"地震事象を検出する方法であって、測定位置において少なくとも一つのセンサーを用いて地震事象のP波を検出するステップと、前記地震事象のマグニチュードを決定せずに、検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて前記測定位置における推定ピーク震度を決定するステップと、前記地震事象の震央を決定するステップと、決定された推定ピーク震度と前記震央からの特定位置の距離とを用いて、特定位置における前記地震事象の震度を推定するステップとを備えた方法。前記地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するステップを更に備えた請求項1に記載の方法。前記警報を発するステップが、確率関数として警報を発することを備える、請求項2に記載の方法。前記確率関数が、予測値を表す一パラメータ及び分布の偏差を表す一パラメータを用いてエンコードされる、請求項3に記載の方法。前記震央を決定するステップが、前記少なくとも一つのセンサーから収集された情報と、他の測定位置のセンサーから収集された情報とを用いることを備え、前記少なくとも一つのセンサー及び前記他の測定位置のセンサーが通信ネットワークによって接続される、請求項1又は2に記載の方法。検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて前記測定位置における推定ピーク震度を決定するステップが、前記少なくとも一つのパラメータとピーク地動との間で求められた経験的関係を用いてピーク地動を決定することを備える、請求項1、2又は5に記載の方法。前記求められた経験的関係が、以前の地震データに基づいている、請求項6に記載の方法。前記少なくとも一つのパラメータが、時間領域又はスペクトル領域における振幅情報を備える、請求項1、2、5又は6に記載の方法。前記少なくとも一つのセンサーが、加速度計、GPSセンサー、変位センサー、又は速度センサーを備える、請求項1、2、5、6又は8に記載の方法。前記特定位置における前記地震事象の震度を推定するステップが、前記ピーク震度と前記震央からの特定位置の距離との間で求められた経験的関係を用いることを備える、請求項1、2、5、6、8又は9に記載の方法。前記求められた経験的関係が、以前の地震データに基づいている、請求項10に記載の方法。前記経験的関係がであり、Rが表面断層トレースからの距離であり、R0が破壊長の定数であり、A0が岩盤の弾性変形限界であり、MとNとKとが定数である、請求項10に記載の方法。前記経験的関係が、前記震央からの距離に対するピーク地動の遅延曲線としてプロットされる、請求項10、11又は12に記載の方法。前記少なくとも一つのセンサーを用いて地震事象のP波を検出するステップが、第一のセンサーを用いて第一の信号を取得して、第二のセンサーを用いて第二の信号を取得して、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させて、相関が設定された閾値に合致する場合にのみ前記第一の信号及び前記第二の信号が地震事象にP波に対応していると決定することを備える、請求項1、2、5、6、8、9又は10に記載の方法。前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させることが、マグニチュード、方向ベクトル、又は到達時間を比較することを備える、請求項14に記載の方法。地震事象を検出するためのシステムであって、地震事象のP波を検出するように構成された少なくとも二つのセンサーと、制御装置とを備え、前記制御装置が、前記地震事象のマグニチュードを決定せずに、検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて推定ピーク震度を決定し、前記地震事象の震央を決定して、決定された推定ピーク震度と前記震央からの特定位置の距離とを用いて、特定位置における前記地震事象の震度を推定するように構成されている、システム。前記制御装置が、前記地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するように更に構成されている、請求項16に記載のシステム。前記制御装置が、確率関数として警報を発するように構成されている、請求項17に記載のシステム。前記確率関数が、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータを用いてエンコードされる、請求項18に記載のシステム。前記少なくとも二つのセンサーが別々の測定位置に存在して、該測定位置が通信ネットワークによって接続される、請求項16又は17に記載のシステム。前記制御装置が、前記少なくとも一つのパラメータとピーク地動との間で求められた経験的関係を用いてピーク地動を決定することによって、検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて推定ピーク震度を決定するように構成されている、請求項16、17又は20に記載のシステム。前記求められた経験的関係が、以前の地震データに基づいている、請求項21に記載のシステム。前記少なくとも一つのパラメータが、時間領域又はスペクトル領域における振幅情報を備える、請求項16、17、20又は21に記載のシステム。前記少なくとも二つのセンサーのうち少なくとも一つが、加速度計、GPSセンサー、変位センサー、又は速度センサーである、請求項16、17、20、21又は23に記載のシステム。前記制御装置が、前記ピーク震度と前記震央からの特定位置の距離との間で求められた経験的関係を用いることによって、特定位置における前記地震事象の震度を推定するように構成されている、請求項16、17、20、21、23又は24に記載のシステム。前記求められた経験的関係が、以前の地震データに基づいている、請求項25に記載のシステム。前記経験的関係がであり、Rが表面断層トレースからの距離であり、R0が破壊長の定数であり、A0が岩盤の弾性変形限界であり、MとNとKとが定数である、請求項25又は26に記載のシステム。前記経験的関係が、前記震央からの距離に対するピーク地動の遅延曲線としてプロットされる、請求項25、26又は27に記載のシステム。第一のセンサーが第一の信号を取得するように構成されていて、第二のセンサーが第二の信号を取得するように構成されていて、前記制御装置が、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させて、相関が設定された閾値に合致した場合にのみ前記第一の信号及び前記第二の信号が地震事象のP波に対応していると決定するように構成されている、請求項16、17、20、21、23、24又は25に記載のシステム。前記制御装置が、マグニチュード、方向ベクトル、又は到達時間を比較することによって、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるように構成されている、請求項29に記載の方法。地震事象を検出する方法であって、測定位置において少なくとも二つのセンサーを用いて地震事象のP波を検出するステップと、検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて前記測定位置における推定ピーク震度を決定するステップと、前記測定位置において前記少なくとも二つのセンサーのみを用いて、前記地震事象の震央を決定するステップと、決定された推定ピーク震度と前記震央からの特定位置の距離とを用いて、特定位置における前記地震事象の震度を推定するステップとを備え、前記少なくとも二つのセンサーが500m以下で離れている、方法。前記少なくとも二つのセンサーが200m以下で離れている、請求項31に記載の方法。前記少なくとも二つのセンサーが100m以下で離れている、請求項32に記載の方法。前記地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するステップを更に備えた請求項31又は32に記載の方法。前記警報を発するステップが、確率関数として警報を発することを備える、請求項34に記載の方法。前記確率関数が、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードされる、請求項35に記載の方法。前記少なくとも二つのセンサーが有線通信ネットワークによって接続される、請求項31、32又は34に記載の方法。前記少なくとも二つのセンサーのうち少なくとも一つが、加速度計、GPSセンサー、変位センサー、又は速度センサーを備える、請求項31、32、34又は37に記載の方法。