直接又は記録媒体を介して互いに接触する第1の回転体及び第2の回転体と、前記第1の回転体を駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、前記第2の回転体を駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを備える装置における前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知する負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素及び前記第2の制御要素を取得する要素取得手段と、前記第1の制御要素と第1の閾値を比較し、かつ、前記第1の制御要素と該第1の閾値より大きい第2の閾値とを比較する第1の比較部と、前記第2の制御要素と第3の閾値を比較し、かつ、前記第2の制御要素と該第3の閾値より大きい第4の閾値とを比較する第2の比較部と、前記第1の比較部による比較結果と前記第2の比較部による比較結果とに基づき、前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する異常検知部とを有することを特徴とする負荷異常検知装置。請求項1記載の負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素が前記第1の閾値より小さいく、かつ、前記第2の制御要素が前記第4の閾値より小さい場合、前記異常検知部は、前記負荷異常の原因を、前記第1の回転体における第1の固有の原因であると特定することを特徴とする負荷異常検知装置。請求項1又は2記載の負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素が前記第1の閾値より小さく、かつ、前記第2の制御要素が前記第4の閾値より大きい場合、前記異常検知部は、前記負荷異常の原因を、前記第2の回転体による前記第1の回転体の連れ回りであると特定することを特徴とする負荷異常検知装置。請求項1乃至3のうちいずれか一項記載の負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素が前記第2の閾値より大きく、かつ、前記第2の制御要素が前記第3の閾値より大きい場合、前記異常検知部は、前記負荷異常の原因を、前記第1の回転体における第2の固有の原因であると特定することを特徴とする負荷異常検知装置。請求項1乃至4のうちいずれか一項記載の負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素が前記第2の閾値より大きく、かつ、前記第2の制御パラメータが前記第3の閾値より小さい場合、前記異常検知部は、前記負荷異常の原因を、前記第1の回転体による前記第2の回転体の連れ回りであると特定することを特徴とする負荷異常検知装置。請求項3又は5記載の異常検知装置であって、前記連れ回りが発生していない場合の前記第2の回転体の速度を標準速度とすると、前記異常検知部が前記連れ回りを特定すると、前記第2の回転体の速度を前記標準速度に調整する調整部を更に有することを特徴とする異常検知装置。請求項1乃至6のうちいずれか一項記載の負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素は前記第1のモータを駆動するための駆動電流であり、前記第2の制御要素は前記第2のモータを駆動するための駆動電流であることを特徴とする負荷異常検知装置。請求項1乃至6のうちいずれか一項記載の負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素は前記第1のモータを駆動するためのトルク指示値であり、前記第2の制御要素は前記第2のモータを駆動するためのトルク指示値であることを特徴とする負荷異常検知装置。請求項1乃至8のうちいずれか一項記載の負荷異常検知装置と、一次転写ベルト及び二次転写ローラと、該一次転写ベルトを駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、該二次転写ローラを駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを有することを特徴とする画像形成装置。直接又は記録媒体を介して互いに接触する第1の回転体及び第2の回転体と、前記第1の回転体を駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、前記第2の回転体を駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを備える装置における前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知する負荷異常検知方法であって、前記第1の制御要素及び前記第2の制御要素を取得し、前記第1の制御要素と第1の閾値とを比較し、かつ、前記第1の制御要素と該第1の閾値より大きい第2の閾値とを比較し、前記第2の制御要素と第3の閾値とを比較し、かつ、前記第2の制御要素と該第3の閾値より大きい第4の閾値とを比較し、前記第1の比較部による比較結果と前記第2の比較部による比較結果とに基づき、前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定することを特徴とする負荷異常検知方法。コンピュータに請求項1記載の負荷異常検知方法を実行させるプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。電流値が閾値を越えたかのみで負荷の異常の有無を判定する技術は、単独で負荷を駆動している場合においては効果がある。しかし、例えば、画像形成装置の一次転写ベルトと二次転写ローラのように互いに接触しており、別々の駆動源で動作している場合においては、ローラ間の干渉による影響が互いの負荷条件に影響を与えるため、正確な判定が行えないおそれがある。例えば、一次転写ベルトと二次転写ローラの表面速度を等速で回転させているときに二次転写ローラが温度の上昇により膨張すると、同じ速度でモータを駆動していても、二次転写ローラの表面速度は速くなるので、一次転写ベルトは二次転写ローラに連れ回されるようになる。この場合、二次転写ローラを駆動しているモータの負荷は、一次転写ベルトを連れ回している分も加算されるので大きくなる。一方、一次転写ベルトを駆動しているモータは、連れ回されるのでその負荷は小さくなる。上記のような干渉による影響があるので、例えば、一次転写の負荷が小さくなる異常が発生した場合、異常の原因が一次転写の負荷によるものか、あるいは二次転写ローラの膨張による連れ回りによるものなのかを正確に判定することができない。正確な判定が行えない場合、異常発生時に適切な処置を行うことができない。そこで、本発明は上記問題点に鑑みなされたものであり、互いに接触している回転体を別々の駆動源で駆動させる構成において、該駆動源で生じる負荷異常の原因特定を正確に行うことのできる負荷異常検知装置、画像形成装置、負荷異常検知方法、及び負荷異常検知プログラムを記録した記録媒体を提供することを目的とする。上述の目的を達成するために、本発明の一実施態様によれば、直接又は記録媒体を介して互いに接触する第1の回転体及び第2の回転体と、前記第1の回転体を駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、前記第2の回転体を駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを備える装置における前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知する負荷異常検知装置であって、前記第1の制御要素及び前記第2の制御要素を取得する要素取得手段と、前記第1の制御要素と第1の閾値を比較し、かつ、前記第1の制御要素と該第1の閾値より大きい第2の閾値とを比較する第1の比較部と、前記第2の制御要素と第3の閾値を比較し、かつ、前記第2の制御要素と該第3の閾値より大きい第4の閾値とを比較する第2の比較部と、前記第1の比較部による比較結果と前記第2の比較部による比較結果とに基づき、前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する異常検知部とを有することを特徴とする負荷異常検知装置が提供される。