"開口絞りと、当該開口絞りの光入射側に配置された負のレンズ群を含む複数のレンズ群と、を備え、前記複数のレンズ群の間隔を変化させることによって焦点距離を可変にするズームレンズであって、前記負のレンズ群は、光入射側の面が凹面でラジアル型の屈折率分布を有する負レンズを有し、前記負レンズは、次式で表される微分値が前記ズームレンズの光軸上で負であって、かつ前記微分値が光軸から離れるに従って増加する波長分散分布を有することを特徴とするズームレンズ。ここで、値Δ∂φN,FC/ΔλFCは前記微分値、λFはF線の波長、λCはC線の波長、rは前記負レンズの半径方向における前記光軸からの距離、N10,F、N20,F、N30,F、N40,Fは次式で与えられるF線に対する前記ラジアル型の屈折率分布の冪級数係数であり、N10,C、N20,C、N30,C、N40,Cは次式で与えられるC線に対する前記ラジアル型の屈折率分布の冪級数係数である。ここで、N00,FはF線に対する前記負レンズの光軸上の屈折率、N00,CはC線に対する前記負レンズの光軸上の屈折率、NFrはF線に対する前記ラジアル型の屈折率分布、NCrはC線に対する前記ラジアル型の屈折率分布である。前記負レンズは、光軸から離れるに従って屈折率が減少する屈折率分布形状を有することを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。前記波長分散分布は、前記負レンズの光軸を含む第1の領域においては前記光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が小さくなり、前記第1の領域よりも前記光軸から離れた第2領域においては前記光軸から離れるに従って前記屈折率の波長分散が大きくなることを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。請求項1乃至3のうちいずれか一項に記載のズームレンズを有することを特徴とする光学機器。しかしながら、ズームレンズでは各レンズ群を移動させるため、光線の入射状況が変化し、単にラジアル型の屈折率分布型レンズをズームレンズに適用するだけでは色収差の補正を十分に達成することができなかった。まず、特許文献1の光学系は焦点距離が固定の対物レンズに適用されるものであり、ズームレンズに適したものではない。特許文献2におけるズームレンズでは、第2レンズ群に用いたラジアル型屈折率分布レンズの厚みが大きく、ズームレンズの沈胴時における光学系全長を短縮するものではない。そこで、本発明は、小型化と色収差を達成することが可能なズームレンズとそれを有する光学機器を提供することを例示的な目的とする。本発明のズームレンズは、開口絞りと、当該開口絞りの光入射側に配置された負のレンズ群を含む複数のレンズ群と、を備え、前記複数のレンズ群の間隔を変化させることによって焦点距離を可変にするズームレンズであって、前記負のレンズ群は、光入射側の面が凹面でラジアル型の屈折率分布を有する負レンズを有し、前記負レンズは、次式で表される微分値が前記ズームレンズの光軸上で負であって、かつ前記微分値が光軸から離れるに従って増加する波長分散分布を有する。ここで、値Δ∂φN,FC/ΔλFCは前記微分値、λFはF線の波長、λCはC線の波長、rは前記負レンズの半径方向における前記光軸からの距離、N10,F、N20,F、N30,F、N40,Fは次式で与えられるF線に対する前記ラジアル型の屈折率分布の冪級数係数であり、N10,C、N20,C、N30,C、N40,Cは次式で与えられるC線に対する前記ラジアル型の屈折率分布の冪級数係数である。ここで、N00,FはF線に対する前記負レンズの光軸上の屈折率、N00,CはC線に対する前記負レンズの光軸上の屈折率、NFrはF線に対する前記ラジアル型の屈折率分布、NCrはC線に対する前記ラジアル型の屈折率分布である。本発明によれば、小型化と色収差を達成することが可能なズームレンズとそれを有する光学機器を提供することができる。本実施形態は、分散媒質の屈折率が波長によって異なる性質またはその度合いの分布を有するラジアル型の屈折率分布Gradient-indexレンズを、ズームレンズの開口絞りの光入射側に隣接して配置された負レンズ群に適用している。なお、屈折率分布レンズとしては、屈折率が分布を有するタイプと分散が分布を有するタイプがあり、いずれも屈折率が変化するが、本実施形態では分散が分布を有するレンズが使用されれば足りる。ズームレンズは、複数のレンズ群と開口絞りとを備え、複数のレンズ群の間隔を変化させることによって焦点距離を可変にするように構成されている。ズームレンズは、カメラなどの撮像装置やプロジェクタ等の投射装置などの光学機器に適用可能である。屈折率分布レンズは、ラジアル型の屈折率分布を有する負のレンズである。色収差を相殺する屈折率分布を形成することによって従来の負のレンズ群が一般に凹レンズと凸レンズの組み合わせであったものが1枚のレンズで構成することができるので、ズームレンズの小型化に資する。また、屈折率分布レンズが負レンズであるのは負のレンズ群に適用されているからである。また、屈折率分布レンズは、光入射側の面入射面が凹面である。