電力供給契約に基づいて電力供給元から供給される供給電力を、車両31に搭載された蓄電手段30に蓄電可能であるとともに、前記供給電力によって作動してエネルギを蓄えるエネルギ保持手段32に給電可能な電力供給システム10であって、前記電力供給元から電力が供給される電力網11に、予め設定される電流値以上の電流が流れると前記電力供給元と前記電力網との電気的接続を遮断するメインブレーカ14と、前記電力網の一部を構成するサブ電力網20に、予め設定される電流値以上の電流が流れると前記メインブレーカとの電気的接続を遮断するサブブレーカ22と、前記サブ電力網にて前記エネルギ保持手段に給電される給電電流値を検出する電流検出手段35と、前記サブ電力網に電気的に接続される前記蓄電手段の蓄電運転を制御するとともに、前記サブ電力網に電気的に接続される前記エネルギ保持手段の保持運転を制御する制御手段33と、を含み、前記制御手段は、前記サブブレーカの前記設定電流値から前記給電電流値を減算した算出電流値を上限とする範囲内の電流で、前記蓄電手段に蓄電を行うことを特徴とする電力供給システム。前記制御手段は、前記蓄電手段への蓄電を前記エネルギ保持手段への給電よりも優先する場合には、前記蓄電手段の蓄電を開始する際に前記エネルギ保持手段の作動を禁止する作動禁止状態に前記エネルギ保持手段を制御し、前記蓄電手段の蓄電状態が所定状態となったときに前記作動禁止状態を解除することを特徴とする請求項1に記載の電力供給システム。前記制御手段は、前記エネルギ保持手段への給電を前記蓄電手段への蓄電よりも優先する場合には、前記エネルギ保持手段の給電を開始する際に前記蓄電手段の作動を禁止する作動禁止状態に前記蓄電手段を制御し、前記エネルギ保持手段のエネルギ保持状態が所定状態となったときに前記作動禁止状態を解除することを特徴とする請求項1に記載の電力供給システム。前記エネルギ保持手段は、ヒートポンプ装置を有する蓄熱手段32であり、前記蓄熱手段は、前記供給電力によって前記ヒートポンプ装置を作動し、前記エネルギとして熱量を蓄えることを特徴とする請求項1~3のいずれか1つに記載の電力供給システム。前記制御手段は、前記電力供給契約に基づいて定まる他の時間帯より電力コストが安価な特定時間帯において、前記蓄電手段の蓄電と前記エネルギ保持手段の保持運転との制御を行うことを特徴とする請求項1~4のいずれか1つに記載の電力供給システム。蓄電池を搭載した電気自動車およびプラグインハイブリッド自動車などが普及しているが、これらの自動車購入時には充電ポールなどの設備を住宅に設置する必要がある。また安全性を高めるため、メインブレーカとは別に蓄電専用のサブブレーカを新たに設置し、蓄電用の使用電力容量を制限している。電気温水器が既に設置されている住宅の場合には、温水器専用のサブブレーカだけでなく、充電用ブレーカを増設すると、分電盤のさらなる変更およびブレーカ増設工事によって、ユーザに車両購入代金以外の設備コスト負担が掛かるという問題がある。また契約電力容量の変更が必要となる場合があり、この場合には電力の基本料金がアップするという問題がある。そこで、本発明は前述の問題点を鑑みてなされたものであり、既存の設備を用いて、充電設備の簡略化が容易な電力供給システムを提供することを目的とする。本発明は前述の目的を達成するために以下の技術的手段を採用する。請求項1に記載の発明では、電力供給契約に基づいて電力供給元から供給される供給電力を、車両31に搭載された蓄電手段30に蓄電可能であるとともに、供給電力によって作動してエネルギを蓄えるエネルギ保持手段32に給電可能な電力供給システム10であって、電力供給元から電力が供給される電力網11に、予め設定される電流値以上の電流が流れると電力供給元と電力網との電気的接続を遮断するメインブレーカ14と、電力網の一部を構成するサブ電力網20に、予め設定される電流値以上の電流が流れるとメインブレーカとの電気的接続を遮断するサブブレーカ22と、サブ電力網にてエネルギ保持手段に給電される給電電流値を検出する電流検出手段35と、サブ電力網に電気的に接続される蓄電手段の蓄電運転を制御するとともに、サブ電力網に電気的に接続されるエネルギ保持手段の保持運転を制御する制御手段33と、を含み、制御手段は、サブブレーカの設定電流値から給電電流値を減算した算出電流値を上限とする範囲内の電流で、蓄電手段に蓄電を行うことを特徴とする電力供給システムである。請求項1に記載の発明に従えば、サブ電力網にエネルギ保持手段と蓄電手段とが電気的に接続され、サブ電力網の電流値は安全のためサブブレーカによって制限されている。このようなエネルギ保持手段および蓄電手段に供給される電力の制御は、制御手段によって行われる。制御手段は、エネルギ保持手段と蓄電手段とが同時に動作したときに、サブブレーカの設定電流値を超えないように各手段を制御する。具体的には、制御手段は、サブブレーカの設定電流値からエネルギ保持手段に給電される給電電流値を減算した算出電流値を上限とする範囲内の電流で、蓄電手段に蓄電を行う。したがって、蓄電手段への蓄電とエネルギ保持手段への給電が同時に行われたとしても、使用電流値の総和がサブブレーカの設定電流値を超えることを防ぐことができる。これによって契約電力容量の増大を抑制しつつ、エネルギ保持手段と蓄電手段を安全に使用することができる。また、たとえばエネルギ保持手段のためにサブブレーカが既に設置されている場合には、蓄電手段に蓄電する際に蓄電手段専用のブレーカを設置するのではなく、既存のサブブレーカを用いることができる。したがって既存の設備を用いて、蓄電手段に電力を安全に供給するための設備を実現することができる。これによって電力供給システム全体として、蓄電手段に個別に専用ブレーカを設置する構成に比べて簡略化することができる。また請求項2に記載の発明では、制御手段は、蓄電手段への蓄電をエネルギ保持手段への給電よりも優先する場合には、蓄電手段の蓄電を開始する際にエネルギ保持手段の作動を禁止する作動禁止状態にエネルギ保持手段を制御し、蓄電手段の蓄電状態が所定状態となったときに作動禁止状態を解除することを特徴とする。請求項2に記載の発明に従えば、制御手段は、蓄電手段への蓄電を優先する場合には、蓄電手段の蓄電を開始する際にエネルギ保持手段を作動禁止状態に制御し、蓄電手段の蓄電状態が所定状態となったときに作動禁止状態を解除する。したがって蓄電手段への蓄電を優先する指示があった場合には、蓄電手段の蓄電の開始に合わせてエネルギ保持手段の作動が禁止され、エネルギ保持手段で電力を消費することなくサブブレーカの設定電流値を超えないように蓄電手段への蓄電を優先して行うことができる。これによってより短時間に蓄電手段を所定状態まで蓄電することができる。また蓄電手段の蓄電状態が所定状態となったときには作動禁止状態を解除して、エネルギ保持手段への給電を始めることができる。したがって、いわば自動的にエネルギ保持手段への給電も開始されるので、利便性を向上することができる。さらに請求項3に記載の発明では、制御手段は、エネルギ保持手段への給電を蓄電手段への蓄電よりも優先する場合には、エネルギ保持手段の給電を開始する際に蓄電手段の作動を禁止する作動禁止状態に蓄電手段を制御し、エネルギ保持手段のエネルギ保持状態が所定状態となったときに作動禁止状態を解除することを特徴とする。請求項3に記載の発明に従えば、制御手段は、エネルギ保持手段へのエネルギ保持を優先する場合には、エネルギ保持手段のエネルギ保持を開始する際に蓄電手段を作動禁止状態に制御し、エネルギ保持手段のエネルギ保持状態が所定状態となったときに作動禁止状態を解除する。したがってエネルギ保持手段へのエネルギ保持を優先する指示があった場合には、エネルギ保持手段のエネルギ保持の開始に合わせて蓄電手段の蓄電が禁止され、蓄電手段で電力を消費することなくサブブレーカの設定電流値を超えないようにエネルギ保持手段へのエネルギ保持を優先して行うことができる。これによってより短時間にエネルギ保持手段を所定状態にすることができる。またエネルギ保持手段のエネルギ保持状態が所定状態となったときには作動禁止状態を解除して、蓄電手段への蓄電を始めることができる。したがって、いわば自動的に蓄電手段への蓄電も開始されるので、利便性を向上することができる。さらに請求項4に記載の発明では、エネルギ保持手段は、ヒートポンプ装置を有する蓄熱手段32であり、蓄熱手段は、供給電力によってヒートポンプ装置を作動し、エネルギとして熱量を蓄えることを特徴とする。