"複数本のパイプを配列した音響構造体であって、前記複数本のパイプのうち少なくとも1本以上のパイプは、当該パイプの長さ方向に沿って離間した複数個の開口部を有し、前記複数本のパイプの長さ方向における開口部の位置がパイプ毎に異なっていることを特徴とする音響構造体。前記複数本のパイプの開口部は、当該複数本のパイプの各々における開口部と一方及び他方の端部の各々との間の距離、及び当該複数本のパイプの各々における隣り合う開口部間の距離が同じにならない位置に配置されていることを特徴とする請求項1に記載の音響構造体。前記複数本のパイプの開口部は、当該複数本のパイプの各々における開口部と一方及び他方の端部の各々との間の距離のjjは整数倍の長さ、及び当該複数本のパイプの各々における隣り合う開口部間の距離のj/2倍の長さが同じにならない位置に配置されていることを特徴とする請求項1に記載の音響構造体。前記複数本のパイプの各々における空洞を挟んで対向する2つの側面に前記開口部が設けられており、各パイプの長さ方向における開口部の位置がパイプ毎に異なっていることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1の請求項に記載の音響構造体。しかしながら、図4に示した従来の音響構造体90の場合、パイプ5-mm=1~Mの長さにより決まる特定帯域の音波については、開口部7-mm=1~Mの配置の如何に関わらず、吸音効果及び散乱効果が発生しなくなるという問題がある。その理由は次の通りである。特許文献1に記されているように、音響構造体90の各パイプ5-mに音波が入射したときの開口部7-mとその周辺の媒質空気の挙動は比音響インピーダンス比ζと呼ばれる物理量に依存する。比音響インピーダンス比ζは、音場内のある点の音響インピーダンス比ZAとその点の媒質の特性インピーダンス比ZCの複素比ZA/ZCを示す値である。音響構造体90のパイプ5-mにおける開口部7-mの面積をSOとし、パイプ5-m内の空洞におけるパイプ5-mの長さ方向と直交する断面の面積をSPとした場合、開口部7-mにおける各点の比音響インピーダンス比ζは次式3により表される。式3におけるjは虚数単位であり、LLはパイプ5-m内の一方の閉管CPL-mの長さであり、LRはパイプ5-m内の他方の閉管CPR-mの長さであり、kは波数より具体的には、入射波の角速度2πffは周波数を音速cで除算した値2πf/cである。また、開口部7-mの各点における複素音圧反射係数RRは入射波と反射波の複素比、R=|R|expjφ、|R|は反射波の振幅、φは位相変化量と比音響インピーダンス比ζとの関係は次式4により表される。ここで、前掲式3におけるkLLLRがπの整数倍となるような周波数の音波がパイプ5-mの開口部7-mに入射した場合、前掲式3におけるsinkLLLRが0になる。sinkLLLRが0になると比音響インピーダンス比ζは無限大になる。比音響インピーダンス比ζは無限大になるということは、パイプ5-mの開口部7-mから放射される音波と側面6-2における開口部7-mの周囲から放射される音波との間の位相変化量φが略0になることを意味する。このため、kLLLRが整数となるような周波数の音波がパイプ5-mの開口部7-mに入射した場合、吸音効果や散乱効果が発生しない。また、パイプ5-mm=1~Mの長さ方向における開口部7-mの位置がパイプ5-m毎に異なっていたとしても、パイプ5-mm=1~Mの長さが同じであればパイプ5-mm=1~Mの内部の閉管CPL-m及びCPR-mの長さLL及びLRの和LLLRは同じになる。以上の理由から、従来の音響構造体90では、パイプ5-mm=1~Mにおける吸音効果及び散乱効果が発生しない帯域が全て同じになる。本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、パイプを直方体状をなすように並べて配置した音響構造体の吸音能力及び散乱能力を高めることを目的とする。本発明は、複数本のパイプを配列した音響構造体であって、前記複数本のパイプのうち少なくとも1本以上のパイプは、当該パイプの長さ方向に沿って離間した複数本の開口部を有し、前記複数本のパイプの長さ方向における開口部の位置がパイプ毎に異なっていることを特徴とする音響構造体を提供する。この発明では、複数本のパイプの長さ方向における開口部の位置がパイプ毎に異なっている。