本発明の他の実施態様によれば、上述の負荷異常検知装置と、一次転写ベルト及び二次転写ローラと、該一次転写ベルトを駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、該二次転写ローラを駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを有することを特徴とする画像形成装置が提供される。本発明の更に他の実施態様によれば、直接又は記録媒体を介して互いに接触する第1の回転体及び第2の回転体と、前記第1の回転体を駆動する、第1の制御要素に基づき制御される第1のモータと、前記第2の回転体を駆動する、第2の制御要素に基づき制御される第2のモータとを備える装置における前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知する負荷異常検知方法であって、前記第1の制御要素及び前記第2の制御要素を取得し、前記第1の制御要素と第1の閾値とを比較し、かつ、前記第1の制御要素と該第1の閾値より大きい第2の閾値とを比較し、前記第2の制御要素と第3の閾値とを比較し、かつ、前記第2の制御要素と該第3の閾値より大きい第4の閾値とを比較し、前記第1の比較部による比較結果と前記第2の比較部による比較結果とに基づき、前記第1の回転体および/または前記第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定することを特徴とする負荷異常検知方法が提供される。また、コンピュータに上述の負荷異常検知方法を実行させるプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体が提供される。上述の発明によれば、回転体が互いに接触しており、かつ、これら回転体を別々の駆動源で駆動する構成において、該駆動源で生じる負荷異常の原因特定を正確に行うことができる。本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。図1は一実施形態による画像形成装置100の概略構成を示す図である。画像形成装置100において、スキャナ部150は原稿に走査光を照射しながら、原稿からの反射光を3ラインCCDセンサにより受光し、原稿の画像を読み取る。原稿を読み取って得られた画像データは、画像処理ユニットでスキャナγ補正、色変換、画像分離、階調補正処理等の画像処理が施される。画像処理が施された画像データは、画像書き込みユニット160へ送られる。画像書き込みユニット160は、画像データに応じてLDレーザーダイオードのレーザビームを変調する。感光体ユニット130は、一様に帯電された回転する感光体ドラムに上述のLDからのレーザビームにより潜像を書き込む。現像ユニット140は、感光体ドラムにトナーを付着させて潜像を現像する。感光体ドラム上に形成されたトナー画像は、紙転写部120の一次転写ユニットの転写ベルト上に転写される。一次転写ベルト上にはフルカラーコピーの場合、4色のトナー画像が順次重ねられて形成される。ブラックBk、シアンC、マゼンタM、イエローYの4色フルカラーコピーの場合には、Bk、C、M、Yの4色のトナー画像が作成される。4色のトナー画像の転写が終了した時点で、一次転写ベルトとタイミングを合わせて、給紙部110より転写紙が給紙される。そして、紙転写部120で一次転写ベルトから4色同時に転写紙にトナー画像が転写される。トナー画像が転写された転写紙は搬送部180を経て定着部170に送られ、定着ローラと加圧ローラによってトナー画像が熱定着され排紙される。ここで、上述の画像形成装置100は、間接転写方式の画像形成装置であるが、直接転写方式の画像形成装置であっても良い。図2は紙転写部120の構成を示す図である。一次転写ベルト220は一次転写モータ240によって駆動される。一次転写モータ240と一次転写ベルト駆動ローラ225の間には、ギヤによる減速機構230が設けられており、モータ軸速度をギヤ比の分だけ減速した速度で一次転写ベルト駆動ローラ225に伝達される。二次転写ローラ270は、二次転写駆動モータ260により駆動される。二次転写駆動モータ260と二次転写ローラ270との間には減速機構265が設けられている。一次転写ベルト駆動ローラ軸225aに設けられたエンコーダ250やベルトスケールセンサ不図示の検出値に基づいて、一次転写ベルト220のベルト表面が一定速度で移動するように制御が行なわれる。以下の説明では、一次転写ベルト220は第1の回転体に相当し、二次転写ローラ270は第2の回転体を二次転写ローラ270に相当する。また、一次転写モータ240は第1のモータに相当し、二次転写駆動モータ260は第2のモータに相当する。したがって、第1の回転体と第2の回転体とは互いに接触している。本実施形態による負荷異常検知装置は、以下の説明では、一次転写ベルト220と二次転写ローラ270とに生じる負荷異常を検知するものである。しかし、本実施形態による負荷異常検知装置は、一次転写ベルト220と二次転写ローラ270に限られず、互いに接触する第1の回転体及び第2の回転体の負荷異常を検知する。[第1実施形態]次に、第1実施形態について説明する。第1実施形態では、一次転写モータ240への駆動電流第1駆動電流を第1の制御要素又は、第1のパラメータとし、二次転写モータ260への駆動電流第2駆動電流を第2の制御要素又は、第2のパラメータとする。まず、第1実施形態による画像形成装置のメイン制御部とモータ制御部の機能について説明する。図3は、メイン制御部310及びモータ制御部280の機能ブロック図である。メイン制御部310は、スタート信号、回転方向信号指示等を、モータ制御部280の制御CPU290に送る。モータ制御部280は、一次転写モータ240に駆動電流を供給することで一次転写モータ240を駆動させ、二次次転写モータ260に駆動電流を供給することで二次転写モータ260を駆動させる。以下の説明では、一次転写モータ240に供給される駆動電流を第1駆動電流と称し、二次次転写モータ260に供給される駆動電流を第2駆動電流と称する。一次転写モータ240の速度は、一次転写モータ240のエンコーダ250からの速度信号に基づいてフィードバック制御される。二次転写モータ260の速度は、二次転写モータ260のエンコーダ330からの速度信号に基づいてフィードバック制御される。第1駆動電流及び第2駆動電流は、シャント抵抗RL1、RL2を設け、駆動回路用トランジスタFET側の電圧を逐次CPU19のAD入力部に送ることで、それぞれ演算することで計測が出来る。制御演算部360、380は、一次転写モータ240と二次転写モータ260の各エンコーダからの速度情報と目標速度不図示とから各トルク指示値を算出して決定する。第1駆動電流及び第2駆動電流は、PWM変換部350及び370にそれぞれ入力される。PWM変換部350及び370は、過電流発生時にPWMDutyの制限を行うトルク指示値による判定とは直接の関係はない。次に、本実施形態による負荷異常検知装置の負荷異常検出処理前に行われる事前処理について説明する。図4は事前処理のフローチャートである。図4に示す事前処理により、一次転写モータ240の駆動電流の初期値である第1初期値C1と、二次転写モータ260の駆動電流の初期値である第2初期値C2とが、図4に示す事前処理により求められる。第1初期値C1及び第2初期値C2は、それぞれ、負荷異常がない場合つまり正常な場合に、一次転写モータ240及び二次転写モータ260に供給される駆動電流の値である。第1初期値C1及び第2初期値C2は、それぞれ、後述する負荷異常検知処理で用いられる。