請求項4に記載の発明に従えば、エネルギ保持手段は、ヒートポンプ装置を有する蓄熱手段である。ヒートポンプ装置は、消費電力が環境条件等に応じて変動し易いが、ヒートポンプ装置の消費電力が変動したとしても、制御手段の制御によって使用電流値の総和がサブブレーカの設定電流値を超えることは防ぐことができる。さらに請求項5に記載の発明では、制御手段は、電力供給契約に基づいて定まる他の時間帯より電力コストが安価な特定時間帯において、蓄電手段の蓄電とエネルギ保持手段の保持運転との制御を行うことを特徴とする。請求項5に記載の発明に従えば、特定時間帯の電力コストが他の時間帯の電力コストよりも安価な電力供給契約が締結されている場合には、蓄電手段への蓄電とエネルギ保持手段への給電とが同時に行われる頻度が増大し易いが、本発明では特定時間帯に使用電流値の総和がサブブレーカの設定電流値を超えることを防ぐことができる。第1実施形態本発明の第1実施形態に関して、図1~図6を用いて説明する。図1は、第1実施形態における電力供給システム10の概略構成を示す模式図である。電力供給システム10は、電力供給契約に基づいて電力供給元から供給される供給電力を、自動車31の蓄電池30に蓄電可能であるとともに、供給電力によって作動して熱量を蓄える電気温水器32に給電可能なシステムである。電力供給システム10は、電力供給元、たとえば電力会社との電力供給契約に基づいて親配線11を介して家庭内に供給電力を供給するものである。本実施形態の電力供給システム10では、深夜時間帯23時から7時の時間帯の電力コストが他の時間帯の電力コストよりも安価な1つの単一の電力供給契約を締結しており、電力会社の電力系統から供給される購入電力系統電力を家庭内に導入する親配線11には、時間帯別電力量計12が配設されている。親配線11は、家庭内に設置された分電盤13いわゆるブレーカボックス内において複数の回路に分岐しており、分岐する前の親配線11には、メインブレーカ14親配線用遮断器が配設されている。メインブレーカ14は、電力供給元から電力が供給される家庭内電力網に、予め設定される電流値以上の電流が流れると電力供給元と家庭内電力網との電気的接続を遮断する機能を有する。メインブレーカ14は、電力供給契約の契約電力容量に基づいて定まる最大使用許容電流値を超える電流が親配線11に流れた際に導電経路電路を開放して遮断する電流制限器いわゆるアンペアブレーカである。分電盤13内において、親配線11は、サブ回路20および一般回路21に分岐している。一般回路21は、家庭内の電力網の一部を構成する。一般回路21は、家庭内の照明、空調装置、家電製品、およびIH製品等の一般的な負荷23に給電するための回路である。サブ回路20は、家庭内の電力網の一部を構成する。サブ回路20は、蓄電池30への充電用および電気温水器32用の回路である。具体的には、サブ回路20は、蓄電池30を搭載した車両である例えばPHVプラグインハイブリッド自動車31に充電蓄電を行うための回路であり、電気温水器32に給電するための回路である。サブ回路20により給電される電気温水器32は、内部にたとえば給湯用の湯を蓄える貯湯タンク図示せずと、水を沸き上げて貯湯タンク内に蓄える湯とするヒートポンプ装置図示せずとを備えている。ここで、ヒートポンプ装置は加熱手段に相当し、電気温水器32は供給された電力により加熱手段を作動して熱量を蓄える蓄熱手段に相当する。サブ回路20には、安全ブレーカ電源ブレーカ、漏電ブレーカとしてサブブレーカ22が配設されている。サブブレーカ22は、予め設定される電流値以上の電流が流れるとメインブレーカ14との電気的接続を遮断する。したがってサブブレーカ22は、過負荷や短絡などの要因でそれぞれの回路に異常な過剰な電流が流れたときに電路を開放して当該回路への電力供給を遮断する遮断器である。サブ回路20には、充電制御装置33が接続される。充電制御装置33は、制御手段であって、PHV自動車31に対して蓄電手段である蓄電池30への充電電流指示情報等を出力するとともに、PHV自動車31側から蓄電池30の充電状態等のPHV状態情報を入力するようになっている。