"電線導体の外周を絶縁性の被覆体で被覆した被覆電線における前記被覆体の先端より所定長さ露出させた前記電線導体の露出部分を圧着する圧着部を構成するバレル片を、幅方向両側に備えた圧着端子であって、前記バレル片を、前記電線導体の前記露出部分の長さより長手方向の長さを長く形成し、前記圧着部における表面の少なくとも一部に止水手段を備え、前記圧着部が、前記電線導体の先端より先端側から前記被覆体の先端より後端側までを連続して一体的に囲繞するように、前記バレル片で圧着する圧着端子。前記止水手段を、前記圧着部における内側表面の長手方向の端部付近において幅方向に形成した請求項1に記載の圧着端子。圧着状態の前記圧着部において、一方のバレル片の端部が他方のバレル片の端部の端部外側に被さり、端部同士が重なり合う長手方向の重ね合わせ部分を形成する請求項1または2に記載の圧着端子。前記重ね合わせ部分を形成する前記バレル片の端部付近における各対向部分の少なくとも一方に前記止水手段を形成した請求項3に記載の圧着端子。圧着状態の前記圧着部において、両バレル片の幅方向端面同士が突き合わさる構成とした請求項1または2に記載の圧着端子。前記両バレルの前記幅方向端面のうち少なくとも一方の幅方向端面に前記止水手段を形成した請求項5に記載の圧着端子。前記圧着部の内面に、セレーションを備え、前記止水手段を、圧着部の内面において、前記セレーションを跨ぐように薄膜状に被覆するとともに、硬化済みの硬化型樹脂で構成した請求項1に記載の圧着端子。前記被覆電線の前記被覆体を圧着する被覆体圧着部を、前記圧着部に連結した請求項1乃至7のうちいずれかに記載の圧着端子。請求項1乃至8のうちいずれかに記載の圧着端子における圧着部分によって、前記被覆電線と前記圧着端子とを接続した接続構造体。前記電線導体の先端が、前記圧着部における長手方向中間位置となるように配置して接続した請求項9に記載の接続構造体。前記被覆電線における前記電線導体を、アルミニウム電線導体で構成した請求項9または10に記載の接続構造体。請求項9乃至11のうちいずれかに記載の接続構造体における圧着端子をコネクタハウジング内に配置したコネクタ。この発明は、圧着部における圧着だけで、圧着部における確実な止水性を確保することのできる圧着端子、接続構造体およびコネクタを提供することを目的とする。この発明は、電線導体の外周を絶縁性の被覆体で被覆した被覆電線における前記被覆体の先端より所定長さ露出させた前記電線導体の露出部分を圧着する圧着部を構成するバレル片を、幅方向両側に備えた圧着端子であって、前記バレル片を、前記電線導体の前記露出部分の長さより長手方向の長さを長く形成し、前記圧着部における表面の少なくとも一部に止水手段を備え、前記圧着部が、前記電線導体の先端より先端側から前記被覆体の先端より後端側までを連続して一体的に囲繞するように、前記バレル片で圧着することを特徴とする。上記圧着部は、圧着部底面と、その幅方向両側に備えたバレル片とで構成するオープンバレル形式の圧着部とすることができる。上記圧着部における表面は、圧着部に備えたバレル片の外側表面や内側表面、さらには、バレル片を幅方向両側に備えた圧着部底面の外側表面や内側表面とすることができる。上記止水手段は、樹脂またはゴムで構成することができ、さらに、その材料自身に接着性を有する樹脂またはゴムのシートを金属基材上へ直接付けたもの、あるいは、樹脂またはゴムのシートを金属基材上に接着剤を介して接着したもの、あるいは、硬化していない流動性を有した状態の樹脂またはゴムを金属基材上に塗布し硬化させたものとすることができる。なお、その硬化作用は、熱、紫外線、2液、嫌気、湿気等の方式によるとすることができる。この発明により、圧着部における圧着だけで、圧着部の確実な止水性を確保することができる。詳しくは、バレル片を、電線導体の露出部分の長さより長手方向の長さを長く形成し、圧着部における表面の少なくとも一部に止水手段を備え、圧着部が、電線導体の先端より先端側から被覆体の先端より後端側までを連続して一体的に囲繞するように、バレル片で圧着するため、電線導体や、電線導体と被覆体との境界部分である被覆体の先端部分を圧着部から露出させずに圧着することができる。また、圧着部に止水手段を備えているため、一体的に囲繞した圧着部内部に水分が浸入することを防止できる。したがって、圧着部における圧着だけで圧着部の確実な止水性を確保することができる。この発明の態様として、前記止水手段を、前記圧着部における内側表面の長手方向の端部付近において幅方向に形成することができる。上記圧着部における内側表面は、上記圧着部底面とバレル片の内側表面とすることができる。さらに、上記長手方向は圧着端子の長手方向、すなわち圧着端子に接続する被覆電線の長手方向とすることができ、幅方向は上記長手方向に対して直交する圧着端子の幅方向とすることができる。また、上記圧着部における内側表面の長手方向の端部付近は、圧着部底面の長手方向における先端側端部付近や後端側端部付近、さらにはバレル片の長手方向における先端側端部付近や後端側端部付近とすることができる。