画像表示素子を経た光束を投射するための投射光学系であって、前記画像表示素子を経た光束を投射する角度を調整する投射角度調整機能と、所定の面に対してフォーカス調整を行うフォーカス調整機能と、を備え、前記投射角度調整機能は、前記フォーカス調整機能と同期連動して、前記所定の面における前記投射光学系による投射画像の高さの変化が所定の範囲内に保つように前記角度を調整することを特徴とする投射光学系。前記投射角度調整機能は、前記フォーカス調整機能と同期連動して、前記投射画像の高さが一定に保つように前記角度を調整することを特徴とする請求項1記載の投射光学系。前記フォーカス調整機能は、前記面と前記投射光学系との間の距離が変化した際に、オートフォーカス動作を行っており、前記投射角度調整機能は、該オートフォーカス動作にに同期して、前記投射画像の高さの変化が前記所定の範囲に保つように前記角度を調整することを特徴とする請求項1又は2に記載の投射光学系。画像表示素子を経た光束を投射するための投射光学系であって、前記画像表示素子を経た光束を投射する角度を調整する投射角度調整機能と、所定の面に対してフォーカス調整を行うフォーカス調整機能と、を備え、前記投射角度調整機能は、前記フォーカス調整機能と同期連動して、前記所定の面における前記投射光学系による投射画像の高さの変化が所定の軌跡に従うように前記角度を調整することを特徴とする投射光学系。前記フォーカス調整機能は、前記面と前記投射光学系との間の距離が変化した際に、オートフォーカス動作を行っており、前記投射角度調整機能は、該オートフォーカス動作にに同期して、前記投射画像の高さの変化が所定の軌跡に従うように前記角度を調整することを特徴とする請求項4に記載の投射光学系。前記投射光学系は、表面反射ミラーのみを複数枚組み合わせて構成されていることを特徴とする請求項1乃至5いずれかに記載の投射光学系。少なくとも1つの画像表示素子と、前記少なくとも1つの画像表示素子からの光を投射する、請求項1乃至6いずれかに記載の投射光学系とを有することを特徴とする投射型表示装置。しかしながら、このような高仰角投射可能な投射機器には以下のような問題がある。本来投射仰角が大きいことが災いし、上記機器の前後移動に伴い画像の高さも大きく上下移動することである。同様に、フォーカシングに対しても画面が上下移動する。共軸系の場合も同様の現象は生じているが、仰角が小さいため目立たなかった。上記課題を解決するために本発明の投射光学系は、画像表示素子を経た光束を投射するための投射光学系であって、前記画像表示素子を経た光束を投射する角度を調整する投射角度調整機能と、所定の面に対してフォーカス調整を行うフォーカス調整機能と、を備え、前記投射角度調整機能は、前記フォーカス調整機能と同期連動して、前記所定の面における前記投射光学系による投射画像の高さの変化が所定の範囲内に保つように前記角度を調整することを特徴としている。更には、前記投射角度調整機能は、前記フォーカス調整機能と同期連動して、前記投射画像の高さが一定に保つように前記角度を調整することを特徴としている。また、また、前記フォーカス調整機能は、前記面と前記投射光学系との間の距離が変化した際に、オートフォーカス動作を行っており、前記投射角度調整機能は、該オートフォーカス動作にに同期して、前記投射画像の高さの変化が前記所定の範囲に保つように前記角度を調整することを特徴としている。また、本発明の別側面の投射光学系は、画像表示素子を経た光束を投射するための投射光学系であって、前記画像表示素子を経た光束を投射する角度を調整する投射角度調整機能と、所定の面に対してフォーカス調整を行うフォーカス調整機能と、を備え、前記投射角度調整機能は、前記フォーカス調整機能と同期連動して、前記所定の面における前記投射光学系による投射画像の高さの変化が所定の軌跡に従うように前記角度を調整することを特徴としている。