"電力量や温度、湿度などの物理量を計測する計測手段を備える1乃至複数の増設ユニットと、前記増設ユニットで計測される物理量のデータを収集して管理する本体ユニットとを有する計測システムであって、前記本体ユニットは、給電線を介して前記増設ユニットに動作用の電力を供給する給電手段と、前記給電線を介して前記給電手段に接続されている前記増設ユニットに関する情報を取得する情報取得手段と、前記情報取得手段で取得される前記情報に基づいて前記増設ユニットに供給すべき電力の総量を求め、前記電力の総量が前記給電手段の給電量の上限値を超えているときは前記給電手段の給電を中止し、前記電力の総量が前記上限値を超えていないときは前記給電手段に給電を行わせる制御手段とを備えることを特徴とする計測システム。前記増設ユニットは、自らが消費する電力の最大値に関する情報を保持する情報保持手段を備え、前記本体ユニットの前記情報取得手段は、前記情報保持手段から保持する前記情報を取得することを特徴とする請求項1記載の計測システム。前記情報保持手段は、前記最大値に対応した抵抗値を持つ抵抗素子からなり、前記情報取得手段は、前記抵抗素子の抵抗値に応じた物理量を検出することで前記情報を取得することを特徴とする請求項2記載の計測システム。前記情報保持手段は、消費電流の最大値に対応した抵抗値を持つ抵抗素子からなることを特徴とする請求項3記載の計測システム。前記抵抗素子は、前記給電線に並列に接続され、前記情報取得手段は、前記給電線に定電圧が印加されたときに流れる電流の大きさから前記情報を取得することを特徴とする請求項4記載の計測システム。前記増設ユニットは、前記本体ユニットと通信する通信手段と、前記給電線を介した前記計測手段への給電の実行と停止を切り替える切替手段と、少なくとも前記計測手段を除いた消費電力の情報を保持する前記情報保持手段と、前記記憶手段を含む消費電力の最大値の情報を記憶した記憶手段とを備え、前記本体ユニットは、前記増設ユニットの前記通信手段と通信して前記記憶手段に記憶されている前記消費電力の最大値の情報を取得する通信手段を備え、前記制御手段は、前記通信手段で取得する前記消費電力の最大値の情報に基づき、前記上限値を超えない範囲で前記計測手段に給電可能な前記増設ユニットを選択し、選択した前記増設ユニットに対して前記切替手段を給電実行に切り替えるように指示し、前記切替手段は、前記本体ユニットからの指示に応じて給電の実行と停止を切り替えることを特徴とする請求項1記載の計測システム。前記増設ユニットは、固有のアドレスを生成するアドレス生成手段を備え、前記情報取得手段は、前記アドレス生成手段で生成される前記アドレスを前記情報として取得し、前記制御手段は、前記情報取得手段で取得される前記アドレスに基づいて前記増設ユニットに供給すべき電力の総量を求めることを特徴とする請求項1記載の計測システム。前記増設ユニットは、前記給電線に対し、前記本体ユニットから見て後段に接続される他の増設ユニットの有無を検知する検知手段と、前記検知手段で前記他の増設ユニットが検知されない場合に前記給電線を介した後段への給電を停止させる給電停止手段とを備えることを特徴とする請求項7記載の計測システム。しかしながら、施工ミスなどによって本体ユニットの電源部の給電能力を超える台数の増設ユニットが増設されてしまった場合、電源部の電力供給が不足して増設ユニットや本体ユニットの動作が不安定になってしまう虞がある。本発明は、上記課題に鑑みて為されたものであり、増設ユニットの増設に伴ってシステムの動作が不安定になるのを防止することを目的とする。本発明の計測システムは、電力量や温度、湿度などの物理量を計測する計測手段を備える1乃至複数の増設ユニットと、前記増設ユニットで計測される物理量のデータを収集して管理する本体ユニットとを有する計測システムであって、前記本体ユニットは、給電線を介して前記増設ユニットに動作用の電力を供給する給電手段と、前記給電線を介して前記給電手段に接続されている前記増設ユニットに関する情報を取得する情報取得手段と、前記情報取得手段で取得される前記情報に基づいて前記増設ユニットに供給すべき電力の総量を求め、前記電力の総量が前記給電手段の給電量の上限値を超えているときは前記給電手段の給電を中止し、前記電力の総量が前記上限値を超えていないときは前記給電手段に給電を行わせる制御手段とを備えることを特徴とする。