ワイヤと、前記ワイヤの端末部材と、前記端末部材に挿入されるロックピースとを備えたワイヤの端末部材の取り付け構造であって、前記ワイヤは、ワイヤ本体と、前記ワイヤ本体の端部に設けられ、前記ワイヤ本体から半径外方向へ突出した突出部とを有し、前記端末部材は、ワイヤ挿通穴と、前記ワイヤ挿通穴と連通するように前記ワイヤ挿通穴と同軸上に配置され、外部に開口する開口部と、前記ワイヤ挿通穴よりも内径が大きく、底を含むワイヤ端収容部とを有しており、前記ワイヤを前記ワイヤ挿通穴に、前記突出部を前記ワイヤ端収容部に配置した状態で、前記ワイヤ端収容部の前記開口部から前記ワイヤ端収容部へ前記ロックピースを挿入し、前記突出部を前記ワイヤ端収容部の底と前記ロックピースとの間で挟持させたとき、前記ワイヤ端収容部の前記開口部から前記ロックピースが離脱するのを防止する離脱防止機構を有することを特徴とする端末部材の取り付け構造。前記ワイヤは、複数の素線を撚り合わせて構成されており、前記突出部は、前記素線を前記ワイヤ本体から半径外方向へ変形されたものであることを特徴とする請求項1記載の端末部材の取り付け構造。前記ロックピースは、前記ワイヤ端収容部へ圧入されることを特徴とする請求項1または2記載の端末部材の取り付け構造。前記ロックピースを前記ワイヤ端収容部へ圧入したとき、前記端末部材は、前記端末部材の組付相手への挿入方向に垂直な断面における形状の変化がないことを特徴とする請求項3記載の端末部材の取り付け構造。しかしながら、特許文献1、特許文献2のいずれも、端末部材を塑性変形させてワイヤから端末部材が外れないようにしているため、端末部材の外形輪郭、相手部材との嵌合形状が相手部材へ組付けられない程度まで変形してしまい、相手部材へ組付けることができなくなる恐れがある。本発明は、上記のような課題に鑑みてなされたものであって、相手部材へ組み付けられない程度まで変形させることなく、ワイヤと連結することが可能な端末部材の取り付け構造を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の端末部材の取り付け構造は、ワイヤと、前記ワイヤの端末部材と、前記端末部材に挿入されるロックピースとを備えたワイヤの端末部材の取り付け構造であって、前記ワイヤは、ワイヤ本体と、前記ワイヤ本体の端部に設けられ、前記ワイヤ本体から半径外方向へ突出した突出部とを有し、前記端末部材は、ワイヤ挿通穴と、前記ワイヤ挿通穴と連通するように前記ワイヤ挿通穴と同軸上に配置され、外部に開口する開口部と、前記ワイヤ挿通穴よりも内径が大きく、底を含むワイヤ端収容部とを有しており、前記ワイヤを前記ワイヤ挿通穴に、前記突出部を前記ワイヤ端収容部に配置した状態で、前記ワイヤ端収容部の前記開口部から前記ワイヤ端収容部へ前記ロックピースを挿入し、前記突出部を前記ワイヤ端収容部の底と前記ロックピースとの間で挟持させたとき、前記ワイヤ端収容部の前記開口部から前記ロックピースが離脱するのを防止する離脱防止機構を有することを特徴としている。1本発明の端末部材の取り付け構造によれば、端末部材は、ワイヤ挿通穴と、前記ワイヤ挿通穴と連通するように前記ワイヤ挿通穴と同軸上に配置され、外部に開口する開口部と、前記ワイヤ挿通穴よりも内径が大きく、底を含むワイヤ端収容部とを有しており、前記ワイヤ挿通穴にワイヤ本体を挿通して、前記ワイヤ端収容部に前記ワイヤの突出部を配置した状態で、前記ワイヤ端収容部の開口部から前記ワイヤ端収容部へ前記ロックピースを挿入し、前記突出部を前記ワイヤ端収容部の底と前記ロックピースとの間で挟持させて、前記ワイヤ端収容部の開口部から前記ロックピースが離脱するのを防止するので、端末部材の外形を相手部材へ組み付けられない程度まで変形させることなくワイヤと端末部材を連結することができる。