更に、前記フォーカス調整機能は、前記面と前記投射光学系との間の距離が変化した際に、オートフォーカス動作を行っており、前記投射角度調整機能は、該オートフォーカス動作にに同期して、前記投射画像の高さの変化が所定の軌跡に従うように前記角度を調整することを特徴としている。また、前述の投射光学系は、表面反射ミラーのみを複数枚組み合わせて構成されていることが望ましい。また、本発明の投射型表示装置は、少なくとも1つの画像表示素子と、前記少なくとも1つの画像表示素子からの光を投射する、請求項1乃至15いずれかに記載の投射光学系とを有することを特徴としている。簡単な機構で高仰角でありながら投射画像高さ調整が可能になり、またフォーカス調整や投射面変更による画像高さの変動を調整できる投射光学系を提供することが可能となる。反射面を利用した軸外し投射光学系に於いては、様々なメリットが明らかでありながらも先に述べた問題が残る。そこで、それらの問題点を解決すると共に、新たなる効果をもたらす方法を考案した。その手段として、反射光学系に対して、共軸レンズ系で用いられているレンズシフトの考え方を導入する。反射光学系に適用することにより、共軸屈折系の場合よりも大きな効果を得ることができる。本実施例に記載した軸外し投射光学系は、自由曲面反射面回転非対称な反射面で構成された投射光学系であり、好ましくは反射面のみで形成されていることが望ましいが、複数の自由曲面反射面の光路上の両側又は片側にレンズ等の屈折光学素子や回折光学素子等を有していても構わない。以下、本実施例の軸外し投射光学系について述べる。反射面の軸外し投射光学系には、本来軸上/軸外の概念がないので、設計に際して予め高い投射仰角を中心使用範囲として設定することが可能である。該光学系に対しては、例えそれが共軸系の半画角としては設計が不可能なほど大きな角度であっても、多くの場合、好適な性能に設計可能という特質を有している。仮にある投射仰角に対して光学系を設計し、これを基準の投射仰角の状態であると定義する。次に各反射面上の有効域サイズを、メリディオナル面内に対応する上下両方向に1次元的に所定の大きさだけ延長拡大したものを設計する。或いは、予めその画像表示素子のサイズをメリディオナル方向上下に所定の面積だけ延長拡大した仮の画像表示素子を設定して、これに対して光学系を設計する方法もある。有効域の拡大分は、光学系自体の大きさや、構成する各ミラーの機械的干渉を考慮し、また画像表示位置の調整可能量を考慮して決める。調整可能範囲は広い方が良いが、必要以上に広くても実質的に殆ど使用しないのでは、光学系も大きくなり無駄である。実用的には投射仰角が45°前後の場合、投射画面のメリディオナル方向の辺の長さに対して上下各20~30増し程度が妥当である。画像表示素子と投射光学系の位置関係は、当初は基準の位置例えば調整範囲の中央付近にあり、必要に応じて光学系を全体でメリディオナル方向に相対的に移動する。この移動により投射画像の上下方向位置は設定した範囲に応じて移動し、例えば画面縦方向サイズの30の調整が可能になる。このような軸外し反射系によるシフト機構は、その効果に於いて共軸レンズ系のそれより優れた特徴がある。それは、本来共軸レンズ系では実現不可能な大きな投射仰角に投射可能であって、そこを中心に上下に画像高さ位置が調整できることである。該光学系の場合、元来軸上/軸外の区別がないので、標準の投射仰角を屈折系に於ける軸上のように扱い、そこから更に大きな仰角を与える方向に調整可能な設計ができる。但し、仰角を際限なく大きくしても良いわけではないことには注意しなければならない。像面で光軸に垂直な方向の結像性能は良くても、像面へ大きな入射角を持つ画角では、メリディオナル方向に於ける実質的な解像度は像面への入射角θに依存して損なわれる。像面上でのスポットサイズ又は最小錯乱円径は、入射角θのとき1/COSθ倍だけ大きくなるからである。また、鑑賞者に届く光束はスクリーンによる拡散反射成分である。