光束は屈折率分布型レンズへズームレンズの光軸に対して斜めに入射するが、入射面が凹面であると屈折率分布レンズを通過する際に、斜入射光束を光軸に平行に近づけてラジアル型の分散分布屈折率分布を通過させることができる。本実施形態の屈折率分布レンズは、光軸に平行に入射した光線に対して最も良い性能を発揮するので、凹面である入射面によって斜入射の影響を軽減している。次に、屈折率分布レンズは、後述する数式16に示すように屈折率分布による単位厚み当たりのパワー屈折率の波長による微分値が光軸上において負である波長分散分布を有している。これにより、光軸上で屈折率分布による単位厚み当たりのパワーのF線パワーのC線パワーに対する差を正として負レンズによって発生した色収差を補正することができる。光軸上で屈折率分布による単位厚み当たりのパワーのF線パワーのC線パワーに対する差を正とすることは上述した微分値を負にすることである。次に、屈折率分布レンズにおいては、前記微分値が光軸から離れるに従って増加するゼロに近付く波長分散分布を有している。屈折率分布レンズは光軸から周辺に行くになるにつれて薄肉から肉厚になるため、この条件によって肉厚差の影響を軽減している。以下、添付図面を参照して各実施例を詳細に説明する。図1A~Cは、実施例1のズームレンズの広角端、中間域、望遠端の配置をそれぞれ示している。また、表1に実施例1のズームレンズ構成を示し、面番号1,2,5,11は非球面であり、次式で表現される。但し、Rは曲率半径、Kはコーニック定数、Aは4次の係数、Bは6次の係数、Cは8次の係数、Dは10次の係数である。ズームレンズは、各画角から入射した光束を、負のパワーを有する第1レンズ群G1を介して開口絞りAPに入射させて光束幅を制限し、正のパワーを有する第2レンズ群G2および第3レンズ群G3を介してCCDなどの撮像素子面IMG上に結像させている。第1レンズ群G1、開口絞りAP、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3の各間隔を可変として焦点距離を4.7mm~17.0mmへと変動させ、3.6倍のズームレンズを構成している。ズームレンズでは、焦点距離を変化させる際に各レンズ群の間隔を変化させるので、各レンズ群内で色収差が補正されていることが好ましい。そのため、通常のズームレンズは各レンズ群特に第1レンズ群や第2レンズ群には正レンズと負レンズとの組合せで構成されることが多い。第1レンズ群G1は、入射面が凹面、射出面が入射面よりも曲率が大きいきつい凹面の両凹レンズ1枚のみで構成している。両凹レンズGR1には、光軸から離れるに従って屈折率が小さくなり、かつ光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が小さくなるラジアル型の屈折率分布を形成し、両凹レンズGR1の入射面と射出面で発生した負の方向の色収差を補正している。第2レンズ群G2は、第2レンズL2と第3レンズL3とを貼り合せた貼り合せレンズL23と第4レンズL4と第5レンズL5を貼り合せたL45とで構成している。第3レンズ群G3は物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ1枚で構成している。この正メニスカスレンズGR2には、光軸から離れるに従って屈折率が大きくなり、かつ光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が大きくなるラジアル型の屈折率分布を形成しており、正の方向に発生した色収差を補正している。図2Aは屈折率分布レンズGR1の屈折率分布形状を、図2Bは屈折率分布レンズGR2の屈折率分布形状を示すグラフである。図2Aと図2Bにおいて、横軸は光軸からの距離で、縦軸は屈折率分布である。図2Aに示すように、屈折率分布レンズGR1は光軸から離れるに従って各波長C線、d線、F線の屈折率が減少する屈折率分布を有する。このような屈折率分布形状を有する屈折率分布レンズGR1は製造が容易になるという特徴を有する。このとき、長波長側のC線よりも短波長側のF線の方が屈折率の変化量が大きくなるように構成しており、屈折率分布レンズGR1の光軸上よりも周辺部で屈折率波長分散が小さくなるように構成している。ラジアル型の屈折率分布ならびに屈折率波長分散分布は、屈折率ならびに屈折率波長分散が異なる少なくとも2種類の材料を混ぜ合わせ、レンズの半径方向に組成比を変化させて形成する。この際、低分散材料と高分散材料との組合せを用いると屈折率波長分散の変化量を大きく取ることができる。本実施例でも屈折率分布レンズGR1を低分散材料と高分散材料を組み合わせ、光軸上から周辺部に掛けて低分散材料の組成比が高く、高分散材料の組成比が低くなるように構成している。これにより、屈折率分布レンズGR1の光軸上よりも周辺部で屈折率波長分散が小さくなる波長分散分布を形成しており、屈折率分布レンズGR1の入射面ならびに射出面で発生する色収差を補正できる波長分散分布としている。一般的に低分散材料は低屈折率のものが多く、高分散材料は高屈折率のものが多い。光軸から離れるに従って屈折率が小さくなるように屈折率分布を形成すると、レンズの光軸上よりも周辺部で屈折率波長分散が小さくなる波長分散分布を形成でき、光軸上から周辺部へかけての屈折率波長分散の変化量を大きく取れるようになる。