工具をワーク表面に当接させ該工具の軸線回りに回転させ移動させることで、前記ワークに対して摩擦攪拌接合を施す摩擦攪拌接合装置であって、供給される気体を該気体よりも高温の熱風と前記気体よりも低温の冷風とに分離して噴出する熱風冷風分離部を備え、前記熱風と前記冷風との少なくとも一方が前記ワークの表面に供給されることを特徴とする摩擦攪拌接合装置。前記熱風が前記ワークの表面における前記工具の進行方向前方側に供給され、前記冷風が前記ワークの表面における前記工具の進行方向後方側に供給されることを特徴とする請求項1に記載の摩擦攪拌接合装置。前記熱風冷風分離部は、一端に前記熱風を噴出可能な熱風噴出口が設けられた管部と、前記管部の他端側に接続され、外部から供給される前記気体を渦状に回転させて前記管部内の一端側に向かって送り込むとともに、他端に前記冷風を噴出可能な冷風噴出口が設けられた渦流発生部と、前記渦流発生部内に供給される前記気体の圧力を調整可能な圧力調整弁と、前記熱風噴出口から噴出される前記熱風の流量を調整可能な流量調整弁とを有することを特徴とする請求項1又は2に記載の摩擦攪拌接合装置。前記工具の軸線回りの回転トルクを検出するトルク検出部と、該トルク検出部によって検出される前記回転トルクの値に基づいて、前記圧力調整弁及び前記流量調整弁の少なくとも一方を制御する第一制御装置とをさらに備えることを特徴とする請求項3に記載の摩擦攪拌接合装置。前記ワークから前記工具に作用する前記軸線方向の工具反力を検出する反力検出部と、該反力検出部によって検出される前記工具反力の値に基づいて、前記圧力調整弁及び前記流量調整弁の少なくとも一方を制御する第二制御装置とをさらに備えることを特徴とする請求項3又は4に記載の摩擦攪拌接合装置。ところで、上記特許文献1、2に記載の技術では、工具進行方向後方側を冷却するために、冷却材や冷媒を別途準備する必要がある他、これら冷却材等を噴霧するための噴出手段を設ける必要があり、設置コストが増大してしまうという問題がある。さらに、特許文献2に記載の技術では、ワークを冷却する手段に加えて、該ワークを予備加熱するための加熱手段が別途必要になるため、さらに設置コストが増大してしまい、経済上好ましくない。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであって、低コストかつ容易にワークの加熱あるいは冷却を行うことができる摩擦攪拌接合装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。即ち、本発明に係る摩擦攪拌接合装置は、工具をワーク表面に当接させ該工具の軸線回りに回転させ移動させることで、前記ワークに対して摩擦攪拌接合を施す摩擦攪拌接合装置であって、供給される気体を該気体よりも高温の熱風と前記気体よりも低温の冷風とに分離して噴出する熱風冷風分離部を備え、前記熱風と前記冷風との少なくとも一方が前記ワークの表面に供給されることを特徴とする。このような特徴の摩擦攪拌接合装置によれば、供給される気体を熱風冷風分離部によって熱風と冷風とに分離することができる。よって、これら熱風又は冷風をワークの表面に供給することで、ワークの加熱や冷却を容易に行うことができる。また、本発明に係る摩擦攪拌接合装置においては、前記温風が前記ワークの表面における前記工具の進行方向前方側に供給され、前記冷風が前記ワークの表面における前記工具の進行方向後方側に供給されることが好ましい。これによって、それぞれ独立した加熱手段や冷風手段を別途設けなくとも、単一の熱風冷風分離部を介して同時に生成される熱風及び冷風によって、低コストかつ容易にワークの予備加熱や加工後の余剰な熱の除去を行うことが可能となる。さらに、本発明に係る摩擦攪拌接合装置において、前記熱風冷風分離部は、一端に前記熱風を噴出可能な熱風噴出口が設けられた管部と、前記管部の他端側に接続され、外部から供給される前記気体を渦状に回転させて前記管部内の一端側に向かって送り込むとともに、他端に前記冷風を噴出可能な冷風噴出口が設けられた渦流発生部と、前記渦流発生部内に供給される前記気体の圧力を調整可能な圧力調整弁と、前記熱風噴出口から噴出される前記熱風の流量を調整可能な流量調整弁とを有することが好ましい。これによって、供給される気体から熱風冷風分離部によって熱風及び冷風を確実に生成することができる。即ち、熱風冷風分離部の渦流発生部に供給された気体は、該渦流発生部内で渦状に回転して第一回転渦流となり、管部に送り込まれる。この第一回転渦流は、管部内において第二回転渦流として遠心力によって管部の内周面に押さえ付けながら該管部の一端側に進行する。そして、この第二回転渦流のうち流量調整弁によって熱風排出口から外部に排出されない空気流は、進行方向を反転して第二回転渦流の内側の低圧な領域に入り込んで他端側に向かって進行する。そして、この内側の空気流は外側の第二回転渦流から回転するように力を受けることにより渦状に回転し、これによって第三回転渦流が生成される。この際、外側の第二回転渦流と内側の第三回転渦流との間で熱交換が行われることで第三回転渦流から第二回転渦流に熱が移動する。これによって、第二回転渦流のうち流量調整弁を通過する空気流が、熱風として熱風噴出口から噴出されるとともに、第三回転渦流が冷風として冷風噴出口から噴出される。このようにして熱風冷風分離部は、供給された気体を熱風及び冷風に分離してそれぞれ噴出する。ここで、熱風冷風分離部では、渦流発生部に外部から供給される気体の圧力が小さいほど、熱風と冷風との温度差が拡大する。したがって、圧力調整弁を調整することで、熱風と冷風との温度差を容易に調節することができる。さらに、熱風冷風分離部では、冷風噴出口から噴出される冷風の流量が大きいほど、熱風と冷風との温度差が拡大する。したがって、流量調整弁により熱風噴出口から噴出される熱風の流量を調整すれば同時に冷風噴出口から噴出される冷風の流量も調整することができるため、当該流量調整弁を調整することで熱風と冷風との温度差を容易に調節することができる。