導入口より水平方向に導入した蒸気を鉛直下方に導き、鉛直下方に導かれた蒸気を水平方向に導いて導出口より導出する蒸気流路を形成する弁ケーシングと、鉛直下方に向かう前記蒸気流路の中心軸よりも、水平方向に前記弁ケーシングの導出口側から遠ざかる方向に偏心した鉛直方向の中心軸を有し、昇降可能に設けられた弁棒と、前記弁ケーシング内に収納され、前記弁棒に接続された弁体と、鉛直下方に向かう前記蒸気流路に、前記弁体により上方側から閉塞可能に配置され、下流側の端部に、流路断面積を徐々に増加しながら、前記導出口に直結する水平方向の前記蒸気流路内に鉛直方向に張り出す張出部を備えた弁座とを具備することを特徴とする蒸気弁。前記弁座の張出部において、水平方向の前記導出口側における鉛直方向の張り出し長さが、水平方向の前記導出口側とは逆側における鉛直方向の張り出し長さよりも長いことを特徴とする請求項1記載の蒸気弁。前記弁体が前記弁棒の一端部に接続され、前記弁棒が前記弁座の上流側において昇降可能に設けられていることを特徴とする請求項1または2記載の蒸気弁。前記弁体が前記弁棒の一端部側に接続され、前記弁棒が前記弁座の開口内を昇降可能に設けられていることを特徴とする請求項1または2記載の蒸気弁。前記弁ケーシングにおいて、前記導入口から導入される蒸気の流れ方向と、前記導出口から導出される蒸気の流れ方向が同じであることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項記載の蒸気弁。前記弁ケーシングにおいて、前記導入口から導入される蒸気の流れ方向と、前記導出口から導出される蒸気の流れ方向が異なることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項記載の蒸気弁。しかしながら、従来の蒸気弁においては、蒸気流れを弁座の下流方向へ導き易くする最適な構成を備えるものではなく、二次流れに基づく圧力損失の増大を十分に抑制することはできなかった。そのため、従来の蒸気弁においては、十分に圧力損失を低減することができなかった。本発明が解決しようとする課題は、圧力損失を低減することができる蒸気弁を提供することである。実施形態の蒸気弁は、導入口より水平方向に導入した蒸気を鉛直下方に導き、鉛直下方に導かれた蒸気を水平方向に導いて導出口より導出する蒸気流路を形成する弁ケーシングを備える。また、蒸気弁は、鉛直下方に向かう前記蒸気流路の中心軸よりも、水平方向に前記弁ケーシングの導出口側から遠ざかる方向に偏心した鉛直方向の中心軸を有し、昇降可能に設けられた弁棒と、前記弁ケーシング内に収納され、前記弁棒に接続された弁体とを備える。さらに、蒸気弁は、鉛直下方に向かう前記蒸気流路に、前記弁体により上方側から閉塞可能に配置され、下流側の端部に、流路断面積を徐々に増加しながら、前記導出口に直結する水平方向の前記蒸気流路内に鉛直方向に張り出す張出部を備えた弁座を備える。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。第1の実施の形態図1は、本発明に係る第1の実施の形態の蒸気弁を備えた蒸気タービン発電プラント100の一例を示す系統図である。図1に示すように、蒸気タービン発電プラント100では、ボイラ110の過熱器111で加熱された蒸気は、主蒸気管120、および主蒸気管120に設けられた主蒸気止め弁130および蒸気加減弁131を介して高圧タービン140へ導入される。高圧タービン140で仕事をした蒸気は、低温再熱蒸気管121を経由してボイラ110の再熱器112にて再熱され、高温再熱蒸気管122、および高温再熱蒸気管122に設けられた再熱蒸気弁132を介して中圧タービン141へ導入される。中圧タービン141で仕事をした蒸気は、クロスオーバ管123を経由して低圧タービン142へ導入される。