このとき、少なくともd線の屈折率が光軸から離れるに従って小さくなるように屈折率分布を形成するとよい。図3は、屈折率分布レンズGR1の屈折率の波長分散分布形状を示すグラフである。図3に示すように、屈折率分布レンズGR1は光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が小さくなるように屈折率の波長分散分布を構成している。ラジアル型の屈折率分布は、次式に示す様な冪級数展開式で表現される。本実施例では、冪級数展開式の次数は特に限定されず、ここでは便宜上8次までをいかに記す。ここで、N00,λは、波長λにおける光軸上の波長λの光に対する、レンズGR1の光軸上の硝材の屈折率、N10,λN20,λN30,λN40,λは波長λにおける冪級数係数、rは半径方向における光軸からの距離である。光軸上の屈折率N00,λや冪級数係数N10,λN20,λN30,λN40,λは波長毎に異なる値とすることが可能であり、C線、d線、F線、に夫々の屈折率分布NCr、Ndr、NFrを与えている。ここで、屈折率分布型光学素子による色消し条件は、以下の条件式を満足する必要がある。ここで、φSは光学素子の表面形状による屈折パワー、νdは光軸上のアッベ数、φNは屈折率分布によるパワーであり、ν10は屈折率分布のアッベ数である。屈折率分布によるパワーφNは次式で表現される。ここで、dは光学素子の厚みである。一方、屈折率分布のアッベ数ν10は次式で表現される。数式7、8より、数式2の色消し条件の屈折率分布の項φN/ν10は次式で表現できる。これは屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差である。屈折率分布のパワーには光学素子の厚みdが大きく関わっているが、入射面や射出面に曲率を持たせたレンズに屈折率分布を形成させた場合、光軸からの距離によって光学素子の厚みが変化してしまい、これに伴って屈折率分布のパワーが変化してしまう。光軸からの距離rに対する波長毎の屈折率分布のパワーφN,λrは数式10で表現できる。ここで、drは光軸からの距離rにおける光学素子の光軸方向の厚み、N10,λN20,λN30,λN40,λは波長λにおける冪級数係数である。本実施例の場合、屈折率分布レンズGR1の入射面ならびに射出面は共に凹面であり、屈折率分布レンズGR1は光軸から離れるに従って光軸方向の厚みdrが大きくなる。屈折率分布に2次項だけを用いると光軸方向の厚みdrに比例して屈折率分布のパワーが変化して所望の色収差補正ができなくなるため、高次項である数式2の4次以降の項を用いて、光軸方向の厚みの変化による屈折率分布のパワー変化を補正している。このように、本実施例は、屈折率分布形状の基本的構成である2次項に加えて高次項である4次項を用いている。屈折率分布の2次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN10,FCを数式11に示し、屈折率分布の4次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN20,FCを数式12に示す。屈折率分布の2次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN10,FCは光軸からの距離rに拠らず一定だが、屈折率分布の4次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN20,FCは光軸からの距離rに応じて変化させることができる。本実施例では、屈折率分布の2次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN10,FCを正とし、屈折率分布の4次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN20,FCを負としている。ここで、パワーが正とは収束させるパワーを持つことであり、パワーが負とは発散させるパワーを持つことである。F線のパワーのC線のパワーに対する差が正とは、F線の収束パワーがC線の収束パワーよりも強いこと、もしくはF線の発散パワーがC線の発散パワーよりも弱いことを示している。これは、光軸から離れるに従ってレンズの厚みが増加することにより屈折率分布の2次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差が増加するのを屈折率分布の4次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差でキャンセルするためである。即ち、屈折率分布の4次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN20,FCを、屈折率分布の2次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN10,FCと逆符号にするのが良い。このようにして、光軸上よりも周辺部の屈折率波長分散が小さく、光軸から離れるに従って屈折率波長分散が小さくなる度合いが弱まる波長分散分布を屈折率分布レンズGR1に形成している。少なくともF線とC線における屈折率波長分散で上記が成立していることが望ましく、可視全域で成立していると更に望ましい。