本発明の固形燃料製造方法は、従来の固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングする機能を備えているため、量産製品は、従来の形状および質量には変わりはないが、製品の初期燃焼カロリーが安定しており、燃焼維持特性にも優れ、かつ、物理的強度に優れていることを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明の固形燃料製造方法は、従来の固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングする機能を備えているため、量産製品は、製品の製造時または保管時の管理環境中に含水する事も抑えられ性状が安定しており、製品残渣が発生しない方式であることを特徴とする固形燃料の製造方法。請求項1または請求項2の固形燃料の原材料には、1紙屑類古紙、新聞紙雑誌類、紙管、乾燥したペーパースラッジ、その他容器包装リサイクル法における分別基準適応物2廃プラスチック類ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリエチレンレテフタレート、ポリカーボネート、アクリルブタジエンスチレン、ポリウレタン、発泡スチロール、発泡ポリプロピレン、ポリスチレンペーパー、FRP樹脂、フェノール樹脂、可塑性樹脂、生分解性プラスチック樹脂、混合合成樹脂、その他容器包装リサイクル法における分別基準適応物但し、ポリ塩化ビニールPVC、不飽和ポリエステルFRP樹脂、フェノール樹脂は原則として使用しない。3木屑類建設廃材に伴う木片、ベニア合板化粧版、集成材ボード類、おが屑おが粉、雑草枝木、い草稲穂、他4繊維屑類ナイロン布、アクリル布、ビニロン布、ポリエステル布、木綿、羊毛、他5ゴム屑類タイヤ、合成ゴム、他6その他廃油、皮革類、雑芥一般廃棄物、焼成炭化物、塩素特定有害物質が溶出しない廃棄物、他を含むことを特徴とする固形燃料の製造方法。請求項1または請求項2の固形燃料を製造するための原材料の配合には、ボイラー等の使用状況、スペック、必要火力、耐用時間等に応じて配合比率を変える場合があるが、固形燃料の外周表面に含浸コーティングされた廃プラスチックの火力見込み性能には変わりがないため、中心部の原材料となる古紙や複合紙屑、または包装容器類の種別が変わっても、初期火力には影響を及ぼさない構造になることを特徴とする固形燃料の製造方法。更に、請求項1または請求項2の固形燃料を製造するための、含浸コーティング用の廃プラスチックには、例えば地域の農家等で通年発生する、使用済み農業用マルチシートやビニールハウス用シート等の廃材の再資源化および、利活用方法として特に有効であることを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明の固形燃料製造方法において、従来の固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングする機能を備えるため、従来の成形機または造粒機のダイス出口孔を包み込むようにして、廃プラスチックを外周に流し込みながら、固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングさせる機構を備えた溶解槽であることを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明の固形燃料製造方法において、従来の固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングする機能を備えた溶解槽は、水平方向または垂直方向に駆動する成形機または造粒機のダイスに応用が可能であり、より詳しくはフラットダイス方式または、スクリュー方式のダイスに対応して装着が可能であることを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明の固形燃料製造方法において、従来の固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングする機能を備えた溶解槽は、従来の成形機または造粒機のダイスの出口孔が1箇所であっても、複数箇所であっても対応する事が可能なことを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明の固形燃料製造方法において、従来の固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングする機能を備えた溶解槽は、遠赤外線ヒーターを内蔵しており、外周コーティング用の廃プラスチック投入口から溶解槽全体を覆うようにヒーターおよび温度感知制御センサーが、サーモスタットまたはシーケンサーで仕込まれており、これにより固形燃料の外周を含浸コーティングする際に、適切な温度管理と流動状況の把握が可能であることを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明の固形燃料製造方法において、従来の固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングする機能を備えた溶解槽を構成する装置の素材は、遠赤外線ヒーターを内蔵しており、セラミックス製、または鋼質合金製であることを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明の固形燃料製造方法において、従来の固形燃料の外周に廃プラスチックを含浸コーティングする機能を備えた溶解槽は、従来の成形機または造粒機のダイスから出てくる加工途中の固形燃料の変形を防止するため、溶解槽内にはガイドが設置され、また、廃プラスチック洗浄時用のために、溶解槽の下部にドレインコックを備えていることを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明の固形燃料製造方法においての、製品の冷却方法では、廃プラスチック溶解槽から通過した固形燃料が、冷却放射板付きの冷却装置を通過し、その出口孔ではナイフカッターで切断される構造であり、この冷却装置は特に水冷装置や触媒等は組み込まれてはおらず、環境内の気温により自然な放射冷却空気冷却により整粒することを特徴とする固形燃料の製造方法。本発明におけるRPFまたはRDFの固形燃料は、従来、製品の大きさや形状の需要形態により押出し成形機や造粒機により生産されていた。その多くは木質系ペレットに代表されように、単一素材からなる間伐材の端材や、おが屑を燃料用に固形状に圧縮成形されたもの、紙屑類と廃プラスチックを配合して圧縮成形されたものが現在でも広く利用されてきた。しかしながら近年では、廃棄物の多様化により、天然繊維や合成繊維を含む複合繊維ごみや、雑誌や広告ちらしを含む古紙紙製容器類のごみと、多様化した廃プラスチック類、または下水汚泥や一般廃棄物の炭化物類を配合した固形燃料も開発され、大企業工場での補助燃料や、家庭の暖房器具用の燃料としても流通し始めているが、特に紙屑類と廃プラスチック類を配合した典型的なRPF製品は、指でも崩れ折れるほどとてももろく製品残渣が発生し、保管場所でのRPF残渣は発火の原因の1つにも挙げられたり、形状のもろさから原材料となる廃プラスチックが含水したり、汚染された場合等は、保管中の製品自体から当該有害物質の溶出も懸念される。また、複合素材を利用しているがゆえに燃焼時の温度設定も計算数値通りにはいかない場合も多々発生する。以下、本発明において、上記目的を達成するために採用した構成について説明する。本発明の固形燃料製造方法は、従来の成形機や造粒機のダイス部分以降に、追加機能として取り付ける事が可能な、遠赤外線ヒーター内臓の廃プラスチック溶解装置および冷却放射機能を備える事を特徴とする。また、一般的な成形方式には、フラットダイス方式、リングダイスリングダイ方式、スクリュー方式などがあるが、本発明の追加装置は個々の機種に応じた対応となるが、特にフラットダイス方式とスクリュー方式のダイス構造の装置に取り付けやすい。本発明により製造された固形燃料は、従来のRPFの外周に廃プラスチックが含浸コーティングされるため、その製品断面は、図1-Cの図に示すとおり、まるで金太郎飴のような構造となっている事を特徴とする。本発明の固形燃料の原材料となる廃棄物には、下記の記載された廃棄物類が適用される。1紙屑類古紙、新聞紙雑誌類、紙管、乾燥したペーパースラッジ、その他容器包装リサイクル法における分別基準適応物2廃プラスチック類ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリエチレンレテフタレート、ポリカーボネート、アクリルブタジエンスチレン、ポリウレタン、発泡スチロール、発泡ポリプロピレン、ポリスチレンペーパー、FRP樹脂、フェノール樹脂、可塑性樹脂、生分解性プラスチック樹脂、混合合成樹脂、その他容器包装リサイクル法における分別基準適応物但し、ポリ塩化ビニールPVC、不飽和ポリエステルFRP樹脂、フェノール樹脂は原則として使用しない。3木屑類建設廃材に伴う木片、ベニア合板化粧版、集成材ボード類、おが屑おが粉、雑草枝木、い草稲穂、他4繊維屑類ナイロン布、アクリル布、ビニロン布、ポリエステル布、木綿、羊毛、他5ゴム屑類タイヤ、合成ゴム、他6その他廃油、皮革類、雑芥一般廃棄物、焼成炭化物、塩素特定有害物質が溶出しない廃棄物、他他にも、従来の農業用マルチシートはポリ塩化ビニールを採用されていたが、近年では生分解性プラスチック樹脂製のものや、ポリエチレン製PE、ポリプロピレン製PP、ポリスチレン製PS等の原料から製造されているものがあるため、ポリ塩化ビニール製以外の使用済み農業用マルチシートの有効利活用方法として再資源化が可能である事を特徴とする。