化粧面の上下端部に雄雌連結構造を有し、長尺状の外装材において、雄型連結部は垂直面状の化粧面の下端を屋内側に屈曲した下側壁と、該下側壁の先端を上方に突出した係合片と、化粧面下端より一定間隔の位置を屋内側へ突出した当接片と、係合片と下側壁と化粧面と当接片とからなる係合溝とからなり、雌型連結部は化粧面の上端を屋内側に突出した上側壁と、該上側壁の先端を上方に突出した目地面と、該目地面の先端を屋外側へ屈曲した受け面と、該受け面の先端を屋内側へ傾斜して突出すると共に、下側壁と当接片間の距離と略同じ長さの嵌合片と、目地面と受け面と嵌合片とからなる嵌合溝と、目地面の先端をさらに上方に突出した固定面とから形成したことを特徴とする外装材。特許文献1~3は引っ掛け構造の外装材である。特許文献1、2は共に下段の外装材に上段の外装材を引っ掛けた状態を保ちながら、上段の外装材の固定部分を固定具により固定する必要があり、施工性が悪かった。また、特許文献3は固定時の位置決め性を確保しているが、施工後は屋内方向への嵌合形式となり、耐風圧性能に問題があった。本発明はこのような欠点を解決するために、化粧面の上下端部に雄雌連結構造を有し、長尺状の外装材において、雄型連結部は垂直面状の化粧面の下端を屋内側に屈曲した下側壁と、下側壁の先端を上方に突出した係合片と、化粧面下端より一定間隔の位置を屋内側へ突出した当接片と、係合片と下側壁と化粧面と当接片とからなる係合溝とからなり、雌型連結部は化粧面の上端を屋内側に突出した上側壁と、上側壁の先端を上方に突出した目地面と、目地面の先端を屋外側へ屈曲した受け面と、受け面の先端を屋内側へ傾斜して突出すると共に、下側壁と当接片間の距離と略同じ長さの嵌合片と、目地面と受け面と嵌合片とからなる嵌合溝と、目地面の先端をさらに上方に突出した固定面とから形成した外装材に関するものである。本発明に係る外装材によれば、1施工時に、下段の外装材の受け面上に上段の外装材の当接片が載置されるために、下段の外装材に上段の外装材を引っ掛けた状態を保ちながら、上段の外装材の固定部分を固定具により固定する必要が無く、施工性が大幅に向上する。2施工後に、下段の外装材の受け面上に上段の外装材の当接片が載置されるために受け面上に当接片が載置されるために、外装材同士の隙間が出来ず、気密性、防水性が向上する。3壁体の耐風圧性能試験において屋内側より負圧の風荷重を受けた場合に、係合片と傾斜して形成した嵌合片がさらに強固に連結される方向に変形し、外装材A同士の連結が外れることが無く、耐風圧性能が向上する。4嵌合溝内に形成された空隙による毛細管現象の防止により、防水性が向上する。等の特徴、効果がある。以下に図面を用いて、本発明に係る外装材の一実施例について詳細に説明する。すなわち、外装材Aは図1a、b、図2a、bに示すように、表面材1と裏面材2で例えば合成樹脂発泡体からなる芯材3を、サンドイッチした外装材Aである。また、図3は施工状態を示す断面図である。なお、Pは防水性強化のために連続状に形成したパッキンである。外装材Aの全体形状の一例としては図1a、b、図2a、bに示すように、長尺で金属製の薄板からなる表面材1と裏面材2間に芯材3をサンドイッチし、幅方向の下端に形成した雄型連結部4、上端に形成した雌型連結部5とから形成し、化粧面6の下端には下側壁6、上端には上側壁7を形成したものである。さらに詳説すると、雄型連結部4は垂直面状の化粧面aの下端を屋内側に屈曲した下側壁6と、下側壁6の先端を上方に突出した係合片8と、下側壁6と化粧面aの下端部に沿って延設した係合片裏面8a、下側壁裏面6a、化粧面裏面1aと、化粧面裏面1aの先端を屋内側へ突出した当接片9と、係合片8と下側壁6と化粧面1と当接片9とからなる係合溝10と、係合片8と係合溝10とからなる係合部11と、当接片9の先端を上方に屈曲した突出片12と、突出片12の先端を折り返した舌片13とから形成されたものである。