ここで、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーを∂φN,λを数式13。すなわち、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーΔφN,λを示す数式13は、屈折率分布を示す数式2を、光軸からの距離rで1階微分してから更に光軸からの距離rで割ったものに、-1を掛けたものである。数式10から屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN,FCrを数式14に示す。また、屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差をΔ∂φN,FCとして数式15に示す。図4は、屈折率分布レンズGR1の屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を示すグラフである。光軸上では屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差は正であり、光軸から離れるに従って徐々に減少させている。前述したように、2次項における屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差は一定であり、その値を正とすることで、正の方向に色収差を発生させている。4次項を付加することによって、屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を光軸からの距離に応じて変化させることができ、レンズの光軸方向の厚みの変化に対応することができる。本実施例においては、4次項を2次項とは逆向きの符号にすることによって、光軸から離れると屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差が小さくなるように構成している。光軸から離れるに従って凹レンズ形状のレンズの厚みが増加することで発生する屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差が増加する。これを、単位厚み当たりの屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差が小さくなる波長分散分布でキャンセルさせることで色収差を良好に補正している。特に、主光線とマージナル光線で同等の屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差を与えれば、色の球面収差を発生させることなく、軸上色収差を補正することができる。また、画角を有した光束に対しては、色の像面湾曲を発生させることなく、倍率色収差を補正することができる。ここで、屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値に置き換えることができる。数式15より、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値Δ∂φN,FC/ΔλFCを数式16に示す。ここで、λFはF線の波長であり、λF=486.13nm、λCはC線の波長でありλC=656.27nmである。上述したように、N10,F、N20,F、N30,F、N40,Fは次式で与えられるF線に対するラジアル型の屈折率分布の冪級数係数である。N10,C、N20,C、N30,C、N40,Cは次式で与えられるC線に対するラジアル型の屈折率分布の冪級数係数である。N00,FはF線に対する光軸上の屈折率、N00,CはC線に対する光軸上の屈折率、NFrはF線に対するラジアル型の屈折率分布、NCrはC線に対するラジアル型の屈折率分布である。光軸上ではr=0であり、分母は-で、分子はであるから微分値は負マイナスである。光軸上で屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を正とすることは、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値を負にすることであり、負の方向に発生した色収差を補正することができる。屈折率分布レンズGR1は、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値が光軸から離れるに従って増加する波長分散分布を有する。数式16では、分子は光軸から離れて周辺に近づくにつれて小さくなるから微分値はゼロに近づく。これにより、単位厚み当たりの負の方向に発生した色収差の補正効果を弱め、凹レンズ形状のレンズの厚みの増加と相殺させて、所望の色収差補正を実現している。このように、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値が光軸上において負であって、且つ微分値が光軸から離れるに従って増加する波長分散分布とすることにより、凹レンズ形状を有するレンズであっても高精度な色収差補正が可能となる。当然のことながら、上記のように微分値が増加する波長分散分布を持つのは、該当する光学素子レンズ、ガラス板のうち光が通過する領域有効領域、光透過領域だけであっても構わない。