低圧タービン142で仕事をした蒸気は、復水器150にて水に戻され、給水ポンプ152にて昇圧して、低圧給水加熱器151および高圧給水加熱器153を経由して再びボイラ110の過熱器111に供給される。また、低圧タービン142は、発電機160を駆動して発電させる。上記したように、主蒸気管120には、主蒸気止め弁130および蒸気加減弁131が、高温再熱蒸気管122には、再熱蒸気弁132が設けられている。次に、第1の実施の形態の蒸気弁の構成を主蒸気止め弁130を例示して説明する。図2は、本発明に係る第1の実施の形態の蒸気弁の縦断面を示す図である。図3は、本発明に係る第1の実施の形態の蒸気弁を上方から見たときの平面図である。図2に示すように、第1の実施の形態の蒸気弁である主蒸気止め弁130は、導入口11より水平方向に導入した蒸気を鉛直下方に導き、鉛直下方に導かれた蒸気を水平方向に導いて導出口12より導出する蒸気流路を形成する弁ケーシング10を備えている。弁ケーシング10の上方には、弁ケーシング10を上方から覆う上蓋13が、締結ボルト14によって連結されている。なお、このように上蓋13が締結ボルト14によって弁ケーシング10に連結されることによって、弁ケーシング10内を流れる蒸気の外部への漏洩が防止される。なお、ここでは、図3に示すように、水平方向において導入口11から導入される蒸気の流れ方向と、水平方向において導出口12から導出される蒸気の流れ方向が同じとなるように構成された主蒸気止め弁130の一例を示している。主蒸気止め弁130は、図2および図3に示すように、蒸気流路のうち、鉛直下方に向かう蒸気流路における水平断面中心を通る鉛直方向の中心軸O1よりも、弁ケーシング10の導出口12側とは逆側遠ざかる方向に偏心した鉛直方向の中心軸O2を有し、鉛直方向に昇降可能に設けられた弁棒20を備えている。また、図3に示すように、中心軸O2は、中心軸O1と垂直に交差するすなわち、水平方向における、蒸気流路の導入口11から導出口12に向かう中心線P上に位置している。弁棒20の一端部には、弁棒20の移動に伴って、弁ケーシング10内で、かつ後述する弁体30の上方を鉛直方向に移動可能な弁体30が備えられている。この弁体30は、後述する弁座50に上方側から当接または離脱可能なように設けられている。弁体30の先端部下方先端部は、例えば、先端に行くに伴い断面積が徐々に減少するテーパ状の円柱体で構成されている。弁棒20の他端部側は、上蓋13を貫通し、主蒸気止め弁130の上方に設置された図示しない駆動装置に連結されている。そして、駆動装置を駆動することで、弁棒20を鉛直方向に上下に移動することができる。弁ケーシング10内における弁体30および弁棒20の周囲には、図2に示すように、円筒状のストレーナ40が設置されている。このストレーナ40は、中心軸が、前述した中心軸O1と同軸上となるように設置されている。ストレーナ40は、導入口11より導入された蒸気中の異物が下流側に流れ込むのを防止する。弁ケーシング10内における蒸気流路が、鉛直下方に屈曲する部分蒸気流路のうち、鉛直下方に向かう蒸気流路には、蒸気流路断面に亘って水平方向に弁座50が備えられている。この弁座50は、中央に開口を有し、開口の一部にスロート部Sを有する環状部材で構成され、その中心軸が、前述した中心軸O2と同軸上となるように設置されている。そのため、弁体30を鉛直下方に移動すると、弁座50は鉛直上方から弁体30と当接圧着して、蒸気が下流側へ流れない閉塞状態となる。一方、弁座50と弁体30とが当接した状態から弁体30を鉛直上方に移動すると、弁体30が弁座50から離脱し、蒸気が下流側へ流れる状態となる。なお、弁体30が弁座50に当接する位置は、スロート部Sよりも上流側となる。弁座50の下流側の端部は、図2に示すように、流路断面積を徐々に増加しながら、導出口12に直結する水平方向の蒸気流路内に鉛直方向に張り出す張出部51を備えている。