ケーブル敷設室の縦壁の外側に設けられ、前記縦壁に形成される貫通孔を外部から密閉する電路箱と、この電路箱に接続されるダクト出口と、前記貫通孔より上方に設けられるダクト入口とを有するケーブルダクトとを備え、外部から前記ケーブルダクトの前記ダクト入口から前記ダクト出口を通って、前記電路箱内部を介し、前記貫通孔から前記ケーブル敷設室内部へ前記ケーブルを敷設することを特徴とするケーブル敷設設備。前記ケーブルダクトの前記ダクト入口は、前記ケーブル敷設室周囲の津波または高潮等の想定水位より上方に設けられることを特徴とする請求項1に記載のケーブル敷設設備。前記ケーブルダクトは前記ケーブル敷設室の前記縦壁の外側に沿って固定されることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のケーブル敷設設備。ケーブル接続機器の筐体の外側に設けられ、前記筐体に形成される貫通孔を外部から密閉する電路箱と、この電路箱に接続されるダクト出口と、前記貫通孔より上方に設けられるダクト入口とを有するケーブルダクトとを備え、外部から前記ケーブルダクトの前記ダクト入口から前記ダクト出口を通って、前記電路箱内部を介し、前記貫通孔から前記ケーブル接続機器に前記ケーブルを敷設し接続することを特徴とするケーブル敷設設備。前記ケーブルダクトの前記ダクト入口は、前記ケーブル接続機器周囲の津波または高潮の想定水位より上方に設けられることを特徴とする請求項4に記載のケーブル敷設設備。2つの前記貫通孔に各々設けられた前記電路箱の前記ケーブルダクトの前記ダクト入口を各々両端で接続する中間ダクトをさらに備えることを特徴とする請求項1乃至請求項5の何れか一項に記載のケーブル敷設設備。2つの前記ケーブルダクト内部の何れか一方が浸水したときに、この一方の前記ケーブルダクトの浸水水位よりも上方に他方の前記ケーブルダクトの前記ダクト入口を設けることによって、前記中間ダクトを伝って水が一方から他方の前記ケーブルダクトに浸水することを防ぐことを特徴とする請求項6に記載のケーブル敷設設備。前記中間ダクトに開閉可能なメンテナンス用の開口部を設けたことを特徴とする請求項6または請求項7に記載のケーブル敷設設備。前記電路箱近傍に設けられる端子台をさらに備え、前記ケーブルは、前記端子台を介して敷設されること特徴とする請求項1乃至請求項8の何れか一項に記載のケーブル敷設設備。前記端子台の表面に耐水性のある絶縁部材を形成したことを特徴とする請求項9に記載のケーブル敷設設備。ケーブル敷設室の縦壁に形成された貫通孔を外側から密閉する電路箱を設ける工程と、この電路箱にケーブルダクトのダクト出口を接続し、前記ケーブルダクトのダクト入口を前記貫通孔より上方に設ける工程と、前記ケーブルダクトの前記ダクト入口から前記ダクト出口を通り、前記電路箱内部を介して、前記貫通孔から前記ケーブル敷設室内部へ前記ケーブルを敷設する工程とを備えることを特徴とするケーブル施工方法。ケーブル敷設室の縦壁に形成された貫通孔を外側から密閉する電路箱を設ける工程と、この電路箱にケーブルダクトのダクト出口を接続し、前記ケーブルダクトのダクト入口を前記貫通孔より上方に設ける工程と、前記電路箱内部に端子台を設ける工程と、既設の前記ケーブルのうち前記ケーブル敷設室から前記端子箱までの部位を前記端子台に接続し、新たな前記ケーブルを前記ダクト入口から引き入れ前記端子台に接続する工程とを備えることを特徴とするケーブル施工方法。しかしながら、上述した特許文献1に記載の技術は、ケーブルの引出し元の機器の損傷や、ダクトの破断または亀裂の発生によってダクト内部に水が浸入したとき、水がダクト内部を伝い貫通孔を通って建屋内部に浸入する可能性がある。また、埋込管を必要とする構造であるため、既設の貫通孔に追加施工するには困難な構造である。