"1分子中にチオール基を2個以上含有する液状ポリサルファイドポリマーとエポキシ樹脂とアミン類を含有する硬化型組成物であって、液状ポリサルファイドポリマーがHS-R-Sxn-R-SHただし、xは1~5の整数でxの平均値は1~2.5、nは1~200の整数、Rは-OCH2O-を含む2価あるいは3価の有機基であるであり、かつ重量平均分子量Mw/数平均分子量Mnの比が3.0以下である硬化型組成物。エポキシ樹脂が1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサルファイドポリマー100重量部に対し100~600重量部である請求項1に記載の硬化型組成物。アミン類がエポキシ樹脂100重量部に対し1~60重量部である請求項1または2に記載の硬化型組成物。23°C雰囲気下において硬化7日後のD硬度が50以上かつ、引張最大点応力/引張最大伸びの比が0.5MPamm未満である請求項1~3のいずれかに記載の硬化型組成物。本発明は、耐油性、耐候性、水密性、気密性に優れ、さらに、硬度引張最大応力を高く維持し、伸びの高い、可とう性が大きいエポキシ樹脂硬化物を提供する。本発明の硬化型組成物は、1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサルファイドポリマーとエポキシ樹脂とアミン類を含有する硬化型組成物であり、液状ポリサルファイドポリマーが、HS-R-Sxn-R-SHただし、Rは-O-CH2-O-結合を含む2価あるいは3価の有機基、nは1~200の整数、xは1~5の整数でxの平均値は1~2.5であるで示される構造を有し、かつ、重量平均分子量Mw/数平均分子量Mnの比が3.0以下である硬化型組成物である。本発明の硬化型組成物は、従来の1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサルファイドポリマーとエポキシ樹脂とアミン類を含有する硬化型組成物の特徴である、硬化後の高硬度、高破壊強度及び高伸度の特性をより一層向上させ、かつ従来の耐水性、耐薬品性、耐候性、接着性を維持する。本発明の硬化型組成物は、耐水性、耐薬品性、耐候性、接着性に優れた特徴を持ち、さらに可とう性性も良好であることから、接着剤、シーリング材、ポッティング材、コーティング材、樹脂用改質材およびプライマーなどに用いることができ、特に土木建築用接着剤、土木建築用コーティング材、土木建築用プライマー、電気電子用接着剤、電気電子用ポッティング材及び車両用接着剤、車両用プライマーには最適である。以下、本発明を詳細に説明する。本発明の硬化型組成物に用いる1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサルファイドポリマーは、下記一般式で示されるポリマーであり、HS-R-Sxn-R-SHxは1~5の整数で、xの平均値は1~2.5、nは1~200の整数、Rは-OCH2O-を含む2価あるいは3価の有機基である。Rは、好ましくは、-O-CH2-O-結合と、分岐アルキレン基を含む有機基である。Rは、好ましくは、-C2H4-O-CH2-O-C2H4-を50モル以上含有する。さらに好ましくは、-C2H4-O-CH2-O-C2H4-を70モル以上含有する。Rが、分岐アルキレン基を含む有機基である場合、分岐アルキレン基は、好ましくは、-O-CH2-O-結合のモル数に対して、0~70モルである。分岐アルキレン基は、好ましくは、トリハロ有機化合物由来の多官能成分で、で示される有機基である。好ましい分岐トリハロ有機化合物は、トリハロアルキル化合物であり、より好ましい分岐トリハロ有機化合物は、トリハロプロパンである。好ましいトリハロプロパンのハロゲン原子は、塩素、臭素、およびヨウ素であり、より好ましいハロゲン原子は塩素原子である。本発明の硬化型組成物に用いる1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサルファイドポリマーは、xは1~5の整数であり、xの平均値が1~2.5である。xの平均値は、好ましくは、1.1~2未満である。特にxの平均値が2未満であるときには、市販されている従来の液状ポリサルファイドポリマーに比べて、ポリマー及び硬化型組成物に、低粘度、低ガラス転移温度、高耐熱性の効果がある。本発明の硬化型組成物に用いる1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサルファイドポリマーは、nは1~200の整数であり、好ましくは、nは1~50の整数である。本発明の硬化型組成物に用いる1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサルファイドポリマーは、GPCから算出した重量平均分子量Mw/数平均分子量Mnの比が3.0以下であり、好ましくは、2.0~3.0である。なお、Mwは好ましくは500~9000であり、より好ましくは、500~4000である。