そのため拡散性が極端に少ない鏡面に近い平滑なスクリーンの場合、入射角度が大きくなる画面の上端部など下から投射する場合で、画面が暗く見えることもある。これはスクリーン上端部に入射する光束が、殆ど散乱されずにほぼ正反射され上方へ逃げてしまうからである。しかしながら、本発明の方法であれば、光学系全体を一体として画像表示素子に対して相対的にシフトさせるだけで済むので機構が簡単である。また、該光学系はミラーの相対位置関係の変位誤差に弱いので、ミラーを個別に動かさずに済むことは結像性能を十分発揮させる上でも好適である。また、本件の投射光学系のフォーカシング機構は、例えば光学系全体を画像表示素子に対して繰り出す方法が適している。このような全体繰り出しの場合、上記のシフト機構と方向が異なるだけなので機構的に共通の構成を採り易い。しかしながら、勿論一部の反射面だけを動かしてフォーカシングする部分系フォーカシングの構成であっても、本発明の適用は問題なく、効果も変わらない。詳細は後述するが上記のように機器を前後させて画面サイズを調整するときやフォーカシングを行う際に画面が上下に移動する。このとき該投射仰角調整機構と同期連動されると新たな効果が得られる。先述のように、近距離高倍率ワイドであって、且つ高仰角投影が可能な投射機器の場合、機器本体を像面に対し前後させて画面サイズの調整したり、フォーカシング操作をすると画像高さの上下移動が発生する。ここで軸外し反射光学系のシフトによる投射画像の高さ調整機構により、これを再調整して実質的に相殺することができる。また、この画面サイズ調整のための投射機器の前後移動によって発生する、投射画像高さ上下移動に同調させて、画像高さ調整を行う方法もある。この場合には、画像サイズ調整操作による画像高さの変動を相殺するように光学系シフト機構が連動する。この結果、画像サイズ調整操作を行っても画像の高さ位置を一定に保つことが可能である。画面高さを一定に保つ場合でも画面中心高さを維持する場合や、画面の上端、下端の高さを固定するということなども任意に可能である。更に、敢えて画像高さの変化を所望の範囲で許容する、例えば緩やかに変化するようにする、曲線を含む所望の軌跡を辿るように変化する、などの方法もある。更に、フォーカシング操作によって投射画像高さが上下に移動するのに同調して、前述の光学系シフトによる画像高さ調整を行う方法もある。この場合には、フォーカシング操作による画像高さの変化を相殺するように光学系シフトが連動する。この結果、フォーカス操作を行っても、画像の高さを一定に保つことが可能である。フォーカシング時に於いても、画面高さを一定に保つ場合でも画面中心高さを維持する場合や、画面の上端、下端の高さを固定するということなども任意に可能である。更に、敢えて画像高さの変化を所望の範囲で許容する、例えば緩やかに変化するようにする、曲線を含む所望の軌跡を辿るように変化する、などの方法もある。次に、実施形態について具体的に説明するために、まず基準光軸、グローバル座標系、ローカル座標系の3つの項目について定義し説明する。本発明で対象とする光学系は軸外しの反射光学系である又はこれを含むため反射光学系を構成する各面は共通の光軸を持っていない。本発明の実施形態においては、まず、画像表示素子中心から投射画像中心へ至る光線を基準と考え、この光線を基準光軸と定義する。基準光軸は実施例図中では特に他の光線と明確に分けて描画されていない。次に、光学系全体に対して定義されるグローバル座標系グローバル座標は大文字XYZで表現するを考える。各実施例の図中に記載したXYZ座標系の軸が同図の光学系全体に対して定義されたグローバル座標系の向きである。尚、座標系は右手系とする。実施例の図示の方向にも因るが、本発明に於いて何れの実施例でも前記基準光軸は必ずYZ面内に存在する。グローバル原点は、物体平面と前記基準光軸の交点と定義する。また、グローバル原点は物体面である画像表示素子の中心に位置する。光学系を構成する第m面の面形状を表現する方法として、グローバル座標系を用いて第m面の形状を表記するのは分かりにくい。