放射線源から放射線が照射される撮影台に被験者の乳房を押し付ける押圧部と、基端が前記押圧部から延びて設けられると共に、前記押圧部を支持する支持部と、前記支持部の先端に設けられ、装置本体に備えられた被差込部材に着脱可能に差し込まれる取付部と、を備える押圧板であって、前記取付部は、前記被差込部材に対して前記取付部の差込方向に摺動可能な第一摺動面と、前記第一摺動面に対して反対側に設けられ、前記被差込部材に対して前記差込方向に摺動可能な第二摺動面と、前記第一摺動面と前記第二摺動面と交差すると共に、前記被差込部材に対して前記取付部の差込方向に摺動可能な取付面と、前記取付面に形成され、前記取付部が前記被差込部材に差し込まれた状態で前記差込方向に対して交差する方向に延びると共に、装置本体に設けられた突起部材が挿入される凹部と、を備えることを特徴とする押圧板。前記取付面と前記凹部とから構成される角部には、テーパ部が設けられる請求項1に記載の押圧板。前記第一摺動面及び前記第二摺動面の少なくとも一方に設けられ、前記取付部が前記被差込部材に差し込まれると、前記凹部から退避した前記突起部材が前記凹部に挿入するのを規制する規制部材を移動させて前記突起部材を前記凹部に挿入可能とすると共に、周辺の他の面に比して外側に突出している当接面が設けられる請求項1又は2に記載の押圧板。前記他の面と前記当接面と間には、前記差込方向に対して傾斜した傾斜面が設けられる請求項3に記載の押圧板。被験者の乳房が載せされる撮影台と、前記撮影台に載せられた被験者の乳房を前記撮影台に押し付ける請求項1~4の何れか1項に記載の押圧板と、前記撮影台に載せされた乳房に放射線を照射する放射線源と、装置本体に設けられ、前記押圧板に設けられた取付部が差し込まれる被差込部材と、装置本体に設けられ、前記取付部が前記被差込部材に差し込まれると前記取付部に形成された凹部に挿入される突起部材と、を備える放射線撮像装置。しかし、従来の放射線撮像装置では、押圧板の取付部の形状が詳細に開示されていない。このため、取付部の形状は、取付部をスライドさせるスライド方向に延びる直方体状であると考えられる。本発明の課題は、押圧板の取付部を容易に装置本体に装着し、取付部を装置本体に固定することである。本発明の請求項1に係る押圧板は、放射線源から放射線が照射される撮影台に被験者の乳房を押し付ける押圧部と、基端が前記押圧部から延びて設けられると共に、前記押圧部を支持する支持部と、前記支持部の先端に設けられ、装置本体に備えられた被差込部材に着脱可能に差し込まれる取付部と、を備える押圧板であって、前記取付部は、前記被差込部材に対して前記取付部の差込方向に摺動可能な第一摺動面と、前記第一摺動面に対して反対側に設けられ、前記被差込部材に対して前記差込方向に摺動可能な第二摺動面と、前記第一摺動面と前記第二摺動面と交差すると共に、前記被差込部材に対して前記取付部の差込方向に摺動可能な取付面と、前記取付面に形成され、前記取付部が前記被差込部材に差し込まれた状態で前記差込方向に対して交差する方向に延びると共に、装置本体に設けられた突起部材が挿入される凹部と、を備えることを特徴とする。上記構成によれば、支持部に支持される押圧部は、放射線源から放射線が照射される撮影台に被験者の乳房を押し付ける。一方、装置本体に備えられた被差込部材に着脱可能に差し込まれる取付部が、支持部の先端に設けられている。ここで、取付部には、第一摺動面と第二摺動面と交差すると共に、被差込部材に対して取付部の差込方向に摺動可能な取付面が設けられている。そして、装置本体に設けられた突起部材が挿入される凹部が、取付面に形成され、取付部が被差込部材に差し込まれた状態で差込方向に対して交差する方向に延びている。これにより、差込方向に対して交差する方向における凹部と突起部材との相対的な位置バラツキが吸収されると共に、差込方向における取付部のがたつきが抑制される。このため、押圧板の取付部を容易に装置本体に装着し、取付部を装置本体に固定することができる。