"一般式1:式中、Rは炭化水素基を示す。で表される化合物を有効成分として含有するDNA合成酵素阻害剤。一般式1において、RがC1~40の飽和又は不飽和の炭化水素基である請求項1に記載のDNA合成酵素阻害剤。請求項1に記載の一般式1で表される化合物を有効成分として含有する抗癌剤。請求項1に記載の一般式1で表される化合物を有効成分として含有す抗炎症剤。請求項1に記載の一般式1で表される化合物を食品に配合してなる食用組成物。一般式2:式中、R’はC3以上の炭化水素基を示す。で表される化合物。請求項6に記載の一般式2で表される化合物を有効成分として含有する医薬組成物。請求項6に記載の一般式2で表される化合物の製造方法であって、ジュグロンと一般式3’:R’-COOH3’式中、R’は前記に同じ。で表される化合物又はその誘導体を反応させることを特徴とする製造方法。本発明は、DNA合成酵素阻害活性を有する化合物、該化合物を有効成分として含有する医薬組成物DNA合成酵素阻害剤、抗癌剤及び抗炎症剤を提供することを目的とする。本発明者らは、上記課題を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、ジュグロンの5位の水酸基がアシル化された化合物以下、アシルジュグロンと表記する場合もあるが、優れたDNA合成酵素阻害活性を有することを見出した。さらに、このアシルジュグロンのDNA合成酵素阻害活性は、ジュグロン単独又は該アシル基の原料となるカルボン酸化合物単独の阻害活性と比べて顕著に優れていることを確認した。また、このアシルジュグロンは抗炎症活性を有することをも見出した。かかる知見に基づきさらに研究を重ねた結果、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は下記化合物を有効成分として含むDNA合成酵素阻害剤、抗癌剤及び抗炎症剤を提供する。項1一般式1:式中、Rは炭化水素基を示す。で表される化合物を有効成分として含有するDNA合成酵素阻害剤。項2一般式1において、RがC1~40の飽和又は不飽和の炭化水素基である項1に記載のDNA合成酵素阻害剤。項3項1に記載の一般式1で表される化合物を有効成分として含有する抗癌剤。項4項1に記載の一般式1で表される化合物を有効成分として含有す抗炎症剤。項5項1に記載の一般式1で表される化合物を食品に配合してなる食用組成物。項6一般式2:式中、R’はC3以上の炭化水素基を示す。で表される化合物。項7項6に記載の一般式2で表される化合物を有効成分として含有する医薬組成物項8項6に記載の一般式2で表される化合物の製造方法であって、ジュグロンと一般式3’:R’-COOH3’式中、R’は前記に同じ。で表される化合物又はその誘導体を反応させることを特徴とする製造方法。本発明のDNA合成酵素阻害剤は、一般式1で表されるように、ジュグロンとカルボン酸化合物RCOOHを脱水縮合したエステル化合物を有効成分として含有する。一般式1で表される化合物は、優れたDNA合成酵素阻害活性特に、DNA合成酵素α等の阻害活性を有しており、ジュグロン単独又はカルボン酸化合物RCOOH単独の阻害活性と比べて顕著に優れている。また、この化合物は、発癌プロモーターTPAによって誘発される炎症を抑制することから、発癌プロモーターTPAの働きを抑制する抗発癌プロモーター活性を有する。そのため、DNA合成酵素阻害剤、抗癌剤、抗炎症剤等として有用である。一般式1で表される化合物は、ヒト正常細胞例えば、正常ヒト皮膚線維芽細胞、正常ヒト臍帯静脈内皮細胞等の増殖には影響を与えず、ヒト大腸がん細胞の増殖を顕著に抑制するという、ヒトがん細胞選択的な増殖抑制活性を有する。そのため、副作用の少ない抗癌剤として期待できる。一般式1で表される化合物は、上記の薬剤を探索するためのリード化合物として有用である。また、上記の活性を有することを利用して生化学試薬として用いることもできる。また、食品に配合して食用組成物として利用できる。以下、本発明を詳細に説明する。本発明のDNA合成酵素阻害剤は、一般式1:式中、Rは炭化水素基を示す。で表される化合物を有効成分として含有する。