前記少なくとも二つのセンサーを用いて地震事象のP波を検出するステップが、第一のセンサーを用いて第一の信号を取得して、第二のセンサーを用いて第二の信号を取得して、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させて、相関が設定された閾値に合致した場合のみに前記第一の信号及び前記第二の信号が地震事象のP波に対応していると決定することを備える、請求項31、32、34、37又は38に記載の方法。前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させることが、マグニチュード、方向ベクトル、又は到達時間を比較することを備える、請求項39に記載の方法。前記少なくとも二つのセンサーが同一である、請求項31、32、34、37、38又は39に記載の方法。前記震央を決定するステップが、緯度及び経度での確率密度関数として震央を決定することを備える、請求項31、32、34、37、38、39又は41に記載の方法。前記確率密度関数が、回転角、二つの主軸に沿った偏差、及び緯度及び経度における予測値を表すパラメータを用いてエンコードされる、請求項42に記載の方法。前記確率密度関数が、方位角及び伏角の情報を用いて決定される、請求項42又は43に記載の方法。局所的地質、地域内の他の測定位置の幾何学的形状、及び他の測定位置の実時間状態についての以前の情報を用いて前記確率密度関数を調整するステップを更に備えた請求項42、43又は44に記載の方法。地震事象を検出するためのシステムであって、地震事象のP波を検出するように構成された少なくとも二つのセンサーと、制御装置とを備え、前記少なくとも二つのセンサーが500m以下で離れていて、前記制御装置が、検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて推定ピーク震度を決定し、測定位置において前記少なくとも二つのセンサーのみを用いて前記地震事象の震央を決定し、決定された推定ピーク震度と前記震央からの特定位置の距離とを用いて、特定位置における地震事象の震度を推定するように構成されている、システム。前記少なくとも二つのセンサーが200m以下で離れている、請求項46に記載のシステム。前記少なくとも二つのセンサーが100m以下で離れている、請求項47に記載のシステム。前記制御装置が、前記地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するように更に構成されている、請求項46又は47に記載のシステム。前記制御装置が、確率関数として警報を発するように構成されている、請求項49に記載のシステム。前記確率関数が、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードされる、請求項50に記載のシステム。前記少なくとも二つのセンサーが、有線通信ネットワークによって接続されている、請求項46、47又は49に記載のシステム。前記少なくとも二つのセンサーのうち少なくとも一つが、加速度計、GPSセンサー、変位センサー、又は速度センサーを備える、請求項46、47、49又は52に記載のシステム。第一のセンサーが第一の信号を取得するように構成されていて、第二のセンサーが第二の信号を取得するように構成されていて、前記制御装置が、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させて、相関が設定された閾値に合致した場合にのみ前記第一の信号及び前記第二の信号が地震事象のP波に対応していると決定するように構成されている、請求項46、47、49、52又は53に記載のシステム。前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させることが、マグニチュード、方向ベクトル、又は到達時間を比較することを備える、請求項54に記載のシステム。前記少なくとも二つのセンサーが同一である、請求項46、47、49、52、53又は54に記載のシステム。前記制御装置が、緯度及び経度における確率密度関数として震央を決定することによって、震央を決定するように構成されている、請求項46、47、49、52、53、54、又は56に記載のシステム。前記確率密度関数が、回転角、二つの主軸に沿った偏差、及び緯度及び経度における予測値を表すパラメータを用いてエンコードされる、請求項57に記載のシステム。前記確率密度関数が、方位角及び伏角の情報を用いて決定される、請求項57又は58に記載のシステム。前記制御装置が、局所的地質、地域内の他の測定位置の幾何学的形状、他の測定位置の実時間状態についての以前の情報を用いて、前記確率密度関数を調整するように更に構成されている、請求項57、58又は59に記載のシステム。地震事象のP波を検出する方法であって、第一の位置にある第一のセンサーから第一の地盤振動信号を取得するステップと、前記第一の位置から500m以内の第二の位置にある第二のセンサーから第二の地盤振動信号を取得するステップと、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるステップと、前記第一の信号及び前記第二の信号の相関が設定された閾値に合致する場合にのみ、前記第一の信号又は前記第二の信号の少なくとも一つのパラメータを用いて、地震事象の震度を推定するステップとを備えた方法。前記第一のセンサーと前記第二のセンサーの少なくとも一方が、加速度計、速度センサー、又は変位センサーである、請求項61に記載の方法。前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるステップが、前記第一の信号及び前記第二の信号の方向ベクトルの差を計算することを備え、前記設定された閾値に合致することが、設定された差以下であることである、請求項61又は62に記載の方法。前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるステップが、前記第一の信号及び前記第二の信号の相互相関ピークを計算することを備え、前記設定された閾値に合致することが、設定された値以下であることである、請求項61又は62に記載の方法。前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるステップが、前記第一の信号と前記第二の信号との間の時間遅延を計算することを備え、前記設定された閾値に合致することが、設定された差以下であることである、請求項61又は62に記載の方法。前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるステップが、前記第一の信号及び前記第二の信号のマグニチュードの差を計算することを備え、前記設定された閾値に合致することが、設定された差以下であることである、請求項61又は62に記載の方法。100Hz以上のサンプリングレートで第一の信号及び第二の信号を取得することを更に備えた請求項61、62、63、64、65又は66に記載の方法。前記サンプリングレートが200Hz以上である、請求項67に記載の方法。前記サンプリングレートが少なくとも800Hzである、請求項68に記載の方法。前記地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するステップを更に備えた請求項61、62、63、64、65、66又は67に記載の方法。前記警報を発するステップが、確率関数として警報を発することを備える、請求項70に記載の方法。前記確率関数が、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードされる、請求項71に記載の方法。取得するステップ及び相関させるステップが実時間で連続的に繰り返される、請求項61、62、63、64、65、66、67又は70に記載の方法。少なくとも二つのセンサーが200m以下で離れている、請求項61、62、63、64、65、66、67、70又は73に記載の方法。少なくとも二つのセンサーが100m以下で離れている、請求項61、62、63、64、65、66、67、70、73又は75に記載の方法。