また、本発明に係る摩擦攪拌接合装置は、前記工具の軸線回りの回転トルクを検出するトルク検出部と、該トルク検出部によって検出される前記回転トルクの値に基づいて、前記圧力調整弁及び前記流量調整弁の少なくとも一方を制御する第一制御装置とをさらに備えることが好ましい。これにより、工具の回転トルクに応じて圧力調整弁又は流量調整弁を制御することで、ワークに吹きかけられる熱風及び冷風の温度を調整することができる。例えば高温強度の高いワークの場合、回転トルクが規定値よりも大きい際にワークの表面に供給される熱風の温度が上昇するように圧力調整弁又は流量調整弁を制御する。これによって、ワークの接合部を軟化させて回転トルクを減少させることができるため、接合状態を均一にすることができる。また、例えば高温強度の低いワークの場合、回転トルクが規定値よりも小さい際にワークの表面に供給される冷風の温度が低下するように圧力調整弁又は流量調整弁を制御する。これによって、ワークの接合部が軟化し過ぎることを防止することができ、攪拌過剰による欠陥を回避することが可能となる。さらに、本発明に係る摩擦攪拌接合装置は、前記ワークから前記工具に作用する前記軸線方向の工具反力を検出する反力検出部と、該反力検出部によって検出される前記工具反力の値に基づいて、前記圧力調整弁及び前記流量調整弁の少なくとも一方を制御する第二制御装置とをさらに備えることが好ましい。工具反力に応じて圧力調整弁又は流量調整弁を制御することで、ワークに吹きかけられる熱風及び冷風の温度を調整することができる。即ち、例えば高温強度が高いワークの場合、工具反力が規定値よりも大きい際にワークの表面に供給される熱風の温度が上昇するように圧力調整弁又は流量調整弁を制御する。これによって、ワークの接合部を軟化させて工具反力を減少させることができ、接合状態を均一にすることができる。また、例えば高温強度の低いワークの場合、工具反力が規定値よりも小さい際にワークの表面に供給される冷風の温度が低下するように圧力調整弁又は流量調整弁を制御する。これによって、ワークの接合部が軟化し過ぎることを防止することができ、攪拌過剰による欠陥を回避することが可能となる。本発明の摩擦攪拌接合装置によれば、供給される気体から単一の熱風冷風分離部を介して熱風及び冷風を同時に生成することができるため、低コストかつ容易にワークの加熱あるいは冷却を行うことが可能となる。以下、本発明の実施形態に係るについて、図面を参照して詳細に説明する。図1に示すように、本実施形態の摩擦攪拌接合装置100は、ワークWを摩擦攪拌接合により接合する装置である。以下では、板状をなす一対の部材からなるワークWの接合端面同士を、摩擦攪拌接合装置100によって接合する例について説明する。この摩擦攪拌接合装置100は、図示しない加工機の主軸に取り付けられており、本体部10と、該本体部10によって支持された工具保持部20と、該工具保持部20に一体に保持された工具30と、熱風H及び冷風Cを噴出可能なボルテックスチューブ熱風冷風分離部40とを備えている。本体部10は、ワークWの表面側において該ワークWと間隔をあけて配置されており、ワークWの延在方向水平方向に直交する軸線O1を中心とした円筒形状をなしている。この本体部10は、加工機の主軸の移動に伴って軸線O1方向上下方向及びワークWの表面に沿った方向水平方向に任意に移動可能とされている。なお、加工機の主軸は、例えばX軸モータ、Y軸モータそれぞれ図示省略の駆動によって水平方向、即ち、XY方向に移動可能とされるとともに、Z軸モータ図示省略によって上下方向に移動可能とされている。摩擦攪拌接合を行う際には、X軸モータ又はY軸モータが駆動することで、本体部10がワークWの表面、即ち、水平面に沿った所定の進行方向Dに移動する。工具保持部20は、軸線O1を中心とする円柱状をなしており、本体部10の内側に挿入されるようにして該本体部10と同軸に配置されている。この工具保持部20は、その下方側軸線O1方向一方側の部分が本体部10よりもさらに下方に向かって突出している。また、工具保持部20は、本体部10に対して軸線O1回りに相対回転可能とされており、加工機の主軸の回転に伴って当該工具保持部20が軸線O1回りに回転駆動されるようになっている。即ち、本実施形態では、本体部10は回転不能に固定されており、工具保持部20のみが軸線O1回りに回転する構成とされている。なお、加工機の主軸は、回転用モータ図示省略によって回転駆動可能とされており、この回転用モータによる主軸の回転に伴って工具保持部20が軸線O1回りに回転する。工具30は、軸線O1を中心として形成されて互いに一体をなすショルダ部31及び軸部33から構成されている。ショルダ部31は、軸線O1を中心とした円柱状をなしており、上方側軸線O1方向他方側の端部が工具保持部20の下端に一体に固定されている。また、該ショルダ部31の下端面は、ワークWの表面側に配置されて該表面を押圧するショルダ面32とされている。軸部33は、外形がショルダよりも小さく形成されるとともにショルダ面32の中央から下方に向かって突出する円柱状をなしている。次にボルテックスチューブ40について図1及び図2を参照して説明する。このボルテックスチューブ40は、チューブ本体41、圧力調整弁50、流量調整弁51、熱風用ホース52図2において図示省略及び冷風用ホース53図2において図示省略を有している。チューブ本体41は、中心線O2に沿って形成された部材であって、一端側図1及び図2における左側の部分が、管部42とされるとともに他端側図1及び図2における右側の部分が渦流発生部45とされている。管部42は、中心線O2方向に所定の寸法で延在する円管状をなしており、その一端側には熱風Hを噴出可能な熱風噴出口44が設けられている。本実施形態では、管部42の一端側に該管部42よりも内径が一段縮径するとともに外径が一段拡径する第一円筒部43が一体に設けられており、該第一円筒部43の一端側の開口が熱風噴出口44とされている。