タービンエンジンにおいて2つのロータディスク22を取付ける方法であって、ウェブ部分26から延在し、遠位端にディスクフランジ51を有する第1の軸方向延長部46を含む第1のロータディスク22を形成するステップと、ウェブ部分26から延在し、遠位端に溶接面を有する第2の軸方向延長部48を含む第2のロータディスク22を形成するステップと、一端にブリッジフランジ55と他端に溶接面とを含み、外側半径方向面に沿ってシール手段を有するブリッジ53を形成するステップと、前記ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部48の溶接面に溶接することによって前記ブリッジ53を第2のロータディスク22に取付けるステップと、前記ディスクフランジ51を前記ブリッジフランジ55に着脱自在に固定することによって第1のロータディスク22を前記ブリッジ53に取付けるステップとを含む方法。第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48は、組立タービンエンジン内に前記ロータディスク22を設置したときに、前記ロータディスク22のウェブ部分26から主として軸方向に延在する延長部を含み、前記軸方向延長部46、48は、実質的に一定の軸方向長さを有し、前記タービンエンジンの円周周りに円周方向に延在する、請求項1記載の方法。第1の軸方向延長部46が第1のロータディスク22のウェブ部分26に沿った所定の半径方向位置から延在し、第2の軸方向延長部48が第2のロータディスク22のウェブ部分26に沿った所定の半径方向位置から延在し、第1のロータディスク22のウェブ部分26に沿った所定の半径方向位置と、第2のロータディスク22のウェブ部分26に沿った所定の半径方向位置との間の距離によって取付け距離が定められ、第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48が各々、前記取付け距離の半分未満の長さを含む、請求項2記載の方法。第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48が各々、前記取付け距離の0.3倍未満の長さを含む、請求項3記載の方法。第1の軸方向延長部46の長さが、前記取付け距離の0.15~0.35の範囲内にあり、第2の軸方向延長部48の長さが、前記取付け距離の0.15~0.35の範囲内にあり、前記ブリッジ53の長さが、前記取付け距離の0.30~0.70の範囲内にある、請求項3記載の方法。前記ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部48の溶接面に溶接することによって前記ブリッジ53を第2のロータディスク22に取付けるステップが、前記ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部48の溶接面に溶接することによって前記ブリッジ53を第2のロータディスク22に取付けるステップの前で且つ第1のロータディスク22及び第2のロータディスク22のうちの少なくとも1つが非設置状態を含む間に完了され、前記ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部48の溶接面に溶接することによって前記ブリッジ53を第2のロータディスク22に取付けるステップが、前記ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部48の溶接面に外側半径方向位置から溶接するステップと、前記ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部48の溶接面に内側半径方向位置から溶接するステップとを含む、請求項1記載の方法。前記ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部48の溶接面に溶接することによって前記ブリッジ53を第2のロータディスク22に取付けるステップが、前記ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部48の溶接面に溶接することによって前記ブリッジ53を第2のロータディスク22に取付けるステップの前で且つ第1のロータディスク22及び第2のロータディスク22のうちの少なくとも1つが非設置状態を含む間に完了され、前記ブリッジ53の溶接面と第2の軸方向延長部48の溶接面との間に形成された溶接部を内側半径方向位置から機械加工するステップを更に含む、請求項1記載の方法。