第1開口部が設けられた第1筐体と、第2開口部が設けられ、前記第1筐体と組み合わされた第2筐体と、前記第1筐体と前記第2筐体との間に位置されて、前記第1筐体と前記第2筐体との重なり方向で前記第1開口部と前記第2開口部とに連通した第3開口部と、この第3開口部の周囲を囲むとともに前記第2筐体の内面に向かって突出した筒状の囲み部とが設けられた基板と、前記第2筐体の内面から、前記囲み部の内側に挿入された突出部と、前記第1筐体側から前記第1開口部と前記第2開口部と前記第3開口部と前記開口部内を通るとともに、前記突出部に固定された固定部材と、前記第1筐体に設けられ、前記第1開口部を覆った覆い部材と、を備えたテレビジョン受像機。請求項1の記載において、前記基板の一面は、前記第1筐体の内面と当接したテレビジョン受像機。請求項2の記載において、前記基板と当接された前記第1筐体の壁には、第4の開口部が設けられ、前記基板の一面には、前記第4の開口部内に位置して、前記基板表面から突出された電子部品が設けられたテレビジョン受像機。請求項2または3の記載において、前記基板の一面とは反対側の他の面には、前記基板と該基板と離間された前記第2筐体の内面との間に延びた第2電子部品が設けられ、前記基板を外れた位置で、前記第1筐体と前記第2筐体との間に延びた第2電子部品が設けられたテレビジョン受像機。請求項2または3の記載において、前記第4の開口部は、6角形状を有した開口であり、前記基板表面から突出された電子部品は、前記第4の開口部の形状に沿って配置されたテレビジョン受像機。第1開口部が設けられた第1筐体と、第2開口部が設けられ、前記第1筐体と組み合わされた第2筐体と、前記第1筐体と前記第2筐体との間に位置されて、前記第1筐体と前記第2筐体との重なり方向で前記第1開口部と前記第2開口部とに連通した第3開口部と、この第3開口部の周囲を囲むとともに前記第2筐体の内面に向かって突出した筒状の囲み部とが設けられた基板と、前記第2筐体の内面から、前記囲み部の内側に挿入された突出部と、前記第1筐体側から前記第1開口部と前記第2開口部と前記第3開口部と前記開口部内を通るとともに、前記突出部に固定された固定部材と、前記第1筐体に設けられ、前記第1開口部を覆った覆い部材と、を備えた電子機器。請求項6の記載において、前記基板の一面は、前記第1筐体の内面と当接した電子機器。請求項6または7の記載において、前記覆い部材は、外部入力を受け付ける部品である電子機器。筐体と、開口部と、該開口部の周りから突出された突出部とが設けられ、前記筐体に少なくとも一部が収容された基板と、前記開口部内を通り、前記筐体の内面に面した固定部と、前記筐体側から前記開口部内を通り、前記固定部に固定された部品と、を備えた電子機器。第1部材と、開口部と、該開口部の周囲と前記第1部材との間に延びた延部とが設けられ、前記第1部材と重なった部品と、前記第1部材とは反対側から前記部品と重なるとともに、前記部品の表面と少なくとも一部が接した第2部材と、前記開口部内を通り、前記第1部材と前記第2部材と前記部品とを固定した固定部と、を備えた電子機器。薄型化を実現させる。一の実施形態によれば、第1開口部が設けられた第1筐体と、第2開口部が設けられ、前記第1筐体と組み合わされた第2筐体と、前記第1筐体と前記第2筐体との間に位置されて、前記第1筐体と前記第2筐体との重なり方向で前記第1開口部と前記第2開口部とに連通した第3開口部と、この第3開口部の周囲を囲むとともに前記第2筐体の内面に向かって突出した筒状の囲み部とが設けられた基板と、前記第2筐体の内面から、前記囲み部の内側に挿入された突出部と、前記第1筐体側から前記第1開口部と前記第2開口部と前記第3開口部と前記開口部内を通るとともに、前記突出部に固定された固定部材と、前記第1筐体に設けられ、前記第1開口部を覆った覆い部材と、を備えた。また、別の実施形態によれば、筐体と、開口部と、該開口部の周りから突出された突出部とが設けられ、前記筐体に少なくとも一部が収容された基板と、前記開口部内を通り、前記筐体の内面に面した固定部と、前記筐体側から前記開口部内を通り、前記固定部に固定された部品と、を備えた電子機器。以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。第1実施形態図1は、第1実施形態のテレビジョン受像機の外観を示す正面図である。図1のテレビジョン受像機は、本体部表示部101と、脚部スタンド、支持部、支部、台部102を備えている。本実施形態では、脚部102が本体部101を支えている姿勢を基準に上下を定義している。また、ユーザからの視点を基準に左右を定義すると共に、ユーザに近い方を前、ユーザから遠い方を後と定義している。図1では、左から右、下から上、後から前に向かう方向を、それぞれX方向、Y方向、Z方向として示している。本体部101は、筐体覆部材、組合せ部材、部材、構成部品103と、筐体103内に収容された表示装置表示モジュール、表示ユニット、電子部品104と、筐体103のフロント面前面、表示画面側に設けられた電源ボタン105およびリモコンセンサ106とを備えている。表示装置104は、筐体103のフロント面に露出した表示画面104aを有している。表示画面104aのON/OFF操作は、電源ボタン105の押下や、リモコンの前部をリモコンセンサ106の方向に向けた状態でリモコンの電源ボタンを押下することで行うことが可能である。筐体103は、第1から第4の端部辺部、周部、周縁部、側部、壁、面、111~114を有する。