まず、ステップS10で画像形成装置100において初期値取得モードが選択されているか否かが判断される。初期値取得モードの選択は、ユーザが操作部320図3参照を操作して指令を入力することにより行なわれる。初期値取得モードが選択されてないと判断されるとステップS10のNO、処理は終了される。一方、初期値取得モードが選択されていると判断されるとステップS10のYES、処理はステップS20に進む。ステップS20では、メイン制御部310図3参照は、一次転写モータ240及び二次転写モータ260の駆動を開始する。続いて、ステップS30において、制御CPU290は、第1駆動電流の値及び第2駆動電流の値を取得し、初期値C1及び初期値C2としてメモリ300に格納する。第1初期値C1及び第2初期値C2は、それぞれ、第1駆動電流及び、第2駆動電流の基準値となる。第1初期値C1、第2初期値C2は、設計時に求めた駆動電流値としてもよく、工場出荷時又はメンテナンス実施時に負荷異常が発生していない状態で計測した駆動電流値であっても良い。次に、第1実施形態による負荷異常検知処理について説明する。図5は、図4に示す負荷異常検知装置340の機能ブロック図である。図6は、負荷異常検知装置340が行なう負荷異常検知処理のフローチャートである。図5に示すように、負荷異常検知装置340は、パラメータ取得部3401、第1の比較部3402、第2の比較部3404、及び異常検知部3406を含む。図6に示す負荷異常検知処理が開始されると、まず、メイン制御部310は、一次転写モータ240および二次転写モータ260の駆動を開始するステップS40。そして、パラメータ取得部3401は、第1駆動電流第1の制御要素又は第1の制御パラメータ及び第2駆動電流第2の制御要素又は第2の制御パラメータをモータ制御部280から取得するステップS50。続いて、ステップS60において、第1駆動電流に異常があるか否かが判断される。すなわち、第1の比較手段として機能する第1の比較部3402は、随時、第1駆動電流を監視し、第1駆動電流が異常であるか否かを判断する。第1の比較部3402は、第1駆動電流が、予め定められた第1の閾値A図7a参照より大きいか、または、予め定められた第2の閾値B図7c参照より小さいかを判断する。換言すると、第1の比較部3402は、第1駆動電流と第1の閾値Aとを比較し、かつ、第1駆動電流と第2の閾値Bとを比較する。ここで、第1の閾値Aは第1駆動電流の下限値を示す値であり、第2の閾値Bは第1駆動電流の上限値を示す値である。第1の比較部3402は、以下の関係式1が成り立てば、第1駆動電流は正常範囲内であると判断する。第1の閾値A<第1駆動電流<第2の閾値B1一方、第1の比較部3402は、以下の関係式2が成り立てば、第1駆動電流は正常範囲外すなわち、異常であると判断する。第1の閾値A>第1駆動電流、又は、第1駆動電流>第2の閾値B2第1の閾値A及び第2の閾値Bは、上述の事前処理で説明した第1初期値C1を用いて設定する。例えば、第1の閾値A及び第2の閾値Bを以下のように設定することができる。第1の閾値A=γ1C1ただし、0<γ1<1となる実数第2の閾値B=γ2C1ただし、γ2≧1となる実数第1の閾値A及び第2の閾値Bは予めメモリ300に格納される。以上のように、第1の比較部3402は、第1駆動電流が異常値であるか否かを判断するステップS60。第1の比較部3402が、第1駆動電流が正常値である、すなわち、上記不等号式1が成り立つと判断した場合にはステップS60のNO、処理はステップS50に戻る。一方、第1の比較部3402が、第1駆動電流が異常値である、すなわち、上記不等号式2が成り立つと判断した場合にはステップS60のYES、処理はステップS70に進む。ステップS70では、第2の比較手段として機能する第2の比較部3404は、第2駆動電流の値を確認する。第2の比較部3404による第2駆動電流の確認とは、第2の比較部3404が第2駆動電流第2の制御要素又は第2の制御パラメータと第3の閾値Cとを比較し、かつ、第2駆動電流と第4の閾値Dとを比較することである。ここで、第3の閾値Cは第2駆動電流の下限値を示す値であり、第4の閾値Dは第2駆動電流の上限値を示す値である。すなわち、以下の関係式3が満たされれば、第2の比較部3404は、第2駆動電流は正常範囲内であると判断する。第3の閾値C≦第2駆動電流≦第4の閾値D3以下の説明では、関係式3が満たされる場合を、第2駆動電流は変化しないという。また、以下の関係式4が満たされれば、第2の比較部3404は、第2駆動電流は小さいと判断する。第3の閾値C>第2駆動電流4また、以下の関係式5が満たされれば、第2の比較部3404は、第2駆動電流は大きいと判断する。第2駆動電流>第4の閾値D5第3の閾値C及び第4の閾値Dは、上述の事前処理で説明した第2初期値C2を用いて設定する。例えば、第3の閾値C及び第4の閾値Dを以下のように設定することができる。第3の閾値C=γ3C2ただし、0<γ3<1となる実数第4の閾値D=γ4C2ただし、γ4≧1となる実数第3の閾値C及び第4の閾値Dは予めメモリ300に格納される。そして、異常検知手段として機能する異常検知部3406は、第1の比較部3402による比較結果と第2の比較部3404による比較結果とに基づき、一次転写ベルト220第1の回転体および/または二次転写ローラ270第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する。図7a~dはそれぞれ、一次転写モータ240及び/または二次転写モータ260に負荷異常が発生した場合の、第1駆動電流及び第2駆動電流の変化の一例を示す図である。図7a~dにおいて、縦軸は駆動電流値を表し、横軸は時間を表す。1負荷異常発生の原因特定処理その1第1の比較部3402が、第1駆動電流は第1の閾値Aすなわち下限値より小さいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2駆動電流は第3の閾値Cより小さい、または、第2駆動電流の変化がないと判断した場合は図7aの状態、処理は図6のステップS120に進む。ここで、第2駆動電流は第3の閾値Cより小さい関係式4、または、第2駆動電流の変化がない関係式3ということは、換言すれば、第2駆動電流≦第4の閾値Dという関係がなりたっている。従って、第2の比較部3404は、第2駆動電流と第4の閾値Dとを比較すればよい。図7aの状態とは、第1の固有の原因により、一次転写ベルト220の負荷が、極端に小さくなるという状況である。ここで、第1の固有の原因とは、一次転写ベルト220に当接しているクリーニングブレード図示せずの磨耗や、一次転写ベルト220と二次転写ローラ270間のスリップなどの影響などを含む。一次転写ベルト220の負荷が極端に小さくなると、一次転写モータ240への第1駆動電流が極端に小さくなり、第1駆動電流が、第1の閾値A下限値よりも小さくなる。また、一次転写ベルト220の極端な負荷の減少に伴い、二次転写ローラ270の負荷が小さくなる場合がある。この場合には、第2駆動電流は、第3の閾値Cよりも小さくなる。また、一次転写ベルト220の極端な負荷の減少の影響を、二次転写ローラ270が受けない場合には、第2駆動電流は変化しない。図7aは、第2駆動電流が変化しなかった場合の例である。そして、図7aの状態の場合には、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、一次転写ベルト220における第1の固有の原因であると特定するステップS120。そして、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220に第1の固有の原因があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する図6のステップS130。2負荷異常発生の原因特定処理その2第1の比較部3402が、第1駆動電流は第1の閾値Aすなわち、下限値より小さいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2駆動電流は第4の閾値Dすなわち、上限値より大きいと判断した場合には図7b、処理は図6のステップS140に進む。