第1のロータディスク22及び第2のロータディスク22が、前記タービンエンジン10内の圧縮機11及び前記タービンエンジン10内のタービン12のうちの1つ内にロータディスク22を含み、第1のロータディスク22が上流側ディスクを含み、第2のロータディスク22が下流側ディスクを含む、請求項1記載の方法。第1のロータディスク22及び第2のロータディスク22が、前記タービンエンジン10内の圧縮機11及び前記タービンエンジン10内のタービン12のうちの1つ内にロータディスク22を含み、第1のロータディスク22が下流側ディスクを含み、第2のロータディスク22が上流側ディスクを含む、請求項1記載の方法。前記ディスクフランジ51が、第1の軸方向延長部46の外側半径方向面から外寄り方向に延在するように構成され、半径方向高さを含み、前記ブリッジフランジ55は、前記ブリッジ53の外側半径方向面から外寄り方向に延在し、半径方向高さを含み、前記ディスクフランジ51及び前記ブリッジフランジ55は、前記組立タービンエンジン内に設置したときに、外寄りの位置から前記ブリッジ53を囲む固定構造体の内寄り半径方向境界を有して前記ディスクフランジ51及び前記ブリッジフランジ55の少なくとも1つが半径方向に重なり合う結果となる半径方向高さを含む、請求項9記載の方法。前記組立タービンエンジン内に設置したときに、前記ブリッジ53、第1の軸方向延長部46、及び第2の軸方向延長部48は円筒形状を形成し、該円筒形状は、その内寄り側部上に形成されたロータディスク22キャビティから前記タービンエンジンの高温ガス経路を実質的に分離し、前記シール手段が、半径方向突起及びカッター歯61のうちの1つを含み、前記シール手段が前記ブリッジフランジ55上に位置付けられる、請求項1記載の方法。タービンエンジンにおけるロータディスク22のアセンブリであって、当該アセンブリが、間隔を置いて配置され、共通軸線の周りで回転するよう位置付けられた第1のロータディスク22及び第2のロータディスク22と、第1のロータディスク22のウェブ部分26に沿った所定の半径方向位置と、第2のロータディスク22のウェブ部分26に沿った所定の半径方向位置とによって定められる取付け距離を含むトルクアーム36とを備えており、前記トルクアーム36が、前記ウェブ部分26の各々に沿った前記所定の半径方向位置間で第1のロータディスク22及び第2のロータディスク22を構造的に接続し、前記アームが、前記タービンエンジンの高温ガス経路を前記トルクアーム36の内寄り側部上に形成されたロータディスク22キャビティから実質的に分離し、前記トルクアーム36が、i第1のロータディスク22から延在して一体に形成され、遠位端にディスクフランジ51を有する第1の軸方向延長部46と、ii第2のロータディスク22から延在して一体に形成され、遠位端に溶接面を有する第2の軸方向延長部48と、iii一端に前記ディスクフランジ51と機械的接続部を形成するよう構成されたブリッジフランジ55と、他端に第2の軸方向延長部48の溶接面と溶接接続部を形成するよう構成された溶接面とを含むブリッジ53と、からなる3つの接続される構造セクションを備えており、固定手段が前記ディスクフランジ51を前記ブリッジフランジ55に着脱自在に接合し、外寄り面に沿って、前記トルクアーム36が、前記組立タービンエンジン内に設置したときに外寄りの位置から前記トルクアーム36を囲む固定構造体と前記トルクアーム36との間にシールを形成する手段を含み、第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48が各々、前記取付け距離の0.4倍未満の長さを含む、アセンブリ。最初に、本出願の発明を明確に伝えるために、タービンエンジン及び関連システムの特定の要素又は機械部品に言及しこれを説明する用語を選択する必要がある。可能な限り、一般的な工業用語はその一般に認められる意味と同じ意味で使用及び利用される。