本発明の請求項2に係る押圧板は、請求項1に記載において、前記取付面と前記凹部とから構成される角部には、テーパ部が設けられることを特徴とする。上記構成によれば、テーパ部が、取付面と凹部とから構成される角部に設けられている。このようにテーパ部を設けることで、突起部材を凹部に容易に誘い込むことができる。本発明の請求項3に係る押圧板は、請求項1又は2に記載において、前記第一摺動面及び前記第二摺動面の少なくとも一方に設けられ、前記取付部が前記被差込部材に差し込まれると、前記凹部から退避した前記突起部材が前記凹部に挿入するのを規制する規制部材を移動させて前記突起部材を前記凹部に挿入可能とすると共に、周辺の他の面に比して外側に突出している当接面が設けられることを特徴とする。上記構成によれば、取付部が被差込部材に差し込まれると、凹部から退避した突起部材を凹部に挿入するのを規制する規制部材と当って規制部材を移動させて突起部材を凹部に挿入可能とする当接面が、周辺の他の面に比して外側に突出して形成されている。これにより、取付部の差込時に、他の面と規制部材とが当った場合に生じる抵抗を小さくすることができ、押圧板の取付部を容易に装置本体に装着し、取付部を装置本体に固定することができる。本発明の請求項4に係る押圧板は、請求項3に記載において、前記他の面と前記当接面と間には、前記差込方向に対して傾斜した傾斜面が設けられることを特徴とする。上記構成によれば、傾斜面が他の面と当接面との間に設けられている。これにより、規制部材は、傾斜面に沿って移動するため、押圧板の取付部を容易に装置本体に備えられた被差込部材に差し込むことができる。本発明の請求項5に係る放射線撮像装置は、被験者の乳房が載せされる撮影台と、前記撮影台に載せられた被験者の乳房を前記撮影台に押し付ける請求項1~4の何れか1項に記載の押圧板と、前記撮影台に載せされた乳房に放射線を照射する放射線源と、装置本体に設けられ、前記押圧板に設けられた取付部が差し込まれる被差込部材と、装置本体に設けられ、前記取付部が前記被差込部材に差し込まれると前記取付部に形成された凹部に挿入される突起部材と、を備えることを特徴とする。上記構成によれば、請求項1~4の何れか1項に記載の押圧板が、撮影台に載せられた被験者の乳房を撮影台に押し付ける。そして、放射線源が、撮影台に載せされた乳房に放射線を照射する。ここで、装置本体に設けられた被差込部材に、請求項1~4の何れか1項に記載の押圧板に設けられた取付部が差し込まれる。さらに、装置本体に設けられた突起部材は、取付部が被差込部材に差し込まれると取付部に形成された凹部に挿入される。このように、押圧板の取付部を容易に装置本体に装着し、取付部を装置本体に固定することができる。本発明によれば、押圧板の取付部を容易に装置本体に装着し、取付部を装置本体に固定することができる。本発明の実施形態に係る放射線撮像装置の一例について図1~図11に従って説明する。全体構成図10、図11に示されるように、放射線撮像装置の一例としてのX線撮像装置マンモグラフィ10は、立位状態の被験者Lの乳房NをX線で撮影する装置であり、CC頭尾方向。CranioCaudal撮影とMLO内外斜位方向。Medial-Lateral-Oblique撮影との両者を行うことができる装置である。なお、各図では、鉛直方向を矢印Vと、被験者Lの前後方向を矢印Dと、被験者Lの幅方向を矢印Wと記載する。X線撮像装置10は、被験者Lの前後方向以下単に前後方向と言う場合があるの被験者L側に設けられた測定部12と、測定部12を背後から支える基台部14とを備えている。測定部12には、前後方向の背面側被験者Lを向いていない側に延出して基台部14に回動可能に支持される回動軸16が設けられている。そして、回動軸16が基台部14に支持されることによって測定部12が基台部14に回動可能に支持されるようになっている。