"メタアクリル酸エステル類、フェノール系酸化防止剤、及び、有機ホスフィン類を含むことを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物。前記活性エネルギー線硬化性組成物は、活性エネルギー線硬化性組成物100質量に対して、フェノール系酸化防止剤を0.001~1質量含むことを特徴とする請求項1に記載の活性エネルギー線硬化性組成物。前記活性エネルギー線硬化性組成物は、活性エネルギー線硬化性組成物100質量に対して、有機ホスフィン類を0.001~1質量含むことを特徴とする請求項1又は2に記載の活性エネルギー線硬化性組成物。前記メタアクリル酸エステル類は、ビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類を含むことを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。前記活性エネルギー線硬化性組成物は、更に、ピペリジン類を含むことを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。前記活性エネルギー線硬化性組成物は、更に、光重合開始剤を含むことを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。前記活性エネルギー線硬化性組成物は、更に、染料及び/又は顔料を含むことを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物。請求項1~7のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物を硬化させてなることを特徴とする硬化物。請求項1~7のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物を含んでなることを特徴とする活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク。請求項1~7のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性組成物を硬化する方法であって、該硬化方法は、活性エネルギー線硬化性組成物に紫外線を照射して硬化させることを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物の硬化方法。上述のように、メタアクリル酸エステル類の安定化に酸化防止剤が広く使用されている。酸化防止剤は、機能面から一般的に一次酸化防止剤ラジカル連鎖禁止剤と二次酸化防止剤過酸化物分解剤とに分類される。一次酸化防止剤としてはフェノール系酸化防止剤やアミン系一次酸化防止剤が知られている。二次酸化防止剤としてはリン系二次酸化防止剤やイオウ系二次酸化防止剤が知られている。リン系二次酸化防止剤としてはホスファイト及びホスホナイトが用いられている。ここで、メタアクリル酸エステル類の保存安定性を向上させるためには、一次酸化防止剤と二次酸化防止剤とを組み合わせて使用することが知られているが、このような酸化防止剤の組合せを用いると、保存安定性は向上するものの、組成物の光硬化性が低下することや、硬化物が着色することがある。更に、顔料等の添加物が存在する場合には、顔料等の添加剤と二次酸化防止剤とが相互作用することにより、顔料の色目が変わってしまうといったことが起こり、各種用途に求められる特性が損なわれることがある。このように、上述した例を含め、酸化防止剤を含有する活性エネルギー線硬化性組成物について種々検討が試みられている。しかしながら、各種の用途において好適な状態で使用することができるように、組成物を、活性エネルギー線硬化性を維持したまま、保存安定性、特に顔料等が添加された系での保存安定性が向上され、更に硬化物の黄変が低減されたものとするための工夫の余地があった。本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、活性エネルギー線硬化性を維持したまま、保存安定性、特に顔料等が添加された系での保存安定性が向上し、更にその硬化物が黄変を起こさない活性エネルギー線硬化性組成物を提供することを目的とするものである。本発明者等は、活性エネルギー線硬化に用いられる各種用途に有用な組成物について種々検討したところ、少なくとも1種のメタアクリル酸エステル類、少なくとも1種のフェノール系酸化防止剤及び少なくとも1種の有機ホスフィン類を含む活性エネルギー線硬化性組成物とすると、硬化性を維持したまま、保存安定性が向上することを見出し、光重合開始剤の使用量や光の照射量を抑えても、充分な光硬化性を発揮することができることを見出した。また、硬化物が黄変を起こさないことや、特に顔料等が添加された系での保存安定性が向上するという予期せぬ効果を発揮することも見出し、各種用途に有用なものとできることを見出し、上記課題をみごとに解決することができることに想到して、本発明に到達したものである。なお、本発明において用いられる有機ホスフィン類は、リン系二次酸化防止剤であるホスファイトやホスホナイトとは、構造的にも大きく異なっており、一般的に酸化防止剤として分類されていない。すなわち本発明は、メタアクリル酸エステル類、フェノール系酸化防止剤、及び、有機ホスフィン類を含む活性エネルギー線硬化性組成物である。以下に本発明を詳述する。なお、以下において記載される本発明の個々の好ましい形態を2つ以上組み合わせた形態もまた、本発明の好ましい形態である。本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、メタアクリル酸エステル類、フェノール系酸化防止剤、及び、有機ホスフィン類を含むものであるが、当該メタアクリル酸エステル類、フェノール系酸化防止剤、及び、有機ホスフィン類を含むものである限り、後述する染料や顔料等のその他の成分を含んでいてもよい。本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、メタアクリル酸エステル類、フェノール系酸化防止剤、及び、有機ホスフィン類をそれぞれ1種含むものであってもよいし、2種以上含むものであってもよい。また、その他の成分についても必要に応じて、1種含んでいてもよいし、2種以上を含んでいてもよい。[メタアクリル酸エステル類]上記メタアクリル酸エステル類としては、メタアクリル酸のエステルであれば特に制限されず、マクロモノマーやプレポリマーを用いることもでき、例えば、以下のような化合物等が挙げられる。これらは1種又は2種以上を用いることができる。メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、sec-ブチルメタアクリレート、tert-ブチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、メトキシエチルメタアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレート、N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート等の単官能メタアクリレート類;エチレングリコールジメタアクリレート、1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,3-ブタンジオールジメタアクリレート、1,2-ブタンジオールジメタアクリレート、2,3-ブタンジオールジメタアクリレート、1-メチル-1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、2-メチル-1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、2-メチル-1,2-プロパンジオールジメタアクリレート、アルキルオキシ化されていてもよい2,2-ジメチル-1,3-プロパンジオールジメタアクリレートネオペンチルグリコールジメタアクリレート、1,5-ペンタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、シクロヘキサン-1,4-ジオールジメタアクリレート、シクロヘキサン-1,4-ジメタノールジメタアクリレート、p-キシレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、テトラプロピレングリコールジメタアクリレート、エチレングリコールプロピレングリコール共重合体ジメタアクリレート等の二官能メタアクリレート類;トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、グリセリントリメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エチレンオキシドEO変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、プロピレンオキシドPO変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エチレンオキシド及びプロピレンオキシドEO/PO変性トリメチロ-ルプロパントリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールへキサメタアクリレート等の多官能メタアクリレート類;メタアクリル酸2-ビニロキシエチル、メタアクリル酸3-ビニロキシプロピル、メタアクリル酸1-メチル-2-ビニロキシエチル、メタアクリル酸2-ビニロキシプロピル、メタアクリル酸4-ビニロキシブチル、メタアクリル酸1-メチル-3-ビニロキシプロピル、メタアクリル酸1-ビニロキシメチルプロピル、メタアクリル酸2-メチル-3-ビニロキシプロピル、メタアクリル酸3-メチル-3-ビニロキシプロピル、メタアクリル酸1,1-ジメチル-2-ビニロキシエチル、メタアクリル酸3-ビニロキシブチル、メタアクリル酸1-メチル-2-ビニロキシプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシブチル、メタアクリル酸4-ビニロキシシクロヘキシル、メタアクリル酸5-ビニロキシペンチル、メタアクリル酸6-ビニロキシヘキシル、メタアクリル酸4-ビニロキシメチルシクロヘキシルメチル、メタアクリル酸3-ビニロキシメチルシクロヘキシルメチル、メタアクリル酸2-ビニロキシメチルシクロヘキシルメチル、メタアクリル酸m-ビニロキシメチルフェニルメチル、メタアクリル酸o-ビニロキシメチルフェニルメチル、メタアクリル酸p-ビニロキシメチルフェニルメチル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシエチル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシイソプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシイソプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシイソプロポキシエチル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシイソプロポキシプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシエトキシイソプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシイソプロポキシイソプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシエトキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシイソプロポキシエチル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシエトキシプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシエトキシプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシイソプロポキシプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシエトキシイソプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシイソプロポキシイソプロポキシイソプロピル、メタアクリル酸2-ビニロキシエトキシエトキシエトキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-イソプロポキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-イソプロポキシエトキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-イソプロポキシエトキシエトキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-イソプロポキシエトキシエトキシエトキシエトキシエチル、メタアクリル酸ポリエチレングリコールモノビニルエーテル、メタアクリル酸ポリプロピレングリコールモノビニルエーテル等のビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類;メタアクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸3-ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸1-メチル-2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸4-ヒドロキシブチル、メタアクリル酸4-ヒドロキシシクロヘキシル、メタアクリル酸5-ヒドロキシペンチル、メタアクリル酸6-ヒドロキシヘキシル、メタアクリル酸4-ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチル、メタアクリル酸p-ヒドロキシメチルフェニルメチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシエトキシエトキシエチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシエトキシエトキシエトキシエチル、α-ヒドロキシメチルアクリル酸メチル、α-ヒドロキシメチルアクリル酸エチル、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタアクリレート、グリセリンモノメタアクリレート、トリメチロ-ルプロパンモノメタアクリレート、EO変性トリメチロールプロパンモノメタアクリレート、PO変性トリメチロールプロパンモノメタアクリレート、EO/PO変性トリメチロールプロパンモノメタアクリレート、α-ヒドロキシメチルアクリル酸、α-ヒドロキシメチルアクリル酸メチル等の単官能の水酸基含有メタアクリレート類;ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、エチレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、グリセリンジメタアクリレート、グリセリンアクリレートメタクリレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、EO変性トリメチロールプロパンジメタアクリレート、PO変性トリメチロールプロパンジメタアクリレート、EO/PO変性トリメチロールプロパンジメタアクリレート等の多官能の水酸基含有メタアクリレート類;飽和若しくは不飽和の多塩基酸例えば、マレイン酸、コハク酸、アジピン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、テトラヒドロフタル酸等又はその無水物酸と、飽和又は不飽和の多価アルコール例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、1,4-ジメチロールベンゼン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール等と、メタアクリル酸との反応で得られるポリエステルメタアクリレート類;飽和又は不飽和の多価アルコール例えば、エチレングリコール、ネオペンチルグリコール、ポリテトラメチレングリコール、ポリエステルポリオール、ポリカプロラクトンポリオール等と、有機ポリイソシアネート例えば、トリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート等と、水酸基含有メタアクリレート例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、1,4-ブタンジオールモノメタアクリレート等との反応で得られるウレタンポリメタアクリレート類;ポリシロキサンとメタアクリル酸との反応によって得られるポリシロキサンポリメタアクリレート類;ポリアミドとメタアクリル酸との反応によって得られるポリアミドポリメタアクリレート類;ビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類等とカチオン重合性化合物例えば、ビニルエーテル類、アルキレンオキサイド類、グリシジルエーテル類等との反応によって得られるメタアクリロイル基ペンダントポリマー類;エポキシ樹脂例えば、フェノールノボラックエポキシ樹脂、クレゾールノボラックエポキシ樹脂、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、トリスフェノールメタン型エポキシ樹脂、ポリブタンジエン変性エポキシ樹脂、脂環式エポキシ樹脂、臭素化フェノールノボラックエポキシ樹脂、臭素化ビスフェノールA型エポキシ樹脂、アミノ基含有エポキシ樹脂等とメタアクリル酸との反応で得られるエポキシポリメタアクリレート類;上記エポキシポリメタアクリレート類と多塩基酸無水物例えば、無水マレイン酸、無水コハク酸、無水フタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸等との反応で得られるカルボン酸変性エポキシポリメタアクリレート類。上記メタアクリル酸エステル類としては、これらの中でも、単官能メタアクリレート類、二官能メタアクリレート類、多官能メタアクリレート類、ビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類、単官能の水酸基含有メタアクリレート類、多官能の水酸基含有メタアクリレート類が好ましい。中でも、メタアクリル酸エステル類は、ビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類を含むことが特に好ましい。このように、メタアクリル酸エステル類が、ビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類を含むこともまた、本発明の好適な実施形態の1つである。また、メタアクリル酸エステル類として、ビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類と、単官能メタアクリレート類、二官能メタアクリレート類、多官能メタアクリレート類、ポリエステルメタアクリレート類、ウレタンポリメタアクリレート類、及び、エポキシポリメタアクリレート類からなる群より選択される少なくとも1種とを併用して用いる系も好ましく、そのような形態もまた、本発明の好適な実施形態の1つである。二次酸化防止剤としてホスファイトやホスホナイトを用いた場合には、組成物の光硬化性の低下、硬化物の着色、組成物が顔料等を含む場合には顔料の色目の変化等の現象が見られる場合がある。このような現象は、ホスファイトやホスホナイトには未反応の又は分解物であるリン酸が含まれており、そのような酸の存在下では、ビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類が、分解したり、重合したり、組成物が顔料等を含む場合には顔料と結合したりしてしまうために起こると考えられる。これに対して、二次酸化防止剤として有機ホスフィン類を用いた場合には、上述したような現象をホスファイトやホスホナイトを用いる場合に比べて抑制することができる。このように、メタアクリル酸エステル類としてビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類を用いることで、二次酸化防止剤として有機ホスフィン類を用いることによる効果がより顕著に現れることとなる。これが、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物において、メタアクリル酸エステル類として、ビニルエーテル基含有メタアクリル酸エステル類を含むものを用いることが好ましい理由の1つである。上記メタアクリル酸エステル類の使用量は、活性エネルギー線硬化性組成物100質量に対して、5~99.9質量であることが好ましい。メタアクリル酸エステル類の使用量がこのような範囲であることによって、良好な硬化物を得ることができる硬化性組成物となる。より好ましくは、10~99.8質量であり、更に好ましくは、15~99.5質量であり、特に好ましくは20~99質量である。[フェノール系酸化防止剤]上記フェノール系酸化防止剤としては、フェノール骨格を有するものであれば特に制限されず、例えば、以下のような化合物等が挙げられる。これらは1種又は2種以上を用いることができる。2-tert-ブチルフェノール、2,3-ジ-tert-ブチルフェノール、2,4-ジ-tert-ブチルフェノール、2,5-ジ-tert-ブチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、2-tert-アミルフェノール、2,3-ジ-tert-アミルフェノール、2,4-ジ-tert-アミルフェノール、2,5-ジ-tert-アミルフェノール、2,6-ジ-tert-アミルフェノール、2-tert-ブチル-4,6-ジメチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチル-4-エチルフェノール、2,4,6-トリ-tert-ブチルフェノール、2,6-tert-ブチル-4-ヒドロキシメチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチル-2-ジメチルアミノ-p-クレゾール、n-オクタデシル-3-3’,5’-ジ-tert-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート、2,4-ビスn-オクチルチオ-6-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-tert-ブチルアニリノ-1,3,5-トリアジン、スチリネートフェノール、α-トコフェノール、2-tert-ブチル-6-3’-tert-ブチル-5’-メチル-2’-ヒドロキシベンジル-4-メチルフェニルアクリレート、2-[1-2-ヒドロキシ-3,5-ジ-tert-ペンチルフェニルエチル]-4,6-ジ-tert-ペンチルフェニルアクリレート、2,2’-メチレン-ビス4-メチル-6-tert-ブチルフェノール、2,2’-メチレン-ビス4-エチル-6-tert-ブチルフェノール、2,2’-メチレン-ビス6-シクロヘキシル-4-メチルフェノール、2,2’-メチレン-ビス[6-1-メチルシクロヘキシル-p-クレゾール]、2,2’-エチリデン-ビス2,4-ジ-tert-ブチルフェノール、2,2’-ブチリデンビス2-tert-ブチル-4-メチルフェノール、4,4’-メチレン-ビス2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4-ブチリデンビス6-tert-ブチルフェノール、4,4-ブチリデンビス3,5-ジメチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4-ブチリデンビス3,5,6-トリ-tert-ブチルフェノール、4,4-ブチリデンビス6-tert-アミルフェノール、4,4-ブチリデンビス3-メチル-6-tert-アミルフェノール、4,4-ブチリデンビス3,5-ジメチル-6-tert-アミルフェノール、4,4-ブチリデンビス3,5,6-トリ-tert-アミルフェノール、1,6-ヘキサンジオールビス[3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、トリエチレングリコールビス[3-tert-ブチル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニル]プロピオネート、トリエチレングリコールビス[3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、トリエチレングリコールビス[3-3-tert-アミル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、N,N’-ビス[3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル]プロピオニル]ヒドラジン、2,2-チオビス4-メチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4’-チオビス3-メチル-6-tert-ブチルフェノール、2,2-チオジエチレンビス[3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、ビス[2-tert-ブチル-4-メチル-6-3-tert-ブチル-5-メチル-2-ヒドロキシベンジルフェニル]テレフタレート、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、トリス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート、トリス[2-3’,5’-ジ-tert-ブチル-4’-ヒドロキシヒドロ-シナモイルオキシルエチル]イソシアヌレート、トリス4-tert-ブチル-2,6-ジ-メチル-3-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート、トリス3-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアネート、トリス3-tert-アミル-4-ヒドロキシベンジルイソシアネート、テトラキス[メチレン-3-3’,5’-ジ-tert-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、テトラキス[メチレン-3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、テトラキス[メチレン-3-3-tert-アミル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、プロピル-3,4,5-トリヒドロキシベンゼンカルボネート、オクチル-3,4,5-トリヒドロキシベンゼンカルボネート、ドデシル-3,4,5-トリヒドロキシベンゼンカルボネート、2,2’-メチレンビス4-m-エチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4-メチレンビス2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン、1,1,3-トリス2-メチル-4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニルブタン、1,1,3-トリス4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニルブタン、1,1,3-トリス2-エチル-4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニルブタン、1,1,3-トリス2-プロピル-4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニルブタン、1,1,3-トリス2,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルブタン、1,1,3-トリス2,6-ジメチル-4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニルブタン、1,1,3-トリス2,5,6-トリ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルブタン、1,1,3-トリス2-メチル-4-ヒドロキシ-5-tert-アミルフェニルブタン、1,1,3-トリス4-ヒドロキシ-5-tert-アミルフェニルブタン、1,1,3-トリス2-エチル-4-ヒドロキシ-5-tert-アミルフェニルブタン、1,1,3-トリス2-プロピル-4-ヒドロキシ-5-tert-アミルフェニルブタン、1,1,3-トリス2,5-ジ-tert-アミル-4-ヒドロキシフェニルブタン、1,1,3-トリス2,6-ジメチル-4-ヒドロキシ-5-tert-アミルフェニルブタン、1,1,3-トリス2,5,6-トリ-tert-アミル-4-ヒドロキシフェニルブタン、3,9-ビス[1,1-ジメチル-2-{β-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオニルオキシ}エチル]-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカン、3,9-ビス[1,1-ジメチル-2-{β-3-tert-アミル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピノニルオキシ}エチル]-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカン、3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸へキサデシル、3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸オクタデシル、3-3-tert-アミル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ヘキサデシル、3-3-tert-アミル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸オクタデシル、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3-tert-アミル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、2,2′-オキサミドビス[エチル-3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,2′-オキサミドビス[エチル-3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]。上記フェノール系酸化防止剤としては、これらの中でも、2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、2,4-ジ-tert-ブチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール、α-トコフェノール、トリス3-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアネート、トリス3-tert-アミル-4-ヒドロキシベンジルイソシアネート、1,1,3-トリス2-メチル-4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニルブタン、1,1,3-トリス2-エチル-4-ヒドロキシ-5-tert-アミルフェニルブタン、4,4-ブチリデンビス3-メチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4-ブチリデンビス3-メチル-6-tert-アミルフェノール、テトラキス[メチレン-3-3’,5’-ジ-tert-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、テトラキス[メチレン-3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、トリエチレングリコールビス[3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、3,9-ビス[1,1-ジ-メチル-2-{β-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピノニルオキシ}エチル]-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、2,2’-オキサミドビス[エチル-3-3-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]が好ましい。より好ましくは、2,6-ジ-tert-ブチルフェノール、2,4-ジ-tert-ブチルフェノール、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール、α-トコフェノール、トリス3-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアネート、トリス3-tert-アミル-4-ヒドロキシベンジルイソシアネ-ト、1,1,3-トリス2-メチル-4-ヒドロキシ-5-tert-ブチルフェニルブタン、1,1,3-トリス2-エチル-4-ヒドロキシ-5-tert-アミルフェニルブタン、4,4-ブチリデンビス3-メチル-6-tert-ブチルフェノール、4,4-ブチリデンビス3-メチル-6-tert-アミルフェノール、テトラキス[メチレン-3-3’,5’-ジ-tert-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼンである。上記フェノール系酸化防止剤の使用量は、活性エネルギー線硬化性組成物中に含まれるメタアクリル酸エステル類の総量100質量に対して、0.001~1質量であることが好ましい。0.001質量未満であると、充分な重合抑制効果が得られないおそれがあり、1質量を超えても重合抑制効果の更なる改善は認められず、むしろ悪影響を及ぼすおそれがあるうえ、経済性を損なうこともある。より好ましくは、0.002~0.5質量であり、更に好ましくは、0.005~0.3質量であり、特に好ましくは0.01~0.1質量である。[有機ホスフィン類]上記有機ホスフィン類としては、リン原子に3つの有機残基が結合した骨格を有するものであれば特に制限されない。上記有機残基としては、置換基を有していてもよい炭素数1~10の直鎖状、分岐鎖状、若しくは、環状の飽和又は不飽和炭化水素基、置換基を有していてもよい炭素数6~10の芳香族基が挙げられる。上記置換基としては、炭素数1~5のアルキル基、アルケニル基、アルコキシ基が挙げられる。