"回転部材との相対回転が可能な摩擦係合部材、及び前記摩擦係合部材から離間する方向の復帰力が復帰用スプリングによって付与されたクラッチ部材を有するクラッチ機構と、前記クラッチ機構に前記回転部材の回転軸線に沿って並列し、前記回転部材に対して回転不能なカム部材、及び前記カム部材と前記クラッチ部材との間に介在するカム面を転動可能なカムフォロアを有するカム機構とを備え、前記カム機構は、その作動による推力によって前記クラッチ部材に作用するトルクよりも前記摩擦係合部材側への摩擦係合に伴う反力によって前記クラッチ部材に作用するトルクを大きくする角度に前記カム面のカム角が設定されているクラッチ装置。前記カム機構は、前記推力及び前記反力をF、前記クラッチ部材の前記摩擦係合部材側の摩擦面に対する静止摩擦係数をμm、前記カムフォロアの前記クラッチ部材に対する転がり摩擦係数をμc、前記クラッチ部材の等価摩擦円半径をrm、前記カムフォロアの作用半径をrcとすると、前記カム面のカム角θがμm×rm×F<F×rc×sinθ-μccosθ/cosθμcsinθを満足する角度に設定されている請求項1に記載のクラッチ装置。前記カム機構は、前記カム面のカム角θが0<μc≦0.02として設定されている請求項2に記載のクラッチ装置。前記クラッチ機構は、前記摩擦係合部材としてのコイルハウジング、前記コイルハウジング内に収容された電磁コイル、及び前記クラッチ部材としてのアーマチャを有する出力機構からなる請求項1乃至3のいずれか1項に記載のクラッチ装置。ところで、上記のような誤ロック状態の発生を防止するためには、例えばリターンスプリングの付勢力を大きくし、この付勢力によってセルフロック状態を解除することが考えられる。しかし、リターンスプリングの付勢力を大きくすると、それに応じてクラッチを作動させるために大きな電磁力が必要となるため、電磁コイルの大型化もしくは消費電力の増大を招来する。また、回転部材に作用するトルクの大きさによっては、リターンスプリングの付勢力によってもセルフロック状態を解除することができない場合が生じ得る。そこで、本発明は、セルフロック状態の発生を防止することが可能なクラッチ装置を提供することを目的とする。本発明は、上記目的を達成するために、1~4のクラッチ装置を提供する。1回転部材との相対回転が可能な摩擦係合部材、及び前記摩擦係合部材から離間する方向の復帰力が復帰用スプリングによって付与されたクラッチ部材を有するクラッチ機構と、前記クラッチ機構に前記回転部材の回転軸線に沿って並列し、前記回転部材に対して回転不能なカム部材、及び前記カム部材と前記クラッチ部材との間に介在するカム面を転動可能なカムフォロアを有するカム機構とを備え、前記カム機構は、その作動による推力によって前記クラッチ部材に作用するトルクよりも前記摩擦係合部材側への摩擦係合に伴う反力によって前記クラッチ部材に作用するトルクを大きくする角度に前記カム面のカム角が設定されているクラッチ装置。2上記1に記載のクラッチ装置において、前記カム機構は、前記推力及び前記反力をF、前記クラッチ部材の前記摩擦係合部材側の摩擦面に対する静止摩擦係数をμm、前記カムフォロアの前記クラッチ部材に対する転がり摩擦係数をμc、前記クラッチ部材の等価摩擦円半径をrm、前記カムフォロアの作用半径をrcとすると、前記カム面のカム角θがμm×rm×F<F×rc×sinθ-μccosθ/cosθμcsinθを満足する角度に設定されている。3上記2に記載のクラッチ装置において、前記カム機構は、前記カム面のカム角θが0<μc≦0.02として設定されている。4上記1乃至3のいずれかに記載のクラッチ装置において、前記クラッチ機構は、前記摩擦係合部材としてのコイルハウジング、前記コイルハウジング内に収容された電磁コイル、及び前記クラッチ部材としてのアーマチャを有する出力機構からなる。本発明によると、セルフロック状態の発生を防止することが可能となる。実施の形態以下、本発明の実施の形態に係るクラッチ装置としての電磁クラッチについて、図面を参照しながら詳細に説明する。電磁クラッチの全体構成図1は電磁クラッチの駆動状態を示す。図2は電磁クラッチの非駆動状態を示す。図1及び図2に示すように、電磁クラッチ1は、入力軸図示せずと共に回転する回転部材2と、この回転部材2の回転軸線O上に配置されたクラッチ機構としての出力機構3と、この出力機構3の出力による作動によって回転部材2からの回転力を回転軸線O方向の推力に変換するカム機構4とから大略構成されている。