回転エネルギーを蓄積するためのフライホイールを有し、前記回転エネルギーを電力に変換して試験設備に供給するフライホイール発電機と、前記フライホイールを回転させる駆動電動機と、前記駆動電動機に電力を供給する電源装置と、前記フライホイールの回転に関する信号を出力する検出器と、出力された前記信号に基づいて、前記駆動電動機の動作を制御する制御装置とを備え、前記制御装置は、前記駆動電動機が、前記試験設備への電力供給の停止中と、前記試験設備への電力供給中とに前記フライホイールに加速トルクを与えるように、前記駆動電動機の動作を制御する、フライホイール発電設備。前記検出器は、前記フライホイールの回転速度を検出し、前記制御装置は、前記回転速度に基づいて、前記駆動電動機の動作を制御する、請求項1に記載のフライホイール発電設備。前記制御装置は、前記回転速度の設定値を設定する速度設定部を備え、前記制御装置は、前記回転速度が前記設定値になるように、前記駆動電動機の動作を制御する、請求項2に記載のフライホイール発電設備。前記回転速度の前記設定値は、前記回転速度の上限値である、請求項3に記載のフライホイール発電設備。前記速度設定部は、時間に応じて変化する前記設定値を設定する、請求項3に記載のフライホイール発電設備。前記速度設定部は、前記設定値を、前記試験設備の運転が可能な最低速度に設定する、請求項5に記載のフライホイール発電設備。前記制御装置は、前記駆動電動機に供給する電力の上限を設定する上限設定部を備え、前記制御装置は、前記駆動電動機に供給する電力が前記上限を超えないように、前記駆動電動機の動作を制御する、請求項1から6のいずれか1項に記載のフライホイール発電設備。フライホイール発電機のフライホイールを回転させる駆動電動機が、前記フライホイール発電機から試験設備への電力供給の停止中と、前記フライホイール発電機から前記試験設備への電力供給中とに前記フライホイールに加速トルクを与えるように、前記駆動電動機の動作を制御する、フライホイール発電設備の運転方法。従来のフライホイール発電設備では、駆動電動機2として、巻線型誘導電動機が採用され、制御装置4として、二次巻線に設けられた液体抵抗器による速度制御装置が採用されている。また、従来のフライホイール発電設備では、核融合試験設備6への電力供給時には、電源装置3内の電源用遮断器3aを開き、電源装置3から駆動電動機2への電力供給を停止している。理由は、第1に、核融合試験設備6は、急峻に変化する大電力を扱うため、電力会社の電力系統から完全に独立したシステム構成とするためである。第2に、従来のフライホイール発電設備では、昇速制御に水抵抗器を用いた制御を行っているため、核融合試験設備6の運転中における急速な回転速度の変化中に、フライホイール発電機1を使用することは適切ではないためである。よって、従来のフライホイール発電機1は、核融合試験設備6が必要とする最大エネルギーを蓄積可能な発電容量とフライホイールサイズを備えている必要があった。しかしながら、従来の核融合試験設備6の運転時間は、最大でも10秒間程度と短く、核融合試験設備6が必要とする最大エネルギー量を蓄積可能なフライホイール発電機1は実現可能であった。ところが、最近の核融合試験では、5分間以上の長時間プラズマ運転が計画されてきている。核融合試験設備6の長時間運転では、大きな有効電力を必要とするプラズマ点弧時の運転時間は短いものの、その後のプラズマ維持時の運転時間は長い。よって、運転中のフライホイール発電設備の損失分による回転エネルギーロスすなわち回転速度低下が大きい。そのため、核融合試験設備6が要求する運転時間を満足させようとすると、必要な回転エネルギー量が大幅に増加する。これを従来のシステム構成で実現するためには、フライホイール発電機1のはずみ車効果を非常に大きくする必要がある。しかしながら、寸法、重量とも従来よりもはるかに大きなフライホイール発電機1が必要となるため、発電機1の経済性や納期面で不利益なだけでなく、発電機1が実現不可能な場合も出てくる。