一般式1で表される化合物において、Rで示される炭化水素基としては、炭素数以下Cと表記する1~50、好ましくはC1~40、より好ましくはC1~30、特に好ましくはC1~25の炭化水素基である。また、炭化水素基は、直鎖状、分岐状又は環状のいずれでもよい。直鎖状又は分岐状の飽和炭化水素基としては、例えば、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、sec-ブチル、tert-ブチル、n-ペンチル、イソペンチル、tert-ペンチル、n-ヘキシル、n-ヘプチル、n-オクチル、n-ノニル、n-デシル、n-ウンデシル、n-ドデシル、n-トリデシル、n-テトラデシル、n-ペンタデシル、n-ヘキサデシル、n-ヘプタデシル、n-オクタデシル、n-ノナデシル、n-イコシル、n-ヘンイコシル、n-ドコシル、n-トリコシル、n-テトラコシル等のC1~30好ましくはC1~25の直鎖状又は分岐状のアルキル基が挙げられる。直鎖状又は分岐状の不飽和炭化水素基としては、分子内に不飽和結合二重結合及び/又は三重結合を有する炭化水素基であり、例えば、上記の直鎖状又は分岐状の飽和炭化水素基のうち、C2以上の直鎖状又は分岐状の飽和炭化水素基において不飽和結合を1個以上好ましくは、1~15個、より好ましくは1~10個、さらに好ましくは1~8個、特に好ましくは1~6個有する基が挙げられる。不飽和結合としては、二重結合が好ましい。環状の飽和炭化水素基としては、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル等のC3~10のシクロアルキル基が挙げられる。環状の不飽和炭化水素基としては、例えば、上記の環状の飽和炭化水素基において不飽和結合を1個以上好ましくは、1~3個、より好ましくは1~2個有する基が挙げられる。不飽和結合としては、二重結合が好ましい。例えば、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、シクロヘキサンジエニル、シクロヘプテニル、フェニル基、ナフチル等が挙げられる。Rで示される炭化水素基のうち、C1~40の直鎖の飽和又は不飽和の炭化水素が好ましく、具体的には、C1~30の直鎖アルキル基、又は二重結合を1~8個以上好ましくは、1~6個、より好ましくは1~3個有するC8~30の直鎖アルケニル基が挙げられる。特に、Rで示される炭化水素基は二重結合の有無に関係なくC5~25、さらにC11~21、よりさらにC11が好ましい。Rで示される炭化水素基のうち、特に好ましい具体例は下記式の通りである。式中、二重結合の立体はシス体及び/又はトランス体のいずれも包含するが、全てシス体が好ましい。-CH3酢酸エステル-CH2CH3プロピオン酸エステル-CH24CH3カプロン酸エステル-CH210CH3ラウリン酸エステル-CH212CH3ミリスチン酸エステル-CH214CH3パルミチン酸エステル-CH216CH3ステアリン酸エステル-CH218CH3アラキジン酸エステル-CH27CH=CHCH27CH3オレイン酸エステル-CH27CH=CHCH22CH23CH3リノール酸エステル-CH27CH=CHCH23CH3リノレン酸エステル-CH23CH=CHCH25CH3EPAエステル-CH22CH=CHCH26CH3DHAエステル。そのうち、-CH210CH3ラウリン酸エステル-CH27CH=CHCH27CH3オレイン酸エステルが特に好ましい。さらに、本発明のDNA合成酵素阻害剤のうち、他の好ましい態様として、一般式2:式中、R’はC3以上の炭化水素基を示す。で表される化合物を有効成分として含有するDNA合成酵素阻害剤が挙げられる。この一般式2で表される化合物は、上記一般式1で表される化合物に包含される。R’で示されるC3以上の炭化水素基としては、上記一般式1で表される化合物のRで示される炭化水素基からC1及びC2の炭化水素基を除いたものが挙げられる。好ましくはC4~50、より好ましくはC5~40の炭化水素基である。一般式1で表される化合物は、例えば、次のようにジュグロンと一般式3で表される化合物又はその誘導体を反応させて製造することができる。式中、Rは前記に同じ。