上下方向に延設されたガイド溝を有する本体フレームと、このガイド溝にガイドされて自由落下する錘と、前記本体フレームに沿って上下方向に架設される環状体と、この環状体の周方向長さを二分割する位置のそれぞれに取り付けられて前記錘を保持可能なラックと、前記本体フレームの前記環状体の上端部となる位置に設けられた保持解除部材と、前記錘をガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させる姿勢矯正機構とを備え、一方のラックに前記錘を保持した状態にして前記環状体を回転駆動することにより、この錘を所定の位置まで上方移動させ、その位置で前記保持解除部材によって錘を前方に押出してラックの保持から解除して、前記姿勢矯正機構により錘をガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させつつ自由落下させ、錘の落下位置に配置されるコンベヤベルトの試験体に衝突して跳ね上がった錘を、回転駆動される環状体によって、この錘の下方に移動してきた他方のラックで、前記試験体に再衝突させないタイミングで保持した状態にして所定の位置まで上方移動させて、錘の自由落下を繰り返すように構成したことを特徴とするコンベヤベルトの衝撃試験装置。前記保持解除部材が本体フレームから前方方向に突設され、錘を保持した上方移動するラックと保持解除部材とにより錘を上下から挟みつつ前方に押出して、錘をラックの保持から解除する構成にした請求項1に記載のコンベヤベルトの衝撃試験装置。前記保持解除部材の下面が、水平に対して、前方上方に5°~80°で傾斜している請求項2に記載のコンベヤベルトの衝撃試験装置。前記姿勢矯正機構を、前記ガイド溝に沿って上下移動可能に嵌合する棒状体と、この棒状体に取り付けられて錘を本体フレームに向けて付勢する付勢部材とで構成した請求項1~3にいずれかに記載のコンベヤベルトの衝撃試験装置。前記錘の下端部をくさび状に形成し、この下端部の刃先方向を調整可能な構成にした請求項1~4のいずれに記載のコンベヤベルトの衝撃試験装置。上下方向に架設される環状体の周方向長さを二分割する位置のそれぞれにラックを設け、一方のラックに錘を保持した状態にして、この環状体を回転駆動することにより、錘を所定の位置まで上方移動させ、次いで、その位置で保持解除部材によって錘を前方に押出してラックの保持から解除し、本体フレームに上下方向に延設されたガイド溝にガイドさせて錘を自由落下させ、その際に、姿勢矯正機構により錘をガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させるようにして、錘の落下位置に配置されたコンベヤベルトの試験体に衝突させ、衝突後、跳ね上がった錘を、回転駆動される環状体によって、この錘の下方に移動されてきた他方のラックで、前記試験体に際衝突させないタイミングで保持した状態にして、錘を所定の位置まで上方移動させ、前記環状体を回転駆動し続けることにより、錘の自由落下を繰り返すようにしたことを特徴とするコンベヤベルトの衝撃試験方法。前記保持解除部材を本体フレームから前方方向に突設し、ラックに保持した錘を所定の位置まで上方移動させた際に、上方移動するこのラックと保持解除部材とにより錘を上下から挟みつつ前方に押出して、錘をラックの保持から解除する請求項6に記載のコンベヤベルトの衝撃試験方法。前記ガイド溝に沿って上下移動可能に嵌合する棒状体と、この棒状体に取り付けられて錘を本体フレームに向けて付勢する付勢部材とにより前記姿勢矯正機構を構成し、前記付勢部材の付勢力に抗して錘を前方に押出して、錘をラックの保持から解除し、その後、この錘を付勢部材の付勢力によってガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させて自由落下させる請求項6または7に記載のコンベヤベルトの衝撃試験方法。本発明の目的は、一定の周期で繰り返し錘を落下させて、迅速に精度よく耐衝撃性を評価することが可能なコンベヤベルトの衝撃試験装置および方法を提供することにある。