"第1の構成部品と第2の構成部品とを装着するための装着機構であって、前記第1の構成部品に一体に形成された本体を備え、前記本体は、第1の撓み部分を備え、前記第1の撓み部分は、可撓性のアーチ部分と、前記可撓性のアーチ部分と一体に形成された第1の端部及び前記第1の構成部品と一体に形成された第2の端部を有する耐荷重第1及び第2の支柱と、を備え、前記第1及び第2の支柱は、前記アーチ部分の第1の方向への撓み量を第1の最大撓み量以下に制限するストップ機構として作用し、前記耐荷重第1及び第2の支柱は、前記撓み量が少なくとも前記第1の最大撓み量である場合に限り、前記第2の構成部品により前記装着機構に加えられた第1の荷重を前記第1の構成部品へ直接伝達し、前記本体は、前記第1の部分から離間して配置された第2の撓み部分を備え、前記第1の部分は少なくとも第1の方向へ撓み可能であり、前記第2の部分は少なくとも前記第1の方向に対して実質的に直交する第2の方向に撓み可能であり、前記第2の部分は、前記第1の部分の撓み量に比例する固定力で前記第2の構成部品を前記第1の構成部品に固定し、前記第1の部分及び前記第2の部分は離間したままである装着機構。前記第2の構成部品により前記アーチ部分に加えられる前記第1の荷重によって、前記アーチ部分の前記第1の方向への撓みが生じ、撓んだ前記アーチ部分は、前記加えられた荷重に応答して、前記固定力で前記第2の構成部品を付勢し、前記固定力は、前記アーチ部分の撓み量に比例し且つ前記加えられた荷重の方向とは逆の方向であることを特徴とする請求項1記載の装着機構。前記第2の構成部品は、前記アーチ部分に前記第1の荷重を加えると共に前記第2の部分に第2の荷重を加え、前記第2の部分は、前記第2の荷重に応答して、前記第2の構成部品に一体に形成された係合機能部に達するまで少なくとも前記第2の方向に、最大で第2の最大撓み量まで撓むことを特徴とする請求項1又は2記載の装着機構。前記第2の撓み部分が前記係合機能部に達した場合に、前記第2の部分は前記固定力で前記係合機能部と係合することを特徴とする請求項3記載の装着機構。前記第2の方向と前記第1の方向とは互いに直交することを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の装着機構。前記アーチ部分の湾曲と前記第1の支柱及び前記第2の支柱の配置とによって、前記アーチ部分から過剰な荷重が前記第1の支柱及び前記第2の支柱へ直接均等に伝達され、前記アーチ部分の過剰撓みが防止されて前記アーチ部分の湾曲が平坦になるにとどまることを特徴とする請求項5記載の装着機構。第1の筐体構成部品と第2の筐体構成部品とを前記第1の筐体構成部品に一体的に形成された装着機能部により固定する方法であって、前記装着機能部は、互いに離間したままであり且つ互いに独立して動く第1の撓み部分及び第2の撓み部分を有し、前記第2の撓み部分は係合機能部を有し、前記方法は、前記第1の撓み部分によって前記第1の筐体構成部品に付勢力を加える工程を備え、前記付勢力は、前記第1の撓み部分の撓み量に比例し、前記第1の撓み部分は、アーチ部分と、第1及び第2の支柱部分とを含み、前記第1及び第2の支柱部分は、第1の端部、第2の端部で、前記アーチ部分をそれぞれ支持し、前記第1及び第2の支柱部分は、前記アーチ部分が最大撓み量を超えることを防止するストップ機構として作用し、前記方法は、前記第2の筐体構成部品に一体に形成された係止機能部によって前記係合機能部を捕捉する工程と、捕捉された前記係合機能部を前記付勢力と直接関連する固定力で固定する工程と、を備えることを特徴とする方法。前記アーチ部分の湾曲が臨界湾曲になった場合、前記アーチ型装着機能部に加えられた過剰な荷重は、前記第1の支柱部分及び前記第2の支柱部分を介して前記第1の筐体構成部品へ伝達されることを特徴とする請求項7記載の方法。前記アーチ型装着機能部の前記第1の部分は、前記第2の筐体構成部品を前記装着機能部の前記第1の撓み部分の前記アーチ部分と接触するように配置し、前記第2の筐体構成部品により前記アーチ部分に外力を加え、前記アーチ部分の撓み量に比例する付勢力の形態で反作用力を与えることにより、作動することを特徴とする請求項8記載の方法。前記係合機能部と前記係止機能部との係合の付勢は前記付勢力に正比例することを特徴とする請求項9記載の方法。