第1の端部111は、脚部102が取り付けられた端部底面、底壁、支持面、支持部、周壁である。第2の端部天板、上壁、壁、面、周壁112は、第1の端部111の反対側に位置し、第1の端部111と略平行に延びている。また、第3の端部側部、側面、側壁、周壁113は、第1の端部111と第2の端部112とを繋ぐ端部であり、第1の端部111と略垂直な方向に延びている。第4の端部側部、側面、側壁、周壁114は、第3の端部113の反対側に位置し、第3の端部113と略平行に延びている。第4の端部114は、第3の端部113と同様、第1の端部111と第2の端部112とを繋いでいる。第1および第2の端部111、112は、筐体103の長手方向に延びる端部である。一方、第3および第4の端部113、114は、筐体103の短手方向に延びる端部であり、第1および第2の端部111、112よりも短い。脚部102が本体部101を支えている場合、第1から第4の端部111~114はそれぞれ、筐体103の下端部、上端部、左端部、右端部となる。図1では、第1および第2の端部111、112は、X方向に略平行であり、第3および第4の端部113、114は、Y方向に略平行である。なお、図1に示す直線CLは、第1の端部111と第2の端部112との中心線を示す。なお、本実施形態では、筐体103は、4つの端部111~114を有しているが、筐体103の端部の個数は、3つ以下や5つ以上でもよい。また、第1の端部111と第2の端部112は、非平行に延びていてもよく、同様に、第3の端部113と第4の端部114は、非平行に延びていてもよい。図2は、第1実施形態のテレビジョン受像機の構造を示す断面図である。図2に示すように、筐体103は、フロント面第1筐体の一部、第1の面、第1壁、壁、マスク115と、バック面第1筐体と組み合わされる第2筐体の一部、第2の面、第2壁、壁、カバー116と、周面第1筐体または第2筐体の一部、第3の面、第3壁、壁、マスクの一部又はカバーの一部、マスクとカバーに亘る部分117とを有する。フロント面115は、表示画面104aが露出した面である。バック面116は、フロント面115の反対側に位置する。また、周面117は、フロント面115の周縁部とバック面116の周縁部とを繋ぐ面である。なお、本実施形態では、筐体103は、フロント面115と、バック面116と、周面117とを有する面構造を有しているが、筐体103は、上記以外の面構造を有していてもよい。図2に示すように、本体部101はさらに、筐体103内に収容されたミドルフレーム第1筐体の一部、筐体、支持部、支持面、支持壁、部品載置部、枠、中間部材、骨部材、プレート、補強部107を備えている。ミドルフレーム107は、種々の部品を支持するための支持部材である。ミドルフレーム107は、第1の支持面第1の面、壁121と、第2の支持面第2の面、壁122とを有する。第1の支持面121は、フロント面115側を向いた面である。第2の支持面122は、バック面116側を向いた面であり、第1の支持面121の反対側に位置する。本体部101は、ミドルフレーム107の第1の支持面121上に配置された第1の電子部品131と、ミドルフレーム107の第2の支持面122上に配置された第2の電子部品132とを備えている。これらの電子部品131、132の例としては、半導体素子や回路素子が実装された回路基板などが挙げられる。該回路基板の一面とミドルフレーム107の支持面とは互いに近接接するインシュレータなどを挟んで略近接した位置にある。なお、ミドルフレーム107の支持面121、122など、ミドルフレーム107の面、領域、部分、支持部上には、電子部品131、132以外の部品が配置されていてもよい。本実施例では、このように回路基板の一面を筐体であるミドルフレーム107の支持面に近接した位置まで寄せる位置に固定する。具体的な固定方法は、図17を参照しながら後述する。本実施例の固定構造を用いることで回路基板を挟んだ筐体同士の位置を近くすることが可能となる。図3は、ミドルフレーム107の形状を示す正面図である。図3に示すように、ミドルフレーム107は、第1から第4の端部辺部、周部、周縁部、側部、壁、面123~126を有する。第1の端部底面、底壁、支持面、支持部、周壁123は、脚部102側に位置する端部である。第2の端部天板、上壁、壁、面、周壁124は、第1の端部123の反対側に位置し、第1の端部123と略平行に延びている。また、第3の端部側部、側面、側壁、周壁125は、第1の端部123と第2の端部124とを繋ぐ端部であり、第1の端部123と略垂直な方向に延びている。第4の端部126は、第3の端部125の反対側に位置し、第3の端部125と略平行に延びている。第4の端部側部、側面、側壁、周壁126は、第3の端部125と同様、第1の端部123と第2の端部124とを繋いでいる。第1および第2の端部123、124は、ミドルフレーム107の長手方向に延びる端部である。一方、第3および第4の端部125、126は、ミドルフレーム107の短手方向に延びる端部であり、第1および第2の端部123、124よりも短い。脚部102が本体部101を支えている場合、第1から第4の端部123~126はそれぞれ、ミドルフレーム107の下端部、上端部、左端部、右端部となる。図3では、第1および第2の端部123、124は、X方向に略平行であり、第3および第4の端部125、126は、Y方向に略平行である。なお、本実施形態では、ミドルフレーム107は、4つの端部123~126を有しているが、ミドルフレーム107の端部の個数は、3つ以下や5つ以上でもよい。