これにより、電線導体の先端から被覆体の先端までを連続して一体的に囲繞した圧着部内部に水分が浸入することをより確実に防止できる。詳しくは、一体的に囲繞する圧着部の先端側端部付近や後端側端部付近を幅方向の止水手段で止水しているため、圧着部と被覆体との境界面や、圧着部における圧着部底面とバレル片との境界面からの水分の浸入を確実に防止することができる。また、この発明の態様として、圧着状態の前記圧着部において、一方のバレル片の端部が他方のバレル片の端部の端部外側に被さり、端部同士が重なり合う長手方向の重ね合わせ部分を形成することができる。これより、オープンバレル形式の圧着部において、圧着状態のバレル片同士が合わさる長手方向のあわせ部分である重ね合わせ部分からの水分の浸入を抑制することができる。したがって、電線導体の先端から被覆体の先端までを連続して一体的に囲繞した圧着部内部に水分が浸入することをさらに確実に防止できる。また、この発明の態様として、前記重ね合わせ部分を形成する前記バレル片の端部付近における各対向部分の少なくとも一方に前記止水手段を形成することができる。上記重ね合わせ部分を形成するバレル片の端部付近における各対向部分とは、一方のバレル片の外側表面に対する他方のバレル片の内側表面となる。これより、圧着状態のバレル片同士が合わさる長手方向のあわせ部分である重ね合わせ部分からの水分の浸入を確実に防止することができる。また、この発明の態様として、圧着状態の前記圧着部において、両バレル片の幅方向端面同士が突き合わさる構成とすることができる。これより、オープンバレル形式の圧着部において、圧着状態のバレル片の幅方向の端面同士が長手方向で突き合わさる部分からの水分の浸入を抑制することができる。したがって、電線導体の先端から被覆体の先端までを連続して一体的に囲繞した圧着部内部に水分が浸入することをさらに確実に防止できる。また、この発明の態様として、前記両バレルの前記幅方向端面のうち少なくとも一方の幅方向端面に前記止水手段を形成することができる。これより、圧着状態のバレル片の長手方向の端面同士が突き合わさる長手方向の突き合わせ部分からの水分の浸入を確実に防止することができる。また、この発明の態様として、前記圧着部の内面に、セレーションを備え、前記止水手段を、圧着部の内面において、前記セレーションを跨ぐように薄膜状に被覆するとともに、硬化済みの硬化型樹脂で構成することができる。上記セレーションは、幅方向の溝状に形成したセレーションや、格子状や千鳥状に配置した凹状のセレーション、さらには、凸状に形成したセレーションとすることができる。この発明により、導電性を確保しながら、止水性をより向上することができる。詳しくは、圧着部の内面において、前記セレーションを跨ぐように薄膜状に被覆するとともに、硬化済みの硬化型樹脂を備えたことにより、電線導体を圧着する圧着部における止水性を向上することができる。その反面、硬化型樹脂が圧着部の内面を薄膜状に被覆するため、圧着部と電線導体との導電性の確保が困難となる。しかしながら、硬化型樹脂はセレーションを跨いで被覆しているため、圧着部における電線導体の圧着圧力により、セレーション近傍の硬化済みである硬化型樹脂は剥離し、電線導体の酸化皮膜がセレーションのエッジとの擦れにより除去され、電線導体と圧着端子の端子表面との金属結合が生じ、確実な導電性を確保することができる。また、この発明の態様として、前記被覆電線の前記被覆体を圧着する被覆体圧着部を、前記圧着部に連結することができる。この発明により、曲げ等の外力が作用しても、確実な止水性能を確保することができる。例えば、被覆電線に大きな振り幅での曲げや引っ張り等の外力による負荷が過大に作用すると、圧着部と被覆体表面との間に隙間を生じおそれがあるが、圧着部に連結した被覆体圧着部を備えたことにより、外力による負荷は被覆体圧着部に作用するため、圧着部と被覆体表面との間に隙間が生じることがなく、完全な止水を実現することができる。また、この発明は、上述の圧着端子における圧着部分によって、前記被覆電線と前記圧着端子とを接続した接続構造体であることを特徴とする。この発明により、圧着端子の圧着部における圧着だけで確実な止水性を確保することのできる接続構造体を構成することができる。したがって、安定した導電性を確保することができる。この発明の態様として、前記電線導体の先端が、前記圧着部における長手方向中間位置となるように配置して接続することができる。この発明により、電線導体の先端から被覆体の先端までを圧着部で連続して一体的に囲繞し、圧着部内部に水分が浸入することをより確実に防止できる。また、この発明の態様として、前記被覆電線における前記電線導体を、アルミニウム電線導体で構成することができる。上記アルミニウム電線導体は、アルミニウム製素線あるいはアルミニウム合金製素線で構成する電線導体とすることができる。この発明により、例えば、圧着端子を錫メッキ等を施した銅合金で構成した場合であっても、圧着端子を構成する銅合金に比べて卑な金属であるアルミニウム電線導体が腐食される電食の発生を防止することができる。