渦流発生部45は、管部42の他端側において該管部42から内周面及び外周面が一段拡径するように形成された円筒状をなしている。この渦流発生部45の他端側には冷風Cを噴出可能な冷風噴出口47が設けられている。本実施形態においては、渦流発生部45の他端側に中心線O2に沿ってさらに他端側に向かって延びて渦流発生部45の内外を外部と連通される第二円筒部46が形成されており、該第二円筒部46の他端側の開口が冷風噴出口47とされている。なお、第二円筒部46の外径は渦流発生部45よりも小さく形成されており、また、該第二円筒部46の内径は渦流発生部45及び管部42の内径よりも小さく形成されている。この渦流発生部45には、内外を径方向に連通する気体供給口48が形成されている。この気体供給口48は、渦流発生部45の内周面の接線方向と一致あるいは平行する方向に開口している。圧力調整弁50は、その一端が接続管54を介して渦流発生部45の気体供給口48に接続されている。また、この圧力調整弁50の他端は、図示しない圧縮空気源から絶えず圧縮空気気体F0が供給される気体供給管55に接続されている。このような圧縮空気源からの圧縮空気F0は、気体供給管55、圧力調整弁50及び接続管54を介して気体供給口48から渦流発生部45の内部に供給されるようになっている。そして、圧力調整弁50は、このように渦流発生部45の内部に供給される圧縮空気F0の圧力を任意に調整可能なように構成されている。この圧力調整弁50は、電気的に制御されることで圧縮空気F0の圧力を調整できるものであってもよいし、手動により圧縮空気F0の圧力を調整できるものであってもよい。なお、圧縮空気源からの圧縮空気F0としては、例えば工場等の施設で常用される工場エアー等を用いることができる。また、本実施形態の気体供給管55は本体部10の内部を経由して圧力調整弁50に接続されている。流量調整弁51は、管部42の一端側、即ち、第一円筒部43の内部に設けられており、該第一円筒部43内を流通する空気流の流量を任意に調整することができるように構成されている。この流量調整弁51は、電気的に制御されることで空気流の流量を調整できるものであってもよいし、手動により空気流の流量を調整できるものであってもよい。図1に示すように、熱風用ホース52及び冷風用ホース53は、任意の形状を保持した状態で延在する管状をなす部材である。熱風用ホース52は、その基端がチューブ本体41の熱風噴出口44に接続されており、冷風用ホース53は、その基端がチューブ本体41の冷風噴出口47に接続されている。このようなボルテックスチューブ40は、例えば図示しない支持手段によって本体部10に固定されており、チューブ本体41の中心線O2を摩擦攪拌接合装置100の進行方向Dに一致させた状態でワークWの上方に該ワークWと間隔をあけて配置されている。また、チューブ本体41の熱風噴出口44は進行方向D前方側に向けられており、冷風噴出口47は進行方向D後方側に向けられている。そして、熱風用ホース52はその先端をワークWの表面における工具30の進行方向D前方側の箇所に向けられており、冷風用ホース53はその先端をワークWの表面における工具30の進行方向D後方側の箇所に向けられている次に、この実施形態の作用について説明する。摩擦攪拌接合を行う場合には、Z軸モータの制御により主軸、工具保持部20及び工具30の上下方向に移動させることで、該工具30のショルダ面32をワークWの表面に当接させる。これによって、工具30のショルダ面32からワークWの表面に対して加圧力を付与した状態となる。なお、ワークWから工具30に対して上方向に付与される工具反力にかかわらず工具30のショルダ面32が常にワークWの表面に当接するように、Z軸モータの駆動はフィードバック制御されている。そして、この状態で回転用モータを駆動させて主軸、工具保持部20及び工具30を軸線O1回りに回転させるとともに、X軸モータ及びY軸モータの少なくとも一方を駆動させて摩擦攪拌接合装置100を所定の進行方向Dに移動させる。すると、図1に示すように、ショルダ面32とワークWの表面との間には摩擦熱が生じて軟化し、この軟化部を軸部33で攪拌することで摩擦攪拌接合が行われる。このような摩擦攪拌接合が行われている際には、図2に示すように、ボルテックスチューブ40に供給される圧縮空気F0が該ボルテックスチューブ40によって熱風Hと冷風Cとに分離されてワークWの表面に供給される。即ち、気体供給管55、圧力調整弁50及び接続管54を通過して気体供給口48から渦流発生部45内に導入される圧縮空気F0は、気体供給口48が渦流発生部45の内周面の接線方向と一致あるいは平行する方向に開口していることから、渦流発生部45内において内周面に沿って周方向に渦状に流通する。このように圧縮空気F0が周方向に流通することにより、渦流発生部45内には、中心線O2を中心に回転する第一回転渦流F1が生成される。このような第一回転渦流F1は、遠心力によって渦流発生部45の内周面に押し付けられるように流通するため、外部からの後続する圧縮空気F0の供給に伴って、順次管部42内へと送り込まれていく。即ち、第一回転渦流F1は、渦流発生部45内に連通する管部42及び第二円筒部46のうち、内径が大きい管部42内に送り込まれていく。渦流発生部45内にて発生した第一回転渦流F1は、管部42内に送り込まれた後、該管部42内にて第二回転渦流F2として遠心力によって管部42の内周面に押さえ付けながら一端側に進行していく。そして、この第二回転渦流F2を構成する一部の空気流は、第一円筒部43内の流量調整弁51にて反転されて、管部42内の第二回転渦流F2の内側の低圧な領域に入り込んで他端側に向かって進行する。この際、第二回転渦流F2の内側の空気流は、該第二回転渦流F2との粘性によって回転するように力を受ける。これによって当該空気流は第二回転渦流F2と同方向に回転し、第三回転渦流F3として第二回転渦流F2の内側を他端側に向かって進行する。