雌型連結部5は化粧面aの上端を屋内側に傾斜して突出した上側壁7と、上側壁7の先端を上方に突出した目地面14と、目地面13の先端を屋外側へ屈曲した上面15と、上面15の先端を屋内側へ傾斜して突出した傾斜片16と、傾斜片16の先端を屋外側へ折り返し、傾斜片16に沿って形成した傾斜片外面17と、傾斜片外面17の先端を屋内側へ折り返し上面15に沿って突出した上面側外面18と、上面15と上面側外面18とからなる受け面15aと、傾斜片16と傾斜片外面17とからなる嵌合片16aと、目地面14と上面15と傾斜片16とからなる嵌合溝19と、嵌合片16aと嵌合溝19とからなる嵌合部20と、上面側外面18の先端を上方に屈曲して突出した固定面21と、固定面21の先端を折り返した舌面22とから形成したものである。図3において、αは躯体、βは固定具、γは連結部である。表面材1と裏面材2は金属薄板、例えば鉄、アルミニウム、銅、ステンレス、チタン、アルミ亜鉛合金メッキ鋼板、ガルバリウム鋼板、ホーロー鋼板、クラッド鋼板、ラミネート鋼板塩ビ鋼板等、サンドイッチ鋼板制振鋼板等、塩化ビニル樹脂、ポリカーボネイト樹脂等勿論、これらを各種色調に塗装したカラー板を含むの一種をロール成形、プレス成形、押出成形等によって各種形状に成形したもの、あるいは無機質材を押出成形、プレス成形、オートクレーブ養生成形等して各種任意形状に形成したものである。また、裏面材2としてはアルミニウム蒸着紙、クラフト紙、アスファルトフェルト、金属箔Al、Fe、Pb、Cu、合成樹脂シート、ゴムシート、布シート、石膏紙、水酸化アルミ紙、ガラス繊維不織布等の1種、または2種以上をラミネートしたもの、あるいは防水処理、難燃処理されたシート状物からなるものでも良いものである。芯材3は例えばポリウレタンフォーム、ポリイソシアヌレートフォーム、フェノールフォーム、塩化ビニルフォーム、ポリエチレンフォーム、ポリスチレンフォーム、ユリアフォーム等、の合成樹脂発泡体からなるものであり、特に耐火性を必要とする場合にはレゾール型フェノールの原液と、硬化剤、発泡剤を混合し、表面材1、もしくは裏面材2の裏面側に吐出させ、加熱して反応発泡硬化させて形成したものである。また、芯材3中には各種難燃材として軽量骨材パーライト粒、ガラスビーズ、石膏スラグ、タルク石、シラスバルーン、水酸化アルミニウム等、繊維状物グラスウール、ロックウール、カーボン繊維、グラファイト等を混在させ、耐火性、防火性を向上させることも出来る。勿論、芯材3としてロックウール、グラスウール、セラミックウール等の無機材を使用しても良いものである。外装材A同士は、係合片8が嵌合溝19へ、係合溝10には嵌合片16aが挿入されることにより、図3に示すように連結されるものである。また、23は切り欠きである。係合片8は図3に示すように、雌型連結部5の嵌合溝19内に挿入され、係合片8の根本部分が嵌合片16aの先端部分にて屋内方向に押さえ込まれるようにして連結され、連結部γのガタつきを防止するものである。係合溝10は、係合片8と下側壁6と化粧面1と当接片9係合片裏面8aと下側壁裏面6aと化粧面裏面1aと当接片9により囲まれた空間であり、雌型連結部5の係合部20を内包することにより、連結部γを形成するものである。上段の外装材Aの当接片9は図3に示すように、連結部γ部分において下段の外装材Aの上面側外面18上に載置され、外装材Aが引っ掛け式の連結構造でありながら、引っ掛け後に落とし込んでも連結状態が保持されるものである。このように、当接片9を形成することにより、上段の外装材A施工時に、引っ掛け式の弱点であった上方へ引き上げながらの固定面21の固定具βでの打設の必要が無く、施工性が大幅に向上すると共に、高度な施工技術を必要とすることなく精度の高い外壁面を形成することが出来るものとなる。突出片12は、当接片9の変形防止と芯材3形成部として機能する部分である。