前記アーチ部分の湾曲と前記第1の支柱及び前記第2の支柱の配置とによって、前記アーチ部分から過剰な荷重が前記第1の支柱及び前記第2の支柱へ直接均等に伝達され、前記アーチ部分の過剰撓みが防止されて前記アーチ部分の湾曲が平坦になるにとどまることを特徴とする請求項10記載の方法。ポータブル電子デバイスであって、複数の作動構成部品と、複数部品で構成される筐体と、を備え、前記複数部品で構成される筐体は、前記複数の作動構成部品のうち少なくともいくつかの作動構成部品を囲包して固定するように構成され、前記複数部品で構成される筐体は、第1及び第2の筐体構成部品を備え、前記第1の筐体構成部品は、前記第1の筐体構成部品に一体に形成された第1の装着機能部を有し、前記第1の装着機能部は、前記第2の筐体構成部品と接触することにより作動された場合に付勢力を与えるように構成された第1の撓み部分と、係合機能部を有する第2の撓み部分とを有し、前記第2の筐体構成部品は、係止機能部を有し、前記係止機能部は、前記付勢力の大きさとほぼ等しい大きさの係止力で前記係合機能部を捕捉することにより前記第1の装着機構が前記第1の筐体構成部品及び前記第2の筐体構成部品を互いに固定的に装着するように、前記係合機能部に応じた大きさ及び形状を有し、前記第1の装着機能部は、前記第1の筐体構成部品と一体に形成された本体を備え、前記第1の撓み部分及び前記第2の撓み部分は互いに離間して配置され、前記第1の撓み部分は少なくとも第1の方向に撓み可能であり、前記第2の撓み部分は、少なくとも前記第1の方向に対して実質的に直交する第2の方向に撓み可能であり、前記第2の撓み部分は前記第2の筐体構成部品を前記第1の筐体構成部品に固定し、前記係止力は前記第1の撓み部分の撓み量に比例することを特徴とするポータブル電子デバイス。前記第1の撓み部分は、可撓性のアーチ部分と、前記可撓性のアーチ部分と一体に形成された第1の端部及び前記第1の筐体構成部品と一体に形成された第2の端部を有する耐荷重第1及び第2の支柱とを備え、前記第1及び第2の支柱は、前記アーチ部分の第1の方向への撓み量を第1の最大撓み量以下に制限するストップ機構として作用し、前記耐荷重第1及び第2の支柱は、前記撓み量が少なくとも前記第1の最大撓み量である場合に限り、前記第2の筐体構成部品により前記装着機能部に加えられた第1の荷重を前記第1の筐体構成部品へ直接伝達し、前記アーチ部分の湾曲と前記第1の支柱及び前記第2の支柱の配置とによって、前記アーチ部分から過剰な荷重が前記第1の支柱及び前記第2の支柱へ直接均等に伝達され、前記アーチ部分の過剰撓みが防止されて前記アーチ部分の湾曲が平坦になるにとどまることを特徴とする請求項11記載のポータブル電子デバイス。前記第2の筐体構成部品により前記アーチ部分に加えられる前記第1の荷重によって、前記アーチ部分の前記第1の方向への撓みが生じ、撓んだ前記アーチ部分は、前記加えられた荷重に応答して、前記付勢力で前記第2の筐体構成部品を付勢し、前記付勢力は、前記アーチ部分の撓み量に比例し且つ前記加えられた荷重の方向とは逆の方向であることを特徴とする請求項13記載のポータブル電子デバイス。前記第2の筐体構成部品は、前記アーチ部分に前記第1の荷重を加えるのと共に前記第2の撓み部分に第2の荷重を加え、前記第2の撓み部分は、前記第2の荷重に応答して、前記第2の筐体構成部品に一体に形成された係止機能部が前記係合機能部を捕捉するまで撓むことを特徴とする請求項14記載のポータブル電子デバイス。複数部品で構成される筐体を有するポータブル電子デバイスを組み立てる方法であって、前記複数部品で構成される筐体の第1及び第2の筐体構成部品を準備する工程を備え、前記第1の筐体構成部品は、前記第1の筐体構成部品の縁部分に一体に形成された装着機能部を有し、前記装着機能部は、第1の撓み部分と、係合機能部を有する第2の撓み部分とを備え、前記方法は、複数の作動構成部品を準備する工程と、前記複数の作動構成部品のうち少なくともいくつかの作動構成部品を前記第2の筐体構成部品に固定する工程と、前記第2の筐体構成部品の第1の面に一体に形成された係止機能部が前記係合機能部と位置が合うように、前記装着機能部を前記係止機能部と位置合わせする工程と、前記第1の撓み部分を前記第2の筐体構成部品の第2の面の内面と接触させると共に前記第2の撓み部分を前記第2の筐体構成部品の前記第1の面の内面と摺接するように、前記第1の筐体構成部品を前記第2の筐体構成部品と接触して配置する工程と、前記係止機能部が前記係合機能部を係止力で捕捉するまで前記第1の筐体構成部品を前記第2の筐体構成部品に対して移動する工程と、を備え、前記第2の筐体構成部品に対する前記第1の筐体構成部品の移動により、前記第1の撓み部分は、ある撓み量だけ撓みを生じ、前記方法は、更に、前記撓み量に比例して付勢力を発生する工程と、前記付勢力を前記第2の筐体構成部品に加える工程と、前記付勢力を前記第2の筐体構成部品を介して前記係止機能部へ伝達する工程と、を備えることを特徴とする方法。