"荷物又はケースの上面を覆うための主板部と、前記主板部の外縁部全体を下方に膨出させてなる断面溝形の環状外縁突部とを備え、前記荷物又は前記ケースの上端部外側に前記環状外縁突部を嵌合させた状態で、前記主板部の上面を横切るように取り廻されたベルトにて前記荷物又は前記ケースに押し付けられて固定される上蓋体において、前記環状外縁突部を構成しかつその幅方向で対向する内側環状壁と外側環状壁のうち前記外側環状壁の一部を上端部から上下方向の中間位置まで切り欠いて前記ベルトを受容可能なベルト受容凹部を設けたことを特徴とする上蓋体。前記ベルト受容凹部より下側で、前記外側環状壁と前記内側環状壁との間を連絡する連絡補強壁を備えたことを特徴とする請求項1に記載の上蓋体。前記内側環状壁のうち前記ベルト受容凹部に受容された前記ベルトが当接する部分を外側に膨出させてベルト受補強突部を形成したことを特徴とする請求項1又は2に記載の上蓋体。前記外側環状壁を、上方に向かうに従って外側に迫り出すように傾斜させ、前記ベルト受容凹部の底部を、前記外側環状壁の上端部より前記内側環状壁側に引っ込めたことを特徴とする請求項1乃至3の何れか1の請求項に記載の上蓋体。前記主板部の上面に前記ベルトを受容可能なベルト受容溝を設け、前記ベルト受容溝の延長上に前記ベルト受容凹部を配置したことを特徴とする請求項1乃至4の何れか1の請求項に記載の上蓋体。ところが、環状外縁突部を断面溝形とすると、環状外縁突部のうち溝幅方向の外側部分を構成する外側環状壁の上端部が、ベルトの締め付けにより内側に倒れるように大きく撓み、ベルトによる締め付け力が安定しないという問題が生じていた。また、突片構造の環状外縁突部を備えた上蓋体には、その環状外縁突部に上下方向に延びた溝形状のベルト受容凹部が陥没形成され、そのベルト受容凹部にベルトを受容することでベルトの横ずれを防いでいたが、これと同様のベルト受容凹部を、断面溝形の環状外縁突部の外側環状壁に設けても、環状外縁突部のうち溝幅方向の内側部分を構成する内側環状壁により位置制約を受けて、ベルト受容凹部を深くすることができず、ベルト受容凹部からベルトが外れ易くなるという問題が生じた。また、折角、外側環状壁に上記ベルト受容凹部を設けても、上述の如く外側環状壁が撓んでベルトがベルト受容凹部から外れる事態も生じ得る。本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、荷物又はケースにベルトにて安定して固定可能な上蓋体の提供を目的とする。上記目的を達成するためになされた請求項1の発明に係る上蓋体は、荷物又はケースの上面を覆うための主板部と、主板部の外縁部全体を下方に膨出させてなる断面溝形の環状外縁突部とを備え、荷物又はケースの上端部外側に環状外縁突部を嵌合させた状態で、主板部の上面を横切るように取り廻されたベルトにて荷物又はケースに押し付けられて固定される上蓋体において、環状外縁突部を構成しかつその幅方向で対向する内側環状壁と外側環状壁のうち外側環状壁の一部を上端部から上下方向の中間位置まで切り欠いてベルトを受容可能なベルト受容凹部を設けたところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載の上蓋体において、ベルト受容凹部より下側で、外側環状壁と内側環状壁との間を連絡する連絡補強壁を備えたところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載の上蓋体において、内側環状壁のうちベルト受容凹部に受容されたベルトが当接する部分を外側に膨出させてベルト受補強突部を形成したところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項1乃至3の何れか1の請求項に記載の上蓋体において、外側環状壁を、上方に向かうに従って外側に迫り出すように傾斜させ、ベルト受容凹部の底部を、外側環状壁の上端部より内側環状壁側に引っ込めたところに特徴を有する。請求項5の発明は、請求項1乃至4の何れか1の請求項に記載の上蓋体において、主板部の上面にベルトを受容可能なベルト受容溝を設け、ベルト受容溝の延長上にベルト受容凹部を配置したところに特徴を有する。