図7bの場合は、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りが発生している状況である。ここで、連れ回りとは、二次転写ローラ270の回転力により一次転写ベルト220が駆動されていることを意味する。この連れ回りの現象は、周囲の温度の上昇に伴い二次転写ローラ270が膨張し、ローラ径が大きくなったときに発生する。エンコーダ330等で検出した速度に基づいて二次転写モータ260を制御する場合、二次転写ローラ270のローラ径が膨張により大きくなると、二次転写モータ260を目標通りの速度で回転させていても二次転写ローラ270の表面速度は速くなる。そうすると、一次転写ベルト220は回転速度が速くなった二次転写ローラ270により引っ張られ、一次転写ベルト220の連れ回りが発生する。このような状態となると、一次転写モータ240の負荷は、一次転写ベルト220の連れ回りの影響で小さくなり、第1駆動電流は小さくなる第1駆動電流が第1の閾値Aより小さくなる。一方、二次転写ローラ270により一次転写ベルト220が引っ張られる力が大きくなるため、第2駆動電流は大きくなる第2駆動電流が第3の閾値Cよりも大きくなる。従って、第1駆動電流及び第2駆動電流は、図7bに示すように変化する。図7bに示す状態では、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りである特定するステップS140。そして、負荷異常検知装置340は、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りであることを示す異常通知信号を、メイン制御部310に送信するステップS150。3負荷異常発生の原因特定処理その3第1の比較部3402が、第1駆動電流は第2の閾値Bすなわち、上限値より大きいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2駆動電流は第3の閾値Cより大きい、または、第2駆動電流の変化がないと判断した場合は図7c、処理は図6のステップS100に進む。ここで、第2駆動電流は第4の閾値Dより大きい関係式5、または、第2駆動電流の変化がない関係式3ということは、換言すれば、第2駆動電流≧第3の閾値Cということになる。従って、第2の比較部3404は、第2駆動電流と第3の閾値Cとを比較すればよい。図7cの状態は、第2の固有の原因により、一次転写ベルト220の負荷が極端に大きくなるという状況である。第2の固有の原因とは、一次転写ベルト220に当接しているクリーニングブレード図示せずが、外部化からの衝撃などにより、一次転転写ベルト220に巻き込まれることや、一次転写ベルト220と二次転写ローラ270の間の圧力が増加することなどを含む。図7cの状況は、上述した図7aの状況とは反対の状況である。一次転写ベルト220の負荷が極端に大きくなると、一次転写モータ240への第1駆動電流が極端に大きくなるすなわち、第1駆動電流が第2閾値B上限値よりも大きい。また、一次転写ベルト220の極端な負荷の増大に伴い、二次転写ローラ270の負荷が大きくなる場合がある。そのような場合には、第2駆動電流は、第3の閾値Cよりも大きくなる。また、一次転写ベルト220の極端な負荷の増大の影響を、二次転写ローラ270が受けない場合には、第2駆動電流は変化をしない。図7cは第2駆動電流が変化しない場合の例である。そして、図7cの状態では、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、一次転写ベルト220における第2の固有の原因であると特定するステップS100。このように、異常検知部3406は、この第2の固有の原因を特定することが出来る。そして、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220に第2の固有の原因があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信するステップS110。4負荷異常発生の原因特定処理その4第1の比較部3402が、第1駆動電流は第2の閾値Bすなわち、上限値より大きいと判断し、かつ、第2の比較手段3404が、第2駆動電流は第3の閾値Cすなわち、第2初期値C2より小さいと判断した場合には図7d、処理は図6のステップS80に進む。図7dの状態は、一次転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りが発生している状況である。ここで、連れ回りとは、一次転写ベルト220の回転移動力により、二次転写ローラ270が引っ張られながら回転するということを意味する。この連れ回りの現象は、周囲の温度の下降に伴い二次転写ローラ270が収縮し、ローラ径が小さくなったときに発生する。エンコーダ330等で検出した速度に基づいて二次転写モータ260を制御する場合、二次転写ローラ270のローラ径が収縮により小さくなると、二次転写モータ260を目標通りの速度で回転させていても、二次転写ローラ270の表面速度は遅くなる。そうすると、回転速度が遅くなった二次転写ローラ270は、一次転写ベルト220に引っ張られながら回転する。このような状態となった場合、一次転写モータ240の負荷は、二次転写ローラ270の連れ回りの影響で大きくなり、第1駆動電流が大きくなる第1駆動電流が第2閾値Bより大きくなる。逆に、一次転写ベルト220により二次転写ローラ270が引っ張られる力が小さくなるため、第2駆動電流は小さくなるすなわち、第2駆動電流は第3の閾値Cよりも小さくなる。図7dの状態では、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、一次転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りであると特定するステップS80。そして、負荷異常検知装置340は、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りであることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信するステップS90。ステップS90、S110、S130、S150で説明した通知については、上述のように、負荷異常検知装置340の異常検知部3406が、特定された各原因をメイン制御部310に通知する。メイン制御部310は、通知された原因を操作部320に表示してもよく、あるいは、ネットワーク回線を通じてメンテナンスサービス部門への通知を行うこととしてもよい。以上のように、本実施形態による負荷異常検知装置340は、第1駆動電流及び第2駆動電流を測定することで、一次転写ベルト220及び二次転写ローラ270の負荷異常の原因特定を適切且つ確実に行うことができる。[第1実施形態の第1変形例]第1の実施形態の第1変形例による負荷異常検知処理について、図8を参照しながら説明する。図8に示す負荷異常検知処理において、図6におけるステップS150がステップS270に代替され、ステップS90がステップS280に代替されており、その他のステップは同一である。従って、以下には、ステップS270、S280のみを説明する。また、以下の説明では、連れ回りが発生していない場合の二次転写ローラ270の回転速度を標準速度Vと称する。まず、ステップS270について説明する。ステップS140で異常検知部3406が、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りが発生していることを検知する。この連れ回りが発生しているということは、二次転写ローラ270の回転速度表面速度は標準速度Vよりも速くなっている。この理由は上述のように、温度上昇により、二次転写ローラ270が膨張して、表面速度が速くなっているからである。そして、メイン制御部310の調整部3102図3参照は、二次転写ローラ270第2の回転体の速度を標準速度Vに調整するステップS270。