"ステータと、前記ステータに対向配置され、前記ステータで生成される磁界に含まれる高調波成分が鎖交することにより周方向にN極及びS極が交互に形成されるように構成されるロータとを備え、前記ロータは、前記N極が形成される複数のN極形成突極と、前記S極が形成される複数のS極形成突極とを有するロータコアと、前記各N極形成突極に巻かれる2つのN極ロータコイルと、前記各S極形成突極に巻かれる2つのS極ロータコイルとを含み、前記2つのN極ロータコイルと前記2つのS極ロータコイルとが、ダイオードブリッジ回路に接続されることを特徴とする回転電機。請求項1に記載の回転電機において、前記2つのN極ロータコイルは、前記各N極形成突極に巻かれるN極第1コイルと、前記各N極形成突極の前記N極第1コイルよりも前記ステータに近い側に巻かれるN極第2コイルとを含み、前記2つのS極ロータコイルは、前記各S極形成突極に巻かれるS極第1コイルと、前記各S極形成突極のS極第1コイルよりも前記ステータに近い側に巻かれるS極第2コイルとを含むことを特徴とする回転電機。請求項2に記載の回転電機において、前記N極第1コイル及び前記S極第1コイルは、互いに直列に接続され、かつ、前記ダイオードブリッジ回路のアノードアノード接続端とカソードカソード接続端との間に接続されており、前記N極第2コイル及び前記S極第2コイルは、互いに直列に接続され、かつ、前記ダイオードブリッジ回路の2つのアノードカソード接続端の間に接続されていることを特徴とする回転電機。特許文献1に記載されたモータは、ステータのティースに形成された高調波成分を含む磁界がロータコイルに鎖交することで、ロータコイルに誘導電流を流すものであるが、半波整流回路を利用するため、高調波成分の半分しか利用できておらず、ロータコイルに生じる誘導電流を大きくする面から改良の余地がある。また、特許文献2に記載された発電機は、複数の界磁巻線のそれぞれの誘導起電力をダイオードにより半波整流しており、やはりロータコイルである界磁巻線に生じる誘導電流を大きくする面から改良の余地がある。本発明の目的は、回転電機において、ロータコイルに生じる誘導電流を大きくすることである。本発明に係る回転電機は、ステータと、前記ステータに対向配置され、前記ステータで生成される磁界に含まれる高調波成分が鎖交することにより周方向にN極及びS極が交互に形成されるように構成されるロータとを備え、前記ロータは、前記N極が形成される複数のN極形成突極と、前記S極が形成される複数のS極形成突極とを有するロータコアと、前記各N極形成突極に巻かれる2つのN極ロータコイルと、前記各S極形成突極に巻かれる2つのS極ロータコイルとを含み、前記2つのN極ロータコイルと前記2つのS極ロータコイルとが、ダイオードブリッジ回路に接続されることを特徴とする回転電機である。また、本発明に係る回転電機において、好ましくは、前記2つのN極ロータコイルは、前記各N極形成突極に巻かれるN極第1コイルと、前記各N極形成突極の前記N極第1コイルよりも前記ステータに近い側に巻かれるN極第2コイルとを含み、前記2つのS極ロータコイルは、前記各S極形成突極に巻かれるS極第1コイルと、前記各S極形成突極のS極第1コイルよりも前記ステータに近い側に巻かれるS極第2コイルとを含む。また、本発明に係る回転電機において、好ましくは、前記N極第1コイル及び前記S極第1コイルは、互いに直列に接続され、かつ、前記ダイオードブリッジ回路のアノードアノード接続端とカソードカソード接続端との間に接続されており、前記N極第2コイル及び前記S極第2コイルは、互いに直列に接続され、かつ、前記ダイオードブリッジ回路の2つのアノードカソード接続端の間に接続されている。本発明の回転電機によれば、ロータコイルに生じる誘導電流を大きくすることができる。以下、本発明の実施形態を、図面を用いて説明する。図1~5は、本発明の実施形態を示す図である。図1は、本発明の実施形態に係る回転電機の全体構成を示す概略断面図である。図2は、図1からステータを取り出して示す図である。図3は、図1からロータを取り出して示す図である。図4は、本発明の実施形態において、ロータの周方向一部の突極に巻かれたロータコイルとダイオードブリッジ回路との結線状態を示す模式図である。図1に示すように、本実施形態の回転電機10は、電動機または発電機として機能するものであり、図示しないケーシングに固定されたステータ12と、ステータ12と所定の空隙をあけて径方向内側に対向配置され、ステータ12に対し回転可能なロータ14とを備える。なお、径方向とは、ロータ14の回転中心軸に対し直交する放射方向をいう以下、特に断らない限り径方向の意味は同じである。。図2に示すように、ステータ12は、磁性材製のステータコア16と、ステータコア16に配設された複数相より具体的には例えばU相、V相、W相の3相のステータコイル20u,20v,20wとを含む。