地震事象を検出するためのシステムであって、第一の位置にあり、第一の地盤振動信号を取得するように構成された第一のセンサーと、前記第一の位置から500m以内の第二の位置にあり、第二の地盤振動信号を取得するように構成された第二のセンサーと、制御装置とを備え、前記制御装置が、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させて、前記第一の信号及び前記第二の信号が設定された閾値に合致する場合にのみ、前記第一の信号又は前記第二の信号の少なくとも一つのパラメータを用いて、地震事象の震度を推定するように構成されている、システム。前記第一のセンサーと前記第二のセンサーの少なくとも一方が、加速度計、速度センサー、又は変位センサーである、請求項76に記載のシステム。前記制御装置が、前記第一の信号及び前記第二の信号の方向ベクトルの差を計算することによって、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるように構成されていて、前記設定された閾値に合致することが、設定された差以下であることである、請求項76又は77に記載のシステム。前記制御装置が、前記第一の信号及び前記第二の信号の相互相関ピークを計算することによって、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるように構成されていて、前記設定された閾値に合致することが、設定された値以下であることである、請求項76又は77に記載のシステム。前記制御装置が、前記第一の信号と前記第二の信号との間の時間遅延を計算することによって、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるように構成されていて、前記設定された閾値に合致することが、設定された差以下であることである、請求項76又は77に記載のシステム。前記制御装置が、前記第一の信号及び前記第二の信号のマグニチュードの差を計算することによって、前記第一の信号及び前記第二の信号を相関させるように構成されていて、前記設定された閾値に合致することが、設定された差以下であることである、請求項76又は77に記載のシステム。前記第一のセンサー及び前記第二のセンサーが、100Hz以上のサンプリングレートで前記第一の信号及び前記第二の信号を取得するように構成されている、請求項76、77、78、79、80又は81に記載のシステム。前記サンプリングレートが200Hz以上である、請求項82に記載のシステム。前記サンプリングレートが少なくとも800Hzである、請求項83に記載のシステム。前記制御装置が、前記地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するように更に構成されている、請求項76、77、78、79、80、81又は82に記載のシステム。前記制御装置が、確率関数として警報を発するように構成されている、請求項85に記載のシステム。前記確率関数が、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードされる、請求項86に記載のシステム。前記センサーが、実時間で取得するステップを繰り返すように構成されていて、前記制御装置が、実時間で相関させるステップを繰り返すように構成されている、請求項76、77、78、79、80,81、82又は85に記載のシステム。少なくとも二つのセンサーが200m以下で離れている、請求項76、77、78、79、80、81、82、85又は89に記載のシステム。前記少なくとも二つのセンサーが100m以下で離れている、請求項89に記載のシステム。一般的に、一実施形態では、地震事象を検出する方法は、測定位置において少なくとも一つのセンサーを用いて地震事象のP波第一波,primarywaveを検出するステップと;検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて、地震事象のマグニチュードを決定せずに測定位置における推定ピーク震度を決定するステップと;地震事象の震央を決定するステップと;決定された推定ピーク震度と震央からの特定位置の距離とを用いて、特定位置における地震事象の震度を推定するステップとを含む。追加的に又は代替的に、本実施形態及び他の実施形態は、以下の特徴を一つ以上含み得る。本方法は、地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するステップを更に含むことができる。警報を発するステップは、確率関数として警報を発することを含むことができる。確率関数を、予測値を表す一パラメータと、分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードすることができる。震央を決定するステップは、その少なくとも一つのセンサーから収集された情報と、他の測定位置にあるセンサーから収集された情報とを用いることを含むことができて、その少なくとも一つのセンサーと他の測定位置にあるセンサーとは通信ネットワークによって接続される。検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて、測定位置における推定ピーク震度を決定するステップは、少なくとも一つのパラメータとピーク地動との間で求められた経験的関係を用いて、ピーク地動を求めることを含むことができる。求められた経験的関係は、以前の地震データに基づいたものであり得る。少なくとも一つのパラメータは、時間領域又はスペクトル領域における振幅情報を含むことができる。少なくとも一つのセンサーは、加速度計、GPSセンサー、変位センサー、又は速度センサーを含むことができる。特定位置における地震事象の震度を推定するステップは、ピーク震度と震央からの特定位置の距離との間で求められた経験的関係を用いることを含むことができる。求められた経験的関係は、以前の地震データに基づいたものであり得る。この経験的関係は以下のようになり得て:ここで、Rは、表面断層トレースからの距離であり、R0は、破壊長の定数であり、A0は、岩盤の弾性変形限界であり、M、N、Kは定数である。経験的関係を、震央からの距離に対するピーク地動の遅延曲線としてプロットすることができる。少なくとも一つのセンサーを用いて地震事象のP波を検出するステップは、第一のセンサーを用いて第一の信号を取得して、第二のセンサーを用いて第二の信号を取得して、第一の信号及び第二の信号を相関させて、その相関が設定された閾値に合致した場合にだけ第一の信号及び第二の信号が地震事象のP波に対応していると決定することを含むことができる。一般的に、一実施形態では、地震事象を検出するためのシステムは、地震事象のP波を検出するように構成された少なくとも二つのセンサーと、制御装置とを含み、その制御装置は、検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて、地震事象のマグニチュードを決定せずに、推定ピーク震度を決定し、地震事象の震央を決定して、決定された推定ピーク震度と震央からの特定位置の距離とを用いて特定位置における地震事象の震度を推定するように構成される。追加的に又は代替的に、本実施形態及び他の実施形態は、以下の特徴を一つ以上含み得る。制御装置は、地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するように更に構成され得る。制御装置を、確率関数として警報を発するように構成することができる。確率関数を、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードすることができる。少なくとも二つのセンサーは別々の測定位置に存在し得て、それら測定位置が通信ネットワークによって接続される。制御装置を、少なくとも一つのパラメータとピーク地動との間で求められた経験的関係を用いてピーク地動を決定することによって、検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて測定位置における推定ピーク震度を決定するように構成することができる。求められた経験的関係は、以前の地震データに基づいたものであり得る。少なくとも一つのパラメータは、時間領域又はスペクトル領域における振幅情報であり得る。少なくとも二つのセンサーのうち少なくとも一つは、加速度計、GPSセンサー、変位センサー、又は速度センサーであり得る。制御装置を、ピーク震度と震央からの特定位置の距離との間で求められた経験的関係を用いることによって、特定位置における地震事象の震度を推定するように構成することができる。求められた経験的関係は、以前の地震データに基づいたものであり得る。この経験的関係は、以下のようになり得て:ここで、Rは、表面断層トレースからの距離であり、R0は、破壊長の定数であり、A0は、岩盤の弾性変形限界であり、M、N、Kは定数である。