具体的な調整方法としては、調整部3102が二次転写モータ260の速度を所定の速度Wだけ下げることにより、二次転写ローラ270の表面速度を標準速度Vに調整する。これにより、一次転写ベルト220に適切な負荷が与えられる。ステップS270において、二次転写モータ260の速度を、異常が検知されない状態となるまで段階的に下げて行くこととしてもよく、あるいは、速度調整が1回で終了するように所定の速度Wを設定することとしてもよい。次に、ステップS280について説明する。ステップS80で異常検知部3406が、一次転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りが発生していることを検知する。この連れ回りが発生しているということは、二次転写ローラ270の回転速度表面速度は標準速度Vよりも遅くなっている。この理由は上述のように、温度下降により、二次転写ローラ270が収縮して、表面速度が遅くなっているからである。そして、メイン制御部310中の調整部3102は、二次転写ローラ270第2の回転体の速度を標準速度Vに調整するステップS280。具体的な調整方法としては、調整部3102が、二次転写モータ260の速度を所定の速度Xだけ上げることにより、二次転写ローラ270の表面速度を標準速度Vに調整する。これにより、一次転写ベルト220に適切な負荷が与えられる。S270において、二次転写モータ260の速度を、異常が検知されない状態まで段階的に上げて行くこととしてもよく、あるいは、速度調整が1回で終了するように所定の速度Xを設定することとしてもよい。上述の第1変形例によれば、二次転写ベルトの回転速度が過度に速くなったり遅くなったりしたとしても、二次転写ローラ270の表面速度を自動的に標準速度Vに調整することができる。[第1実施形態の第2変形例]第1実施形態の第2変形例による負荷異常検知処理について、図9を参照しながら説明する。第2変形例による負荷異常検知処理は、第1実施形態による負荷異常検知処理と基本的に同じであるが、第2変形例では異常と判断される駆動電流の第1の閾値Aよりやや大きい第5の閾値Aと、第2の閾値Bよりもやや小さい第6の閾値Bが設定される。第5の閾値Aと第6の閾値Bとを設けることで、第1駆動電流の正常範囲関係式1に関連して説明したを狭めることになる。狭められた正常範囲を第2の正常範囲と称する。第2変形例では、第1の比較部3402図5参照が第1駆動電流が第2の正常範囲外にあると判断した場合には、異常検知部3406は上述した4つの負荷異常の予兆があることを特定する。図9aは、第1の比較部3402が、第1駆動電流は第5の閾値Aより小さいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2駆動電流は第3の閾値Cより大きくないと判断した場合を示している。この場合には、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220に第1の固有の原因図7aの説明参照がある予兆があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図9bは、第1の比較部3402が、第1駆動電流は第5の閾値Aより小さいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2駆動電流は第3の閾値Cより大きいと判断した場合を示している。この場合には、負荷異常検知装置340は、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回り図7bの説明参照が発生している予兆があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図9cは、第1の比較部3402が、第1駆動電流は第6の閾値Bより大きいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2駆動電流は第3の閾値Cより大きいと判断した場合を示している。この場合には、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220に第2の固有の原因図7cの説明参照がある予兆があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図9dは、第1の比較部3402が、第1駆動電流は第6の閾値Bより大きいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2駆動電流は第3の閾値Cより小さいと判断した場合を示している。この場合には、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回り図7dの説明参照が発生している予兆があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する。上述の第2変形例によれば、様々な異常の予兆があることを画像形成装置100のメイン制御部310に通知できる。従って、出力画像に異常が発生する前に対策を行うことができ、システム全体のダウンタイム低減を図ることができる。[第2実施形態]次に、第2実施形態について説明する。上述の第1実施形態では、第1の制御要素又は第1のパラメータとして第1駆動電流を用い、第2の制御要素又は第2の制御パラメータとして第2駆動電流を用いた場合について説明した。以下に説明する第2実施形態では、第1の制御要素又は第1の制御パラメータとして、一次転写モータ240を駆動するためのトルク指示値の平均値以下、第1トルク指示値と称するを用い、第2の制御要素又は第2の制御パラメータとして、二次転写モータ260を駆動するためのトルク指示値の平均値以下、第2トルク指示値と称する。を用いる。第1トルク指示値及び第2トルク指示値は、メイン制御部310が一次転写モータ240及び二次転写モータ260にそれぞれ与えるトルク指示値である。まず、第2実施形態による画像形成装置のメイン制御部とモータ制御部の機能について説明する。図10は、第2実施形態によるメイン制御部310及びモータ制御部280の機能ブロック図である。図10において、図3に示す構成部品と同等な部品には同じ符号を付す。メイン制御部310は、スタート信号、回転方向信号指示等を、モータ制御部280の制御CPU290に送る。モータ制御部280は、一次転写モータ240に駆動電流を供給することで一次転写モータ240を駆動させ、二次次転写モータ260に駆動電流を供給することで二次転写モータ260を駆動させる。一次転写モータ240の速度は、一次転写モータ240のエンコーダ250からの速度信号に基づいてフィードバック制御される。二次転写モータ260の速度は、二次転写モータ260のエンコーダ330からの速度信号に基づいてフィードバック制御される。一次転写モータ240に供給する駆動電流及び二次次転写モータ260に供給する駆動電流は、シャント抵抗RL1、RL2を設け、駆動回路用トランジスタFET側の電圧を逐次CPU19のAD入力部に送ることで、それぞれ演算することで計測が出来る。制御演算部360、380は、一次転写モータ240と二次転写モータ260の各エンコーダからの速度情報と目標速度不図示とから各トルク指示値を算出して決定する。第1トルク指示値及び第2トルク指示値は、PWM変換部350及び370にそれぞれ入力されると共に、負荷異常検知装置340に入力される。PWM変換部350及び370は、過電流発生時にPWMDutyの制限を行うトルク指示値による判定とは直接の関係はない。次に、本実施形態による負荷異常検知装置の負荷異常検知処理前に行われる事前処理について説明する。図11は、第2実施形態による初期値取得処理のフローチャートである。この事前処理により、一次転写モータ240のトルク指示値である第1初期値D1と、二次転写モータ260のトルク指令値である第2初期値D2と、を求める。