また、第1の端部123と第2の端部124は、非平行に延びていてもよく、同様に、第3の端部125と第4の端部126は、非平行に延びていてもよい。図3に示すように、ミドルフレーム107は、第1の支持面121から第2の支持面122に貫通する複数の開口部107aと、開口部107a同士の間に設けられた梁壁、サポート面、支持板、支持領域、中間部、柱部、橋部、補強部107bとを有している。ミドルフレーム107は、これらの開口部107aが設けられることで軽量化されている。ミドルフレーム107は、開口部107aとして、六角形の形状を有する開口部を有している。その結果、ミドルフレーム107は、ハニカム型の梁構造を有している。図3において、ミドルフレーム107の梁107bは、第3の端部125に平行すなわち、Y方向に平行な第1の梁部分部分、領域、延部、亘る部分B1と、第1および第3の端部123、125に非平行すなわち、X方向およびY方向に非平行な第2の梁部分部分、領域、延部、亘る部分B2とを含んでいる。これらの梁部分B1、B2が、ハニカム型の梁構造を構成している。以上のように、本実施形態のミドルフレーム107は、Y方向に平行な第1の梁部分B1と、X方向およびY方向に非平行な第2の梁部分B2とを含むハニカム型の梁構造を有している。このようなハニカム型の梁構造は、Y方向に平行な第1の梁部分B1と、X方向に平行な第2の梁部分B2とを含む升目型の梁構造に比べて、次のような利点がある。第1に、ハニカム型の梁構造を有するミドルフレーム107は、升目型の梁構造を有する同重量のミドルフレーム107と比べて、ねじれ撓み剛性が高くなる。第2に、ハニカム型の梁構造を有するミドルフレーム107は、升目型の梁構造を有する同重量のミドルフレーム107と比べて、第1、第2の端部123、124側からの圧力や、第3、第4の端部125、126側からの圧力に対する剛性が高くなる。第3に、ハニカム型の梁構造を有するミドルフレーム107によれば、升目型の梁構造を有するミドルフレーム107と同様に、ミドルフレーム107を軽量化することが可能となる。このように、本実施形態によれば、梁構造の採用によりミドルフレーム107を軽量化しつつ、ミドルフレーム107の剛性を高めることが可能となり、その結果、テレビジョン受像機の軽量化と剛性の向上を実現することができる。近年、テレビジョン受像機は、大型化、薄型化が急激に進展している。一般に、テレビジョン受像機の大型化は、テレビジョン受像機の重量化をもたらし、テレビジョン受像機の薄型化は、テレビジョン受像機の剛性の低下をもたらす。本実施形態によれば、ハニカム型の梁構造を有するミドルフレーム107を採用することで、テレビジョン受像機の大型化、薄型化に伴うこれらの問題に対処することが可能となる。なお、ミドルフレーム107は、上記の梁構造以外の梁構造を有していてもよく、例えば、互いに非平行かつ非垂直な第1および第2梁部分B1、B2を含む梁構造を有していてもよい。このような梁構造の例としては、X方向に平行な第1の梁部分B1と、X方向およびY方向に非平行な第2の梁部分B2とを含むハニカム型の梁構造などが挙げられる。また、上述のような軽量化や剛性の向上は、ミドルフレーム107に、上記の梁107bと同様に、Y方向に平行な第1の部分B1と、X方向およびY方向に非平行な第2の部分B2とを含む支持部、補強部、凸部、突出部、肉厚部などを設けることでも実現可能である。支持部は、部品を支持する部分、補強部は、ミドルフレーム107を補強する部分である。また、凸部は、開口部107aに対し凸形状を有する部分、突出部は、開口部107a内に突出した部分である。また、肉厚部は、ミドルフレーム107内で肉厚な部分である。以上のように、本実施形態のミドルフレーム107は、第1または第3の端部123、125に平行な第1の梁部分B1と、第1および第3の端部123、125に非平行な第2の梁部分B2とを含む梁構造を有する。よって、本実施形態によれば、梁構造の採用によりミドルフレーム107を軽量化しつつ、ミドルフレーム107の剛性を高めることが可能となる。なお、本実施形態は、テレビジョン受像機以外の電子機器、例えば、ノートブック型PCPersonalComputerにも適用可能である。このようなノートブック型PCの例を、第2実施形態にて説明する。第2実施形態図4は、第2実施形態のノートブック型PCの外観を示す斜視図である。図4のノートブック型PCは、テレビジョン受像機としても機能するPCでもよいし、テレビジョン受像機としては機能しないPCでもよい。図4のPCは、第1の本体部第1部分、第1部品収容部201と、第2の本体部第2部分、第2部品収容部202を備えている。第1の本体部201は、第1の筐体覆い部材、部材、組立部品、部品、支持部、補強部211と、第1の筐体211内に収容された表示装置表示モジュール、表示ユニット、電子部品、部品212とを備えている。表示装置212は、第1の筐体211のフロント面に露出した表示画面212aを有している。図4に示す直線CL1は、第1の筐体211の中心線を示す。第2の本体部202は、第2の筐体覆い部材、部材、組立部品、部品、支持部、補強部213と、第2の筐体213内に収容されたキーボード入力部、入力受付部、受部、操作部、操作領域、インターフェイス部、入力モジュール、ユニット、部品214と、第2の筐体213のフロント面に設けられたポインティングデバイス入力部、入力受付部、受部、操作部、操作領域、インターフェイス部、入力モジュール、ユニット、部品、面、タッチセンサが機能する領域215、クリックパッド入力部、入力受付部、受部、操作部、操作領域、インターフェイス部、入力モジュール、ユニット、部品、面、タッチセンサが機能する領域216、および指掛け部開口部、段差部、凹部、引っ掛け部、凸部217を備えている。