この際、外側に位置する第二回転渦流F2と内側に位置する第三回転渦流F3との間で、互いの境界領域にて熱交換が行われ、即ち、第三回転渦流F3から第二回転渦流F2へと熱が移動する。これによって、第二回転渦流F2は温度が上昇し、該第二回転渦流F2のうち流量調整弁51を通過した一部の空気流が、圧縮空気F0よりも高温の熱風Hとして熱風噴出口44から噴出される。また、第三回転渦流F3は温度が低下し、第二回転渦流F2及び第一回転渦流F1の内側、第二円筒部46内を通過した後、圧縮空気F0よりも低温の冷風Cとして冷風噴出口47から噴出される。熱風噴出口44から噴出される熱風Hは、熱風用ホース52内を通過した後、ワークWの表面における工具30の進行方向D前方側に供給される。この熱風Hによって、摩擦攪拌される前のワークWを予備加熱される。これによって、高融点のワークWの円滑な摩擦攪拌を行うことができる。また、冷風噴出口47から噴出される冷風Cは、冷風用ホース53内を通過した後、ワークWの表面における工具30の進行方向D後方側に供給される。この冷風Cによって、摩擦攪拌接合後のワークWが冷却される。これによって、加工後のワークWの余剰な熱を除去することで、熱的な欠陥を回避することができる。なお、ボルテックスチューブ40においては、熱風Hと冷風Cの温度差は、圧力調整弁50及び流量調整弁51の調整することで容易に調節することができる。即ち、ボルテックスチューブ40では、渦流発生部45に外部から供給される圧縮空気F0の圧力が小さいほど、熱風Hと冷風Cとの温度差が縮小する。一方、ボルテックスチューブ40では、渦流発生部45に外部から供給される圧縮空気F0の圧力が大きいほど、熱風Hと冷風Cとの温度差が拡大する。したがって、圧力調整弁50によって圧縮空気F0の圧力を調整することで、熱風Hと冷風Cとの温度差を容易に調節することができる。さらに、ボルテックスチューブ40では、冷風噴出口47から噴出される冷風Cの流量が大きいほど、熱風Hと冷風Cとの温度差が拡大する。一方、ボルテックスチューブ40では、冷風噴出口47から噴出される冷風Cの流量が小さいほど、熱風Hと冷風Cとの温度差が縮小する。したがって、流量調整弁51により熱風噴出口44から噴出される熱風Hの流量を調整すれば同時に冷風噴出口47から噴出される冷風Cの流量も調整されるため、当該流量調整弁51を調整することで熱風Hと冷風Cとの温度差を容易に調節することができる。以上のように、本実施形態の摩擦攪拌接合装置100によれば、供給される圧縮空気F0をボルテックスチューブ40によって熱風Hと冷風Cとに分離することができるため、これら熱風H又は冷風CをワークWの表面に供給することで、ワークWの加熱や冷却を容易に行うことができる。また、それぞれ独立した加熱手段や冷却手段を別途設けなくとも、単一のボルテックスチューブ40を介して熱風H及び冷風Cを同時に生成することができるため、低コストかつ容易にワークWの予備加熱や加工後の余剰な熱の除去を行うことができる。また、本実施形態では、圧縮空気F0として工場エアを利用しているため、別途冷媒や電力が不要なため、低コストを実現することができる。さらに、工場エアを直接的にワークWに吹き付ける場合に比べて、ワークWを効率的に冷却することができる。そして、冷媒としての液体を用いることはないため、摩擦攪拌接合後に脱水作業を行う必要がなく、作業の効率化を図ることができる。次に第二実施形態について、図3及び図4を参照して説明する。第二実施形態において第一実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して説明を省略する。第二実施形態の摩擦攪拌接合装置100は、特にワークWの高温強度が高い場合に有効なものであり、第一実施形態の構成要素に加えて、図3に示すように、トルク検出部60及び第一制御装置61を備えている。トルク検出部60は、工具30の軸線O1回りの回転トルクを検出する役割を有している。本実施形態においてはトルク検出部60として、工具30が接続された主軸を駆動させる回転用モータの電圧値を測定する電圧測定器を採用している。即ち、工具30の回転数が一定となるように駆動制御する場合、回転用モータの電圧値は該回転用モータの回転トルク工具30の回転トルクに比例する。したがって、トルク検出部60としての電圧測定器が検出する電圧値を換算することによって工具30の回転トルクを取得することができる。第一制御装置61は、トルク検出部60と接続されたトルク比較部62と、該トルク比較部62に接続された圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64とを備えている。トルク比較部62は、トルク検出部60が検出した工具30の回転トルクの値、即ち、測定トルクT1が入力される。そして、トルク比較部62は、予め定められた基準トルクT0と測定トルクT1とを比較して、これら基準トルクT0及び測定トルクT1の大小に応じて圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64にそれぞれ指令を出力する。なお、本実施形態では、基準トルクT0の値は、電圧値に換算されてトルク比較部62に記憶されている。そして、トルク比較部62では、基準トルクT0に対応する電圧値とトルク検出部60から入力される測定トルクT1に対応する電圧値とを比較することで、基準トルクT0及び測定トルクT1の大小の比較を行う。圧力調整弁制御部63は、トルク比較部62から出力される指令が入力され、該指令に応じて圧力調整弁50に対して制御指令を出力する。この制御指令によって圧力調整弁50が制御され、その結果、チューブ本体41内に供給される圧縮空気F0の圧力が制御される。流量調整弁51は、トルク比較部62から出力される指令が入力され、該指令に基づいて流量調整弁51に対して制御指令を出力する。この制御指令によって流量調整弁51が制御され、その熱風Hとしてチューブ本体41外部に噴出される熱風Hの流量、及び、該流量調整弁51によって反転されてチューブ本体41外部に噴出される冷風Cの流量が制御される。