しかしながら、このような用語は広義に与えられ、本明細書で意図する意味及び添付の請求項の範囲が不当に制限されるような狭義に解釈されないものとする。当業者であれば、特定の部品が複数の異なる表現を用いて呼称される場合が多いことは理解されるであろう。加えて、本明細書で単一の要素として説明できる事柄は、別の状況では複数の部品を含み、又は複数の部品からなるものとして言及することができ、或いは、本明細書で複数の部品を含むものとして説明できる事柄は、単一要素に構築され、場合によっては単一の要素として言及することができる。従って、本明細書で記載される本発明の範囲の理解では、提供される用語及び説明にのみ留意するのではなく、本明細書で記載される部品の構造、構成、機能、及び/又は使用に対しても留意すべきである。加えて、本明細書では幾つかの記述上の用語を定常的に使用する場合があり、この点についてこれらの用語を定義することが有用とすることができる。本明細書で使用するこれらの用語及びその定義は、次の通りである。特に別途指定のない限り、ロータブレードという用語は、圧縮機又はタービンの何れかの回転ブレードを意味する表現であり、この回転ブレードには、圧縮機ロータブレード及びタービンロータブレードの両方が含まれる。特に別途指定のない限り、ステータブレードという用語は、圧縮機又はタービンの何れかの固定ブレードを意味する表現であり、この固定ブレードには、圧縮機ステータブレード及びタービンステータブレードの両方が含まれる。本明細書では、ブレードという用語は、何れかのタイプのブレードを意味するのに使用することになる。従って、特に別途指定のない限り、ブレードという用語は、圧縮機ロータブレード、圧縮機ステータブレード、タービンロータブレード及びタービンステータブレードを含む全てのタイプのタービンエンジンブレードを包含する。更に、本明細書で使用する場合、下流側及び上流側、並びに前方及び後方とは、タービンを通る作動流体の流れに対する方向を示す用語である。従って、下流側という用語は、一般的に作動流体の流れの方向に対応する方向を意味し、上流側又は前方という用語は一般的に、作動流体の流れの方向の反対方向を意味する。トレーリング後又は後方及びリーディング前又は前方という用語は一般的に、作動流体の流れに関する位置を意味している。場合によっては、本明細書を考慮して明確になるように、トレーリング後及びリーディング前という用語は、回転部品の回転方向を意味することがある。これが当てはまる場合、回転部品のリーディングエッジ前縁は、部品が回転している方向を鑑みた前部又は前方の縁部であり、回転部品のトレーリングエッジ後縁は、部品が回転している方向を鑑みた後部又は後方の縁部である。半径方向という用語は、軸線に対して垂直方向の移動又は位置を意味する。半径方向という用語は、軸線に関して異なる半径方向位置にある要素を記述するために必要となることが多い。このようなケースでは、第1の部品が第2の部品よりも軸線に対してより近接して存在する場合には、本明細書では、第1の部品は第2の部品の半径方向内向き又は内寄りにあると記述することができる。これに対して、第1の部品が第2の部品よりも軸線から更に遠くに存在する場合には、本明細書では、第1の部品は第2の部品の半径方向外向き又は外側寄りにあると記述することができる。軸方向という用語は、軸線に平行な移動又は位置を意味する。最後に、円周方向という用語は、軸線周りの移動又は位置を意味する。背景技術として、ここで図面を参照すると、図1~図3は、本出願の実施形態を使用することができる例示的な燃焼タービンエンジンを示している。本発明がこのタイプでの使用に限定されるものではないことは当業者には分かるであろう。上述のように、本発明は、発電及び航空機で使用するエンジンのような燃焼タービンエンジン、蒸気タービンエンジン、及びその他のタイプの回転エンジンで使用することができる。図1は、燃焼タービンエンジン10の概略図である。一般に、燃焼タービンエンジンは、加圧空気ストリーム内で燃料を燃焼させることにより発生する高温ガスの加圧流からエネルギーを取り出すことによって作動する。図1に示すように、燃焼タービンエンジン10は、共通シャフト又はロータによって下流側のタービンセクションすなわちタービン11に機械的に結合された軸流圧縮機11と、該軸流圧縮機11及びタービン12間に位置付けられた燃焼器13とを備えるように構成することができる。