ベルトコンベヤ1のベルトB幅方向に長いスクレーパSと、前記ベルト幅方向を軸方向とした保持軸11と、その保持軸11に設けられて前記スクレーパSを保持する可撓性の保持体とからなり、前記保持軸11の軸心周りの付勢力によって、前記スクレーパSはプーリ2にベルトBを介在して圧接されるベルトコンベヤ用クリーナ装置10において、上記スクレーパSを上記幅方向全長に亘って上記圧接方向に変位可能とするとともに、上記保持体の前記圧接方向の曲げ剛性を、上記ベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたことを特徴とするベルトコンベヤ用クリーナ装置。上記スクレーパSを上記幅方向全長に亘り分割して上記圧接方向に変位可能とし、その分割スクレーパ16をそれぞれ上記保持体をなす脚15によって上記保持軸11に支持し、その各脚15の前記圧接方向の曲げ剛性を変化させることによって、上記保持体の前記圧接方向の曲げ剛性を、上記ベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたことを特徴とする請求項1に記載のベルトコンベヤ用クリーナ装置。上記スクレーパSを上記幅方向全長に亘って可撓可能な一体ものとするとともに、そのスクレーパSを前記幅方向に並ぶ上記保持体をなす3本以上の脚15によって上記保持軸11に支持し、その各脚15の上記圧接方向の曲げ剛性を変化させることによって、上記保持体の前記圧接方向の曲げ剛性を、上記ベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたことを特徴とする請求項1に記載のベルトコンベヤ用クリーナ装置。上記保持軸11にその軸方向全長に亘る取付板12を設け、上記各脚15を同一機械的強度の同一太さの材料によって形成するとともに、その脚15の長さを、上記ベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に短くして、上記保持体の上記圧接方向の曲げ剛性を、上記ベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたことを特徴とする請求項2又は3に記載のベルトコンベヤ用クリーナ装置。ベルトコンベヤ1のベルトB幅方向に長いスクレーパSと、前記ベルト幅方向を軸方向とした保持軸11と、その保持軸11に弾性体13を介し設けられて前記スクレーパSを保持する保持体とからなり、前記保持軸11の軸心周りの付勢力によって、前記スクレーパSはプーリ2にベルトBを介在して圧接されるベルトコンベヤ用クリーナ装置10において、上記スクレーパSを上記幅方向全長に亘って上記圧接方向に変位可能とするとともに、上記弾性体13の弾性率を、上記ベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたことを特徴とするベルトコンベヤ用クリーナ装置。ところで、一般的に、コンベヤベルトBは、走行中、搬送物を安定して積載搬送するため、往路側では図示しないガイドプーリによってその幅方向中央部が下方に凸に湾曲するように支持されている。このため、搬送物はベルトBのその幅方向中央部に多く積載され、経験則から、ベルト幅方向両端から中央部に向かってそのベルト厚みの減少度合が激しくその中央部が端部に比べて摩耗が速い図10bのスペースs参照。その中央部の摩耗度合は、例えば、図9に示すように、2006年6月29から2008年12月8日までの約2年半の測定においてほぼ直線状となった。一方、上記反転部7において、ベルトBはそのプーリ2の凹凸のない曲面に沿って移動し、スクレーパ5チップ5aはプーリ2にベルトBを介在して圧接されるため、そのベルトBの厚み減少量がチップ5aとベルトBの圧接度合に直接に影響する。すなわち、図10aに示すように、ベルトBの幅方向全長に亘ってその厚みに差がない場合、チップ5aとベルトBはその幅方向全長に亘り圧接して、円滑な剥ぎ取りが行われる。しかし、同図bに示すように、ベルトBの厚みに差が出ると、その幅方向両端から中央部に向かって徐々に大きな隙間sが生じ、円滑な剥ぎ取りが行われなくなる。この発明は、その反転部7のクリーナ装置10における上記ベルトBの厚みに変化が生じても剥ぎ取り効果の劣化を招かないようにすることを課題とする。上記課題を達成するために、この発明の一手段としては、上記スクレーパをベルト幅方向全長に亘って圧接方向に変位可能とするとともに、スクレーパ保持体の前記圧接方向の曲げ剛性をベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたのである。保持軸の軸心周りの付勢力によって、その保持体を介してスクレーパをベルトに圧接する際、その保持体による圧接力を同じとすると、曲げ剛性の度合によって撓み量が異なる曲げ剛性が低ければ撓みやすいため、その保持体の曲げ剛性の度合によってその圧接位置が変化し得る。すなわち、中央部の厚みが減少したベルトにこのスクレーパを押圧すると、保持体の曲げ剛性の相違によって中央部から両端に向かって保持体の撓み量が変化してスクレーパは全長に亘ってベルトに圧接し、厚みが減少した幅方向中央部にもスクレーパが圧接して円滑な剥ぎ取り作用を行う本願図4b参照。この発明の構成としては、ベルトコンベヤのベルト幅方向のスクレーパと、前記ベルト幅方向を軸方向とした保持軸と、その保持軸に設けられて前記スクレーパを保持する可撓性の保持体とからなり、前記保持軸の軸心周りの付勢力によって、前記スクレーパはプーリにベルトを介在して圧接されるベルトコンベヤ用クリーナ装置において、前記スクレーパを前記幅方向全長に亘って圧接方向に変位可能とするとともに、保持体の前記圧接方向の曲げ剛性を、ベルトの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めた構成を採用することができる。保持体の曲げ剛性をベルトの幅方向両端から中央に向かって徐々に高める手段としては、スクレーパを前記幅方向に並ぶその保持体をなす3本以上の脚によって保持軸に支持し、その各脚の剛性を変化させることによったり、保持軸にその軸方向全長に亘る取付板を設け、前記各脚を同一機械的強度の同一太さ断面形状の材料によって形成するとともに、その脚の長さを、ベルトの両端から中央に向かって徐々に短くしたりすることができる。脚を3本以上としたのは、2本以下では、脚がベルト幅方向の両端のみとなって、保持体の剛性をベルトの両端から中央に向かって徐々に高める態様とし得ないからである。脚の数は、保持体の曲げ剛性をベルトの幅方向両端から中央に向かって徐々に高める度合を円滑にする面からはできるだけ多い方が好ましいが、製作性等を考慮して適宜に決定する。上記課題を達成するためのこの発明の他の手段としては、上記スクレーパをベルト幅方向全長に亘って圧接方向に変位可能とするとともに、スクレーパと保持軸の間に介設される弾性体の弾性率を、ベルトの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたのである。保持軸の軸心周りの付勢力によって、弾性体を介してスクレーパをベルトに圧接すると、弾性率が高いと撓み難くなり、その弾性率がベルトの幅方向両端から中央に向かって徐々に高くなっていることから、スクレーパは、ベルトの幅方向両端から中央に向かってその撓み量が徐々に少なくなってベルト全長に亘ってその撓み量に応じて圧接し、厚みが減少した幅方向中央部にもスクレーパが圧接して円滑な剥ぎ取り作用を行う。この発明の構成としては、ベルトコンベヤのベルト幅方向に長いスクレーパと、ベルト幅方向を軸方向とした保持軸と、その保持軸に弾性体を介し設けられてスクレーパを保持する保持体とからなり、保持軸の軸心周りの付勢力によって、スクレーパはプーリにベルトを介在して圧接されるベルトコンベヤ用クリーナ装置において、前記スクレーパを前記幅方向全長に亘って前記圧接方向に変位可能とするとともに、前記弾性体の弾性率を、ベルトの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めた構成を採用することができる。上記ベルトの幅方向両端から中央の中央は、その両端から同じ長さの位置の中央のみならず、ベルトへの搬送物の投入位置によって少し端側にずれる場合もある。しかし、その投入位置が端側にずれても、前記同じ長さの位置の中央としても良い。ベルトの摩耗厚さ差が問題となるのは、ベルト中央部と端部であって、中央部近傍における厚さ差はそれほど剥ぎ取り作用に差が生じないからである。スクレーパは、上記幅方向全長に亘って一体ものとしたり、その幅方向所要数に分割したりすることができる。このとき、そのスクレーパをベルト幅方向全長に亘って圧接方向に変位可能とするために、前者の一体物の場合、スクレーパそのものに可撓性を持たせる必要があり、後者の分割物の場合は、個々の分割スクレーパに可撓性を持たせてもよいが、超硬合金チップなどの可撓性を有しない物でもよく、この場合、スクレーパを保持する保持体に可撓性を持った部材を採用してその保持体の撓みでもってスクレーパを圧接方向に変位可能としたり、保持体を保持軸に弾性体を介し設けてその弾性体の撓みによってスクレーパを圧接方向に変位可能としたりする。