次に、本実施形態の摩擦攪拌接合装置100のボルテックスチューブ40及び第一制御装置61の動作について図4に示すフローチャートに沿って説明する。工具30が回転されて摩擦攪拌接合装置100によるワークWの摩擦攪拌接合が開始すると、主軸を回転させる回転用モータの回転トルクをトルク検出部60が検出するS1。次いで、トルク検出部60から回転トルクの測定値、即ち、測定トルクT1がトルク比較部62に入力されると、該トルク比較部62では、測定トルクT1の値と予め設定された規定値である基準トルクT0の値とを比較するS2。上述したように、本実施形態においては、測定トルクT1及び基準トルクT0がともに電圧値に換算された状態で比較が行われる。トルク比較部62が、測定トルクT1の方が基準トルクT0よりも大きいと判断した場合、トルク検出部60は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに熱風温度上昇指令を出力する。この熱風温度上昇指令が入力された際には、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、熱風Hの温度が上昇するように圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力する。即ち、圧力調整弁制御部63は、チューブ本体41内に供給される圧縮空気F0の圧力が上昇するように圧力制御弁を制御する。これによって、熱風Hと冷風Cとの温度差が拡大するため、結果として熱風Hの温度が上昇する。一方、流量調整弁51はチューブ本体41の外部に排出される熱風Hの流量が小さくなるように流量調整弁51を制御する。これによって、冷風Cの流量が大きくなる結果、熱風Hと冷風Cの温度差が拡大し、熱風Hの温度が上昇するS3。トルク比較部62が、測定トルクT1及び基準トルクT0の値が一致すると判断した場合、トルク比較部62は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに現状維持指令を出力する。この現状維持指令が入力された際には、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力することはなく、これら圧力調整弁50及び流量調整弁51は現状に維持されるS4。トルク比較部62が、測定トルクT1の方が基準トルクT0よりも小さいと判断した場合、トルク検出部60は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに熱風温度低下指令を出力する。この熱風温度低下指令が入力された際には、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、熱風Hの温度が低下するように圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力する。即ち、圧力調整弁制御部63は、チューブ本体41内に供給される圧縮空気F0の圧力が低下するように圧力制御弁を制御する。これによって、熱風Hと冷風Cとの温度差が縮小されるため、結果として熱風Hの温度が低下する。一方、流量調整弁51はチューブ本体41の外部に排出される熱風Hの流量が大きくなるように流量調整弁51を制御する。これによって、冷風Cの流量が小さくなる結果、熱風Hと冷風Cの温度差が縮小し、熱風Hの温度が低下するS5。その後、摩擦攪拌接合が終了した場合には、ボルテックスチューブ40及び第一制御装置61の動作も終了するS6:Yes。一方、摩擦攪拌接合が終了していない場合、即ち、摩擦攪拌接合が継続する場合にはS6:No、再びトルク検出部60による回転トルクの検出が行われS1、上述した手順が繰り返される。このような第二実施形態の摩擦攪拌接合装置100によれば、ワークWの高温強度が高い場合であっても均一な接合状態を得ることができる。即ち、工具30の回転トルクが大きい場合には、工具30の進行方向Dの前方側に供給する熱風Hの温度が上昇されることにより、工具30の進行方向D前方側のワークWをより軟化させることができる。これにより、工具30にかかる負荷を低減させることで回転トルクを減少させることが可能となる。一方、工具30の回転トルクが小さい場合には、工具30の進行方向Dの前方側に供給する熱風Hの温度が低下することにより、工具30の進行方向D前方側のワークWの過剰な軟化を回避することができる。これによって、工具30にかかる負荷を増加させることで回転トルクを上昇させることが可能となる。したがって、工具30の回転トルクのばらつきを抑えて均一化を図ることができるため、ワークWの均一な接合状態を得ることができる。次に第三実施形態について、図5及び図6を参照して説明する。第三実施形態において第二実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して説明を省略する。第三実施形態の摩擦攪拌接合装置100は、特にワークWの高温強度が高い場合に有効なものであり、第二実施形態のトルク検出部60及び第一制御装置61に代えて、図5に示すように、反力検出部70及び第二制御装置71を備えている。反力検出部70は、ワークWから工具30に作用する軸線O1方向の工具反力、即ち、工具30に対して上方向に向かって作用する工具反力を検出する役割を有している。本実施形態においては反力検出部70として、工具30が接続された主軸を上下方向に駆動させるZ軸モータの電流値を測定する電流測定器を採用している。即ち、例えば、ワークWから工具30に対して工具反力が作用した際には、当該工具反力によって工具30は上方に変位しようとする。ここで、上述したようにZ軸モータは、工具30のショルダ面32を常にワークWの表面に当接させるようにフィードバック制御されている。