図2は、図1の燃焼タービンエンジンで使用することができる例示的な多段式軸流圧縮機11の図を示している。図示のように、軸流圧縮機11は複数の段を含むことができる。各段は、圧縮機ロータブレード14の列及びその後に続く圧縮機ステータブレード15の列を含むことができる。従って、第1段は、中心シャフトの周りで回転する圧縮機ロータブレード14の列と、これに続いて運転中に固定状態を維持する圧縮機ステータブレード15の列とを含むことができる。圧縮機ステータブレード15は一般に、互いに円周方向に間隔を置いて配置され、且つ回転軸線の周りに固定される。圧縮機ロータブレード14は、円周方向に間隔を置いて配置され且つシャフトに取付けられ、運転時に該シャフトが回転すると圧縮機ロータブレード14がシャフトの周りを回転する。当業者には理解されるように、圧縮機ロータブレード14は、シャフトの周りで回転すると、圧縮機11を通って流れる空気又は流体に運動エネルギーを与えるように構成される。圧縮機11は、図2に示した段以外の他の段を有することができる。付加的な段は、複数の円周方向に間隔を置いて配置された圧縮機ロータブレード14と、これに続いて、複数の円周方向に間隔を置いて配置された圧縮機ステータブレード15とを含むことができる。図3は、図1の燃焼タービンエンジンで使用することができる例示的なタービンセクション又はタービン11の部分図を示している。また、タービン11は複数の段を含むことができる。3つの例示的な段を示しているが、それよりも多い又は少ない段をタービン11内に設けることができる。第1段は、運転時にシャフトの周りで回転する複数のタービンバケット又はタービンロータブレード16と、運転時に固定状態を維持する複数のノズル又はタービンステータブレード17とを含む。タービンステータブレード17は一般に、互いに円周方向に間隔を置いて配置され且つ回転軸線の周りに固定される。タービンロータブレード16は、タービンホイール図示せず上に取付けてシャフト図示せずの周りで回転するようにすることができる。また、タービン11の第2段も示されている。第2段も同様に、複数の円周方向に間隔を置いて配置されたタービンステータブレード17と、これに続いて、タービンホイール上に同様に取付けられて回転するようになった複数の円周方向に間隔を置いて配置されたタービンロータブレード16とを含む。第3段もまた示されており、同様に複数のタービンステータブレード17及びロータブレード16を含む。タービンステータブレード17及びタービンロータブレード16はタービン11の高温ガス経路内に位置していることは理解されるであろう。高温ガス経路を通る高温ガスの流れの方向は矢印によって示している。当業者には理解されるように、タービン11は、図3に示した段以外の他の段を有することができる。付加的な各段は、タービンステータブレード17の列と、これに続いて、タービンロータブレード16の列とを含むことができる。使用時には、軸流圧縮機11内での圧縮機ロータブレード14の回転は、空気流を加圧することができる。燃焼器13において、加圧空気が燃料と混合されて点火されると、エネルギーを放出することができる。次に、作動流体とも呼ぶことができる、結果として得られる燃焼器13からの高温ガスの流れはタービンロータブレード16上に案内され、該作動流体の流れは、シャフトの周りでタービンロータブレード16の回転を引き起こす。これによって、作動流体の流れのエネルギーは、回転ブレード並びにロータブレードとシャフトとの間の連結により回転シャフトの機械的エネルギーに変換される。次にシャフトの機械的エネルギーを使用して、圧縮機ロータブレード14の回転を駆動して加圧空気の必要な供給をもたらし、更に、例えば発電機を駆動して電気を発生させることができる。ここで図4~6を参照すると、本出願の実施形態に係るロータディスク取付けアセンブリ20の概略断面図が示される。図示のように、例示的な応用において、燃焼タービンエンジンのタービンセクションにディスク22を設置し利用することができるロータディスク22のペアが示されている。上述のように、本発明のこのタイプの応用は単に例示に過ぎない。燃焼エンジン、蒸気エンジン、及び他の回転エンジンの燃焼器セクションにおける用途など、他の用途も実施可能である。