前記係止力は前記付勢力と実質的に等しいことを特徴とする請求項16記載の方法。前記装着機能部は、アーチ部分と、前記アーチ部分を前記第1の筐体構成部品の前記縁部分に接続する第1及び第2の支柱部分と、を更に備えることを特徴とする請求項17記載の方法。前記アーチ部分の撓みは、実質的に前記第1の撓み部分の全ての撓みを示し、前記アーチ部分は最大撓み量を有することを特徴とする請求項18記載の方法。加えられた外力のうち、前記アーチ部分を前記最大撓み量を超えて撓ませるおそれがある部分はすべて前記第1の筐体構成部品の前記縁部分へ直接伝達されることを特徴とする請求項19記載の方法。添付の図面に示される代表的な実施形態を参照して本発明を詳細に説明する。以下の説明は、それらの実施形態を1つの好適な実施形態に限定することを意図しないことを理解すべきである。反対に、以下の説明は、添付の特許請求の範囲により定義される以下に説明される実施形態の精神及び範囲に含めることができる代替例、変形例及び均等物を含むことを意図する。以下の説明は、少なくとも第1の構成部品及び第2の構成部品を一体に固定するために使用可能な機構に関する。この機構は第1の構成部品と一体に形成された装着機構の形態をとることができる。装着機構は第2の部分とは実質的に無関係に作動し得る第1の部分を有する。第2の部分は第2の構成部品に一体に形成された係止機能部と係合し得る。第2の部分とは無関係に第1の部分により発生される付勢力は、第2の部分を係止機能部に固定するために使用できる。一実施形態において、第1の部分は、加えられた荷重に対して付勢力を発生することによって対抗する可逆的に変形可能な材料から形成される。この付勢力は、第2の部分を係止機能部に固定するために使用され、その結果、第1の構成部品と第2の構成部品は互いに固定される。特定の一実施形態において、装着機能部は、第1の構成部品と一体に形成された本体を少なくとも含む。本体は、第1の部分及び第2の部分が互いに離間したままであるように構成され得る。第1の部分は、荷重が加えられた場合に第1の部分を可逆的に撓ませる、金属などの材料から形成される。尚、第1の部分及び第2の部分が互いに離間したままであるように、第1の部分の撓みは最大撓み量を超えない。従って、第1の部分と第2の部分との間の動的相互作用は、第2の構成部品を介して第2の部分へ伝達される付勢力によってのみ第1の部分から第2の部分へ伝えられる。付勢力は第1の部分の撓み量に比例する。説明される実施形態において、第1の部分は少なくとも第1の方向に撓むことができ、第2の部分は、少なくとも第1の方向に対してほぼ直交する第2の方向に撓むことができる。付勢力は第2の部分を係止機能部に固定するために使用され得る。以下の説明中、普遍性を失うことなく、装着機能部は、少なくとも第1の筐体構成部品及び第2の筐体構成部品を機械的に結合するために使用できる第1の撓み部分及び第1の撓み部分から切り離された第2の撓み部分を含む。装着機能部は第1の筐体構成部品と一体の部分として形成される。第1の撓み部分は、第1の撓み部分と接触するように配置された第2の筐体構成部品に力が加えられるのに応答して可逆的に変形する、金属などの変形可能な材料から形成される。第1の撓み部分は、加えられた力に対して、中立状態から撓み状態に可逆的に変形することによって応答する。撓み状態にあるとき、第1の撓み部分の固有の材料特性によって、第1の撓み部分は、第1の撓み部分の撓み量に比例する付勢力を発生する。この付勢力は、第2の筐体構成部品に一体に形成された係止機能部へ第2の筐体構成部品を介して伝達される。これにより、係止機能部は付勢力とほぼ等しい大きさを有する力で第2の撓み部分を撓ませる。係止機能部は、第2の撓み部分に応じた大きさ及び形状を有するが、その形状及び大きさは多様に変更されてよい。例えば、係止機能部は、第2の筐体構成部品の側壁に形成されたスロット構造の形態をとり得る。