ステータコア16の内周面の周方向複数個所には、径方向内側へロータ14図1へ向けて突出する複数の第1ティースである、ティース18が配置されており、各ティース18間に第1スロットであるスロット22が形成されている。複数のティース18は、ロータ14の回転軸である回転中心軸周りの周方向に沿って互いに間隔をおいて配列されている。なお、周方向とは、ロータ14の回転中心軸を中心として描かれる円形に沿う方向をいう以下、特に断らない限り周方向の意味は同じである。。各相のステータコイル20u,20v,20wは、スロット22を通ってステータコア16のティース18に短節集中巻で巻装されている。このように、ティース18にステータコイル20u,20v,20wが巻装されることで磁極が構成される。そして、複数相のステータコイル20u,20v,20wに複数相の交流電流を流すことで、周方向に並べられたティース18が磁化し、周方向に回転する回転磁界をステータ12に生成することができる。なお、ステータコイル20u,20v,20wは、このようにステータ12のティース18に巻線する構成に限定するものではなく、例えばティース18から外れたステータコア16の環状部分の周方向複数個所に複数相のステータコイルを巻線するトロイダル巻きとし、ステータ12に回転磁界を生じさせることもできる。ティース18に形成された回転磁界は、その先端面からロータ14に作用する。図2に示す例では、3相U相、V相、W相のステータコイル20u,20v,20wがそれぞれ巻装された3つのティース18により1つの極対が構成されている。一方、図3に示すように、ロータ14は、磁性材料製のロータコア24と、複数のロータコイルである、N極誘導コイル28n、N極コモンコイル30n、S極誘導コイル28s、及びS極コモンコイル30sとを含む。ロータコア24は、外周面の周方向複数個所に径方向外側に向けてステータ12図1に向けて突出して設けられた複数の磁極部であり、突部であり、かつ第2ティースであるN極形成突極32n及びS極形成突極32sを有する。N極形成突極32nとS極形成突極32sとは、ロータコア24の周方向に沿って交互に、かつ、互いに間隔をおいて配置されており、各突極32n、32sがステータ12と対向している。ロータコア24の環状部分であるロータヨーク及び複数の突極32n、32sは、磁性鋼板を複数積層した積層体等の磁性材により、一体に設けられている。N極形成突極32nとS極形成突極32sとは、互いに同一の形状及び大きさを有する。より詳しくは、ロータ14の周方向に関して1つおきの突極であるN極形成突極32nのそれぞれに、2つのN極ロータコイルである、N極第1コイルであるN極コモンコイル30nとN極第2コイルであるN極誘導コイル28nとが集中巻きで巻線されている。また、ロータ14において、N極形成突極32nと隣り合う別の突極であり、周方向1つおきの突極であるS極形成突極32sのそれぞれに、2つのS極ロータコイルである、S極第1コイルであるS極コモンコイル30sとS極第2コイルであるS極誘導コイル28sとが集中巻きで巻線されている。また、ロータ14は、周方向に隣り合う突極32n、32sの間に形成された第2スロットであるスロット34図3を有する。すなわち、ロータコア24には、複数のスロット34が、ロータ14の回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されている。また、ロータコア24は、回転軸36の径方向外側に嵌合固定されている。各N極誘導コイル28nは、各N極形成突極32nにおいて、N極コモンコイル30nよりも先端側、すなわち、ステータ12図1に近い側に巻かれている。各S極誘導コイル28sは、各S極形成突極32sにおいて、S極コモンコイル30sよりも先端側、すなわち、ステータ12に近い側に巻かれている。なお、各突極32n、32sの周囲に巻かれる誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sは、それぞれ突極32nまたは32sの周囲の長さ方向図4の上下方向に沿って設けられたソレノイドが、突極32nまたは32sの周方向図4の左右方向に複数層整列した整列巻きで配置されることもできる。なお、各突極32n、32sの先端側に巻かれる誘導コイル28n、28sは、突極32n、32sの周囲に複数回、すなわち複数ターン分、渦巻状に巻いた構成とすることもできる。図4に示すように、ロータ14の周方向に隣り合う2個の突極32n、32sを1組として、各組で1個のN極形成突極32nに巻かれたN極誘導コイル28nと、1個のS極形成突極32sに巻かれたS極誘導コイル28sとは、互いに直列に接続され、かつ、ダイオードブリッジ回路38の2つのアノードカソード接続端P1,P2の間に接続されている。