キーボード214は、第2の筐体213のフロント面に露出した複数のキー214aを有している。図4に示す直線CL2は、第2の筐体213の中心線を示す。また、直線CL3は、キーボード214の右手のホームポジションと左手のホームポジションとの境界線を示す。本実施形態では、第2の本体部202を水平面に設置し、第1の本体部201をユーザに近い方から遠い方に開いた状態を基準に、第2の本体部202の左右、上下、前後を定義している。本実施形態では、水平面に平行な方向のうち、ユーザの左目と右目とを結ぶ直線に平行な方向を左右と定義すると共に、この直線に垂直な方向を上下と定義している。また、水平面に垂直な方向を前後と定義し、ユーザに近い方を前、ユーザから遠い方を後と定義している。図1では、左から右、下から上、後から前に向かう方向を、それぞれX方向、Y方向、Z方向として示している。第2の筐体213は、第1から第4の端部辺部、周部、周縁部、側部、壁、面221~224を有する。第1の端部ヒンジとは反対側の端部、長手方向の端部、辺部、周部、周縁部、側部、壁、面221は、指掛け部217が設けられた端部である。第2の端部ヒンジ側の端部、辺部、周部、周縁部、側部、壁、面222は、第1の筐体211と第2の筐体213との接続部が設けられた端部であり、第1の端部221の反対側に位置し、第1の端部221と略平行平行に延びている。また、第3の端部短手方向の端部、辺部、周部、周縁部、側部、壁、面223は、第1の端部221と第2の端部222とを繋ぐ端部であり、第1の端部221と略垂直な方向に延びている。第4の端部短手方向の端部、辺部、周部、周縁部、側部、壁、面224は、第3の端部223の反対側に位置し、第3の端部223と略平行に延びている。第4の端部224は、第3の端部223と同様、第1の端部221と第2の端部222とを繋いでいる。第1および第2の端部221、222は、第2の筐体213の長手方向に延びる端部である。一方、第3および第4の端部223、224は、第2の筐体213の短手方向に延びる端部であり、第1および第2の端部221、222よりも短い。第2の本体部202を水平面に設置し、第1の本体部201をユーザに近い方から遠い方に開いた場合、第1から第4の端部221~224はそれぞれ、第2の筐体213の下端部、上端部、左端部、右端部となる。図4では、第1および第2の端部221、222は、X方向に略平行であり、第3および第4の端部223、224は、Y方向に略平行である。なお、図4に示す直線CL2は、第1の端部221と第2の端部222との中心線を示す。なお、本実施形態では、第2の筐体213は、4つの端部221~224を有しているが、第2の筐体213の端部の個数は、3つ以下や5つ以上でもよい。また、第1の端部221と第2の端部222は、非平行に延びていてもよく、同様に、第3の端部223と第4の端部224は、非平行に延びていてもよい。また、本実施形態では、ホームポジションの境界線CL3は、中心線CL2よりも第3の端部223側に位置している。そのため、ポインティングデバイス215は、中心線CL2よりも第3の端部223側に重心が位置するように配置されている。また、左右のクリックパッド216の境界線は、中心線CL2よりも第3の端部223側に位置している。また、指掛け部217は、その左端と右端との中心点が中心線CL2よりも第3の端部223側に位置するように設置されている。指掛け部217は、ユーザがキーボード214を使用する際に指を掛けるための窪みである。図5は、第2実施形態のノートブック型PCの外観を示す六面図である。図5は、本実施形態のPCの正面図である。図5には、第1の本体部201のバック面が示されている。また、図5は、本実施形態のPCの背面図である。図5には、第2の本体部202のバック面が示されている。また、図5、、、はそれぞれ、本実施形態のPCの上面図、下面図、左側面図、右側面図である。図5に示す符号218は、第2の筐体213内に収容されたファンを示す。ファン218は、図5に示すように、第2の端部222に配置されており、ファン218の通気口が、第2の筐体213のバック面に設けられている。図6は、第2実施形態のノートブック型PCの内部構造を示す斜視図である。図6に示すように、第2の筐体213の内部には、メイン回路基板プリント配線板、回路基板、基板、電子部品、部品、モジュール231と、バッテリ電池、電源供給部、ユニット、充電部、部品、モジュール232と、クリックボタン234用の回路基板233が収容されている。メイン回路基板231は、CPUCentralProcessingUnit:中央演算装置235などの半導体素子や回路素子が実装された回路基板である。メイン回路基板231は、第2の端部222に配置されている。なお、ファン218は、CPU235などの半導体素子や回路素子を冷却するために使用されるため、メイン回路基板231と共に、第2の端部222に配置されている。バッテリ232は、クリックボタン234用の回路基板233を挟んで、第1の端部221に配置されている。本実施形態では、第2の端部222側のスペースにメイン回路基板231を配置するため、残りの第1の端部221側のスペースにバッテリ232を配置する。回路基板233は、クリックボタン234が実装された回路基板である。