その場合、第2の筐体構成部品が第1の撓み部分と係合するように、筐体構成部品は互いに対して相対的に移動することができる。1つの構成例では、第2の筐体構成部品は、第1の筐体構成部品の縁部分に嵌合することができる。この構成の場合、装着機能部は第1の筐体構成部品の縁部分に配置される。従って、装着機能部の第2の撓み部分は、例えば、第1の方向に対して実質的に直交する第2の方向に係止機能部を撓ませることにより第2の筐体構成部品の内面と係合するように構成される。第1の撓み部分及び第2の撓み部分は、第1の筐体構成部品と第2の筐体構成部品とを互いに固定するように互いに協働する。例えば、第2の筐体構成部品の第1の面は、第1の撓み部分と係合し且つ第1の筐体構成部品に対してZ方向に移動することができる。第2の筐体構成部品の第1の面が移動することによって、第1の撓み部分はZ方向に可逆的に変形することができる。撓み状態にあるとき、第1の撓み部分は、第2の筐体構成部品の移動に対して、-Z方向の付勢力を発生することができる。説明される実施形態において、第1の筐体構成部品及び第2の筐体構成部品は、第2の筐体構成部品の第1の面に対して実質的に垂直である第2の筐体構成部品の第2の面と第2の撓み部分が接触するように配置され得る。第2の撓み部分は、第1の撓み部分の撓みの方向に対して実質的に直交する第2の方向に撓むことができる。言い換えれば、デカルト座標{X,Y,Z}を利用して説明すると、第2の撓み部分は{X}方向又は{Y}方向に撓むことができる。尚、場合によっては、第2の撓み部分は実際には回動点を中心として回動し得るので、少なくともわずかに{Z}方向に撓むが、説明上、この撓みは事実上無視できる。一実施形態において、第2の筐体構成部品は第1の筐体構成部品に沿って摺動し得る。所定の位置に到達すると、2つの筐体構成部品を互いに固定するために、撓みスナップは係止機能部に対して付勢され得る。係止機能部は、撓みスナップと係合するのに適する大きさ及び形状を有するスロットのような種々の形態をとることができる。装着機能部は、例えばポータブル電子デバイスの作動構成部品を囲包し且つ支持するために使用される、複数部品で構成される筐体の構成部品を互いに装着するのに適している。複数部品で構成される筐体は少なくとも上面カバー及び底面カバーを含むことができ、各カバーは互いに適合する大きさ及び形状を有する。図1~図10を参照して、上記の実施形態及び他の実施形態を以下に説明する。しかし、以下の詳細な説明が図1~図10に関して提示されることは当業者には容易に理解されるだろう。図1は、説明される実施形態に係る典型的な梁型装着機構100を示す。装着機構100は、少なくとも2つの構成部品を互いに固定するために使用される。以下の説明中、装着機構100は、便宜上、複数部品で構成される筐体の複数の構成部品を堅固に接合するために使用される装着機構として説明される。複数部品で構成される筐体は、ポータブル電子デバイスの作動構成部品を囲包し且つ支持するために使用される。しかし、装着機構100は以下に説明される特定の例以外の他の多くの用途に利用可能であるので、説明される実施形態の幅又は範囲を限定すると解釈されてはならない。図1に示されるように、装着機構100は中立形態と呼ばれる状態にある。装着機構100は、第1の筐体構成部品104と一体に形成された本体102を含むことができる。第1の筐体構成部品104は、ポータブル大容量記憶デバイス系列のポータブル電子デバイスの作動構成部品を囲包するために使用される複数部品で構成される筐体の一部である。いずれにしても、本体102は、加えられた力に対して可逆的に変形することによって応答する材料から形成され得る。鋼、ステンレス鋼及びアルミニウムなどの金属材料が適切であると考えられる。本体102は、梁型である第1の撓み部分106及び第2の撓み部分108を含むことができ、2つの撓み部分は、間隙110を挟んで互いに離間している。図示されるように、第1の撓み部分106は、支柱により支持される梁の形態をとることができ、支柱は、圧縮されることによって加えられた外力に対して応答することができる。しかし、他の実施形態図4に示される実施形態などでは、第1の撓み部分106は、支柱により支持されるアーチの形状をとることができ、その場合、アーチは、外力が加えられたのに応答して少なくとも限られた範囲で圧縮され得る。それらの実施形態において、支柱構造はほとんど圧縮されない。