ジュグロンと一般式3で表される化合物又はその誘導体との反応は以下の反応方法を用いることができる。なお、一般式3で表される化合物の誘導体とは、後述のエステル化反応において、一般式3で表される化合物から誘導される反応性中間体を意味する。例えば一般式3で表される化合物の酸ハロゲン化物、混合酸無水物、活性エステル化合物、一般式3で表される化合物の2分子が脱水縮合した酸無水物等が挙げられる。典型的には、一般式3で表される化合物を、活性化剤の存在下で、ジュグロンと縮合反応させて一般式1で表される化合物を得ることができる。活性化剤としては、例えば、ジシクロヘキシルカルボジイミドDCC、1-3-ジメチルアミノプロピル-3-エチルカルボジイミドWSC、カルボニルジイミダゾールCDI、2-メチル-6-ニトロ安息香酸無水物MNBA、4-ジメチルアミノピリジンN-オキシドDMAPO等が挙げられる。必要に応じ、塩基性化合物、例えば、ピリジン、トリエチルアミン、4-ジメチルアミノピリジンDMAP等を加えてもよい、なお、WSCを活性化剤として使用する場合、反応系への1-ヒドロキシベンゾトリアゾールHOBTの添加により、反応が有利に進行する。また、一般式3で表される化合物をハロゲン化剤例えば、塩化オキザリル等により酸ハロゲン化物に変換した後、塩基性化合物例えば、ピリジン、DMAP等の存在下にジュグロンと反応させて一般式1で表される化合物を得ることができる。また、一般式3で表される化合物をハロゲン化剤例えば、塩化チオニル等により一般式3で表される化合物が脱水縮合した酸無水物に変換した後、塩基性化合物例えば、ピリジン、DMAP等の存在下にジュグロンと反応させて一般式1で表される化合物を得ることができる。一般式3で表される化合物を、塩基性化合物例えば、ピリジン、トリエチルアミン、DMAP等の存在下にアルキルハロ炭酸エステル例えば、ブロモギ酸エチル及びクロロギ酸イソブチル等と反応させて混合酸無水物を生成し、それをジュグロンと反応させて一般式1で表される化合物を得ることができる。上記の反応は、いずれも適当な溶媒中で実施できる。溶媒としては、例えば、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン及び四塩化炭素等のハロゲン化炭化水素;ベンゼン、トルエン及びキシレン等の芳香族炭化水素;ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン及びジメトキシエタン等のエーテル;並びにそれらの混合物が挙げられる。反応温度、反応時間はいずれも公知の条件を採用することが出来る。また、反応終了後の反応液から一般式1で表される化合物を単離及び精製する手段も公知の方法分液、蒸留、クロマトグラフィー、再結晶等を採用できる。なお、上記の一般式2で表される化合物は、ジュグロンと一般式3’:R’-COOH3’式中、R’は前記に同じ。で表される化合物又はその誘導体を反応させることにより製造することができる。一般式3’で表される化合物又はその誘導体は、上記の一般式3で表される化合物又はその誘導体に包含される。ゆえに、この製造方法は、上記のジュグロンと一般式3で表される化合物又はその誘導体から一般式1で表される化合物を製造する方法に包含される。本発明の一般式1で表される化合物は、DNA合成酵素選択的阻害作用を有することから、医薬品への利用が可能である。例えば、DNA合成酵素阻害剤、抗癌剤、抗炎症剤等として有用である。即ち、癌、腫瘍、炎症等の予防又は治療剤として有用である。DNA合成酵素阻害活性と抗炎症活性には同じ傾向の構造活性相関が見られる。さらに、この化合物は、ヒト正常細胞例えば、正常ヒト皮膚線維芽細胞、正常ヒト臍帯静脈内皮細胞等の増殖には影響を与えず、ヒト大腸がん細胞の増殖を選択的に抑制するという特徴を有している。本発明の化合物を体内投与する際は経口投与よりも非経口投与が好ましく、またリポソームなどの運搬体に封入して投与することが好ましい。このとき癌細胞を特異的に認識する運搬体などを利用すれば、標的部位病変部位に本発明の化合物を効率よく運ぶことができ効果的である。