前者の一体物でもその脚に可撓性を有するものを採用できる。この発明は、以上のように、スクレーパをベルト幅方向全長に亘って圧接方向に変位可能とするとともに、スクレーパの保持体の前記圧接方向の曲げ剛性をベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたり、スクレーパを支持する弾性体の弾性率をベルトの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたりしたので、使用によってベルトの中央部の厚みが減少しても、その中央部にスクレーパが確実に圧接して円滑な剥ぎ取り作用を行う。このため、長期に亘って、ベルト上の付着残留物の除去が円滑になされる。この実施形態は、図8に示したベルトコンベヤ1において、そのプーリ2に付設されるクリーナ装置10である。このクリーナ装置10は、図1、図2に示すように、ベルトBの幅方向が軸方向の保持軸11と、その保持軸11の長さ方向に亘って溶接された取付板12と、その取付板12にゴム製支持体13を介在してボルト止めされた支持片14と、その支持片14から上方に延びる亜鉛メッキの鋼製支持脚15と、その支持脚15によって支持されるスクレーパSとからなる。スクレーパSはベルト幅方向に分割されており、その各分割スクレーパ16はそれぞれ超硬合金又はセラミック等からなるチップ16aとそのチップ16aを支持する板片16bとからなる。スクレーパSの分割数は、ベルトBの幅、そのベルト幅方向の厚さ減少度合等を考慮して円滑な剥ぎ取りがなされるように適宜に設定する。取付板12は上縁が上向き円弧状となっており図2参照、その上縁に上記各支持脚15がその長さ方向等間隔に溶接されている。各支持脚15は、同一太さ断面形状で同一機械的強度を有して2つが対となってそれぞれ分割スクレーパ16を支持しており、その対の支持脚15、15は同一長さとされている。また、各分割スクレーパ16からなるスクレーパSはその先端縁各分割スクレーパ15の先端縁が同一高さとされており、そのため、前記対の支持脚15はベルト幅方向端から中央に向かって徐々に短くなってその曲げ剛性が高くなっている。この各支持脚15の長さが異なることによって、例えば、図3に示すように、保持軸11に取付板12等を介して10本の支持脚15を等間隔に設け、その長さを図示のように設定した場合、各支持脚15に同じ撓み量を得ようとすれば、図示の力が必要である。このため、保持軸11の回転力ベルトBへの押圧力によって各分割スクレーパ16をベルトBに圧接すると、中央の支持脚15に比べて端の支持脚15が大きく撓むこととなる。この撓み量の変位はベルトBの表面の凹凸に追従する度合を示す。したがって、厚みが減少したベルトBの中央部に分割スクレーパ16が圧接するように保持軸11の押圧力を設定すると、端側の支持脚15は中央の支持脚15に比べて大きく撓んでベルト表面に沿うこととなって、スクレーパSはその全長に亘ってベルト表面に当接することとなる図4b参照。保持軸11は装置フレームFに軸受17でもって回転自在に支持され、その両端に固定環18を介して横方向の作動片19が設けられている。その作動片19はボルト19aでもって保持軸11に固定されており、このボルト19aの締付け緩めによって作動片19が保持軸11の周方向の任意の位置に固定される。装置フレームFには上下方向の調整ボルト20がねじ込まれてその先端が上記作動片19に当接している。この調節ボルト20のねじ込み量を調節することによって作動片19を介してスクレーパ16のベルトBに対する位置が調整される。このため、作動片19の保持軸11に対する位置及び調整ボルト20のねじ込み量によって保持軸11の軸心周りの付勢力が調整されてスクレーパ16のベルトBに対する圧接力押圧力を最適なものとする。この調整は、初期設定のみならず、ベルトBの厚さ変化にも対応させて行う。このクリーナ装置10は、初期設定時、ベルトBはその幅方向に亘って厚みに変化がないため同じ厚さのため、図4aに示すように、スクレーパS分割スクレーパ16はベルト表面に対してほぼ直線状に圧接して付着残留物の剥ぎ取りを行う。