圧縮されない代わりに、支柱構造は、撓みを避けるように特別に設計され且つアーチが最大撓み量を超えて撓みするのを防止する当接機構又はストップ機構として使用される。図1に示される実施形態では、第2の撓み部分108は、第2の筐体構成部品に配置された対応する係止機能部と係合するために使用される係合機能部112撓みスナップ112とも呼ばれるを含むことができる。中立の場合、すなわち撓みされていない状態にある場合、間隙110は公称間隙幅dnominalを有することができる。外力Fextが加えられたのに応答して、第1の撓み部分106は第1の方向に撓み得るすなわち圧縮し得る。第2の撓み部分108は、第1の撓み部分106に外力Fextが加えられたことに直接応答しない。第2の撓み部分108は、第2の撓み部分108に直接加えられた力に対して、第1の撓み部分106の撓みとは無関係に撓みことによって応答することができる。例えば、第2の撓み部分108は、力Fyに応答して、第1の撓み部分106の動きに対応する第1の方向に対してほぼ直交する第2の方向に撓むことができる。実質的に直交するとは、いくつかの実施形態において、第2の撓み部分108が回動点又は回動線に関して回動することを意味し、その場合、第2の方向は、実際には第1の方向にごくわずかな成分を含む。例えば、第1の撓み部分106は、外力Fextが{-z}方向に加えられたことに応答して{-z}方向に撓み得る。言い換えれば、第1の撓み部分106の少なくとも一部は外力Fextが加えられたことに応答して圧縮し得るということである。外力Fextが加えられたことに応答したこの第1の撓み部分106の動きとは無関係に、第2の撓み部分108は、第2の撓み部分108に加えられた力Fyに応答して線114に関して回動運動で移動し得る。第2の撓み部分108の回動運動は{±y}成分及び{z}成分の双方を含み得る。しかし、{z}方向の運動は小さいので、実際のあらゆる用途に関して{z}成分を無視できる。装着機構100を作動させるために、第1の撓み部分106に外力Fextが加えられ得る。外力Fextは、ばね120及び122としてそれぞれモデル化されている支柱116及び118に伝達され得る。当該技術では周知の通り、第1の撓み部分106が撓み状態、すなわち作動された状態にあり且つ第2の撓み部分108は非作動状態にあるシステム200を示す図2に示されるように、外力Fextが加えられた場合、ばね120及び122は、距離xdeflectionだけ圧縮することによって応答することができる。作動された状態にある場合、第1の撓み部分106は、以下の式1に従って付勢力Fbiasを発生することができる。Fbias=E×A0×ΔL/L0式1式中、Eはヤング係数弾性係数であり、A0は当初の横断面面積であり、ΔLは支柱部分の長さの変化量ddeflectionであり、L0は支柱部分の当初の長さである。従って、第1の撓み部分106を形成するために使用される材料として何を選択するかは、第1の撓み部分106及び装着機構100全体の適正な性能を実現する上で重要足り得る。第1の撓み部分106を形成するために使用される材料は、等方性のすなわちあらゆる方向にほぼ同一である機械的特性を有し得る。等方性材料を使用した場合、ヤング係数は、ある歪み範囲にわたりほぼ一定である。そのような材料は、線形材料と呼ばれ且つフックの法則に従うといわれる。線形材料は、例えば鋼及びアルミニウムなどの大半の金属を含み得る。しかし、ある特定の不純物によって処理した金属及びセラミック並びに粒構造が指向性を持つように機械的に加工された金属のような異方性材料も使用可能である。それらの材料が異方性を示すようになると、力が加えられる方向に応じてヤング係数が変化する。異方性は複合材料でも見られる。例えば、炭素繊維は、繊維と平行に粒子に沿って力が加わった場合にはるかに高いヤング係数を示すはるかに高い剛性を示す。しかし、本明細書の以下の説明中、少なくとも第1の撓み部分106はアルミニウムなどの等方性材料から形成されると考える。特定の実現例において、少なくとも第1の撓み部分106は、H32の焼戻し標示を有するアルミニウム合金5052から形成されるすなわち、歪み硬化され且つ熱処理を伴って又は熱処理を伴わずに安定化され且つ1/4硬質である。図2及び図3を参照すると、図3は、図2に示される線AAに沿ったシステム200の断面図である。作動状態にある場合、第1の撓み部分106は、第2の筐体構成部品202を撓ませるために使用される付勢力Fbiasを発生できる。