そこで、本発明は、フライホイール発電機が蓄積可能な回転エネルギー量の増大を抑制しつつ、試験設備の長時間運転を可能とするフライホイール発電設備およびその運転方法を提供することを課題とする。一の実施形態によるフライホイール発電設備は、回転エネルギーを蓄積するためのフライホイールを有し、前記回転エネルギーを電力に変換して試験設備に供給するフライホイール発電機を備える。さらに、前記発電設備は、前記フライホイールを回転させる駆動電動機と、前記駆動電動機に電力を供給する電源装置とを備える。さらに、前記発電設備は、前記フライホイールの回転に関する信号を出力する検出器と、出力された前記信号に基づいて、前記駆動電動機の動作を制御する制御装置とを備える。さらに、前記制御装置は、前記駆動電動機が、前記試験設備への電力供給の停止中と、前記試験設備への電力供給中とに前記フライホイールに加速トルクを与えるように、前記駆動電動機の動作を制御する。また、別の実施形態によるフライホイール発電設備の運転方法では、フライホイール発電機のフライホイールを回転させる駆動電動機が、前記フライホイール発電機から試験設備への電力供給の停止中と、前記フライホイール発電機から前記試験設備への電力供給中とに前記フライホイールに加速トルクを与えるように、前記駆動電動機の動作を制御する。以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。第1実施形態図1は、第1実施形態のフライホイール発電設備の構成を示す概略図である。図1の構成については、図6の構成との相違点を中心に説明する。図1では、フライホイール発電機1が駆動電動機2と直接連結されており、駆動電動機2は、かご型誘導電動機となっている。また、電源装置3は、商用周波数の交流電源を供給する電源装置となっている。電源装置3から駆動電動機2への電源供給は、可変電圧可変周波数変換器VVVFを有する制御装置4を介して行われる。検出器5は、フライホイール1aの回転速度を検出し、制御装置4は、検出された回転速度に基づいて、駆動電動機2の動作を制御する。制御装置4は、フライホイール1aの回転速度の設定値を設定する速度設定部4aを備えている。制御装置4は、検出器5により検出されるフライホイール1aの回転速度が、上記の設定値と等しくなるように、駆動電動機2の動作をVVVFにより制御する。こうして、フライホイール1aの速度制御が行われる。そして、本実施形態では、核融合試験設備6によるプラズマ試験の開始前や停止中だけでなく、プラズマ試験の実施中にも、電源用遮断器3aを閉路する。すなわち、本実施形態では、核融合試験設備6への電力供給の停止中だけでなく、核融合試験設備6への電力供給中にも、電源装置3からの電源供給を行う。また、制御装置4は、核融合試験設備6への電力供給の停止中だけでなく、核融合試験設備6への電力供給中にも運転を継続し、電源装置3から駆動電動機2への電源供給を継続させる。よって、本実施形態では、駆動電動機2からフライホイール1aへの加速トルクの印加が、核融合試験設備6への電力供給中にも継続される。このように、本実施形態の制御装置4は、核融合試験設備6への電力供給の停止中と、核融合試験設備6への電力供給中とに駆動電動機2がフライホイール1aに加速トルクを与えるように、駆動電動機2の動作を制御する。1第1実施形態のフライホイール発電設備の作用次に、引き続き図1を参照し、第1実施形態のフライホイール発電設備の作用について説明する。図1では、プラズマ試験が開始され、フライホイール発電機1から核融合試験設備6に電力が供給されると、フライホイール1aの回転速度が低下する。これに伴い、制御装置4は、フライホイール1aを昇速するように、プラズマ試験中に駆動電動機2に電力を供給する。一般に、駆動電動機2の出力電力は、フライホイール発電機1の出力電力の数程度である。よって、プラズマ点弧時図2参照の、大電力を必要とする初期の数秒間は、フライホイール発電機1における発電は概ね、フライホイール1aに蓄積されていた回転エネルギーをエネルギー源とした発電となる。よって、プラズマ点弧時には、フライホイール1aの回転速度が急激に低下する。