また、2個の突極32n、32sを1組とした各組で1個のN極形成突極32nに巻かれたN極コモンコイル30nと、1個のS極形成突極32sに巻かれたS極コモンコイル30sとは、互いに直列に接続され、かつ、ダイオードブリッジ回路38のアノードアノード接続端P3とカソードカソード接続端P4との間に接続されている。したがって、回転電機10図1は複数のダイオードブリッジ回路38を含み、各ダイオードブリッジ回路38に、1つのN極形成突極32nに巻かれるN極誘導コイル28n及びN極コモンコイル30nと、1つのS極形成突極32sに巻かれるS極誘導コイル28s及びS極コモンコイル30sとが接続されている。さらに、N極誘導コイル28nが突極32nに巻かれる向きと、S極誘導コイル28sが突極32sに巻かれる向きとは互いに同じ向きとなっている。これに対して、N極コモンコイル30nが突極32nに巻かれる向きと、S極コモンコイル30sが突極32sに巻かれる向きとは互いに逆向きとなっている。また、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの巻回中心軸は、ロータ14図3の径方向と一致している。なお、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sは、対応する突極32nまたは32sに、樹脂等により造られる電気絶縁性を有するインシュレータ図示せず等を介して巻装することもできる。誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sがこのように配置されるので、図3に示すように、ロータ14の周方向に関して誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの巻回中心軸方向となる磁極方向にd軸磁路が形成され、ロータ14の周方向に関して、誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの巻回中心軸の間位置にq軸磁路が形成される。なお、図3では、矢印α方向にロータ14が回転する場合のd軸方向及びq軸方向を矢印で示している。このような構成では、各コモンコイル30n、30sに整流された電流が流れることで突極32n、32sが磁化し、磁極部として機能する。図2に戻って、ステータコイル20u,20v,20wに交流電流を流すことで、ステータ12が回転磁界を生成するが、この回転磁界は、基本波成分の磁界だけでなく、基本波よりも高い次数の高調波成分の磁界を含んでいる。より詳しくは、ステータ12に回転磁界を発生させる起磁力の分布は、各相のステータコイル20u,20v,20wの配置や、ティース18及びスロット22によるステータコア16の形状に起因して、基本波のみの正弦波分布にはならず、高調波成分を含むものとなる。特に、集中巻においては、各相のステータコイル20u,20v,20wが互いに重なり合わないため、ステータ12の起磁力分布に生じる高調波成分の振幅レベルが増大する。例えばステータコイル20u,20v,20wが3相集中巻の場合は、高調波成分として、入力電気周波数の時間的3次成分であり、空間的な2次成分の振幅レベルが増大する。このようにステータコイル20u,20v,20wの配置やステータコア16の形状に起因して起磁力に生じる高調波成分は空間高調波と呼ばれている。ステータ12からロータ14図3に、この空間高調波成分を含む回転磁界が作用すると、空間高調波の磁束変動により、ロータ14の隣り合う突極32n、32s間の空間に漏れ出す漏れ磁束の変動が発生し、これにより図4に示す隣り合うN極形成突極32n及びS極形成突極32sにそれぞれ巻装された誘導コイル28n、28sに誘導電圧が発生する。また、ステータ12から近い、突極32n、32sの先端側の誘導コイル28n、28sは、主に誘導電流を発生させる機能を有し、ステータ12から遠い、コモンコイル30n、30sは、主に突極32n、32sを磁化する機能を有する、すなわち電磁石として機能する。本実施形態では、2つの誘導コイル28n、28sが直列に接続されるため、例えば各誘導コイル28n、28sの巻き数が同じとした場合に2つの誘導コイル28n、28sを合わせたもので巻き数が2倍になったものと同様に作用し、2倍の電圧等の振幅の大きな交流電圧が、ダイオードブリッジ回路38の2つのアノードカソード接続端P1、P2間に加わる。このため、ダイオードブリッジ回路38のアノードアノード接続端P3とカソードカソード接続端P4との間に振幅の大きな全波整流電圧が発生し、この全波整流電圧が2つのコモンコイル30n、30sに作用する。このため、各コモンコイル30n、30sにこの全波整流電圧に基づく電流により、図4に矢印βで示す方向に、ロータ14の内部に磁束が発生する。この結果、コモンコイル30n、30sが巻装された突極32n、32sが磁化することで、突極32n、32sが磁極の固定された磁石である磁極部として機能する。