この計測システムにおいて、前記増設ユニットは、自らが消費する電力の最大値に関する情報を保持する情報保持手段を備え、前記本体ユニットの前記情報取得手段は、前記情報保持手段から保持する前記情報を取得することが好ましい。この計測システムにおいて、前記情報保持手段は、前記最大値に対応した抵抗値を持つ抵抗素子からなり、前記情報取得手段は、前記抵抗素子の抵抗値に応じた物理量を検出することで前記情報を取得することが好ましい。この計測システムにおいて、前記情報保持手段は、消費電流の最大値に対応した抵抗値を持つ抵抗素子からなることが好ましい。この計測システムにおいて、前記抵抗素子は、前記給電線に並列に接続され、前記情報取得手段は、前記給電線に定電圧が印加されたときに流れる電流の大きさから前記情報を取得することが好ましい。この計測システムにおいて、前記増設ユニットは、前記本体ユニットと通信する通信手段と、前記給電線を介した前記計測手段への給電の実行と停止を切り替える切替手段と、少なくとも前記計測手段を除いた消費電力の情報を保持する前記情報保持手段と、前記記憶手段を含む消費電力の最大値の情報を記憶した記憶手段とを備え、前記本体ユニットは、前記増設ユニットの前記通信手段と通信して前記記憶手段に記憶されている前記消費電力の最大値の情報を取得する通信手段を備え、前記制御手段は、前記通信手段で取得する前記消費電力の最大値の情報に基づき、前記上限値を超えない範囲で前記計測手段に給電可能な前記増設ユニットを選択し、選択した前記増設ユニットに対して前記切替手段を給電実行に切り替えるように指示し、前記切替手段は、前記本体ユニットからの指示に応じて給電の実行と停止を切り替えることが好ましい。この計測システムにおいて、前記増設ユニットは、固有のアドレスを生成するアドレス生成手段を備え、前記情報取得手段は、前記アドレス生成手段で生成される前記アドレスを前記情報として取得し、前記制御手段は、前記情報取得手段で取得される前記アドレスに基づいて前記増設ユニットに供給すべき電力の総量を求めることが好ましい。この計測システムにおいて、前記増設ユニットは、前記給電線に対し、前記本体ユニットから見て後段に接続される他の増設ユニットの有無を検知する検知手段と、前記検知手段で前記他の増設ユニットが検知されない場合に前記給電線を介した後段への給電を停止させる給電停止手段とを備えることが好ましい。本発明の計測システムは、増設ユニットの増設に伴ってシステムの動作が不安定になるのを防止することができるという効果がある。本実施形態の計測システムは、図1に示すように1台の本体ユニットMと、1乃至複数台の計測ユニットS1,S2,...,Snとで構成される。計測ユニットSiは、処理部20、センサ部21、データ通信部22、アドレス設定部23、情報保持部24などを備える。センサ部21は、電圧や電流、温度、湿度などの物理量を検出し、検出した物理量を電気信号に変換して処理部20に出力する。ただし、各物理量を検出するためのセンサについては従来周知であるから詳細な説明を省略する。処理部20は、マイクロコンピュータを主構成要素とし、センサ部21から受け取る電気信号を信号処理して物理量の計測値を演算する。データ通信部22は、本体ユニットMのデータ通信部11との間で通信線3を介してポーリング/セレクティング方式のデータ通信を行う。アドレス設定部23は、データ通信部22のデータ通信で使用される固有のアドレスを設定するものであって、例えば、ディップスイッチからなる。情報保持部24は、2線式の情報線4に並列接続される抵抗素子からなる。なお、抵抗素子の抵抗値Rは、それぞれの増設ユニットSiにおける定格消費電力に対応した値に設定される。一方、本体ユニットMは、処理部10、データ通信部11、データ管理部12、データ出力部13、電源部14、切替部15などを備える。データ通信部11は、各増設ユニットSiのデータ通信部22を定期的にポーリングし、送信すべきデータを保持している増設ユニットSiを選択し、選択した増設ユニットSiのデータ通信部22から通信線3を介してデータを受信する。