冷媒を圧縮して吐出する圧縮機と、熱交換により前記冷媒を凝縮させる凝縮器と、凝縮に係る冷媒を減圧させるための絞り装置と、減圧に係る冷媒と空気とを熱交換して前記冷媒を蒸発させる蒸発器とを配管接続して冷媒回路を構成し、前記冷媒回路内の圧力を検知する圧力検知手段と、前記冷媒回路の周囲における空気の温度を検知する周囲温度検知手段と、前記凝縮器における熱交換を促すための凝縮器用送風機と、前記蒸発器における熱交換を促すための蒸発器用送風機と、前記凝縮器用送風機及び前記蒸発器用送風機の少なくとも一方を駆動させて、前記冷媒回路に封入した所定量の不活性ガスと前記空気とを熱交換させた後における、前記圧力検知手段の検知に係る圧力及び前記周囲温度検知手段の検知に係る温度に基づく前記冷媒回路の内容積の算出及び前記内容積に対応して前記冷媒回路に封入する冷媒量を決定する制御装置とを備えることを特徴とする冷凍サイクル装置。前記不活性ガスの代わりに、ガス状の前記冷媒を所定量封入して、前記冷媒回路の内容積及び前記内容積に対応して前記冷媒回路に封入する冷媒量を決定することを特徴とする請求項1に記載の冷凍サイクル装置。前記圧縮機及び前記絞り装置において封入するガスが通過できない状態にし、前記制御装置は、前記冷媒回路における前記圧縮機から凝縮器を経由して絞り装置に至る第1の経路における圧力及び周囲の空気の温度に基づいて第1の経路の内容積を算出し、また、前記圧縮機から蒸発器を経由して絞り装置に至る第2の経路における圧力及び周囲の空気の温度に基づいて第2の経路の内容積を算出して、各経路の内容積を合算して前記冷媒回路の内容積を算出することを特徴とする請求項1又は2に記載の冷凍サイクル装置。前記冷媒回路に封入するガスの種類及び前記所定量を前記制御装置に入力するための入力手段をさらに備えることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の冷凍サイクル装置。設置作業時に使用する所定量の前記ガスを前記凝縮器又は前記蒸発器にあらかじめ蓄えておき、前記制御装置は、前記冷媒回路の内容積の算出に用いるための、前記ガスの種類及び前記所定量に係るデータをあらかじめ記憶していることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の冷凍サイクル装置。前記制御装置が決定した前記冷媒回路に封入する冷媒量を表示する表示手段をさらに備えることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の冷凍サイクル装置。前記冷媒回路の配管温度を検知する配管温度検知器と、表示手段とをさらに備え、前記制御装置は、前記配管温度検知器の検知に係る温度に基づいて、封入するガスの上限圧力を計算し、前記表示手段に表示させることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の冷凍サイクル装置。上記のような従来の方法では、容積が既知である密閉容器を別に準備する必要があるので、そのための手間と費用がかかる。また、従来の方法は、連通前後において周囲温度が変化しないことを前提としている。しかし、例えば、周囲温度が変化すると、周囲温度が変化しない場合と比べて連通後の圧力が違うことになるため、内容積の算出精度が低くなり、適正封入冷媒量が正確に求められないという問題があった。本発明はこのような問題を解決するもので、密閉容器を別に準備等することなく、また、周囲温度が変化するような場合であっても、封入に係る適正な冷媒量適正封入冷媒量を導き出すことができる冷凍サイクル装置を得るものである。この発明に係る冷凍サイクル装置は、冷媒を圧縮して吐出する圧縮機と、熱交換により冷媒を凝縮させる凝縮器と、凝縮に係る冷媒を減圧させるための絞り装置と、減圧に係る冷媒と空気とを熱交換して冷媒を蒸発させる蒸発器とを配管接続して冷媒回路を構成し、冷媒回路内の圧力を検知する圧力検知手段と、冷媒回路の周囲における空気の温度を検知する周囲温度検知手段と、凝縮器における熱交換を促すための凝縮器用送風機と、蒸発器における熱交換を促すための蒸発器用送風機と、凝縮器用送風機及び蒸発器用送風機の少なくとも一方を駆動させて、冷媒回路に封入した所定量の不活性ガスと空気とを熱交換させた後における、圧力検知手段の検知に係る圧力及び周囲温度検知手段の検知に係る温度に基づく冷媒回路の内容積の算出及び内容積に対応して冷媒回路に封入する冷媒量を決定する制御装置とを備えるものである。