Mnは好ましくは150~4500であり、より好ましくは、250~2000である。本発明の液状ポリサルファイドポリマーは、好ましくは、固体ポリサルファイドの形成を含まないで製造された液状ポリサルファイドポリマーを使用する。例えば、相間移動触媒を用いた固体ポリサルファイドの形成を含まない、特許第4227787号記載の方法で製造することにより、Mw/Mnのコントロールが容易となる。好ましい相間移動触媒は、第四アンモニウム塩、ホスホニウム塩、クラウンエーテルであり、より好ましい相間移動触媒は、メチルトリブチルアンモニウムハライド、テトラブチルアンモニウムハライド、テトラフェニルホスホニウムハライド、18-クラウン-6である。最も好ましいのは、テトラブチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムブロマイド、メチルトリブチルアンモニウムクロライド、メチルトリブチルアンモニウムブロマイドである。相間移動触媒の好適な量は、液状ポリサルファイドポリマーを構成する有機基R1モルあたり0.0001~0.1モルであり、好ましくは0.0002~0.02モルである。本発明に用いる1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサルファイドポリマーは、特願2011-167330に記載の末端ハロゲン化物を、特公昭47-48279号、特開平1-278557に準じて、水硫化ナトリウムを反応させることにより得ることもできる。本発明に用いる1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサリファイドポリマーの硫黄含量xは、仕込み時の硫化ナトリウムの調製によって行い、モノ硫化ナトリウムNa2Sとポリ硫化ナトリウムNa2Sx:xは2以上を任意の割合で混合することにより調製することができる。モノ硫化ナトリウムやポリ硫化ナトリウムの供給源は、水硫化ナトリウム、水酸化ナトリウム、硫黄の組み合わせなど、任意の都合のよい方法にて調整したものを用いることができる。本発明に用いるエポキシ樹脂としては、ビスフェノールA、ビスフェノールF、レゾルシノール、ハイドロキノン、ピロカテコール、4,4-ジヒドロキシビフェニル、1,5-ヒドロキシナフタリンなどの多価フェノールにエピクロロヒドリンを付加させて得られるエポキシ樹脂、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリンなどの多価アルコールにエピクロロヒドリンを付加させて得られるエポキシ樹脂、及びオキシ安息香酸、フタル酸などの芳香族ジカルボン酸にエピクロロヒドリンを付加させて得られるエポキシ樹脂、末端にエポキシ基を有するポリサルファイドポリマー商品名FLEP-50、FLEP-60いずれも東レファインケミカル製などが上げられ、常温で液状のものが好ましい。本発明においては、エポキシ樹脂の配合量は、設計する硬化物物性により任意の割合で配合できるが、1分子中に2個以上のチオール基を含有する液状ポリサリファイドポリマー100重量部に対して100~1000重量部となるように配合することが好ましい。前記配合量が100重量部下回ると硬度破壊応力が十分でなくなり、好ましくない。一方、前記配合量が1000を超えると可とう性が十分でなくなり、好ましくない。より好ましくは100~700重量部である。さらにより好ましくは、100~600重量部である。本発明に用いるアミン類としては、通常のエポキシ樹脂用硬化剤として公知のものでよく、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ペンタエチレンヘキサミン、トリメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、テトラメチレンジアミンなどの脂肪族ジアミン、N,N-ジメチルプロピルアミン、N,N,N’,N’-テトラメチルヘキサメチレンジアミンなどの脂肪族3級アミン類、N-メチルピペリジン、N,N’-ジメチルピペラジンなどの脂環族3級アミン類、ベンジルジメチルアミン、ジメチルアミノメチルフェノール、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノールなどの芳香族3級アミン類、エポキシ樹脂を過剰なアミンと反応させて製造されるポリアミンエポキシ樹脂アダクト、ポリアミン-エチレンオキサイドアダクト、ポリアミン-プロピレンオキサイドアダクト、シアノエチル化ポリアミン、主鎖がシリコンであるジアミン、または、ポリアミン類とフェノール類及びアルデヒド類などとを反応させて得られる脱水縮合物、2―エチル―4-メチルイミダゾールなどのイミダゾール類、変性ポリアミンなどが挙げられる。本発明においては、アミン類の配合量は、設計する硬化速度及び硬化物物性により任意の割合で配合できるが、上述のエポキシ樹脂100重量部に対して1~100重量部となるように配合することが好ましい。