この張出部51において、水平方向の導出口12側における鉛直方向鉛直下方の張り出し長さLを、水平方向の導出口12側とは逆側における鉛直方向鉛直下方の張り出し長さMよりも長く構成することが好ましい。換言すると、張出部51において、水平方向の導出口12側における鉛直方向鉛直下方の張り出し長さLを最大として、周方向に沿って導出口12側とは逆側に行くとともに、徐々に張り出し長さが減少し、水平方向の導出口12側とは逆側において、鉛直方向鉛直下方の張り出し長さMが最小となるように構成されている。また、張出部51の流路断面において、図2に示すように、導出口12側への断面積の増加が大きくなるように構成されている。そのため、張出部51の導出口12側の内壁における導出口12側への広がりは、導出口12側とは逆側の内壁における導出口12側とは逆側への広がりよりも大きく、張出部51の導出口12側の内壁は、導出口12側に向かって大きくなめらかに湾曲している。次に、中心軸O1と中心軸O2との水平方向の距離Nについて説明する。中心軸O1と中心軸O2との水平方向の距離Nは、偏心量であり、ここでは、この偏心量を主蒸気止め弁130の公称径Dで除した値N/Dを百分率で示したものを偏心率という。なお、公称径Dは、弁体30が弁座50に当接する際の当接面の直径である。この偏心率は、0より大きく14以下に設定されることが好ましい。また、偏心率は、0より大きく10以下に設定されることがより好ましい。ここで、この範囲に偏心率を設定することが好ましいのは、この範囲に設定することで、圧力損失を低減することができるからである。また、偏心率が14を超える範囲では、圧力損失の低減の効果が小さくなる。また、偏心率が大きくなるほど、図2から明らかなように、張出部51の導出口12側とは逆側の壁部の厚さが薄くなる傾向にあるため、弁座50の機械的強度を考慮して、偏心率のより好ましい範囲を0より大きく10以下とした。次に、主蒸気止め弁130内の蒸気の流れについて説明する。なお、ここでは、弁体30が弁座50から離脱し、蒸気が下流側へ流れる状態における主蒸気止め弁130内の蒸気の流れについて説明する。ボイラ110の過熱器111で加熱された蒸気F0は、図2に示すように、導入口11から主蒸気止め弁130内に流入する。弁座50のスロート部Sを通過した蒸気F0は、弁座50の張出部51の壁面に沿って流れる。弁座50の張出部51の導出口12側においては、蒸気F0は、大きくなめらかに湾曲した壁面に沿って流れ、導出口12側に向かう速度成分が増加される。そのため、蒸気F0の主流F1は、張出部51の影響により、弁座50の開口部の下方側へ押し付けられることなくスムーズに、導出口12に直結する水平方向の蒸気流路を導出口12に向かって流れる。また、導出口12に直結する水平方向の蒸気流路の上方で発生する二次流れF2は、蒸気F0の主流F1と激しくぶつかり合うことなく導出口12から排出される。さらに、弁座50の下流側には、弁棒20が存在しないため、例えば、蒸気F0が弁棒20を回り込むことによる圧力損失などを削減できる。第1の実施の形態の蒸気弁では、弁座50の下流側に、このような蒸気の流れを形成することができるため、圧力損失が低減される。ここで、偏心率を上記した範囲に設定するで、圧力損失を低減させることができることについて具体的に説明する。図4は、偏心率と圧力損失比との関係を示す図である。図4の縦軸は、偏心率が0、すなわち中心軸O2が中心軸O1と同軸上にある場合における圧力損失を1としたときの圧力損失比を示している。そのため、例えば、圧力損失比が1よりも小さいときには、偏心率が0のときの圧力損失よりも小さいことを意味する。なお、図4の関係は、数値解析により得られた結果である。図4に示すように、偏心率の増加に伴って圧力損失比は減少している。