本発明の化合物を有効成分とする抗癌剤および抗炎症剤は、これをそのまま、あるいは慣用の医薬製剤担体とともに医薬組成物となし、動物およびヒトに投与することができる。医薬組成物の剤形としては特に制限されるものではなく必要に応じて適宜選択すればよいが、例えば、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、細粒剤、散剤等の経口剤、注射剤、坐剤等の非経口剤が挙げられ、好適には非経口剤を挙げることができる。本発明において錠剤、カプセル剤、顆粒剤、細粒剤、散剤としての経口剤は、例えば、デンプン、乳糖、白糖、マンニット、カルボキシメチルセルロース、コーンスターチ、無機塩類等を用いて常法に従って製造される。これらの製剤中の本発明の化合物の配合量は特に限定されるものではなく適宜設計できる。この種の製剤には本発明の化合物の他に、結合剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、流動性促進剤、矯味剤、着色剤、香料等を適宜に使用することができる。ここに、結合剤としてデンプン、デキストリン、アラビアゴム末、ゼラチン、ヒドロキシプロピルスターチ、メチルセルロースナトリウム、ヒドロキシプロピルセルロース、結晶セルロース、エチルセルロース、ポリビニルピロリドン、マクロゴール等を例示できる。崩壊剤としてはデンプン、ヒドロキシプロピルスターチ、カルボキシメチルセルロースナトリウム、カルボキシメチルセルロースカルシウム、カルボキシメチルセルロース、低置換ヒドロキシプロピルセルロース等を例として挙げることができる。界面活性剤の例としてラウリル硫酸ナトリウム、大豆レシチン、蔗糖脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル等を挙げることができる。滑沢剤では、タルク、ロウ類、水素添加植物油、蔗糖脂肪酸エステル、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム、ポリエチレングリコール等を例示できる。流動性促進剤では、軽質無水ケイ酸、乾燥水酸化アルミニウムゲル、合成ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウム等を例として挙げることができる。また、本発明の化合物は懸濁液、エマルション剤、シロップ剤、エリキシル剤としても投与することができ、これらの各種剤形には、矯味矯臭剤、着色剤を含有させてもよい。非経口剤として本発明の所望の効果を発現せしめるには、患者の年齢、体重、疾患の程度により異なるが、通常、成人で本発明の化合物の重量として1日あたり1~60mgの静注、点滴静注、皮下注射、筋肉注射が適当である。この非経口投与剤は常法に従って製造され、希釈剤として一般に注射用蒸留水、生理食塩水、ブドウ糖水溶液、注射用植物油、ゴマ油、ラッカセイ油、大豆油、トウモロコシ油、プロピレングリコール等を用いることができる。さらに必要に応じて、殺菌剤、防腐剤、安定剤を加えてもよい。また、この非経口剤は安定性の点から、バイアル等に充填後冷凍し、通常の凍結乾燥処理により水分を除き、使用直前に凍結乾燥物から液剤を再調製することもできる。さらに必要に応じて、等張化剤、安定剤、防腐剤、無痛化剤を加えてもよい。これら製剤中の本発明の化合物の配合量は特に限定されるものではなく任意に設定できる。その他の非経口剤の例として、外用液剤、軟膏等の塗布剤、直腸内投与のための坐剤等が挙げられ、これらも常法に従って製造される。また、本発明の化合物は、医薬品への利用以外に、食品への利用が可能である。例えば、飲食品へ添加配合することにより抗癌効果、抗発癌効果、あるいは抗炎症効果をもった食用組成物例えば、健康食品等として利用することも可能である。即ち、本発明の化合物は、これをそのまま液状、ゲル状あるいは固形状の食品、例えばジュース、清涼飲料、茶、スープ、豆乳、サラダ油、ドレッシング、ヨーグルト、ゼリー、プリン、ふりかけ、育児用粉乳、ケーキミックス、粉末状または液状の乳製品、パン、クッキー等に添加したり、必要に応じてデキストリン、乳糖、澱粉等の賦形剤や香料、色素等とともにペレット、錠剤、顆粒等に加工したり、またゼラチン等で被覆してカプセルに成形加工して健康食品や栄養補助食品等として利用できる。