したがって、圧着端子と電線導体を構成する金属種によらず、安定した導電性を確保した接続状態を構成することができる。また、この発明は、上述の接続構造体における圧着端子をコネクタハウジング内に配置したコネクタであることを特徴とする。この発明により、圧着端子と電線導体を構成する金属種によらず、安定した導電性を確保した嵌合状態を構成することができる。この発明によれば、圧着部における圧着だけで、圧着部の確実な止水性を確保することのできる圧着端子、接続構造体およびコネクタを提供することができる。この発明の一実施形態を以下図面とともに説明する。図1は雌型圧着端子10の斜視図を示し、図2は雌型圧着端子10についての説明図を示している。なお、図2aは雌型圧着端子10の側面図を示し、図2bは雌型圧着端子10の幅方向中央における縦断面図を示し、図2cは雌型圧着端子10の背面図を示している。また、図2dは圧着接続構造体1の幅方向中央における縦断面図を示し、図2eは同状態の圧着接続構造体1における圧着部30の後端付近であるA-A断面における横断面図を示している。図3は、雌型圧着端子10を構成する連鎖端子110についての説明図を示している。詳しくは、図3aは雌型圧着端子10の内表面が表側となるように配置した際の連鎖端子110を形成する銅合金条100の平面図を示し、図3bは雌型圧着端子10の外表面が表側となるように配置した際の連鎖端子110を形成する銅合金条100の平面図を示している。図4は圧着接続構造体1における圧着部30による被覆電線200の圧着について説明する斜視図であり、図4aは第1かしめ状態の斜視図を示し、図4bは最終かしめ状態となって構成された圧着接続構造体1の斜視図を示している。まずは、雌型圧着端子10について説明する。雌型圧着端子10は、長手方向Xの先端側である前方から後方に向かって、図示省略する雄型コネクタにおける挿入タブの挿入を許容するコネクタボックス部20と、コネクタボックス部20の後方で、所定の長さのトランジション部20aを介して配置された圧着部30とを一体に構成している。なお、長手方向Xとは、コネクタボックス部20で圧着して接続する被覆電線200の長手方向と一致する方向である。雌型圧着端子10に圧着接続する被覆電線200は、アルミニウム素線を束ねたアルミニウム芯線201を、絶縁樹脂で構成する絶縁被覆202で被覆して構成している。雌型圧着端子10は、表面が錫メッキSnメッキされた黄銅等の銅合金条に、打ち抜き加工及び折曲加工を施して立体構成したオープンバレル型端子である。なお、コネクタボックス部20に挿入する挿入タブを備えた雄型圧着端子の圧着部30も同様の構成で構成している。コネクタボックス部20は、倒位の中空四角柱体で構成され、内部に、長手方向Xの後方に向かって折り曲げられ、挿入される雄型コネクタの挿入タブ図示省略に接触するディンプル21aを有する弾性接触片21を備えている。中空四角柱体であるコネクタボックス部20の天井部2222a,22bは、側面部分2323a,23bの延長部分を重なるように折り曲げて構成している。圧着前の圧着部30は、図2bに示すように、圧着底面31の幅方向Yの両側から斜め外側上方に延出し、側面視略長方形のバレル片3232a,32bを備え、後方視略U型に形成している。なお、バレル片32の長手方向長さXb図1は、絶縁被覆202の長手方向X前方側の先端である被覆先端202aから、長手方向X前方で露出する電線露出部201aの長手方向Xの露出長さXwより長く形成している。より詳しくは、圧着部30は、電線露出部201aを圧着する電線圧着範囲30aと、絶縁被覆202を圧着する被覆圧着範囲30bとを一体で構成している。そして、電線圧着範囲30aと被覆圧着範囲30bとは、それぞれ圧着するアルミニウム芯線201及び絶縁被覆202の外径に応じた形状で形成しているため、絶縁被覆202を圧着する被覆圧着範囲30bのバレル片32は、アルミニウム芯線201を圧着する電線圧着範囲30aのバレル片32より長い内周長さで形成している。さらに、電線圧着範囲30aの内面には、アルミニウム芯線201を圧着した状態において、アルミニウム芯線201が食い込む、幅方向Yの溝であるセレーション33が、長手方向Xに平行に4本形成している。なお、セレーション33は、圧着底面31と、圧着底面31の幅方向Yの両側から斜め外側上方に延出するバレル片32の上部までを連続する溝形状で形成している。また、圧着部30には、長手方向Xの前後方向両端部に幅方向Yの帯状の幅方向シール4141a,41bと、左バレル片32aの内面と右バレル片32bの外面における幅方向Yの端部に長手方向Xの帯状の長手方向シール4242a,42bとを備えている。なお、絶縁被覆202の外周面と密着して止水性を確保する後方幅方向シール41bは、ゴム物性を備えた材料が好ましく、その中でも、耐アルカリ、耐熱の観点より、検討を重ねた結果、シリコーンゴム、フッ素ゴム、ブチルゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピルゴム、ニトリルゴム等が適する。