[請求項1の発明]請求項1の上蓋体では、ベルト受容凹部が、環状外縁突部における外側環状壁の一部を上端部から上下方向の中間位置まで切り欠いた構造になっているので、ベルトは、外側環状壁におけるベルト受容凹部の底部と、内側環状壁における上端部との間に差し渡されて、ベルト受容凹部の内側面に幅方向から挟まれた状態になる。これによりベルトの横ずれが規制される。また、外側環状壁のうちベルトに締め付けられる部分は、上述の如く外側環状壁が切り欠かれて低くなっているので、ベルトに締め付けられても外側環状壁が従来のように大きく変形することはない。これらにより、ベルトの締め付け力が安定し、上蓋体を荷物及びケースにベルトにて安定して固定することができる。[請求項2の発明]請求項2の上蓋体によれば、ベルト受容凹部より下側で、外側環状壁と内側環状壁との間を連絡する連絡補強壁を備えたので、外側環状壁のうちベルト受容凹部を備えた部分の、ベルトの締め付け力による変形がより抑えられ、ベルトによる上蓋体の固定が一層安定する。[請求項3の発明]請求項3の上蓋体では、内側環状壁のうちベルトの当接部分からベルト受補強突部を膨出させたので、ベルトの締め付け力による内側環状壁の変形も抑えられる。このことによっても、ベルトによる上蓋体の固定が安定する。[請求項4の発明]請求項4の構成によれば、ベルト受容凹部に受容したベルトを外側環状壁の上端部より内側環状壁側に配置することができ、これにより、ベルトを側方からの異物の当接から保護することできる。[請求項5の発明]請求項5の上蓋体では、主板部の上面を横切るベルトがベルト受容溝に受容されるので、ベルトの横ずれを確実に防ぐことができる。以下、本発明の一実施形態を図1~図11に基づいて説明する。図1には、樹脂製のパレット10と、そのパレット10上にベルト90にて固定されたコンテナ15とが示されている。パレット10は、図2Aに示すように、デッキボード11の下面に複数の桁部12を備えた構造になっている。それら桁部12は、図2Bに示すように、デッキボード11の四隅と、中心と、外縁部各辺の中央と配置され、隣り合った桁部12,12同士の間が、パレット10を縦横に貫通したフォーク挿入孔13になっている。また、パレット10の縦横で隣り合った桁部12,12の下端部同士の間には、それぞれ連絡梁14が差し渡されている。これにより、パレット10の下面には、四方を連絡梁14に囲まれた4つの下面開口14Aが、縦横に2×2列に配置されている。また、このパレット10全体は、上下方向に貫通した網目を有するメッシュ構造になっている。図3に示すように、コンテナ15は、筒形ケース16に、上蓋体20と下蓋体50とを組み付けてなる。筒形ケース16は、本発明に係るケースに相当し、例えば、押出成形された樹脂ボードで構成され、上下両端面が開放した四角形の角筒構造になっている。なお、筒形ケース16は、段ボール紙で構成してもよい。下蓋体50は、樹脂シートの真空成形品であって、筒形ケース16の下面形状に対応した四角形の主板部52の外縁部から上方に環状外縁突部51を膨出させた構造になっている。そして、図1に示すように、下蓋体50の環状外縁突部51が筒形ケース16の下端部外側に嵌合し、下蓋体50の主板部52にて筒形ケース16の下面開口を閉塞する。また、図3に示すように、下蓋体50の主板部52からは、複数のパレット嵌合突部53が下方に向かって膨出している。そして、これらパレット嵌合突部53が、図4に示すようにパレット10上面の網目に凹凸嵌合し、これにより、下蓋体50がデッキボード11の上面における縦横両方向で位置決めされる。上蓋体20は、下蓋体50と同様に、樹脂シートの真空成形品であって、図3に示すように、筒形ケース16の上面形状の対応した四角形の主板部22の外縁部から下方に環状外縁突部21を膨出させた構造になっている。そして、図1に示すように、上蓋体20の環状外縁突部21が筒形ケース16の上端部外側に嵌合し、上蓋体20の主板部22にて筒形ケース16の上面開口を閉塞する。図3に示すように、上蓋体20における主板部22の上面からは、第1~第3のパレット嵌合突部23,25,26と嵌り込み防止突部24とが膨出している。