すなわち、偏心率の増加に伴って圧力損失が低減されている。偏心率が14を超えると圧力損失比は、ほぼ一定となっている。このように、偏心率を0より大きくすることで、圧力損失を低減することができ、その効果は偏心率が14以下の範囲で明らかである。上記したように、第1の実施の形態の蒸気弁によれば、蒸気流路のうち、鉛直下方に向かう蒸気流路の中心軸O1よりも、弁ケーシング10の導出口12側とは逆側に偏心した鉛直方向の中心軸O2を有する弁棒20および弁座50を備えることができる。これによって、弁座50の下流における二次流れに基づく圧力損失などを抑制することができ、蒸気弁における圧力損失を低減することができる。なお、上記した実施の形態では、図3に示すように、導入口11から導入される蒸気の流れ方向と、導出口12から導出される蒸気の流れ方向が同じとなるように構成された一例を示したが、この構成に限られるものではない。図5は、本発明に係る第1の実施の形態の、他の構成の蒸気弁を上方から見たときの平面図である。図5に示すように、導入口11から導入される蒸気の流れ方向と、導出口12から導出される蒸気の流れ方向が異なるように構成されてもよい。ここでは、導入口11から導入される蒸気の流れ方向と、導出口12から導出される蒸気の流れ方向とのなす角が90度となる一例を示している。なお、導入口11から導入される蒸気の流れ方向と、導出口12から導出される蒸気の流れ方向とのなす角は、90度に限られるものではない。このような場合においても、前述した実施の形態と同様に、主蒸気止め弁130は、図2および図3に示す構成と同様に、蒸気流路のうち、鉛直下方に向かう蒸気流路の中心軸O1よりも、弁ケーシング10の水平方向の導出口12側とは逆側水平方向に遠ざかる方向に偏心した鉛直方向の中心軸O2を有し、鉛直方向に昇降可能に設けられた弁棒20を備えている。また、図5に示すように、中心軸O2は、中心軸O1と垂直に交差するすなわち、水平方向における、蒸気流路の導出口12の中心線Q上に位置している。そして、前述した実施の形態と同様に、弁ケーシング10内における蒸気流路が、鉛直下方に屈曲する部分蒸気流路のうち、鉛直下方に向かう蒸気流路には、蒸気流路断面に亘って水平方向に弁座50が備えられている。この弁座50の下流側の端部には、図2に示す構成と同様に、流路断面積を徐々に増加しながら、導出口12に直結する水平方向の蒸気流路内に鉛直方向に張り出す張出部51を備えている。このように、導入口11から導入される蒸気の流れ方向と、導出口12から導出される蒸気の流れ方向が異なるように構成された場合においても、上記した実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。第2の実施の形態本発明に係る第2の実施の形態の蒸気弁は、弁棒20が弁座50の下方側から弁座50の開口内を介して設けられている以外は、第2の実施の形態の蒸気弁の構成と同じである。そのため、ここでは、この異なる構成について主に説明する。図6は、本発明に係る第2の実施の形態の蒸気弁の縦断面を示す図である。なお、第1の実施の形態の蒸気弁の構成と同一の構成部分には、同一の符号を付して重複する説明を省略または簡略する。図6に示すように、第2の実施の形態の蒸気弁である主蒸気止め弁130は、導入口11より水平方向に導入した蒸気を鉛直下方に導き、鉛直下方に導かれた蒸気を水平方向に導いて導出口12より導出する蒸気流路を形成する弁ケーシング10を備えている。弁ケーシング10の上方には、弁ケーシング10を上方から覆う上蓋13が、締結ボルト14によって連結されている。主蒸気止め弁130は、図6に示すように、蒸気流路のうち、鉛直下方に向かう蒸気流路における水平断面中心を通る鉛直方向の中心軸O1よりも、弁ケーシング10の導出口12側とは逆側遠ざかる方向に偏心した鉛直方向の中心軸O2を有し、鉛直方向に昇降可能に設けられた弁棒20を備えている。