定されたところで一連の処理を終了する。なお、上記の実施の形態では、集合住宅12への電力供給を制御する電力制御システムを一例として説明したが、集合住宅12に限るものではなく、戸建てに適用するようにしてもよいし、他の建物を適用するようにしてもよい。また、上記の実施の形態における、時間帯制御時の各モードへの移行判定するための時間起床時間、昼時間、及び就寝時間の学習は、所定期間毎の平均等を求めて学習する例を挙げたが、これに限るものではなく、例えば、1年毎に平均等を求めてまとめて更新するようにしてもよい。