前記配合量が1重量部下回ると硬化性が十分でなくなり、好ましくない。一方、前記配合量が100を超えると経済性が悪化し、好ましくない。より好ましくは、1~80重量部であり、さらにより好ましくは、1~60重量部である。本発明の硬化型組成物は、経済性、組成物を施工する際の作業性及び硬化後の物性を改良する目的で、必要に応じて、必須成分の他に、可塑剤、充填材、多官能性架橋剤、接着促進剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、粘着付与剤、ゴムエラストマー、殺カビ剤、腐食防止剤、顔料、マスキング剤または異なる作用を有する添加剤のそれぞれ少なくとも1種を含有してもよい。可塑剤としては、フタル酸ジブチル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸アルキルC7-C9ベンジルなどのフタル酸エステル、塩素化パラフィン、ジプロピレングリコールジベンゾエート、ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジベンゾエート、ジプロピレングリコールモノベンゾエート、水添ターフェニル、特開2004―51918公報記載の炭化水素系可塑剤、特願2011-167330記載のハロゲン末端硫黄含有重合体などが挙げられる。また、有機溶剤も可塑剤として用いることができる。充填剤としては、炭酸カルシウム、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウム、シリカ、ケイ酸塩、硫酸塩などの無機充填剤やカーボンブラックなどが挙げられる。また、ポリアミドやポリエチレンのような軽量ポリマー充填剤、シリカ、モレキュラーシーブス、アクリロニトリルやメタクリロニトリルや塩化ビニリデンなどの熱可塑性バルーン熱膨張マイクロカプセル、フェノールやエポキシなどの熱硬化性バルーン、シラスやフライアッシュやガラスやアルミナなどの無機系バルーンなどの中空充填剤、などが挙げられる。なお、充填剤は2種類以上用いてもよく、いずれの充填剤も、表面を脂肪酸、樹脂酸、界面活性剤、シランカップリング剤、パラフィン、触媒などで処理したものを使用してもよい。なお、炭酸カルシウムは、重質炭酸カルシウム、コロイド炭酸カルシウムが好ましい。一般に、重質炭酸カルシウムは、石灰石原石を機械的に粉砕分級して所望の粒度とし得られた炭酸カルシウムである。またコロイド炭酸カルシウムは、石灰石原石をコークス等で混焼し、一旦酸化カルシウム生石灰を作製し、それを水と反応させて水酸化カルシウム消石灰とし、焼成時に発生した炭酸ガスと反応せしめ、所望の粒径、粒子形状とし得られた炭酸カルシウムである。多官能性架橋剤としては、トリメチロールプロパントリメルカプトプロピオネート、トリメチロールプロパントリメルカプトアセテート、ペンタエリスリトール-テトラキス-3-メルカプトプロピオネートなどが挙げられる。上記多官能性架橋剤は2種類以上を用いても良い。硬化促進剤としては、アルデヒドアンモニア及びアルデヒドアミン系、チオウレア系、グアニジン系、チアゾール系、スルフェンアミド系、チウラム系、ジチオカルバミン酸塩系、キサントゲン酸塩系などの加硫促進剤が挙げられる。具体的には、トリスジメチルアミノメチルフェノール、ジフェニルグアニジン、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ヘキサメチレンテトラミンなどが挙げられる。上記加硫促進剤は2種類以上を用いても良い。接着促進剤としては加水分解性シリル基と反応性有機官能基とを含有するシランカップリング剤が挙げられる。具体的には、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、2-3,4エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、p-スチリルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、N-2アミノエチル3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-2アミノエチル3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2アミノエチル3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-トリエトキシシリル-N-1,3-ジメチル-ブチリデンプロピルアミン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、ビストリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドなどが挙げられる。