このため、パイプの空洞内において形成される複数本の閉管の長さの和はパイプ毎に異なったものとなる。よって、本発明によると、パイプ5-mの開口部7-mから放射される音波と側面6-2における開口部7-mの周囲から放射される音波との間の位相変化量φが略0になる帯域はパイプ毎に異なる。従って、本発明によると、パイプの各々における吸音効果及び散乱効果が発生しない帯域が全て同じになる、という事態の発生を防止することができる。以下、図面を参照し、この発明の実施形態について説明する。<第1実施形態>図1は、この発明の第1実施形態である音響構造体10の正面図である。この音響構造体10は、複数本のパイプ1-nn=1~N:図1の例では、N=5を全体として薄い直方体状をなすように配列したものである。この音響構造体10のパイプ1-nn=1~Nの各々は角筒状をなしている。パイプ1-nn=1~Nの長さ、幅、及び高さは同じである。パイプ1-nn=1~Nは左右の端部4L-nn=1~N及び4R-nn=1~Nを揃えて長さ方向と直交する方向に並べられている。この音響構造体10のパイプ1-nn=1~Nのうちパイプ1-1の側面2-1には1つの開口部3-1が設けられている。パイプ1-2の側面2-2にはパイプ1-2の長さ方向に沿って離間した2つの開口部3L-2及び3R-2が設けられている。パイプ1-3の側面2-3にはパイプ1-3の長さ方向に沿って離間した2つの開口部3L-3及び3R-3が設けられている。パイプ1-4の側面2-4にはパイプ1-4の長さ方向に沿って離間した2つの開口部3L-4及び3R-4が設けられている。パイプ1-5の側面2-5にはパイプ1-5の長さ方向に沿って離間した2つの開口部3L-5及び3R-5が設けられている。これらの開口部3-1、3L-2、3R-2、3L-3、3R-3、3L-4、3R-4、3L-5、3R-5は正方形状をなしている。開口部3-1、3L-2、3R-2、3L-3、3R-3、3L-4、3R-4、3L-5、3R-5の一辺の長さはパイプ1-nの幅と略同じである。各パイプ1-nn=1~Nの長さ方向における開口部3-1、3L-2、3R-2、3L-3、3R-3、3L-4、3R-4、3L-5、3R-5の位置はパイプ毎に異なっている。この音響構造体10のパイプ1-nn=1~Nの開口部は、パイプ1-nn=1~Nの各々における開口部と一方及び他方の端部の各々との間の距離のjj=1,2...倍整数倍の長さ、及びパイプ1-2~1-5の各々における隣り合う開口部間の距離のj/2倍の長さが同じにならない位置に配置されている。より詳細に説明すると、図1に示すように、この音響構造体10では、パイプ1-1の側面2-1における端部4L-1と開口部3-1の間に距離LL-1の間隔が空いており、同面2-1における端部4R-1と開口部3-1の間に距離LR-1LR-1は、LL-1のjj=1,2...倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いている。また、パイプ1-2の側面2-2における端部4L-2と開口部3L-2の間には距離LL-2LL-2は、LL-1及びLR-1のj倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いており、同面2-2における端部4R-2と開口部3R-2の間には距離LR-2LR-2は、LL-1、LR-1、及びLL-2のj倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いている。また、パイプ1-3の側面2-3における端部4L-3と開口部3L-3の間には距離LL-3LL-3は、LL-1~LL-2、LR-1、及びLR-2のj倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いており、同面2-3における端部4R-3と開口部3R-3の間には距離LR-3LR-3は、LL-1~LL-3及びLR-1~LR-2のj倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いている。また、パイプ1-4の側面2-4における端部4L-4と開口部3L-4の間には距離LL-4LL-4は、LL-1~LL-3及びLR-1~LR-3のj倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いており、同面2-4における端部4R-4と開口部3R-4の間には距離LR-4LR-4は、LL-1~LL-4及びLR-1~LR-3のj倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いている。