さらに、測定部12は、立位の被験者L患者の乳房Nが載せられる平面状の載置面20が形成された撮影台22と、X線管球図示省略が設けられて載置面20に向けて検査用のX線を照射する放射線源の一例としての放射線照射装置24と、乳房Nを載置面20に押し付ける押圧板26と、押圧板26を撮影台22に対して近接離間方向に移動させる近接離間機構18と、撮影台22と放射線照射装置24を保持する保持部28と、を備えている。そして、近接離間機構18には、基端部が上下移動機構図示省略に固定され、先端部に押圧板26が着脱可能に取り付けられる装置本体の一例としてのケース50が設けられている。なお、押圧板26をケース50に着脱可能に取り付ける構成については詳細を後述する。また、保持部28には、CC撮影時に被験者Lが把持する一対のハンドル34が、撮影台22を挟むように設けられている。さらに、ハンドル34を構成し被験者Lによって握られる握り部36は、載置面20の垂直線に対し被験者側とは反対側すなわち被験者Lにとって奥側に傾斜した棒状部とされ、載置面20に近づくに従い、被験者Lの側に徐々に近くようになっている。一方、撮影台22の前後方向の正面側には、CC撮影時には被験者Lの乳房Nよりも下方の胸部分を当接させる胸壁当接部38が設けられている。また、撮影台22の内部には、載置面20を通過した放射線が照射されるX線検出器としての放射線検出器図示省略が設けられている。要部構成次に、押圧板26を装置本体に着脱可能に取り付ける構成について説明する。図9に示されるように、押圧板26は、乳房Nを撮影台22図11参照に押し付ける押圧部40を備えている。さらに、押圧板26は、基端部が押圧部40の一部から延びて設けられると共に押圧板26を支持する支持部42を備えている。そして、支持部42の先端部には、ケース50の先端部に設けられた被取付装置52に着脱可能に取り付けられる直方体状の取付部44が形成されている。詳細には、図4、図5に示されるように、被取付装置52には、取付部44が幅方向から差し込まれるC型状の被差込部材54が設けられている。具他的には、被差込部材54は、幅方向差込方向から見て上下方向に延びる底面56を備えている。さらに、被差込部材54は、底面56の上端及び下端を基端部として前後方向の被験者L側に延びる一対の側板58と、側板58の先端部から内側に折り曲げられたフランジ部59と、を含んで構成されている。そして、底面56の中央側には、底面56の表裏を貫通する円孔56Aが形成されている。さらに、この円孔56Aの内部には、取付部44に形成された凹状の凹部86図7参照に挿入されて取付部44を被差込部材54に固定する円柱状の突起部材60が設けられている。図1に示されるように、突起部材60は、前後方向矢印D方向に延びて設けられている。そして、突起部材60は、被差込部材54と一体的に設けられる支持部材62に支持され、突起部材60が凹部86に挿入される挿入位置図2参照と、突起部材60が凹部86から退避して取付部44の幅方向差込方向の移動を許容する許容位置図1、図3参照との間を移動可能とされている。つまり、突起部材60は、前後方向の被験者L側に移動して挿入位置に配置され、前後方向の背面側に移動して退避位置に配置されるようになっている。さらに、突起部材60の基端部には、突起部材60に固定され、移動する突起部材60と共に移動する移動部材64が設けられている。移動部材64は、板部材を折り曲げて形成されている。そして、移動部材64は、幅方向から見て、突起部材60の基端部が固定されると共に鉛直方向に延びる底板64Aと、底板64Aの上端から前後方向の被験者側に延びる側板64Bと、底板64Aの下端から前後方向の被験者側に延びる側板64Cとを備えて構成されている。さらに、移動部材64及び後述する規制部材74を外側から覆うと共に、幅方向の両側及び前後方向の被験者L側が開放され、移動部材と一緒に前後方向に移動する筐体部材66が設けられている。そして、筐体部材66の上面には、技師が把持可能な把持部66Aが上方に突出するように設けられている。