図4に示す、周方向に隣り合うN極コモンコイル30nとS極コモンコイル30sとで巻き方向が逆になっており、周方向に隣り合う突極32n、32s同士で磁化方向が逆になる。図示の例では、N極コモンコイル30nが巻装されたN極形成突極32nの先端にN極が生成され、S極コモンコイル30sが巻装されたS極形成突極32sの先端にS極が生成されるようにしている。このため、ロータ14の周方向においてN極とS極とが交互に配置される。すなわち、ロータ14は、ステータ12で生成される磁界に含まれる高調波成分が鎖交することにより、周方向にN極及びS極が交互に形成されるように構成される。また、図3に示すように、ロータ14の周方向に関する各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの幅θは、ロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定し、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sは、それぞれ突極32n、32sに短節巻きで巻装されている。ここでの各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの幅θについては、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの断面積を考慮して、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの断面の中心幅で表すことができる。すなわち、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの内周面の幅と外周面の幅との平均値で幅θを表すことができる。なお、ロータ14の電気角は、ロータ14の機械角にロータ14の極対数pを乗じた値で表される電気角=機械角×p。このため、周方向に関する各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの幅θは、ロータ14の回転中心軸から各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sまでの距離をrとすると、以下の1式を満たす。θ<π×r/p1上記の回転電機10では、3相のステータコイル20u,20v,20wに3相の交流電流を流すことでティース18に形成された回転磁界基本波成分がロータ14に作用し、これに応じて、ロータ14の磁気抵抗が小さくなるように、突極32n、32sがティース18の回転磁界に吸引される。これによって、ロータ14にトルクリラクタンストルクが作用する。また、各突極32n、32sで生成される磁極が固定された磁石の磁界がステータ12により生成される回転磁界基本波成分と相互作用して、吸引及び反発作用が生じる。このステータ12により生成される回転磁界基本波成分と突極32n、32sの磁界との電磁気相互作用吸引及び反発作用によっても、ロータ14にトルク磁石トルクに相当するトルクを作用させることができ、ロータ14がステータ12で生成される回転磁界基本波成分に同期して回転駆動する。このように回転電機10は、ステータコイル20u,20v,20wへの供給電力を利用してロータ14に動力機械的動力を発生させる電動機モータとして機能させることができる。さらに、上記のように、2つのN極ロータコイルであるN極誘導コイル28n及びN極コモンコイル30nと、2つのS極ロータコイルであるS極誘導コイル28s及びS極コモンコイル30sとが、ダイオードブリッジ回路38に接続されているので、上記のように、大きな振幅の全波整流電圧が2つのコモンコイル30n、30sに作用する。このため、この全波整流電圧に基づいて各コモンコイル30n、30sで生じる誘導電流を高効率で大きくでき、ロータ14の内部に大きな磁束が発生し、各突極32n、32sの磁力が強くなるので、回転電機10のトルクを大きくできる。これについて、図5を用いて詳しく説明する。図5は、本実施の形態において、誘導コイルに鎖交する磁束により発生する誘起電圧誘導コイル電圧と、ダイオードブリッジ回路の2つの接続端P1,P2間に加わる電圧NS極誘導コイル電圧と、ダイオードブリッジ回路の別の2つの接続端P3,P4間に発生する電圧全波整流電圧と、コモンコイルに流れる電流コモンコイル電流とを示す図である。以下の説明では、図1~4に示した要素と同一の要素には同一の符号を付して説明する。図5に示すように、互いに隣り合う突極32n、32sに巻かれるN極誘導コイル28n及びS極誘導コイル28sが同じ巻き方向で直列に接続されているため、ステータ12で生成される磁界に含まれる空間高調波に基づいて、ロータ14の隣り合う突極32n、32s間に生じる変動磁束が各誘導コイル28n、28sに鎖交することで、各突極32n、32sに同じように変動する交流電圧が発生する。