したがって、工具反力により工具30が上方に変位しようとする際には、Z軸モータは該工具30を当初の位置、即ち、ショルダ面32がワークWの表面に当接する位置に復帰させようと駆動する。このZ軸モータの駆動は、該Z軸モータに通電させる電流値の制御によって行われ、工具反力が大きいほどこの電流値も大きくなる。即ち、Z軸モータの電流値は、該工具反力に比例する。したがって、反力検出部70としての電流測定器が検出した電流値を換算することによって工具30の工具反力を取得することができる。なお、反力検出部70としての電流測定器が検出する電流値は、所定の時間中に変動する電流の平均値であってもよい。第二制御装置71は、反力検出部70と接続された反力比較部72と、該反力比較部72に接続された圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64とを備えている。反力比較部72は、反力検出部70が検出した工具反力、即ち、測定反力N1が入力される。そして、反力比較部72は、予め定められた基準反力N0と測定反力N1とを比較して、これら基準反力N0及び測定反力N1の大小に応じて圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64にそれぞれ指令を出力する。なお、本実施形態では、基準反力N0の値は、電流値に換算されて反力比較部72に記憶されている。そして、反力比較部72では、基準反力N0に対応する電流値と、反力検出部70としての電流測定器から入力される測定反力N1に対応する電流値とを比較することで、基準反力N0及び測定反力N1の大小の比較を行う。圧力調整弁制御部63は、反力比較部72から出力される指令が入力され、該指令に応じて圧力調整弁50に対して制御指令を出力する。この制御指令によって圧力調整弁50が制御され、その結果、チューブ本体41内に供給される圧縮空気F0の圧力が制御される。流量調整弁51は、反力比較部72から出力される指令が入力され、該指令に基づいて流量調整弁51に対して制御指令を出力する。この制御指令によって流量調整弁51が制御され、その熱風Hとしてチューブ本体41外部に噴出される熱風Hの流量、及び、該流量調整弁51によって反転されてチューブ本体41外部に噴出される冷風Cの流量が制御される。次に、本実施形態の摩擦攪拌接合装置100のボルテックスチューブ40及び第二制御装置71の動作について図6に示すフローチャートに沿って説明する。工具30が回転されて摩擦攪拌接合装置100によるワークWの摩擦攪拌接合が開始すると、主軸を上下方向に駆動させるZ軸モータの電流値が反力検出部70によって検出されるS11。次いで、反力検出部70から測定反力N1の値が反力比較部72に入力されると、該反力比較部72では、測定反力N1の値と予め設定された基準反力N0との値を比較する。上述したように、本実施形態においては、測定反力N1及び基準反力N0をともに電流値に換算した状態で比較を行う。反力比較部72が、測定反力N1の方が基準反力N0よりも大きいと判断した場合、反力比較部72は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに熱風温度上昇指令を出力する。この熱風温度上昇指令が入力された際、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、熱風Hの温度が上昇するように圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力する。これによって、第二実施形態同様、冷風Cの流量が大きくなる結果、熱風Hと冷風Cの温度差が拡大し、熱風Hの温度が上昇するS13。反力比較部72が、測定反力N1及び基準反力N0の値が一致すると判断した場合、反力比較部72は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに現状維持指令を出力し、これによって第二実施形態同様、圧力調整弁50及び流量調整弁51は現状に維持されるS14。反力比較部72が、測定反力N1の方が基準反力N0よりも小さいと判断した場合、反力比較部72は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに熱風温度低下指令を出力する。この熱風温度低下指令が入力された際、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、熱風Hの温度が低下するように圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力する。これによって、第二実施形態同様、冷風Cの流量が小さくなる結果、熱風Hと冷風Cの温度差が縮小し、熱風Hの温度が低下するS15。その後、摩擦攪拌接合が終了した場合には、ボルテックスチューブ40及び第一制御装置61の動作も終了するS16:Yes。一方、摩擦攪拌接合が終了していない場合、即ち、摩擦攪拌接合が継続する場合にはS16:No、再び反力検出部70による工具反力の検出が行われS11、上述した手順が繰り返される。このような第三実施形態の摩擦攪拌接合装置100によれば、ワークWの高温強度が高い場合であっても均一な接合状態を得ることができる。即ち、工具反力が大きい場合には、工具30の進行方向Dの前方側に供給する熱風Hの温度が上昇されることにより、工具30の進行方向D前方側のワークWをより軟化させることができる。これにより、ワークWの剛性が低下する結果、工具反力を減少させることができる。一方、工具反力が小さい場合には、工具30の進行方向Dの前方側に供給する熱風Hの温度が低下することにより、工具30の進行方向D前方側のワークWの過剰な軟化を回避することができる。これによって、ワークWの剛性が回復する結果、工具反力を上昇させることができる。したがって、工具反力のばらつきを抑えて均一化を図ることができるため、ワークWの均一な接合状態を得ることができる。次に第四実施形態について、図7を参照して説明する。