そこで本発明は、ケーブルを敷設するための貫通孔からケーブル敷設先内部への水の進入をより効果的に防ぐことができ、既設の貫通孔に対しても容易に施工できるケーブル敷設設備の提供を目的とする。上記目的を達成するために本発明のケーブル敷設設備は、ケーブル敷設室の縦壁の外側に設けられ、縦壁に形成される貫通孔を外部から密閉する電路箱と、この電路箱に接続されるダクト出口と、貫通孔より上方に設けられるダクト入口とを有するケーブルダクトとを備え、外部からケーブルダクトのダクト入口からダクト出口を通って、電路箱内部を介し、貫通孔からケーブル敷設室内部へケーブルを敷設することを特徴とする。さらに、上記目的を達成するために本発明のケーブル敷設方法は、ケーブル敷設室の縦壁に形成された貫通孔を外側から密閉する電路箱を設ける工程と、電路箱にケーブルダクトのダクト出口を接続し、ケーブルダクトのダクト入口を貫通孔より上方に設ける工程と、ケーブルダクトのダクト入口からダクト出口を通り、電路箱内部を介して、貫通孔からケーブル敷設室内部へケーブルを敷設する工程とを備えることを特徴とする。本発明によれば、ケーブルを敷設するための貫通孔からケーブル敷設先内部への水の進入をより効果的に防ぐことができる。以下、本発明の実施形態を説明する。第1の実施形態構成以下、本発明の第1の実施形態に係るケーブル敷設設備について図1および図2を参照して説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係るケーブル敷設設備の概略縦断面図である。ケーブル敷設設備1は、電路箱2、12と、ケーブルダクト3、13と、中間ダクト4とから構成される。さらに、ケーブルダクト3、13は、それぞれダクト入口3a、13aおよびダクト出口3b、13bを有する。ここでケーブル敷設設備1が敷設するケーブル31として、電気信号を伝達する計装制御ケーブルや光信号を伝達する光ケーブル、電力を供給する電力ケーブルを挙げることができる。以下、ケーブル31をケーブル接続機器22からケーブル敷設室20へ電気信号を転送する計装制御ケーブルとし、ケーブル31の引出し元をケーブル接続機器22、ケーブル31の引込み先をケーブル敷設室20として説明する。まず、ケーブル敷設室20に設けられる電路箱2およびケーブルダクト3について説明する。ケーブル敷設室20は地面41から立設し、外側面として縦壁21を有する。ケーブル敷設室20は、内部にケーブル31が敷設される部屋である。縦壁21には、ケーブル31をケーブル敷設室20内部に引き込むための縦壁貫通孔21aが設けられる。電路箱2は、一面に縦壁貫通孔21aより大きな開口部を有する箱形状であり、さらに開口部の淵はフランジ形状である。電路箱2の開口部によって縦壁貫通孔21aを外側から覆い、電路箱2のフランジ形状を縦壁21に沿わせて電路箱2を配置する。電路箱2のフランジ形状をアンカー6によって縦壁21に固定し、さらに縦壁21と電路箱2の接する継ぎ目をセメントや防水パテ等によってシーリングを施し、縦壁貫通孔21aを外部から密閉する水密性を確保する。ケーブルダクト3は、筒形状の長手方向を該垂直にして配置され、内部にケーブル31を収容するダクトである。また、ケーブルダクト3の筒形状の一端であるケーブル出口3bが電路箱2に開放して設けられる。さらに、ケーブルダクト3の筒形状の他端であるケーブル入口3aは、貫通孔11aより上方であって後述する津波や水没想定水位より上方に設けられる。次に、ケーブル接続機器22に設けられる電路箱12およびケーブルダクト13について説明する。ケーブル接続機器22は、ケーブル敷設室20の周囲に離間して設けられ、ケーブル31が接続される機器である。ケーブル接続機器22は、筐体23に収容される。筐体23には、ケーブル接続機器22からケーブル31を引出す筐体貫通孔23aが設けられる。さらに筐体23は、ケーブル接続機器22を外部から密閉することが望ましい。