経験的関係を、震央からの距離に対するピーク地動の遅延曲線としてプロットすることができる。第一のセンサーを、第一の信号を取得するように構成することができ、第二のセンサーを、第二の信号を取得するように構成することができ、制御装置を、第一の信号及び第二の信号を相関させて、その相関が設定された閾値に合致した場合にだけ第一の信号及び第二の信号が地震事象のP波に対応していると決定するように構成することができる。制御装置を、マグニチュード、方向ベクトル、又は到達時間を比較することによって第一の信号及び第二の信号を相関させるように構成することができる。地震事象を検出する方法は、測定位置において少なくとも二つのセンサー少なくとも二つのセンサーは500m以下で離れているを用いて地震事象のP波を検出するステップと;検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて、測定位置における推定ピーク震度を決定するステップと;測定位置において少なくとも二つのセンサーのみを用いて地震事象の震央を決定するステップと;決定された推定ピーク震度と震央からの特定位置の距離とを用いて、特定位置における地震事象の震度を推定するステップとを含む。追加的に又は代替的に、本実施形態及び他の実施形態は、以下の特徴を一つ以上含み得る。少なくとも二つのセンサーは、200m以下、例えば100m以下等で離れ得る。本方法は、地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するステップを更に含み得る。警報を発するステップは、確率関数として警報を発することを含むことができる。確率関数を、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードすることができる。少なくとも二つのセンサーを、有線通信ネットワークによって接続することができる。少なくとも二つのセンサーのうち少なくとも一つは、加速度計、GPSセンサー、変位センサー、又は速度センサーを含むことができる。少なくとも二つのセンサーを用いて地震事象のP波を検出するステップは、第一のセンサーを用いて第一の信号を取得して、第二のセンサーを用いて第二の信号を取得して、第一の信号及び第二の信号を相関させて、その相関が設定された閾値に合致した場合にだけ第一の信号及び第二の信号が地震事象のP波に対応していると決定することを含み得る。第一の信号及び第二の信号を相関させることは、マグニチュード、方向ベクトル、又は到達時間を比較することを含む。少なくとも二つのセンサーは同一のものであり得る。震央を決定するステップは、緯度及び経度での確率密度関数として震央を決定することを含むことができる。確率密度関数を、回転角、二つの主軸に沿った偏差、緯度及び経度における予測値を表すパラメータを用いてエンコードすることができる。確率密度関数を、方位角及び伏角の情報を用いて決定することができる。本方法は、局所的地質、地域内の他の測定位置の幾何学的形状、他の測定位置の実時間状態についての以前の情報を用いて確率密度関数を調整することを更に含み得る。一般的に、一側面において、地震事象を検出するためのシステムは、地震事象のP波を検出するように構成された少なくとも二つのセンサー少なくとも二つのセンサーは500m以下で離れていると、制御装置とを含む。制御装置は、検出されたP波の少なくとも一つのパラメータを用いて、推定ピーク震度を決定し、測定位置において少なくとも二つのセンサーのみを用いて地震事象の震央を決定し、決定された推定ピーク震度と震央からの特定位置の距離とを用いて特定位置における地震事象の震度を推定するように構成される。少なくとも二つのセンサーは、200m以下、例えば100m以下で離れ得る。制御装置を、地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するように更に構成することができる。制御装置を、確率関数として警報を発するように構成することができる。確率関数を、予測値を表す一パラメータと、分布の偏差を表す一パラメータを用いてエンコードすることができる。少なくとも二つのセンサーを有線通信ネットワークによって接続することができる。少なくとも二つのセンサーのうち少なくとも一つは、加速度計、GPSセンサー、変位センサー、又は速度センサーを備える。第一のセンサーを第一の信号を取得するように構成することができて、第二のセンサーを第二の信号を取得するように構成することができる。制御装置を、第一の信号及び第二の信号を相関させて、その相関が設定された閾値に合致した場合にのみ第一の信号及び第二の信号が地震事象のP波に対応していると決定するように構成することができる。第一の信号及び第二の信号を相関させることは、マグニチュード、方向ベクトル、又は到達時間を比較することを含むことができる。少なくとも二つのセンサーは同一のものであり得る。制御装置を、緯度及び経度での確率密度関数として震央を決定することによって、震央を決定するように構成することができる。確率密度関数を、回転角、二つの主軸に沿った偏差、緯度及び経度における予測値を表すパラメータを用いてエンコードすることができる。確率密度関数を、方位角及び伏角の情報を用いて決定することができる。制御装置を、局所的地質、地域内の他の測定位置の幾何学的形状、及び他の測定サイトの実時間状態についての以前の情報を用いて確率密度関数を調整するように更に構成することができる。一般的に、一側面では、地震事象のP波を検出する方法は、第一の位置にある第一のセンサーから第一の地盤振動信号を取得するステップと;第一の位置から500m以内の第二の位置にある第二のセンサーから第二の地盤振動信号を取得するステップと;第一の信号及び第二の信号を相関させるステップと;第一の信号及び第二の信号の相関が設定された閾値に合致する場合にのみ、第一の信号又は第二の信号の少なくとも一つのパラメータを用いて、地震事象の震度を推定するステップとを含む。追加的に又は代替的に、本実施形態及び他の実施形態は、以下の特徴を一つ以上含み得る。第一のセンサーと第二のセンサーの少なくとも一方は加速度計、速度センサー、又は変位センサーである。第一の信号及び第二の信号を相関させるステップは、第一の信号及び第二の信号の方向ベクトルの差を計算することを含むことができて、設定された閾値に合致することは、設定された差以下であることを含み得る。第一の信号及び第二の信号を相関させるステップは、第一の信号及び第二の信号の相互相関ピークを計算することを含むことができて、設定された閾値に合致することは、設定された値以下であることを含み得る。第一の信号及び第二の信号を相関させるステップは、第一の信号と第二の信号との間の時間遅延を計算することを含むことができて、設定された閾値に合致することは、設定された差以下であることを含み得る。第一の信号及び第二の信号を相関させるステップは、第一の信号及び第二の信号のマグニチュードの差を計算することを含むことができて、設定された閾値に合致することは、設定された差以下であることを含み得る。本方法は、100Hz以上、例えば200Hz以上、800Hz以上のサンプリングレートで第一の信号及び第二の信号を取得することを更に含み得る。本方法は、地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するステップを更に含みことができる。警報を発するステップは、確率関数として警報を発することを含むことができる。確率関数を、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードすることができる。取得ステップ及び相関ステップを実時間で連続的に繰り返すことができる。少なくとも二つのセンサーは200m以下、例えば100m以下等で離れ得る。一般的に、一側面では、地震事象を検出するためのシステムは、第一の位置にあり、第一の地盤振動信号を取得するように構成された第一のセンサーと、第一の位置から500m以内の第二の位置にあり、第二の地盤振動信号を取得するように構成された第二のセンサーと、制御装置とを含む。制御装置は、第一の信号及び第二の信号を相関させて、第一の信号及び第二の信号の相関が設定された閾値に合致した場合にのみ、第一の信号又は第二の信号の少なくとも一つのパラメータを用いて、地震事象の震度を推定するように構成される。第一のセンサーと第二のセンサーの少なくとも一方は、加速度計、速度センサー、又は変位センサーであり得る。