つまり、光が通過する領域の外側、例えば光学素子が保持枠等に接着されている、或いは矜持されている部分等は、微分値が増加していなくても構わない。図5は、本実施例のズームレンズにおける広角端、中間域、望遠端における縦収差図を示している。図5に示すように、色の球面収差を抑えつつ、軸上色収差を良好に補正している。図6は、本実施例のズームレンズにおける広角端、中間域、望遠端における横収差図を示している。各像高において、色の像面湾曲を抑えつつ、倍率色収差を良好に補正している。これにより、厚みが部分的に変化する屈折率分布レンズであっても、所望の屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差が得られ、良好に色収差補正ができる。また、入射面を凹面とし、射出面が入射面よりも曲率が大きいきつい凹面としている。開口絞りの直前に配置した負レンズ群では、射出面に負レンズ群のメインパワーを持たせる為に大きい曲率を付けている。射出面を凹面形状とするとコンセントリックとなり、光束に対してコマ収差などが発生し難い構成にすることができる。一方、入射面を凹面とすることで、広い画角から屈折率分布レンズに入射する光束の角度を緩やかに変換し、レンズ内部に形成したラジアル型の屈折率分布への入射角を緩めることができる。ラジアル型の屈折率分布には入射角依存性があるが、入射面を凹面とすることでその影響を緩和することができ、広画角に対して良好な光学性能を確保することが出来る。このように、2次項の屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差に対して高次項の屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差を逆符号とすることで、肉厚変化の大きな凹レンズであっても高精度な色収差補正が可能となる。屈折率分布レンズはレンズの入射面や射出面で発生する色収差を波長分散分布によって補正することができるので、レンズ1枚でも色収差を良好に補正できる。開口絞りの直前にある負レンズ群には、通常2~3枚のレンズが必要になるが、屈折率分布レンズを用いれば、負レンズ群を1枚のみで構成することが可能となる。そして、レンズ枚数削減や、凹レンズと凸レンズの間に生じる空気レンズのスペース削減により、沈胴時における光学系の全長を短縮することができる。このように、負群を1枚の屈折率分布型レンズで構成すれば、色収差が良好に補正され、かつ沈胴時にコンパクトなズームレンズを実現することができる。表1光学構成構成面番号面形状曲率半径面間隔屈折率Ndアッベ数Vd第1レンズ群1非球面1378390500GR12非球面104226可変d2Air開口絞り3球面平面可変d3Air第2レンズ群4球面14287212311863794185非球面11153303001735792756球面2809735894Air7球面19100703001818513058球面8202821211683794349球面242632可変d9Air第3レンズ群10球面707941900GR211非球面162715可変d11Airフィルター12球面平面1300151633641413球面平面0500Air像面14球面平面可変面間隔面間隔番号広角端中間域望遠端d21709869372704d3412001000270d957811363322560d11326229791970材料材料名称屈折率分布係数波長C線65627nmd線58756nmF線48613nmGR1N00151431151680152238N1002312E0202360E0202481E02N2002665E0402724E0402872E04GR2N00162355162797163903N1009221E0209528E0201021E01N2002428E0302552E0302801E03非球面形状面番号KABCD112137559634E0412747E0515578E0782055E1021393810130E0366604E0618373E0797667E0950431215644E0435133E0622164E0746332E09110984491802E0419279E0574818E0700000E00焦点距離焦点距離広角端中間域望遠端f47mm107mm170mm図7A~Cは、実施例1のズームレンズの広角端、中間域、望遠端の配置をそれぞれ示している。また、表2に実施例2のズームレンズの構成を示し、面番号1,2,5,11は数式1で表現される非球面である。ズームレンズは、各画角から入射した光束を、負のパワーを有する第1レンズ群G1を介して開口絞りAPに入射させて光束幅を制限し、正のパワーを有する第2レンズ群G2および第3レンズ群G3を介して撮像素子面IMG上に結像させている。第1レンズ群G1、開口絞りAP、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3の各間隔を可変として焦点距離を5.2mm~14.6mmへと変動させ、2.8倍のズームレンズを構成している。第1レンズ群G1は、入射面が凹面、射出面が入射面よりも曲率が大きいきつい凹面の両凹レンズ1枚のみで構成している。