ところで、本発明で原材料として採用する再資源化原料の生態系への安全性については、加工する生産過程において、自社排出または、持ち込まれた安定型産業廃棄物を利活用する際には、変状劣化等または不純物有害物質の付着していないものを優先して利用するが、土壌汚染または水質汚染により特定有害物質や、試薬を含む毒物危険物または残留農薬、病原菌等の細菌類が含有または、それらの物質が付着している可能性は目視だけでは判断が出来ないため、高加圧蒸気による滅菌処理オートクレーブ滅菌処理でのミスト洗浄処理を行う場合もある。更に、その後の酸化チタンコーティングを施した再資源化原材料専用の乾燥機で被対象物が通過中には、追加の最終処理工程として紫外線での滅菌消毒処理を実施してもよい。この作業工程を加えることにより、確実に再資源化された原材料を無害化することが可能となる。このような状況の下、廃棄物から固形燃料をつくる技術が、環境保全とエネルギー資源確保を同時に実現する技術として注目される。技術的な効果としては、廃棄物の減容化、臭気の抑制製造工程で、水分除去圧縮成形が行われるため、容量が大幅に削減され、運搬保管等が容易になる。更に、もとの廃棄物と比較して腐敗性が少なくなるため、臭気が抑えられる。効率的な熱エネルギーの回収製造工程において含水量の高い廃棄物は乾燥により水分を減少させるため、焼却時の熱効率が高くなる。このため、廃棄物をそのまま焼却し熱回収するよりも、効率的な熱エネルギーの回収が可能となる。特に本発明の固形燃料の場合は、原料として廃プラスチックを外周に含浸コーティングしているため初期熱量が一定で高く、石炭およびコークス並みの化石燃料代替として使用可能である。熱量コントロールが可能ボイラー等のスペックまたは、必要火力に応じ、古紙や木屑、廃プラスチック類の配合比率を変えるだけで容易に熱量変更が可能となる。ダイオキシン対策、温室効果ガスの抑制高温による完全燃焼を行いやすいため、適正な設備で燃焼管理を行えば、ダイオキシン類の排出抑制対策にも資すると考えられ、かつ、地球温暖化防止に繋がる温室効果ガスを抑制する。本発明で採用する固形燃料の原材料は、従来であれば廃棄処分または、埋立処分をされていた廃棄物を、余す所なく再資源化原料として再利用することが可能である。本発明により追加装置として改良される場合が多いため、成形機または造粒機は、設備の初期投資額を抑えられ、長期間にわたりメンテナンスも軽減し、かつ、熱効率の優れた固形燃料として販売が可能なため、如いてはランニングコストも抑えられる。次に、社会的な効果としては、新しく製造する固形燃料は、可能な限り廃棄物を再利用することで、現在の廃棄物最終処分場での埋立率の削減を図ると共に、本発明の取組みにより、地域社会の循環型社会の形成に貢献することが出来る。例えば、地域で通年発生する材木加工屑類や、稲作後の藁い草加工時の端材、使用済み農業用マルチシート等の廃棄物を利活用して固形燃料は製造され、それはまた、地域の製紙工場、火力発電所等で使用される補助燃料として利活用されるので、地域社会の循環型社会の形成に貢献する事が出来る。また、重油に替わる化石燃料の代替燃料として、廃棄物由来の固形燃料は製造されるため、原油からわざわざ固形燃料用にプラスチックを製造する事もなく、従来なら埋立される廃棄物を再資源化原料として再利用することから、地球温暖化防止に関わる温室効果ガスCO2の排出削減にも貢献することが出来る。更に、自社の独占特許とはせず本発明を広く世界に公表し、同業他社或いは異業種からの事業参入であったとすれば、新産業または新事業の創出となり、本発明の技術をより簡単により解かりやすく技術指導を行うことにより、世界各地のゴミ問題の解決に寄与することが出来る。加えて、特に東南アジア沿岸部または太平洋のいずれかから排出されたものであろう、日本の沿岸部に漂着する膨大な漂着ゴミについても、漂着ゴミを排出しているであろう諸国に対して、本発明の製造技術指導を実施することにより、日本の沿岸部に到達している漂着ゴミの減少に繋げられる。次に、本発明の実施形態について、いくつかの具体的な例を挙げて説明する。実施例1実施例1では、本発明により固形燃料を製造する成形機または造粒機本体および、本発明による追加設備並びに、廃棄物の投入から製品の出来上がるまでの製品製造事例について説明する。実施例1では、図1-Aに示すとおり、通常よく利用されている水平方向に加圧されるスクリュー方式の成形機または造粒機を本体モデルとして説明しているが、応用される成形機のタイプは上部から垂直加圧されるフラットダイス方式であっても発明原理の応用は同様である事が特徴である。本発明では、通常の成形機または造粒機で製造されているペレットを含む固形燃料の性能を向上させるため、通常の固形燃料の外周に、溶解した廃プラスチックを含浸コーティングする事により、固形燃料の初期火力の安定と燃焼性能維持、加えて製造保管時の性状の安定が可能となる廃プラスチック含浸コーティング機能を追加しており、かつ、連続して冷却させるための冷却装置を備えている事が特徴である。