このため、図4で示すダイオードブリッジ回路38の2つの接続端P1,P2同士の間に、N極誘導コイル電圧とS極誘導コイル電圧との和であるNS極誘導コイル電圧の交流電圧が加わる。そして、ダイオードブリッジ回路38の別の2つの接続端P3,P4同士の間に、この交流電圧に基づく全波整流電圧が発生し、N極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30sに加わる。すなわち、各コモンコイル30n、30sでは常に各誘導コイル28n、28sの誘導電圧を利用できる。このため、各コモンコイル30n、30sにこの全波整流電圧に基づく大きなコモンコイル電流を高効率で得られて、ロータ14の内部に流れる磁束を大きくできる。この結果、各突極32n、32sで生成される電磁石を強くでき、回転電機10のトルク増大を図れる。また、上記のようにロータ14の周方向に関する各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの幅θは、ロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定し、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sは、それぞれ突極32n、32sに短節巻きで巻装している。このため、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sに発生する、回転磁界の空間高調波による誘導起電力を大きくできる。このため、各突極32n、32sに発生する磁石の磁束を効率よく増大させ、回転電機10のトルクを効率よく増大できる。また、空間高調波による各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sへの鎖交磁束の振幅をより増大させる面から、周方向に関する各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sの幅θを、ロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しくあるいはほぼ等しくすることが好ましい。また、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sのうち、少なくとも各誘導コイル28n、28sの幅θのみを、ロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定することもできる。また、本実施形態の場合と異なり、上記の特許文献2に記載された構成の場合、固定子に設けられた3相の主発電巻線とは別に、固定子に励磁巻線を設ける必要がある。また、固定子に設けられた主発電巻線と励磁巻線とを接続し、主発電巻線から電圧を取り出すケーブルが必要となる。このため、上記の特許文献2に記載された構成では、回転電機が大型化し、コストが増大する要因となる。これに対して、本実施形態によれば、このような不都合をいずれもなくして、回転電機を小型にできるとともに、コスト低減を図れるという効果を得られる。次に、本実施形態の効果を確認するために従来構造の回転電機と本実施形態の回転電機とのトルクを比較した結果を説明する。まず、図6~8を用いて、従来構造の回転電機の構成を説明する。図6は、従来構造の回転電機において、ロータの周方向一部の突極に巻かれたロータコイルの結線状態を示す模式図である。図7は、図6の構造において、ロータの周方向に隣り合う突極に2つずつ巻装されたロータコイルの接続回路の等価回路を示す図である。図6~8に示す従来構造において、ロータコイルの接続回路以外は、上記の図1~4に示した本実施形態の構成と同様である。すなわち、図6に示す従来構造では、ロータ14の周方向に隣り合う2個の突極であるN極形成突極32n及びS極形成突極32sを1組として、各組で1個のN極形成突極32nに巻かれたN極誘導コイル40nの一端と、1個のS極形成突極32sに巻かれたS極誘導コイル40sの一端とを、第1ダイオード44及び第2ダイオード46を介して接続している。すなわち、図7に示すように、N極誘導コイル40n及びS極誘導コイル40sの一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード44及び第2ダイオード46を介して、接続点Rで接続している。また、N極誘導コイル40nとS極誘導コイル40sとは互いに逆向きに、それぞれ対応する突極32nまたは32sに巻かれている。また、各組で1個のN極形成突極32nに巻かれたN極コモンコイル42nの一端は、1個のS極形成突極32sに巻かれたS極コモンコイル42sの一端に接続している。N極コモンコイル42n及びS極コモンコイル42sは互いに直列に接続することで、接続コモンコイル要素48を形成している。