電路箱12は、一面に筐体貫通孔23aより大きな開口部を有する箱形状であり、さらに開口部の淵はフランジ形状である。電路箱12の開口部によって筐体貫通孔23aを外側から覆い、電路箱12のフランジ形状を筐体23に沿わせて電路箱12を配置する。電路箱12のフランジ形状をアンカー6によって筐体23に固定し、さらに筐体23と電路箱2の接する継ぎ目をセメントや防水パテ等によってシーリングを施し、筐体貫通孔23aを外部から密閉する水密性を確保する。ケーブルダクト13は、筒形状の長手方向を該垂直にして設けられ、ケーブル出口13bが電路箱12に開放して設けられる。また、ケーブル入口13aは、貫通孔23aより上方であって後述する津波想定水位より上方に設けられる。さらに、中間ダクト4について説明する。中間ダクト4は、中腹部の筒形状の長手方向を水平にして配置され、さらに両端をそれぞれケーブル入口3a、13aに嵌合し接続することができる形状である。上述したケーブル敷設室20およびケーブル接続機器22に各々電路箱2、12およびケーブルダクト3、13を設けた状態で、中間ダクト4の両端をそれぞれダクト入口3a、13aに嵌合させて接続する。このとき、ケーブル接続機器22の筐体23内部からケーブル敷設室20内部までが一体として密閉された構造となる。さらに、中間ダクト4に開閉可能なメンテナンス用の開口部を設けてもよい。最後に、ケーブル31の敷設方法について説明する。ケーブル31は、一端がケーブル接続機器22に接続され、筐体貫通孔23aから引出され、電路箱12内部を介して、ケーブルダクト13のケーブル出口13bを通ってケーブル入口13aから引出され、中間ダクト4内部を通る。さらにケーブル31は、中間ダクト4からケーブルダクト3のケーブル入口3aへ引き込まれ、ケーブル出口3aを通って電路箱2内部を介して、縦壁貫通孔21aからケーブル敷設室20内部へ引き込まれる。さらに図1に示すように、ケーブル敷設設備1内部でケーブル31を案内するトレイ32を設け、このトレイ32にケーブル31を収容してもよい。ケーブル31の敷設は、ケーブル敷設設備1をケーブル敷設室20およびケーブル接続機器22へ取付けた後に行ってもよいし、ケーブル敷設設備1の内部にケーブル31を収容した状態で縦壁21およびケーブル接続機器22の筐体23に取り付けてもよい。作用以下、本発明の第1の実施形態の作用について説明する。水位42は、津波や洪水、高潮等によってケーブル敷設室20およびケーブル接続機器22の周囲に存在すると想定される水の高さである。水位42が縦壁貫通孔21aおよび筐体貫通孔23aより上方であってダクト入口3a、13aより下方であるときの作用、水位42がダクト入口3a、13aの高さより上方であるときの作用について説明する。まず、水位42が縦壁貫通孔21aおよび筐体貫通孔23aより上方であってダクト入口3a、13aより下方であるときの作用について説明する。このとき、縦壁貫通孔21aおよび筐体貫通孔23aはそれぞれ電路箱2、12によって外部から密閉され、水位42より上方のダクト入口3a、13aまでが一体として内部が密閉されているため、縦壁貫通孔21aおよび筐体貫通孔23aへの水の浸入を防ぐことができる。また、ケーブル敷設室20内部またはケーブル接続機器22内部の何れかに水が浸入することによって、ケーブルダクト3、13内部の何れか一方が浸水したとき、他方のケーブルダクト3、13のダクト入口3a、3bを一方の浸水水位より上方に設けることによって、中間ダクト4を伝って他方の電路箱2、12に浸水することを防ぐことができる。なお中間ダクト4を省き、ダクト入口3a、13aを大気開放する構成としても、水位42がダクト入口3a、13aの高さを下回るときには縦壁貫通孔21aおよび筐体貫通孔23aからの水の浸入を防ぐことができる。