2本発明の端末部材の取り付け構造によれば、前記ワイヤは、複数の素線を撚り合わせて構成されており、前記突出部は、前記素線を前記ワイヤ本体から半径外方向へ変形されたものであるので、突出部を形成するのに他の部材を用いる必要がない。3本発明の端末部材の取り付け構造によれば、前記ロックピースは、前記ワイヤ端収容部へ圧入されるので、製造が容易である。4本発明の端末部材の取り付け構造によれば、前記ロックピースを前記ワイヤ端収容部へ圧入したとき、前記端末部材は、前記端末部材の組付相手への挿入方向に垂直な断面における形状の変化がないので、容易に相手部材に組付けることができる。以下、図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明する。本発明のワイヤ1の端末部材2の取り付け構造は、図1~図4に示すように、ワイヤ1と、該ワイヤ1の端末部材2と、該端末部材2に挿入されるロックピース3とを備えた構造である。ワイヤ1は、例えば、車両等に用いられるコントロールケーブルのインナーケーブルであり、図1に示すように、長尺なワイヤ本体11と、該ワイヤ本体11の端部に設けられ、ワイヤ本体11の半径外方向へと突出した突出部12とを有している。このワイヤ1は、例えば、鋼線やステンレス線等の素線が複数撚り合わされて形成されている。突出部12は、ワイヤ本体11から半径外方向へと突出することで、後述するワイヤ端収容部23の底24とロックピース3との間で挟持させることができる形状であれば良く、本実施形態では、複数の素線をワイヤ本体11から半径外方向へと曲げ加工により変形された部分の中央付近から先端までの部分を、さらに半径内方向へ曲げ加工することにより形成されている。尚、本実施形態では、ワイヤ1をテーパー状になるように曲げ加工しているが、ワイヤ1の軸方向に対して垂直になるように曲げ加工しても良い。端末部材2は、端末部材2の外径よりも若干内径が大きく形成された、例えば、スクーターのスロットル等の組付相手不図示に取り付けるためにワイヤ1の端部に連結されるものであって、ワイヤ挿通穴21と、該ワイヤ挿通穴21と連通するようにワイヤ挿通穴と同軸上に配置され、外部に開口する開口部22と、ワイヤ挿通穴21よりも内径が大きく形成されたワイヤ端収容部23とを有している。端末部材2は、亜鉛合金や銅合金などロックピース3よりも剛性の高い材料から形成されるのが好ましい。ワイヤ挿通穴21は、図3及び図4に示すように、ワイヤ本体11を挿通するためのものであり、該ワイヤ本体11の外径よりも若干大径に形成されている。開口部22は、端末部材2のワイヤ挿通穴21の逆側で外部に開口しており、該ワイヤ挿通穴21と連通するように同軸上に形成されている。この開口部22の径は、ワイヤ1の突出部12が挿通可能なように、ワイヤ挿通穴21よりも大径に形成されている。ワイヤ端収容部23は、ワイヤ挿通穴21と開口部22の間に該開口部22の径と同じ大きさの径を有するように形成されている。このワイヤ端収容部23は、ワイヤ挿通穴21に連なって形成されており、図3及び図4に示すように、ワイヤ挿通穴21にワイヤ本体11を挿通させた際に、該ワイヤ本体11の端部に設けられた突出部12が収容される空間を有している。また、ワイヤ端収容部23は、開口部22の反対側にワイヤ挿通穴21との段差となる底24を有している。この底24は、ワイヤ挿通穴21側の部分を筒状に開口部22側に若干突出させていることにより、環状のくぼみ24aが形成されている。また、ワイヤ1をワイヤ挿通穴21に挿通させた際は、突出部12がワイヤ挿通穴21よりも大径であるので、この底24に突出部12が当接した状態で、ワイヤ端収容部23に収容される。