データ管理部12は、電気的に書換可能な半導体メモリからなり、各増設ユニットSiから収集される計測値データを記憶する。処理部10は、マイクロコンピュータを主構成要素とし、データ通信部22で受信するデータをデータ管理部12に書き込んだり、データ管理部12に記憶されているデータをデータ出力部13によって外部に出力させる。データ出力部13は、液晶パネルなどの表示デバイスやメモリカードのカードスロット、あるいは汎用のデータ伝送回路などを有し、処理部10から渡されるデータを液晶パネルに表示させたり、メモリカードに書き込んだり、データ伝送回路により外部機器に伝送させる。電源部14は、商用電源1から供給される交流電力から直流電力を生成して各部10~13に動作用の電力を供給し、さらに給電線2に送り配線で接続される各増設ユニットSiに対して各部20~23の動作用の電力を供給する。切替部15は、給電線2に挿入されるリレーからなり、処理部10から与えられる制御信号に応じて給電線2を開閉する。すなわち、切替部15が開成している状態では電源部14から増設ユニットSiへの給電が停止し、切替部15が閉成している状態で電源部14から増設ユニットSiへの給電が実行される。ここで、従来技術で説明したように電源部14の給電能力を超える台数の増設ユニットSiが増設されてしまった場合、電源部14の電力供給が不足して増設ユニットSiだけでなく本体ユニットMの動作までもが不安定になってしまう虞がある。そこで本実施形態では、本体ユニットMの処理部10が、給電線2に接続されている増設ユニットSiに関する情報を取得し、増設されている全ての増設ユニットSiに供給すべき電力の総量が上限値を超えているときに切替部15を開成させる。一方、増設されている全ての増設ユニットSiに供給すべき電力の総量が上限値を超えていなければ、処理部10は切替部15を閉成させて電源部14から各増設ユニットSiに電力を供給させる。例えば、電源部14の給電能力の上限値を400mAとし、増設ユニットS1~S3の最大消費電流をそれぞれ100mA、200mA、100mAと仮定する。この場合、増設ユニットS1,S3の情報保持部24の抵抗素子は100mAに対応する抵抗値Rに設定され、増設ユニットS2の情報保持部24の抵抗素子は200mAに対応する抵抗値R/2に設定される参照。本体ユニットMの処理部10は、起動後に切替部15を開成した状態で情報線4に定電圧を印加し、情報線4に流れる電流値を計測して情報線4に接続されている抵抗素子の合成抵抗の値を算出する。この場合、合成抵抗の抵抗値は、1R4となり、消費電流に換算すると400mAとなる。処理部10は、増設されている全ての増設ユニットS1~S3の最大消費電流の総量と上限値を比較し、総量が上限値を超えていないと判断して切替部15を閉成させる。その結果、本体ユニットMの電源部14から増設ユニットS1~S3への給電が実行されて各増設ユニットS1~S3が動作を開始する。一方、本体ユニットMに4台目の増設ユニットS4が増設された場合、増設されている全ての増設ユニットS1~S4の最大消費電流の総量が上限値を超えてしまうので、本体ユニットMの処理部10は切替部15を閉成させない。そして、処理部10は、増設ユニットSiの増設台数が過剰であることをデータ出力部13に出力、例えば、表示デバイスにエラー表示させる。したがって、増設ユニットS1~S3の最大消費電流の総量が電源部14の給電能力を超えることがないから、本体ユニットM並びに増設ユニットS1~S3の何れの動作も不安定になることがないものである。なお、本実施形態では本体ユニットMの処理部10が制御手段に相当する。本実施形態は、図2に示すように各増設ユニットSiに記憶部25と切替部26が追加されている以外、実施形態1と共通の構成を有しているので、実施形態1と共通の構成要素には同一の符号を付して適宜説明を省略する。切替部26は、給電線2から処理部20及びセンサ部21への給電路に挿入される常開型のリレーからなり、後述するようにデータ通信部22から与えられる制御信号に応じて閉成される。すなわち、切替部26が開成している状態では電力が供給されないことで処理部20及びセンサ部21が停止し、切替部26が閉成している状態では電力が供給されて処理部20及びセンサ部21が動作する。