さらに、ダクト入口3a、13aをそれぞれ津波想定水位より上方に設けることによって、水位42が津波想定水位まで達したときに、それぞれダクト入口3a、13aからの水の浸入を防ぐことができる。津波想定水位は、発電プラントが建設される地域の海抜からの値と、ケーブル敷設室20およびケーブル接続機器22の各々が設置される地点の高さに基づいて、ケーブル敷設室20およびケーブル接続機器22の各々の地面41からの高さとして算出する。なお、津波想定水位に変えて高潮や洪水による水没の想定水位より上方にダクト入口3a、13aを設けてもよい。次に、水位42がダクト入口3a、13aの高さより上方であるときの作用について説明する。このとき、ケーブル敷設設備1内部は一体に外部から密閉されているため、ケーブル敷設設備1内に水が浸入することを防ぐことができる。また、上述したようにケーブルダクト3、13の何れか一方が浸水したきにおいても、他方のケーブルダクト3、13のダクト入口3a、13aを一方の浸水水位より上方に設けることによって、中間ダクト4を伝って他方の電路箱2、12に浸水することを防ぐことができる。なお、本実施形態は、以下の変形が可能である。図2は、本発明の第1の実施形態に係るケーブル敷設設備の変形例を示し、はケーブルダクトを固定具によって固定する例を示す概略断面図、は電路箱を貫通孔に嵌合するパイプ形状とした例を示す概略断面図、は電路箱とケーブルダクトを一体化した例を示す概略断面図である。図2では、ケーブルダクト3を縦壁21に沿って上方へ伸ばし、固定具7によってケーブルダクト3を縦壁21に固定する。このとき、ケーブルダクト3が津波や高潮の力によって押し流されることを防止することができる。図2では、電路箱2を縦壁21の縦壁貫通孔21aの径に一致したパイプ形状とし、パイプ形状を縦壁貫通孔21a内部に嵌合または埋設させ、縦壁貫通孔21aの周囲をセメントや防水パテ等で密封する。このとき、ケーブル敷設室20内部でケーブル31を案内するパイプと電路箱2を共用させることができる。図2では、電路箱2を縦壁21の縦壁貫通孔21aの径に一致したパイプ形状とし、さらにパイプ形状を縦壁21の外側で上方に湾曲させて伸ばしケーブルダクト3を構成する。このとき、電路箱2とケーブルダクト3を一体化することができ、製作コストを削減するとともに密閉性を高めることができる。効果本発明の第1の実施形態によれば、ケーブル敷設室20の縦壁貫通孔21aおよびケーブル接続機器22の筐体貫通孔23aにそれぞれ電路箱2、12を設け、電路箱2、12からそれぞれ上方に伸ばしたケーブルダクト3、13からケーブル31を引き込み敷設することによって、ケーブル敷設室20およびケーブル接続機器22内部への水の進入を防ぐことができる。さらに、ケーブル敷設室20とケーブル接続機器22とを繋ぐケーブル31の水平部分が津波想定水位より上方の中間ダクト4内部を通るため、津波や洪水の力によってケーブル31が押し流されることを防ぐことができる。なお、本実施形態はケーブル接続機器22からケーブル敷設室20へケーブル31を引き込む場合に限られず、ケーブル敷設室20からケーブル接続機器22へのケーブル31の引き込みや、ケーブル接続機器22同士、ケーブル敷設室20同士のケーブル31の引き込みまたは引出しに適用することができる。さらにケーブル敷設室20またはケーブル接続機器22の一方が高台に設置されるなど、縦壁貫通孔21aまたは筐体貫通孔23aの高さを十分に津波想定水位より上方に設けることができる場合などは、この一方について電路箱2、12やケーブルダクト3、13を省くことができる。このとき他方のケーブルダクト3、13のダクト入口3aは大気開放とする。さらに、ケーブル敷設室20は、図1に示す建屋の外壁に適用するだけでなく、建屋内壁の貫通部に適用することもできる。