また、パイプ1-5の側面2-5における端部4L-5と開口部3L-5の間には距離LL-5LL-5は、LL-1~LL-4及びLR-1~LR-4のj倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いており、同面2-5における端部4R-5と開口部3R-5の間には距離LR-5LR-5は、LL-1~LL-5及びLR-1~LR-4のj倍整数倍と一致しない長さの間隔が空いている。さらに、この音響構造体10では、パイプ1-2の側面2-2における開口部3L-2及び3R-2間に距離LC-2LC-2は、LL-1~LL-5及びLR-5~LR-5の2j倍と一致しない長さの間隔が空いている。また、パイプ1-3の側面2-3における開口部3L-3及び3R-3間に距離LC-3LC-3は、LC-2のj倍整数倍と一致せず且つLL-1~LL-5及びLR-5~LR-5の2j倍と一致しない長さの間隔が空いている。また、パイプ1-4の側面2-4における開口部3L-4及び3R-4間に距離LC-4LC-4は、LC-2及びLC-3のj倍と一致せず且つLL-1~LL-5及びLR-5~LR-5の2j倍と一致しない長さの間隔が空いている。また、パイプ1-5の側面2-5における開口部3L-5及び3R-5間に距離LC-5LC-5は、LC-2~LC-4のj倍整数倍と一致せず且つLL-1~LL-5及びLR-5~LR-5の2j倍と一致しない長さの間隔が空いている。ここで、図2に示すように、この音響構造体10における各パイプ1-nの開口部3L-n及び3R-nの奥の空洞には、開口部3L-nを開口端とし空洞の左側の端部を閉口端とする閉管CPL-nと、開口部3R-nを開口端とし空洞の右側の端部を閉口端とする閉管CPR-nと、開口部3L-2及び開口部3R-2を開口端とする開管OPC-nとが形成されているとみなすことができる。閉管CPL-nでは、下記式6に示す共鳴周波数fL1-n1次モード共鳴周波数及びその3倍、5倍、7倍...の倍音周波数fL3-n,fL5-n,fL7-n...において共鳴が発生し、閉管CPR-nでは、下記式7に示す共鳴周波数fR11次モード共鳴周波数及びその3倍、5倍、7倍...の倍音周波数fR3,fR5,fR7...において共鳴が発生し、開管OPC-nでは、下記式8に示す共鳴周波数fC11次モード共鳴周波数及びその2倍、3倍、4倍...の倍音周波数fC2,fC3,fC4...において共鳴が発生する。下記式6~8において、LLは閉管CPL-nの長さ、LRは閉管CPR-nの長さ、LCは閉管CPC-nの長さ、cは音波の伝搬速度である。fL1-n=c/4LL...6fR1-n=c/4LR...7fC1-n=c/2LC...8以上が、本実施形態の構成の詳細である。本実施形態では、パイプ1-nN=1~Nの中の一部のパイプ1-2~1-5の側面2-2~2-5に、パイプ1-2~1-5の長さ方向に沿って離間した2つの開口部3L-2~3L-5及び3R-2~3R-5が設けられている。ここで、開口部の個数が2つであるパイプ1-2~1-5における左側の開口部3L-2~3L-5の比音響インピーダンス比ζは次式9により表され、右側の開口部3R-2~3R-5の比音響インピーダンス比ζは次式10により表される。次式9及び10におけるjは虚数単位であり、SOLはパイプ1-mの開口部3L-mの面積であり、SORはパイプ1-mの開口部3L-mの面積であり、SPはパイプ1-m内の空洞におけるパイプ1-mの断面面積である。また、LLはパイプ1-m内の閉管CPL-mの長さであり、LRはパイプ1-m内の閉管CPR-mの長さであり、LCはパイプ1-m内の開管OPC-nの長さである。この式9及び10から分かるように、各パイプ1-nでは、前掲式9におけるkLCLLがπ/2の整数倍となるような周波数の音波がパイプ1-mの開口部に入射した場合、及び前掲式10におけるkLCLRがπ/2の整数倍となるような周波数の音波がパイプ1-mの開口部に入射した場合に吸音効果及び散乱効果が発生しなくなる。これに対し、本実施形態では、パイプ1-2~1-5の長さ方向における開口部3L-2~3L-5及び3R-2~3R-5の位置がパイプ毎に異なっているため、kLCLL及びkLCLRもまたパイプ毎に異なったものとなる。