さらには、硬度が低く、弾性を備えた材料が好ましい。また、圧着部30で圧着の施工性、及び後述する銅合金条100への付設の容易性の観点より、後方幅方向シール41bの厚みは、圧着部30による圧着前の状態において、雌型圧着端子10を構成する銅合金条100図3の板厚程度であることが望ましく、板厚の1/3以上3倍以内がよい。なお、各図中においては、便宜上、雌型圧着端子10の厚みを厚く、幅方向シール41や長手方向シール42を、厚みを持たせずに図示している。これに対して、圧着部30の前方側の前方幅方向シール41aは、硬度が高く、バレル片によって押し付けられても、変形の少ない樹脂またはゴムが好ましい。硬度が低い樹脂またはゴム製のシール材を付設する場合には、過剰に付設すると、バレル片32を圧着底面31に押さえつけた際に余分なシール材がコネクタボックス部20側へ向かって流出し、これを除去する工程が必要となるため好ましくない。なお、流出した余分なシール材を除去しなければ、使用中、脱落し、端子接点に付着し、接点障害となるおそれがあるので、好ましくない。よって、前方幅方向シール41aに硬度の低い樹脂またはゴム製のシール材を付設する場合は、過剰とならぬよう適量を付ける必要がある。この場合の前方幅方向シール41aのシール材の厚みは、圧着部30による圧着前の状態において、5μm以上で、且つ銅合金条100の板厚以下の範囲で適宜選定すればよいが、より好ましくは、10~100μmである。また、長手方向シール4242a,42bは、後述するように、バレル片32同士が接触する重ね合い部Dの部分に形成されるため、前方幅方向シール41aと同材料で構成している。このような構成の雌型圧着端子10は、図3に示すように、表裏面のそれぞれに、幅方向シール41と長手方向シール42図1,2とを構成する止水シール4040a,40bを付設した所定幅の銅合金条100を端子形状に打ち抜いて形成した連鎖端子110に、折り曲げ加工を施して構成される。詳しくは、リフロー錫めっき銅合金条100のうち雌型圧着端子10の内側面を構成する表面100aには、幅方向シール41と内面側長手方向シール42aとに対応する箇所に止水シール40aを付設し、雌型圧着端子10の外側面を構成する裏面100bには、外面側長手方向シール42bの該当箇所に止水シール40bを塗布している。このように、止水シール40が形成された銅合金条100から連鎖端子110を打ち抜いて、折り曲げ加工を施して雌型圧着端子10を構成し、圧着部30に被覆電線200を圧着して圧着接続構造体1を構成する図1,2。詳しくは、被覆電線200の絶縁被覆202より先端側で露出するアルミニウム芯線201の電線露出部201aを、電線露出部201aの先端201aaの長手方向Xの位置が圧着部30における前方幅方向シール41aより後方となるように、被覆電線200を圧着部30に配置する。そして、電線露出部201aの先端201aaから、絶縁被覆202の被覆先端202aより後方までを、図4aに示すように、一旦、圧着部30で圧着して一体的に囲繞する。このとき、図示省略する第1クリンパ治具により、左バレル片32aの幅方向Yの端部を、右バレル片32bのYの端部の上に重ねて重ね合い部Dを形成するように、バレル片32をアルミニウム芯線201の電線露出部201aと絶縁被覆202とに巻きまわして圧着する。さらに、バレル片32の前方側の端部が前方幅方向シール41aを介して圧着底面31に密着するととともに、電線圧着範囲30aが電線露出部201aに密着し、被覆圧着範囲30bが被覆先端202aを跨いで絶縁被覆202の外周に後方幅方向シール41bを介して密着するように、第2クリンパ治具図示省略を用い、バレル片32の圧着を強めて、圧着部30による雌型圧着端子10と被覆電線200との接続を行い圧着接続構造体1を構成する。このとき、バレル片32の前方側の端部が前方幅方向シール41aを介して圧着底面31に密着するため、前方幅方向シール41aにより圧着部30の先端側の止水性を確保することができる。また、図2eに示すように、左バレル片32aの幅方向Yの端部が右バレル片32bのYの端部の上に重なるようにして重ね合い部Dを形成するため、左バレル片32aの幅方向Yの端部内面に形成された内面側長手方向シール42aと、右バレル片32bのYの端部外面に形成された外面側長手方向シール42bとが密着する。したがって、圧着部30における長手方向の重ね合い部Dの止水性を確保することができる。さらに、図2d,eに示すように、被覆圧着範囲30bが後方幅方向シール41bを介して絶縁被覆202の外周に密着するため、後方幅方向シール41bにより圧着部30の後端側の止水性を確保することができる。したがって、このように構成された圧着接続構造体1では、圧着部30から電線露出部201aや被覆先端202aが露出せず、圧着部30におけるアルミニウム芯線201や絶縁被覆202内部に水分が浸入することを防止できる。したがって、アルミニウム芯線201の表面が腐食し、雌型圧着端子10とアルミニウム芯線201との導電性が低下することを防止できる。