制御装置を、第一の信号及び第二の信号の方向ベクトルの差を計算することによって、第一の信号及び第二の信号を相関させるように構成することができて、設定された閾値に合致することは、設定された差以上であることを含み得る。制御装置を、第一の信号及び第二の信号の相互相関ピークを計算することによって第一の信号及び第二の信号を相関させるように構成することができて、設定された閾値に合致することは、設定された値以下であることを含み得る。制御装置を、第一の信号と第二の信号との間の時間遅延を計算することによって第一の信号及び第二の信号を相関させるように構成することができて、設定された閾値に合致することは、設定された差以下であることを含むことができる。制御装置を、第一の信号及び第二の信号のマグニチュードの差を計算することによって、第一の信号及び第二の信号を相関させるように構成することができて、設定された閾値に合致することは、設定された差以下であることを含み得る。第一のセンサー及び第二のセンサーを、100Hz以上、例えば200Hz以上、少なくとも800Hzのサンプリングレートで第一の信号及び第二の信号を取得するように構成することができる。制御装置を、地震事象の震度が閾値を超えた場合に警報を発するように更に構成することができる。制御装置を、確率関数として警報を発するように構成することができる。確率関数を、予測値を表す一パラメータと分布の偏差を表す一パラメータとを用いてエンコードすることができる。センサーを、実時間で取得ステップを繰り返すように構成することができて、制御装置を実時間で相関ステップを繰り返すように構成することができる。少なくとも二つのセンサーは、200m以下、例えば100m以下等で離れ得る。本発明の新規特徴は、添付の特許請求の範囲において具体的に記載されている。本発明の特徴及び利点のより良い理解は、本発明の原理が用いられる例示的な実施形態を説明する以下の詳細な説明及び添付図面を参照することによって、得られるものである。図1を参照すると、ネットワーク型地震警報システムは、少なくとも一つの断層1の近くの震源候補までの距離を最少にするように配置された地理的に分散した複数のサイト又はセンサーサブシステム2を含む。全てのサイトは、通信ネットワークを介して接続されている。地震が震央3において発生すると、P波4が外側に伝わり、最初に最も近いサイト5に到達し、そのサイト5が、影響を受ける他の全てのサイト2に信号を送信する。EWSが提供することのできる警告時間は、各スタンドアローン型サイトで可能な警告時間よりも優れる。何故ならば、最も近いサイト5からの信号が、P波4の到達のかなり前に他のサイト2に到達するからである。図2を参照すると、地震警報システムは三つのサブシステムから成り、センサーサブシステム2と、分析サブシステム35と、通信サブシステム10とを含む。センサーサブシステム2は、実時間で地動を記録及び報告するために、制御装置と、一つ又は複数の地動センサーを含む。センサーサブシステムは、あらゆるノイズをフィルタリング除去して、収集した信号又はデータを実時間で分析サブシステム35に送る。分析サブシステム35は、センサーサブシステム2及び/又は通信サブシステム10からの入力を受け取って、実時間で震央位置を計算して、差し迫った地動の危険性を推定するように構成された少なくとも一つのコンピュータ又は制御装置を含む。分析サブシステム35は、差し迫った地動の危険性を局所的につまり所定のサイトにおいて且つ地域距離つまり、データが記憶されたサイト、周辺のステーション、ステーションの無い場所を含む震央の地理的地域内の全ての場所において計算することができる。更に、分析サブシステム35は、地動及び震央位置の推定における不確実性を計算するように構成される。推定及び不確実性は、分析サブシステム35から通信サブシステム10に送られる。通信サブシステム10は、データを送受信するためのネットワークを含む。更に、通信サブシステム10は、一組のパラメータデータとして推定及び不確実性をエンコードするように構成された少なくとも一つの制御装置又はコンピュータを含む。好ましい実施形態では、パラメータ化は、連続分布関数において予測値及び偏差を表す一対の値の形式をとる、通信システム10は、必要に応じて、パラメータデータを、局所的な地震応答を実現するための局所デバイスに、ピアネットワークとして組織化された地理的地域内の同様のシステムのネットワークに、又は、データを収集して地理的地域における同様のシステムに再分配する地域データセンターに送信する。また、通信サブシステム10は、ピアネットワーク内の他の同様のシステムから、又は地域データセンターから情報を受信して、必要に応じて、データを分析サブシステム35に送る。以下、これら三つのサブシステムの各々について詳述する。センサーサブシステム図3を参照すると、各センサーサブシステム2は、局所的制御装置7と、少なくとも一つの軸において地盤振動を測定することができる二つ以上の感知デバイス6とを含む。一実施形態では、通常は、上U、Z、北N、東Eを向いた三軸感知デバイスが存在する。感知デバイスは、加速度計、速度センサー、又は変位センサーであり得る。一実施形態では、二つのセンサーが存在し、一方のセンサーが加速度計であり、他方のセンサーが高サンプルレートのGPSセンサーである。他の実施形態では、三つのセンサーが存在し、そのうち二つのセンサーが加速度計であり、残りのセンサーが高サンプルレートのGPSセンサーである。センサーサブシステム2内のセンサーは、互いに500m以内互いに200m以内、互いに100m以内等に配置されて、有線通信ネットワークによって互いに接続される。制御装置7内の信号経路の主な構成要素のブロック図が図4に示されている。感知デバイス6は、マスタークロック8で同期してサンプリングを行う。マルチチャネル感知デバイスに対するチャネル間の同期誤差は低くなければならず、異なるサンプリングデバイスのチャネル間の同期誤差は同等でなければならない。好ましい実施形態では、チャネル間タイミング誤差は10ns以下に十分保たれる。感知デバイス間のタイミング誤差は1μs以下に保たれる。一実施形態では、センサー間で同期させた複数のクロックを用いて、センサーがセンサー出力をデジタルでサンプリングする。センサーは、物理的に離隔されていて最大100m、クロックが、処理ユニットからそれらに分配される。これらのクロックは、センサー間のサンプル時間誤差が1μs以下になることを保証する。センサー6からのデータは、データ処理サブシステム9によって処理される。図5は、データ処理サブシステムのブロック図を示すセンサーと共に。データ処理サブシステム9は、局所源検出器11と、P波検出器12と、P波トリガー13とを備える。P波検出器12は、センサー6からのデータを用いて、P波の存在を検出する。例えば、長期間にわたって平均化されたバックグラウンドノイズエネルギーを、短期間にわたって平均化された同じ推定と共に見ることによって、P波を検出することができる。短期間の値が長期間の値を超えていると、P波検出器は、衝撃波が検出されたという信号を送ることができる。局所源検出器11は、アレイの中心の5~6ベースライン長以内つまり、悪くても略500~600メートル等のサイトの近くつまり、1km以内に起源のある振動を、遠方で発生した振動から区別する。局所源は、地震ではなくて人間に由来するものであると仮定される。P波検出器12及び局所源検出器11の出力が、P波トリガーサブシステム13において比較されて、P波トリガーサブシステム13は、局所的起源である場合に、P波検出器12によって報告された全てのP波を拒絶する。図2に示されるように、地震起源のP波は通信サブシステム10に送られて、地震事象の震央及び深度を検出するために、他のサイトに送られるか、又は分析サブシステム35に直接送られる。局所源検出器11のブロック図が、図6のブロック図に示されている。感知デバイス6からのデータは、サンプル毎に実時間で処理されて、二つのベクトル計算機15によって3次元方向ベクトルが計算される。三つよりも少ないチャネルが利用可能の場合、計算されるベクトルは、それに応じて少ない数の次元を有する。各ベクトルは、マグニチュード及び三つの方向余弦によって表される:ここで、Z、N、Eは三つのセンサーチャネルからのデータサンプルである。また、感知デバイスからのデータの相互相関が、相互相関器14によって計算される。好ましい実施形態では、Zチャネルが、初期地震運動に最も緊密に相関しているためPは主に垂直である、相互相関用に用いられるが、入力チャネルのあらゆる組み合わせを相互相関させることができる。