この発明の冷凍サイクル装置では、冷媒回路内を加圧する不活性ガスを封入したときの冷媒回路内の圧力、周囲温度に基づいて必要な冷媒量を正確に決定することができる。このため、冷媒回路内に適正な量の冷媒を封入することができ、効率的で信頼性の高い冷凍装置の運転を行うことができる。また、通常の運転において必要な機器、手段等を用いて、制御装置の処理により冷媒量を決定することができるので、決定に際してのコスト増を抑えることができる。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1における冷凍サイクル装置システムの構成を示す図である。本実施の形態では、冷凍サイクル装置の一例として冷却対象物、対称空間を冷却する冷凍装置について説明する。本実施の形態のような冷凍装置においては、少なくとも圧縮機1、凝縮器2、膨張弁3、蒸発器4を配管接続して冷媒回路を構成する。本実施の形態では、圧縮機1及び凝縮器2を室外機熱源側ユニット31が有し、膨張弁3及び蒸発器4を室内機負荷側ユニット32が有し、室外機31と室内機32との間を高圧側現地配管12と低圧側現地配管13とで配管接続している。本実施の形態の室外機31は、圧縮機1、凝縮器2に加え、さらに高圧側開閉弁8、低圧側開閉弁9、高圧用サービスポート10、低圧用サービスポート11、凝縮器用ファン14を有している。また、高圧用圧力検知器5、低圧用圧力検知器6、室外機周囲温度検知器7、圧縮機吐出配管温度検知器17、液配管温度検知器18、圧縮機吸入配管温度検知器21を圧力、温度を検知するための検知手段として有している。圧縮機1は、冷媒を吸入し、圧縮して高温高圧の状態にして吐出する。ここで、圧縮機1については、例えばインバータ回路等の回転数制御により、冷媒の吐出量を調整できるタイプの圧縮機で構成していることが望ましい。凝縮器2は、対象空間外の空気外気と冷媒との間で熱交換を行い、冷媒を凝縮液化させる熱交換器である。高圧側開閉弁8及び低圧側開閉弁9は、開閉により室内機32側と間の冷媒の通過、非通過を制御するための弁である。高圧用サービスポート10及び低圧用サービスポート11は、例えば冷媒等を供給、排出させるため、冷媒回路と外部とを連通可能にするポートである。凝縮器用ファン14は、熱交換を促進するために凝縮器2に外気を送り込む送風機である。高圧用圧力検知器5は、例えば凝縮器2の冷媒流出側に設けられ、冷媒回路において高圧側となる部分の圧力高圧圧力を検知する検知手段である。低圧用圧力検知器6は、例えば圧縮機1の吸入側に設けられ、冷媒回路において低圧側となる部分の圧力低圧圧力を検知する検知手段である。室外機周囲温度検知器7は、例えば外気等、室外機31の周囲の空気の温度室外機周囲温度を検知する検知手段である。圧縮機吐出配管温度検知器17は、圧縮機1の吐出側にある配管の温度吐出側配管温度を検知する検知手段である。液配管温度検知器18は、凝縮器2の冷媒流出側に設けられ、凝縮器2の凝縮に係る液状の冷媒液冷媒の温度を検知する検知手段である。圧縮機吸入配管温度検知器21は、圧縮機1の吸入側にある配管の温度吸入側配管温度を検知する検知手段である。また、室内機32は、上述したように膨張弁3、蒸発器4に加え、さらに蒸発器用ファン15、蒸発器出口配管温度検知器19、室内機周囲温度検知器20を有している。減圧装置、絞り装置となる膨張弁3は、通過する冷媒の流量を調整し、冷媒を減圧して膨張させる。基本的には電子式膨張弁等の流量制御手段で構成するが、例えば毛細管キャピラリ等の冷媒流量調節手段等で構成してもよい。蒸発器4は、熱交換により冷媒を蒸発させて気体ガス状の冷媒ガス冷媒にする蒸発ガス化させるものである。蒸発器用ファン15は、熱交換を促進するために蒸発器4に空気を送り込む送風機である。蒸発器出口配管温度検知器19は、蒸発器4の冷媒流出側に設けられ、蒸発器4の蒸発に係るガス冷媒の温度を検知する検知手段である。室内機周囲温度検知器20は、例えば冷却対象空間等、室内機32の周囲の空気の温度室内機周囲温度を検知する検知手段である。制御装置16は各検知手段の検知に係る圧力、温度に基づいて、冷凍装置を構成する圧縮機1等の機器、手段の制御を行う。