そこで各面毎にローカル座標系による表記を導入する。第m-1面のローカル原点から第m面までの所定の間隔分ローカル原点間隔だけ進んだ点を第m面のローカル原点とする。このように各面毎にローカル座標系ローカル座標は小文字xyzで表現するを設定する。物体平面又は像平面ではグローバル原点とその面のローカル原点は一致する。図1の第一実施例詳細は後述の図のみローカル座標系を、各ミラー面上に一致させて表示している他の図では省略。ローカル座標系も右手系である。また、面のティルトも各面に対応するローカル座標系をティルトさせることにより表現することとする。第m面に対応するローカル座標系のYZ面内でのティルト角はグローバル座標系のZ軸に対して反時計回り方向を正とした角度θm[単位°以下省略]で表す。よって、当然のことながら本発明の実施形態では各面のローカル座標の原点は全てYZ平面上にある。XZおよびXY面内での面の偏心はない。グローバル座標、ローカル座標共に、YZ、yz平面が光学系のメリディオナル断面である。本発明の光学系は少なくとも回転非対称な非球面反射面を1面以上有し、その形状は各面ローカル座標系に於いてxy面内の位置をパラメータとする関数にて、z方向高さ面のSag量を与える形式で表現される。先の基準光軸の各面に於ける通過点は、その面のローカル座標系の原点の位置とは無関係である。また、各面のローカル原点は必ずしもその面の光線有効領域内にあるとも限らない。図6に示すのは、本発明による第1~3実施例の画像投影機器の光学系を含む、装置使用時の全体図である。本実施例では画像表示素子上に表示された画像をスクリーンに拡大投射する投射光学系である。この例の場合、基準状態に於ける投射仰角は40°である。[第一実施例]図1に示すのは本発明の第一実施例を示す図である。図1に於いて、画像表示素子の裏側に不図示の照明光学系があり該素子を裏側から照明する。本図ではRGBの3色の光路全ては記載せずG光路以外は省略しているが、RBの光路はGの光路と共役である。色合成プリズムにより合成されたRGB光束は、図1に於いて第1ミラー~第5ミラーの自由曲面反射ミラーにより構成された投射光学系によりスクリーンへ投射される。最も画像表示素子側に位置するのが第1ミラーであり、光束の進む方向に順次第2ミラー~第5ミラーという順序で番号が割り当てられている。図2に示すのは、本発明による第1~3実施例による光学系の設計上の有効部の全てを光束が通過する様子を表示したものである。図2では、画像表示素子が上下調整範囲の中央にあるときの光束を黒い実線の光線で示す。また同図中、該光束の上下に点線の光線で示されている光束がある。これは、画像表示素子と投射光学系が相対的に上又は下にシフトしているときに、上下それぞれに拡大された有効部を光束が通過する様子を同時に示している。ここでは、画像表示素子の縦方向サイズの30に相当する大きさだけ上下に有効部を大きく設定して設計している。図3に示すのは画像表示素子に対して、光学系を下方向にシフトさせた場合である。薄く重ねて描かれているのは、光学系をシフトさせなかった場合の光路である。このシフトにより、投射画像は上方向に最大で縦辺の30分シフトできる。図4に示すのは画像表示素子に対して、光学系を上方向にシフトさせた場合である。薄く重ねて描かれているのは、光学系をシフトさせなかった場合の光路である。このシフトにより、投射画像は下方向に最大で縦辺の30分シフトできる。高倍率な投射であるため、投射画像を30シフトさせるための光学系の移動量は、図3、4からも分かるように、画像のシフト量からすれば非常に僅かな距離で済む。従って、機構的にも大がかりなものは必要ない。図5に示すのは、光学系を上にそれぞれシフトしたときの、投射画像の高さの変化の様子を模式的に示したものである。この図に示すように投射画像の高さは、光学系の上下のシフトにより、本来の高仰角投射された高い位置から更に、上下に30移動することができる。