ロータディスク22は、ロータブレード16を支持する取付け手段を含む外側半径方向部分24を含むことができる。外側半径方向部分24の内寄りには、ロータディスク22のウェブ部分26がディスク22の中心に向かって半径方向に延在する。2つのロータブレード16間にはステータブレード17が位置付けられる。上述のように、ステータブレード17は、通常はタービンの内側シェル27に固定される固定部品である。ステータブレード17は一般に、エンジンを通る作動流体の流れと相互作用する要素である翼形部28と、該翼形部28の内寄りにダイアフラム30とを含む。ダイアフラム30は、一般に、ロータブレード間の作動流体用の流路の内側半径方向境界を定める注記:流れの方向は添付の矢印で示されている。また、シール34の固定部品を形成するために、内寄り面32に沿ってダイアフラム30が通常使用される。シール34は、図示のように、すなわち、通常は回転及び非回転要素間に存在する半径方向ギャップ内に位置付けられて、ここを通って漏出する作動流体の量を阻止又は制限する。このギャップを通って翼形部28をバイパスする作動流体は、タービンエンジンの効率に悪影響を与え、これがシール34を設ける理由である点は理解されるであろう。図4は更に、本発明の例示的な一実施形態に係る、ロータディスク取付けアセンブリ20を示す。断面のトルクアーム36が図示されている。トルクアーム36は一般に、取付け距離41にわたる点は理解されるであろう。取付け距離41の長さは、一方の端では、上流側又は第1のロータディスク22aのウェブ部分に沿った所定の半径方向位置と、他方端では、下流側又は第2のロータディスク22bのウェブ部分に沿った所定の半径方向位置とによって定められる。トルクアーム36は、各ウェブ部分に沿った所定の半径方向位置間に第1のロータディスク22a及び第2のロータディスク22bを堅固に接続することによって構造的トルク伝達機能を提供する従来材料により構成することができる。トルクアーム36はまた、該トルクアーム36の内寄り側部上に形成されたロータディスクキャビティ44からエンジンの高温ガス経路に曝されるタービンの区域を実質的に分離する円筒形状を形成するよう円周方向に延在することができる。本発明のトルクアーム36は、3つの非一体化セクションを含む。第1のセクションは、第1のロータディスク22aから延在する第1の軸方向延長部46である。第2のセクションは、第2のロータディスク22bから延在する第2の軸方向延長部48である。第1及び第2の軸方向延長部46、48は、それぞれ第1及び第2のロータディスク22a、22bの一部であり、これらと一体に形成することができる。一般に、組立タービンエンジン内に設置されたときに、第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48は、ロータディスク22a、22bのウェブ部分26から主として軸方向に延在する延長部を含む。軸方向延長部46、48は一般に、互いに向かって延在し且つ互いの方に面している。幾つかの実施形態では、軸方向延長部46、48は、実質的に一定の軸方向長さを有し、所与の半径方向高さにてタービンエンジンの中心軸線の周りを円周方向に延在する。本出願の例示的な実施形態によれば、第1及び第2の軸方向延長部46、48の長さは比較的短くすることができる。これにより、上述のようにロータディスクの妥当な製造コストが維持される。従来の鍛造手法に起因して、第1及び第2の軸方向延長部46、48などの軸方向に延在するアームの長さが増大するにつれてロータディスクの製造コストが飛躍的に増大することは、当業者には理解されるであろう。図示のように遠位端に、第1の軸方向延長部46は、半径方向外向きに延在するディスクフランジ51を含む。図示のように遠位端に、第2の軸方向延長部48は、溶接接続部を形成できる表面を含み、本明細書では溶接面と呼ばれる。トルクアーム36の第3のセクションは、ブリッジセクションであり、本明細書ではブリッジ53と呼ばれる。一方の端部において、ブリッジ53は、半径方向外向きに延在し且つディスクフランジ51と係合して機械的接続を形成するよう構成されたブリッジフランジ55を含む。他方の端部では、ブリッジ53は、第2の軸方向延長部48の溶接面と共に溶接接続部を形成するよう構成された溶接面を含む。