本実施の形態では、特に、検知手段の検知した圧力、温度により演算等を行い、適正封入冷媒量を決定する処理を行う。また、表示手段16Aは、制御装置16からの表示信号に基づく表示を行う。本実施の形態では、制御装置16が決定した適正封入冷媒量に係る表示を行う。そして、入力手段16Bは、制御装置16が適正封入冷媒量を決定する処理を行うために必要となるデータ例えば不活性ガスの種類、分子量等を、例えば作業員が入力するための手段である。ここで、図1においては、室外機31、室内機32と独立した装置として制御装置16等を構成しているが、室外機31又は室内機32内に設けるようにしてもよい。そして、このような冷凍装置を設置する場合には、設置現場において、例えば作業員は、室外機31と室内機32との間を高圧側現地配管12と低圧側現地配管13とにより配管接続することにより、システムとしての冷媒回路を完成させる。その後、高圧用サービスポート10、低圧用サービスポート11を介して冷媒回路内に不活性ガスを流入させて設計圧力まで加圧し、各部品や接続部からガス漏れがないかを確認する。そして、真空引きにより冷媒回路から不活性ガスを流出させると共に、冷媒を充填した後、装置の運転を開始する。装置の運転は温度検知器や圧力検知器のデータを用いて制御装置16によって圧縮機1、膨張弁3、凝縮器用ファン14、蒸発器用ファン15の駆動を制御する。ここで、封入される冷媒量が適正でなければ、能力不足、効率の悪い運転、また、不安的な運転による故障等が生じる可能性があるため、最適な冷媒量を封入する必要がある。そこで、本実施の形態では、システムとしての冷媒回路が完成した後、冷媒回路内を不活性ガスにて設計圧力まで加圧する際の冷媒回路における温度、圧力等に基づいて、冷媒回路内の内容積を計算し、必要封入冷媒量を決定する。まず、システムとしての冷媒回路が完成した後、冷媒回路内を真空引きし、冷媒回路内をほぼ真空状態にする。その後、冷媒回路内に不活性ガス例えば窒素等をMg封入し、そのときの冷媒回路内圧力PMPaGと周囲温度T°Cとを計測する。このときの不活性ガスの封入量Mは冷媒回路内の圧力Pが高圧用圧力検知器5又は低圧用圧力検知器6が検知できる少量でよい。これらのデータより冷媒回路内の容積VLは、気体の状態方程式となる次式1にて計算できる。V={M×1000/N}×0.082×T273/{P0.101325/0.101325}...1ここで、Nは不活性ガスの分子量g/molであり、窒素であれば28、二酸化炭素は44となる。また、周囲温度Tについて、本来的には冷媒回路内における実際の不活性ガスの温度が適切である。ただ、一般的な冷凍装置では、冷媒回路内に封入されたガス温度を検知できる手段を有していないことが多いため、本実施の形態では冷媒回路の周囲温度Tで代用するものである。そのため、不活性ガスを封入した後、十分に時間が経過してから冷媒回路内圧力Pと周囲温度Tとを計測しないと、周囲温度Tと不活性ガスの温度とが一致しない。そこで、本実施の形態では、凝縮器用ファン14及び蒸発器用ファン15を駆動させることにより、凝縮器2と蒸発器4とにおいて冷媒回路内の不活性ガスと周囲の空気との熱交換を促進させることによって、不活性ガスを封入してから、冷媒回路内圧力Pと周囲温度Tを計測するまでの時間を短縮させるようにする。冷媒回路内の不活性ガスと周囲温度が熱交換し同じ温度になったかどうかの判定を行う処理等については後述する。このとき、膨張弁3、高圧側開閉弁8及び低圧側開閉弁9は必ず開の状態として、冷媒回路内の不活性ガスが膨張弁3を通して室外機31と室内機32のどちらにも流れることができるようにしておく必要がある。ここで、冷媒回路内圧力Pは、高圧用圧力検知器5又は低圧用圧力検知器6の検知に係る値を用いる。また、周囲温度Tは室外機周囲温度検知器7又は室内機周囲温度検知器20の検知に係る値を用いる。それぞれの値は、信号として制御装置16に送られる。また、例えば、制御装置16には封入した不活性ガスの封入量Mと分子量Nとを、入力手段16Bから入力等できるようになっている。このため、制御装置16は上述した1式に基づいて、冷媒回路内の容積Vを自動計算することができる。