一方、移動部材64の底板64Aを挟んで突起部材60の反対側には、移動部材64に固定されると共に、移動部材64の底板64Aを支持する支持ブロック68が設けられている。さらに、被取付装置52には、突起部材60が挿入位置図2参照に移動するように支持ブロック68を介して突起部材60を付勢する第一付勢部材の一例としてのコイルスプリング70が複数個設けられている。また、支持部材62には、前後方向に移動可能な複数個本実施形態では一例として、上段に3本下段に3本計6本の識別ピン96が設けられ、さらに、識別ピン96を前後方向の被験者L側に付勢するコイルスプリング98が設けられている。また、識別ピン96の基端側前後方向の背面側には、識別ピン96の移動を検知する図示せぬ検知部材が設けられている。ここで、識別ピン96を付勢する複数個のコイルスプリング96のバネ係数個々のコイルスプリング96のバネ係数の合計は、支持ブロック68を介して突起部材60を付勢する複数個のコイルスプリング70のバネ係数個々のコイルスプリング70のバネ係数の合計より小さくされている。つまり、コイルスプリング70の付勢力よる突起部材60の移動は、コイルスプリング98の付勢力による識別ピン96の移動に左右されないようになっている。これにより、取付部44を被取付装置52の被差込部材54に差し込んだ際には、コイルスプリング70の付勢力により、突起部材60が取付部44の凹部86に挿入されて取付部44が被差込部材54に固定される。そして、所定の識別ピン96は取付部44側に移動突出して後述する取付部44の識別凹部100に挿入される。一方、他の識別ピン96はコイルスプリング98の弾性変形圧縮変形により取付部44側に移動突出しない図2参照。これにより、押圧板26の種類を識別できるようになっている。つまり、前述したように、複数個のコイルスプリング96のバネ係数を、複数個のコイルスプリング70のバネ係数より小さくすることで、突起部材60によって取付部40を固定した上で、識別ピン44による押圧板26の種類の識別が可能となっている。一方、移動部材64の側板64B、64Cには、取付部44が差し込まれる被差込部材54の差込領域72に対して進入又は退避する方向本実施例では鉛直方向に移動可能とされる円柱状の規制部材74が設けられている。そして、この規制部材74を差込領域72に対して進入する進入方向に付勢する第二付勢部材の一例としてのコイルスプリング76が設けられている。詳細には、取付部44が被差込部材54に差し込まれていない状態では、コイルスプリング76によって進入方向に付勢される規制部材74の先端側は、幅方向から見て、被差込部材54の側板58の基端側に形成された開口部58Aを通して差込領域72に進入している。そして、コイルスプリング70の付勢力で開口部58Aの縁部と当接して突起部材60が退避位置から挿入位置へ移動するのを規制するようになっている。さらに、規制部材74の基端部には、図示せぬイン検知センサが設けられており、規制部材74が退避方向に移動すると、被差込部材54に取付部44が差し込まれたことを検知するようになっている。また、規制部材74の先端部には、被差込部材54に差し込まれる取付部44と当って差込領域72に対して退避する退避方向に押されるテーパ部74Aが形成されている。つまり、この状態では、規制部材74は、被差込部材54に取付部44が差し込まれるのを許容する許容位置に配置されるようになっている。さらに、図2に示されるように、許容位置に配置される規制部材74を退避方向に移動させると、規制部材74と開口部58Aの縁部との当接状態が解除され、移動部材64に固定される規制部材74及び突起部材60はコイルスプリング70の付勢力で前後方向の被験者L側に移動するようになっている。具体的には、規制部材74は、被差込部材54の側板58の外側を向いた面に沿って前後方向の被験者L側に移動するようになっている。一方、突起部材60は、前後方向の被験者L側に移動し、退避位置から挿入位置へ移動するようになっている。