第1初期値D1及び第2初期値D2は、それぞれ、負荷異常がない場合つまり正常な場合の、一次転写ベルト220、二次転写ローラ270に与えられるトルク指示値である。第1初期値D1及び第2初期値D2はそれぞれ、後述する負荷異常検知処理で用いられる。まず、ステップS10で画像形成装置100において初期値取得モードが選択されているか否かが判断される。初期値取得モードの選択は、ユーザが操作部320図10参照を操作して指令を入力することにより行なわれる。初期値取得モードが選択されてないと判断されるとステップS10のNO、処理は終了される。一方、初期値取得モードが選択されていると判断されるとステップS10のYES、処理はステップS20に進む。ステップS20では、メイン制御部310図10参照は、一次転写モータ240及び二次転写モータ260の駆動を開始する。続いて、ステップS30において、制御CPU290は、第1トルク指示値及び第2トルク指示値を取得し、第1初期値D1及び第2初期値D2としてメモリ300に格納する。第1初期値D1及び第2初期値D2は設計時に求めたトルク指示値でもよく、あるいは、工場出荷時又はメンテナンス実施時に負荷異常が発生していない状態で計測したトルク指示値であってもよい。次に、第2実施形態による負荷異常検知処理について説明する。図12は、第2実施形態による負荷異常検知装置340が行なう負荷異常検知処理のフローチャートである。図12に示す負荷異常検知処理が開始されると、まず、メイン制御部310は、一次転写モータ240および二次転写モータ260の駆動を開始するステップS40。そして、パラメータ取得部3401は、第1トルク指示値第1の制御要素又は第1の制御パラメータ及び第2トルク指示値第2の制御要素又は第2の制御パラメータを制御演算部部360及び380からそれぞれから取得するステップ320。続いて、ステップS330において、第1トルク指示値に異常があるか否かが判断される。すなわち、第1の比較手段として機能する第1の比較部3402は、随時、第1トルク指令値を監視し、第1トルク指令値が異常であるか否かを判断する。第1の比較部3402は、第1トルク指示値が、予め定められた第1の閾値A図13a参照より大きいか、または、予め定められた第2の閾値B図13c参照より小さいかを判断する。換言すると、第1の比較部3402は、第1トルク指示値駆動と第1の閾値Aとを比較し、かつ、第1トルク指示値と第2の閾値Bとを比較する。ここで、第1の閾値Aは第1トルク指示値の下限値を示す値であり、第2の閾値Bは第1トルク指示値の上限値を示す値である。第1の比較部3402は、以下の関係式11が成り立てば、第1駆動電流は正常範囲内であると判断する。第1の閾値A<第1トルク指示値<第2の閾値B11一方、第1の比較部3402は、以下の関係式12が成り立てば、第1トルク指示値は正常範囲外すなわち、異常であると判断する。第1の閾値A>第1トルク指示値、又は、第1トルク指示値>第2の閾値B12第1の閾値A及び第2の閾値Bは、上述の事前処理で説明した第1初期値D1を用いて設定する。例えば、第1の閾値A及び第2の閾値Bを以下のように設定することができる。第1の閾値A=γ1C1ただし、0<γ1<1となる実数第2の閾値B=γ2C1ただし、γ2≧1となる実数第1の閾値A及び第2の閾値Bは予めメモリ300に格納される。以上のように、第1の比較部3402は、第1トルク指示値が異常値であるか否かを判断するステップS330。第1の比較部3402が、第1トルク指示値が正常値である、すなわち、上記不等号式11が成り立つと判断した場合にはステップS330NO、処理はステップS320に戻る。一方、第1の比較部3402が、第1トルク指示値が異常値である、すなわち、上記不等号式12が成り立つと判断した場合にはステップS330のYES、処理はステップS340に進む。ステップS340では、第2の比較手段として機能する第2の比較部3404は、第2トルク指示値を確認する。第2の比較部3404による第2トルク指示値の確認とは、第2の比較部3404が第2トルク指示値第2の制御要素又は第2の制御パラメータと第3の閾値Cとを比較し、かつ、第2トルク指示値と第4の閾値Dとを比較することである。ここで、第3の閾値Cは第2トルク指示値の下限値を示す値であり、第4の閾値Dは第2トルク指示値の上限値を示す値である。すなわち、以下の関係式13が満たされれば、第2の比較部3404は、第2トルク指示値は正常範囲内であると判断する。第3の閾値C≦第2駆動電流≦第4の閾値D13以下の説明では、関係式13が満たされる場合を、第2トルク指示値は変化しないという。一方、以下の関係式14が満たされれば、第2の比較部3404は、第2駆動電流は小さいと判断する。第3の閾値C>第2トルク指示値14また、以下の関係式15が満たされれば、第2の比較部3404は、第2トルク指示値は大きいと判断する。第2駆動電流>第4の閾値D15第3の閾値C及び第4の閾値Dは、上述の事前処理で説明した第2初期値D2を用いて設定する。例えば、第3の閾値C及び第4の閾値Dを以下のように設定することができる。第3の閾値C=γ3C2ただし、0<γ3<1となる実数第4の閾値D=γ4C2ただし、γ4≧1となる実数第3の閾値C及び第4の閾値Dは予めメモリ300に格納される。そして、異常検知手段として機能する異常検知部3406は、第1の比較部3402による比較結果と第2の比較部3404による比較結果とに基づき、一次転写ベルト220第1の回転体および/または二次転写ローラ270第2の回転体の負荷異常を検知すると共に、該負荷異常の原因を特定する。図13a~dはそれぞれ、一次転写モータ240及び/または二次転写モータ260に負荷異常が発生した場合の、第1トルク指示値及び第2トルク指示値の変化の一例を示す図である。図7a~dにおいて、縦軸は駆動電流値を表し、横軸は時間を表す。1負荷異常発生の原因特定処理その1第1の比較部3402が、第1トルク指示値は第1の閾値Aすなわち下限値より小さいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2トルク指示値は第3の閾値Cより小さい、または、第2トルク指示値の変化がないと判断した場合は図13aの状態、処理は図12のステップS120に進む。ここで、第2トルク指示値は第3の閾値Cより小さい関係式14、または、第2トルク指示値の変化がない関係式13ということは、換言すれば、第2トルク指示値≦第4の閾値Dという関係がなりたっている。従って、第2の比較部3404は、第2トルク指示値と第4の閾値Dとを比較すればよい。図13aの状態とは、第1の固有の原因により、一次転写ベルト220の負荷が、極端に小さくなるという状況である。ここで、第1の固有の原因とは、一次転写ベルト220に当接しているクリーニングブレード図示せずの磨耗や、一次転写ベルト220と二次転写ローラ270間のスリップなどの影響などを含む。一次転写ベルト220の負荷が極端に小さくなると、一次転写モータ240への第1トルク指示値が極端に小さくなり、第1トルク指示値が、第1の閾値A下限値よりも小さくなる。また、一次転写ベルト220の極端な負荷の減少に伴い、二次転写ローラ270の負荷が小さくなる場合がある。この場合には、第2トルク指示値流は、第3の閾値Cよりも小さくなる。また、一次転写ベルト220の極端な負荷の減少の影響を、二次転写ローラ270が受けない場合には、第2トルク指示値は変化しない。図13aは、第2トルク指示値が変化しなかった場合の例である。そして、図13aの状態の場合には、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、一次転写ベルト220における第1の固有の原因であると特定するステップS120。そして、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220に第1の固有の原因があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する図12のステップS130。