それら第1~第3のパレット嵌合突部23,25,26等の詳細は、図5及び図6に示されている。なお、図5及び図6において、ハッチングは、上蓋体20の断面を示したものではなく、主板部22から上方又は下方に突出した部位の突出量の相違を示すためのものである。具体的には、主板部22からの突出量が同じ部位に対しては、同じ模様のハッチングを付してあり、図5におけるハッチングと同じ模様のハッチングを付した部位を図6で参照することで、図5において異なる模様のハッチングが付された各部位の突出量を比較できるようになっている。図5に示された第1パレット嵌合突部23は、パレット10を上蓋体20の上に重ねて載置したときに、そのパレット10の4つの各下面開口14A図2B参照に嵌合するように、主板部22の上面の4カ所に配置されている。また、各第1パレット嵌合突部23は、全体が各下面開口14Aの形状である四角形の四隅を面取りした形状になっている。さらに、各第1パレット嵌合突部23は、上蓋体20の縦横に延びた1対のベルト受容溝23M,23Mにより4分割されている。それら各第1パレット嵌合突部23を横切るベルト受容溝23Mは、隣り合った第1パレット嵌合突部23,23の間で同一直線上に配置されている。これにより、パレット10の上面全体の縦横に1対ずつのベルト受容溝23M,23Mが横切った状態になっている。第2パレット嵌合突部25は、パレット10を上蓋体20の上に重ねて載置したときに、そのパレット10における外縁部各辺の中央に配置された桁部12と対向する位置に、それぞれ1対ずつ配置されている。そして、それら各桁部12の下面の網目に第2パレット嵌合突部25が嵌合するようになっている。第3パレット嵌合突部26は、パレット10を上蓋体20の上に重ねて載置したときに、そのパレット10の四隅の桁部12と対向する位置にそれぞれ1対ずつ配置されている。そして、それら各桁部12の下面の網目に、第3パレット嵌合突部26が嵌合するようになっている。なお、図6Aに示すように、第3パレット嵌合突部26は、第1パレット嵌合突部23より主板部22からの突出量が小さく、上記した第2パレット嵌合突部25は、第1パレット嵌合突部23より主板部22からの突出量が大きくなっている。嵌り込み防止突部24は、各第1パレット嵌合突部23のうち主板部22の中心G図5参照に近い角部に配置されると共に、主板部22の対角線方向に延びた直方体形状をなしている。また、嵌り込み防止突部24のうち主板部22の中心G寄りの側壁24S図7A参照と、第1パレット嵌合突部23のうち主板部22の中心Gの角部で面取りされた側壁23S図7A参照とは、面一状態になっていて、それら側壁23S,24Sは、図7Aに示すように、主板部22に対して略垂直に起立している。また、嵌り込み防止突部24は、前記した第2パレット嵌合突部25と共に、主板部22からの突出量が環状外縁突部21の次に最も大きくなっている。これらにより、図7Bに示すように、複数の上蓋体20,20を重ねた場合に、一方の上蓋体20における嵌り込み防止突部24の側壁24Sの先端が、他方の上蓋体20における第1パレット嵌合突部23の側壁23Sの基端に当接し、一方の上蓋体20の突部群が、他方の上蓋体20における突部群の裏側の凹部群に深く嵌り込んで摩擦結合する事態を防ぐ。即ち、本実施形態の上蓋体20では、重ね合わされた上蓋体20,20同士の間で突部が凹部に嵌り込んで分離が困難になるような事態の発生を防げるようになっている。図6Bに示すように、上蓋体20における主板部22の下面からは、第1下面突条27と第2下面突条28とが膨出している。第1下面突条27は、図5に示すように、環状外縁突部21に隣接するように配置されて、環状外縁突部21と平行かつ間欠的に延び、筒形ケース16の上縁部が主板部22の内側にずれることを規制する。一方、第2下面突条28は、主板部22のうち第1下面突条27より内側の領域に散在し、主板部22を補強する役割を果たす。なお、図6Bに示すように、第2下面突条28の側壁28Sも、前記した嵌り込み防止突部24の側壁24Sと同様に、主板部22に対して略垂直に起立していて、この第2下面突条28によっても、重ね合わされた上蓋体20,20同士の間で突部が凹部に嵌り込むことを防いでいる。