第四実施形態において第一実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して説明を省略する。第四実施形態の摩擦攪拌接合装置100は、ボルテックスチューブ40の配置方法について第一実施形態とは相違する。即ち、第四実施形態のボルテックスチューブ40は、チューブ本体41の中心線O2を上下方向にさせた状態で、ワークWの上方に該ワークWと間隔をあけて配置されている。また、チューブ本体41の熱風噴出口44は上方に向けられており、冷風噴出口47は下方に向けられている。また、第一実施形態とは異なり熱風用ホース52は設けておらず、冷風用ホース53はその先端をワークWの表面における工具30による摩擦攪拌箇所、即ち、接合部に向けられている。このような摩擦攪拌接合装置100で摩擦攪拌接合を行う際には、ボルテックスチューブ40の熱風噴出口44から噴出される熱風Hが上方へと向かって大気に放出される一方、冷風噴出口47から噴出される冷風Cは冷風用ホース53を介してワークWの表面における摩擦攪拌箇所に供給される。これによって、摩擦攪拌接合箇所の過剰な熱を除去することができるため、良好な接合を行うことが可能となる。また、第一実施形態同様、圧縮空気F0として工場エアを利用した場合には、別途冷媒や電力が不要なため、低コストを実現することができる他、ワークWを効率的に冷却することができる。そして、摩擦攪拌接合後に脱水作業を行う必要がなく、作業の効率化を図ることができる。次に第五実施形態について説明する。第五実施形態において第四実施形態及びその他の実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。第五実施形態の摩擦攪拌接合装置100は、特にワークWの高温強度が低い場合に有効なものであり、第四実施形態の構成要素に加えて、図3に示すものと同様のトルク検出部60及び第一制御装置61を備えている。ここで、ボルテックスチューブ40及び第一制御装置61の動作について図8に示すフローチャートに沿って説明する。工具30が回転されて摩擦攪拌接合装置100によるワークWの摩擦攪拌接合が開始すると、主軸を回転させる回転用モータの回転トルクをトルク検出部60が検出するS21。次いで、トルク検出部60から回転トルクの測定値がトルク比較部62に入力されると、該トルク比較部62では、測定した回転トルク測定トルクT1の値と予め設定された基準トルクT0との値を比較するS22。トルク比較部62が、測定トルクT1の値が基準トルクT0より小さいと判断した場合、トルク比較部62は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに冷風温度低下指令を出力する。この冷風温度低下指令が入力された際には、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、冷風Cの温度が低下するように圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力する。即ち、圧力調整弁制御部63は、チューブ本体41内に供給される圧縮空気F0の圧力が上昇するように圧力制御弁を制御する。これによって、熱風Hと冷風Cとの温度差が拡大されるため、結果として冷風Cの温度が低下する。一方、流量調整弁51はチューブ本体41の外部に排出される熱風Hの流量が大きくなるように流量調整弁51を制御する。これによって、冷風Cの流量が小さくなる結果、熱風Hと冷風Cの温度差が縮小し、冷風Cの温度が低下するS23。トルク比較部62が、測定トルクT1の値が基準トルクT0の値以上であると判断した場合、トルク比較部62は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに現状維持指令を出力する。この現状維持指令が入力された際には、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力することはなく、これら圧力調整弁50及び流量調整弁51は既存の状態に維持されるS24。その後、摩擦攪拌接合が終了した場合には、ボルテックスチューブ40及び第一制御装置61の動作も終了するS25:Yes。一方、摩擦攪拌接合が終了していない場合、即ち、摩擦攪拌接合が継続する場合にはS25:No、再びトルク検出部60による回転トルクの検出が行われS21、上述した手順が繰り返される。このような第二実施形態の摩擦攪拌接合装置100によれば、ワークWの高温強度が低い場合であっても接合部が軟化し過ぎることを防止でき、接合部における攪拌過剰による欠陥の発生を回避できる。即ち、工具30の回転トルクが小さ過ぎる場合には軸部33による接合部の攪拌が過剰に行われるが、本実施形態ではこの場合に摩擦攪拌箇所に供給される冷風Cの温度が低下するため、摩擦熱によるワークWの接合部の過剰な軟化が回避される。次に第六実施形態について説明する。第六実施形態において第四実施形態及びその他の実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明を省略する。第六実施形態の摩擦攪拌接合装置100は、特にワークWの高温強度が低い場合に有効なものであり、第四実施形態の構成要素に加えて、図5に示すものと同様の反力検出部70及び第二制御装置71を備えている。ここで、ボルテックスチューブ40及び第二制御装置71の動作について図9に示すフローチャートに沿って説明する。工具30が回転されて摩擦攪拌接合装置100によるワークWの摩擦攪拌接合が開始すると、主軸を上下方向に駆動させるZ軸モータの電流値を反力検出部70が検出するS31。次いで、反力検出部70から上記電流値が反力比較部72に入力されると、該反力比較部72では、測定反力N1の値と予め設定された基準反力N0との値を比較する。