ロックピース3は、端末部材2の開口部22からワイヤ端収容部23へ挿入されるものであって、略円柱形状の本体部31と、該本体部31の一端側中央部から突出する略円錐形状の突起部32とを有している。本体部31は、例えば、樹脂等の材料によって形成されるものであって、その外径は、開口部22と同等若しくは若干大径に形成されており、開口部22からワイヤ端収容部23へと圧入される。以下、ワイヤ1と端末部材2との連結の仕方について説明する。まず、図1に示すように、ワイヤ1のワイヤ本体11を端末部材2の開口部22側からワイヤ挿通穴21へと挿通させる。そして、図3に示すように、ワイヤ1の突出部12が、ワイヤ端収容部23の底部24に当接するまでワイヤ本体11をワイヤ挿通穴21へと挿通させることにより、突出部12をワイヤ端収容部23に配置する。この状態で、ロックピース3を突起部32が形成されている側から開口部22を通してワイヤ端収容部23へ圧入させる。これにより、図4に示すように、ワイヤ端収容部23内の突出部12は、ロックピース3によって押圧されて変形し、該ロックピース3と底24に挟持された状態になる。この際、突出部12のワイヤ挿通穴21側は、ロックピース3の圧入によって底24に押し付けられ、図4に示すように、突出部12の外縁部分が底24に形成された環状のくぼみ24aに入り込んだ状態で挟持されるので、ワイヤ1の抜け強度を高めることができ、ワイヤ1が端末部材2から外れてしまうことをより確実に防止することができる。また、ロックピース3には、本体部31の一端側中央部に略円錐形状の突起部32が形成されているので、ロックピース3をワイヤ端収容部23に圧入した際に、突出部12を半径外方向に均一に押圧して変形させることができるとともに、突起部32が開口部22側の突出部12に食い込んだ状態になる。このように、端末部材2のワイヤ端収容部23には、ワイヤ1の突出部12にロックピース3が圧入されるため、突起部32と突出部12が係合するとともに、ロックピース3の本体部31の外周面とワイヤ端収容部23の内周面は、ロックピース3の弾性復元力により、その接触面に強い摩擦力を作用させた状態で嵌合される。本実施の形態では、このような端末部材2とロックピース3とにより離脱防止機構を構成している。この離脱防止機構により、ロックピース3がワイヤ端収容部23の開口部22から離脱するのを防止することができる。また、端末部材2をロックピース3よりも剛性の高い材料で形成しているため、端末部材2のワイヤ端収容部23へロックピース3を圧入しても端末部材2の形状が変化しない。つまり、端末部材2の組付相手への挿入方向図2のS方向に垂直な断面における形状の変化がない。これにより、端末部材2の外形を組付相手へ組み付けられない程度まで変形させることなくワイヤ1と端末部材2を連結することができ、端末部材2を、端末部材2の組付相手へ容易に組付けることができる。尚、本実施形態では、ロックピース3よりも剛性の高い材料で端末部材2を形成し、ロックピース3をワイヤ端収容部23へ圧入することにより離脱防止機構を構成しているが、離脱防止機構はこれに限定されるものではなく、例えば、ワイヤ端収容部23の内周面に雌ねじを形成するとともに、ロックピース3の本体部31の外周面に雄ねじを形成して、ワイヤ端収容部23とロックピース3を螺合させることにより、離脱防止機構を構成しても良い。また、その他にもワイヤ端収容部23の内径よりも外径を小さくしたロックピース3を、ワイヤ端収容部23の内周面および突出部12と接合させるなど、ロックピース3がワイヤ端収容部23の開口部22から離脱しない機構であれば適宜採用することができる。尚、本発明の実施の形態は上述の形態に限るものではなく、球状の端末部材にも適用でき、本発明の思想の範囲を逸脱しない範囲で適宜変更することができる。