従来の機械的接続を用いて、ディスクフランジ51をブリッジフランジ55に着脱自在に接続することができる。図示のように、一実施形態では、ボルト56を用いたボルト締め接続を用いてもよい。上述のように、第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48は、比較的短い長さを有することができ、ブリッジ53は取付け距離41の残りの部分にわたる。本発明による、第1の軸方向延長部46の長さ図4において距離57と呼ばれる、第2の軸方向延長部48の長さ図4において距離58と呼ばれる、及びブリッジ53の長さ図4において距離59は、全体の取付け距離41の一定の割合として表すことができる点は理解されるであろう。本発明の特定の実施形態では、第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48は各々、取付け距離41の0.5よりも小さい長さを含む。より好ましくは、第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48は各々、取付け距離41の0.4よりも小さい長さを含む。更に他の好ましい実施形態では、第1の軸方向延長部46及び第2の軸方向延長部48は各々、取付け距離41の0.3よりも小さい長さを含む。トルクアーム36の3つのセクション全ての長さに関して、幾つかの好ましい実施形態では、第1の軸方向延長部46の長さは、取付け距離41の0.15~0.35の範囲内にあり、第2の軸方向延長部48の長さは、取付け距離41の0.15~0.35の範囲内にあり、ブリッジ53の長さは、取付け距離41の0.30~0.70の範囲内にある。より好ましくは、幾つかの実施形態では、第1の軸方向延長部46の長さは、取付け距離41の約0.25を含み、第2の軸方向延長部48の長さは、取付け距離41の約0.25を含み、ブリッジ53の長さは、取付け距離41の約0.50を含む。上述のように、シール34は、ダイアフラム30の内寄り面32とトルクアーム36との間に形成することができる。シール34は、ダイアフラム30の内寄り面32上に位置付けられたシール構造体を含むことができ、該シール構造体は、トルクアーム36の外寄り面60上に位置付けられたシール構造体と相互作用し且つこれと関連してシールが形成されるように構成される。より詳細には、幾つかの実施形態では、トルクアーム36上に位置付けられたシール構造体は、ブリッジ53の外寄り面上に位置付けられる。ブリッジ53上のシール構造体は、回転部品と非回転部品との間の半径方向ギャップが狭くなるようにブリッジ53の表面から半径方向外向きに延在した構造体を含むことができる。幾つかの実施形態では、複数の薄肉の軸方向突起又は歯状部が、ブリッジ53の表面から半径方向に延在することができる。これらの歯状部は、ダイアフラム上に位置付けられる歯状部と合致して相互連結歯状部を形成することができる。このようにして、図4に示すようにこの位置においてラビリンスシールを形成することができる。ラビリンスシールにより形成される蛇行経路は、半径方向ギャップを通る漏出流を制限する。図5は、シール35の位置において異なるシールタイプを有する代替の実施形態を示している。図示のように、トルクアーム36の外寄り面60上に複数のカッター歯61を形成することができる。カッター歯61は一般に、耐久性のある鋭利な縁部で構成された半径方向突起を含む。カッター歯61と対向して、アブレイダブル材料62の区域をダイアフラム30の内寄り面32に沿って位置付けることができる。作動時には、タービンエンジン内の熱膨張に起因して、カッター歯61はアブレイダブル材料62と接触して内部のチャンネルを摩滅させ、効果的なシールが生成されるようになる。他のタイプのシールも実施可能である点は理解されるであろう。図6は、本開示の代替の実施形態を示す。図示のように、ディスクフランジ51は、第1の軸方向延長部46上に位置付けられるのではなく、下流側ロータディスク22bの第2の軸方向延長部48上に位置付けられる。従って、ブリッジ53の下流側の側部ブリッジフランジ55が配置されると下流側ロータディスク22b上の軸方向延長部48との間に着脱自在な機械的接続部が形成される。この場合、ブリッジ53の上流側端部は溶接面を含み、図示のように第1の軸方向延長部46に溶接することができる。