"カテーテルと輸液器具とを着脱自在に接続するカテーテルコネクタであって、一端側から挿入された前記カテーテルの端部分を収納する筒部と、該筒部の他端側に設けられ前記輸液器具が接続される器具接続部と、前記筒部の軸方向中間部から外方へ張出す張出し部と、前記筒部の前記軸方向中間部を前記張出し部以外の周方向範囲において外部へ開放する開放部とを有するコネクタ本体と、前記筒部内に収納され前記カテーテルの前記端部分が挿通される弾性筒部材と、前記筒部内に収納され前記弾性筒部材の挟圧方向へ縮閉自在に前記弾性筒部材の外周側に嵌装される嵌装体と、前記開放部を跨いで内面側に前記嵌装体を通しつつ前記張出し部によりその張出し方向を操作方向として案内されるように前記コネクタ本体に組付けられる操作部材とを備え、前記操作部材は、その内面側において前記操作方向の別々の位置に、前記嵌装体が縮閉状態で嵌合する第1嵌合部と、前記嵌装体が縮閉解除状態で嵌合する第2嵌合部とを有することを特徴とするカテーテルコネクタ。請求項1記載のカテーテルコネクタにおいて、前記操作部材が前記嵌装体を第1嵌合部に嵌合させる第1操作位置にあるときに、前記操作部材の操作方向に対する直角方向から前記コネクタ本体の前記筒部の両端部の外周部に着脱自在に嵌着され、前記操作部材の操作方向への前記操作部材との当接により、前記操作部材を前記第1操作位置に保持するストッパ部材を備えることを特徴とするカテーテルコネクタ。請求項2記載のカテーテルコネクタにおいて、前記操作部材は、前記第1操作位置にあるときは、前記張出し部の頂面の箇所まで移動して前記張出し部の両側面を覆い、また、前記嵌装体を第2嵌合部に嵌合させる第2操作位置にあるときは、前記張出し部の頂面の箇所から遠ざかって前記張出し部の両側面を露出させるものであり、前記張出し部は、前記頂面から凹入して術者が指により前記操作部材を前記第1操作位置から前記第2操作位置に操作可能とする溝を有していることを特徴とするカテーテルコネクタ。請求項1~3のいずれか1項に記載のカテーテルコネクタにおいて、前記嵌装体は、内面側に縮閉方向へ突出する突条を有していることを特徴とするカテーテルコネクタ。請求項1~4のいずれか1項に記載のカテーテルコネクタにおいて、前記嵌装体は、縮閉方向へかみ合い量を増減自在に周方向端部において相互にかみ合う1対の半環状部材から構成されることを特徴とするカテーテルコネクタ。図12cにおいて、コネクタ本体101及びキャップ102の締め回しが不十分で、間隙110がキャップ102の端とコネクタ本体101の外周部の段部との間に残っていると、カテーテルに対するゴムチューブ103の挟圧力が不足して、カテーテルの固定が不十分となり、カテーテルがカテーテルコネクタ100から抜けてしまう虞がある。また、コネクタ本体101及びキャップ102を締め付け過ぎると、カテーテルが閉塞されてしまう。特許文献1のカテーテルコネクタは、レバーがプラグを軸方向へ押し込んでプラグを圧縮しているため、カテーテル接続時には常にレバーを解除する方向にプラグの弾性が作用している。したがって、該レバーが周囲のものに引っ掛かると、レバーの係止が解除され易く、カテーテルの接続も解除される虞がある。特許文献2のカテーテルコネクタは、カテーテル受容要素と流体連結要素と相対回転により圧縮された封止スリーブによってカテーテルの固定解除方向へ押圧されることはないが、カテーテルを接続位置に固定するためには、術者は、カテーテルをカテーテル受容要素内に挿入した後、両手を使ってカテーテル受容要素と流体連結要素とを相対回転させる必要があって、これではどちらかの手でカテーテルを押さえながらカテーテル受容要素と流体連結要素とを相対回転させなければならず、操作が面倒である。また、接続時にカテーテルを押さえる手が緩むと、接続不良を起こす虞がある。本発明の目的は、適切な力でカテーテルを固定する固定操作を簡単化するとともに、構造が簡単なカテーテルコネクタを提供することである。