上記目的を達成するため本発明のコンベヤベルトの衝撃試験装置は、上下方向に延設されたガイド溝を有する本体フレームと、このガイド溝にガイドされて自由落下する錘と、前記本体フレームに沿って上下方向に架設される環状体と、この環状体の周方向長さを二分割する位置のそれぞれに取り付けられて前記錘を保持可能なラックと、前記本体フレームの前記環状体の上端部となる位置に設けられた保持解除部材と、前記錘をガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させる姿勢矯正機構とを備え、一方のラックに前記錘を保持した状態にして前記環状体を回転駆動することにより、この錘を所定の位置まで上方移動させ、その位置で前記保持解除部材によって錘を前方に押出してラックの保持から解除して、前記姿勢矯正機構により錘をガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させつつ自由落下させ、錘の落下位置に配置されるコンベヤベルトの試験体に衝突して跳ね上がった錘を、回転駆動される環状体によって、この錘の下方に移動してきた他方のラックで、前記試験体に再衝突させないタイミングで保持した状態にして所定の位置まで上方移動させて、錘の自由落下を繰り返すように構成したことを特徴とする。ここで、前記保持解除部材が本体フレームから前方方向に突設され、錘を保持した上方移動するラックと保持解除部材とにより錘を上下から挟みつつ前方に押出して、錘をラックの保持から解除する構成にすることもできる。例えば、前記保持解除部材の下面が、水平に対して、前方上方に5°~80°で傾斜している構成にする。前記姿勢矯正機構と、前記ガイド溝に沿って上下移動可能に嵌合する棒状体と、この棒状体に取り付けられて錘を本体フレームに向けて付勢する付勢部材とで構成することもできる。前記錘の下端部をくさび状に形成し、この下端部の刃先方向を調整可能な構成にすることもできる。また、本発明のコンベヤベルトの衝撃試験方法は、上下方向に架設される環状体の周方向長さを二分割する位置のそれぞれにラックを設け、一方のラックに錘を保持した状態にして、この環状体を回転駆動することにより、錘を所定の位置まで上方移動させ、次いで、その位置で保持解除部材によって錘を前方に押出してラックの保持から解除し、本体フレームに上下方向に延設されたガイド溝にガイドさせて錘を自由落下させ、その際に、姿勢矯正機構により錘をガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させるようにして、錘の落下位置に配置されたコンベヤベルトの試験体に衝突させ、衝突後、跳ね上がった錘を、回転駆動される環状体によって、この錘の下方に移動されてきた他方のラックで、前記試験体に再衝突させないタイミングで保持した状態にして、錘を所定の位置まで上方移動させ、前記環状体を回転駆動し続けることにより、錘の自由落下を繰り返すようにしたことを特徴とする。ここで、前記保持解除部材を本体フレームから前方方向に突設し、ラックに保持した錘を所定の位置まで上方移動させた際に、上方移動するこのラックと保持解除部材とにより錘を上下から挟みつつ前方に押出して、錘をラックの保持から解除することもできる。前記ガイド溝に沿って上下移動可能に嵌合する棒状体と、この棒状体に取り付けられて錘を本体フレームに向けて付勢する付勢部材とにより前記姿勢矯正機構を構成し、前記付勢部材の付勢力に抗して錘を前方に押出して、錘をラックの保持から解除し、その後、この錘を付勢部材の付勢力によってガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させて自由落下させることもできる。本発明によれば、一方のラックに錘を保持した状態にして環状体を回転駆動することによって、この錘を所定の位置まで上方移動させ、その位置で保持解除部材によって錘を前方に押出してラックの保持から解除して、本体フレームに上下方向に延設されたガイド溝にガイドさせて錘を自由落下させ、その際に、姿勢矯正機構により錘をガイド溝に沿った方向に姿勢矯正させるので、常に一定の姿勢で錘をコンベヤベルトの試験体に衝突させることができる。これにより、試験体に与える衝撃力の大きさのばらつきを抑制することができる。また、試験体に衝突して跳ね上がった錘を、回転駆動される環状体によって、この錘の下方に移動してきた他方のラックで、試験体に再衝突させないタイミングで保持した状態にして所定の位置まで上方移動させて、錘の自由落下を繰り返すので、二度打ちを防止しながら、一定の周期で繰り返し錘を落下させて、迅速に精度よく耐衝撃性を評価することが可能になる。さらには、錘は姿勢矯正機構によって姿勢が矯正されて同じ姿勢で試験体に衝突するので、錘が跳ね上がる方向がばらつかずに一定の方向になる。そのため、跳ね上がった錘を、他方のラックで保持し損なう不具合が生じ難くなるので、迅速に評価するには益々有利になる。以下、本発明のコンベヤベルトの衝撃試験装置および方法を図に示した実施形態を参照しながら説明する。