2負荷異常発生の原因特定処理その2第1の比較部3402が、第1トルク指示値は第1の閾値Aすなわち、下限値より小さいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2トルク指示値は第4の閾値Dすなわち、上限値より大きいと判断した場合には図13b、処理は図12のステップS140に進む。図13bの場合は、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りが発生している状況である。ここで、連れ回りとは、二次転写ローラ270の回転力により一次転写ベルト220が駆動されていることを意味する。この連れ回りの現象は、周囲の温度の上昇に伴い二次転写ローラ270が膨張し、ローラ径が大きくなったときに発生する。エンコーダ330等で検出した速度に基づいて二次転写モータ260を制御する場合、二次転写ローラ270のローラ径が膨張により大きくなると、二次転写モータ260を目標通りの速度で回転させていても二次転写ローラ270の表面速度は速くなる。そうすると、一次転写ベルト220は回転速度が速くなった二次転写ローラ270により引っ張られ、一次転写ベルト220の連れ回りが発生する。このような状態となると、一次転写モータ240の負荷は、一次転写ベルト220の連れ回りの影響で小さくなり、第1トルク指示値は小さくなる第1トルク指示値が第1の閾値Aより小さくなる。一方、二次転写ローラ270により一次転写ベルト220が引っ張られる力が大きくなるため、第2トルク指示値は大きくなる第2トルク指示値が第3の閾値Cよりも大きくなる。従って、第1トルク指示値及び第2トルク指示値は、図13bに示すように変化する。図13bに示す状態では、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りである特定するステップS140。そして、負荷異常検知装置340は、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りであることを示す異常通知信号を、メイン制御部310に送信するステップS150。3負荷異常発生の原因特定処理その3第1の比較部3402が、第1トルク指示値は第2の閾値Bすなわち、上限値より大きいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2トルク指示値は第3の閾値Cより大きい、または、第2トルク指示値の変化がないと判断した場合は図13c、処理は図12のステップS100に進む。ここで、第2トルク指示値は第4の閾値Dより大きい関係式15、または、第2トルク指示値の変化がない関係式13ということは、換言すれば、第2トルク指示値≧第3の閾値Cということになる。従って、第2の比較部3404は、第2トルク指示値と第3の閾値Cとを比較すればよい。図13cの状態は、第2の固有の原因により、一次転写ベルト220の負荷が極端に大きくなるという状況である。第2の固有の原因とは、一次転写ベルト220に当接しているクリーニングブレード図示せずが、外部化からの衝撃などにより、一次転転写ベルト220に巻き込まれることや、一次転写ベルト220と二次転写ローラ270の間の圧力が増加することなどを含む。図13cの状況は、上述した図13aの状況とは反対の状況である。一次転写ベルト220の負荷が極端に大きくなると、一次転写モータ240への第1トルク指示値が極端に大きくなるすなわち、第1トルク指示値が第2閾値B上限値よりも大きい。また、一次転写ベルト220の極端な負荷の増大に伴い、二次転写ローラ270の負荷が大きくなる場合がある。そのような場合には、第2トルク指示値は、第3の閾値Cよりも大きくなる。また、一次転写ベルト220の極端な負荷の増大の影響を、二次転写ローラ270が受けない場合には、第2トルク指示値は変化をしない。図13cは第2トルク指示値が変化しない場合の例である。そして、図13cの状態では、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、一次転写ベルト220における第2の固有の原因であると特定するステップS100。このように、異常検知部3406は、この第2の固有の原因を特定することが出来る。そして、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220に第2の固有の原因があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信するステップS110。4負荷異常発生の原因特定処理その4第1の比較部3402が、第1トルク指示値は第2の閾値Bすなわち、上限値より大きいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2トルク指示値は第3の閾値Cすなわち、第2初期値C2より小さいと判断した場合には図13d、処理は図12のステップS80に進む。図13dの状態は、一次転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りが発生している状況である。ここで、連れ回りとは、一次転写ベルト220の回転移動力により、二次転写ローラ270が引っ張られながら回転するということを意味する。この連れ回りの現象は、周囲の温度の下降に伴い二次転写ローラ270が収縮し、ローラ径が小さくなったときに発生する。エンコーダ330等で検出した速度に基づいて二次転写モータ260を制御する場合、二次転写ローラ270のローラ径が収縮により小さくなると、二次転写モータ260を目標通りの速度で回転させていても、二次転写ローラ270の表面速度は遅くなる。そうすると、回転速度が遅くなった二次転写ローラ270は、一次転写ベルト220に引っ張られながら回転する。このような状態となった場合、一次転写モータ240の負荷は、二次転写ローラ270の連れ回りの影響で大きくなり、第1トルク指示値が大きくなる第1トルク指示値が第2閾値Bより大きくなる。逆に、一次転写ベルト220により二次転写ローラ270が引っ張られる力が小さくなるため、第2トルク指示値は小さくなるすなわち、第2トルク指示値は第3の閾値Cよりも小さくなる。図13dの状態では、異常検知部3406は、負荷異常の原因を、一次転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りであると特定するステップS80。そして、負荷異常検知装置340は、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りであることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信するステップS90。ステップS90、S110、S130、S150で説明した通知については、上述のように、負荷異常検知装置340の異常検知部3406が、特定された各原因をメイン制御部310に通知する。メイン制御部310は、通知された原因を操作部320に表示してもよく、あるいは、ネットワーク回線を通じてメンテナンスサービス部門への通知を行うこととしてもよい。以上のように、本実施形態による負荷異常検知装置340は、第1トルク指示値及び第2トルク指示値に基づいて、一次転写ベルト220及び二次転写ローラ270の負荷異常の原因特定を適切且つ確実に行うことができる。[第2実施形態の第1変形例]第2の実施形態の第1変形例による負荷異常検知処理について、図14を参照しながら説明する。図14に示す負荷異常検知処理において、図12におけるステップS150がステップS270に代替され、ステップS90がステップS280に代替されており、その他のステップは同一である。従って、以下には、ステップS270、S280のみを説明する。また、以下の説明では、連れ回りが発生していない場合の二次転写ローラ270の回転速度を標準速度Vと称する。まず、ステップS270について説明する。ステップS140で異常検知部3406が、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回りが発生していることを検知する。