第1発明のカテーテルコネクタは、カテーテルと輸液器具とを着脱自在に接続するカテーテルコネクタであって、一端側から挿入された前記カテーテルの端部分を収納する筒部と該筒部の他端側に設けられ前記輸液器具が接続される器具接続部と前記筒部の軸方向中間部から外方へ張出す張出し部と前記筒部の前記軸方向中間部を前記張出し部以外の周方向範囲において外部へ開放する開放部とを有するコネクタ本体と、前記筒部内に収納され前記カテーテルの前記端部分が挿通される弾性筒部材と、前記筒部内に収納され前記弾性筒部材の挟圧方向へ縮閉自在に前記弾性筒部材の外周側に嵌装される嵌装体と、前記開放部を跨いで内面側に前記嵌装体を通しつつ前記張出し部によりその張出し方向を操作方向として案内されるように前記コネクタ本体に組付けられる操作部材とを備え、前記操作部材は、その内面側において前記操作方向の別々の位置に、前記嵌装体が縮閉状態で嵌合する第1嵌合部と、前記嵌装体が縮閉解除状態で嵌合する第2嵌合部とを有することを特徴とする。第1発明によれば、嵌装体が操作部材の第1嵌合部に嵌合する操作位置に操作部材を切替えれば、嵌装体が弾性筒部材を介してカテーテルに適切な挟圧力を及ぼして、カテーテルをカテーテルコネクタに固定することになるので、カテーテルは設定された挟圧力で固定される。これにより、カテーテルを適切な挟圧力で固定する操作を容易化することができる。また、操作部材は張出し部の側面により案内されるので、操作部材の傾動やカテーテル側部材と輸液側部材との相対回転によりカテーテルコネクタを固定するカテーテルコネクタに比して、操作時の支持が安定化する。第1発明によれば、術者は、ねじ回しすることなく、操作部材の位置を切替えることができるので、片手での切替操作が可能になり、カテーテルを別の手で保持すれば、カテーテル接続時のカテーテルの保持と操作部材の切替操作がやり易くなる。第2発明のカテーテルコネクタは、第1発明において、前記操作部材が前記嵌装体を第1嵌合部に嵌合させる第1操作位置にあるときに、前記操作部材の操作方向に対する直角方向から前記コネクタ本体の前記筒部の両端部の外周に着脱自在に嵌着され、前記操作部材の操作方向への前記操作部材との当接により、前記操作部材を前記第1操作位置に保持するストッパ部材を備えることを特徴とする。第2発明によれば、ストッパ部材をコネクタ本体に装着して、カテーテルの意図しない固定解除を防止することができる。また、コネクタ本体へのストッパ部材の装着は、遠くからでも視認できるので、カテーテルがカテーテルコネクタに固定されている確認を能率化することができる。さらに、ストッパ部材は、コネクタ本体の筒部の両端部の外周に嵌着されるので、カテーテルコネクタが周囲の物にぶつかっても、コネクタ本体から不用意に外れ難くすることができる。第3発明のカテーテルコネクタは、第2発明において、前記操作部材は、前記第1操作位置にあるときは、前記張出し部の頂面の箇所まで移動して前記張出し部の両側面を覆い、また、前記嵌装体を第2嵌合部に嵌合させる第2操作位置にあるときは、前記張出し部の頂面の箇所から遠ざかって前記張出し部の両側面を露出させるものであり、前記張出し部は、前記頂面から凹入して術者が指により前記操作部材を前記第1操作位置から前記第2操作位置に操作可能とする溝を有していることを特徴とする。第3発明によれば、術者は、カテーテルをカテーテルコネクタに固定する場合には、操作部材を張出し部の方へ押し込めばよいので、固定操作が容易になる。また、カテーテルをカテーテルコネクタから外すときは、張出し部の溝の両側の、操作部材の端縁を指又は工具等で溝の底部の方へ押し込めば、指や工具等は、押込み方向の移動を張出し部の頂面により阻まれることなく頂面の溝内を進むので、カテーテルの取り外し操作も簡単になる。第4発明のカテーテルコネクタは、第1~第3発明のいずれか1つの発明において、前記嵌装体は、内面側に縮閉方向へ突出する突条を有していることを特徴とする。第4発明によれば、嵌装体から弾性筒部材への挟圧力は嵌装体の突条の部位に集中するので、嵌装体は、弾性筒部材を効率良く挟圧することができる。第5発明のカテーテルコネクタは、第1~第4発明のいずれか1つの発明において、前記嵌装体は、縮閉方向へかみ合い量を増減自在に周方向端部において相互にかみ合う1対の半環状部材から構成されることを特徴とする。