図2は、第1実施形態のフライホイール発電設備の動作を示すグラフである。図2は、プラズマ点弧時T1~T2に、核融合試験設備6に大電力P1が供給される様子を示している。そこで、本実施形態では、制御装置4にVVVFを使用している。よって、本実施形態では、フライホイール1aの回転速度が急激に変化しても、駆動電動機2に供給する交流電源の実効電圧、周波数をVVVFにより高速に制御することで、駆動電動機2への電力供給を安定的に行うことができる。一方、プラズマ維持期間T2~T3図2参照は、数100秒という長期間になるため、核融合試験設備6が必要なエネルギー量は大きいが、図2に示すように、必要な電力P2は小さい。よって、フライホイール発電機1の風損、軸受損などの全損失を考慮しても、駆動電動機2によりこの程度の電力を供給することは十分可能である。よって、本実施形態では、プラズマ維持期間T2~T3中にフライホイール1aの回転速度を維持または上昇させることが可能である。よって、本実施形態の制御装置4は、プラズマ維持期間T2~T3中に、フライホイール1aの回転速度を設定値に向けて上昇させ、設定値への到達後は、フライホイール1aの回転速度を維持させる。このようにして、本実施形態では、核融合試験期間T1~T4中に、駆動電動機2からフライホイール発電機1への電力供給と、フライホイール発電機1から核融合試験装置6への電力供給が同時進行する。この際、前者の電力が後者の電力よりも小さい場合にはさらに、フライホイール発電機1へのエネルギー蓄積も同時進行する。2第1実施形態の効果最後に、第1実施形態の効果について説明する。以上のように、本実施形態では、核融合試験設備6への電力供給の停止中だけでなく、核融合試験設備6への電力供給中にも、電源装置3から駆動電動機2への電源供給を継続させる。よって、本実施形態では、駆動電動機2からフライホイール1aへの加速トルクの印加が、核融合試験設備6への電力供給中にも継続される。これにより、本実施形態では、以下のような効果を得ることができる。本実施形態では、プラズマ維持期間中に消費されるエネルギーを駆動電動機2から供給することにより、フライホイール1aの蓄積エネルギー量を、プラズマ点弧時に必要なエネルギー程度に限定することができる。そのため、核融合試験設備6を建設する際、従来のように、プラズマ維持期間中の消費エネルギー量も併せてフライホイール1aに回転エネルギーとして蓄積させる場合と比べて、はるかに小さいフライホイール発電機1で、長時間運転を行う核融合試験設備6の建設が可能となる。小さいフライホイール発電機1を採用することで、現地での組立期間の短縮、工事費用の低減、建屋設備費用の低減なども可能となる。本実施形態では、既設のフライホイール発電機1を流用したまま、駆動電動機2に対応したVVVFを増設してもよい。これにより、JT60などの核融合試験設備6の長時間プラズマ維持運転試験を実現することも可能となる。その経済効果と核融合技術の発展への寄与は非常に大きなものである。このように、本実施形態によれば、フライホイール発電機1が蓄積可能な回転エネルギー量の増大を抑制しつつ、核融合試験設備6の長時間運転を実現することが可能となる。なお、本実施形態のフライホイール発電設備は、核融合試験設備6以外の試験設備に適用してもよい。このような試験設備の例としては、素粒子用の加速器などが挙げられる。また、本実施形態において、検出器5は、フライホイール1aの回転に関する信号として、回転速度以外を保持する信号を出力してもよく、制御装置4は、出力されたこの信号に基づいて、駆動電動機2の動作を制御してもよい。このような信号の例としては、フライホイール1aの回転加速度を保持する信号などが挙げられる。第2実施形態図3は、第2実施形態のフライホイール発電設備の動作を示すグラフである。本実施形態では、図1において、核融合試験設備6への電力供給中における速度設定部4aの設定値が、フライホイール発電機1の運転速度範囲の上限値に設定される。図3では、フライホイール発電機1の運転速度範囲の下限値、上限値がそれぞれ、Vmin、Vmaxで示されている。