この構成において、ディスクフランジ51及び/又はブリッジフランジ55の半径方向高さは、ダイアフラム30の内側半径方向境界の半径方向高さと半径方向に重なり合うように構成することができる。換言すると、ディスクフランジ51の半径方向高さは、図6に図示されるように、ダイアフラム30の内側半径方向境界に対して外寄りの位置にある。この構成は、半径方向ギャップを通る更に蛇行した漏出経路を提供し、漏出を低減するよう構成することができる。また、ディスクフランジ51及びブリッジフランジ55をトルクアーム36の上流側の側部に位置付けると、漏出流に対してより蛇行した経路を提供するのに役立つが、下流側の側部に構造体を位置付けることによりその有効性も向上することになる点は理解されるであろう。図示のように、他の半径方向歯状部63をギャップ内部及び/又はギャップの上流側に位置付けて、より多くのシール特徴部を提供することができる。加えて、これは半径方向突起65を含むことができる。他の実施形態図示せずにおいて、1以上のカッター歯を含めてもよい。本発明は更に、隣接するロータディスクを取付ける方法を含む。これらの方法の一部として説明される複数の部品は、上記の説明と同じとすることができる。一実施形態では、本方法は、aウェブ部分26から延在し、遠位端にディスクフランジ51を有する第1の軸方向延長部46、48を含む第1のロータディスク22を形成するステップと、bウェブ部分26から延在し、遠位端に溶接面を有する第2の軸方向延長部46、48を含む第2のロータディスク22を形成するステップと、c一端にブリッジフランジ55と他端に溶接面とを含み、外側半径方向面60に沿ってシール34手段を有するブリッジ53を形成するステップと、dブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部46、48の溶接面に溶接することによってブリッジ53を第2のロータディスク22に取付けるステップと、eディスクフランジ51をブリッジフランジ55bに着脱自在に固定することによって第1のロータディスク22をブリッジ53に取付けるステップとを含むことができる点は理解されるであろう。幾つかの実施形態では、ブリッジ53の溶接面を第2の軸方向延長部46、48の溶接面に溶接することによってブリッジ53を第2のロータディスク22に取付けるステップは、ディスクフランジ51をブリッジフランジ55bに着脱自在に固定することによって第1のロータディスク22をブリッジ53に取付けるステップの前で且つ第1のロータディスク22及び第2のロータディスク22のうちの少なくとも1つが非設置状態を含む間に完了される。これにより、溶接部の底面又は内側半径方向面にアクセスできるようになり、これは幾つかの利点を提供する点は理解されるであろう。1つの利点は、溶接作業を外側半径方向位置と内側半径方向位置の両方から実施できることである。別の利点は、このアクセスにより内側半径方向位置から溶接部の機械加工が可能になることである。多くの従来のアセンブリにおいて、このタイプのアクセスは利用可能ではない。アクセスできることにより、溶接接続部が形成された後に内部キャビティを機械加工できるようになり、溶接により生じた歪みを除去する機会が提供される。また、このようなアクセスにより、溶接劣化の機械加工及び何らかの金属欠陥の除去が可能になる。当業者であれば理解されるように、幾つかの例示的な実施形態に関して上述された多くの様々な特徴及び構成は、本発明の他の実施可能な実施形態を形成するよう更に選択的に適用することができる。簡潔にするため、及び当業者の能力を考慮して、各々の可能な繰り返しは本明細書で詳細には述べていないが、添付の複数の請求項によって包含される全ての組み合わせ及び可能な実施形態は、本出願の一部をなすものとする。加えて、本発明の複数の例示的な実施形態の上記の説明から、当業者であれば改善、変更、及び修正が理解されるであろう。当該技術分野の範囲内にあるこのような改善、変更、及び修正はまた、添付の請求項によって保護されるものとする。更に、上記のことは、本出願の好ましい実施形態にのみに関連しているが、添付の請求項及びその均等物によって定められる本出願の精神及び範囲から逸脱することなく、当業者によって多くの変更及び修正を本明細書において行うことができる点を理解されたい。