さらに、N極コモンコイル42nの他端は接続点Rに接続し、S極コモンコイル42sの他端は、N極誘導コイル40n及びS極誘導コイル40sの接続点Rとは反対側の他端に接続している。図8を用いて、このような従来構造の回転電機でコモンコイル42n、42sに誘導電流が流れる様子を説明する。図8は、図6の構造において、誘導コイルに鎖交する磁束により発生する誘起電圧誘導コイル電圧と、コモンコイルに流れる電流コモンコイル電流とを示す図である。以下の説明では、図1~4に示した要素、または、図6~7に示した要素と同一の要素には同一の符号を付して説明する。従来構造の回転電機では、ステータ12で生成される磁界に含まれる空間高調波が各誘導コイル40n、40sに鎖交するが、各誘導コイル40n、40sには、それぞれに接続されたダイオード44,46の順方向と一致する方向の電流しか流れず、しかも、N極誘導コイル40nとS極誘導コイル40sとは互いに逆向きに、それぞれ対応する突極32nまたは32sに巻かれている。このため、ステータ12で生成される起磁力の高調波成分に基づいて、ロータ14の隣り合う突極32n、32s間に流れる磁束変動に基づいて、図8に示すように、N極誘導コイル40nとS極誘導コイル40sとで、交互に正となるような交流電圧N極誘導コイル電圧、S極誘導コイル電圧が発生し、交互に整流された誘導電流が流れる。この結果、各コモンコイル42n、42sには、全波整流されたコモンコイル電流が流れる。このような従来構造では、上記の図5を用いて説明した実施形態と図8との比較から明らかなように、各コモンコイル42n、42sで得られるコモンコイル電流が、上記の図5の実施形態の場合よりも小さくなる。逆に言えば、上記の実施形態によれば、図6~8に示す従来構造に対してコモンコイル電流を大きくできる。図9は、図1~5に示した本実施形態に係る回転電機と、図6~8に示した従来構造の回転電機との回転数及びモータトルクの関係を示す図である。図9では、実線aが実施形態の場合を、破線bが従来構造の場合を、それぞれ表している。図8に示す実施形態と従来構造とのトルク比較から明らかなように、実施形態では、従来構造に比べてコモンコイル電流が増加することでほぼすべての回転域でトルクを増大でき、トルク及び出力をともに増大できることが分かる。なお、本実施形態において、各誘導コイル28n、28sと各コモンコイル30n、30sとは互いに異なる材料により形成することもできる。例えば、各コモンコイル30n、30sは銅線等の導電性材料により形成し、各誘導コイル28n、28sは、アルミニウムまたはアルミニウム合金等の、コモンコイル30n、30sを構成する導電性材料よりも軽量な別の導電性材料により形成することもできる。また、上記の図3で示すように、各突極32n、32sの長さ方向中間部で、誘導コイル28n、28sを巻装した部分とコモンコイル30n、30sを巻装した部分との間から巻線脱落防止部50を突出させ、各コモンコイル30n、30sが、ロータ14の回転に伴う遠心力で脱落しないように、巻線脱落防止部50に各コモンコイル30n、30sを係止することもできる。例えば、巻線脱落防止部50は、突極32n、32sの周方向に突出する突出部とし、各突極32n、32sの根元から巻線脱落防止部50までの部分にコモンコイル30n、30sを巻回することができる。また、図示は省略するが、各突極32n、32sの先端部の周方向両側面から周方向に突出する鍔部を設けることで、各誘導コイル28n、28sの遠心力による脱落を防止することもできる。また、図示は省略するが、各突極32n、32sの周方向両側面または片側面から周方向に対し、先端に向かうほど径方向外側になるように傾斜した方向等に突出する磁性を有する補助突極を、突極32n、32sと一体に形成することもできる。このような補助突極を形成した場合、ステータ12で生成される回転磁界に含まれ、誘導コイル28n、28sに鎖交する高調波成分である空間高調波、例えば、時間3次である空間2次の高調波成分を、補助突極により有効に増大させることができる。例えば、ステータ12で生成される起磁力分布の高調波成分の多くの磁束をステータ12のティース18から、補助突極を介して突極32n、32sへ誘導して、誘導コイル28n、28sに多くの磁束を鎖交させることができる。また、高調波成分の多くの磁束をティース18から突極32n、32sを介して補助突極へ誘導して、誘導コイル28n、28sに多くの磁束を鎖交させることもできる。このため、誘導コイル28n、28sに鎖交する磁束の磁束密度の変化を大きくし、誘導コイル28n、28sに誘導される誘導電流をより大きくでき、突極32n、32sに形成される電磁石である磁極の磁力をより強くできる。このため、ロータ磁力を増加させ、回転電機のトルクをより増大できる。