特定の遅延Dに対する相互相関は以下のように表すことができる:ここで、Z1、Z2はそれぞれセンサー1、センサー2からのZチャネルであり、mZ1、mZ2はZ1、Z2の平均値であり、iは、入力バッファの全てのサンプルに対して反復適用される。完全な相互相関が、-maxDelta...0...maxDeltaに対してDを反復適用することによって、計算される。ここで、maxDeltaは、サンプル周期の整数倍maxDelta=N/FSであり、ここで、Nは、センサーデータベクトルからのサンプル数である。相互相関器14の処理ブロックのブロック図が、図7に示されている。感知デバイスからのデータ流は、オプションの窓関数19に送られる。窓関数19は、感知デバイスのデータの限定された時系列の使用を補償する。典型的な窓関数として、ハミング、ハン、ブラックマン、カイザーが挙げられる。窓を掛けられると、データ流は、相互相関関数20に送られる。効率的な処理のため、相互相関ルーチンは、ヘッド‐テイル関数として記述され、これは、周期毎の処理量を大幅に減らす。相互相関関数20の出力は、それ自体によって、局所源が存在するかどうかを求めるため、また、二つの感知デバイスのデータ流の間の時間遅延を求めるために用いられる。初めに、正規化された相互相関ピークが特定の値20db等よりも小さいと10db未満等、例えば6db、信号が非相関であると判定され、局所源であるとして拒絶される。更に、相互相関関数20を用いて、二つの信号の間の時間遅延を検出することができる。何故ならば、時間遅延は、相互相関の出力においてピークとして表れるからである。垂直加速波形の例が図8に示されている。この波形におけるP波の部分は24で示されている一方、最初のS波のピークは23で示されている。相互相関の出力が図9に示されている。ピーク25が表れていて、5msの遅延を示している。相互相関が図9に示されている。相互相関の値の間の補間によって、サブサンプルの時間差を得ることができる。これは、多項式又は他の方法を用いて、相互相関出力を補間することによって達成可能である。図10には、200Hzの相互相関が示されていて、そのピークは5msから10msの間にある。三次元スプライン補間は、7msのサブサンプル精度で時間遅延ピークを識別する。図7に戻ると、補間は、相互相関器の出力に対して21で行われ、ピークが22において求められる。図6に戻ると、ピークを用いて、二つの感知デバイスの間の到達時間差を測定する。想定される時間差の範囲は小さいので、センサーの離隔距離及び衝撃波の速度に基づいて、相互相関を、限定された数の遅延に対して計算することができる。200Hzのサンプルレートに対して、Dの値計算された相互相関の時間遅延をn=-2、-1、0、1、2として限定することができて、ここで、D=n/FSである。相互相関器に送られるデータ長は、より良い時間分解能を得るために、高次の補間に対してはより長くなければならない。計算された時間遅延は、検出された信号が局所信号であるかどうかを決定するため、及び、更なる比較を可能にするためにベクトルデータをシフトさせるために用いられる。つまり、計算された時間遅延を用いて、感知デバイスの離隔距離及び局所的P波速度公称6.2km/sによって決定される狭い時間窓の中に、二つの感知デバイスのデータ流が存在しているかどうかを求めることができる。例えば、20mの離隔距離に対して、3.2ms以上の時間差を誤った事象であるとして記録することができる。このパラメータは、局所的P波速度のより良い推定に基づいて微調整される。更に、時間遅延を用いて、ベクトルをシフトするように可変時間遅延モジュール16を制御することができる。時間遅延モジュール16は、複数のタップを備えたシフトレジスタである。選択されたタップは、相互相関器からの時間遅延に対応する。そして、二つの時間遅延モジュールの出力を、時間に関して同期させて、比較を行うことができる。サブサンプル時間遅延に対して、隣接する方向ベクトルの間の線形補間が計算される:ここで、txcは、相互相関器によって計算された時間遅延であり、αz1iは、センサー1のZチャネルの方向余弦のi番目のサンプルであり、tiは、i番目の時間サンプルサンプル周期の倍数である。より洗練された補間方法も考えられるが、必要とされることは稀である。何故ならば、データにノイズが多いからである。他の方向余弦も同様に計算可能である。更に図6を参照すると、時間が同期されると、ベクトルが17において比較される。この比較を用いて、二つのベクトル流の方向相関を求めることができる。振動の遠方の源その距離は、感知デバイスの離隔距離と比較して長いに対しては、方向ベクトルは平行である。これは、二つのベクトル流の方向余弦を比較することによって求められる。誤差の大きさが最大閾値10度等を超えると、その源は局所的であると判定される。更に、この比較を用いて、二つのベクトル流の大きさの相関を求めることができる。二つの感知デバイスが同じ様に取り付けられていると、震源が同じ様に登録される。局所振動源は、他のものよりも一つの感知デバイス最も近いにより大きな影響を与える傾向にある。特定のパーセンテージよりも大きい例えば15よりも大きい大きさの差が、局所源を識別するのに用いることができる。局所性検出器18が局所事象を検出して、局所事象を拒絶することができる。上述の方法と一致して、局所性検出器の出力は、以下の場合に真局所源を意味するである:vectordirectionerrordirectonthresholdORcrosscorrelationtimethresholdORmagnmagnmagnthresholdORratiotomagnmagnthresholdORratiotomagnmagnthresholdORtimetimetimethresholdORratioP2Sthreshold上記のように、P波検出器がP波を検出すると、ノイズをフィルタリング除去するために信号に対する更なるテストを行うことができる。一実施形態では、P波は明確に識別された衝撃波であるので、ソフトウェアがP波に似た何かが存在することを独立的に決定した時点又は信号においてトリガーを有する。トリガーのアルゴリズムは典型的に、短期間の平均振幅に対する長期間の平均振幅の比である。トリガーが各センサーにおいて検出された場合、時間遅延は特定の閾値例えば、100mのベースライン長に対して略50ms以上を超えてはならない。また、P波として識別された信号に対して、その波を分析して、垂直対水平の比が正しいかどうかを求めることができる。つまり、P波運動は主に垂直縦波である一方、S波は主に水平横波であり、表面波は均一な混合比を有し得るレイリー波、大抵の局所源が伝播する方法。例えば、P2S閾値P2Sthresholdは2であり、つまり、垂直チャネルが水平チャネルの少なくとも2倍でないと、それは局所源である。相互相関を用いた時間差の正確な測定は、高いサンプルレートによるものである。好ましい実施形態では、少なくとも100Hz例えば少なくとも200Hz等のサンプルレートが用いられる。局所条件が好まれる場合誤りに近い、硬い岩盤の地質、800Hzや1000Hz等のより高いサンプルレートを用いることができる。文化的ノイズは、地震振動よりも高い周波数を有する傾向にある。より高いサンプルレートによって、極めて積極的なアンチエイリアス入力フィルターを用いない限りはエイリアシングアーティファクトとして表れていたであろう文化的ノイズを簡単に検出することができる。より高い周波数サンプリングは、積極的なフィルターのコスト及び歪みを低下させる。ベクトルが局所起源の波を表し、P波が検出されない場合、振動は無視される。つまり、上述のように、垂直対水平の比と、時間遅延と、ベクトル相関との組み合わせによって識別される局所源波が、無視される。感知デバイスからの信号を、震源からの振動に対して十分に相関させる。相関が低い場合、信号は拒絶される。感知デバイスは、地盤振動に対する同様の応答を達成するために、同じ様に取り付けられなければならない。システムは、全ての地震事象からの振動を用いて、考えられる相関の程度を推定し、感知デバイスの応答の差を補償するようにその比較アルゴリズムを調整する。また、こうした方法は、誤判定の増大に寄与したであろう電気ノイズに対する優れた拒絶も提供する。説明される多くの方法は、P波速度等の局所パラメータの正確な推定によるものである。各事象がシステムによって検出及び測定されると、事象後分析において、こうしたパラメータを、他のサイトとの比較によって測定することができる。次に、パラメータが、P波の推定におけるシステムの精度を改善するように調整される。