図3に示す曲線L1は、第1実施形態におけるフライホイール発電機1フライホイール1aの回転速度の変化を示す。第1実施形態では、核融合試験設備6への電力供給中における速度設定部4aの設定値が、VminとVmaxとの間の速度Vに設定される。よって、核融合試験設備6への電力供給中において、フライホイール発電機1の回転速度は、速度Vに維持される。回転速度が速度Vから変動した場合には、回転速度を速度Vに戻すよう、制御装置4が駆動電動機2の動作を制御する。一方、曲線L2は、第2実施形態におけるフライホイール発電機1の回転速度の変化を示す。第2実施形態では、核融合試験設備6への電力供給中における速度設定部4aの設定値が、Vmaxに設定される。よって、核融合試験設備6への電力供給中において、制御装置6は、フライホイール発電機1の回転速度をVmaxに維持するよう、駆動電動機2の動作を制御する。なお、曲線L3は、第3実施形態におけるフライホイール発電機1の回転速度の変化を示す。曲線L3については、第3実施形態にて説明する。1第2実施形態のフライホイール発電設備の作用次に、引き続き図3を参照し、第2実施形態のフライホイール発電設備の作用について説明する。本実施形態では、速度設定部4aの設定値をVmaxに設定することで、フライホイール発電機1が、プラズマ維持に必要な電力と、駆動電動機2の最大出力電力との差分に相当する電力で加速される。その結果、プラズマ点弧期間に減速したフライホイール発電機1の回転速度がVmaxまで回復され、蓄積可能な最大エネルギーがフライホイール発電機1に蓄積される。プラズマ維持期間の開始直後において、制御装置4は、フライホイール発電機1の回転速度が上限値Vmaxに戻るように駆動電動機2の動作を制御して、回転速度をVmaxまで昇速させる。なお、本実施形態は、例えば、核融合試験設備6の消費電力のピークが、プラズマ維持期間内にも存在する場合に有効である。理由は、このようなピーク時には多くの電力が必要となるが、本実施形態では、このようなピークの前に、蓄積可能な最大エネルギーがフライホイール発電機1に蓄積されるからである。2第2実施形態の効果最後に、第2実施形態の効果について説明する。以上のように、本実施形態では、核融合試験設備6への電力供給中における速度設定部4aの設定値が、フライホイール発電機1の運転速度範囲の上限値Vmaxに設定される。よって、本実施形態によれば、核融合試験設備6への電力供給中において、フライホイール発電設備の最大能力を発揮できるようになる。その結果、核融合試験設備6の長時間プラズマ維持運転試験の運用の自由度を向上することができる。第3実施形態図4は、第3実施形態のフライホイール発電設備の構成を示す概略図である。図4のフライホイール発電設備は、図1の構成に加えて、電力検出器7を備えている。電力検出器7は、電源装置3から制御装置4を介して駆動電動機2に供給される電力を監視するための検出器である。また、制御装置4は、駆動電動機2に供給される電力の上限を設定する上限設定部4bを備えている。そして、制御装置4は、電力検出器7により検出される電力値が、上限設定部4bに設定された上限を超えないように、駆動電動機2の動作を制御する。1第3実施形態のフライホイール発電設備の作用次に、引き続き図4を参照し、第3実施形態のフライホイール発電設備の作用について説明する。第1実施形態で説明したように、核融合試験設備6は、運転開始直後のプラズマ点弧期間には大電力を必要とし、フライホイール発電機1の回転速度は急激に低下していく。この場合、第2実施形態のように回転速度の設定値を運転速度範囲の上限値に設定すると、プラズマ維持に必要な電力と、駆動電動機2の出力電力との差分が急速に大きくなり、駆動電動機2が過電力運転になる可能性がある。そこで、本実施形態では、制御装置4から駆動電動機2に供給する電力を、電力検出器7により監視する。そして、制御装置4は、核融合試験設備6への電力供給中に駆動電動機2に供給する電力が定格値を超えないように、駆動電動機2に供給する電力を、上限設定部4bに設定された上限に制限する。