充電制御装置33は、たとえばPHV自動車31が駐車される駐車スペースを有する家屋の内部もしくは外部に配設され、サブ回路20の一部をなす充電ケーブルのプラグがPHV自動車31の充電端子に接続されたときには、同時に充電制御装置33から延びる信号線がPHV自動車31の信号入出力端子に接続するようになっている。充電制御装置33は、たとえばSAESocietyAutomotiveEngineers:登録商標が定める規格に基づいて、CPLT信号コントロールパイロット信号を生成出力して蓄電池30への信号の送信および蓄電池30からの信号受信等を行う。充電制御装置33には、前述の家屋の内部もしくは外部に配設された操作盤34が接続される。操作盤34には、蓄電池30の充電状態等のPHV状態情報を表示する表示部図示せずが設けられるとともに、PHV自動車31側へ蓄電池30の充電指示を行う操作手段としての充電開始スイッチ図示せずが設けられている。充電指示を行う操作手段は車両に設けられていてもかまわない。また操作盤34は、電気温水器32の制御手段図示せずにも電気的に接続されている。操作盤34は、電気温水器32の操作も行うことができ、たとえば貯湯蓄熱指令、タイマー指令、および貯湯量の設定などを行うことができる。サブ回路20には、この回路を流れる電流の値を検出する電流値検出手段としての電流検出器35が配設されている。電流検出器35は、充電制御装置33に接続され、電流検出器35が検出した電流値が充電制御装置33に出力される。電流検出器35は、本実施形態では、電気温水器32の運転電流値電気温水器32に給電されている給電電流値を検出する。次に、上記構成に基づき充電制御装置33が用いられる電力供給システム10の作動について説明する。図2は、充電制御装置33の処理を示すフローチャートである。図2に示すフローは、充電制御装置33が電源投入状態において実行される。フローが開始されると、ステップS11では、PHV自動車31への充電指示の有無を判断し、充電指示があった場合には、ステップS12に移り、充電指示がない場合には、ステップS11の処理を繰返す。ステップS11では、具体的には、充電ケーブルのプラグがPHV自動車31の充電端子に接続されるとともに、操作盤34にて充電操作がされたことを検出した場合に、充電指示があったものと判断する。ステップS12では、電流検出器35から電気温水器32の運転電流値電気温水器32に給電されている給電電流値を取得し、ステップS13に移る。ステップS13では、電気温水器32の運転電流値を用いて、PHV自動車31の蓄電池30への充電電流の値を演算し、ステップS14に移る。ステップS13では、具体的には、サブブレーカ22の使用許容電流値から電気温水器32に給電される給電電流値を減算した算出電流値を上限とする範囲内で、蓄電池30の充電に好適な電流値を算出する。たとえば、上記した算出電流値と蓄電池30の充電に最適な電流値とを比較して小さい方の電流値を選択する。ステップS14では、ステップS13で演算した充電電流値に応じて、PHV自動車31に対して蓄電池30への充電電流の指示を行い、ステップS15に移る。ステップS15では、蓄電池30の充電が完了したか否か判断し、充電が完了していないと判断した場合にはステップS12へ戻り、処理を繰返して充電を継続する。ステップS15で、充電が完了したと判断した場合には、本フローを終了する。このように図2に示す処理では、充電制御装置33は、サブブレーカ22の使用許容電流値設定電流値から電気温水器32に給電される給電電流値を減算した算出電流値を上限とする範囲内の電流で、PHV自動車31の蓄電池30に蓄電を行う。したがって、蓄電池30への蓄電と比較的大きな電力を消費する電気温水器32の運転とが、電力コストが他の時間帯よりも安価な深夜時間帯に同時に行われたとしても、使用電流値の総和がサブブレーカ22の使用許容電流値を超えることはない。次に、充電制御装置33の充電電流値の制御に関して説明する。図3は、蓄電池30に蓄電するときの電流とデューティ比との関係の一例を示すグラフである。充電制御装置33は、CPLT信号のデューティ比を制御して、充電電流値の制御を行う。