また、特開平6-271833号公報に記載のポリサルファイドポリマーチオコールLP-3と3―グリドキシプロピルトリメトキシシランを反応させて合成した末端トリメトキシシラン変性ポリサルファイドポリマーもシランカップリング剤として用いることができる。これらシランカップリング剤は2種以上を用いてもよい。紫外線吸収剤としては、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、サリチル酸フェニル系、トリアジン系、ニッケル塩及びニッケル錯塩系が挙げられる。具体的には、2-2-ヒドロキシ-5-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-33,4,5,6-テトラ-ヒドロフタルイミドメチル-5-メチルフェニルベンソトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3-t-ブチル-5-メチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-4-オクチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-t-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-t-ブチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-5-t-オクチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-アミルフェニルベンゾトリアゾール、ニッケルジブチルジチオカルバメート、2,2’-チオビス4-t-オクチルフェノレート-2-エチルヘキシルアミン-ニッケルなどが挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、ホスファイト系酸化防止剤、チオエーテル系酸化防止剤が上げられる。具体的には、1,3,5‐トリス[[3,5‐ビス1,1‐ジメチルエチル‐4‐ヒドロキシフェニル]メチル]‐1,3,5‐トリアジン‐2,4,61H,3H,5H‐トリオン、1,1,3‐トリス5‐tert‐ブチル‐4‐ヒドロキシ‐2‐メチルフェニルブタン、1,1‐ビス4‐ヒドロキシ‐2‐メチル‐5‐tert‐ブチルフェニルブタン、2,2‐ビス[[[3‐3,5‐ジ‐tert‐ブチル‐4‐ヒドロキシフェニルプロピオニル]オキシ]メチル]プロパン‐1,3‐ジオール1,3‐ビス[3‐3,5‐ジ‐tert‐ブチル‐4‐ヒドロキシフェニルプロピオナート]、ビス3‐tert‐ブチル‐4‐ヒドロキシ‐5‐メチルベンゼンプロパン酸エチレンビスオキシエチレン4,4′,4′′‐[2,4,6‐トリメチルベンゼン‐1,3,5‐トリイルトリスメチレン]トリス2,6‐ジ‐tert‐ブチルフェノールなどが挙げられる。粘着性付与剤としては、フェノール樹脂、クマロンインデン樹脂、クマロン樹脂、ナフテン系油、ロジン、ロジンエステル、水素添加ロジン誘導体、テルペン樹脂、変性テルペン樹脂、テルペンフェノール系樹脂、水添テルペン樹脂、α-ピネン樹脂、アルキルフェノールアセチレン系樹脂、アルキルフェノールホルムアルデヒド系樹脂、スチレン樹脂、C6系石油樹脂、C9系石油樹脂、脂環族系石油樹脂、C6/C9共重合系石油樹脂、キシレン-ホルムアルデヒド系樹脂などが挙げられる。ゴムエラストマーとしては、天然ゴム、ポリブタジエンゴム、アクリルゴム、ポリイソプレンゴム、スチレンーブタジエンゴム、アクリロニトリル-ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、オレフィン系エラストマー、スチレン系エラストマー、塩化ビニル系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリアミド系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、ポリシロキサン系エラストマーなどが挙げられる。本発明の硬化型組成物は、好ましくは、23°C雰囲気下において、7日硬化後のD硬度が60以下であり、より好ましくは、20~60である。また、本発明の硬化型組成物は、好ましくは、引張最大点応力/引張最大伸びの比が0.5MPamm未満である。引張最大点応力/引張最大伸びの比とは、引張最大点応力の単位をMPaで示し、引張最大伸びの単位をmmで示した時の引張最大点応力と引張最大伸びの比である。引張最大点応力/引張最大伸びの比は、より好ましくは、0.05~0.45Pamm、さらにより好ましくは、0.35~0.45Pammである。本発明の硬化型組成物は、さらに好ましくは、23°C雰囲気下において、7日硬化後のD硬度が60以下であり、かつ、引張最大点応力/引張最大伸びの比が0.5MPamm未満であり、さらに好ましくは、23°C雰囲気下において、7日硬化後のD硬度が20~60であり、かつ、引張最大点応力/引張最大伸びの比が0.05~0.45Pamm、さらにより好ましくは、0.35~0.45Pammである。