また、アルミニウム芯線201は、雌型圧着端子10を構成する銅合金条100に比べて卑な金属であるアルミニウムで構成しており、雌型圧着端子10とアルミニウム芯線201との接触部分に水分が付着することで生じる電食の発生を防止することができる。したがって、雌型圧着端子10とアルミニウム芯線201において安定した導電性を確保した接続状態を備えた圧着接続構造体1を構成することができる。なお、上記説明においては、電線導体としてアルミニウム芯線201を用いたが、一般的な銅合金製素線による銅合金芯線を用いてもよい。また、重ね合い部Dを構成する左バレル片32aと右バレル片32bのそれぞれの幅方向端部に内面側長手方向シール42a,外面側長手方向シール42bを形成したが、内面側長手方向シール42a及び外面側長手方向シール42bのうち少なくとも一方を備えればよい。続いて、第2パターンの雌型圧着端子10aについて説明する。第2パターンの雌型圧着端子10aは、図5a及び図6に示すように圧着部30のバレル片32が、電線露出部201aの外周及び絶縁被覆202の外周と略同じ長さに形成されている。そして、上述の雌型圧着端子10における幅方向シール41に加えて、バレル片32の幅方向Yの側方端面34に側方端面シール43を備えている。なお、側方端面シール43は、前方幅方向シール41aと同材料で構成している。なお、図5aは第2パターンの雌型圧着端子10aの斜視図を示し、図5bは圧着部30で電線露出部201aをかしめて構成した圧着接続構造体1aの斜視図を示している。図6は第2パターンの雌型圧着端子10aについての説明図を示している。なお、図6aは雌型圧着端子10aの側面図を示し、図6bは雌型圧着端子10aの幅方向中央における縦断面図を示し、図6cは雌型圧着端子10aの背面図を示している。また、図6dは圧着接続構造体1aの幅方向中央における縦断面図を示し、図6eは同状態の圧着接続構造体1aにおける圧着部30の後端付近であるB-B断面における横断面図を示している。このような構成の雌型圧着端子10aは、図3における説明と同様に、表面に止水シール40を付設した所定幅の銅合金条100を端子形状に打ち抜いて連鎖端子110を形成するとともに、折り曲げ加工を施すとともに、切断処理を行って構成される。このように、止水シール40が形成された銅合金条100から連鎖端子110を打ち抜いて、折り曲げ加工を施して雌型圧着端子10aを構成し、圧着部30において、電線露出部201aの先端201aaの長手方向Xの位置が圧着部30における前方幅方向シール41aより後方となるように、被覆電線200を圧着部30に配置し、圧着部30で被覆電線200を圧着して圧着接続構造体1aを構成する。このとき、図示省略するクリンパ治具により、左バレル片32aの側方端面34と、右バレル片32bの側方端面34図5とが、電線露出部201aと絶縁被覆202との真上において、突き合わさるような態様で圧着する。この状態において、バレル片32の前方側の端部が前方幅方向シール41aを介して圧着底面31に密着するため、前方幅方向シール41aにより圧着部30の先端側の止水性を確保することができる。また、図6eに示すように、左バレル片32aの側方端面34と右バレル片32bの側方端面34とが突き合わさって密着するため、圧着部30における長手方向の止水性を側方端面シール43によって確保することができる。さらに、図6d,eに示すように、被覆圧着範囲30bが後方幅方向シール41bを介して絶縁被覆202の外周に密着するため、後方幅方向シール41bにより圧着部30の後端側の止水性を確保することができる。したがって、このように雌型圧着端子10aを用いて構成された圧着接続構造体1aでは、上述の雌型圧着端子10を用いた圧着接続構造体1と同様の止水効果を得ることができる。なお、左バレル片32aと右バレル片32bの両側方端面34に、側方端面シール43を形成したが、いずれか一方にのみ形成してもよい。また、別のパターンの雌型圧着端子10として、幅方向シール41に加えて、圧着部30の外側表面において、前方幅方向シール41aと後方幅方向シール41bとの長手方向Xの間を幅方向シール41と長手方向Xにラップするように止水シールを付設させてもよい。さらには、幅方向シール41、長手方向シール42、あるいは、圧着部30の外側表面に付設する止水シールの長さ、幅、形状或いは厚み等は、雌型圧着端子10と被覆電線200の径や素材に応じて適宜設定すればよい。また、幅方向シール41、長手方向シール42、側方端面シール43、あるいは、圧着部30の外側表面に付設する止水シールの素材も、雌型圧着端子10と被覆電線200の径や素材に応じて適宜設定すればよい。このような圧着端子1010aを用いた圧着接続構造体11aをコネクタハウジング300に装着することによって、確実な導電性を有するコネクタ33a,3bを構成することができる。なお、以下の説明では、コネクタ33a,3bの両方がワイヤーハーネスのコネクタである例を示すが、一方をワイヤーハーネスのコネクタ、他方を基板や部品等の補機のコネクタとしてもよい。