同図bに示すように、使用につれてベルトBの厚みがその幅方向両端から中央部に向かって徐々に薄くなると、支持脚15の曲げ剛性差によって各分割スクレーパ16はその厚み変化に応じて撓み量が変化して各チップ16aはベルトB幅方向全長に亘って確実に圧接して沿って付着残留物の剥ぎ取りを円滑に行う。このとき、各チップ16aがベルトB幅方向全長に亘って確実に圧接するように圧接力を調整する。図5には他の実施形態を示し、この実施形態は、スクレーパSを硬質ウレタン樹脂によって形成し、そのスクレーパSを樹脂製支持脚15によって保持軸11に取り付けたものである。スクレーパSは成形時に各支持脚15と一体にする。その各支持脚15はそのベルト幅方向両端から中央部に向かって曲げ剛性が徐々に高く設定されている。その曲げ剛性調整は、樹脂材料、支持脚15のリブの太さ厚み調整、同リブの数位置調整等の断面形状孔15aの形状大きさ等の変化などによって行う。この実施形態においては、スクレーパSは自身の可撓性によってベルト幅方向の可撓性を担保している。このため、上記実施形態と同様に、使用につれてベルトBの厚みがその幅方向両端から中央部に向かって徐々に薄くなると、各支持脚15の曲げ剛性差によってスクレーパSはその厚み変化に応じて撓み量が変化してスクレーパSはベルトB幅方向全長に亘って確実に圧接して沿って付着残留物の剥ぎ取りを円滑に行う。この実施形態において、スクレーパSは上記実施形態と同様にベルト幅方向に分割したものとすることができる。この場合、その分割スクレーパをそれぞれ支持脚15でもって支持することは勿論である。上記各実施形態において、スクレーパSの分割幅は、上記のように等幅に限らず、図6a、bに示すように、中央部と端部を異ならせることができる。この幅長さは適宜に変更できる。また、同図bに示すように、一分割スクレーパ16の支持脚15も一本同図aに限らず、2本、3本等と任意である。2本以上の場合は、分割スクレーパ16は可撓性のあるものとすることが好ましい。上記各実施形態は、スクレーパSの保持体の曲げ剛性をベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めることによって、使用によるベルトBの中央部厚みの減少に対応して、スクレーパを確実に圧接するようにしたが、スクレーパSを支持する弾性体13の弾性率をベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めて、その作用を担保するようにすることができる。例えば、図7に示すように、図1の実施形態において、取付板12への取付片14の取り付け位置を同一レベル支持脚15を同一長さとして保持軸11から同一距離離れた位置とし、その各取付片14を支持するゴム製支持体13の弾性率をベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高めたものとすれば、保持軸11の軸心周りの付勢力によって、弾性体13を介してスクレーパSをベルトBに圧接すると、支持体13は弾性率が高いと撓み難くなり、その弾性率がベルトBの幅方向両端から中央に向かって徐々に高くなっていることから、スクレーパSは、ベルトBの幅方向両端から中央に向かってその撓み量が徐々に少なくなってベルトB全長に亘ってその撓み量に応じて圧接し、厚みが減少した幅方向中央部にもスクレーパが圧接して円滑な剥ぎ取り作用を行う。このとき、各支持脚15は太さ等を同じとして機械的強度を同じとすることができる。すなわち、各スクレーパSの弾性体支持体13以降の支持脚15等の支持体の機械的強度を同じとすることができる。この弾性体の弾性率を変化させた態様は、支持脚15の剛性変化を、その長さ変化等によっては得られにくい場合には有効である。ゴム製支持体13は、ばね等の弾性体であればいずれでも良く、この弾性体の弾性率変化は、上記の保持体の曲げ剛性変化と併用することができる。この場合、一方のみでは、ベルトの中央部から両端に向かって良好な圧接力変化を得られない場合に有効となる。上記各実施形態は、ゴム製支持体13又はスクレーパS自身の弾性によってスクレーパSのベルトBへの圧接緩衝を行っているが、この圧接緩衝は図8に示す調整ボルトにばね4を介在することによって行うこともできる。このように、この発明の実施形態は種々の態様が考えられることから、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した意味ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。