そして、電磁クラッチ1は、非回転部材としてのケーシング6に対し回転部材2を制動するためのブレーキ装置として機能し、例えば遊星歯車機構図示せずによるトルク伝達経路を切り替える場合等に用いられる。ケーシング6には、その内面に開口する軸孔6aが設けられている。回転部材2の構成回転部材2は、各外径を互いに異にする大小2つの胴部2a,2bを有する中実の丸軸からなり、電動モータ図示せずのモータ軸入力軸に減速歯車機構図示せずを介して連結され、かつケーシング6の軸孔6a一方のみ図示に軸受7を介して回転可能に支持されている。そして、回転部材2は、電動モータの駆動によって入力軸と共に回転するように構成されている。大径の胴部2aは、ストレートスプライン嵌合部20aを有し、回転部材2の一方側電動モータ側に配置されている。小径の胴部2bは、回転部材2の他方側ケーシング6側に配置され、かつ大径の胴部2aに連設されている。出力機構3の構成出力機構3は、回転部材2との相対回転が可能な摩擦係合部材としてのコイルハウジング31、このコイルハウジング31内で電磁力を発生させる電磁コイル32、及びこの電磁コイル32への通電によって移動するクラッチ部材としてのアーマチャ33を有し、回転部材2の外周囲に配置されている。そして、出力機構3は、電磁コイル32でコイルハウジング31に対する押圧力P1となる電磁力を発生させてアーマチャ33に対する移動力を出力するように構成されている。コイルハウジング31は、ヨークとしてのコイルホルダ310及び内フランジ311を有し、ケーシング6に締結ボルト8によって固定され、全体が回転部材2を挿通させる環状部材によって形成されている。コイルホルダ310には、アーマチャ33側に開口する環状のコイル収容部310aを有し、コイルハウジング31の外周側に配置されている。コイルホルダ310には、アーマチャ33のコイルハウジング31側端面を指向する摩擦面310bが設けられている。内フランジ311は、コイルハウジング31の内周側に配置され、かつコイルホルダ310の内周面に一体に形成されている。電磁コイル32は、アーマチャ33に対向し、コイルハウジング31のコイル収容部310aに収容され、かつ止め輪9によって抜け止めされている。そして、電磁コイル32は、通電によってアーマチャ33及びコイルハウジング31等に跨って磁気回路Mを形成するように構成されている。アーマチャ33は、コイルハウジング31の摩擦面310bに対向する摩擦面33aを有し、出力機構3のカム機構4側で回転部材2に相対回転可能かつ相対移動可能に配置され、全体が回転部材2を挿通させる環状部材によって形成されている。そして、アーマチャ33は、出力機構3の出力による軸線方向の移動によって摩擦面33aがコイルハウジング31の摩擦面310bに押圧力P1で摩擦係合するように構成されている。また、アーマチャ33は、出力機構3のコイルハウジング側端面とは反対側の端面に開口するカム溝330を有し、コントロールカム41及びカムフォロア42共に後述と共にカム機構4の構成部品として機能し、カム機構4の作動によるカム作用によって摩擦面33aがコイルハウジング31の摩擦面310bに押圧力P1よりも大きい押圧力P2P1<P2で摩擦係合するように構成されている。カム溝330は、アーマチャ33の円周方向に沿って軸線方向の深さが変化する凹溝によって形成されている。アーマチャ33には、復帰用スプリング10によって電磁コイル32から離間する方向の復帰力が常時付与されている。復帰用スプリング10は、例えば皿ばねからなり、コイルハウジング31内フランジ311上の軸受11とアーマチャ33との間に介在して回転部材2の外周囲に配置されている。カム機構4の構成カム機構4は、カム部材としてのコントロールカム41、このコントロールカム41とアーマチャ33との間に介在するカムフォロア42を有し、回転部材2の外周囲に配置されている。コントロールカム41は、回転部材2のストレートスプライン嵌合部20aに対応するストレートスプライン嵌合部41aを有し、カム機構4の電動モータ側で回転部材2における大径の胴部2aに相対回転不能かつ相対移動可能に配置され、かつ止め輪12によって軸線一方向電動モータ側への移動が規制されている。コントロールカム41には、カムフォロア42側に開口するカム溝410が設けられている。カム溝410は、コントロールカム41の円周方向に沿って軸線方向の深さが変化する凹溝によって形成されている。カムフォロア42は、球状部材からなり、コントロールカム41のカム溝410とアーマチャ33のカム溝330との間に介在して転動可能に配置され、かつリテーナ13によって保持されている。