このとき、ケーブル敷設設備1は建屋内部のケーブル敷設室20同士のケーブル31を敷設し、建屋内部の一方のケーブル敷設室20が浸水したときに他方のケーブル敷設室20が浸水することを防ぐことができる。第2の実施形態構成以下、本発明の第2の実施形態に係るダクトについて図3を参照して説明する。第1の実施形態に係るダクトの各部と同一部分には同一符号を付し、同一の構成についての説明は省略する。図3は、本発明の第2の実施形態に係るケーブル敷設設備の概略断面図である。第2の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、電路箱2、12の内部にそれぞれ端子台5、15を新たに設けた点である。さらにケーブル31は、ケーブル敷設室20内部から電路箱2内部までの部位と、電路箱2内部からケーブルダクト3および中間ダクト4ならびにケーブルダクト13を通る部位と、電路箱12内部からケーブル接続機器22までの部位に分割される。ケーブル31のうちケーブル敷設室20内部から電路箱2内部までの部位と、電路箱2内部からケーブルダクト3および中間ダクト4ならびにケーブルダクト13を通る部位は、端子台5によって接続される。ケーブル31のうち電路箱2内部からケーブルダクト3および中間ダクト4ならびにケーブルダクト13を通る部位と、電路箱12内部からケーブル接続機器22までの部位は、端子台15によって接続される。したがってケーブル31は、端子台5、15を介して上述した電気信号の伝達や電力の供給等を行う。作用以下、本発明の第2の実施形態の作用について説明する。筐体貫通孔23aからケーブル31が水平に引出され、水平にケーブル31が縦壁貫通孔21aへ引き込まれるように既設のケーブル31が敷設されている状態において、ケーブル敷設設備1によるケーブル31の敷設を適用する場合について説明する。この場合、筐体貫通孔23aから水平に引出された既設のケーブル31を電路箱12の内部に位置する部分で切断し、切断した端部を端子台15に接続する。同様に、水平に縦壁貫通孔21aへ引き込まれる既設のケーブル31を電路箱2の内部に位置する部分で切断し、切断した端部を端子台5に接続する。さらに、ケーブル敷設設備1の内部に収容される新たなケーブル31の両端をそれぞれ端子台5、15に接続する。なお、端子台5、15は電路箱2、12の内部だけでなく、縦壁21の内側等の電路箱2、12の近傍であれば同様の作用を発揮することができる。さらに、端子台5、15の表面に耐水性のある絶縁部材を形成することによって、端子台5、15の何れかに浸水したときにおいても端子台5、15がショート、短絡することを防ぎ、信頼性を高めることができる。効果本発明の第2の実施形態によれば、既設のケーブル31が敷設されているプラントに敷設設備1を設けるときに、端子台5、15によって既設のケーブル31のうちそのまま利用できる部分を接続することによって、既設のケーブル31が敷設されている状態で新たなケーブル31の敷設部分を削減することができる。また、ケーブルダクト3のダクト入口3aの高さを変更するときや、ケーブル敷設設備1内部のケーブル31を取り替えるときなどは、該当部分のケーブル31のみを取り替え、端子台5、15に接続することによってケーブル敷設室20からケーブル接続機器22までの全てのケーブル31の交換が不要となる。なお、本発明の実施形態は上述した実施形態に限られないことは言うまでもない。例えば、ケーブルダクト3、13の形状は長手方向を該垂直にした筒形状とするだけでなく、プラントの建屋の壁面に沿って一部を湾曲、屈折した形状とすることや、複数のプラント接続機器22からケーブル31を引き込むためにケーブルダクト3を分岐、合流した形状とすることができる。さらに、縦壁貫通孔21aや筐体貫通孔23a、ダクト入口3a、13aの高さは津波想定水位によって適宜変更され得るものである。なお、上述した第1および第2の実施形態は適宜組み合わせることができる。