つまり、この状態では、規制部材74は、コイルスプリング70の付勢力により移動して突起部材60を退避位置から挿入位置へ移動させるロック位置に配置されるようになっている。また、図3に示されるように、筐体部材66を前後方向の背面側に移動させると、規制部材74及び突起部材60が前後方向の背面側に移動する。そして、規制部材74は、コイルスプリング76の付勢力により、被差込部材54の開口部58Aを通して進入方向に移動して、被差込部材54に差し込まれた取付部44と前後方向で当接するようになっている。一方、突起部材60は、前後方向の背面側に移動し、挿入位置から退避位置へ移動するようになっている。そして、この状態では、被差込部材54に差し込まれた取付部44を被差込部材54から離脱させると、規制部材74は、コイルスプリング70の付勢力で移動して許容位置図1参照へ復帰するようになっている。つまり、規制部材74は、被差込部材54に差し込まれた取付部44を被差込部材54から離脱可能なロック解除位置に配置されるようになっている。次に、被差込部材54に差し込まれる押圧板26の取付部44について説明する。図6、図7、図8に示されるように、取付部44は、幅方向差込方向に延びる直方体状とされており、被差込部材54の上方に設けられた側板58に対して幅方向差込方向に摺動可能な第一摺動面80と、第一摺動面80に対して反対側に設けられ、被差込部材54の下方に設けられた側板58に対して幅方向差込方向に摺動可能な一対の第二摺動面82とを備えている。さらに、第一摺動面80の縁辺と第二摺動面82の縁辺とに挟まれるように取付面84が設けられ、取付面84は、前後方向の背面側に突出する段差面84Aを備えている。換言すれば、取付面84は、第一摺動面80と第二摺動面82と交差すると共に、被差込部材54に対して取付部44の差込方向に摺動可能に設けられている。また、取付面84に設けられた段差面84Aには、取付部44が被差込部材54に差し込まれた状態で、幅方向に対して交差する方向本実施形態では直交する方向に延びるスロット状の凹部86が形成されている。また、段差面84と凹部86とから構成される角部には、テーパ部88が設けられ、突起部材60が容易に凹部86に飲み込まれるようになっている。さらに、段差面84Aには、円状の識別凹部100が3個設けられており、前述した識別ピン96がコイルスプリング98の付勢力で挿入されるようになっている図2参照。一方、第一摺動面80及び第二摺動面82には、取付部44が被差込部材54図4参照に差し込まれると、開口部54Aから差込領域72に進入した規制部材74のテーパ部74Aと当り、規制部材74を退避させる当接面90が設けられている。当接面90は、当接面90に対して幅方向差込方向の両側に配置された他の面92によりも外側に突出して形成され、他の面92と当接面90との間には、幅方向に対して傾斜した傾斜面94が設けられている。作用効果次に、押圧板26の着脱方法を示しながら要部構成の作用について説明する。図1、図4に示されるように、被取付装置52の被差込部材54に、押圧板26の取付部44が差し込まれていない状態では、規制部材74は、被差込部材54に取付部44が差し込まれるのを許容する許容位置に配置されている。詳細には、コイルスプリング76の付勢力により、規制部材74の先端部は、被差込部材54の側板58に設けられた開口部58Aを通して差込領域72に進入している。そして、コイルスプリング70の付勢力により、規制部材74は、前後方向で開口部58Aの縁部と当り、突起部材60の前後方向の被験者L側への移動を規制している。これにより、突起部材60は、取付部44の凹部86から退避して取付部44の幅方向差込方向の移動を許容する許容位置に配置されている。図4に示されるように、押圧板26を被取付装置52に装着する場合には、押圧板26の取付部44を幅方向に移動させ、取付部44を被差込部材54に差し込む。これにより、一対の規制部材74の先端部は、第一摺動面80及び第二摺動面82に形成された他の面92と対向しながら、傾斜面94に沿って退避方向に押圧されて当接面90に至る。