リテーナ13には、カムフォロア42を転動可能に保持するボール保持孔13aが設けられている。次に、アーマチャ33のカム溝330及びコントロールカム41のカム溝410につき、図3及び図4を用いて説明する。図3はカム機構の作動状態を示す。図4はアーマチャとコントロールカムの各カム溝を示す。図3及び図4に示すように、カム溝330は、アーマチャ33の軸線方向の深さが最も大きい円周方向中央部aから円周方向端部b,cに向かって漸次小さくなる凹溝からなり、その溝底が円周方向中央部aと円周方向端部bとの間に及び円周方向中央部aと円周方向端部cとの間にそれぞれ介在するカム面330a,330bで形成されている。カム溝330の円周方向中央部aには、電磁コイル32の非通電状態においてカムフォロア42が配置される。カム溝330の円周方向中央部aと円周方向端部bとの間でコントロールカム41をアーマチャ33に対して矢印R1方向に相対回転させた場合に、またカム溝330の円周方向中央部aと円周方向端部cとの間でコントロールカム41をアーマチャ33に対して矢印R2方向に相対回転させた場合にそれぞれカムフォロア42が転動し、アーマチャ33に捩り力Fcが作用する。カム面330a,330bは、円周方向中央部aから円周方向端部b,cに向かって上るカム角θをもつ傾斜面で形成されている。同様に、カム溝410は、コントロールカム41の軸線方向の深さが最も大きい円周方向中央部aから円周方向端部b,cに向かって漸次小さくなる凹溝からなり、その溝底が円周方向中央部aと円周方向端部bとの間に及び円周方向中央部aと円周方向端部cとの間にそれぞれ介在するカム面410a,410bで形成されている。カム溝410の円周方向中央部aには、電磁コイル32の非通電状態においてカムフォロア42が配置される。カム溝410の円周方向中央部aと円周方向端部bとの間でコントロールカム41をアーマチャ33に対して矢印R1方向に相対回転させた場合に、またカム溝330の円周方向中央部aと円周方向端部cとの間でコントロールカム41をアーマチャ33に対して矢印R2方向に相対回転させた場合にそれぞれカムフォロア42が転動し、コントロールカム41に捩り力Fcが作用する。カム面410a,410bは、円周方向中央部aから円周方向端部b,cに向かって上るカム角θをもつ傾斜面で形成されている。カム角θは、カム機構4の作動による推力Fによってアーマチャ33に作用するトルクT1図示せずよりも電磁コイル32側への摩擦係合に伴う反力Fpによってアーマチャ33に作用するトルクT2T1<T2:図示せずを大きくする角度に設定されている。すなわち、カム機構4の作動によってアーマチャ33に発生する推力F及びその反力をFpF=Fp、アーマチャ33の電磁コイル32側の摩擦面310bに対する静止摩擦係数をμm例えばμm≒0.1~0.15、カムフォロア42のアーマチャ33に対する転がり摩擦係数をμc例えば0<μc≦0.02、アーマチャ33の等価摩擦円半径をrm、カムフォロア42の作用円半径をrcとすると、カム角θはT1T1>0.7×T2=μm×rm×F<F×rc×sinθ-μccosθ/cosθμcsinθ=T2を満足する角度に設定されている。上記トルクT2は、図3~図5を用い、次のようにして求めることができる。図5は、電磁コイル32の通電停止によってアーマチャ33に捩り力Fc等が作用した状態を示す。図5において、カムフォロア42の転動によってアーマチャ33のカム面330aに作用する垂直抗力をNとすると、力の釣り合いよりFc=-NsinθμNcosθ,Fp=-Ncosθ-μNsinθである。これら2式より垂直抗力Nを消去すると、Fc=Fp×sinθ-μcosθ/cosθμsinθとなる。これより、T2=rc×Fc=Fp×rc×sinθ-μcosθ/cosθμsinθ=F×rc×sinθ-μcosθ/cosθμsinθとなる。本実施の形態においては、電磁コイル32の通電停止時にアーマチャ33が復帰用スプリング10によって電磁コイル32から離間するというセルフリリースの成立性を確保しながら、カムフォロア42のアーマチャ33に対する転がり摩擦係数μcとして実験結果によって求めたμc=0.02を用いてカム面330aのカム角θを設定し、カム機構4の作動による推力F伝達トルク容量を可能な限り大きくすることができる。これにより、上記したセルフリリースの成立性を確保するために、カム面330aのカム角θを過度に大きい角度に設定して伝達トルク容量を必要以上の低い見積もりとする設計を回避することができる。