詳しくは、圧着接続構造体11aを装着したコネクタ3の斜視図である図7に示すように、圧着端子1010aで構成した圧着接続構造体11aを、雌型のコネクタハウジング300に装着し、雌型コネクタ3aを備えたワイヤーハーネス301aを構成する。そして、図示省略する雄型の圧着端子1010aで構成した圧着接続構造体11aを雄型のコネクタハウジング300に装着し、雄型コネクタ3bを備えたワイヤーハーネス301bを構成する。そして、雌型コネクタ3aと雄型コネクタ3bとを嵌合することによって、ワイヤーハーネス301aとワイヤーハーネス301bとを接続することができる。このとき、コネクタハウジング300には、圧着端子1010aと被覆電線200とを接続した圧着接続構造体11aを装着しているため、確実な導電性を備えたワイヤーハーネス301301a,301bの接続を実現することができる。なお、さらに、圧着端子1010aはコネクタハウジング300内部に挿入されるが、コネクタハウジング300内部における圧着端子1010aとコネクタハウジング300の内壁との隙間は非常に狭い空間であって、塩水等の電解質水溶液は、圧着端子1010aの表面の錫メッキまで腐食させる。さらには、隙間空間の狭さも作用して液性は強アルカリ性へ偏ることも判明している。しかし、アルミニウム芯線201は圧着部30によって一体的に囲繞され、露出しないため、コネクタハウジング300内部においてアルカリ性に曝されても、圧着部30内部におけるアルミニウム芯線201と圧着端子1010aとの電気的接続状態を維持することができるため、確実に導電性を維持することができる。このように構成した雌型コネクタ3aと雄型コネクタ3bとを嵌合した状態において実施した腐食試験について以下で説明する。この腐食試験では、導電性の状況を確認するために接続抵抗の劣化、アルミ導体の腐食劣化を評価した。まず、腐食試験を実施するにあたり、厚み0.2mmのリフロー錫めっき銅合金条FAS680H材、古河電気工業株製を銅合金条100端子基材とした。銅合金条100から端子の形状に応じた連鎖端子110を打ち抜いた後に、図3に示すように、止水シール40として、各種樹脂、およびゴムを銅合金条100へ付設する。そして、連鎖端子110を曲げ成型して、タブ幅0.64mmの雄型と雌型の圧着端子1010aとを作製した。なお、銅合金条100に付設した樹脂材料およびゴム材料は以下のとおりであり、ブチルゴム、シリコーンゴム、ウレタンゴムについては、市販のシートを使用し、必要に応じてプレスして厚みを低減させて銅合金条100に貼り付けた。また、エポキシ系UV硬化樹脂、ウレタン系UV硬化樹脂については、それぞれ、スリーボンド製3052Cと、ケミテック製U426Bを用い、コータにより塗布した後、紫外線を照射して硬化させた。そして、成形した圧着端子1010aの圧着部30に、導体断面積が0.75mm2、長さ11cmのアルミ素線アルミ素線の組成:ECAl、素線11本のより線で構成するアルミニウム芯線201を圧着して取り付けて圧着接続構造体11aを構成した。なお、圧着端子1010aの圧着部30に圧着した被覆電線200の逆端側は、長さ10mm分だけ絶縁被覆202を剥ぎ取り、アルミ用はんだ浴日本アルミット製、T235、フラックス使用に浸漬して、逆端側のアルミニウム芯線201の表面にはんだを付けた。これにより、電気抵抗を測定する際のプローブとの接点抵抗を可能な限り小さくしている。なお、初期抵抗測定、および腐食試験は、各水準とも雄型端子10個、雌型端子10個をサンプル数20個について実施し、その全てについて、抵抗上昇値と腐食状況とを測定、観察した。初期抵抗は、抵抗測定器ACmΩHiTESTER3560、日置電機株式会社製を用い、コネクタボックス部20の側面部分23の内側面と、被覆電線200における圧着端子1010aと接続した側と反対側の端部のアルミニウム芯線201とを、正負極として4端子法により測定した。計測した抵抗値は、アルミニウム芯線201、圧着端子1010a、圧着部30/アルミニウム芯線201間の各抵抗の足し合わせと考えられるが、アルミニウム芯線201の抵抗は無視できないため、その分を差し引いた値を圧着端子1010aと圧着部30との間の初期抵抗とした。さらに、腐食試験では、上記逆端側の被覆剥ぎ取り部にPTFE性のチューブを被せ、さらにPTFEテープで目止めして防水処理した後、雄型端子、雌型端子5個ずつを、それぞれ雄型のコネクタハウジング300、雌型のコネクタハウジング300に挿入し、両コネクタハウジング300を嵌合することで、ジョイントされたコネクタ3を準備した。このコネクタ3を、JASOM610-92に定める自動車部品外観腐食試験方法により、試験した。詳しくは、120°C30分の高温放置後、25°C5塩水を2時間噴霧し、60°C、湿度30RHにて4時間乾燥後、50°C、湿度95に2時間放置する工程を1サイクルとして、30サイクルまで実施した。