図2に戻ると、局所源からの振動を除去した後、センサーサブシステム2によって検出されたP波と、検出されたP波からのデータとが、通信サブシステム10を介して、EWS内の他のデバイス及び/又は分析サブシステム35に送信される。分析サブシステム図11のデータフロー図で、分析サブシステム35を詳述する。分析サブシステム35は次の三つの構成要素を有する:1P‐S関係P‐to‐Srelation45、これは測定位置つまり、センサーサブシステムの位置における地震事象のP波の一つ以上のパラメータと、同じ位置で観測されたピーク地動との間の経験的関係を求めることを含む;2局所的震央処理要素46、これは、地震事象の震央を決定することを含む;3D‐S関係D‐to‐Srelation49、これは、ピーク地動と震央からの距離との間の経験的関係を求めることを含む。P‐S関係上述のように、P‐S関係は、測定位置におけるP波の一つ以上のパラメータと同じ位置で観測されたピーク地動との間の関係を求めることを含む。この経験的関係は、地理的地域、深さ、震源メカニズム、必要に応じた他のパラメータによって分類された又は全体として調べられた膨大な数の歴史上の事象からの地震データに基づいている。P波パラメータは、時間領域又はスペクトル領域気における振幅情報と、時間領域又はスペクトル領域のいずれかにおけるP波の他の特性を含む。ピーク地動は、ジャークjerk、加速度、速度、変位、広帯域又は任意の対象周波数帯におけるスペクトル加速度として表される。経験的関係の関数形式は、線形、対数線形、又は他の形式であり得る。また、経験的関係は、源からの距離又は他の変数の関数であり得る。この関係をP‐S関係と呼ぶ。一実施形態では、対象地域における略100回の過去の地震からデータが収集される。地震は、マグニチュード単位において、ML3.0のものから、利用可能な最大の事象までのものである。質の高い地震記録が必要とされるため、分析においては、より最近の地震が好ましい。この好ましさには、マグニチュードスケールの上限での事象の珍しさによって限りがあり、必要に応じて、いくつかの最大事象は、大抵のより小さな事象よりもかなり古いものとなるが、これは許容可能である。何故ならば、大きな事象のより強力な地動は、小さな地震による地動よりも、ノイズの多い記録において目立つからである。数の多い小さなマグニチュードが重視され過ぎるのを防止するため、各マグニチュードにおける地震の数が略一定になるように、データセットが選択される。各地震に対して、多数の地震記録が分析されて、震央からの距離、センサーのサイト分類、可能であれば地震の主成分ベクトルに対するステーションの方位角によって分けられる。この後者の分類は、信頼性のあるモーメントテンソルが計算されているMW4.0以上の地震に対してのみ可能である。各記録に対して、P波が、時間領域及び周波数領域において分析されて、S波又は表面波からのピーク地動が記録される。P波の分析結果とピーク地動との間の相関が計算されて、最良の相関、又は一組の最良の相関の組み合わせを用いて、経験的P‐S関係を発生させる。図12は、経験的P‐S関係の一例を示し、ピーク地動加速度PGA,peakgroundaccelerationが、P波の或るパラメータに対数線形で関係している。グラフの各点は、歴史上の地震に対するこのP波パラメータとPGAの個々の観測点である。実線54は、これらのデータの最小二乗法の最良フィッティングであり、破線55は、このフィッティングに対する95の信頼区間である。図12は、或る任意単位系において10に等しいこのP波のパラメータの仮想的な観測グラフの例である。最良フィッティングの線54及び95信頼の線55と垂直線56との交点は、推定されたPGA57と、推定されたPGAに対する95の信頼区間58とを与える。どのP波のパラメータ又はパラメータの組み合わせを用いるのかの選択は、多様な要因に依存し、そうした要因として、震源メカニズム及び向きの変化に対するパラメータのロバスト性つまり、横ずれ地震vs衝上断層vs通常の地震、パラメータを用いて信頼性のある推定を行うことができる速度、対象震度範囲全体にわたるパラメータの利用可能性が挙げられる。最も基礎的なレベルでは、パラメータの選択は、どのパラメータがピーク地動と最も良く相関して、最も散乱が少ないかによって支配され、つまり、そうしたパラメータに対して、パラメータの値の不確実性は、地動の推定における最も小さな不確実性をもたらす。単一のパラメータはこうした全ての要求を同時に満たすことができないので、パラメータの組み合わせを、各パラメータの利点を最大にする重み付け法と共に用いることができる。例えば、振幅ベースのパラメータは、小さな地動に対してあまり散乱を示さないが、非常に大きな地動に対して飽和し得る。対照的に、周波数ベースのパラメータは、大きな地動に対する飽和の問題を有さないが、小さな地動に対する信号対ノイズ比の低さの問題を有し得る。この例における適切な方法では、推定された小さな地動に対して振幅ベースのパラメータに重みを置き、大きな推定に対して周波数ベースのパラメータに重みを置く。局所的震央処理一部実施形態では、事象の震央が、単一のセンサーサブシステム2からのみのデータを用いて決定される。他の実施形態では、震央は、局所センサーシステム2からのデータと、通信サブシステム10を介してネットワーク上で通信される他のステーションからのデータとの組み合わせを用いて、震央が決定される。システムによっては、単一のセンサーを用いて、震央を決定することができる。二つの水平軸を備えたセンサーの場合、両方のチャネルに対するP波の初動の振幅及び符号を、ベクトルの直交成分として組み合わせて、センサーから震央までの逆方位角を求めるのに用いることができる。一実施形態では、三軸センサーが用いられ、垂直チャネルに対するP波の初動の振幅及び符号が、入射P波の伏角を求めるのに追加的に用いられる。地域の1次元速度モデルを用いて、測定された伏角を震央距離に変換する。これは、周波数‐波数積分で実時間で行うことができる。一実施形態では、速度モデルを用いて、測定された伏角と震央距離との間の変換の事前ルックアップテーブルを発生させる。この方法は単独で使用可能でありつまり、たった一つのセンサーを用いて震央を決定する、又は、より正確な震央位置の識別のための他の方法を補強することができる。一実施形態では、二つのセンサーが、既知のベースライン距離及び方位で同じサイトに配置され、初動の相対的な到達時間を用いて、以下の式で逆方位角を推定する:ここで、θはラジアン単位での方位角であり、Vpはメートル/秒単位での局所的な見かけ速度であり、dはメートル単位でのベースライン距離好ましい実施形態では20メートルから100メートル、Δtは、秒単位での二つのセンサーの間の時間遅延である。P波の初動から測定された逆方位角は、180°の多義性を有し、到達時間差からの逆方位角は、ベースライン方位について対称的な多義性を有する。逆方位角の二つの測定結果は、方位角に関して互いに最も近い二つの測定結果のブランチを選択することによって多義性を分解するのに用いられる。利用可能である場合、3次元速度モデルを用いて、地震波の屈折による逆方位角の相関テーブルを発生させる。この方法を用いて、二つ以上のセンサーがその中に配置されたつまり、500m以内例えば、200m以内、100以内等単一のステーションを用いて、震央を決定することができて、他のステーションが必要でなくなる。図13は、遠方の源からの衝撃波を受信している或る距離d23によって離隔された二つのセンサー位置S1及びS2を示す。衝撃波は、光線経路21及び22に沿ってセンサーに到達する。図14は、上述の逆方位角を推定するのに用いられた式のグラフであり、図13の二つのセンサーにおける到達時間差に基づいた相互相関の角度分解能の精度を示す。このグラフは、100mで離隔された二つのセンサーに対するものである。一実施形態では、ボロノイセルが、EWS中の全ての動作サイトの周辺に構築されて、他のサイトが地動を検出していないとの情報を用いて、局所的なボロノイセル内に源を局在化させる。時間が経過しても、他のステーションがトリガーを報告しないと、震央が存在し得る地点が、トリガーにして第一のステーション付近に限定される。これは、ネットワークの正常状態と、地動を検出したかどうかについての周辺の全てのステーションの状態との一定の情報を必要とする。この情報は、一つ以上のステーションの状態が変化するたびに、通信サブシステム10によって非同期的に提供される。隣接するステーションが失敗した旨が報告されると、最初のステーションのボロノイセルが実時間で再計算されて、震央箇所の候補が、この変化を反映するようにアップデートされる。一実施形態では、局所的震央処理要素46が、ボロノイセル及び隣接セル内の地質マップを局所的に保有している。