次に、前記した環状外縁突部21の詳細形状について述べる。図8に示すように、環状外縁突部21は、その下端部に配置されて主板部22と平行になった底壁21Cと、底壁21Cを間に挟んで環状外縁突部21の幅方向で対向した外側環状壁21A及び内側環状壁21Bとで構成されている。また、外側環状壁21A及び内側環状壁21Bは、底壁21Cから上方に離れるに従って互いに徐々に離間するように底壁21Cに対して傾斜している。なお、内側環状壁21Bの上端部は主板部22に連絡される一方、外側環状壁21Aの上端部には、外側環状壁21Aから外側に折れ曲がった鍔部21Tが備えられ、後述するベルト受容凹部30での鍔部21Tを除き、鍔部21T全体は、主板部22と面一に配置されている。図9には、環状外縁突部21を上側から見た形状が拡大して示されている。同図に示すように、外側環状壁21Aと内側環状壁21Bとには、環状外縁突部21を補強するための凹凸が複数設けられている。具体的には、外側環状壁21Aには、内側環状壁21B側に段付き状に膨出した複数の第1補強突部40が設けられ、それら複数の第1補強突部40と環状外縁突部21の長手方向で交互に並ぶように、内側環状壁21Bには、外側環状壁21A側に段付き状に膨出した複数の第2補強突部41が設けられている。環状外縁突部21のうち一部の第1補強突部40が設けられた部分では、上下方向に延びた山形突条が、外側環状壁21A及び内側環状壁21Bから互いに接近するように突出していて、それら山形突条の稜線同士が固着して縦長固着部44が形成されている。その縦長固着部44は、第1補強突部40の幅方向の中央に配置されると共に、図6Aに示すように、第1補強突部40の下端から上下方向の中間位置まで延びている。また、縦長固着部44を有しない残りの第1補強突部40における外側環状壁21A及び内側環状壁21Bは、固着せずに、底壁21Cを挟んで対向している。なお、縦長固着部44を設けたことで、上蓋体20,20を重ねた際に、一方の上蓋体20の環状外縁突部21が、他方の上蓋体20における環状外縁突部21の裏側の凹部に嵌り込むことを防止している。図6Aに示すように、環状外縁突部21のうち第2補強突部41が設けられた部分には、補強ブリッジ45が設けられている。図10に示すように、補強ブリッジ45は、環状外縁突部21の上下方向の中間位置で、第2補強突部41と外側環状壁21Aとの間を連絡して底壁21Cと略平行になった中央連絡壁43と、その中央連絡壁43の両側部から下方に屈曲し、内側環状壁21Bと外側環状壁21Aとの間を連絡した側部連絡壁42,42とからなる。また、側部連絡壁42,42は、第2補強突部41の両側面を構成する側部壁41D,41Dと面一になっている。なお、本実施形態では、側部連絡壁42及び中央連絡壁43が、本発明に係る連絡補強壁に相当する。図5に示すように、環状外縁突部21のうち上記したベルト受容溝23Mの延長上には第2補強突部41が配置されている。そして、外側環状壁21Aのうちベルト受容溝23Mの延長上に配置された第2補強突部41と対向する位置には、ベルト受容凹部30が形成されている。なお、外側環状壁21Aのうちベルト受容溝23Mの延長上に配置されていない第2補強突部41と対向する位置には、ベルト受容凹部30は形成されていない。図10に示すように、ベルト受容凹部30は、外側環状壁21Aのうちベルト受容溝23Mの延長上に配置された第2補強突部41と対向する位置部分を、上端部から上下方向の中間位置まで切り欠いてなる。その結果、ベルト受容凹部30の底部30Bは、図8に示すように、外側環状壁21Aの上端部より内側環状壁21B側に引っ込んでいる。また、ベルト受容凹部30の底部30Bは、中央連絡壁43より僅かの上方に配置され、第2補強突部41の幅方向に水平に延びている。さらに、ベルト受容凹部30の1対の内側面30A,30Aは、上方に向かうに従って互いに離れるように傾斜している。さらに、ベルト受容凹部30においても、外側環状壁21Aの上端部には、前記した鍔部21Tが形成されている。本実施形態の上蓋体20の構造に関する説明は以上である。次に、この上蓋体20の作用効果について説明する。