弁棒20は、弁座50の下方側から弁座50の開口内を介して設けられ、一端部側は、弁座50の上方に位置している。また、弁棒20の一端部側には、弁棒20の移動に伴って、弁ケーシング10内で、かつ弁体30の上方を鉛直方向に移動可能な弁体30が備えられている。この弁体30は、弁体30に上方側から当接または離脱可能なように設けられている。弁体30の先端部下方先端部は、例えば、先端に行くに伴い断面積が徐々に減少するテーパ状の円柱体で構成されている。一方、弁棒20の他端部側は、弁ケーシング10の底部を貫通し、主蒸気止め弁130の下方に設置された図示しない駆動装置に連結されている。そして、駆動装置を駆動することで、弁棒20を鉛直方向に上下に移動することができる。そして、前述した第1の実施の形態と同様に、弁ケーシング10内における蒸気流路が、鉛直下方に屈曲する部分蒸気流路のうち、鉛直下方に向かう蒸気流路には、蒸気流路断面に亘って水平方向に弁座50が備えられている。この弁座50下流側の端部は、流路断面積を徐々に増加しながら、導出口12に直結する水平方向の蒸気流路内に鉛直方向に張り出す張出部51を備えている。また、偏心率の設定範囲なども、前述した第1の実施の形態の範囲と同じである。次に、主蒸気止め弁130内の蒸気の流れについて説明する。ボイラ110の過熱器111で加熱された蒸気F0は、図6に示すように、導入口11から主蒸気止め弁130内に流入する。弁座50のスロート部Sを通過した蒸気F0は、弁座50の張出部51の壁面に沿って流れる。弁座50の張出部51の導出口12側においては、蒸気F0は、大きくなめらかに湾曲した壁面に沿って流れ、導出口12側に向かう速度成分が増加される。そのため、蒸気F0の主流F1は、張出部51の影響により、弁座50の開口部の下方側へ押し付けられることなくスムーズに、導出口12に直結する水平方向の蒸気流路を導出口12に向かって流れる。また、導出口12に直結する水平方向の蒸気流路の上方で発生する二次流れF2は、蒸気F0の主流F1と激しくぶつかり合うことなく導出口12から排出される。第2の実施の形態の蒸気弁では、弁座50の下流側に、このような蒸気の流れを形成することができるため、圧力損失が低減される。上記したように、第2の実施の形態の蒸気弁によれば、蒸気流路のうち、鉛直下方に向かう蒸気流路の中心軸O1よりも、弁ケーシング10の導出口12側とは逆側に偏心した鉛直方向の中心軸O2を有する弁棒20および弁座50を備えることができる。これによって、弁座50の下流における二次流れに基づく圧力損失などを抑制することができ、蒸気弁における圧力損失を低減することができる。なお、第2の実施の形態においても、第1の実施の形態と同様に、導入口11から導入される蒸気の流れ方向と、導出口12から導出される蒸気の流れ方向が同じであっても、異なっていてもよい。いずれの場合においても、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。なお、上記した実施の形態では、蒸気弁の構成を主蒸気止め弁を例示して説明したが、本実施の形態の構成が適用される蒸気弁は、主蒸気止め弁に限られるものではない。本実施の形態の構成は、例えば、上方一方側から駆動されて上下方向に移動可能なインターセプト弁調節弁と、インターセプト弁の下方他方側に連結され、下方側から駆動されて上下方向に移動可能な再熱蒸気止め弁停止弁とを備えた再熱蒸気弁にも適用することができる。この場合においても、上記した本実施の形態の構成を主蒸気止め弁に適用したときと同様の作用効果を得ることができる。以上説明した実施形態によれば、圧力損失を低減することが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。