第5発明によれば、嵌装体の縮閉が、弾性変形に因るものとせず、かみ合い量の増減に因るものとすることにより、縮閉量を増大して、カテーテルの固定力を増大させることができる。図1において、aはカテーテル20の固定解除時のカテーテルコネクタ10の正面図、bはカテーテル20の固定時のカテーテルコネクタ10の正面図である。カテーテルコネクタ10は、コネクタ本体11と、コネクタ本体11に組付けられるクランプ12とを備える。コネクタ本体11は、さらに、相互に結合する基側本体13及び筒側本体14を備える。このカテーテルコネクタ10は使い捨てタイプとなっている。図2において、aは図1aのIIa-IIa矢視断面図、bは図1bのIIb-IIb矢視断面図である。図2において、基側本体13の筒側本体14側の端部の外周は、筒側本体14の筒壁部48の内周に嵌着している。カテーテル20は、筒側本体14の、基側本体13とは反対側の端から筒側本体14内へ挿通されて、筒側本体14内を基側本体13の方へ直線で延びている。弾性チューブ21及びクリップ22は筒側本体14内に配設され、弾性チューブ21は、内周側においてカテーテル20を挿通され、外周側においてクリップ22を嵌装されている。基側本体13の通孔は、筒側本体14側から順番に大径部30、中径部31、小径部32、最小径部33、及びテーパ部34,35を有している。大径部30を除き、中径部31、小径部32、最小径部33、及びテーパ部34,35の横断面はいずれも円となっている。大径部30の径はクリップ22の外径に合わせられ、中径部31の径は弾性チューブ21の外径に合わせられ、小径部32の径はカテーテル20の外径に合わせられる。テーパ部34の径は最小径部33から軸方向へ遠ざかるに連れて漸増し、テーパ部35の径はテーパ部34から軸方向へ遠ざかるに連れて漸増する。勾配はテーパ部34の方がテーパ部35より大となっている。テーパ部35には、注射器や管路等の輸液器具が挿入されて、接続される。図3において、aは図1aのIIIa-IIIa矢視断面図、bは図1bのIIIb-IIIb矢視断面図である。なお、図3においてカテーテル20は図示を省略している。カテーテル20は、図3aではカテーテル20の固定を解除し、図3bではカテーテル20を固定する。説明の便宜上、カテーテルコネクタ10について、上下方向を図1及び図2の上下方向と定義し、軸方向又は長手方向を図1及び図2の左右方向と定義し、幅方向を図3の左右と定義する。ただし、説明の便宜上、使用したカテーテルコネクタ10の上下方向は、カテーテルコネクタ10を現実に使用する際の上下方向を規定するものではない、図3において、クランプ12は、図3aでは、筒側本体14に対して上側へ偏倚し、筒側本体14の下側部分の両側面を露出させている。これに対し、図3bでは、上下方向へ筒側本体14とほぼ同一範囲に位置し、筒側本体14の軸方向の中央範囲を外側から覆っている。図4において、aは筒側本体14の正面図、bはaのIVb-IVb矢視断面図である。なお、aにおいて筒壁部47,48についてはその中心線より上側部分を断面で示している。図4において、筒部40は、中心線を揃えて一列に配置される筒壁部47、円弧壁部52及び筒壁部48から構成され、カテーテル20図1及び図2を収容する。円弧壁部52は筒部40の下部側の壁部のみを構成し、筒部40は、軸方向へ円弧壁部52の範囲では、開放部51により上側及び幅方向両側において内部を外へ露出している。筒部40の横断面は、図4bから分かるように、図4bにおける上下方向へ円形を押し潰した形状になっており、上下方向寸法より幅方向寸法を大とされている。後述の1対のクリップ片66a,b図7及び図11は、カテーテル20の幅方向を縮閉方向として筒部40内に組付けられる。挿通孔41は、筒部40の筒壁部47側の端壁に穿設され、カテーテル20図2が挿通される。張出し部49は、円弧壁部52の外周面から筒部40の半径方向外方へ張出し、幅方向両側の側面をクランプ12の操作方向へのクランプ12の案内面の役目を持つ。