本発明は、以上記してきた原理に従い、光学系全体を画像表示素子面とほぼ平行な方向にシフトさせることにより、投射画像高さを単独で所望の高さに調整するものである。また、図示しないが、第一~第三実施例に於いて、フォーカシングは軸外し反射光学系全体をグローバル系にてZ軸方向に微小シフトさせることで行うことができる。更に付け加えれば、画像表示素子に対して光学系全体を水平方向にシフトさせることで投射された画像の高さではなく、水平方向の位置を変更することが可能である。この場合は、軸外し反射光学系の各ミラーの有効領域は水平方向に拡大されていることが必要である。[第二実施例]図7に示すのは本発明の第二実施例を示す図である。以下第二実施例について説明する。本実施例は、光学系の構成、及びそのシフトによる画像高さ調整原理機構に関しては基本的に上記の第一実施例と同一である。よって、重複する詳細な図の説明は省略する。本実施例ではその使用上の工夫により新たな効果を発現するものである。まず、投射機器は実際のスクリーンの有る位置A’に対して、面Aにフォーカスの合った状態にあった。そして、次に実際のスクリーン位置に投射画像のフォーカスを合わせようと、光学系を繰り出し、A’面にフォーカスを合わせた。このとき従来であれば、画像の高さは、図の太い点線で示された位置に下がってしまう。しかしながら、本発明では、光学系のフォーカシングのための繰り出しに同期連動して、光学系が下方向へシフト図3に示すのと同様するため投射画像は上方向へシフトする。これらの動作を同期させて実行させることにより、フォーカス調整にて投射画像が上下に移動するのを相殺することができる。即ち所定の範囲でフォーカス調整を行っても投射画像の高さはほぼ固定されたままでフォーカスが合って行くという効果が得られる。本実施例に於いてはフォーカス調整のための光学系のZ軸方向シフトと、投射画像高さの調整のための光学系のY軸方向シフトは所定の相対位置関係を保ちながら連動する必要がある。これらは機械的なカムや案内溝のガイドに従って連動する構成でもよい。または、それぞれを電動で動く構成にして、連動の仕方は、投射距離などの条件に応じてそれぞれ最適な所定のプログラムされた軌跡に従うように構成することも可能である。また、図7では投射画像高さを維持する方法に於いて、画面中心を常に一定の高さに保つ例を示している。しかしながら、必ずしも画面中心高さを固定する場合だけでなく、他に以下に示すような場合もある。例えば、画面の下端を常に同じ高さに維持する、又は画面の上端を常に同じ高さに維持するという方法である。画面内の任意の箇所を同じ高さに維持する方法もある。更に、必要に応じて画面の高さを、敢えて変化させるという方法もある。この場合は当然ながら、従来フォーカシング時に生じていた画面高さ変動とは別なる、所望の高さ変化を作為的に施すものである。具体的には、本来フォーカシングにより急激に画面高さが変化するのを緩やかな変化に変える、曲線的に高さが変化するようにするなど用途により様々な適用が考えられる。[第三実施例]図8に示すのは本発明の第三実施例を示す図である。以下第三実施例について説明する。本実施例は、光学系の構成、及びそのシフトによる画像高さ調整原理機構に関しては基本的に上記の第一実施例と同一である。よって、重複する詳細な図の説明は省略する。本実施例ではその使用上の工夫により新たな効果を発現するものである。まず、投射機器はスクリーンに対してフォーカスの合った状態にあった。このときの投射画像のサイズはCである。そして、次にスクリーン上の投射画像のサイズをDへ縮小しようと投射機器をスクリーンに近づけた。光学系を繰り出しフォーカスを合わせると、画面サイズはDへと変化した縮小された。このとき従来であれば、画像の高さは、図の太い点線で示された位置に下がってしまう。しかしながら、本発明では、光学系のフォーカシングのための繰り出しに同期連動して、光学系が下方向へシフト図3に示すのと同様するため投射画像は上方向へシフトする。