図1~図4に例示するように、本発明のコンベヤベルトの衝撃試験装置1以下、試験装置1というは、平坦なベース2aから立設された本体フレーム1と、自由落下する錘6と、本体フレーム2に沿って上下方向に架設される環状体4と、この環状体4に取り付けられる2つラック3a、3bと、保持解除部材2cと、姿勢矯正機構7とを備えている。この実施形態では、さらにコンベヤベルトの試験体CV以下、試験体CVというを設置する固定保持具8、テンション保持機構9および支持具10を備えている。テンション保持機構9は、巻取り軸に心体Cを巻き付けるようにして心体Cを所定の張力Tで張設して固定する。本体フレーム2は、その前面に上下方向に延設された2本のガイド溝2bを有している。それぞれのガイド溝2bの上端部に相当する位置には保持解除部材2cが取り付けられている。ガイド溝2bは1本にすることもできる。保持解除部材2cは、錘6を保持しているラック3a、3bから錘6を取外すように機能するものであり、側面視で、その下面が前方に向かって上方に傾斜する傾斜面になっている。保持解除部材2は実施形態に例示する形状に限らないが、このような傾斜面を有する形状にすると、ラック3a、3bから錘6を前方に押出し易くなり、錘6をラック3a、3bから円滑に保持解除するには有利になる。例えば、保持解除部材2の下面は、水平に対して、前方上方に5°~80°の角度で傾斜させる。本体フレーム2の両側面には、下端部に駆動プーリ5a、上端部に従動プーリ5bが設置されている。これら駆動プーリ5aと従動プーリ5bとの間に環状体4が架け渡されている。環状体4としては、例えば、伝動チェーンや伝動ベルト等が用いられる。駆動プーリ5aは、伝動部材を介して駆動モータ5によって回転駆動される。したがって、上下方向に架設された環状体4が、駆動モータ5によって駆動プーリ5aと従動プーリ5bとの間で回転駆動される。保持解除部材2cは、従動プーリ5bの上端部近傍、即ち、本体フレーム2に架設された環状体4の上端部近傍に位置している。それぞれの環状体4には、その周方向長さを二分割する位置にラック3a、3bが取り付けられている。即ち、ラック3aとラック3bとの間隔は、環状体4の周長の半分になっている。この実施形態のラック3a、3bは、側面視で、錘6を載置する面が前方に向かって若干下方に傾斜する傾斜面になっている。錘6は、ガイド溝2bが形成されている本体フレーム2の前面に対面して配置され、その下端部6aはくさび状に形成されている。下端部6aの刃先方向は、適宜設定することができ、例えば、下端部6aを錘6の本体に対して可動式にして、刃先方向を調整可能な構成にすることもできる。下端部6aの刃先角度刃先形状は適宜設定し、刃先形状は変更可能な構成にすることもできる。この錘6は、両側面に側面方向に延びる円柱状の保持部6bを有している。保持部6bがラック3a、3bに載置されることによって錘6が保持される。保持部6bの形状は円柱状に限定されるものではないが、ラック3a、3bと当接する部分を円弧状にすると、保持されたラック3a、3bから錘6を保持解除し易くなる。保持部6bを回転ローラにしてもラック3a、3bから錘6を保持解除し易くなる。姿勢矯正機構7は、錘6の姿勢を矯正するように機能するものであり、錘6を前後方向に貫通するボルト7aと、ボルト7aに螺合するナット7bと、ボルト7aが内挿されるスプリング7cとを備えている。ボルト7aの先端部に螺合するナット7bは、ガイド溝2bに遊動可能に嵌合されている。これにより、棒状体のボルト7aは、ガイド溝2bに沿って上下移動可能に嵌合された状態になっている。スプリング7cは、ボルト7aの頭部と錘6との間に配置されていて、錘6を本体フレーム2に向かって付勢する。スプリング7aに代えて、ゴムブッシュ等の他の付勢部材を用いることもできる。姿勢矯正機構7は、自由落下する錘6を、ガイド溝2bに沿った方向に姿勢矯正させることができればよく、この実施形態に例示したものに限定されることはない。即ち、自由落下する錘6の上下方向が、ガイド溝2bの延設方向上下方向に平行になるように姿勢矯正できる機構であればよい。本発明の試験装置1では、一方のラック3aに保持した錘6を所定高さから自由落下させ、試験体CVに衝突して跳ね上がった錘を、二度打ちさせずに他方のラック3bで捕捉、保持して所定高さまで上方移動させて、錘6の自由落下を繰り返すように構成されている。この試験装置1を用いたコンベヤベルトの衝撃試験方法を例示すると、以下のとおりである。試験体CVは、ベルト幅方向に並置された複数の心体Cスチールコードと、心体Cの上下を挟むように設けられたカバーゴムとを有している。