ここで、不活性ガスの分子量Nについては、例えば制御装置16があらかじめ複数種類の不活性ガスと分子量との関係を記憶装置等図示せずに記憶させておき、例えば作業者等が不活性ガスの種類を選択することで、分子量の値が自動的に設定されるようにしてもよい。図2は冷媒回路内の不活性ガスの温度の判定に係るフローチャートを示す図である。冷媒回路内の不活性ガスと周囲の空気とが熱交換により同じ温度になったかどうかの判定については、室外機周囲温度検知器7、室内機周囲温度検知器20、液配管温度検知器18及び蒸発器出口配管温度検知器19の検知に係る温度値を用いて行う。まず、図2のステップS1にて、液配管温度検知器18が検知する温度T18と蒸発器出口配管温度検知器19が検知する温度T19とがそれぞれ室外機周囲温度検知器7の検知する温度T7に対して±0.5°C以内であるかどうかを判定する。温度T18と温度T19のどちらとも温度T7に対して±0.5°C以内であれば、冷媒回路内の不活性ガスは周囲の空気の温度室外機周囲温度検知器7の検知に係る温度と同等になったと判断する。そして、ステップS2にて、1式におけるTにはT7の温度を用いて冷媒回路内の容積Vを計算する。一方、ステップS1にて温度T18と温度T19のどちらとも温度T7に対して0.5°C以内でないと判定すると、ステップS3へ進み、温度T18と温度T19のどちらとも室内機周囲温度検知器20の検知する温度T20に対して±0.5°C以内かどうかを判定する。温度T18と温度T19のどちらとも温度T20に対して0.5°C以内であれば、冷媒回路内の不活性ガスは室内機周囲温度検知器20の温度と同等になったと判断する。そして、ステップS4にて、1式におけるTには温度T20の値を用いて冷媒回路内の容積Vを計算する。また、ステップS3にて温度T18と温度T19のどちらとも温度T20に対して0.5°C以内でなければ、ステップS5へ進み、凝縮器用ファン14及び蒸発器用ファン15の運転を継続させ、ステップS1又はステップS3の条件を満足するまで繰り返すようにする。上記の判定処理において、液配管温度検知器18が検知する温度T18の代わりに圧縮機吐出配管温度検知器17が検知する温度を使用してもよい。ここで、室外機周囲温度検知器7の検知に係る温度T7と室内機周囲温度検知器20の検知に係る温度T20の2つの温度を比較する理由は、室外機側周囲温度と室内機側周囲温度が同じ程度の温度であることが必要となるためである。このため、例えば、室外機温度と室内機温度に大きな差がある場合には、図2におけるステップS1とS3の条件を満たすことができない状態が続く場合がある。その場合、冷媒回路において、圧縮機1から凝縮器2、高圧側現地配管12、膨張弁3に至るまでの経路以下、高圧側経路と記載すると、膨張弁3から蒸発器4、低圧側現地配管13、圧縮機1に至るまでの経路以下低圧側経路と記載するとに分けて内容積を導き出す方法が有効である。その方法を行う場合には、前述の冷媒回路に不活性ガスを封入する作業を行った後、膨張弁3を閉とし、高圧側開閉弁8と低圧側開閉弁9とを開の状態とする。また、圧縮機1は内部にて不活性ガスの流れが遮断される構造であることを前提とするこのため、圧縮機1を介して不活性ガスが高圧側経路と低圧側経路とを行き来することはない。この状態にて、凝縮器用ファン14及び蒸発器用ファン15を駆動させることにより、凝縮器2と蒸発器4にて冷媒回路内の不活性ガスと周囲の空気との熱交換を促進させることは、上述した手順と同様である。高圧側経路と低圧側経路とでそれぞれの冷媒回路内の不活性ガスと周囲の空気との温度が熱交換により同じ温度になったかどうかを、図3、図4に基づいて判定する。図3は冷媒回路内の高圧側経路における不活性ガスの温度の判定に係るフローチャートを示す図である。冷媒回路内の高圧側経路における不活性ガスと周囲の空気との温度が熱交換により同じ温度になったかどうかの判定方法を示す。ステップS11にて液配管温度検知器18が検知する温度T18が室外機周囲温度検知器7の検知する温度T7に対して±0.5°C以内かどうかを判定する。T18がT7に対して0.5°C以内であれば、高圧回路内の不活性ガスは室外機周囲温度検知器7の温度と同等になったと判断し、ステップS12にて1式におけるTには温度T7の値を用い、Pには高圧用圧力検知器5が検知する高圧圧力P5の値を用いて高圧側経路の内容積VHを計算する。