実施例1と同様に、両凹レンズGR1には、光軸から離れるに従って屈折率が小さくなり、かつ光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が小さくなるラジアル型の屈折率分布を形成している。図8Aに屈折率分布レンズGR1の屈折率分布形状を、図8Bに屈折率分布レンズGR2の屈折率分布形状を示すグラフである。図9Aは屈折率分布レンズGR1の屈折率の波長分散分布形状を、図9Bは屈折率分布レンズGR2の屈折率波長分散分布形状を示すグラフである。図8A、Bは実施例1の図2A、Bと類似しており、図9Aにおいて長波長側のC線よりも短波長側のF線の方が屈折率の変化量が大きくなるように構成している点も実施例1と同様である。第2レンズ群G2は、第2レンズL2と第3レンズL3とを貼り合せた貼り合せレンズL23と第4レンズL4と第5レンズL5を貼り合せたL45とで構成している。第3レンズ群G3は物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ1枚で構成している。図8Bに示すように、この正メニスカスレンズGR2には、光軸から離れるに従って各波長C線、d線、F線の屈折率が大きくなる屈折率分布としている。また、図9Bに示したように、光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が大きくなるラジアル型の屈折率分布を形成しており、正の方向に発生した色収差を補正している。本実施例では、数式2の6次項までを用いて屈折率分布レンズGR1の屈折率分布形状を表現している。屈折率分布の2次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN10,FCは数式11に示した通りであり、屈折率分布の4次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφN20,FCは数式12に示した通りである。6次項における屈折率分布のF線とC線のパワー差ΔφN30,FCを数式17に示す。屈折率分布レンズGR1の肉厚変化によって生じる2次項における屈折率分布のF線とC線のパワー差ΔφN10,FCを、屈折率分布の高次項4次項、6次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφNH,FCで補正している。本実施例の屈折率分布の高次項4次項、6次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφNH,FCを数式18に示す。屈折率分布レンズGR1は光軸から離れるに従って肉厚が大きくなるので、数式17に示す屈折率分布の高次項4次項、6次項によるF線のパワーのC線のパワーに対する差ΔφNH,FCが、光軸から離れるに従って減少する。これにより、肉厚変化の影響を補正している。図10は、屈折率分布レンズGR1の単位厚み当たりの屈折率分布によるF線のパワーのC線のパワーに対する差を示すグラフである。光軸上では屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を正としており、正の方向の色収差を発生させて、第1レンズ群G1で発生する負の方向の色収差を補正している。光軸から離れるに従って、屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を徐々に小さくし、屈折率分布レンズGR1の凹レンズ形状による肉厚変化の影響を補正している。このように、光軸上の屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を正とし、光軸から離れるに従って屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を小さくしている。これにより、凹レンズにおける肉厚変化に影響されることなく高精度に色収差を補正している。光軸上で屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差は正とすることは、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値を負にすることであり、負の方向に発生した色収差を補正することができる。屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値が光軸から離れるに従って増加する波長分散分布とすることで、単位厚み当たりの負の方向に発生した色収差の補正効果を弱め、凹レンズ形状のレンズの厚みの増加と相殺させている。この結果、所望の色収差補正を実現することができる。図11は、本実施例のズームレンズにおける広角端、中間域、望遠端における縦収差図を示している。同図に示すように、どのズーム位置においても、色の球面収差を抑えつつ、軸上色収差を良好に補正していることが分かる。図12は、本実施例のズームレンズにおける広角端、中間域、望遠端における横収差図を示している。同図に示すように、各像高において、色の像面湾曲を抑えつつ、倍率色収差を良好に補正していることがわかる。