これは、既知の断層線の位置やそれらの評価された地震災害等の固定データと、ボロノイセル内部での最近の全ての地震の位置等の可変データとを含む。こうしたデータを、方位角及び伏角のデータと組み合わせ、また、ボロノイセル自体と組み合わせて、震央位置候補の二次元緯度/経度確率分布を発生させる。一つ以上の隣接ステーションが事象を報告すると、この情報が局所的な震央の推定に組み込まれて、通信サブシステムを介して、残りのネットワークに伝えられる。D‐S関係震源からの距離に対するピーク地動の変動を記述する別の経験的関係が求められる。この経験的関係は、地理的地域、深さ、震源メカニズム、他のパラメータによって分類された関係がこうしたパラメータに強く依存しているとわかった場合膨大な数の歴史上の事象からの地震データに基づいている。こうしたパラメータに対する関係の変動がデータ内の散乱と比較して小さいと、事象が、均一なD‐S関係に到達したかが全体として調べられる。ピーク地動は、上述のP波に対する経験的関係に対する場合と同じ期間で表される。距離は、震源、震央、断層面、表面断層トレースからのものとして記載される。経験的関係は、あらゆる関数形式をとり得るが、ゼロの距離において明確に有限でなければならない。この関係がD‐S関係と呼ばれる。好ましい実施形態では、D‐S関係は以下の理論的関数形式に従う:ここで、Rは、表面断層トレースからの距離、R0は、破壊長の定数、A0は、岩盤の弾性変形限界、M、N、Kは定数である。M、N、Kの値は、P‐S関係に対して用いられたのと同じ地動データセットを分析することによって、決定される。これは、破壊長R0に応じて変化する一組の曲線を発生させる。Aは、理論的な純粋弾性媒体の振幅であり、R=0において理論的には無制限である。岩盤が弾性変形限界を有するので、最終的な振幅は、飽和定数Cによってスケーリングされなければならない。これは、ゼロから無限までの源からの全ての距離における有限解をもたらす。図15は、どのように図12の仮想観測を用いて、源からの全ての距離における地動を推定するのかをグラフで示す。図12において用いられた仮想ステーションが、源から3kmの距離にあるとすると、95の信頼区間で図12から推定されたPGAは、図13のエラーバー69で白シンボルとしてプロットされる。D‐S関係は、推定されたPGA70に適合するようにスケーリングされて、95の信頼曲線は、PGAの推定71の95のエラーバーに適合するようにスケーリングされる。曲線が正確にスケーリングされると、他の距離における推定地動をグラフから読み取ることができる。この例では、ソース62から100kmにあるステーションのPGA63が、95の信頼区間64で推定される。分析サブシステムを介したデータのストリーミング図11に戻ると、データが、センサーサブシステム2から実時間でストリーミングされて、P‐S関係45及び局所的震央処理46に供給される。通信サブシステム10からの非同期データも、到達すると、局所的震央処理に供給される。P‐S関係45は、局所サイト47における差し迫ったピーク地動の確率分布を発生させて、局所的震央処理は、震央位置48の確率分布を生成する。震央位置がネットワークからのデータから既に推定されている場合、このデータは、通信サブシステム10から送られて、局所震央の結果を無効にして、不確実性を評価するために局所的結果と比較され得る。こうした確率は、通信サブシステム10に個別に報告されて、それらの情報が組み合わされてD‐S関係49に供給されて、差し迫ったピーク地動50の地域曲線を生成する。このデータも、通信サブシステム10に報告される。P‐S関係及び震央の推定により推定された不確実性は、標準的な誤差伝播法本願では詳述しないを用いてD‐S関係から地域曲線に伝播される。地域曲線における最終的な全不確実性は、通信サブシステム10に送られる。通信サブシステム図2に戻ると、通信サブシステム10は、センサーサブシステム2同士の通信と、センサーサブシステム2と分析サブシステム35との間の通信を提供することに関与する。従って、局所的及び地域的地動並びに震央位置の推定結果が、通信サブシステム10に送られて、通信サブシステム10は、必要に応じて、局所EWSに、ピアサイトの地域ネットワークに、又は、地域サイトに対する再分配用のマスターデータセンサーに推定結果を分配する。また、通信サブシステム10は、他のピアサイトから、又はマスターデータセンターからデータを受信して、必要に応じて、局所的分析に組み込むために分析サブシステム35にデータを送る。局所的及び地域的地動の推定の不確実性並びに震央位置の不確実性は、分析サブシステム35内部において連続的に記録されて伝播される。不確実性は、センサーサブシステム2及び通信サブシステム10からの入力データの質及び一貫性と、P波と地動45との間の所定の関係の固有の不確実性との組み合わせから導出される。不確実性は分析サブシステム35から通信サブシステム10に送られて、ネットワーク上に送信するための一組のパラメータ値にエンコードされる。通信サブシステム10は、データを送受信するためのシステムイーサネット登録商標、ワイヤレス等、通信が行われるデバイスを認証するためのモジュール、干渉から通信を保護するためのシステム暗号化等、全ての通信が無事に完了したことを保証するためのシステムプロトコル、及び/又は、通信されたデータのエラーを検出するためのシステムECCを含むことができる。推定震度の確率的表現通信サブシステム10は、数量不定のデータ点を備えたテーブル又は区分線形関数として、震央及び地動の確率分布を通信するように構成される。区分線形近似として考えられる一実施形態は、単純に、所望の分解能の確率関数に落として、つまり、ラスター形式の確率として、各点における確率を伝えることである。これは、計算は単純であるが、送信が高くつく。好ましい実施形態では、確率分布関数をガウス分布として近似して、以下の二つのパラメータ値マトリクスを用いてエンコードする:一つは、予測値evを表し、一つは、分布の偏差devを表す。好ましい実施形態では、パラメータevは、平均分布をエンコードし、パラメータdevは標準偏差をエンコードする。他の表現も可能であり、devが、分散、半値全幅、95信頼区間、他の偏差の尺度をエンコードすることができる。好ましい実施形態では、差し迫ったピーク地動の確率分布は、以下の関数で近似され、ここで、PGMは、線形又は対数形式で表される。他の確率関数も可能である。evが位置をエンコードしてdevがスケールをエンコードするコーシー分布は以下の形式に従う同じエンコードのラプラス分布は以下の形式に従う非連続分布関数も適用可能である。例えば、考えられる最大及び最少の地動が既知でありmn及びmx、その区間に対する震度の傾向が等しいと判断される又は、より現実的な確率分布を発生されるには十分ではないと分かった場合、均一分布関数が適用される:縮退している場合には、ただ一つの推定ピーク地動のみがわかっていて他の不確実性が利用可能ではないと、確率はディラックのデルタ関数になる:この場合、システムは、従来技術と同じ様に、つまり、バイナリー警報として振る舞う。震央位置をエンコードする場合、同じ確率関数が二次元に拡張される。ガウス分布として実施する場合、これは、以下の四つの行列をもたらす;ev緯度、ev経度、dev緯度、ev経度。これは、多変数ガウス分布の最も一般的な場合ではない。一般化形式では、devを共分散行列として表す必要がある。この場合、devの成分が、dev緯度,経度、dev経度,経度、dev経度,緯度、dev緯度,緯度とラベル付けされる。この形式は、主軸に沿った偏差と、回転角としてdev1、dev2、θより効率的に表される。この形式が好ましい実施形態である。通信通信サブシステム10は、分析サブシステムと図1に示される広域EWSとの間の非同期通信を促進する。従って、通信サブシステム10は、地震警報を解釈して適切な応答に変換する少なくとも一つのデバイスを含む。一実施形態では、広域EWSは、インターネットを介してデータを受信して対象地域内に地理的に分布した同一のシステムに分配する地域データセンサーも含む。広域EWSは、地域データセンターを有さずに、同一システムのピアツーピアネットワークの形式をとってもよい。局所システムと地域ネットワークと応答デバイスとの間の通信プロトコルを実現するのに加えて、通信サブシステム10は、ネットワーク上での効率的な通信のために、地動及び震央位置の推定及びそれら各々の不確実性をエンコードするのに関与している。一実施形態では、計算された震度が特定の閾レベルに達した場合に、警報が発せられる。"