この連れ回りが発生しているということは、二次転写ローラ270の回転速度表面速度は標準速度Vよりも速くなっている。この理由は上述のように、温度上昇により、二次転写ローラ270が膨張して、表面速度が速くなっているからである。そして、メイン制御部310の調整部3102図10参照は、二次転写ローラ270第2の回転体の速度を標準速度Vに調整するステップS270。具体的な調整方法としては、調整部3102が二次転写モータ260の速度を所定の速度Wだけ下げることにより、二次転写ローラ270の表面速度を標準速度Vに調整する。これにより、一次転写ベルト220に適切な負荷が与えられる。ステップS270において、二次転写モータ260の速度を、異常が検知されない状態となるまで段階的に下げて行くこととしてもよく、あるいは、速度調整が1回で終了するように所定の速度Wを設定することとしてもよい。次に、ステップS280について説明する。ステップS80で異常検知部3406が、一次転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回りが発生していることを検知する。この連れ回りが発生しているということは、二次転写ローラ270の回転速度表面速度は標準速度Vよりも遅くなっている。この理由は上述のように、温度下降により、二次転写ローラ270が収縮して、表面速度が遅くなっているからである。そして、メイン制御部310中の調整部3102は、二次転写ローラ270第2の回転体の速度を標準速度Vに調整するステップS280。具体的な調整方法としては、調整部3102が、二次転写モータ260の速度を所定の速度Xだけ上げることにより、二次転写ローラ270の表面速度を標準速度Vに調整する。これにより、一次転写ベルト220に適切な負荷が与えられる。S270において、二次転写モータ260の速度を、異常が検知されない状態まで段階的に上げて行くこととしてもよく、あるいは、速度調整が1回で終了するように所定の速度Xを設定することとしてもよい。上述の第1変形例によれば、二次転写ベルトの回転速度が過度に速くなったり遅くなったりしたとしても、二次転写ローラ270の表面速度を自動的に標準速度Vに調整することができる。[第2実施形態の第2変形例]第2実施形態の第2変形例による負荷異常検知処理について、図15を参照しながら説明する。第2変形例による負荷異常検知処理は、第2実施形態による負荷異常検知処理と基本的に同じであるが、第2変形例では異常と判断される駆動電流の第1の閾値Aよりやや大きい第5の閾値Aと、第2の閾値Bよりもやや小さい第6の閾値Bが設定される。第5の閾値Aと第6の閾値Bとを設けることで、第1トルク指示値の正常範囲関係式11に関連して説明したを狭めることになる。狭められた正常範囲を第2の正常範囲と称する。第2変形例では、第1の比較部3402図5参照が第1トルク指示値が第2の正常範囲外にあると判断した場合には、異常検知部3406は上述した4つの負荷異常の予兆があることを特定する。図15aは、第1の比較部3402が、第1トルク指示値は第5の閾値Aより小さいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2トルク指示値は第3の閾値Cより大きくないと判断した場合を示している。この場合には、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220に第1の固有の原因図13aの説明参照がある予兆があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図15bは、第1の比較部3402が、第1トルク指示値は第5の閾値Aより小さいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2駆動電流は第3の閾値Cより大きいと判断した場合を示している。この場合には、負荷異常検知装置340は、二次転写ローラ270による一次転写ベルト220の連れ回り図13bの説明参照が発生している予兆があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図15cは、第1の比較部3402が、第1トルク指示値は第6の閾値Bより大きいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2トルク指示値は第3の閾値Cより大きいと判断した場合を示している。この場合には、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220に第2の固有の原因図13cの説明参照がある予兆があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する。図15dは、第1の比較部3402が、第1トルク指示値は第6の閾値Bより大きいと判断し、かつ、第2の比較部3404が、第2トルク指示値は第3の閾値Cより小さいと判断した場合を示している。この場合には、負荷異常検知装置340は、一次転写ベルト220による二次転写ローラ270の連れ回り図13dの説明参照が発生している予兆があることを示す異常通知信号をメイン制御部310に送信する。上述の第2変形例によれば、様々な異常の予兆があることを画像形成装置100のメイン制御部310に通知できる。従って、出力画像に異常が発生する前に対策を行うことができ、システム全体のダウンタイム低減を図ることができる。[負荷異常検知プログラム]図16は本発明の一実施形態による負荷異常検知装置のハードウェア構成を示すブロック図である。負荷異常検知装置は、CPU1201、ROMReadOnlyMemory1202、RAMRandomAccessMemory1203、補助記憶装置1204、記憶媒体読取装置1205、入力装置1206、表示装置1207、及び通信装置1208を含む。CPU1201は、マイクロプロセッサ及びその周辺回路から構成され、負荷異常検知装置全体を制御する。ROM1202は、CPU1202で実行される所定の制御プログラムソフトウェア部品を格納するメモリである。RAM1203は、CPU1201がROM1202に格納された所定の制御プログラムソフトウェア部品を実行して各種の制御を行うときの作業エリアワーク領域として使用される。補助記憶装置1204は、汎用のOSOperatingSystem、本発明によるプロジェクト管理プログラム、タスク情報などのプロジェクトに関する情報を含む各種情報を格納する装置である。補助記憶装置1204として、例えば、不揮発性の記憶装置であるHDDHardDiskDriveなどが用いられる。なお、上記各種情報は、補助記憶装置1204以外にも、CD-ROMCompactDiskROMやDVDDigitalVersatileDiskなどの記憶媒体記録媒体、あるいはその他のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納されてもよい。これらの記録媒体に格納された各種情報は、記憶媒体読取装置1205などのドライブ装置を介して読み取られる。よって、必要に応じて記録媒体を記憶媒体読取装置1205にセットすることで、各種情報を取得することができる。入力装置1206は、ユーザが各種入力操作を行うための装置である。入力装置1206は、マウス、キーボード、表示装置1207の表示画面上に表示されたタッチパネルキーなどを含む。以上のような構成の負荷異常検知装置において、上述の負荷異常検知処理を行うために負荷異常検知プログラムがCPU1202により実行される。負荷異常検知プログラムは、予めROM1202に格納される。あるいは、負荷異常検知プログラムは、上述のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納される。コンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納された負荷異常検知プログラムは、記憶媒体読取装置1205により読み取られ、RAM1203に格納され、CPU1201により実行される。