なお、ヒトと他の哺乳類のDNA合成酵素の構造は殆ど同じであるため、本発明のDNA合成酵素阻害剤は、ヒト以外の哺乳類由来のDNA合成酵素阻害剤としても利用可能である。また、本発明の化合物は、さらに上記の薬剤の開発過程におけるリード化合物として利用することもできる。本発明の化合物をリードとして、DNA合成酵素に対する阻害活性を調べることにより、抗癌剤または抗炎症剤の候補化合物の効率的なスクリーニングが期待できる。本発明には、このようなスクリーニング方法も含まれる。なお、本スクリーニング方法において、DNA合成酵素に対する阻害活性を調べる方法は実施例記載の方法に限定されるものではなく、公知の試験方法の中から適した方法を選択すればよい。次に、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。融点は株ヤナコ機器開発研究所微量融点測定装置MPJ3型を用いた。核磁気共鳴スペクトルはEX270Wspectrometerを用いた。赤外吸収スペクトルはHoribaFT210spectrometerを用いた。高分解能質量分析にはAppliedBiosystemsAPIQSTARpulsari高分解能質量分析計を用いた。合成例1:5-アセトキシ-1,4-ナフトキノンジュグロン酢酸エステルの合成ジュグロンにピリジンと無水酢酸を混合し、室温で一時間半撹拌した。溶媒を減圧留去した後、残渣をカラムクロマトグラフィーにて精製し、ジュグロン酢酸エステルを黄色固体として得た。1HNMRδ805777740695685245合成例2:5-ドデカノイルオキシ-1,4-ナフトキノンジュグロンラウリン酸エステルの合成ジュグロンとラウリン酸をジクロロメタンに溶解し、トリエチルアミンと2メチル6ニトロ安息香酸無水物と4ピリジンを加えて室温で24時間撹拌した。水を加えて反応を終了させ、クロロホルムにより抽出した。分離した有機層は飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去した後、残渣をカラムクロマトグラフィーにて精製し、ジュグロンラウリン酸エステルを黄色結晶として得た。mp6365°CIR307629222856176616661599137513331296123211341111993939895783cm11HNMRδ80477573769368427418214712808813CNMRδ18401834171914941397137113461333129712471232342319296295294293292245227142HRMScalcdforC22H28O4Na3791879found3791914合成例3:5-プロピオニルオキシ-1,4-ナフトキノンジュグロンプロピオン酸エステルの合成ジュグロンプロピオン酸エステルは、適当な出発物質を用いて合成例2と同様にして合成した収率64。黄色固体mp113114°CIR297217571662160114521367132912901234114210381009926872781cm11HNMRδ80577673969468427813313CNMRδ1840183417261494139713711347133412961248123227788HRMScalcdforC13H10O4Na2530471found2530455合成例4:5-ヘキサのイルオキシ-1,4-ナフトキノンジュグロンカプロン酸エステルの合成ジュグロンカプロン酸エステルは、適当な出発物質を用いて合成例2と同様にして合成した収率76。黄土色固体mp4446°CIR2951286617681662159714561375133112861230112010991043939889849791cm11HNMRδ80477673869468427418315113409513CNMRδ18391834171914941397137113461333129712471232342313241224140HRMScalcdforC16H16O4Na2950940found2950937合成例5:5-エイコサペンタエノイルオキシ-1,4-ナフトキノンジュグロンEPAエステルの合成1エイコサペンタエノイルクロリドの合成EPAをクロロホルムに溶解し、氷冷下でオキザリルクロリドを加えた後、室温、窒素雰囲気下で撹拌した。