反力比較部72が、測定反力N1の値が基準反力N0より小さいと判断した場合、反力比較部72は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに冷風温度低下指令を出力する。この冷風温度低下指令が入力された際には、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、冷風Cの温度が低下するように圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力する。これによって、第五実施形態同様、冷風Cの流量が小さくなる結果、熱風Hと冷風Cの温度差が縮小し、冷風Cの温度が低下するS33。反力比較部72が、測定反力N1の値が基準反力N0の値以上であると判断した場合、反力比較部72は圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64それぞれに現状維持指令を出力する。この現状維持指令が入力された際には、圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64は、圧力調整弁50及び流量調整弁51に指令を出力することはなく、これら圧力調整弁50及び流量調整弁51は既存の状態に維持されるS34。その後、摩擦攪拌接合が終了した場合には、ボルテックスチューブ40及び第二制御装置71の動作も終了するS35:Yes。一方、摩擦攪拌接合が終了していない場合、即ち、摩擦攪拌接合が継続する場合にはS35:No、再び反力検出部70による工具反力の検出が行われS31、上述した手順が繰り返される。このような第六実施形態の摩擦攪拌接合装置100によれば、第五実施形態と同様に、ワークWの高温強度が低い場合であっても接合部が軟化し過ぎることを防止でき、接合部における攪拌過剰による欠陥の発生を回避できる。即ち、工具反力が小さ過ぎる場合には、ワークWが軟化に過剰していることから軸部33による接合部の攪拌が過剰に行われてしまうが、本実施形態ではこの場合に摩擦攪拌箇所に供給される冷風Cの温度が低下するため、摩擦熱によるワークWの接合部の過剰な軟化を回避することができる。以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明の技術的思想を逸脱しない限り、これらに限定されることはなく、多少の設計変更等も可能である。例えば本実施形態では、工具30としてショルダ部31の下端から軸部33が突出する構成のものについて説明したが、ワークWを上下から挟み込む一対のショルダ部31及びこれらショルダ部31を接続する軸部33を備えたいわゆるボビン型の工具30を用いてもよい。また、第一実施形態の摩擦攪拌接合においては、熱風用ホース52の先端を工具30の進行方向D前方側に斜め下方に向けるとともに、冷風用ホース53の先端を工具30の進行方向D後方側に斜め下方に向けてもよい。これによって、熱風用ホース52から噴出される熱風Hと冷風用ホース53から噴出される冷風Cとが混ざり合ってしまうことを回避することができるため、熱風Hによる加熱効果と冷風Cによる冷却効果を確実に得ることができる。さらに、第二、第三、第五及び第六実施形態においては、第一制御装置61及び第二制御装置71にそれぞれ圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64の両方が設けられた例について説明したが、これら圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64のうちのいずれか一方が設けられたものであってもよい。この場合には、回転トルク又は工具反力の検出結果に基づいて、圧力調整弁制御部63又は流量調整弁制御部64のいずれかが圧力調整弁50又は流量調整弁51を制御する。これによっても、実施形態同様、均一な接合状態を得ることができる他、攪拌過剰による欠陥の発生を防止できる。また、例えばワークWの表面温度を検出する温度検出部を設け、この温度検出部の検出結果に基づいて圧力調整弁50、流量調整弁51を制御する制御装置を別途設けてもよい。これら温度検出部及び制御装置を第一実施形態に適用した場合、ワークWの表面における工具30の進行方向D前方の温度を温度検出部が測定し、制御装置がこの温度に基づいて圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64の少なくとも一方を制御することで熱風Hの温度を調節する。これによって、ワークWの予備加熱を適切に行うことができる。また、上記温度検出部及び制御装置を第四実施形態に適用した場合、ワークWにおける摩擦攪拌箇所の温度を温度検出部が測定し、制御装置がこの温度に基づいて圧力調整弁制御部63及び流量調整弁制御部64の少なくとも一方を制御することで冷風Cの温度を調節する。これによって、接合箇所の過剰な軟化を回避することができる。さらに、実施形態では、工具30の回転トルクを検出するトルク検出部60として、主軸の回転用モータの電圧値を検出する電圧測定器を採用したが、これに限定されることはなく、工具30のトルクを検出することができればいかなる手段を用いてもよい。例えば、トルク検出部60としては、スリップリング式や歪ゲージ式のものなど種々のものを採用することができる。さらに、実施形態では、工具反力を検出する反力検出部70として、主軸のZ軸モータの電流値を検出する電流測定器を採用したが、これに限定されることはなく、工具反力を検出することができればいかなる手段を用いてもよい。例えば、反力検出部70としては、ロードセル等の荷重測定手段を採用することもできる。なお、ボルテックスチューブ40の構成は実施形態に限られることはなく、いわゆる渦動理論に基づいて圧縮空気F0を熱風Hと冷風Cとに分離できるならば他の構成であってもよい。なお、実施形態ではワークWの接合端面を該接合端面の延在方向にわたって接合する例について説明したが、摩擦攪拌接合装置100を例えばスポット接合等の局所的な接合に使用してもよい。