コンベヤベルトの仕様によっては、その他に補強部材等がカバーゴムに埋設される。心体Cは、スチールコードの他に各種繊維コードで形成された帆布の場合もある。試験体CVの両端から心体Cをベルト長手方向に露出させて、一端をクランプ等の固定保持具8で固定し、他端をテンション保持機構9で保持する。そして、この試験体CVの下面を支持具10で支持して、予め設定された張力Tで錘6の落下位置に張設する。心体Cの張力Tは、現場での使用条件と同じ張力に設定し、2つの支持具10の間隔は現場での支持ローラの間隔と同じ間隔に設定する。支持具10の上面の円弧状の半径は、現場での支持ローラの半径と同じにすることが好ましい。支持具10を錘6の落下位置に配置して衝撃試験を行なうこともできる。錘6を自由落下させる高さは、例えば、現場で被搬送物がコンベヤベルトに投入される投入高さと同じに設定する。試験体CVをセッティングした後は、図1、2に例示するように、一方のラック3aに保持部6bを載置して錘6を保持した状態にする。そして、環状体4を回転駆動することにより、この錘6を上方移動させる。この際に、錘6はガイド溝2bに沿った状態になっている。図5に例示するように、錘6を所定の位置まで上方移動させると、保持部6bが保持解除部材2cと当接する。環状体4はそのまま回転駆動されるので、保持解除部材2cと上方移動するラック3aとにより、錘6保持部6bは上下から挟まれつつ前方に押出される。この際にスプリング7cの付勢力に抗して錘6は前方に押出されて、前方に傾いた姿勢でラック3aの保持から解除される。その後、ラック3aの上から押し出された錘6は、図6に例示するようにガイド溝2bにガイドされて自由落下する。その際に、前方に傾いた錘6は、姿勢矯正機構7によって姿勢矯正される。即ち、錘6は、スプリング7cの付勢力によってガイド溝2bに沿った方向に姿勢矯正されて自由落下する。自由落下した錘6は、図7に例示するように、落下位置にセッティングされた試験体CVに衝突する。試験体CVに衝突して跳ね上がった錘6の保持部6bは、回転駆動される環状体4によって錘6の下方に移動されてきた他方のラック3bによって、試験体CVに再衝突しないタイミングで捕捉、保持される。このように他方のラック3bで保持した錘6を、再度、図1に例示したように上方移動させる。次いで、錘6は、図5に例示したように所定の位置で同様にラック3bの保持から解除されて自由落下する。環状体4を回転駆動し続けることにより、錘6を一定の周期で繰り返し自由落下させて衝撃試験を行なう。環状体4の回転駆動速度は、跳ね上がった錘6を、それぞれのラック3a、3bによって、試験体CVに再衝突させないタイミングで捕捉、保持できるように設定する。本発明では、錘6をガイド溝2bにガイドさせて錘を自由落下させる際に、姿勢矯正機構7によってガイド溝2bに沿った方向に姿勢矯正させるので、常に一定の姿勢で錘6を試験体CVに衝突させることができる。これにより、試験体CVに与える衝撃力の大きさのばらつきが抑制され、精度よく耐衝撃性データを取得するには有利になる。また、試験体CVに衝突して跳ね上がった錘6を、この錘6の下方に移動してきた他方のラックで、試験体CVに再衝突させないタイミングで保持した状態にして上方移動させて、錘の6自由落下を繰り返すので、二度打ちを防止しながら、一定の周期で繰り返し錘6を落下させることができ、迅速に精度よく試験体CVの耐衝撃性を評価することが可能になる。さらには、錘6は姿勢矯正機構7によって姿勢が矯正されて同じ姿勢で試験体CVに衝突するので、錘6は一定の方向に跳ね上がる。跳ね上がる方向がばらつくと錘6の保持部6bをラック3a、3bで捕捉することができずに、試験を中断しなくてはならない。ところが、本発明では、そのような不具合を回避できるので、迅速に試験体CVの耐衝撃性評価するには益々有利になる。ラック3a、3bは、図8に例示するように、その上面を二段傾斜にすることもできる。このように、傾斜角度を後方の傾斜面よりも前方の傾斜面で大きくすると、錘6はラック3a、3bから円滑に押出されるので保持解除し易くなり、錘6を滞りなく円繰り返し自由落下させるには有利になる。この実施形態では、錘6の先端部6aの刃先方向が、心体Cの長手方向張設方向と直交90°するように設定されているが、刃先方向は適宜設定することができる。例えば、心体の長手方向と平行0°に設定したり、0°~90°の範囲で所望の角度になるように刃先方向を設定することができる。また、錘6の質量や錘6をラック3a、3bの保持から解除する高さを変えることにより、試験体CVに付与する衝撃力を調整することができる。