反応の追跡は、反応液をピリジン:メタノール11溶液で少量クエンチし、EPAのメチルエステルをTLC上で確認することにより追跡した。6時間後、溶媒を減圧留去して370mgの油状残渣を得た。残渣の精製は行わず、そのまま次の反応に用いた。2ジュグロンEPAエステルの合成エイコサペンタエノイルクロリドとジュグロンとピリジンを混合し、DMAPを加えて室温、窒素雰囲気下で3時間半撹拌した。1NHClを加えて反応を停止し、酢酸エチルにより抽出した。分離した有機層は飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去した後、残渣をプレパラティブTLCにて精製し、ジュグロンEPAエステルを褐色油状物として得た。収率は内部標準物質として25ジメチルフランを加えたサンプルの1HNMRを測定して算出した。IR30122962176816681599145013271284120311171038937891781715cm11HNMRδ80577673869468455052628627322620719109713CNMRδ1840183417171494139813721347133413191297128912881284128112801279127712691248336266257257256244206144HRMScalcdforC30H34O4Na4812349found4812366合成例6:5-オクタノイルオキシ-1,4-ナフトキノンジュグロンステアリン酸エステルの合成ジュグロンステアリン酸エステルは、適当な出発物質を用いて合成例5と同様にして合成した収率24。黄色固体mp7275°CIR3074292428521763166615971460137113311292114411071036939897cm11HNMRδ80477673869468427418213312508813CNMRδ18411835172014951398137213471334129712481233343320298297297296294294292245228142合成例7:5-{Z-オクタデセノイルオキシ}-1,4-ナフトキノンジュグロンオレイン酸エステルの合成ジュグロンオレイン酸エステルは、適当な出発物質を用いて合成例5と同様にして合成した収率29。茶色油状物IR30052924285617661668159914561327128411131036941850cm11HNMRδ80577673869468453953427420318214512608813CNMRδ1841183517201495139813721347133412991297129712481232343320298298296294293292273273245228142合成例8:5-リノレオイルオキシ-1,4-ナフトキノンジュグロンリノール酸エステルの合成ジュグロンリノール酸エステルは、適当な出発物質を用いて合成例5と同様にして合成した収率31。茶色油状物IR30082925285817681670159914561329128611131038941852cm11HNMRδ80477673869468453928027127420620418214812608913CNMRδ184118351719149513981372134713341301130012971279127812481232342316297294293292273257245227142合成例9:5-リノレノイルオキシ-1,4-ナフトキノンジュグロンリノレン酸エステルの合成ジュグロンリノレン酸エステルは、適当な出発物質を用いて合成例5と同様にして合成した収率34。