図2に示されるように、許容位置に配置される規制部材74を退避方向に移動させると、規制部材74と開口部58Aの縁部との当接状態が解除される。そして、移動部材64に固定される規制部材74及び突起部材60はコイルスプリング70の付勢力で前後方向の被験者L側に移動する。具体的には、規制部材74は、被差込部材54の側板58の外側を向いた面に沿って前後方向の被験者L側に移動する。そして、規制部材74の基端部に設けられた図示せぬイン検知センサが、被差込部材54に取付部44が差し込まれたことを検知する。一方、突起部材60も、前後方向の被験者L側に移動し、退避位置から挿入位置へ移動する。つまり、突起部材60は、テーパ部88に沿って凹部86に挿入される。さらに、取付部44に形成された識別凹部100に対向した識別ピン98は、コイルスプリング98の付勢力で識別凹部100に挿入される。これにより、識別ピン96の基端側に設けられた図示せぬ検知部材が、どの識別ピン96が移動したのかを検知することで、どの形の押圧板26が差し込まれたのかが識別される。この状態では、規制部材74は、コイルスプリング70の付勢力により移動して突起部材60を退避位置から挿入位置へ移動させるロック位置に配置される。そして、被取付装置52に固定された押圧板26で撮影台22に載せられた被験者Lの乳房Nを押圧し、放射線照射装置24を用いて乳房Nを撮像する図10参照。図3に示されるように、押圧板26を被取付装置52から離脱する場合には、技師が、筐体部材66の把持部66Aを把持して筐体部材66を前後方向の背面側に移動させる。これにより、規制部材74及び突起部材60が、前後方向の背面側に移動する。そして、規制部材74は、コイルスプリング76の付勢力により、被差込部材54の開口部58Aを通して進入方向に移動して、被差込部材54に差し込まれた取付部44と前後方向で当接する。一方、突起部材60は、前後方向の背面側に移動し、挿入位置から退避位置へ移動する。つまり、この状態で、規制部材74は、被差込部材54に差し込まれた取付部44を被差込部材54から離脱可能な、ロック解除位置に配置される。そして、技師が、押圧板26の取付部44を幅方向に移動させて被差込部材54から離脱させると、規制部材74と取付部44との当接が解除され、規制部材74が図1に示す許容位置に復帰する。以上、説明したように、取付部44に形成された凹部86は、幅方向差込方向に対して交差する方向本実施形態では直交する方向に延びている。これにより、差込方向に対して直交方向において、凹部86と突起部材60との相対的な位置バラツキを吸収できると共に、差込方向における取付部44のがたつくのを抑制することができる。このため、押圧板26の取付部44を容易に被差込部材54に装着し、取付部44を装置本体に固定することができる。また、上記構成によれば、テーパ部88が、取付面84の段差面84Aと凹部86とから構成される角部に設けられている。このため、テーパ部88により突起部材60を凹部86に容易に誘い込むことができる。また、上記構成によれば、規制部材74と当って規制部材74を移動させる当接面90が、周辺の他の面92に比して外側に突出して形成されている。これにより、取付部44の差込時に、他の面92と規制部材74とが当った場合に生じる抵抗を小さくすることで、押圧板26の取付部44を容易に被差込部材54に装着し、取付部44を装置本体に固定することができる。また、上記構成によれば、傾斜面94が他の面92と当接面90との間に設けられている。これにより、規制部材74は、傾斜面94に沿って移動するため、押圧板26の取付部44を容易に被差込部材54に差し込むことができる。なお、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、上記実施形態では、特に言及しなかったが、ステレオ撮影やトモシンセンス撮影を行う場合に、前述したX線撮像装置10を用いてもよい。