電磁クラッチ1の動作次に、本実施の形態に示す電磁クラッチの動作につき、図1~図5を用いて説明する。図2において、電動モータ図示せずを駆動すると、電動モータの回転駆動力が減速歯車機構図示せずを介して回転部材2に伝達され、回転部材2が回転駆動される。通常、電動モータの始動時には、出力機構3の電磁コイル32が非通電状態にあるため、電磁コイル32を基点とした磁気回路Mが形成されず、アーマチャ33が電磁コイル32側にコイルハウジング31を介して吸引されることがない。このため、出力機構3においてそのクラッチ力となる押圧力P1が発生せず、アーマチャ33の摩擦面33aとコイルホルダ310の摩擦面310bとが摩擦係合せず、電磁クラッチ1による制動力は回転部材2に伝達されない。一方、電動モータの駆動時回転部材2の回転時に電磁コイル32が通電されると、電磁コイル32を基点とした磁気回路Mが形成され、アーマチャ33がコイルハウジング31のコイルホルダ310側に初期位置から移動する。このため、図1に示すように、アーマチャ33の摩擦面33aがコイルホルダ310の摩擦面310bに押圧力P1をもって摩擦係合し、これに伴いカム機構4が作動する。カム機構4が作動すると、その作動によるカム作用によってカム機構4の作動前の状態よりもアーマチャ33の摩擦面33aがコイルホルダ310の摩擦面310bに押圧力P2P1<P2をもって強固に摩擦係合し、電磁クラッチ1による制動力が回転部材2に伝達される。また、電動モータの駆動時に電磁コイル32が通電停止されると、図3に示すように復帰用スプリング10のばね力によってアーマチャ33がコイルハウジング31から離間するが、コントロールカム41に回転部材2からのトルクが入力されたままであるため、コントロールカム41及びアーマチャ33に加わる捩り力Fc図4に示すによってカム機構4が作動し、アーマチャ33に推力Fが作用する。これに伴い、アーマチャ33がコイルハウジング31に推力Fをもって摩擦係合するとともに、コイルハウジング31からアーマチャ33に反力FpFp=Fが作用し、アーマチャ33とカムフォロア42との間に転がり摩擦力Fm図5に示すが発生する。本実施の形態においては、アーマチャ33のカム面330a,330b及びコントロールカム41のカム面410a,410bのカム角θがカムフォロア42の転動を円滑にする角度に、すなわちμm×rm×F<F×rc×sinθ-μccosθ/cosθμcsinθを満足する角度に設定されているため、カムフォロア42のカム面330a,330b,410a,410b上での回転が阻害されることはない。このことは、幾多の実験によって確認されている。実施の形態の効果以上説明した実施の形態によれば、次に示す効果が得られる。1T1カム推力によりアーマチャに作用する摩擦トルクをT2反力によってアーマチャに作用するトルクよりも小さくしたので、電磁コイル32の非通電状態では電磁クラッチ1が確実に解放状態となり、セルフロック状態が発生しない。2セルフリリースの成立条件を満たしながらカム機構の推力を可能な限り大きくすることができるので、クラッチ装置の容量を過剰に制限してしまうことを回避することが可能となる。つまり、カム角を大きくした場合には、それに応じてカム推力が小さくなるため、このカム推力の減少を補うためにはクラッチ装置を大型化したりコイル電流を増大する等の対策が必要となるが、本実施の形態によれば、このような対策による装置の大型化や消費電力の増大を抑制することができる。以上、本発明のクラッチ装置を上記の実施の形態に基づいて説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の態様において実施することが可能であり、例えば次に示すような変形も可能である。1上記実施の形態では、コントロールカム41が回転部材2に相対移動可能にかつ相対回転不能に配置されている場合について説明したが、本発明はこれに限定されず、回転部材にコントロールカムを相対移動不能にかつ相対回転不能に配置してもよい。すなわち要するに、本発明は、コントロールカムが回転部材に対して回転不能であればよい。2上記実施の形態では、クラッチ装置が電磁力を用いた電磁クラッチである場合について説明したが、本発明はこれに限定されず、例えば油圧,水圧など他のロック力を用いたクラッチ装置にも適用可能である。3上記実施の形態では、回転部材2を制動するブレーキ装置として機能する場合について説明したが、本発明はこれに限定されず、一対の回転部材間で駆動トルクを伝達する駆動力伝達装置としても機能させることができる。"