段部53は、円弧壁部52の外周部と張出し部49の基部との間に形成され、クランプ12の爪61図5を係止させて、クランプ12が筒側本体14から上方向へ抜けるのを阻止する。張出し部49は張出し端に頂面54をもち、凹所50は、カテーテルコネクタ10の軸方向へ頂面54の中心部に所定の深さで形成され、張出し部49の両側の側面に開口している。図5において、aはクランプ12の側面図、bはaにおけるVb-Vb矢視断面図である。クランプ12は、下側を開口するほぼU字状横断面とされ、内側にU溝56を画定している。U溝56は、奥側上側から開口側下側へ順番に小径嵌合部57、連絡部58、大径嵌合部59及び開口部60をもつ。爪61は、開口部60の開口端において内側に向けて形成され、段部53図4bへの係止により筒側本体14からのクランプ12の抜けを阻止する。クランプ12は外面側の上部に頂面63を有し、頂面63は、術者がクランプ12を押圧操作する際の指の押圧面となる。クランプ12は、所定の剛性を有するものの、そのU字状横断面構造により、開口部60側を僅かに弾性的に拡開自在になっている。したがって、クランプ12を筒側本体14に組付ける際は、開口部60を弾性的に拡開して、1対の爪61に、開放部51図4側から円弧壁部52の幅方向の両側壁を乗り越えさせる。1対の爪61は、乗り越え後、円弧壁部52の両側壁の幅より縮閉して、段部53図4への当接により筒側本体14からのクランプ12の抜けを阻止する。筒側本体14へのクランプ12の組付けに伴い、カテーテル20、弾性チューブ21及びクリップ22図2及び図3は、クランプ12のU溝56の内側に嵌入される。小径嵌合部57及び大径嵌合部59は円弧状の横断面輪郭で形成され、小径嵌合部57の直径は大径嵌合部59のそれより小さく設定されている。クリップ22が小径嵌合部57に嵌合しているときは、クランプ12がカテーテル20を固定する固定位置であり、クリップ22が大径嵌合部59に嵌合しているときは、クランプ12がカテーテル20の固定を解除する固定解除位置である。図6において、aはクリップ片66の正面図、bはaのVIb-VIb矢視断面図、cはaのVIc-VIc矢視断面図、dはaのVId-VId矢視断面図である。クリップ22図2は、2つのクリップ片66を、内周側を相互に対峙させ、対峙方向へ相互にかみ合わせたものから構成される。クリップ片66は、円弧部70と、円弧部70の内周面から半径方向内方へ突出する突条69とを有している。円弧部70は、周方向の両側の端部において、長手方向へ凸部67と凹部68とを交互に有している。係止溝71は、円弧部70における突条69と同一の周方向位置において、クリップ片66の長手方向へ円弧部70の端から突条69の端まで延在している。係止溝71には、筒壁部47の張出し壁48図4aが嵌入されて、筒部40内におけるクリップ片66の周方向位置決めを行う。図7において、aはクリップ22の拡開時の平面図、bはクリップ22の縮閉時の平面図、cはaのVIIc-VIIc矢視断面図、dはbのVIId-VIId矢視断面図である。なお、図7において、2つのクリップ片66を区別するため、一方及び他方のクリップ片66に対してa及びbの添え字を付けている。a,bは、クリップ片66の各部位にも付けている。1対のクリップ片66a,bは、凸部67aが凹部68bへ、また、凸部67bが凹部68aへ、それぞれ嵌入するように、内周面側を相互に対峙させて、組付けられ、1つのクリップ22を構成するようになっている。1対のクリップ片66a,bは、内周側を相互に対峙させた対峙方向へ相互にかみ合わせられるために、対峙方向の相互の距離を増減自在になっている。1対のクリップ片66a,bは、その係止溝71図6に筒壁部47の張出し壁48図4aが嵌入するように、筒部40内に組付けられる結果、1対のクリップ片66a,bの対峙方向はカテーテルコネクタ10の幅方向になり、クリップ片66a,b間の幅方向距離がクランプ12の小径嵌合部57又は大径嵌合部59図5へのクリップ22の嵌合により増減することになる。