記憶部25は、処理部20及びセンサ部21を含む消費電力の最大値の情報を記憶している。また、本実施形態における情報保持部24は、処理部20及びセンサ部21を除いたデータ通信部22のみの消費電力の情報を保持している。例えば、3台の増設ユニットS1~S3が増設されており、電源部14の給電能力の上限値を400mAとし、増設ユニットS1~S3の低消費モードの最大消費電流値を40mA、通常モードの最大消費電流値をそれぞれ100mA、200mA、100mAと仮定する。この場合、増設ユニットS1~S3の情報保持部24の抵抗素子は40mAに対応する抵抗値Rに設定される。本体ユニットMの処理部10は、起動後に切替部15を開成した状態で情報線4に定電圧を印加し、情報線4に流れる電流値を計測して情報線4に接続されている抵抗素子の合成抵抗の値を算出する。この場合、合成抵抗の抵抗値は、1R3となり、消費電流に換算すると120mAとなる。処理部10は、増設されている全ての増設ユニットS1~S3の低消費モードの最大消費電流の総量が上限値を超えていないと判断して切替部15を閉成させる。その結果、本体ユニットMの電源部14から増設ユニットS1~S3への給電が実行され、各増設ユニットS1~S3が低消費モードの動作を開始する。次に本体ユニットMでは、データ通信部11が3台の増設ユニットS1~S3を順番にポーリングして通常モードの最大消費電流値データの送信を要求する。一方、各増設ユニットS1~S3では、本体ユニットMのデータ通信部11からポーリングされたデータ通信部22が記憶部25に記憶されている通常モードの最大消費電流値データを読み出して本体ユニットMのデータ通信部11に返信する。本体ユニットMの処理部10は、各増設ユニットS1~S3から返信される通常モードの最大消費電流値データをデータ通信部11から取得して通常モードへの切替の可否を判定する。例えば、1台目の増設ユニットS1から返信された通常モードの最大消費電流値と、残り2台の増設ユニットS2,S3の低消費モードの最大消費電流値との合計値は上限値を超えていない。故に、処理部10は増設ユニットS1の通常モードへの切替が可能と判定し、増設ユニットS1のデータ通信部22に通常モードへの切替を指示する制御コマンドをデータ通信部11に送信させる。そして、増設ユニットS1のデータ通信部22は、本体ユニットMから送信された制御コマンドを受信すると、切替部26を閉成させて処理部20及びセンサ部21への給電を実行する。その結果、処理部20及びセンサ部21が動作を介して低消費モードから通常モードに移行し、センサ部21の検出結果に基づく計測値データを処理部20からデータ通信部22から本体ユニットMに送信させる。また本体ユニットMの処理部10は、2台目の増設ユニットS2から返信された通常モードの最大消費電流値と、通常モードに移行した増設ユニットS1の最大消費電流値と、残り1台の増設ユニットS3の低消費モードの最大消費電流値との合計値を求める。そして、この合成値が上限値を超えていないので、処理部10は増設ユニットS2の通常モードへの切替が可能と判定し、増設ユニットS2のデータ通信部22に通常モードへの切替を指示する制御コマンドをデータ通信部11に送信させる。さらに本体ユニットMの処理部10は、3台目の増設ユニットS3から返信された通常モードの最大消費電流値と、通常モードに移行した増設ユニットS1,S2の最大消費電流値との合計値を求める。そして、この合成値が上限値を超えていないので、処理部10は増設ユニットS3の通常モードへの切替が可能と判定し、増設ユニットS3のデータ通信部22に通常モードへの切替を指示する制御コマンドをデータ通信部11に送信させる。上述のようにして全ての増設ユニットS1~S3が低消費モードから通常モードに切り替えられて動作することになる。ここで、本体ユニットMに4台目の増設ユニットS4が増設された場合、増設されている全ての増設ユニットS1~S4の通常モードの最大消費電流値の合計値が上限値を超えてしまうことになる。故に、本体ユニットMの処理部10は、4台目の増設ユニットS4に対して通常モードへの切替を指示する制御コマンドを送信せず、増設ユニットSiの増設台数が過剰であることをデータ出力部13に出力させる。