試験後、防水処理を解き、初期抵抗の計測と同様にして抵抗値を測り、同一サンプルの初期の抵抗値を差し引くことにより、曝露前後の圧着部30/アルミニウム芯線201間の抵抗上昇値を算出した。その結果、20個全ての抵抗上昇値が1mΩ未満のものを◎、1mΩ以上3mΩ未満のものが3個以内で残りが1mΩ未満のものを○、1mΩ以上3mΩ未満のものが3個を越え残りが1mΩ未満のものを△、最大で3mΩ以上10mΩ未満のものが1個でも存在する場合を▽、最大で10mΩ以上のものが1個でも存在する場合を×と評価している。さらにまた、腐食の程度を断面より観察した。詳しくは、圧着されたアルミニウム芯線201の中央付近の輪切り断面を研磨して、その研磨面を光学顕微鏡により観察し、評価した。その結果、観察したもの全てについてアルミニウム芯線201が完全に残存しているものを○、観察したものの内1個でもアルミニウム芯線201の一部が腐食により欠落しているものを△、観察したものの内1個でもアルミニウム芯線201の大部分、あるいはほぼ全体が腐食により欠落しているものを×と評価している。その結果を表1に示す。この表1から分かるように、前方幅方向シール41aを0.08mmのエポキシ系UV硬化樹脂で構成し、長手方向シール42や側方端面シール43を0.03mmのエポキシ系UV硬化樹脂で構成した場合において、後方幅方向シール41bを0.3mmのブチルゴム実施例1や0.3mmのシリコーンゴム実施例2で構成することにより、抵抗及び腐食とも良好な結果が得られた。これに対し、後方幅方向シール41bを0.3mmのウレタンゴム比較例1や0.2mmのエポキシ系UV硬化樹脂で構成すると比較例2、抵抗及び腐食とも良好な結果が得られなかった。これは、後方幅方向シール41bを構成するブチルゴムやシリコーンゴムに比べて、エポキシ系UV硬化樹脂は硬度が高いことにより、圧着時に電線を偏って押し付け過ぎて電線被覆が壊れ、その部位より浸水,腐食したものと考えられ、ウレタンゴムはコネクタ内部での反応物例えばアルカリに対し、耐性が無く劣化してしまい浸水したものと考えられる。また、十分な止水効果が得られた実施例1における長手方向シール42や側方端面シール43を0.03mmのウレタン系UV硬化樹脂で構成した場合比較例3や、0.1mmのブチルゴムで構成した場合比較例4も良好な結果を得ることはできなかった。これは、厚み0.03mmに対するウレタン系UV硬化樹脂は、コネクタ内部での反応物例えばアルカリに対し、耐性が無く劣化してしまい十分な止水効果を得ることができなかったと考えられる。逆に、ブチルゴムを用いた比較例4では、硬度が低く、十分な止水効果を得られず、さらには、バレル片32の圧着によってブチルゴムのはみ出しが見られた。また、十分な止水効果が得られた実施例1における前方幅方向シール41aを0.03mmのウレタン系UV硬化樹脂で構成した場合比較例5や、0.1mmのブチルゴムで構成した場合比較例6も良好な結果を得ることはできなかった。これも、厚み0.03mmに対するウレタン系UV硬化樹脂は、コネクタ内部での反応物例えばアルカリに対し、耐性が無く劣化してしまい十分な止水効果を得ることができなかったと考えられる。逆に、ブチルゴムを用いた比較例6では、硬度が低く十分な止水効果を得られず、さらには、バレル片32の圧着によってブチルゴムのはみ出しが見られた。さらに、十分な止水効果が得られた実施例1における後方幅方向シール41bを0.05mmのブチルゴムで構成した場合比較例7や1.0mmのブチルゴムで構成した場合比較例8も良好な結果を得ることはできなかった。詳しくは、後方幅方向シール41bを0.05mmのブチルゴムで構成した場合比較例7は厚みが薄すぎて十分な止水効果が得ることができなかった。これに対し、後方幅方向シール41bを1.0mmのブチルゴムで構成した場合比較例8は十分な止水効果を得ることができたが、厚みが厚すぎて、バレル片32の圧着によりブチルゴムのはみ出しがみられた。なお、後方幅方向シール41bを、0.1mm,0.2mm,0.5mmのブチルゴムで構成した場合実施例3,4,5は十分な止水効果が確認できた。十分な止水効果が確認できた実施例4における長手方向シール42,43を、0.005mm,0.01mm,0.05mm,0.1mmのエポキシ系UV硬化樹脂で構成した場合比較例9,実施例6,実施例7,比較例10、0.005mm比較例9では厚みが薄すぎて十分な止水効果が得られなかったが、その他の場合十分な止水効果を確認することができた。しかし、0.1mmで形成した場合比較例10、厚みが厚すぎて、バレル片32の圧着による樹脂のはみ出しが見られた。十分な止水効果が確認できた実施例4における前方幅方向シール41aを、0.01mm,0.02mm,0.05mm,0.1mmのエポキシ系UV硬化樹脂で構成した場合比較例10,実施例8,実施例9,比較例11、0.01mm比較例10では厚みが薄すぎて十分な止水効果が得られなかったが、その他の場合十分な止水効果を確認することができた。しかし、0.1mmで形成した場合比較例11、厚みが厚すぎて、バレル片32の圧着による樹脂のはみ出しが見られた。