ステップS11にてT18がT7に対して0.5°C以内でなければ、ステップS13へ進み、凝縮器用ファン14の運転を継続させ、ステップS11の条件を満足するまで繰り返すようにする。図4は冷媒回路内の低圧側経路における不活性ガスの温度の判定に係るフローチャートを示す図である。次に冷媒回路内の低圧側経路における不活性ガスと周囲の空気との温度が熱交換により同じ温度になったかどうかの判定方法を示す。ステップS21にて蒸発器出口配管温度検知器19が検知する温度T19が室内機周囲温度検知器20の検知する温度T20に対して±0.5°C以内かどうかを判定する。温度T19が温度T20に対して0.5°C以内であれば、低圧側経路内の不活性ガスは室内機周囲温度検知器20の検知に係る温度と同等になったと判断し、ステップS22にて1式におけるTには温度T20の値を用い、Pには低圧用圧力検知器6が検知する低圧圧力P6の値を用いて低圧側経路の内容積VLを計算する。ステップS1にてT19がT20に対して0.5°C以内でなければ、ステップS23へ進み、蒸発器用ファン15の運転を継続させ、ステップS21の条件を満足するまで繰り返すようにする。図3と図4とに示す処理に基づいて求まった高圧側経路の内容積VHと低圧側経路の内容積VLとを足し合わせれば冷媒回路内の容積Vが求まることになる。そして、冷媒回路内の容積Vを求めた後、室内機の適正冷媒封入量Wkgは次式2にて計算する。W=V/1000×D...2ここで、Dは設計冷媒密度kg/m3であり、システムが使用する冷媒種類と冷媒回路の許容圧力と許容温度によって計算される既値となる値である。例えば、R404A冷媒やR410A冷媒であれば、設計冷媒密度は200kg/m3程度が一般的な値である。図5はCO2二酸化炭素冷媒の密度と温度との関係を示すための図である。通常運転での運転中において高圧側が臨界温度以上になるCO2冷媒では、図5に示すように許容圧力と許容温度との関係より求めることができる。例えば、許容圧力が10MPa、許容温度が60°Cのときの冷媒密度は約290kg/m3となる。そして、許容圧力とこの適正冷媒量については、例えば制御装置16が計算等を行い、計算結果に係る表示信号を表示手段16Aに表示させるようにすることによって、冷媒の適正封入量を容易に決定することができる。また、上記では設置現場にてシステムとしての冷媒回路全体を真空引きした後、不活性ガスを封入することによって冷媒回路の内容積を計算する方法について説明した。設置現場での手間を軽減するために、次のような方法がある。例えば、高圧側開閉弁8と低圧側開閉弁9とを閉じた状態で凝縮器2室外機31にあらかじめ不活性ガスを封入しておく蓄えておく。封入した不活性ガスの種類と量とについては、あらかじめ制御装置16に入力等し、記憶手段図示せずに記憶等しておくようにする。設置現場において、室外機31と室内機32とを高圧側現地配管12と低圧側現地配管13により接続した後、室内機32と現地配管部のみを真空引きし、高圧側開閉弁8と低圧側開閉弁9を開く。室外機31に封入しておいた不活性ガスが冷媒回路全体に行き渡らせた後、上記した手順により冷媒回路内圧力Pと周囲温度Tとの値に基づいて制御装置16が冷媒回路内の容積Vを計算する。以上の方法で作業を行うことにより、設置現場において不活性ガスの封入、封入量の計測、制御装置16への不活性ガスの種類や封入量の入力等の作業が不要とできるため、設置現場での手間を軽減することができる。凝縮器2室外機31に不活性ガス等を蓄えておくようにするのが一般的であるが、蒸発器4室内機32に封入しておくようにしてもよい。不活性ガスを用いた加圧は冷凍装置設置時には必ず行う作業である。また、圧力検知器や温度検知器なども冷凍装置を運転するために装備されている機器である。このため、適正封入冷媒量を計算するための機器等をあらためて準備しなくても、前述のような方法により、費用等をアップなしに冷媒の適正封入冷媒量を求めることができる。次に不活性ガスを用いて設計圧力まで加圧し、各部品や接続部からガス漏れがないかを確認した後、冷媒回路内を真空引きし、正規に封入する冷媒ガスを用いて、冷媒回路内の内容積を計算し、必要封入冷媒量を決定する場合について説明する。この場合も、まずは1式を用いて冷媒回路の内容積Vを計算する。