充電制御装置33は、電気温水器32が停止しており、サブブレーカ22の使用許容電流まで使用できるときには、デューティ比が100のCPLT信号を生成する。これによって図3に示すように12Aの充電電流値で充電されることになる。また電気温水器32が蓄熱運転している場合には、図2のステップS13に求められる充電電流値となるように制御する。たとえばサブブレーカ22の許容使用電流が20Aであり、電気温水器32の蓄熱運転によって10A消費しているときには、サブブレーカ22の作動誤差範囲を考慮して5A程度の充電電流値となるよう、42.5のCPLT信号を生成する。充電制御装置33は、デューティ比を制御することによって、適宜充電電流値を制御することができる。図4は、電力供給システム10における電流値制御の一例を示すグラフである。図3に示すように、サブブレーカ22の使用許容電流値が20Aの場合、サブブレーカ22の作動誤差範囲を考慮して15Aを使用許容電流値としている。深夜時間帯では、電気温水器32の蓄熱運転とPHV自動車31の蓄電池30への充電運転とが同時に行われる。このような場合、クロスハッチングで示す深夜時間帯の領域において、電気温水器32への給電に基づく電流右下がりハッチングの領域を除いた領域が蓄電池30への充電に使用可能な領域であり、図3に示す例では0時24時過ぎから充電を開始し、5時前に充電を完了している右上がりハッチングの領域。このように充電制御装置33は、深夜時間帯に、電気温水器32の蓄熱運転とPHV自動車31の蓄電池30への充電運転とが同時に行われたとしても、使用電流値の総和がサブブレーカ22の使用許容電流値図4に示す例ではアンペアを超えないように、充電電流値を制御しつつ蓄電池30への充電が行われる。次に、予めPHV自動車31への充電を蓄熱よりも優先する設定がされている場合の充電制御装置33の処理に関して説明する。図5は、充電制御装置33の充電優先処理を示すフローチャートである。図5に示すフローは、充電制御装置33が電源投入状態において実行される。フローが開始されると、ステップS21では、PHV自動車31への充電を優先して行う指示の有無を判断し、充電優先指示があったと判断した場合には、ステップS22へ移り、充電優先指示がない場合には、ステップS21の処理を繰返す。ステップS21では、具体的には、充電ケーブルのプラグがPHV自動車31の充電端子に接続されるとともに、操作盤34のスイッチが充電を優先する操作がされたことを検出した場合に、充電を優先して行なう充電優先指示があったものと判断する。また充電優先指令は、充電開始のためのスイッチが操作されたときを、充電優先指令があったと判断してもよい。ステップS22では、電気温水器32の制御手段に対して蓄熱運転の作動禁止信号運転停止信号を出力し、ステップS23に移る。これによってヒートポンプ装置が作動禁止状態に設定される。この指示信号により、電気温水器32が蓄熱運転を行っている場合には、蓄熱運転が停止され、蓄熱運転を行っていない場合には、停止状態が維持される。ステップS23では、PHV自動車31の蓄電池30への充電電流の指示を行い蓄電池30への充電運転を行い、ステップS24に移る。ここで、蓄電池30への充電を開始するときには電気温水器32の蓄熱運転は中止されているので、前述のようにサブブレーカ22の使用許容電流まで使用できるので、デューティ比が100のCPLT信号を生成する。これによって最大電流値で充電がされる。ステップS24では、蓄電池30の充電が完了したか否か判断し、充電が完了していないと判断した場合にはステップS22へ戻り、充電を継続する。ステップS24で充電が完了したと判断した場合には、ステップS25に移る。ステップS25では、充電が完了したので、蓄熱運転の作動禁止解除信号運転再開信号を出力してヒートポンプ装置の作動禁止状態を解除し、充電優先処理を終了する。このように図5に示す充電優先処理では、充電制御装置33は、蓄電池30への充電をヒートポンプ装置への給電よりも優先して行う指示があった場合には、蓄電池30への充電開始に合わせてヒートポンプ装置の作動を禁止する作動禁止状態を設定し、蓄電池30の蓄電が完了したときにヒートポンプ装置の作動禁止状態を解除して電気温水器32の蓄熱運転を可能にする。