実施例2実施例2では、従来の成形機のダイス出口孔を正面から示した図であるが、その機能事例について説明する。実施例2では、図2に示すとおり、本発明で利用される成形機または造粒機のダイス部分は、各種機械メーカーによっても形状は異なるが、固形燃料が出てくる出口孔が1箇所であっても複数箇所であっても、円周方向から出てくるリングダイスリングダイ方式以外であれば、垂直方向であれ水平方向の加圧であれ、本発明の廃プラスチック溶解槽と接合が可能であり、従来の成形機または造粒機に簡易に取り付ける事が可能である構造が特徴である。実施例3実施例3では、本発明による遠赤外線ヒーター内臓の廃プラスチック溶解槽について説明する。実施例3では、図3で示すとおり、本発明の核心部分となる遠赤外線ヒーター内臓の廃プラスチック溶解槽である。ここで投入される廃プラスチックは、廃プラスチックの破砕物の原型ではなく、ペレットあるいは固形化した粒状の廃プラスチックを投入する事を前提としている。投入口より投入された廃プラスチックのペレットは、圧縮加圧され、廃プラスチックの溶解粘度を検知計測が可能なシーケンサーと、温度設定が自由に可変できるサーモスタット付き遠赤外線ヒーター内臓の溶解槽であり、遠赤外線ヒーターおよび温度センサーは、40~200°Cまでの温度設定が可能であり、かつ、投入口付近だけではなく、溶解槽の下部にまでヒーター配置設定する事ができる事が特徴である。また、廃プラスチックを遠赤外線ヒーターにより軟化させて、粘性を発生させて溶解する溶解槽は、セラミックス製または鋼質合金製で構成されている事が望ましい。加えて、図3は、図2において複数孔のダイス出口孔のある場合、その全体の出口孔を覆うような構造を想定しているが、例えばダイスの出口孔が1箇所のみの場合には、当然含浸コーティングする量が少なくなるため、廃プラスチックの溶解槽は、いわゆる通常の成形機または造粒機ダイスから固形燃料が出てくる出口孔の大きさに相当したソケット程度の大きさとなり、含浸コーティングが可能な隙間があれば良い事となる。この金太郎飴のように含浸コーティングされた形状が、より固形燃料の強度と性能を安定向上させると共に、製造時または保管時においては残渣の発生を抑えて安定した性状を確保する事となる。実施例4実施例4では、本発明により生産された固形燃料が出てくる正面から見た様子について説明する。実施例4では、図4で示すとおり、図3の廃プラスチック溶解槽から通過した固形燃料が、冷却放射板付きの冷却装置を通過し、その出口孔ではナイフカッターで切断される様子を正面から見たものである。この冷却装置は特に水冷装置や触媒等は組み込まれてはおらず、環境内の気温により自然な放射冷却空気冷却により整粒する事が特徴である。また、水冷装置や触媒等による冷却は出来ない事はないが、この空気冷却方式により余計な電力や負荷を軽減すると共に、被対象物の固形燃料にゆっくりと含浸コーティングする事により、より深層部にまで含浸させる狙いがある。更に、図4でのナイフカッターは、装置の中心に駆動装置があり、プロペラが回りながら製品を切断している様子を表しているが、出口孔が1箇所または少数孔である場合には、出口孔および成形機または造粒機の外側から製品を切断する機構であっても良い。実施例5実施例5では、本発明による遠赤外線ヒーター内臓の廃プラスチック溶解槽の部分詳細について、より詳しく説明する。実施例5では、図5で示すとおり、本発明の遠赤外線ヒーター内臓の廃プラスチック溶解槽の部分詳細図であるが、上図は、従来のダイスから出てくる固形燃料が押出される際に、加工中の固形燃料が途中で折れ曲がらないようにガイドで補助し、溶解槽を通過し、冷却装置に送り込む機構が採用されている事を示す図である。また、図5の下図については、同溶解槽に溜まった廃プラスチックを簡易に洗浄する際に溶解槽の下から液状化した廃プラスチックを抜くためのドレインコックを示した断面図である。本発明の、固形燃料の発熱量低位発熱量を算出するにあたり、原材料の種類毎に、JIS日本工業規格を基準に設計し、自社の試験室内でデーター収集をした平均値を参考として[表1]にまとめた。更に、[表2]では、本発明による固形燃料と、固形化する前の状態、または市販のRPF、C-RPF、加えて化石燃料である石炭とを性能評価し比較した一覧表である。その他の実施例以上、本発明の実施例について説明したが、本発明は上記の具体的な一実施形態に限らず、この他にも種々の形態で実施することが出来る。本発明における、いわゆる中心部分があるものに加え、まるで金太郎飴のように外周にコーティングを供した製品等には、本発明の分野に留まらず、幅広く利用されてもよい。例えば、食品分野での利用の場合では、例えばあんこを包む餅ゼリー等の製造装置に応用できる。また、建設業界での利用の場合では、例えば流し込みのコンクリート製化粧ブロックの表面処理等に応用が可能である。更に、陶磁器製品の製造過程での釉薬の塗り付け等にも応用が可能である。