図1に示すように、上蓋体20を含むコンテナ15を、ベルト90にてパレット10に固定するには、コンテナ15が載置されたパレット10の一側縁部中央の桁部12の内側にベルト90を廻して、その桁部12の両側のフォーク挿入孔13,13からベルト90の両端部を外側に引き出す。そして、両フォーク挿入孔13,13から引き出した2つのベルト90,90を上方に取り廻して、パレット10上のコンテナ15における上蓋体20の一外縁部で水平に折り曲げて上蓋体20上に這わせ、上蓋体20の他の外縁部で下方に折り曲げる。そして、パレット10の前記した桁部12とは対称位置にある桁部12の内側に一方のベルト90を取り回して他方のベルト90と連結し、ベルト90全体を締めることでコンテナ15がパレット10に固定される。ここで、上蓋体20の外縁部にベルト90を押し付ける際には、ベルト90をベルト受容凹部30に受容する。すると、図8に示すように、外側環状壁21Aにおけるベルト受容凹部30の底部30Bと、内側環状壁21Bにおける上端部詳細には、第2補強突部41の上端部との間にベルト90が差し渡されて、図11に示すように、ベルト受容凹部30の内側面30A,30Aに両側方から挟まれた状態になる。これによりベルト90の横ずれが規制される。また、ベルト90を取り廻す際に、ベルト90がベルト受容凹部30の内側面30Aに押し付けられても、その内側面30Aは傾斜しているので底部30B側に寄せられる。また、ベルト受容凹部30にベルト90を受容すると、図5に示すように、主板部22の上では、丁度、ベルト90がベルト受容溝23Mに収まる。これにより、主板部22上でもベルト90の横ずれが規制される。ところで、ベルト90の締め付けにより外側環状壁21Aは内側に倒れる方向に力を受ける。しかしながら、本実施形態の上蓋体20では、ベルト受容凹部30にベルト90を受容することで、外側環状壁21Aにおいてベルト90の締め付け力を受ける部分が、外側環状壁21Aのうち上端部から上下方向の中間位置まで切り欠かれて低くなっているので、ベルト90の締め付け力によって従来のように大きく変形することはない。そればかりか、ベルト受容凹部30より下側では、図10に示すように、外側環状壁21Aと内側環状壁21Bとの間が側部連絡壁42及び中央連絡壁43本発明の連絡補強壁に相当するによって連絡されているので、外側環状壁21Aにおけるベルト90の締め付け力による変形が十分に抑えられる。これらにより、ベルト90の締め付け力が安定し、上蓋体20を筒形ケース16に対してベルト90にて安定して固定することができると共に、上蓋体20と共に筒形ケース16及び下蓋体50をパレット10に安定して固定することができる。しかも、内側環状壁21Bのうちベルト90との当接部分からは第2補強突部41本発明に係るベルト受補強突部に相当するが突出していて、その第2補強突部41の側部壁41Dが補強リブの役割を果たすので、ベルト90の締め付け力による内側環状壁21Bの変形も抑えられる。この点においても、ベルト90による上蓋体20の固定が安定する。また、ベルト受容凹部30の底部30Bは、図8に示すように、外側環状壁21A全体の上端部より内側環状壁21B側に引っ込んでいるので、ベルト受容凹部30に受容されたベルト90は、図8に示すように外側環状壁21Aの上端部より内側環状壁21B側に配置させることができる。これにより、ベルト90を側方からの異物の当接から保護することできる。[他の実施形態]本発明は、実施形態に限定されるものではなく、例えば、以下に説明するような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。1前記実施形態では、上蓋体20の上面の縦横の一方向にのみ1対のベルト90,90が横切るように取り廻されていたが、上蓋体20上の縦横の両方向でそれぞれ1対のベルト90,90が横切るように取り廻してもよい。2前記実施形態の上蓋体20は、上面開放の筒形ケース16の上端部に装着されていたが、例えば、上端が閉塞した直方体状の荷物の上端部に装着される上蓋体に本発明に係るベルト受容凹部を設けてもよい。3前記実施形態の上蓋体20は、四角形であったが、四角形以外の多角形の上蓋体に本発明に係るベルト受容凹部を設けてもよい。"