このようにサブブレーカ22の使用許容電流値を上限とする範囲内の電流で、PHV自動車31の蓄電池30に蓄電を行う。したがって、蓄電池30への蓄電と比較的大きな電力を消費する電気温水器32の蓄熱運転とが同時に行われず、使用電流値の総和がサブブレーカ22の使用許容電流値を超えることはない。次に、予め電気温水器32の蓄熱運転をPHV自動車31への充電をよりも優先する設定がされている場合の充電制御装置33の処理に関して説明する。図6は、充電制御装置33の蓄熱優先処理を示すフローチャートである。図6に示すフローは、充電制御装置33が電源投入状態において実行される。フローが開始されると、ステップS31では、電気温水器32への蓄熱を優先して行う指示の有無を判断し、蓄熱優先指示があったと判断した場合には、ステップS32へ移り、蓄熱優先指示がない場合には、ステップS31の処理を繰返す。ステップS31では、具体的には、操作盤34のスイッチが蓄熱を優先する操作がされたことを検出した場合に、蓄熱を優先して行なう蓄熱優先指示があったものと判断する。ステップS32では、蓄電池30への充電を作動禁止状態に設定し、ステップS33に移る。これによって充電を行っている場合には、充電が停止され、充電を行っていない場合には、停止状態が維持される。ステップS33では、電気温水器32の蓄熱運転が開始され、ステップS34に移る。ステップS34では、蓄熱が完了貯湯が完了したか否か判断し、蓄熱が完了していないと判断した場合にはステップS32へ戻り、蓄熱を継続する。ステップS34で蓄熱が完了したと判断した場合には、ステップS35に移る。ステップS35では、蓄熱が完了したので、作動禁止状態を解除し、制御を終了する。このように図6に示す蓄熱優先処理では、充電制御装置33は、電気温水器32への給電を蓄電池30への蓄電よりも優先する場合には、電気温水器32の給電を開始する際に作動禁止状態に蓄電を制御し、蓄熱が完了したときに蓄電の作動禁止状態を解除する。以上説明したように本実施形態の電力供給システム10では、サブ電力網であるサブ回路20にエネルギ保持手段である電気温水器32と蓄電手段である蓄電池30とが電気的に接続され、サブ回路20の電流値は安全のためサブブレーカ22によって制限されている。このような電気温水器32および蓄電池30に供給される電力の制御は、制御手段である充電制御装置33によって行われる。充電制御装置33は、電気温水器32と蓄電池30とが同時に動作したときに、サブブレーカ22の使用許容電流値設定電流値を超えないように制御する図2参照。具体的には、充電制御装置33は、電流検出器35によって検出された電流値を用いて、サブブレーカ22の設定電流値から電気温水器32に給電される給電電流値を減算した算出電流値を上限とする範囲内の電流で、蓄電池30に蓄電を行う。したがって、蓄電池30への蓄電と電気温水器32への給電が同時に行われたとしても、使用電流値の総和がサブブレーカ22の設定電流値を超えることを防ぐことができる。これによって契約電力容量の増大を抑制しつつ、電気温水器32と蓄電池30を安全に使用することができる。また、たとえば電気温水器32のためにサブブレーカ22が住宅に既に設置されている場合、蓄電池30に蓄電する設備を設けるために専用のブレーカを設置するのではなく、サブブレーカ22を用いることができる。したがって既存の設備を用いて、蓄電池30に電力を安全に供給するための設備を実現することができる。これによって電力供給システム10全体として、蓄電池30に個別に専用ブレーカを設置する構成に比べて、簡略化することができる。また本実施形態では、充電制御装置33は、蓄電池30への蓄電を優先する場合には、蓄電池30の蓄電を開始する際に電気温水器32を作動禁止状態に制御し、蓄電池30の蓄電状態が所定状態となったときに作動禁止状態を解除する図5参照。したがって蓄電池30への蓄電を優先する指示があった場合には、蓄電池30の蓄電の開始に合わせて電気温水器32の作動が禁止され、電気温水器32で電力を消費することなくサブブレーカ22の設定電流値を超えないように蓄電池30への蓄電を優先して行うことができる。