クリップ22が拡開状態=縮閉解除状態にあるときは、図7a及びcに示すように、間隙73が一方のクリップ片66の凸部67と他方のクリップ片66の凹部68との間に存在し、両クリップ片66の幅方向距離は増大している。これに対し、クリップ22が縮閉状態にあるときは、図7b及びdに示すように、一方のクリップ片66の凸部67の頂面は他方のクリップ片66の凹部68の底面に当接し、間隙73は喪失し、両クリップ片66の幅方向距離は減少している。クリップ22は、クランプ12図5の小径嵌合部57に嵌合しているとき、縮閉状態になり、大径嵌合部59に嵌合しているとき、拡開状態になる。図8~図10においてストッパ76について説明する前に、ストッパ76の未装着状態でのカテーテルコネクタ10の作用について説明する。なお、基側本体13は本発明の器具接続部に相当し、弾性チューブ21は本発明の弾性筒部材に相当し、クリップ22は本発明の嵌装体に相当し、凹所50は本発明の溝に相当し、小径嵌合部57は本発明の第1嵌合部に相当し、大径嵌合部59は本発明の第2嵌合部に相当し、クリップ片66は本発明の半環状部材に相当し、ストッパ76は本発明のストッパ部材に相当する。クランプ12が固定解除位置にあるとき図1~図3の各a、クリップ22は、クランプ12の大径嵌合部59図5に嵌合し、拡開状態になっている。クランプ12が固定位置にあるとき図1~図3の各b、クリップ22は、クランプ12の小径嵌合部57図5に嵌合し、縮閉状態になっている。クランプ12の固定解除位置では、弾性チューブ21は、クリップ22の突条69から半径方向内方へ挟圧されていないので、十分に内径を増大した状態になっている。したがって、カテーテル20図2が弾性チューブ21内に挿通されていても、弾性チューブ21から挟圧力を受けないので、カテーテル20はカテーテルコネクタ10への固定を解除されることになる。この状態では、カテーテル20は筒側本体14へ挿抜自在である。術者は、クランプ12を固定解除位置にしているときに、カテーテル20の先端を挿通孔41図4aから筒部40内へ挿通し、さらに、カテーテル20を筒側本体14内へ押し込んで、弾性チューブ21内を通過させ、小径部32図10の奥の段部に当接させる。次に、術者は、クランプ12の頂面63と筒側本体14の筒壁部47,48の張出し部49側の側面又は張出し部49の頂面54とを片手の親指と親指以外の指で把持して、親指で頂面63を頂面54の方へ押し込むことにより、クランプ12を固定解除位置から固定位置へ切替える。その際、術者は、別の手でカテーテル20を把持しして、カテーテル20を筒側本体14の奥の方へ十分に押し込んだ状態に保持する。クランプ12が固定位置にあるときは、クリップ22は、クランプ12のU溝56の小径嵌合部57に嵌合しているので、縮閉状態になる。弾性チューブ21は、縮閉状態のクリップ22の突条69から半径方向内方へ挟圧され、かつ円弧部70により半径方向外側への膨らみを阻止されているので、半径方向内方へ膨らんで、内径を減少させ、内周側のカテーテル20図2を所定の力で挟圧する。これにより、カテーテル20は、弾性チューブ21及びクリップ22を介して筒側本体14に保持され、カテーテルコネクタ10に固定される。弾性チューブ21におけるカテーテル20の挿通部分は、弾性チューブ21からの挟圧力を受けると、長さを少し増大させるが、この増大により挿通部分の先端が小径部32図10の奥の段部へさらに押し付けられるので、カテーテル20の先端におけるシール性が強化される。術者は、クランプ12を固定位置から固定解除位置へ切替えるときには、片手の親指以外の指を筒壁部47,48に当てるとともに、親指を、張出し部49の凹所50の近辺におけるクランプ12の端縁に当て、次に、該端縁を親指で頂面63の方へ押し込む。その際、親指は、張出し部49により邪魔されることなく、凹所50内を頂面63の方へ移動して、クランプ12は固定位置から固定解除位置へ切替えられる。術者は親指に代えて、カテーテルコネクタ10の軸方向へ先端が凹所50より短い寸法の工具を使用することができる。なお、クランプ12は、幅方向へ所定の弾性を有している。したがって、術者からの所定値以上の押込み力でクリップ22が連絡部58を通過する際は、幅方向へ弾性的に適当に拡開して、連絡部58におけるクリップ22の通過を許容する。