よって、本実施形態によると、パイプ1-nn=1~Nの各々における吸音効果及び散乱効果が発生しない帯域が同じになる、という事態の発生を防止することができる。また、本実施形態では、音響構造体10のパイプ1-nn=1~Nの開口部は、パイプ1-nn=1~Nの各々における開口部と一方及び他方の端部の各々との間の距離のjj=1,2...倍整数倍の長さ、及びパイプ1-2~1-5の各々における隣り合う開口部間の距離のj/2倍の長さが同じにならない位置に配置されている。このため、パイプ1-n内において共鳴が発生する共鳴周波数fL1-m、fR1-m、fC1-mとその倍音周波数fL3-m、fL5-m、fL7-m...、fR3-m、fR5-m、fR7-m...、fC1-m、fC3-m、fC5-m...がパイプ毎に異なったものとなる。よって、本実施形態によると、吸音効果及び散乱効果を幅広い帯域に亙って発生させることができる。<第2実施形態>図3は、本発明の第2実施形態である音響構造体10Aの正面図である。この音響構造体10Aは、音響構造体10図1のパイプ1-nにおける2つの開口部3L-n及び3R-nのうち一方を側面2-nの反対側の側面2’-nに設けたものである。より具体的に説明すると、この音響構造体10Aでは、パイプ1-2の側面2-2に開口部3R-2が設けられており、その側面2’-2に開口部3L-2が設けられている。また、パイプ1-3の側面2-3に開口部3L-3が設けられており、その側面2’-3に開口部3R-3が設けられている。また、パイプ1-4の側面2-4に開口部3R-4が設けられており、その側面2’-4に開口部3L-4が設けられている。また、パイプ1-5の側面2-5に開口部3L-5が設けられており、その側面2’-5に開口部3R-5が設けられている。パイプ1-2~1-5の長さ方向における開口部3L-2~3L-5及び開口部3R-2~3R-5の位置はパイプ毎に異なっている。本実施形態によっても、第1実施形態と同様の効果を奏することができる。以上、この発明の第1及び第2実施形態について説明したが、この発明には他にも実施形態があり得る。例えば、以下の通りである。1上記第1及び第2実施形態では、音響構造体10及び10Aを構成するパイプ1-nの本数は5本であった。しかし、音響構造体10及び10Aを構成するパイプ1-nの本数を2~4本にしてもよいし6本以上にしてもよい。2上記第1及び第2実施形態では、音響構造体10及び10Aを構成するパイプ1-nの左右の端部4L-nn=1~N及び4R-nn=1~Nは閉塞していた。しかし、音響構造体10及び10Aを構成するパイプ1-nn=1~Nの全部または一部の左右の端部4L-n及び4R-nを開放してもよい。また、音響構造体10及び10Aを構成するパイプ1-nn=1~Nの全部または一部の一方の端部4L-nまたは4R-nを開放してもよい。また、音響構造体10及び10Aを構成するパイプ1-nn=1~Nの中に左右の両方の端部4L-n及び4R-nが開放したものと、一方の端部4L-nまたは4R-nが開放したものが混在していてもよい。3上記第1及び第2実施形態では、音響構造体10及び10Aを構成するパイプ1-nn=1~Nのうち側面2-nn=1~Nの開口部3-nn=1~Nの本数が1本であるものと2本であるものの比率が1:4になっていた。しかし、この比率を任意に変更してもよい。また、音響構造体10を構成するパイプ1-nn=1~Nの中に側面2-nn=1~Nの開口部3-nn=1~Nの本数が3本以上のものが混在してもよい。4上記第1実施形態では、音響構造体10のパイプ1-nn=1~Nの開口部は、パイプ1-nn=1~Nの各々における開口部と一方及び他方の端部の各々との間の距離のjj=1,2...倍整数倍の長さ、及びパイプ1-nn=1~Nの各々における隣り合う開口部間のj/2倍の長さが同じにならない位置に配置されていた。しかし、パイプ1-nn=1~Nの各々における開口部と一方及び他方の端部の各々との間の距離、及びパイプ1-nn=1~Nの各々における隣り合う開口部間の距離が同じにならない位置に配置してもよい。この実施形態によると、パイプ1-n内における1次モードの共鳴周波数fL1-m、fR1-m、fC1-mがパイプ毎に異なったものとなる。よって、本実施形態によっても、吸音効果及び散乱効果を幅広い帯域に亙って発生させることができる。"