回路基板233は、第1の端部221に配置されている。具体的には、回路基板233は、Z方向から見て、クリックパッド216とクリックボタン234が重なる位置に配置されている。符号219は、第1の本体部201と第2の本体部202との接続部を示す。接続部219の詳細を、図7から図9に示す。図7は、接続部ヒンジ部、ヒンジ機構、連結部219の構造を示す斜視図である。図7は、接続部219の第4の端部224側の部分を示し、図7は、接続部219の第3の端部223側の部分を示す。また、図8、図9はそれぞれ、図7の接続部219を拡大した斜視図および断面図である。本実施形態では、このような接続部219により第1の本体部第1の筐体201と第2の本体部第2の筐体202が接続されている。なお、図9に示すように、第2の筐体213は、フロント面第1の面、壁、上面、上壁、第1ケース、第1部品225と、バック面第2の面、壁、下面、底壁、第2ケース、第2部品226と、周面第3の面、周壁、側壁、壁、面、領域、側部、立壁227を有する。フロント面225は、キーボード214が露出した面である。バック面226は、フロント面225の反対側に位置する。また、周面227は、フロント面225の周縁部とバック面226の周縁部とを繋ぐ面である。フロント面225は、図9に示すように、接続部219が入り込んだ窪み部を有している。なお、本実施形態の第2の筐体213は、フロント面225と、バック面226と、周面227とを有する面構造を有しているが、第2の筐体213は、上記以外の面構造を有していてもよい。図10は、第2の本体部202の外観を示す正面図である。図10には、図4にて便宜上記載を省略した指紋認証デバイス241が示されている。指紋認証デバイス241は、第2の筐体213のフロント面に配置されており、より詳細には、第1の端部221においてマウスパッド216の間に配置されている。上述のように、本実施形態では、ホームポジションの境界線CL3が、中心線CL2よりも第3の端部223側に位置している。そのため、指紋認証デバイス241は、中心線CL2よりも第3の端部223側に重心が位置するように配置されている。1支持部材242の詳細以下、図11と図12を参照し、支持部材242の詳細について説明する。図11に示すように、第2の本体部202は、第2の筐体213内に収容された支持部材242を備えている。支持部材242は、第2の筐体213内の種々の部品を支持するために使用されている。支持部材242は、第1~第4の端部253~256を有する。第1の端部253は、第2の筐体213の第1の端部221側に位置する端部である。第2の端部254は、第1の端部253の反対側に位置し、第1の端部253と略平行に延びている。また、第3の端部255は、第1の端部253と第2の端部254とを繋ぐ端部であり、第1の端部253と略垂直な方向に延びている。第4の端部256は、第3の端部255の反対側に位置し、第3の端部255と略平行に延びている。第4の端部256は、第3の端部255と同様、第1の端部253と第2の端部254とを繋いでいる。第1および第2の端部253、254は、支持部材242の長手方向に延びる端部である。一方、第3および第4の端部255、256は、支持部材242の短手方向に延びる端部であり、第1および第2の端部253、254よりも短い。第2の本体部202を水平面に設置し、第1の本体部201をユーザに近い方から遠い方に開いた場合、第1から第4の端部253~256はそれぞれ、支持部材242の下端部、上端部、左端部、右端部となる。図11では、第1および第2の端部253、254は、X方向に略平行であり、第3および第4の端部255、256は、Y方向に略平行略平行である。なお、本実施形態の支持部材サポート、台部、支持部、支持面、支持壁242は、4つの端部253~256を有しているが、支持部材242の端部の個数は、3つ以下や5つ以上でもよい。また、第1の端部253と第2の端部254は、非平行に延びていてもよく、同様に、第3の端部255と第4の端部256は、非平行に延びていてもよい。また、支持部材242は、図12に示すように、第1の支持面第1の面、領域、部分251と、第2の支持面第2の面、領域、部分252とを有する。図12は、支持部材242の形状および配置を示す正面図図12および背面図図12である。第1の支持面251は、第2の筐体202のフロント面225側を向いた面である。第2の支持面252は、第2の筐体202のバック面226側を向いた面であり、第1の支持面251の反対側に位置する。なお、図12に示す符号246は、第2の本体部202のパームレスト部キーボードに対してヒンジディスプレイとは反対側の壁面領域に配置されたハニカム構造のリブ突出部、支持壁、突起、立壁を示す。以下、図11に戻り、支持部材242についての説明を続ける。支持部材242は、第1の支持面251から第2の支持面252に貫通する複数の開口部242aと、開口部242a同士の間に設けられた梁壁、サポート面、支持板、支持領域、中間部、柱部、橋部242bと、第1から第4の端部253~256に設けられた凹部開口部、立壁、段差部242cとを有している。支持部材242は、これらの開口部242aが設けられることで軽量化されている。支持部材242は、開口部242aとして、六角形の開口部を有している。その結果、支持部材242は、ハニカム型の梁構造を有している。