このように、本実施例によれば、ズームレンズの開口絞りの光入射側に隣接した負のレンズ群に含まれる負レンズにおいて、負レンズ1枚であっても軸上色収差や倍率色収差、色の球面収差や色の像面湾曲を良好に補正することができる。これにより、通常のズームレンズでは開口絞りの光入射側に隣接した負のレンズ群に複数枚のレンズが必要なところ、負レンズ1枚のみで構成することが可能となり、沈胴時の厚みを大幅に薄型化できる。更に、撮像装置の本体の厚みを大幅に薄型化できる。表2光学構成構成面番号面形状曲率半径面間隔屈折率Ndアッベ数Vd第1レンズ群1非球面1207881022GR12非球面117841可変d2Air開口絞り3球面平面3007Air第2レンズ群4球面14517909471863734185非球面12730303001735872776球面3452755194Air7球面29173909681818603158球面8480026151683785079球面200807可変d9Air第3レンズ群10球面648621583GR211非球面99484可変d11Airフィルター12球面平面1300151633641413球面平面0500Air像面14球面平面可変面間隔面間隔番号広角端中間域望遠端d21852954702468d965051429620218d11361231202100材料材料名称屈折率分布係数波長C線65627nmd線58756nmF線48613nmGR1N00151432215168001522376N1002223E0202317E0202606E02N2002223E0402524E0403526E04N3007475E0703529E0701002E06GR2N00169222416989471715424N1009160E0209448E0201001E01N2002347E0302432E0302577E03非球面形状面番号KABCD18811753270E0412880E0516251E0782014E1022726698728E0490245E0611532E0767435E0950653014085E0411227E0699168E0834715E09112069589339E0421734E0550173E0700000E00焦点距離焦点距離広角端中間域望遠端f52mm108mm146mm図13A~Cは実施例3の広角端、中間域、望遠端の配置をそれぞれ示している。また、また、表3に実施例3のズームレンズの構成を示し、面番号6,7,15,20は数式1で表現される非球面である。実施例3のズームレンズは正負正正正の5群ズームレンズである。各画角から入射した光束を、正のパワーを有する第1レンズ群G1、負のパワーを有する第2レンズ群G2を介して開口絞りAPに入射させて光束幅を制限する。そして、正のパワーを有する第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、第5レンズ群G5を介して撮像素子面上に結像させている。また、第1レンズ群~第5レンズ群の各間隔を可変として焦点距離を4.8mm~44.7mmへと変動させ、9.3倍のズームレンズを構成している。本実施例のように、ズーム比が5倍を超えるような高倍率のズームレンズにおいては、第2レンズ群G2のような開口絞りの前に置かれた負レンズ群がバリエーターとしての役割を担っている。この際、負のパワーを大きくすることで、焦点距離の可変範囲を広げ、ズーム比を高倍率にすることに寄与している。しかしながら、負パワーを大きくすると、色収差が大きく発生してしまい、特に、広角端における倍率色収差と望遠端における軸上色収差を両立させることが困難となる。そこで、本実施例では、バリエーターを担う第2レンズ群に屈折率分布レンズGR1を配置し、光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が小さくなる屈折率分布形状とすることで、第2レンズ群で発生した負の方向の色収差を良好に補正している。レンズ群で発生した色収差をそのレンズ群内で補正すれば倍率色収差と軸上色収差を同時に補正することが容易となる。また、実施例1、2と同様に、屈折率分布レンズGR1は入射面と射出面が凹面の両凹レンズであり、入射面が射出面よりもきつい曲面としている。図14は、屈折率分布レンズGR1の屈折率分布形状を示すグラフである。図14に示すように、屈折率分布レンズGR1は光軸から離れるに従って各波長C線、d線、F線の屈折率が高くなる屈折率分布としている。このとき、光軸近傍では、短波長側のF線よりも長波長側のC線の方が屈折率の変化量が大きくなるように構成しており、光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が小さくなるように構成している。図15は、屈折率分布レンズGR1の屈折率の波長分散分布形状を示すグラフである。屈折率分布レンズGR1の光軸近傍では光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が小さくなり、途中に変曲点を持って、変曲点より周辺側は光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が大きくなるように構成している。