例えば、補助突極は、突極32n、32sの周方向両側面の、誘導コイル28n、28sを巻装した部分とコモンコイル30n、30sを巻装した部分との間から突出させることができる。次に、図10は、本発明の実施の形態に係る回転電機の別例の第1例において、各突極に巻かれたロータ巻線とダイオードブリッジ回路との結線状態を示す回路図である。以下の説明では、上記の図1~5に示した実施形態と同一の要素には同一の符号を付して説明する。図1~5に示した実施形態では、ロータ14に複数組のN極形成突極32n及びS極形成突極32sに対応して、複数のダイオードブリッジ回路38図4が設けられている。これに対して、図10の構成例では、ロータ14にダイオードブリッジ回路38が1つのみ設けられている。すなわち、ロータ14の各突極32n、32sに巻装された誘導コイル28n、28sのすべてを直列接続することで接続誘導コイル要素52を形成し、ダイオードブリッジ回路38の2つのアノードカソード接続端P1,P2の間に接続誘導コイル要素52を接続している。また、ロータ14の各突極32n、32sに巻装されたコモンコイル30n、30sのすべてを直列接続することで接続コモンコイル要素54を形成し、ダイオードブリッジ回路38のアノードアノード接続端P3とカソードカソード接続端P4との間に接続コモンコイル要素54を接続している。このような構成例によれば、ダイオードブリッジ回路38の2つのアノードカソード接続端P1,P2の間に直列接続される誘導コイル28n、28sの数が多くなるので、2つのアノードカソード接続端P1,P2間に加わる電圧の振幅をより増大でき、ダイオードブリッジ回路38のアノードアノード接続端P3とカソードカソード接続端P4との間に発生する全波整流電圧の振幅もより増大できる。その他の構成及び作用は、上記の図1~5に示した実施形態と同様である。図11は、本発明の実施の形態に係る回転電機の別例の第2例において、各突極に巻かれたロータ巻線とダイオードブリッジ回路との結線状態を示す回路図である。以下の説明では、上記の図1~5に示した実施形態と同一の要素には同一の符号を付して説明する。図11の構成例でも、上記の図10の構成例と同様に、ロータ14にダイオードブリッジ回路38が1つのみ設けられている。すなわち、ロータ14の周方向に隣り合う2つの突極32n、32sに巻装されたN極誘導コイル28n及びS極誘導コイル28sを直列接続したものを1組の接続誘導コイル要素56として、複数組の接続誘導コイル要素56を、互いに並列接続し、かつ、ダイオードブリッジ回路38の2つのアノードカソード接続端P1,P2間に接続している。また、ロータ14の周方向に隣り合う2つの突極32n、32sに巻装されたN極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30sを直列接続したものを1組の接続コモンコイル要素58として、複数組の接続コモンコイル要素58を、互いに並列接続し、かつ、ダイオードブリッジ回路38のアノードアノード接続端P3とカソードカソード接続端P4との間に接続している。このような構成例によれば、上記の図10の構成例に比べて、ダイオードブリッジ回路38の2つのアノードカソード接続端P1、P2間に直列接続される誘導コイル28n、28sの数が少なくなるので、2つのアノードカソード接続端P1、P2間に加わる電圧が小さくなるが、それぞれのアノードカソード接続端P1、P2に入力される電流を大きくできる。その他の構成及び作用は、上記の図1~5に示した実施形態と同様である。なお、上記の図10の構成例の一部と図11の構成例の一部とを組み合わせることもできる。例えば、図10の構成例で、ダイオードブリッジ回路38のアノードアノード接続端P3とカソードカソード接続端P4との間に、図11のように互いに並列接続した複数組の接続コモンコイル要素58を接続することもできる。また、図11の構成例で、ダイオードブリッジ回路38のアノードアノード接続端P3とカソードカソード接続端P4との間に、図10のように互いにすべてのコモンコイル30n、30sを直列接続した接続コモンコイル要素54を接続することもできる。さらに、図10または図11の構成例で、すべてのN極誘導コイル28nを直列接続したものと、すべてのS極誘導コイル28sを直列接続したものとを並列接続したり、すべてのN極コモンコイル30nを直列接続したものと、すべてのS極コモンコイル30sを直列接続したものとを並列接続することもできる。また、図4または図10または図11の構成で、ダイオードブリッジ回路38のアノードアノード接続端P3とカソードカソード接続端P4との間に、2つのコモンコイル30n、30sまたはすべてのコモンコイル30n、30sを並列接続することもできる。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。本発明では、例えばアキシャルギャップ型の回転電機等を備える構成を採用することもできる。"