クランプ12が小径嵌合部57又は大径嵌合部59に達すると、術者からクランプ12への押込み力も解除されるので、クランプ12の連絡部58における拡開は解除され、連絡部58における幅は元の寸法に戻る。図8~図10において、ストッパ76について説明する。ストッパ76は、カテーテルコネクタ10の構成部品の1つである。図8において、aはストッパ76の正面図、bはストッパ76の左側面図である。ストッパ76は、U字状輪郭のU溝77と、U溝77の両側を画定する脚壁部78,79とを有し、内部が適当に中空とされている。カテーテルコネクタ10の軸方向へ、脚壁部78はU溝77の全体にわたって1つ形成されているのに対し、脚壁部79は、U溝77の中間部を開けて、両端部に2つ形成されている。U溝77のU字状輪郭は、筒壁部47,48の側面の輪郭に合わせられている。カテーテルコネクタ10の軸方向へ、2つの脚壁部79間の間隙寸法は張出し部49の寸法に等しい。脚壁部78,79は、U溝77の幅方向へ弾性的に拡開自在になっている。図9及び図10は共にストッパ76の装着状態でのカテーテルコネクタ10の構造を示し、図10ではストッパ76以外の部分は断面で示している。クランプ12の固定位置では、クランプ12の頂面63は筒側本体14の筒壁部47,48の上面とほぼ同一面上に揃う。術者は、クランプ12の固定位置において、筒壁部47,48がU溝77図8内へ嵌入するように、ストッパ76を筒側本体14へ図9の紙面の裏側から表側への向き押し込む。その際、ストッパ76は、筒側本体14の筒壁部47,48によりU溝77の開口幅を弾性的に押し広げられて、移動する。筒壁部47,48がU溝77の奥に到達すると、筒側本体14へのストッパ76の装着は終了する。終了時において、装着開始の際に拡開されたU溝77の幅は、装着終了時に完全に元の幅に戻らず、拡開した状態を保持するので、これが筒壁部47,48へのストッパ76の挟着力として残存し、筒側本体14とストッパ76との間の十分に大きい固定力となる。この固定力は、カテーテルコネクタ10が周囲の物にぶつかって衝撃を受けた際に、ストッパ76が筒側本体14から離脱する抑止力となる。ストッパ76が筒側本体14に装着状態にあるとき、脚壁部78が、頂面63に当接して、固定位置から固定解除位置へのクランプ12の移動を阻止する。これにより、意図しない固定位置から固定解除位置へのクランプ12の切替えが阻止される。ストッパ76を筒側本体14から外すときは、軸方向へストッパ76から突出している基側本体13を一方の手で把持するとともに、クランプ12が露出している方のストッパ76の面部図8において見えている方の面部を基側本体13に対して他方の手で押込む。これにより、脚壁部78,79のU溝77側の面が筒壁部47,48を摺動して、ストッパ76は筒側本体14から外される。本発明を実施例について説明したが、本発明の用紙の範囲内で種々に変更して、実施することができる。例えば、クリップ22を構成するクリップ片66は図6及び図7に示す構造以外に、図11に示す種々の構造を採用することができる。図11を参照して、クリップ22の各構造例を説明する。なお、図11では、1対のクリップ片66の一方及びその部位には添え字aを付け、他方及びその部位には添え字bを付けている。また、図11のa~dにおいて、上側は拡開状態、下側は縮閉状態を示している。図11において、aでは、クリップ片66a,bは、突条69a,bを共に有する同一構造とされ、組付け時に、内周側を向き合わされる。bでは、クリップ片66aのみが突条69aを有し、クリップ片66bは突条を有しない。bの突条69aはaの突条69aより突出量がほぼ倍になっている。cでは、クリップ片66a,bは共に突条を有しない。代わりに、円弧部70a,bの肉厚がa及びbの円弧部70a,bの肉厚より増大され、半径方向への弾性変形量を増大化されている。dでは、クリップ片66a,bはヒンジ74により連結している。dのクリップ片66a,bでは凸部67,凹部68図6は省略することができる。"