茶色油状物IR30122927285817661670160114541327128411141037939852cm11HNMRδ80477673869468453728427127420818213609813CNMRδ18401834171914941398137213471334131813021297128212811276127012481232342297293292273257256246206144合成例10:5-ドコサヘキサエノイルオキシ-1,4-ナフトキノンジュグロンDHAエステルの合成ジュグロンDHAエステルは、適当な出発物質を用いて合成例5と同様にして合成した収率62。茶色油状物IR3012296429241768167016011450136313271284122511191038935850cm11HNMRδ80577673869468454129227625920709713CNMRδ184018341713149413981372131213471334131912971294128412821281128112801279127712771269342304257257257256224206144試験例1DNA合成酵素αに対する阻害活性の評価;invitroDNA合成酵素は鋳型となるDNAが存在している場合のみ、4種の前駆体すなわち4種のデオキシヌクレオシド3リン酸デオキシアデノシン3リン酸、デオキシグアノシン3リン酸、デオキシシチジン3リン酸、デオキシチミジン3リン酸以下dTTPと略を基質としてDNAを合成する。このことを利用してDNA合成酵素活性は合成DNApolyを用いて、約10mg/mlの蛋白濃度になるように濃縮する。遠心により不溶物を除く。免疫アフィニテカラムにのせ、流速40ml/hrで12時間循環させる。免疫アフィニテカラムは、プレカラムに人血清蛋白750mgを50mlセファロースに結合させたカラムと50mgの兎IgGを10mlセファロースに結合させたカラムを直列につないだものを用い、プロテインA純化モノクロナール抗体MT-17IgG10mgを5mlセファロースに結合させたカラムである。モノクロナール抗体カラムをはずし、50mMトリス-塩酸pH7.5/β-メルカプトエタノールに0.3M塩化カリウム、0.1トリトンX-100を含む液でカラムの20倍相当量で洗浄する。次に、3M塩化ナトリウムを含む緩衝液Aによりカラムの5倍相当量で溶出、続いて50エチレングリコールを含む緩衝液Aによりカラムの5倍相当量で溶出、3.2M塩化マグネシウムを含む緩衝液Aによりカラムの5倍相当量で溶出を行う。~の画分を10グリセロールを含む緩衝液A2lで透析する。50グリセロールになるように調整して、-25°Cで保存する。参考文献BiochimicaetBiophysicaActa,9501988263~273<酵素阻害活性の測定法>試験用の反応液として以下の通り調整した。トリス塩酸緩衝液pH7.5:50mMジチオスレイトールDTT:1mM塩化マグネシウム:5mMグリセリン:15v/vpolydA:10μg/mloligodT18:5μg/mlトリチウムでラベルしたデオキシチミジン3リン酸/対照溶液の比活性×100上記方法で試験化合物の濃度1μM及び10μMで測定したDNA合成酵素αの阻害活性を図1に示す。図1中、グラフの棒が短いほど阻害作用が強いことを表している。図1より、脂肪酸は濃度1μM及び10μMではDNA合成酵素αをほとんど阻害しなかった。アシルジュグロンジュグロンのエステルは、濃度1μM及び10μMでジュグロン単独より強いDNA合成酵素阻害活性を示した。中でも、ジュグロンラウリン酸エステルの50阻害活性IC50は1μM未満であり、最も強い阻害活性を示した。試験例2ヒト大腸がん細胞HCT116cellsの増殖抑制活性の評価;invitro本試験に用いたヒト大腸がん由来細胞HCT116は、ATCCAmericanTypeCultureCollectionから購入した。培地は、McCoy’s5ADMEM培地に牛胎児血清10を添加したものを用いた。培養は5CO2インキュベーターにて37°Cで行った。上記に示した培地に試験物質を溶解した。ただし、これらは一度ジメチルスルホキシドDMSOに溶解し、上記の培地中に1DMSO濃度になるように溶かした。本試験のための培養は、96穴マイクロプレートで実施した。