これによってより短時間に蓄電池30を所定状態、たとえば充電完了状態まで蓄電することができる。また蓄電池30の蓄電状態が所定状態となったときには作動禁止状態を解除して、電気温水器32への給電を始めることができる。したがって、いわば自動的に電気温水器32への給電も開始されるので、利便性を向上することができる。さらに本実施形態では、充電制御装置33は、電気温水器32への蓄熱を優先する場合には、電気温水器32の蓄熱を開始する際に蓄電池30を作動禁止状態に制御し、電気温水器32の蓄熱状態が所定状態となったときに作動禁止状態を解除する図6参照。したがって電気温水器32への蓄熱を優先する指示があった場合には、電気温水器32の蓄熱の開始に合わせて蓄電池30の蓄電が禁止され、蓄電池30で電力を消費することなくサブブレーカ22の設定電流値を超えないように電気温水器32への蓄熱を優先して行うことができる。これによってより短時間に電気温水器32を所定状態にすることができる。また電気温水器32のエネルギ保持状態である蓄熱状態が所定状態、たとえば貯湯完了状態となったときには作動禁止状態を解除して、蓄電池30への蓄電を始めることができる。したがって、いわば自動的に蓄電池30への蓄電も開始されるので、利便性を向上することができる。また本実施形態では、電気温水器32は、ヒートポンプ装置を有する蓄熱手段である。ヒートポンプ装置は、消費電力が環境条件等に応じて変動し易いが、ヒートポンプ装置の消費電力が変動したとしても、充電制御装置33の制御によって使用電流値の総和がサブブレーカ22の設定電流値を超えることは防ぐことができる。さらに本実施形態では、特定時間帯である深夜時間帯の電力コストが他の時間帯の電力コストよりも安価な電力供給契約が締結されている場合には、蓄電池30への蓄電と電気温水器32への給電とが同時に行われる頻度が増大し易いが、本実施形態では深夜時間帯に使用電流値の総和がサブブレーカ22の設定電流値を超えることを防ぐことができる。その他の実施形態以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら制限されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲において種々変形して実施することが可能である。前述の第1実施形態では、電流検出手段は、電流検出器35によって実現されているが、このような構成に限るものではなく、電気温水器に給電される電流値を、電気温水器32から直接検出する構成でもよい。たとえば電流検出手段は、電気温水器32の制御手段から信号線を介して使用電流値情報を取得して、電流値を検出してもよい。前述の第1実施形態では、エネルギ保持手段は、熱量を蓄熱運転保持運転する電気温水器32によって実現されているが、電気温水器32に限るものではなく、他のエネルギ保持手段、たとえば住宅用蓄電池であってもよく、またはこれらの集合体であってもよい。前述の第1実施形態では、蓄熱手段は電気温水器32であり、蓄熱手段の蓄熱と蓄電手段への蓄電とをともに深夜時間帯に行う例について説明したが、これに限定されるものではなく、深夜時間帯以外であっても本発明は適用可能である。また特定時間帯は、深夜時間帯23時から7時の時間帯であるが、このような時間帯に限るものではなく、電力供給契約によって適宜変更されるものである。前述の第1実施形態では、電気温水器32の加熱手段はヒートポンプ装置であったが、これに限定されるものではなく、たとえば、加熱手段は電気ヒータ等であってもかまわない。前述の第1実施形態では、蓄電池30を搭載した車両はPHV自動車31であったが、これに限定されるものではなく、たとえば、電気自動車であってもかまわない。また、蓄電池30を搭載した車両であれば、蓄電池30に蓄えた電力を車両の駆動に用いるものにも限定されるものではない。前述の第1実施形態では、電力会社との単一の1系統の親配線を介した電力供給契約に基づいて家庭内に電力を供給する電力供給システム10について説明したが、家庭に電力を供給するシステムには限定されず、工場や店舗等に電力を供給するシステムであってもよい。