第2の筐体構成部品202は、第2の撓み部分108、特に撓みスナップ112に従った大きさ及び形状を有する係止機能部204を含むことができる。係止機能部204は、付勢力Fbiasが第2の筐体構成部品202を介して係止機能部204へ伝達されるように撓みスナップ112を受け入れる大きさ及び形状を有するスロットの形態を有することができる。これにより、係止機能部204は、付勢力Fbiasとほぼ同じ大きさの係止力Flockで撓みスナップ112と係合し且つ撓みスナップ112を固定することができる。第1の筐体構成部品104と第2の筐体構成部品202とを互いに固定するために使用される力は、第2の撓み部分108を作動させるために使用される力の量とは無関係である。例えば、第1の撓み部分106は、第2の筐体構成部品202の内面206を第1の撓み部分106と接触させることにより作動され得る。内面206は、第1の撓み部分106に外力Fextを加えるように{-z}方向に移動され得る。そこで、第1の撓み部分106は、外力Fextが加えられたことすなわち内面206が動いたことに対して、距離xdeflectionだけ撓み、間隙の幅をdnominalからddeflectedに縮小することによって応答することができる。尚、第1の撓み部分106及び第2の撓み部分108を互いに無関係に作動させるために、1つにはシステム200の許容差の累積によって間隙の幅をdminより広く維持しておかなければならない。内面206が{-z}方向に移動するのと共に、第2の筐体構成部品202の内面208も{-z}方向に移動することができるので、力Fyが加わることによって第2の撓み部分108は作動され得る。この力Fyは、例えば内面208が第1の筐体構成部品104の外面に沿って摺動することにより発生され得る。この摺動力Fyは、第2の撓み部分108及び撓みスナップ112を{-y}方向に撓みスナップ112の横方向寸法と等しい距離だけ移動させ得る制止し得る。撓みスナップ112は、内面208と摺接した状態で、撓みスナップ112が係止機能部204に到達するまでその位置に保持され得る。一実施形態において、撓みスナップ112は、第2の面208の摺動動作を容易にすると共に係止機能部204の係合を容易にするような形状に形成することができる。例えば、第2の面208と摺接する撓みスナップ112の面は面取りされるか又は湾曲した形状であるが、撓みスナップ112の反対側の面は、係止機能部204と堅固に係合するような形状に形成することができる。第2の筐体構成部品202が第1の撓み部分106によって撓んだ状態であるので、撓みスナップ112は、付勢力Fbiasとほぼ同じ大きさの係止力Flockで係止機能部204と係合し得る。図4は、説明される別の実施形態に係る典型的なアーチ型装着機構400を示す。装着機構400は、第1の筐体構成部品404と一体に形成された本体402を含むことができる。尚、装着機構400は第1の筐体構成部品404の縁部分に配置され得る。これにより、第2の筐体構成部品図示せずをアーチ部分408と接触させることによって第1の撓み部分406を作動させることができる。アーチ部分408は支柱構造410及び412により支持することができる。アーチ型装着機構の場合、外力Fextが加えられたことに応答して板ばねのように撓むのはアーチ部分408である。アーチ部分408は、撓みことにより、十分に調整され且つ規定された量で付勢力Fbiasを与えることができる。しかし、先に説明した梁型装着機能部とは異なり、支柱構造410及び412はさほど大きく撓みしないように設計されている。実際、支柱構造410及び412は、当接構造又はストップ機構として作用することにより、アーチ部分408が臨界閾値撓み量を超えて撓むのを防止するために使用することができる。アーチ部分408が湾曲しており且つ支柱構造410及び412が配置されているため、アーチ部分408の湾曲がごく大きくなった場合すなわち平坦になった場合、過剰な荷重はアーチ部分408から支柱構造410及び412へ直接伝達されるので、アーチ部分408の過剰撓みを防止できる。過剰な荷重が支柱構造410及び412へ伝達されることにより、支柱構造410及び412は破砕防止部として作用する。すなわち、装着機能部400が大きな損傷により破砕する危険が生じた場合、アーチ部分408を最大撓み量まで撓ませるすなわち平坦にする値を超える荷重は、支柱構造410及び412を介して筐体構成部品404へ直接伝達される。