各ウェルに10×104個の細胞を播種し、1つの試験濃度に対し5ウェルずつ与えた。またポジティブコントロールとして、培地に1のDMSO試験物質が存在しないを含むものを用いた。試験物質を添加後は、5CO2インキュベーター内、37°Cで24時間培養した。そして、各試験区の細胞生存率をWST-1法で判定した。すなわち、上記24時間後テトラゾリウム塩WST-1を添加し、さらに4時間培養した。生細胞による還元を経て生産するホルマザン量が生細胞数に比例するとみなし、450nmの光学密度で定量した。細胞生存率は次の式により算出した。細胞生存率試験区のOD450nm対照区のOD450nm参考文献Ishiyamaetal.Biol.Pharm.Bull.199619,p1518-1520上記方法で試験化合物の濃度10μM及び100μMで測定したヒト大腸がん細胞HCT116cellsの阻害活性を図2に示す。図2中、グラフの棒が短いほど阻害作用が強いことを表している。図2より、脂肪酸はヒト大腸がん細胞の増殖に影響しないことが分かった。アシルジュグロンは、ジュグロン単独より強いがん細胞増殖抑制活性を示した。最も強いがん細胞増殖抑制活性を示したものは、ジュグロンオレイン酸エステルであった。試験例1のDNA合成酵素阻害活性とヒト大腸がん増殖抑制活性には類似の傾向が見られた。アシルジュグロンは、抗癌剤として有効である。試験例3ヒト正常細胞への影響評価次の手順で、正常ヒト皮膚線維芽細胞HDF及び正常ヒト臍帯静脈内皮細胞HUVECの評価を行った。皮膚線維芽細胞humandermalfibroblast:HDFと臍帯静脈内皮細胞humanumbilicalveinendothelialcell:HUVECの2種類を住商ファーマインターナショナル株から購入した。培地は、RPMI1640培地に牛胎児血清10を添加したものを用いた。培養は5CO2インキュベーターにて37°Cで行った。上記に示した培地に試験物質を溶解した。ただし、これらは一度DMSOに溶解し、上記の培地中に1DMSO濃度になるように溶かした。本試験のための培養は、96穴マイクロプレートで実施した。各ウェルに30×105個の細胞を播種し、1つの試験濃度に対し5ウェルずつ与えた。またポジティブコントロールとして、培地に1のDMSO試験物質が存在しないを含むものを用いた。試験物質を添加後は、5CO2インキュベーター内、37°Cで72時間培養した。これらヒト由来正常細胞への毒性は、72時間培養後の各試験区の細胞生存率をトリパンブルー法で測定した。本法では、生細胞は無色、死細胞は青色に分染されるため、全細胞数に対する生細胞数の割合が細胞生存率となる。参考文献Tuttleetal.CancerRes.196121,p735-742試験化合物の評価結果を図3に示す。図3より、アシルジュグロンは、正常ヒト皮膚線維芽細胞HDF及び正常ヒト臍帯静脈内皮細胞HUVECに影響を与えないことが分かった。上記試験例2及び3の結果より、アシルジュグロンは正常ヒト細胞には影響を与えずヒトがん細胞の増殖を選択的に抑制できることを確認した。試験例4マウス耳を用いた抗炎症活性の評価;invivo次の手順で、TPA12Otetradecanoylphorbol13acetate誘発マウス耳介浮腫抑制試験の測定を行った。マウスの片方の耳に試験物質を塗布し、30分後に両耳にTPAを塗布した。7時間後に試験物質処理の耳介重量と試験物質未処理の耳介重量を測定した。マウスの匹数は6匹とした。試験物質未処理のコントロール群の耳介肥厚率を100とし、試験物質未処理の耳介肥厚率、すなわち抗炎症活性を次のように算出した。抗炎症活性=/×100参考文献Gschwendtetal.CancerLett.198425,p177-185試験化合物の抗炎症活性を図4に示す。図4中、グラフの棒が長いほど強い抗炎症活性を示す。図4より、アシルジュグロンは、脂肪酸単独やジュグロン単独よりも強い抗炎症活性を示した。最も強い抗炎症活性を示したものは、ジュグロンラウリン酸エステルであった。アシルジュグロンは抗炎症剤として有効である。アシルジュグロンにおいて、DNA合成酵素阻害活性と抗炎症活性には、正の相関が見られた。"