すなわち、冷媒回路内を真空引きし、正規に使用するガス冷媒を少量封入したときの封入冷媒量Mg、そのときの冷媒回路内圧力PMPaG、周囲温度T°Cを計測する。ここで、上述した不活性ガスを封入する場合と同様に、例えば凝縮器用ファン14及び蒸発器用ファン15を駆動させることにより、凝縮器2と蒸発器4とにおいて冷媒回路内のガス冷媒と周囲の空気との熱交換を促進させる。そして、ガス冷媒を封入してから冷媒回路内圧力Pと周囲温度Tを計測するまでの時間を短縮させるようにし、そのときの冷媒回路内のガス冷媒と周囲温度と同じになったかどうかを判定する方法も前述の方法と同じである。例えば、1式の計算における分子量Nはg/molは冷媒により決まっており、R410Aであれば72.6、R404Aであれば97.6、R407Cであれば86.2となる。図6は冷媒に基づく冷媒回路内の内容積を計算する場合について説明するためのモリエル線図である。冷媒を少量封入する理由を図6を用いて説明する。例えば冷媒を封入する冷媒回路の周囲温度がT1となっている場合、冷媒を封入し、冷媒回路内の圧力がP1になったとすると、冷媒回路内の冷媒は、等圧線P1と等温度線T1との交点であるA点の位置で表される状態となっている。A点は飽和温度曲線の右側に位置するため、冷媒は気体で存在していることになる。また、冷媒を封入してその圧力がP3になったとすると、冷媒回路内の冷媒は、等圧線P3と等温度線T1との交点であるB点の位置で表される状態となっている。B点は飽和温度曲線の左側に位置するため、冷媒は液体で存在していることになる。ここで、1式は気体に適用される式であるため、液体であるB点の状態の値に基づいて計算しても正確に内容積を求めることができない。よって、1式を用いて計算するためには、封入した冷媒がガスの状態で存在する圧力となるように冷媒量を封入する必要がある。例えば、冷媒回路の周囲温度がT1となっている場合、周囲温度T1に対して封入する冷媒の特性が気体となる圧力P2温度T1の飽和温度線C-Dに対応する圧力より低い圧力となる。冷媒の封入量と圧力とは比例関係にあるので、少量封入すれば、冷媒は気体の状態となるが、前述したように冷媒量が少な過ぎると圧力測定等ができなくなる。これを明確にするために、本実施の形態では、例えば封入する冷媒の種類を制御装置16に入力等すれば、制御装置16は、室外機周囲温度検知器7の検知に係る周囲温度Tをもとに、封入した冷媒が冷媒回路内において気体の状態で存在できる最大圧力を表示手段16Aに表示させるようにする。その圧力以下まで冷媒を封入するような手順とすれば、冷媒回路内に封入した冷媒を気体とすることができるので、冷媒回路の内容積Vの計算を正確に行うことができる。冷媒回路の内容積Vを計算した後、適正冷媒封入量Wkgの計算についても前述した2式を用いて制御装置16が処理を行う。そして、求めた適正冷媒量に対し、適正冷媒量を求めるためにすでに封入した冷媒量を引いた冷媒量を、高圧用サービスポート10、低圧用サービスポート11から追加で封入チャージするだけで、適正封入冷媒量にて冷凍装置の運転を開始することができる。また、前述の不活性ガスを用いた適正封入冷媒量の計算方法の手順と同様に、設置現場での手間を軽減する効果を得るために、室外機側にあらかじめ少量の冷媒量を封入しておくことが良いことも同様である。また、前述したことと同様に、冷凍装置設置時に冷媒を封入する作業は必ず実施する作業であり、圧力検知器や温度検知器なども冷凍装置の運転のためには装備されている機器であるため、適正封入冷媒量計算のための機器をあらためて準備しなくても、前述のような方法により、費用のアップなしに適正封入冷媒量を求めることができる効果を得られることも同様である。以上のように、本実施の形態の冷凍サイクル装置である冷凍装置では、システムとしての冷媒回路が完成した後、冷媒回路内を不活性ガスにて加圧するときの不活性ガス量、冷媒回路内圧力、周囲温度に基づいて適正封入冷媒量を正確に計算することで、冷媒回路内に適正封入冷媒量の冷媒を封入することができるため、効率的で信頼性の高い冷凍装置の運転を行うことができる。また、冷媒ガスを封入するときの冷媒量、冷媒回路内圧力、周囲温度に基づいて適正封入冷媒量を正確に計算することで、冷媒回路内に適正封入冷媒量の冷媒を封入することができるため、効率的で信頼性の高い冷凍装置の運転を行うことができる。