図11において、支持部材242の梁壁、サポート面、支持板、支持領域、中間部、柱部、橋部242bは、第3の端部255に平行すなわち、Y方向に平行な第1の梁部分部分、領域、延部、亘る部分B1と、第1および第3の端部253、255に非平行すなわち、X方向およびY方向に非平行な第2の梁部分部分、領域、延部、亘る部分B2とを含んでいる。これらの梁部分B1、B2が、ハニカム型の梁構造を構成している。なお、支持部材242は、開口部242aとして、六角形の形状を有する第1の開口部A1に加え、六角形を直線で切断した形状を有する第2の開口部A1と、第1および第2の開口部A1、A2に該当しない形状を有する第3の開口部A3とを有している。次に、図11を参照し、支持部材242と、メイン回路基板231、バッテリ232、キーボード214との位置関係について説明する。メイン回路基板231は、第2の筐体213内において、支持部材242の第2の支持面252側に配置されている。また、メイン回路基板231は、第1の支持面251の方向、すなわちZ方向から見て、支持部材242と部分的に重なる位置に配置されており、支持部材242により支持されている。メイン回路基板231と支持部材242は、ビス固定具、結合部材、部品、止め部、支持部品、部材、ネジ243、244により第2の筐体213に固定されている。符号243は、支持部材242を貫通するビスを示す。また、符号244は、支持部材242の凹部242cに差し込まれたビスを示す。支持部材242の中央部と端部に取り付けられたこれらのビス243、243により、メイン回路基板231と支持部材242は、第2の筐体213に確実に固定されている。図11に示す符号P1は、1本の第1の梁部分B1と、2本の第2の梁部分B2との接点を示す。接点P1における梁242bの強度は、他の部分における梁242bの強度よりも強くなっている。本実施形態において、ビス243は、接点P1からずれた位置に取り付けられている。理由は、本実施形態では、接点P1を主に、各キー242aの設置位置として利用しているからである。また、符号245は、メイン回路基板231上の回路部品を示す。これらの回路部品245は、支持部材242からの圧力を避けるために、開口部242aと重なる位置梁部分と重ならない位置に主に配置されている。第3の開口部A3は例えば、第1、第2の開口部A1、A2内に納まらない回路部品245を収容するために利用される。バッテリ232は、第2の筐体213内において、支持部材242の第2の支持面252側に配置されている。また、バッテリ232は、第1の支持面251の方向、すなわちZ方向から見て、支持部材242と部分的に重なる位置に配置されている。このような配置には、キーボード242の打鍵時において、支持部材242からの圧力を、バッテリ232を介して筐体底壁まで伝達できるという利点がある。図11に示す囲い線Lは、キーボード214の輪郭線を示す。このように、本実施形態では、キーボード214の輪郭線Lは、支持部材242の輪郭線に概ね一致している。キーボード214は、第2の筐体213内において、支持部材242の第1の支持面251側に配置されており、支持部材242により支持されている。本実施形態では、メイン回路基板231上のCPU235図6参照は、Z方向から見て、キーボード214や支持部材242の輪郭線と重なる位置に配置されている。より詳細には、CPU235は、支持部材242の第2の端部254と重なる位置に配置されている。このような配置には、CPU235の設置位置が、ユーザの手が触れるキーボード214やパームレスト部から遠くなり、CPU235の熱がユーザの手に伝わることを防止できるという利点がある。さらには、ファン218を、ユーザから離れた第2の筐体213の第2の端部222に配置できるという利点がある。なお、支持部材242と、メイン回路基板231、バッテリ232、キーボード214との位置関係については、さらなる詳細を後述する。次に、図11を参照し、支持部材242の作製方法について説明する。本実施形態では、支持部材242を、例えば金型成形により作製する。その際、本実施形態では、溶湯を、矢印Bに示す方向に流す。理由は、支持部材242の第3の端部255が第1の端部253よりも短いため、溶湯を矢印Bに示す方向に流すと、溶湯を矢印Aに示す方向に流す場合に比べて、溶湯を流す距離が短くて済み、溶湯の温度低下を抑制するとともに製造時間の短縮が出来る。また、本実施形態では、第1の梁部分B1を、第1の端部253に平行ではなく、第3の端部255に平行に設計している。理由は、溶湯を矢印Bに示す方向に流す場合に、溶湯が流れやすくなるからである。よって、本実施形態によれば、第1の梁部分B1を第3の端部255に平行に設計することで、支持部材242を金型成形で作製しやすくなる。2第2実施形態の支持部材242の効果次に、図11を参照し、第2実施形態の支持部材242の効果について説明する。以上のように、本実施形態の支持部材242は、Y方向に平行な第1の梁部分B1と、X方向およびY方向に非平行な第2の梁部分B2とを含むハニカム型の梁構造を有している。このようなハニカム型の梁構造は、Y方向に平行な第1の梁部分B1と、X方向に平行な第2の梁部分B2とを含む升目型の梁構造に比べて、次のような利点がある。第1に、ハニカム型の梁構造を有する支持部材242は、升目型の梁構造を有する同重量の支持部材242と比べて、ねじれ剛性が高くなる。第2に、ハニカム型の梁構造を有する支持部材242は、升目型の梁構造を有する同重量の支持部材242と比べて、第1、第2の端部253、254側からの圧力や、第3、第4の端部255、256側からの圧力に対する剛性が高くなる。