即ち、光軸を含む第1の領域においては光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が小さくなり、第1の領域よりも光軸から離れた第2領域においては光軸から離れるに従って屈折率の波長分散が大きくなる波長分散分布としている。これにより、光軸からの距離に応じてレンズの厚みが大きく変化するレンズに波長分散分布を形成しても、過補正を防止して色収差を良好に補正することができる。特に、光軸上のレンズ厚に対して周辺部のレンズ厚の比が2倍よりも大きい場合に有効である。図16は、屈折率分布レンズGR1の屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を示すグラフである。光軸上では屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を正としており、正の方向の色収差を発生させて第2レンズ群G2で発生する負の方向の色収差を補正している。光軸から離れるに従って、屈折率分布による単位厚み当たりのF線のパワーのC線のパワーに対する差を徐々に小さくしており、屈折率分布レンズGR1の凹レンズ形状による肉厚変化の影響を補正して高精度に色収差を補正している。言い換えると、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値が光軸上において負であって、且つ前記微分値が光軸から離れるに従って増加し、光軸上から周辺部の間で正に変わる波長分散分布である。本実施例においても、屈折率分布レンズGR1は、屈折率分布による単位厚み当たりのパワーの波長による微分値が光軸から離れるに従って増加する波長分散分布を有する。本実施例のように、複数のレンズから成るレンズ群に屈折率分布型レンズを配置した場合は、他のレンズとの間で色収差の補正量を調整することにより、変曲点を持つ波長分散分布形状とすることができ、波長分散分布の変化量を小さく抑えることができる。これにより、光軸からの距離に応じてレンズの厚みが大きく変化するレンズに波長分散分布を形成しても、色収差を良好に補正することができる。図17は、本実施例のズームレンズにおける広角端、中間域、望遠端の縦収差図を示している。同図に示すように、どのズーム位置においても、色の球面収差を抑えつつ、軸上色収差を良好に補正していることが分かる。図18は、本実施例のズームレンズにおける広角端、中間域、望遠端の横収差図を示している。同図に示すように、各像高において、色の像面湾曲を抑えつつ、倍率色収差を良好に補正している。これによって、第2レンズ群G2で発生する負の方向の色収差を良好に補正することができる。広角端では、倍率色収差と色の像面湾曲を両立させることができ、望遠端では軸上色収差と色の球面収差を両立させることができる。このような高精度な色収差補正が可能となる。また、実施例1、2と同様に屈折率分布レンズGR1の入射面を凹面としている。表3光学構成構成面番号面形状曲率半径面間隔屈折率Ndアッベ数Vd第1レンズ群1球面27303008001846662372球面19848541801497008153球面15853940150Air4球面25461123001729165465球面551451可変d5Air第2レンズ群6非球面78343510001806104097非球面570663368Air8球面721350600GR19球面1927670200Air10球面146744143017552027511球面155007可変d11Air開口絞り12球面平面0300Air第3レンズ群13球面50395188914874970214球面11770951375Air15非球面90035153518061040916球面717095060018466623717球面59521可変d17Air第4レンズ群18球面83588140014874970219球面108594可変d19Air第5レンズ群20非球面51976112415176063521球面82241可変d21Airフィルター22球面平面078015168064123球面平面0100Air像面24球面平面可変面間隔面間隔番号広角端中間域望遠端d50100949515304d111569259550100d170167020813417d19657179754087d21134037143962材料材料名称屈折率分布係数波長C線65627nmd線58756nmF線48613nmGR1N00169297169680170552N1008854E0308354E0307228E03N2005161E0405539E0406554E04非球面形状面番号KABCD60000012721E0413401E0525030E0717497E0970000034484E0444490E0680874E0711279E09150000011883E0331269E0548227E0635968E08200000020069E0427381E0516494E0655142E08以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施例に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。"