その結果、図3に示す曲線L3のように、運転速度範囲の上限値Vmaxに到達するまでの時間が、第2実施形態の場合よりも長くなる。しかしながら、本実施形態によれば、駆動電動機2の過電力運転を防止し、駆動電動機2や制御装置4の安定運転を実現することができる。2第3実施形態の効果最後に、第3実施形態の効果について説明する。以上のように、本実施形態の制御装置4は、駆動電動機2に供給される電力の上限を設定する上限設定部4bを備えている。そして、制御装置4は、駆動電動機2に供給される電力がこの上限を超えないように、駆動電動機2の動作を制御する。よって、本実施形態によれば、フライホイール発電設備の能力の範囲で、安定な運転が可能になり、核融合試験設備6の長時間プラズマ維持運転試験の運転を安定的に実施することができる。第4実施形態図5は、第4実施形態のフライホイール発電設備の動作を示すグラフである。第1実施形態における速度設定部4aの設定値Vや、第2実施形態における速度設定部4aの設定値Vmaxは、一定値である。一方、第4実施形態の制御装置4は、核融合試験設備6への電力供給中に時々刻々と変化する設定値を設定できる速度設定部4aを備えている。すなわち、第4実施形態では、速度設定部4aの設定値は、時間に応じて変化させることができる。以下、時間に応じて変化する速度設定部4aの設定値速度指令値を、速度パターンと呼ぶ。1第4実施形態のフライホイール発電設備の作用次に、引き続き図5を参照し、第4実施形態のフライホイール発電設備の作用について説明する。本実施形態の制御装置4は、核融合試験設備6の試験運転中の要求電力パターンフライホイール発電機1にとっては出力電力パターンから、フライホイール発電機1で必要とされる試験運転中の各時点での蓄積エネルギー回転エネルギーを計算する。そして、制御装置4は、その蓄積エネルギーを持つのに必要な最低回転速度になるように、時々刻々変化する設定値速度パターンをグラフ、テーブル、関数などにより設定する。これにより、核融合試験設備6の要求電力パターンを達成可能な最低回転速度でのフライホイール発電機1の運転が可能となる。このような設定値により制御されるフライホイール発電機1の回転速度の例が、図5において曲線L4として示されている。本実施形態の制御装置4は、フライホイール発電機1に、必要な蓄積エネルギーを持たせ、かつその蓄積エネルギーを維持するために必要最小限の回転速度になるように、フライホイール発電機1の回転速度を回転速度変化幅ΔV内で調整する。回転速度変化幅ΔVは、VmaxからVminまでの速度幅である。なお、図5において、L4は、T2直後とT3直前を除き、T軸に平行な直線で描かれているが、実際には多くの場合、曲線となる。2第4実施形態の効果最後に、第4実施形態の効果について説明する。以上のように、本実施形態の制御装置4は、時間に応じて変化する設定値を設定できる速度設定部4aを備えている。よって、本実施形態では例えば、核融合試験設備6の試験運転中のフライホイール発電機1の回転速度を上記のように制御することで、試験パターンを達成するために必要な最低回転速度をトレースすることができる。フライホイール発電機1の運転中の風損、軸受損などの機械的損失は、その回転速度が低いほど低減できる。よって、本実施形態によれば、運転中の損失を最小にし、核融合試験設備6の試験運転に必要な電力量を最小にすることができる。これには例えば、核融合試験設備6の試験運転にかかる電力料金を最小にできるという利点がある。以上、第1から第4実施形態について説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することを意図したものではない。これらの実施形態は、その他の様々な形態で実施することができる。また、これらの実施形態に対し、発明の要旨を逸脱しない範囲内で、種々の省略、置換、変更を行うことにより、様々な変形例を得ることもできる。これらの形態や変形例は、発明の範囲や要旨に含まれており、特許請求の範囲及びこれに均等な範囲には、これらの形態や変形例が含まれる。