これらの中でも、炭素数2~9の直鎖状、分岐鎖状、若しくは、環状のアルキル基又はアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素数6~8の芳香族基が好ましい。なお、リン原子に結合する3つの上記有機残基は、全て同一であってもよいし、2つが同じであり1つだけ異なっていてもよいし、3つとも全て異なっていてもよい。上記有機ホスフィン類としては、また、それぞれ2つの有機残基が結合したリン原子2つが、炭素数2~10のアルキレン基を介して結合した構造を有するものであってもよい。上記有機ホスフィン類として具体的には、例えば、以下のような化合物等が挙げられる。これらは1種又は2種以上を用いることができる。トリ-n-ブチルホスフィン、トリ-n-オクチルホスフィン、トリシクロヘキシルブチルホスフィン、トリフェニルホスフィン、トリベンジルホスフィン、トリ-o-トリルホスフィン、トリ-m-トリルホスフィン、トリ-p-トリルホスフィン、トリス-4-メトキシフェニルホスフィン、ジフェニルシクロヘキシルホスフィン、p-スチリルジフェニルホスフィン、1,2-ビスジフェニルホスフィノエタン、1,3-ビスジフェニルホスフィノプロパン、1,4-ビスジフェニルホスフィノブタン。上記有機ホスフィン類としては、これらの中でも、トリ-n-ブチルホスフィン、トリ-n-オクチルホスフィン、トリシクロヘキシルブチルホスフィン、トリフェニルホスフィン、トリベンジルホスフィン、トリ-o-トリルホスフィン、トリ-m-トリルホスフィン、トリ-p-トリルホスフィン、トリス-4-メトキシフェニルホスフィンが好ましい。より好ましくは、トリ-n-ブチルホスフィン、トリ-n-オクチルホスフィン、トリフェニルホスフィン、トリベンジルホスフィンである。上記有機ホスフィン類の使用量は、活性エネルギー線硬化性組成物中に含まれるメタアクリル酸エステル類の総量100質量に対して、0.001~1質量であることが好ましい。0.001質量未満であると、充分な重合抑制効果が得られないおそれがあり、1質量を超えても重合抑制効果の更なる改善は認められず、むしろ悪影響を及ぼすおそれがあるうえ、経済性を損なうこともある。より好ましくは、0.002~0.5質量であり、更に好ましくは、0.005~0.3質量であり、特に好ましくは0.01~0.1質量である。[ピペリジン類]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、更に、ピペリジン類を含むことが好ましい。活性エネルギー線硬化性組成物に、更にピペリジン類を加えることにより、硬化性を維持したまま、保存安定性、特に顔料等が添加された系での保存安定性がより向上する。上記ピペリジン類としては、ピペリジン骨格を有するものであれば特に制限されず、例えば、以下のような化合物等が挙げられる。これらは1種又は2種以上を用いることができる。ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルベンゾエート、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルメタクリレート、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルメタクリレート、1-2-{3-3,5-ジ-tブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ}エチル-4-{3-3,5-ジ-tブチル-4-ヒドキロシフェニルプロピオニルオキシ}-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル[3、5-ビス1,1-ジメチルエチル-4-ヒドロキシフェニルメチル]ブチルマロネート、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル-4-メトキシベンジリデンマロネート、2,2,4,4-テトラメチル-7-オキサ-3,20-ジアザジスピロ[5.1.11.2]ヘネイコサン-21-オン、8-アセチル-3-ドデシル-7,7,9,9-テトラメチル-1,3,8-トリアザスピロ[4.5]デカン-2,4-ジオン、-1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸テトラキス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニル、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニル、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジノール及び1-トリデカノールとの混合エステル化物、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノール及び3,9-ビス2-ヒドロキシ-1,1-ジメチルエチル-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5.5]ウンデカンとの混合エステル化物、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジノール及び3,9-ビス2-ヒドロキシ-1,1-ジメチルエチル-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5.5]ウンデカンとの混合エステル化物、ジメチルサクシネートと1-2-ヒドロキシエチル-4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジンとの重縮合物、ポリ[6-1,1,3,3-テトラメチルブチルイミノ-1,3,5-トリアジン-2,4-ジイル2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノヘキサメチレン2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ]、ポリ[6-モルホリノ-1,3,5-トリアジン-2,4-ジイル2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノヘキサメチレン2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ]。上記ピペリジン類としては、これらの中でも、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルベンゾエート、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルメタクリレート、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルメタクリレート、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸テトラキス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニル、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニルが好ましい。より好ましくは、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルメタクリレート、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルメタクリレートである。上記ピペリジン類の使用量は、活性エネルギー線硬化性組成物中に含まれるメタアクリル酸エステル類の総量100質量に対して、0.0001~5質量であることが好ましい。0.0001質量未満であると、充分な重合抑制効果が得られないおそれがあり、5質量を超えても重合抑制効果の更なる改善は認められず、むしろ悪影響を及ぼすおそれがあるうえ、経済性を損なうこともある。より好ましくは、0.0002~3質量であり、更に好ましくは、0.005~2質量であり、特に好ましくは0.001~1質量である。[その他の重合性単量体]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、上述したメタアクリル酸エステル類に加えて、その他の重合性単量体を含有していてもよい。そのような重合性単量体としては、例えば、以下のような化合物等が挙げられる。これらは1種又は2種以上を用いることができる。メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、メトキシエチルビニルエーテル、メトキシポリエチレングリコールビニルエーテル等の単官能ビニルエーテル類;2-ヒドロキシエチルビニルエーテル、3-ヒドロキシプロピルビニルエーテル、1-メチル-2-ヒドロキシエチルビニルエーテル、2-ヒドロキシプロピルビニルエーテル、4-ヒドロキシブチルビニルエーテル、4-ヒドロキシシクロヘキシルビニルエーテル、5-ヒドロキシペンチルビニルエーテル、6-ヒドロキシヘキシルビニルエーテル、4-ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、p-ヒドロキシメチルフェニルメチルビニルエーテル、2-ヒドロキシエトキシエチルビニルエーテル、2-ヒドロキシエトキシエトキシエチルビニルエーテル、2-ヒドロキシエトキシエトキシエトキシエチルビニルエーテル等の単官能の水酸基含有ビニルエーテル類;エチレングリコールジビニルエーテル、1,3-プロパンジオールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、1,4-ブタンジオールジビニルエーテル、1,3-ブタンジオールジビニルエーテル、1,2-ブタンジオールジビニルエーテル、2,3-ブタンジオールジビニルエーテル、1-メチル-1,3-プロパンジオールジビニルエーテル、2-メチル-1,3-プロパンジオールジビニルエーテル、2-メチル-1,2-プロパンジオールジビニルエーテル、1,5-ペンタンジオールジビニルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサン-1,4-ジオールジビニルエーテル、シクロヘキサン-1,4-ジメタノールジビニルエーテル、p-キシレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、テトラエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、トリプロピレングリコールジビニルエーテル、テトラプロピレングリコールジビニルエーテル、ポリプロピレングリコールジビニルエーテル、エチレングリコールプロピレングリコール共重合体ジビニルエーテル等のジビニルエーテル類;トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、グリセリントリビニルエーテル等の多官能ビニルエーテル類;ジペンタエリスリトールペンタビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル等の多官能の水酸基含有ビニルエーテル類;3-メチル-3-フェノキシメチルオキセタン、3-エチル-3-フェノキシメチルオキセタン、3-エチル-3-2-エチルヘキシロキシメチルオキセタン等の単官能脂環式エーテル化合物類;グリシドール、3-メチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン、3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン等の単官能の水酸基含有脂環式エーテル化合物類;ジ[1-メチル3-オキセタニル]メチルエーテル、ジ[1-エチル3-オキセタニル]メチルエーテル、1,4-ビス{[3-エチル-3-オキセタニルメトキシ]メチル}ベンゼン、ビス{4-[3-エチル-3-オキセタニルメトキシ]メチル}ベンジルエーテル等の多官能脂環式エーテル化合物類;メチルグリシジルエーテル、エチルグリシジルエーテル、ブチルグリシジルエーテル、2-エチルヘキシルグリシジルエーテル、シクロヘキシルグリシジルエーテル、メトキシエチルグリシジルエーテル等の単官能エポキシ化合物類;エチレングリコールジグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ブチレングリコールジグリシジルエーテル、ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ビスフェノールAアルキレンオキサイドジグリシジルエーテル、ビスフェノールFアルキレンオキサイドジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル等の多官能エポキシ化合物類;ジペンタエリスリトールペンタグリシジルエーテル、エチレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラグリシジルエーテル等の多官能の水酸基含有エポキシ化合物類;N,N-ジメチルメタアクリルアミド、N-メチロールメタアクリルアミド、アクリロイルモルホリン等の単官能メタアクリルアミド類;N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、N-ビニルホルムアミド、N-ビニルアセトアミド、N-ビニルカルバゾール等の単官能N-ビニル化合物類;スチレン、α-メチルスチレン、酢酸ビニル等の単官能ビニル化合物類;無水マレイン酸、マレイン酸、マレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、フマル酸、フマル酸ジメチル、フマル酸ジエチル、フマル酸モノメチル、フマル酸モノエチル、無水イタコン酸、イタコン酸、イタコン酸ジメチル、メチレンマロン酸、メチレンマロン酸ジメチル、桂皮酸、桂皮酸メチル、クロトン酸、クロトン酸メチル等の単官能α,β-不飽和化合物類;ジビニルベンゼン等の多官能ビニル化合物類。上記その他の重合性単量体としては、これらの中でも、単官能ビニルエーテル類、単官能の水酸基含有ビニルエーテル類、多官能ビニルエーテル類、単官能メタアクリルアミド類、単官能N-ビニル化合物類が好ましい。上記その他の重合性単量体の含有量は、求められる物性により適宜選択すればよい。具体的には、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物中に含まれるメタアクリル酸エステル類100質量部に対して、0~300質量部が好ましい。より好ましくは、0~200質量部であり、更に好ましくは、0~100質量部であり、特に好ましくは、0~50質量部であり、最も好ましくは、0~20質量部である。[その他の安定剤]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、上述したフェノール系酸化防止剤及び有機ホスフィン類に加えて、重合禁止剤を含んでいてもよい。重合禁止剤としては、例えば、以下のような化合物等が挙げられる。これらは1種又は2種以上を用いることができる。ヒドロキノン、メトキシヒドロキノン、ベンゾキノン、p-tert-ブチルカテコール、クロラニル、2-tert-ブチルヒドロキノン、2,5-ジ-tert-ブチルヒドロキノン、2-tert-ブチルメトキシヒドロキノン、2,5-ジ-tert-アミノヒドロキノン、2-tert-ブチルハイドロキノン、2-tert-アミルハイドロキノン、2-tert-ブチル-4-メトキシハイドロキノン、2-tert-アミル-4-メトキシハイドロキノン、2,3-ジ-tert-ブチルハイドロキノン、2,3-ジ-tert-アミルハイドロキノン、2,3-ジ-tert-ブチル-4-メトキシハイドロキノン、2,3-ジ-tert-アミル-4-メトキシハイドロキノン、2,5-ジ-tert-ブチルハイドロキノン、2,5-ジ-tert-アミルハイドロキノン、2,5-ジ-tert-ブチル-4-メトキシハイドロキノン、2,5-ジ-tert-アミル-4-メトキシハイドロキノン等のキノン系重合禁止剤;アルキル化ジフェニルアミン、N,N’-ジフェニル-p-フェニレンジアミン、6-エトキシ-2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン、N-フェニル-N’-イソプロピル-p-フェニレンジアミン、N-フェニル-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン、2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリンポリマー、アルドール-α-ナフチルアミン、N-フェニル-β-ナフチルアミン、N,N’-ジ-2-ナフチル-p-フェニレンジアミン、4,4’-ジオクチルジフェニルアミン、フェノチアジン等のアミン系重合禁止剤;ジメチルジチオカルバミン酸銅、ジエチルジチオカルバミン酸銅、ジプロピルジチオカルバミン酸銅、ジブチルジチオカルバミン酸銅、エチレンジチオカルバミン酸銅、テトラメチレンジチオカルバミン酸銅、ペンタメチレンジチオカルバミン酸銅、ヘキサメチレンジチオカルバミン酸銅、オキシジエチレンジチオカルバミン酸銅等のジチオカルバミン酸銅系重合禁止剤;2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-ベンゾイルオキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシルのエステル等のN-オキシル系重合禁止剤。上記重合禁止剤としては、これらの中でも、ヒドロキノン、メトキシヒドロキノン、ベンゾキノン、p-tert-ブチルカテコール、2-tert-ブチルヒドロキノン、2-tert-アミルハイドロキノン、2,5-ジ-tert-ブチルハイドロキノン、2,5-ジ-tert-アミルハイドロキノン、アルキル化ジフェニルアミン、フェノチアジン、2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-ベンゾイルオキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシルのエステルが好ましい。上記重合禁止剤の使用量は、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物中に含まれるメタアクリル酸エステル類の総量100質量に対して、0.0001~1質量であることが好ましい。0.0001質量未満であると、充分な重合抑制効果が得られないおそれがあり、1質量を超えても重合抑制効果の更なる改善は認められず、むしろ悪影響を及ぼすおそれがあるうえ、経済性を損なうこともある。より好ましくは、0.0002~0.5質量であり、更に好ましくは、0.005~0.3質量であり、特に好ましくは0.01~0.1質量である。[光重合開始剤]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、更に、光重合開始剤光ラジカル重合開始剤を含むことが好ましい。光重合開始剤を含有することにより、本発明の組成物を光硬化用途に有用な組成物とすることができる。このように、光重合開始剤を含有する本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を含んでなる光硬化用組成物もまた、本発明の好ましい実施形態の1つである。更に必要に応じて、光増感剤、光重合促進剤等を用いることも可能である。上記光重合開始剤としては、例えば、以下のような化合物等が挙げられる。これらは1種又は2種以上を用いることができる。ジエトキシアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、ベンジルジメチルケタール、4-2-ヒドロキシエトキシフェニル-2-ヒドロキシ-2-プロピルケトン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2-メチル-2-モルフォリノ4-チオメチルフェニルプロパン-1-オン、2-ベンジルー2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニルブタノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノンオリゴマー等のアセトフェノン類;ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン類;ベンゾフェノン、o-ベンゾイル安息香酸メチル、4-フェニルベンゾフェノン、4-ベンゾイル-4’-メチル-ジフェニルサルファイド、3,3’,4,4’-テトラt-ブチルパーオキシルカルボニルベンゾフェノン、2,4,6-トリメチルベンゾフェノン、4-ベンゾイル-N,N-ジメチル-N-[2-1-オキソ-2-プロペニルオキシエチル]ベンゼンメタナミニウムブロミド、4-ベンゾイルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド等のベンゾフェノン類;2-イソプロピルチオキサントン、4-イソプロピルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントン、1-クロロ-4-プロポキシチオキサントン、2-3-ジメチルアミノ-2-ヒドロキシ-3,4-ジメチル-9H-チオキサントン-9-オンメソクロリド等のチオキサントン類;2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド等のアシルホスフィンオキサイド類。上記光重合開始剤としては、これらの中でも、アセトフェノン類、ベンゾフェノン類、アシルホスフィンオキサイド類が好ましい。より好ましくは、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルフォリノプロパン-1-オン、2-ヒドロキシ-1-{4-[4-2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオニル-ベンジル]フェニル}-2-メチルプロパン-1-オン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタノン-1、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイドである。上記光重合開始剤の使用量としては、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物中に含まれるメタアクリル酸エステル類の総量100質量に対して、下限値としては0.05質量であることが好ましい。0.05質量未満であると、充分に光硬化性が向上しないおそれがある。より好ましい下限値は、0.1質量であり、更に好ましい下限値は、0.2質量である。上限値としては、40質量であることが好ましい。40質量を超えると、硬化物物性を充分に向上できないおそれがある。より好ましい上限値は、35質量であり、更に好ましい上限値は、30質量である。[染料、顔料]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、更に、染料及び/又は顔料を含むことが好ましい。活性エネルギー線硬化性組成物に染料及び/又は顔料を含めることにより、後述するインク等の着色を目的とした用途に好適に用いることが可能となる。ここで、染料及び/又は顔料を含むとは、染料、顔料のいずれかを用いる形態、及び、染料及び顔料両方を含む形態を表している。染料、顔料は、それぞれ1種又は2種以上を用いることができる。上記染料としては、以下に挙げるものが好適である。C.I.ダイレクトブラック17、19、32、51、62、71、108、146、154;C.I.