支柱構造410及び412に凹部414及び416がそれぞれ一体に形成される。凹部414及び416は、支柱構造410及び412の慣性モーメントをそれぞれ減少させることにより、損傷の危険を低減する。装着機能部400は、係合機能部420を有する第2の撓み部分418を更に含むことができる。係合機能部420は、第2の撓み部分418の作動を容易にするような形状に形成された第1の湾曲面422を有することができる。例えば、第2の撓み部分418が筐体構成部品の面の摺動運動により作動される場合、第1の面422が湾曲していることにより、筐体構成部品の摺動運動は容易になり得る。これに対し、係合機能部420の第2の面424は、対応する係止機能部を受け入れるのに適する平坦な形状を有することができる。係止機能部は、例えば係合機能部420に従った大きさ及び形状を有するスロットの形態である。図5A及び図5Bは、装着機構400が既に作動され且つ第1の筐体構成部品404に第2の筐体構成部品502を固定するために使用されているシステム500を示す。本実施形態において、第1の筐体構成部品404及び第2の筐体構成部品502を固定するために、第2の筐体構成部品502の内面504は、アーチ部分408と接触するように配置され得る。第2の筐体構成部品502は、第2の筐体構成部品502の内面506が第1の筐体構成部品404の外面508に沿って摺動することができるような大きさに形成され得る。これにより、第2の筐体構成部品502の内面504がアーチ部分408と接触した状態で、第2の筐体構成部品502の内面506は、第1の筐体構成部品404の外面508と接触して摺動することができる。内面506は、係合機能部420の面422に力Fyを加えることにより第2の撓み部分418を作動させることができる。その結果、係合機能部420は、内面506により所定の位置に保持されながら、係止機能部510により捕捉されるまで{-y}方向に移動することができる。係止機能部510は、付勢力Fbiasが第2の筐体構成部品502により係止機能部510へ伝達されるような大きさ及び形状を有することができる。このように、係止機能部510は、付勢力Fbiasとほぼ同一の大きさである係止力Flockで係合機能部420を面422に固定することができる。梁型装着機能部の場合と同様に、アーチ部分408を形成するために使用される材料及びアーチ部分408の幾何学的形状の双方により、係合機能部420を固定するために使用される係止力係合力とも呼ばれるを判定できる。詳細には、アーチ部分408の厚さ及びアーチ部分408を形成するために使用される材料は、アーチ部分408の慣性モーメントを決定することができる。更に、アーチ部分408と第2の筐体構成部品502との干渉の量は、アーチ部分408のxdisplacementを決定することができる。従って、装着機構400の許容差の累積が係止力Flockに大きな影響を与えることができる。例えば、装着機能部400特に係合機能部420を形成するために使用される材料の降伏強さ及びヤング係数を超えないことが重要である。そこで、図5C及び図5Dは、説明される実施形態に係る装着機能部400の典型的な寸法を示す。詳細には、図5Cは、図5Bに示される装着機能部400及び第1の筐体構成部品402の横断面を示し、装着機構400の特定の実現例の特定の寸法を明示する。距離Tは、第2の筐体構成部品502とアーチ部分408との干渉に直接影響し、その結果、係止力Flockに直接影響する許容差の累積を考慮に入れなければならない間隙幅dgapを含む。従って、装着機能部400を形成するために使用される材料の降伏強さを超えないようにするには、許容差の累積を慎重に考慮することが重要である。尚、製品設計に際しては、装着機能部400の設計に組み込まれる許容係合範囲などのマージンも考慮される。例えば、約0.05mm~約0.35mmの係合範囲は許容できると考えられる。更に、図5Dは、図5Aに示される装着機構400の典型的な寸法を示す。説明される実施形態において、以下の式1により定義されるようにFbiasを計算できる。装着機能部400を形成する材料の計算上の応力Sは、式2により定義され得る。例えば、表1、表2及び表3は、装着機能部400の特定の実現例の典型的な値を示す。尚、実現例の1つはアルミニウム合金AL5052H32を使用し、別の実現例はアルミニウム合金AL5052H36を使用している。