第3に、ハニカム型の梁構造を有する支持部材242によれば、升目型の梁構造を有する支持部材242と同様に、支持部材242を軽量化することが可能となる。このように、本実施形態によれば、梁構造により支持部材242を軽量化しつつ、支持部材242の剛性を高めることが可能となり、その結果、ノートブック型PCの軽量化と剛性の向上を実現することができる。近年、ノートブック型PCは軽量化、薄型化が進展しており、ユーザが持ち運んで使用するケースが増えている。このような軽量化、薄型化がさらに進展すると、ユーザがPCを片手でつかんで運ぶケースが増えると予想される。この場合、PCのねじれ剛性が低いと、ユーザが片手で運ぶ際にPCがゆがんでしまうおそれがある。しかしながら、本実施形態によれば、支持部材242のねじれ剛性が高くなるため、PCの軽量化、薄型化に伴うこれらの問題に対処することが可能となる。また、本実施形態によれば、このような剛性の向上を、支持部材242の重量化を回避しつつ実現することが可能となる。3メイン回路基板231、バッテリ232、キーボード214の配置次に、図13~図17を参照し、支持部材242と、メイン回路基板231、バッテリ232、キーボード214との位置関係について詳細に説明する。図13は、支持部材242とキーボード214との位置関係を示す正面図である。本実施形態では、図13に示すように、キーボード214のキー214aは、おおむね梁242bと重なる位置に配置されている。このような配置には、キー214aの打鍵時の圧力を、梁242bで受け止めることができるという利点がある。このような配置は、設計時に開口部242aのサイズや位置を調整することで実現可能である。なお、本実施形態では、できるだけ多くのキー214aを、第1の梁部分B1と第2の梁部分B2との接点P1と重なる位置に配置することが望ましい。理由は、接点P1における梁242bの強度が、他の部分における梁242bの強度よりも強いからである。図14は、支持部材242とバッテリ232との位置関係を示す背面図である。また、図15は、バッテリ232の構造を示す断面図である。図15は、Y方向に沿ったバッテリ232の断面図であり、図15は、X方向に沿ったバッテリ232の断面図である。図14に示すように、バッテリ232は、複数のセル232aと、セル232a同士の間に設けられた梁232bを有している。そして、バッテリ232の梁232bは、第1の梁部分B1に平行な第3の梁部分B3と、第1の梁部分B1に非平行な第4の梁部分B4を含んでいる。具体的には、第3の梁部分B3は、Y方向に平行に配置され、第4の梁部分B4は、X方向に平行に配置されている。本実施形態では、一部の第3の梁部分B3が、第1の支持面251の方向、すなわちZ方向から見て、第1の梁部分B1と重なる位置に配置されている。このような配置には、支持部材242からの荷重がセル232aに掛かることを防止できるという利点がある。なお、バッテリ232は、図14に示すように、バッテリ232に向かって突出したハニカム構造のリブ246と重なる位置に配置されている。このリブ246にも、バッテリ232に掛かる荷重を低減する効果がある。図16は、第2の本体部202の内部構造を示す背面図である。図16には、支持部材242と、支持部材242の第2の支持面252側に配置された絶縁フィルムインシュレータ、介在部、シート、中間部材247が示されている。絶縁フィルム247は、支持部材242とメイン回路基板231との間に配置され、支持部材242とメイン回路基板231が直接接触すること、電気的にせつぞくされることを防いでいる。絶縁フィルム247は、フィルム以外の絶縁部材に置き換えてもよい。図16に示すように、支持部材242は、第2の支持面252側に突出した複数の突出部ボス、固定部、凸部Dを有している。突出部Dは、ビス243を差し込むための穴開口部、固定部を有している。突出部Dおよび突出部Dの穴は、図16に示すように、おおむね円筒形の形状を有している。図17は、ビス243の取り付け方法を説明するための断面図である。図17に示すように、メイン回路基板231は、ビス243を差し込むための穴開口部、貫通孔、通し部、切欠き部と、該開口部の周囲を囲みメイン回路基板231表面から一方向に突出された筒状の部品スタッド、離間部材、円筒部2311を有している。該部品2311は、第2の筐体213と基板をと離間させる。該部品2311は、突出部Dの突出高さと略同一である。部品2311は、金属製であり、内表面に導電塗装された筐体と導通するとともにメイン回路基板23のグランドを取る。ただし、メイン回路基板231の穴は、突出部Dの平面形状よりも大きいサイズを有している。よって、メイン回路基板231の穴には、突出部Dが差し込まれている。突出部Dの高さは、おおむねメイン回路基板231と部品2311の厚さに揃えて若干低く設定されている筐体同士をビスで締結した際にメイン回路基板231と部品2311に当接する構成となる。よって、図17に示すように、突出部Dの先端は、おおむねメイン回路基板231の第2の筐体213側の基板面付近に位置している。一方、第2の筐体213は、ビス243の差し込み穴の周囲に、ビス243のヘッド部突出部、張り出し部、傘部、支持部、留め部を収容するための浅い窪み凹部、開口部を有している。そして、ビス243は、第2の筐体213の穴から突出部Dの穴に向けて挿入されている。こうして、支持部材242とメイン回路基板231が、第2の筐体213に固定されている。このようなビス243の一例が、例えば図5に示されている。