ダイレクトブルー6、22、25、71、86、90、106、199;C.I.ダイレクトレッド1、4、17、28、83;C.I.ダイレクトイエロー12、24、26、44、86、98、100、142;C.I.ダイレクトオレンジ34、39、44、46、60;C.I.ダイレクトバイオレット47、48;C.I.ダイレクトブラウン109;C.I.ダイレクトグリーン59等の直接染料。C.I.アシッドブラック2、7、24、24、26、31、52、63、112、118;C.I.アシッドブルー9、22、40、59、93、102、104、113、117、120、167、229、234、254;C.I.アシッドレッド1、6、8、32、37、51、52、80、85、87、92、94、115、180、256、317、315;C.I.アシッドイエロー11、17、23、25、29、42、49、61、71;C.I.アシッドオレンジ7、19;C.I.アシッドバイオレット49等の酸性染料。C.I.リアクティブイエロー2、3、13、15、17、18、23、24、37、42、57、58、64、75、76、77、79、81、84、85、87、88、91、92、93、95、102、111、115、116、130、131、132、133、135、136、137、139、140、142、143、144、145、146、147、148、151、162、163;C.I.リアクティブオレンジ5、7、l1、12、13、15、16、35、45、46、56、62、70、72、74、82、84、87、91、92、93、95、97、99;C.I.リアクティブレッド3、13、16、21、22、23、24、29、31、33、35、45、49、55、63、85、106、109、111、112、113、114、l18、126、128、130、131、141、151、170、l71、174、176、177、183、184、186、187、188、190、193、194、195、196、200、201、202、204、206、218、221;C.I.リアクティブバイオレット1、4、5、6、22、24、33、36、38;C.I.リアクティブブルー2、3、5、8、10、13、14、15、18、19、21、25、27、28、38、39、40、41、49、52、63、71、72、74、75、77、78、79、89、100、101、104、105、119、122、147、158、160、162、166、169、170、171、172、173、174、176、179、184、190、191、194、195、198、204、211、216、217;C.I.リアクティブグリーン5、8、12、15、19、23;C.I.リアクティブブラウン2、7、8、9、11、16、17、18、21、24、26、31、32、33;C.I.リアクティブブラック1、5、8、13、14、23、31、34、39等の反応性染料。C.I.ソルベントブラック3、6、7、18、22、24、27、28、29、33、34、36、37、38、43、51、70;C.I.ソルベントイエロー1、2、3、4、14、16、19、29、49、56、62、74、79、82、83、88、89、90、120、121、151、153、154;C.I.ソルベントレッド1、18、24、25、27、31、43、51、72、73、84、86、92、97、118、132、160、186、187、218、219;C.I.ソルベントブルー1、2、11、33、35、38、40、42、44、45、53、65、67、70、104、114、115、135;C.I.ソルベントバイオレット3;C.I.ソルベントグリーン3;C.I.ディスパーズイエロー5、42、54、64、79、82、93、99、100、119、122、124、126、160、184:1、186、198、199、204、224、237;C.I.ディスパーズオレンジ13、29、31:1、33、49、54、55、66、73、118、119、163;C.I.ディスパーズレッド54、60、72、73、86、88、91、92、93、111、126、127、134、143、145、152、153、154、159、164、167:1、177、181、204、206、207、221、239、240、258、277、278、283、311、323、343、348、356、362;C.I.ディスパーズバイオレット33;C.I.ディスパーズブルー56、60、73、87、113、128、143、148、154、158、165、165:1、165:2、176、183、185、197、198、201、214、224、225、257、266、267、287、354、358、365、368;C.I.ディスパーズグリーン6:1、9等の油溶性染料。C.I.ベーシックブラック2;C.I.ベーシックブルー1、3、5、7、9、24、25、26、28、29;C.I.ベーシックレッド1、2、9、12、13、14、37;C.I.ベーシックバイオレット7、14、27;C.I.フードブラック1、2等のその他の染料。上記顔料としては、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウム等の無彩色の顔料、有彩色の有機顔料等が好適である。上記有機顔料としては、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザエロー、ベンジジンエロー、ピラゾロンレッド等の不溶性アゾ顔料、リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド2B等の溶性アゾ顔料;アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーン等の建染染料からの誘導体;フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン系有機顔料;キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタ等のキナクリドン系有機顔料;ペリレンレッド、ペリレンスカーレット等のペリレン系有機顔料;イソインドリノンエロー、イソインドリノンオレンジ等のイソインドリノン系有機顔料;ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジ等のピランスロン系有機顔料;チオインジゴ系有機顔料;縮合アゾ系有機顔料;ベンズイミダゾロン系有機顔料;キノフタロンエロー等のキノフタロン系有機顔料;イソインドリンエロー等のイソインドリン系有機顔料;その他の顔料として、フラバンスロンエロー、アシルアミドエロー、ニッケルアゾエロー、銅アゾメチンエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレットが好適である。特に黒インクとして使用される上記カーボンブラックとしては、三菱化学社製のNo.2300、No.900、MCF88、No.33、No.40、No.45、No.52、MA7、MA8、MA100、No.2200B等;コロンビア社製のRaven5750、Raven5250、Raven5000、Raven3500、Raven1255、Raven700等;キヤボット社製のRega1400R、Rega1330R、Rega1660R、MogulL、Monarch700、Monarch800、Monarch880、Monarch900、Monarch1000、Monarch1100、Monarch1300、Monarch1400等;エボニック社製のColorBlackFW1、ColorBlackFW2、ColorBlackFW2V、ColorBlackFW18、ColorBlackFW200、ColorB1ackS150、ColorBlackS160、ColorBlackS170、Printex35、PrintexU、PrintexV、Printex140U、SpecialBlack6、SpecialBlack5、SpecialBlack4A、SpecialBlack4等;を使用することができる。上記染料及び/又は顔料の使用量としては、活性エネルギー線硬化性組成物100質量に対して、0.5質量以上が好ましく、また、30質量以下が好ましい。より好ましくは、1質量以上であり、また、25質量以下である。なお、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物が、染料及び顔料を含む場合には、上記染料及び/又は顔料の使用量は、染料及び顔料の合計の使用量を表すこととなる。[その他添加剤]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、目的に応じて更に、その他の添加剤を含有していてもよく、例えば、無機充填剤、非反応性樹脂例えば、アクリルポリマー、ポリエステル、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル等、有機溶剤、可塑剤、紫外線吸収剤、艶消し剤、消泡剤、レベリング剤、帯電防止剤、分散剤、スリップ剤、表面改質剤、揺変化剤、揺変助剤等を含有させることができる。これらはそれぞれ、1種又は2種以上を用いることができる。[硬化方法]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、電磁波、紫外線、可視光線、赤外線、電子線、ガンマー線等の活性エネルギ-線により硬化することができる。これらの中でも、紫外線を用いて硬化させることが特に好ましい。すなわち、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を硬化する方法であって、活性エネルギー線硬化性組成物に紫外線を照射して硬化させる活性エネルギー線硬化性組成物の硬化方法もまた、本発明の1つである。上記紫外線による硬化の場合、波長150~450nmの範囲内の光を含む光源を用いることが好ましい。このような光源としては、太陽光線、低圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、メタルハライド灯、ガリウム灯、キセノン灯、カーボンアーク灯、LED灯等が好適である。これらの光源と共に、赤外線、遠赤外線、熱風、高周波加熱等による熱の併用も可能である。この場合、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物においては光重合開始剤以外に、熱重合開始剤、熱重合促進剤等を用いることも可能である。上記電子線による硬化は、加速電圧が、好ましくは10kV以上、より好ましくは20kV以上、更に好ましくは30kV以上、また、好ましくは500kV以下、より好ましくは300kV以下、更に好ましくは200kV以下、である電子線を用いればよい。また、電子線の照射量は、2kGy以上が好ましく、3kGy以上がより好ましく、5kGy以上が更に好ましく、また、500kGy以下が好ましく、300kGy以下がより好ましく、200kGy以下が更に好ましい。なお、必要に応じて、電子線と共に、赤外線、遠赤外線、熱風、高周波加熱等による熱の併用も可能である。[活性エネルギー線硬化性組成物を硬化させてなることを特徴とする硬化物]上述の硬化方法により、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を光硬化させてなる硬化物は、硬化物物性に優れ、黄変がほとんど起こらず、種々の用途に好適なものである。このように、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を硬化させてなる硬化物もまた、本発明の1つである。