このように、圧着端子1010aに付設する前方幅方向シール41a,後方幅方向シール41b,長手方向シール42、側方端面シール43は、その付設箇所に応じた素材や厚みを設定することによって、確実な止水性を確保することが確認できた。このような確実な止水性により、導電性を低下させることのない圧着接続構造体11a及びコネクタ3を構成できることが確認できた。この発明の構成と、上述の実施例との対応において、この発明の電線導体及びアルミニウム電線導体は、アルミニウム芯線201に対応し、以下同様に、被覆体は、絶縁被覆202に対応し、被覆体の先端は、被覆先端202aに対応し、所定長さは、露出長さXwに対応し、記電線導体の露出部は、電線露出部201aに対応し、バレル片は、バレル片32,左バレル片32a,右バレル片32bに対応し、圧着端子は、雌型圧着端子10,10aに対応し、長手方向の長さは、長手方向長さXbに対応し、止水手段は、幅方向シール41,前方幅方向シール41a,後方幅方向シール41b,長手方向シール42,内面側長手方向シール42a,外面側長手方向シール42b,及び側方端面シール43に対応し、重ね合わせ部分は、重ね合い部Dに対応し、幅方向端面は、側方端面34に対応し、接続構造体は、圧着接続構造体1に対応し、コネクタは、コネクタ3,雌型コネクタ3a及び雄型コネクタ3bに対応するも、この発明は、上述の実施形態の構成のみに限定されるものではなく、多くの実施の形態を得ることができる。例えば、圧着部30における電線圧着範囲30aの内面に、アルミニウム芯線201を圧着した状態において、アルミニウム芯線201が食い込む、幅方向Yの溝であるセレーション33を長手方向Xに平行に複数本形成し、セレーション33を跨ぐように、硬化型樹脂で構成する薄膜状硬化型止水シール40cを形成してもよい。詳しくは、図8aに示すように、リフロー錫めっき銅合金条100のうち雌型圧着端子10の内側面を構成する表面100aにおいて、セレーション33を跨ぐように薄膜状硬化型止水シール40cを帯状で付設する。このとき、薄膜状硬化型止水シール40cは止水性及絶縁性が確保できるだけの薄さで形成する。このようにして、圧着部30の内面に形成された薄膜状硬化型止水シール40cが硬化した後、雌型圧着端子10を構成し、バレル片32で被覆電線200のアルミニウム芯線201を圧着することにより、圧着状態である圧着部30の要部拡大断面図である図8bに示すように、アルミニウム芯線201と圧着部30の内面との間に、硬化した薄膜状硬化型止水シール40cが介在することとなり、圧着部30における止水性を向上することができる。その反面、薄膜状硬化型止水シール40cが圧着部30の内面を薄膜状に被覆するため、圧着部30とアルミニウム芯線201との導電性の確保が困難となる。しかしながら、薄膜状硬化型止水シール40cはセレーション33を跨いで圧着部30の内面を被覆するとともに、薄膜状で硬化しているため、圧着部30におけるバレル片32からのアルミニウム芯線201に対する圧着圧力により、セレーション33の内側側面の薄膜状硬化型止水シール40cは剥離するとともに、アルミニウム芯線201の酸化皮膜がセレーション33のエッジ33aとの擦れにより除去され、アルミニウム芯線201と雌型圧着端子10の端子表面との金属結合が生じ、確実な導電性を確保することができる。したがって、雌型圧着端子10を構成する銅合金条100に比べて卑な金属であるアルミニウムで構成したアルミニウム芯線201と、雌型圧着端子10との接触部分に水分が付着することで生じる電食の発生を防止することができる。なお、上述の説明では、幅方向の溝状に形成したセレーション33について説明したが、格子状や千鳥状に配置したセレーションでもよく、また凹部のみならず凸部で構成するセレーションでもよい。また、圧着部30の長手方向X後方に、被覆電線200の絶縁被覆202の外表面を圧着するインシュレーションバレル35被覆体圧着部に対応を連結してもよい。この場合、曲げ等の外力が被覆電線200に作用しても、確実な止水性能を確保することができる。例えば、大きな振り幅での曲げや引っ張り等の外力による負荷が被覆電線200に過大に作用すると、その応力は、圧着部30の後方際に集中して作用し、被覆圧着範囲30bにおける内面と絶縁被覆202の表面との間に隙間を生じおそれがあり、その場合、圧着部30における止水性が低下するおそれがある。しかし、圧着部30の長手方向Xの後方にインシュレーションバレル35を備えることにより、外力による負荷はインシュレーションバレル35に作用するため、被覆圧着範囲30bにおける内面と絶縁被覆202の表面との間に隙間が生じることがなく、完全な止水を実現することができる。したがって、雌型圧着端子10を構成する銅合金条100に比べて卑な金属であるアルミニウムで構成したアルミニウム芯線201と、雌型圧着端子10との接触部分に水分が付着することで生じる電食の発生を防止することができる。なお、インシュレーションバレル35は、第2パターンの雌型圧着端子10aに備えてもよい。"