図17に示すビス243の取り付け方法によれば、メイン回路基板231を間に挟んで第2の筐体213と支持部材242とを共締めした構造と比較して、第2の筐体213と支持部材242との間の距離を薄く出来る。具体的にはメイン回路基板231の厚さ分程度の厚さを薄くすることが可能となる。よって、この方法によれば、ノートブック型PCや第1の実施例として記載したテレビジョン受像機等の回路基板を収容した機器の薄型化を促進することが可能となる。本実施例の構成は、基板メイン回路基板231貫通穴に取り付けたスタッド部品2311の内側で、上下筺体をビスネジ止めする構造である。またネジ止めした上下筺体でスタッド2311を押さえてメイン回路基板231を固定する。上下筺体とスタッドとメイン回路基板231のGND接地ができる。また、本実施例の電子機器では、基板-筐体の固定構造のみではなく、メイン回路基板231とバッテリー共締め箇所にも同構造を適用している。具体的には、バッテリのネジ穴周辺を部品2311と同様の円筒状に突出させ、その間に突出部Dを通している。このような構成により、筐体全体の薄型化に貢献する。また、本実施例では、部品であるスタッド2311を基板の片側のみに突出させている。この構成によりメイン回路基板231の一面を筐体に略近接させることが出来るが、この構成に限らず、基板表面に実装された部品の突出高さに合わせて、基板両面からのスタッド突出量を調整しても良い。また、スタッド2311はメイン回路基板231にハンダ付けすることにより、メイン回路基板231との導通を確実にし、メイン回路基板231強度の向上にも貢献する。本実施例では、図17に示す通りスタッド2311と上筐体間との間スタッド内周面と、突出部Dの周面との間にクリアランスを設けることにより、ネジ軸方向とは垂直な方向らPCBに加わる衝撃を緩和できる。また、スタッド2311の一端は、筐体の上面側キーボード側で他の部品キーボードや、図示しない加飾層、他の表面取り付け部品等に覆われているため、意匠的に目立たない。4支持部材242の開口部242aの詳細次に、図18と図19を参照し、支持部材242の開口部242aについて詳細に説明する。図18は、支持部材242を構成する梁242bの向きについて説明するための正面図である。本実施形態の支持部材242は、図18に示すように、Y方向に平行な第1の梁部分B1と、X方向およびY方向に非平行な第2の梁部分B2とを含むハニカム型の梁構造を有している。しかしながら、支持部材242は、上記の梁構造以外の梁構造を有していてもよい。支持部材242は例えば、図18に示すように、X方向に平行な第1の梁部分B1と、X方向およびY方向に非平行な第2の梁部分B2とを含むハニカム型の梁構造を有していてもよい。また、支持部材242は例えば、図18に示すように、互いに非平行かつ非垂直な第1および第2梁部分B1、B2を含む梁構造を有していてもよい。図18では、第1および第2梁部分B1、B2は、いずれもX方向およびY方向に非平行に設置されている。また、開口部242aは、平行四辺形の形状を有している。図18や図18に示す梁構造によれば、図18に示す梁構造と同様に、支持部材242の強度の向上と軽量化を両立することが可能となる。なお、支持部材242の開口部242aは、六角形以外の形状を有していてよく、例えば、三角形、五角形、八角形の形状を有していてもよい。ただし、六角形の開口部242aによる梁構造には、一般に、他の形状の開口部242aによる同一重量の梁構造に比べ、強度が高いという利点がある。図19は、支持部材242の開口部242aについて説明するための正面図である。図19に示す直線Lは、六角形の形状を有する開口部242aの2つ隣の頂点同士を結んだ直線である。この直線Lにより、開口部242aは、三角形と五角形に分断される。また、符号R1は、開口部242a内における、上記の三角形よりも狭い領域を示し、符号R2は、開口部242a内における、上記の三角形よりも広い領域を示す。本実施形態では、支持部材242に、図11にて符号P3で示すように、領域R2のような開口部242aは開けているが、符号P2で示すように、領域R1のような開口部242aは開けていない。理由は、領域R1のような開口部242aは、支持部材242の軽量化の効果が少ないからである。以上のように、本実施形態では、直線Lの切断位置を、開口部242aを開けるか否かの閾値としているが、別の切断位置を閾値として使用しても構わない。5第2実施形態の効果最後に、第2実施形態の効果について説明する。以上のように、本実施形態の支持部材242は、互いに非平行かつ非垂直な第1および第2梁部分B1、B2を含む梁構造を有する。よって、本実施形態によれば、第1実施形態と同様に、梁構造により支持部材242を軽量化しつつ、支持部材242の剛性を高めることが可能となる。なお、本実施形態は、テレビジョン受像機など、ノートブック型PC以外の種々の電子機器にも適用可能である。以上、第1及び第2実施形態について説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することを意図したものではない。これらの実施形態は、その他の様々な形態で実施することができる。また、これらの実施形態に対し、発明の要旨を逸脱しない範囲内で、種々の省略、置換、変更を行うことにより、様々な変形例を得ることもできる。これらの形態や変形例は、発明の範囲や要旨に含まれており、特許請求の範囲及びこれに均等な範囲には、これらの形態や変形例が含まれる。