[用途]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、接着剤、粘着剤、生体材料、歯科材料、光学部材、情報記録材料、光ファイバー用材料、レジスト材料、絶縁体、封止材、インク、インクジェット印刷用インク、印刷インク、スクリーン印刷インク、塗料、注型材料、化粧板、WPC、被覆材、感光性樹脂版、ドライフィルム、ライニング材、土木建築材料、パテ、補修材、床材、舗装材ゲルコート、オーバーコート、ハンドレイアップスプレーアップ引抜成形フィラメントワインディングSMCBMC等の成形材料等の種々の用途に用いることができる有用なものである。これらの中でも、光学部材、情報記録材料、光ファイバー用材料、インク、インクジェット用インク、印刷インク、スクリーン印刷インク、オーバーコートに適しており、インクジェット印刷用インク、オーバーコートに特に適している。[活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク]本発明の活性エネルギー線硬化性組成物の用途としては、上述した中でも、インクジェット印刷用インクが特に好ましい。すなわち、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物を含んでなる活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクも本発明の1つである。上記活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクは、更に、着色剤を含んでなることが好ましい。着色剤としては、染料、顔料が好適であり、これらはそれぞれ1種又は2種以上を用いることができる。また、染料と顔料とを併用することもできる。上記染料、顔料としては、上述したものと同様のものを用いることができる。本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクにおける上記着色剤の使用量としては、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク100質量に対して、0.5質量以上が好ましく、また、30質量以下が好ましい。より好ましくは、1質量以上であり、また、25質量以下である。[その他添加剤UV-IJ]本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクが染料や顔料等の着色剤を含む場合には、本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクに光特には、紫外線を照射する際、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク中の染料や顔料によって、光特には、紫外線が吸収又は隠蔽され、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクの硬化速度が低下する場合がある。そこで、この硬化速度の低下を防止する目的で増感剤を使用することもできる。上記増感剤としては、例えば、以下のような化合物等が挙げられる。これらは1種又は2種以上を用いることができる。脂肪族アミン、芳香族基を有するアミン、若しくは、ピペリジン等の環状アミン系化合物、O-トリルチオ尿素等の尿素系化合物、ナトリウムシエチルチオホスフェート若しくは芳香族スルフィン酸の可溶性塩等の硫黄化合物、N,N′-ジ置換-p-アミノベンゾニトリル等のニトリル化合物、トリ-n-ブチルホスフィン若しくはナトリウムジエチルジチオホスフェート等のリン化合物、ミヒラーケトン、N-ニトロソヒドロキシルアミン誘導体、オキサゾリジン化合物、テトラヒドロ-1,3-オキサジン化合物、ホルムアルデヒド又はアセトアルデヒドとジアミンとの縮合物等の窒素化合物等。上記増感剤の使用量としては、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク100質量に対して、0.1質量以上であり、また、20質量以下とすることが好ましい。より好ましくは、0.5質量以上であり、また、15質量以下である。本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクはまた、上記成分以外のその他の成分を1種又は2種以上含んでいてもよく、このような成分としては、希釈溶剤、バインダー、フィラー、顔料分散剤、導電性付与剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、乾燥防止剤、浸透剤、pH調整剤、金属封鎖剤、防菌防かび剤、界面活性剤、可塑剤が好適である。上記希釈溶剤としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール系溶剤;トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶剤;メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶剤;酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系溶剤;脂肪族炭化水素系溶剤;高級脂肪酸系溶剤;カルビトール系溶剤;セロソルブ系溶剤;高級脂肪酸エステル系溶剤;水が好適である。上記希釈溶剤の使用量としては、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク100質量に対して、50質量以下となるようにすることが好ましい。また、30質量以下となるようにすることがより好ましい。上記バインダーとしては、ポリ塩化ビニル、アクリル酸エステル、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロース誘導体、塩ビ-酢ビ共重合体、ポリアマイド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ブタジエン-アクリロニトリル共重合体、アクリル系樹脂、スチレン-アクリル系樹脂、スチレン-マレイン酸系樹脂、ロジン系樹脂、ロジンエステル系樹脂、エチレン-酢ビ系樹脂、石油樹脂、クマロンインデン系樹脂、テルペンフェノール系樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂等の樹脂が好適である。上記バインダーの使用量としては、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク100質量に対して、30質量以下が好ましい。より好ましくは、0.5~20質量であり、最も好ましくは、1~10質量である。上記フィラーとしては、ガラスフリット、シリカ微粒子、有機微粒子、金属微粒子が好適である。上記フィラーの使用量としては、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク100質量に対して、30質量以下が好ましい。より好ましくは、2~20質量であり、最も好ましくは、5~10質量である。上記顔料分散剤としては、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ポリアクリル酸、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート、顔料誘導体が好適である。上記顔料分散剤の使用量としては、顔料1質量部に対して、10質量部以上とすることが好ましく、また、200質量部以下とすることが好ましい。より好ましくは、20質量部以上であり、また、100質量部以下である。上記導電性付与剤としては、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクに可溶な塩であれば特に制限されず、アルカリ金属、アルカリ土類金属のハロゲン化物、硝酸塩、チオシアン酸塩等を用いることができる。これらの中でも、硝酸リチウム、三酸化硝酸リチウム、チオシアン酸アンモニウム、塩化水素酸ジメチルアミンが好適である。上記導電性付与剤の使用量としては、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク100質量に対して、10質量以下が好ましい。より好ましくは、0.05~5質量であり、最も好ましくは、0.5~3質量である。上記紫外線吸収剤としては、2-2′-ヒドロキシ-5′-メチル-フェニルベンゾトリアゾール、2-2′-キサンテンカルボキシ-5’-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2’-o-ニトロベンジロキシ-5′-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-3′-t-ブチル5′-メチル-フェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-3′,5′-ジ-t-ブチル-フェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2′ヒドロキシ-4′-n-オクトキシ-フェニルベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-5′-t-オクチル-フェニルベンゾトリアゾール、2-{2′-ヒドロキシ-3,5-ジ1,1-ジメチルベンジルフェニル}-2H-ベンゾトリアゾール、2-3′,5′-ジ-t-ブチル-2′-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-3′-t-ブチル-5′-メチル-2′-ヒドロキシフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-3′,5′-ジ-t-アミル-2′-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-5′-t-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-4′-ジヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール等のベンゾトリアゾール系化合物;2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、2,2′-ジヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2,2′-ジヒドロキシ-4,4′-ジメトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシ-2′-カルボキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-オクタデシルオキシベンゾフェノン、2,2′,4,4′-テトラヒドロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-ドデシロキシベンゾフェノン、2-キサンテンカルボキシ-4-ドデシロキシベンゾフェノン、2-o-ニトロベンジロキシ-4-ドデシロキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-ベンゾキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシ-2′-カルボキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン類;フェニルサリシレート、p-オクチルフェニルサリシレート、p-t-ブチルフェニルサリシレート等のベンゾフェノン類;N-2-エトキシフェニル-N′-4-イソドデシルフェニルエタンジアミド、N-2-エトキシフェニル-N′-2-エチルエタンジアミド等のシュウ酸アニリド誘導体;2-[4-{2-ヒドロキシ-3-ドデシルオキシプロピルオキシ}-2-ヒドロキシフェニル]-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2-[4-{2-ヒドロキシ-3-トリデシルオキシプロピルオキシ}-2-ヒドロキシフェニル]-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン等のトリアジン誘導体;2-シアノ-3,3′-ジフェニルアクリル酸オクチル、2-シアノ-3,3′-ジフェニルアクリル酸エチル、2-シアノ-3-フェニル-3-3,4-ジメチルフェニルアクリル酸-2-エチルヘキシル、2-シアノ-3-p-メトキシフェニル-3-3,4-ジメチルフェニルアクリル酸-2-エチルヘキシル、p-メトキシ-α-3,4-キシリルベンジリデンマロノニトリル等の不飽和ニトリル基を含有する紫外線吸収剤が好適である。