また、図4および図5に示すように、上段の外装材Aを引き上げて外装材A同士を嵌合する場合に、施工時に嵌合部20が外装材Aの裏面部分の突出片12にぶつかった状態になるために、この外装材Aの裏面部分を補強するための部分でもある。目地面14は連結部γの横目地部底面部分として機能すると共に、図4~図6に示すように施工する際の支持面として機能する部分である。上面15と上面側外面17はよりなる受け面15aは、図3に示すように施工された場合に連結部γ部分において上段の外装材Aの当接片9が載置され、外装材Aが引っ掛け式の連結構造でありながら、引っ掛け後に落とし込んでも連結状態が保持されるように形成された部分である。嵌合片16と嵌合片外面17よりなる支持面16aは、屋内側へ傾斜して突出することにより、図3に示すように上段の外装材Aの係合溝10内に挿入固定された場合に、係合溝10内の対角線上に合致するように形成されることにより、上段の外装材Aの雄型連結部4部分を躯体α上に強固に固定出来るものである。固定面21は図3に示すように、躯体α上に固定具βを介して外装材Aを施工するための固定部である。ここで、寸法関係について説明する。図2a、bに示すように、切り欠き23の幅をH、係合溝10の幅をH1、係合片8の長さをH2、嵌合片16aの垂直方向の幅をH3、係合溝10の幅をW1、突出片12から係合片8間の幅をW2、係合溝19の開口幅目地面14から嵌合片16a先端間の高さをW3、嵌合片16aの水平方向の高さをW4、嵌合片16aの厚さをW5、受け面15aの高さをW6、図3において当接片9の先端までの高さをW7、図4において係合片8の水平方向の高さをW8、目地面14の開口幅をT1、嵌合片16aの長さをT2とすると、H>H2T2、H2<T1、H1>H3、H2>H1-H3、H1>T2、W1≧W4、W2>W5、W3>W8、W6>W7、かつH1>T2、H1≒T2の関係である。特に、W3>W8の関係は、上段の外装材Aを傾斜し、下段の外装材Aの嵌合溝19内に係合片8を挿入する際に必要な関係である。また、H1>T2、H1≒T2の関係は、外装材A同士の確実な連結と、外装材A同士が目地部γにおいて隙間を形成せずに、ガタ付き無く連結するのに必要な関係である。そこで、外装材Aの施工順序について図3から図7を用いて説明する。まず、図4に示すように下段の外装材A1の固定面21を固定具βで打設して固定し、図4に示すように上段に外装材Aの下側壁6を下段の外装材Aの上側壁7に当接するように形成する。その後、図5、図6に示すように上段の外装材Aを上方に引き上げ係合片8を嵌合溝19内に挿入する。係合片8が嵌合溝19内に挿入されたら、図7に示すように上段の外装材Aを引き上げながら回転させ、図3に示すように嵌合し、上段の外装材Aの固定面21を躯体αに固定するものである。このような工程を土台から軒天まで行うことにより施工を完了するものである。勿論、縦張りの場合には上記工程を横方向に順次行うことにより、外装材Aを施工するものである。このようにして形成した本発明に係る外装材Aにより形成した壁体においては、図8に示すように、壁体の耐風圧性能試験において屋内側より負圧が付加された場合に、係合片8と傾斜して形成した嵌合片16aが強固に連結されるために、外装材Aの剥落を防止するものである。以上説明したのは本発明に係る外装材の一実施例にすぎず、図9a~d~図12a、bに示すように外装材Aを形成することも出来る。すなわち、図9a~d~図12a、bは外装材Aのその他の実施例を示す断面図であり、特に図10a~dは、表面材1を金属材アルミニウム、あるいはプラスチック材等の押出成形品により形成した外装材Aである。また、図13~図16は外装材Aの施工方法のその他の実施例を示す断面図であり、図14、図15に示すように下段の外装材Aの嵌合片16aに上段の外装材Aの係合片8を引っ掛けた状態で上段の外装材Aを引き上げ、その後図16に示すように上段の外装材Aを引き上げながら回転させ嵌合し、上段の外装材Aの固定面21を躯体αに固定するものである。