なお、4台目の増設ユニットS4は、本体ユニットMから制御コマンドを受信できなければ、切替部26が閉成されないために処理部20及びセンサ部21が動作しない。上述のように本実施形態では、本体ユニットMに接続される順番とは関係なく、安定的に動作させることが可能な増設ユニットSiを選択することができる。本実施形態は、図3に示すように各増設ユニットSiにアドレス生成部27と切替部28が追加されるとともに情報保持部24とアドレス設定部23が省略され、さらに本体ユニットM及び増設ユニットSiに後段の増設ユニットSiの有無を検知する検知手段が追加されている。なお、その他の構成については実施形態1と共通であるので、実施形態1と共通の構成要素には同一の符号を付して適宜説明を省略する。アドレス生成部27は、図3に示すように論理和回路270と否定回路271を具備し、2線式の情報線4の一方に論理和回路270が挿入され、情報線4の他方に否定回路271が挿入されている。なお、情報線4は、本体ユニットMにおいてグランドに接地されている。そして、各増設ユニットSiの処理部20は、論理和回路270の出力Xと、否定回路271の出力Yとの組み合わせを固有のアドレスとする。切替部28は、給電線2に挿入される常開型のリレーからなり、処理部20から与えられる制御信号に応じて給電線2を閉成する。すなわち、切替部28が開成している状態では電源部14から後段の増設ユニットSi1への給電が停止し、切替部28が閉成している状態で電源部14から後段の増設ユニットSi1への給電が実行される。また、図4に示すように本体ユニットMの処理部10及び増設ユニットSiの処理部20のIOポートがプルアップ抵抗Rxを介して定電圧Vccにプルアップされている。さらに増設ユニットSiには、2線式の信号線5を介して本体ユニットMのIOポート若しくは前段の増設ユニットSiのIOポートに接続されるループ回路6が設けられている。ただし、後段の増設ユニットSiと接続される信号線5の一端はグランドに接地される。つまり、後段に増設ユニットSiが接続されていなければ、処理部10,20のIOポートがハイレベルとなる。一方、後段に増設ユニットSiが接続されていれば、信号線5と後段の増設ユニットSiのループ回路6を介して処理部10,20のIOポートがグランドに接続されてローレベルとなる。したがって、処理部10,20は、IOポートのレベルに基づいて後段に増設ユニットSiが接続されているか否かを検知することができる。ここで、本実施形態では、電源部14の給電能力に基づく増設ユニットSiの増設可能な台数が3台までに制限されている。したがって、アドレス生成部27では、情報線4に対して本体ユニットMの近くに接続されている順番で、本体ユニットMのアドレス、の何れか1つを生成する。本体ユニットMの処理部10は、起動後にIOポートのレベルに基づいて増設ユニットS1が接続されているか否かを判断し、接続されていれば、切替部15を閉成して増設ユニットS1への給電を実行する。本体ユニットMから給電されて起動した1台目の増設ユニットS1の処理部20は、アドレス設定部27で生成されるアドレスを確認し、そのアドレスの値から後段に増設ユニットS2が増設可能であると判断する。さらに増設ユニットSiの処理部20は、IOポートのレベルに基づいて後段に2台目の増設ユニットS2が接続されているか否かを判断し、接続されていれば、切替部28を閉成して増設ユニットS2への給電を実行する。同様に2台目の増設ユニットS2の処理部20も切替部28を閉成して後段の3台目の増設ユニットS3への給電を実行する。一方、3台目の増設ユニットS3の処理部20は、アドレス設定部27で生成されるアドレスの値がであることから、これ以上の増設が不可能と判断し、IOポートのレベルに関係なく、切替部28を開成状態に維持して後段への給電を行わせない。而して、本実施形態では、システムの運用中に誤って許容台数以上の増設ユニットSiが増設されても、最終段の増設ユニットSnが後段への給電を停止することにより、システムの動作を不安定になることが防止できる。しかも、最終段の増設ユニットSnにおける切替部28が開成状態に維持されることにより、最終段の増設ユニットSnにおける増設用の給電端子に電圧が印加されないために安全性の向上が図れるという利点がある。"