上記紫外線吸収剤としては、これらの中でも、紫外線硬化を阻害しにくい点から、トリアジン系化合物、2-2′-キサンテンカルボキシ-5′-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-o-ニトロベンジロキシ-5′-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-キサンテンカルボキシ-4-ドデシロキシベンゾフェノン、2-o-ニトロベンジロキシ-4-ドデシロキシベンゾフェノンの使用が好ましい。上記紫外線吸収剤の使用量としては、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インク100質量に対して、0.0001質量以上であり、また、10質量以下であることが好ましい。より好ましくは、0.001質量以上であり、また、5質量以下である。本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、上述の構成よりなり、活性エネルギー線硬化性を維持したまま、保存安定性、特に顔料等が添加された系での保存安定性が向上し、更にその硬化物が黄変を起こさないものであることから、活性エネルギー線硬化型インクジェット印刷用インクに特に好適に用いることができる。以下に実施例を掲げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部は質量部を、は質量を意味するものとする。以降に記載する実施例及び比較例の操作は、それぞれの実施例及び比較例において、必要な回数だけ行った。合成例1ウレタンポリアクリレートの合成撹拌器、温度計、精留塔及びガス導入管を備え付けた1Lの四つ口フラスコに、トリレンジイソシアネート348部及びジブチル錫ジラウレート0.3部を加えて窒素気流下40°Cに保ち、同温度でヒドロキシプロピルアクリレート260部を2時間かけて滴下し、次いで同温度でジプロピレングリコール141部を2時間かけて滴下し、更に同温度にて5時間反応させ、ウレタンポリアクリレートを得た。合成例2エポキシポリアクリレートの合成撹拌器、温度計、精留塔及びガス導入管を備え付けた1Lの四つ口フラスコに、アクリル酸144部、ビスフェノール型エポキシ樹脂エポキシ当量:185370部及びトリエチルアミン2.6部を加えて、空気気流下115°Cまで徐々に昇温し、更に同温度にて10時間反応させ、エポキシポリアクリレートを得た。合成例3ポリエステルアクリレートの合成撹拌器、温度計、精留塔及びガス導入管を備え付けた1Lの四つ口フラスコに、アクリル酸108部、飽和ポリエステルポリオール樹脂ジエチレングリコール4モルとアジピン酸3モルとを縮合した飽和オリゴエステル;酸価:3、水酸基価:150750部、パラトルエンスルホン酸24部及びトルエン300部を加えて、空気気流下115°Cで10時間共沸脱水し、内温を室温まで冷却した後、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液800部で2回、脱イオン水800部で洗浄し、90°C、1.333kPaの減圧下で5時間脱揮乾燥して、ポリエステルアクリレートを得た。実施例1~84及び比較例1~29表1~表11に示す組成物を調製し、下記に示す方法で保存安定性試験を行った。組成物の組成及び試験結果を表1~表11に示す。[保存安定性試験]100mlガラス容器に組成物50mlを添加し、100°Cのオーブン中にて空気雰囲気下で1440時間保存した。1440時間後にHLC-8320GPC型ゲル透過クロマトグラフィー東ソー社製;以下GPCと呼ぶにより下記測定条件で分析し、高分子量物の生成の有無を確認した。なお、表9~表11中のゲル化とは、THFに不溶の状態であったことを表している。GPC測定条件キャリア:テトラヒドロフランTHF流速:0.6mL/minカラム:TSKガードカラムSuperH-L、TSKgelSuperH2000を2本、をこの順に接続測定温度:40°Cサンプル濃度:0.5質量THF溶液注入量:10μL検出:RI示唆屈折率及びUVにより検出実施例85~168及び比較例30~54表12~表21に示す組成物を調製し、実施例1と同様の保存安定性試験及び下記に示す方法でUV硬化性試験を行った。組成物の組成及び試験結果を表12~表21に示す。[UV硬化性試験]各組成物を、ピエゾヘッドを有するプリンターにて上質紙基材上に印字後、UV照射装置250W超高圧水銀灯にて主波長345nmのUVを照射した。照射エネルギー0.1J/cm2ごとに印字面を指触してインクの硬化性を観察し、完全に硬化して指にインクが付着しなくなる照射エネルギー量を求め、UV硬化性を評価した。実施例169~224及び比較例55~78表22~表29に示す組成物を調製し、実施例85と同様のUV硬化性試験及び下記に示す方法で保存安定性試験を行った。組成物の組成及び試験結果を表22~表29に示す。[保存安定性試験]100mlガラス容器に組成物50mlを添加し、100°Cのオーブン中にて空気雰囲気下で720時間保存した。720時間後にテトラヒドロフランTHFをキャリアとするHLC-8120GPC型ゲル透過クロマトグラフィー東ソー社製;以下GPCと呼ぶにより分析し、高分子量物の生成の有無を確認した。なお、表28~表29中のゲル化とは、THFに不溶の状態であったことを表している。また、保存安定性の欄における-は、組成物の構成成分として重合体が含まれているために、ポリマー成分の生成の有無、及び、正確な量が判別できなかったことを表している。表1~表29の略号については、以下の通りである。IBOA:アクリル酸イソボルニルDPGDA:ジプロピレングリコールジアクリレートHDDA:1,6-ヘキサンジオールジアクリレートNPGPODA:プロポキシル化n=2ネオペンチルグリコールジアクリレートTMPTA:トリメチロールプロパントリアクリレートDPHA:ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートVEEA:アクリル酸2-ビニロキシエトキシエチルUA:合成例1のウレタンポリアクリレートEPA:合成例2のエポキシポリアクリレートPEA:合成例3のポリエステルアクリレートAO30:株式会社ADEKA製アデカスタブAO30物質名:1,1,3-トリス2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタンAO40:株式会社ADEKA製アデカスタブAO40物質名:4,4-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノールAO60:株式会社ADEKA製アデカスタブAO60物質名:テトラキス[メチレン-3-3’,5’-ジ-tert-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタンBHT:2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノールTBP:トリ-n-ブチルホスフィンTPP:トリフェニルホスフィンLA82:株式会社ADEKA製アデカスタブLA82物質名:1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルメタクリレートLA87:株式会社ADEKA製アデカスタブLA87物質名:2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルメタクリレートIrgacure907:BASF社製IRGACURE907物質名:2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンIrgacure127:BASF社製IRGACURE127物質名:2-ヒロドキシ-1-{4-[4-2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオニル-ベンジル]フェニル}-2-メチルプロパン-1-オンIrgacure651:BASF社製IRGACURE651物質名:2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オンIrgacure369:BASF社製IRGACURE369物質名:2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタノン-1Irgacure819:BASF社製IRGACURE819物質名:ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイドDarocur1173:BASF社製DAROCURE1173物質名:2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オンLucirinTPO:BASF社製LUCIRINTPO物質名:2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイドCISB3:C.I.SolventBlack3CB:カーボンブラックPB821:味の素ファインテクノ株式会社製アジスパーPB-821物質名:塩基性官能基含有共重合物Irgafos126:BASF社製IRGAFOS126物質名:3,9-ビス2,4-ジ-tert-ブチルフェニル-2,4,8,10-テトラオキサ-3,9-ジホスファスピロ[5.5]ウンデカンIrgafos168:BASF社製IRGAFOS168物質名:トリス2,4-ジ-t-ブチルフェニルホスファイトPEPQEE:BASF社製IRGAFOSP-EPQEE物質名:テトラキス2,4-ジ-tert-ブチルフェニル-4,4’-ビフェニレンジホスホナイト実施例及び比較例の結果から以下のことが分かった。メタアクリル酸エステル類、フェノール系酸化防止剤、及び、有機ホスフィン類を含む本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、有機ホスフィン類の代わりに、二次酸化防止剤を用いなかったり、従来から二次酸化防止剤として用いられているホスファイトやホスホナイトを用いたりした場合に比べて、活性エネルギー線硬化性を維持したまま、保存中のポリマーの生成やゲル化が抑制され、保存安定性の向上したものとなることが実証された。特に、組成物を染料や顔料を含むものとした場合にも、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は保存安定性に優れたものとなることが確認された。なお、上記実施例においては、特定のメタアクリル酸エステル類、フェノール系酸化防止剤、及び、有機ホスフィン類を含む活性エネルギー線硬化性組成物について評価を行った例が示されているが、本願発明の活性エネルギー線硬化性組成物が活性エネルギー線硬化性を維持したまま、保存安定性に優れたものとなるといった本願発明の効果を発揮する機構は、メタアクリル酸エステル類を安定化させるために、フェノール系酸化防止剤と、有機ホスフィン類とを組み合わせて用いることとすれば全て同様であることから、上記実施例の結果から、本発明の技術的範囲全般において、また、本明細書において開示した種々の形態において、本発明が適用でき、有利な作用効果を発揮することができるといえる。"