本発明を以下の実施例によりさらに詳細に説明する。粘度の測定東機産業製粘度計U-EIIを用いて25°Cでのサンプル粘度を測定した。GPC分析、重量平均分子量Mw、数平均分子量Mnの測定カラムは、TSKgelG3000HXL、TSKgelG2000HXL、TSKgelG1000HXLを直列につないだものを使用し、検出器にはGLサイエンス株製MODEL504RRIDetectorと日立株製L-D4000UVDetectorを用いた。サンプルをTHFに溶解して1THF溶液としたものを、流速1.0ml/分のTHFを移動相として、カラム温度40°Cにて測定した。数平均分子量と重量平均分子量はPEGを標品として、昭光サイエンティフィック株製GPCデータ処理ソフトウェアSIC480IIデータステーションを用いて算出した。SH含量の測定試料をトルエンとピリジンの混合溶液に溶解し、ヨウ化カリウム水溶液を加えた後にヨウ素標準溶液を用いて滴定した。ダンベル引張物性の測定JISK7162記載の試験片1A型のダンベル試験片を用い、その試験片を23°C50RHの雰囲気下で、オリエンテック製テンシロンを用いて、5mm/分で引張り測定を実施した。試験片が破壊するまでの応力と伸びつかみ具間距離の増加の経過をチャートに記録した。チャートの記録より引張最大応力、最大伸びを求めた。硬度の測定20×20×2mm厚に調整したサンプルを、23°C50RHに管理された実験室で高分子計器株製デジタルゴム硬度計DD2-D型を用いてD硬度値を測定し記録した。合成例11Lのセパラブルフラスコを用いて、688.2gのポリ硫化ナトリウム水溶液2.22mol/L、5.3gのテトラブチルアンモニウムブロマイド50wt水溶液、75.1gの42水硫化ナトリウム水溶液、179.4gの水、271.3gのビス2-クロロエチルホルマール、4.7gの1,2,3-トリクロロプロパンを、100.3gの亜硫酸ナトリウム16.3wtの存在下で反応させ、固体ポリサルファイドを経由させずに、約260gの淡黄色透明の液状ポリサルファイドポリマーを得た。得られたポリマーの性状を表1に示す。合成例250Lの反応釜を用いて、34.4kgのポリ硫化ナトリウム水溶液2.22mol/L、0.27kgのテトラブチルアンモニウムブロマイド50wt水溶液、3.75kgの42水硫化ナトリウム水溶液、8.97kgの水、13.6kgのビス2-クロロエチルホルマール、0.24kgの1,2,3-トリクロロプロパンを、5.01kgの亜硫酸ナトリウム16.3wtの存在下で反応させ、固体ポリサルファイドを経由させずに、約13kgの淡黄色透明の液状ポリサルファイドポリマーを得た。得られたポリマーの性状を表1に示す。合成例32000Lの反応釜を用いて、1242.9kgのポリ硫化ナトリウム水溶液2.22mol/L、9.6kgのテトラブチルアンモニウムブロマイド50wt水溶液、135.6kgの42水硫化ナトリウム水溶液、324.1kgの水、490.0kgのビス2-クロロエチルホルマール、8.5kgの1,2,3-トリクロロプロパンを、181.1kgの亜硫酸ナトリウム16.3wtの存在下で反応させ、固体ポリサルファイドを経由させずに、約470kgの淡黄色透明の液状ポリサルファイドポリマーを得た。得られたポリマーの性状を表1に示す。実施例1~3合成例1~3のポリマー100重量部に対して、ビスフェノールAタイプのエポキシ樹脂ジャパンエポキシレジン製エピコート828100重部、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノール旭電化製アデカハードナーEHC-305重量部を、トータル40gになるようにポリプロピレン製カップに秤量し、金属ヘラを用いて1分間混合攪拌した。混合後の組成物をJISK7162記載の試験片1A型に調整したテフロン登録商標製のダンベル試験片型枠に表面が平滑にあるように注入した。さらに、残りの混合後の組成物を20×20×2mm厚のテフロン登録商標製型枠に注入した。23°C50RHで7日間養生した後、ダンベル引張試験とD硬度の測定を行った。ダンベル引張試験時の引張最大応力MPa、引張最大伸びmmの結果及びD硬度の測定結果を表2に示す。比較例1実施例1~3のポリマーの代わりに従来の固体ポリサルファイドポリマーを経由する方法で製造された市販ポリサルファイドポリマーとして、チオコールLP-3東レファインケミカル製、性状表1を使用して実施例1と同様にしてダンベル試験片と硬度試験片を作製し、ダンベル引張試験及びD硬度を行った。その結果を表2に示す。表2に示すように、Mw/Mn比が3.0以下の液状ポリサルファイドポリマーを使用した実施例1は、比較例1に比べて、同等の硬度、引張破壊応力を示し、一方で、伸びが高い。つまり、本発明の硬化型組成物は、比較例1の組成物に比較して、可とう性が高い。"