これらの動作を同期させて実行させることにより、画面サイズの調整にて投射画像が上下に移動するのを相殺することができる。即ち所定の範囲で投射機器を前後させて画面サイズを変更してもフォーカスを合わせると投射画像の高さはほぼ一定の高さに保たれると言う効果が得られる。本実施例に於いては、フォーカス調整のための光学系のZ軸方向シフトと、投射画像高さの調整のための光学系のY軸方向シフトは所定の相対位置関係を保ちながら連動する必要がある。これらは機械的なカムや案内溝のガイドに従って連動する構成でもよい。または、それぞれを電動で動く構成にして、連動の仕方は、投射距離などの条件に応じてそれぞれ最適な所定のプログラムされた軌跡に従うように構成することも可能である。これらを更に進めた構成として投射機器を前後させたとき、スクリーンに対して自動的に合焦する、オートフォーカスを内蔵すると更に便利である。このとき、オートフォーカスに同期連動して、画像高さ調整機構が動作するようにする。この構成では、機器本体を前後方向にスライドさせるとオートフォーカスがスクリーンへの合焦状態を維持し、同時に画像高さを一定に保ちながら、画面サイズが変化する調整できる。また、図8では投射画像高さを維持する方法に於いて、画面中心を常に一定の高さに保つ例を示している。しかしながら、必ずしも画面中心高さを固定する場合だけでなく、他に以下に示すような場合もある。例えば、画面の下端を常に同じ高さに維持する、又は画面の上端を常に同じ高さに維持するという方法である。画面内の任意の箇所を同じ高さに維持する方法もある。更に、必要に応じて画面の高さを、敢えて変化させるという方法もある。この場合は当然ながら、従来フォーカシング時に生じていた画面高さ変動とは別なる、所望の高さ変化を作為的に施すものである。具体的には、本来フォーカシングにより急激に画面高さが変化するのを緩やかな変化に変える、曲線的に高さが変化するようにするなど用途により様々な適用が考えられる。本実施例によれば、近距離高倍率で且つ高仰角な投射を可能にする軸外し反射面投射光学系に於いて、簡単な機構で高仰角でありながら投射画像高さ調整が可能になり、またフォーカス調整や投射面変更による画像高さの変動を調整でき、更には前者と連動してどのような投射条件に於いても画像内の所望の箇所の高さを一定に保つことが可能になる。又は、画面の高さを所望の通りに変化させることが可能である。また、高仰角で近距離高倍率な投射が可能な、軸外し反射面光学系による画像投射光学系に於いて、画像表示素子に対して、光学系を相対的にシフトさせることで、投射仰角を調整可能とした投射光学系。更に、高仰角投射の弊害である、フォーカシング時や、投射距離変化時の画像の上下移動を相殺、またはこれらに連動して画像の高さを所望の範囲内に保持する、または所望の変化の仕方をさせる、などが可能となる。また、本実施例の投射光学系は、勿論投射型表示装置に適用することが可能である。たとえば、光源と、光源からの光で画像表示素子1つであっても複数であっても良いを照明する照明光学系と、照明された画像表示素子からの光をスクリーン等に投射する、前述のような投射光学系とを備える構成とすれば良い。ここで、画像表示素子は、透過型液晶パネルであっても、反射型液晶パネルであっても、DMD等の微小ミラーデバイスであっても構わない。ここで、画像表示素子が複数ある場合には、それらの画像表示素子からの出射した光の光路を合成する色合成光学系が、偏光ビームスプリッタ-を有していることが望ましい。さらには、画像表示素子は無く、レーザー光源からの光を画像表示素子を介さずに投射光学系に導いても構わない。その際はレーザー光源から発する光自体を、画像信号に基づいて変調することにより画像を形成することができる。さらに、このレーザー光源からの光を画像表示素子等を介さずに投射光学系に導く場合には、レーザー光源からの光を2次元的に走査する走査光学系を設けることが望ましい。