表2及び表3に提示される結果からわかるように、いずれの材料も、装着機能部400を利用して少なくとも2つの構成部品を互いに固定する用途に適する。例えば、8つの装着機能部が使用される図6に示される実施形態に関して、その安全係数計算上の応力と応力限界との関係が表3に示される。F=ymax×48×E×I/L3式1S=F/A式2L:梁の長さE:材料の弾性係数I:横断面xの慣性モーメントSy:材料の降伏強さS:材料の計算上の応力A:横断面面積b:横断面幅xh:横断面高さy図6は、説明される実施形態に係る典型的な第1の筐体構成部品600を示す。第1の筐体構成部品600は、ポータブル電子デバイスの作動構成部品を囲包し且つ支持するために使用される、複数部品で構成される筐体の一部であり得る。例えば、第1の筐体構成部品600は、アルミニウム又はステンレス鋼などの金属から形成でき且つポータブル電子デバイスの底部として使用できる。こうして、第1の筐体構成部品600は、ポータブル電子デバイスの機能を実行するために使用される作動構成部品のすべてを囲包し且つ固定するために使用できる。作動構成部品のすべてを囲包し且つ複数部品で構成される筐体を互いに固定するために、第1の筐体構成部品600はアーチ型装着機構400の形態の装着機能部を複数含むことができ、各装着機能部は第1の筐体構成部品600の縁部604に配置することができる。図7は、説明される実施形態に係る典型的な第2の筐体構成部品700を示す。ポータブル電子デバイスの種々の作動構成部品を固定し且つ囲包するために使用される、複数部品で構成される筐体を形成するために、第2の筐体構成部品700は第1の筐体構成部品600と組み合わせて使用することができる。第2の筐体構成部品700は、第1の筐体構成部品600の装着機能部400の複数の係合機能部420のうち対応する1つの係合機能部を受け入れるような大きさ及び形状に形成された複数の係止機能部702を含むことができる。第2の筐体構成部品700は、ポータブル電子デバイスの複数の作動構成部品を支持するために使用されるシャシを装着できるマウント704を更に含むことができる。特定の例において、ポータブル電子デバイスは、コンピュータなどの外部回路と通信するため及び外部電源から電力を受け取るために使用されるケーブルを含むことができる。従って、ケーブルを受け入れる大きさの開口部706が形成されると共に、ポータブル電子デバイスがCD又はDVDなどの光媒体を利用する場合には、光ディスクを受け入れるスロット708が形成される。図8は、説明される実施形態に係るポータブル電子デバイス800を示す展開図である。ポータブル電子デバイス800は、CD又はDVDのような光ディスクを受け入れるように構成されたポータブルディスクドライブPDD800の形態をとることができる。従って、PDD800は、装着機構400を介して第1の筐体構成部品600と第2の筐体構成部品700とを装着することにより形成される、複数部品で構成される筐体の中に囲包される作動構成部品802を含むことができる。そのため、ブラケット806及び支え704を使用して、シャシ804の形態の作動構成部品802が第2の筐体構成部品700に取り付けることができる。外部回路及び外部電源との間の給電及び通信の双方を可能にするために、ケーブル808が作動構成部品に接続され得る。ケーブル808は、第2の筐体構成部品700の開口部708に受け入れられ得る。尚、装着機能部400は、光ディスク及びケーブル808の双方に対応できるように配置することができる。例えば、予想される光ディスクの大きさとPDD800の大きさがほぼ同一になるようにするために、第1の筐体構成部品600及び第2の筐体構成部品700は、光ディスクとほぼ同一の寸法を有することができる。しかし、装着の工程を容易にするために第2の筐体構成部品700を第1の筐体構成部品600に沿って摺動させることができるように、第2の筐体構成部品700は、第1の筐体構成部品600よりわずかに大きい寸法を有することができる。従って、作動構成部品802が第2の筐体構成部品700の中に装着され且つ第2の筐体構成部品700に固定された後、第1の筐体構成部品600を装着機構400のアーチ部分408と接触させ、係止機能部702が係合機能部420と係合し且つ係合機能部420を固定するまで第1の筐体構成部品600を所定の位置まで押し込むことができる。詳細には、第2の撓み部分418を作動させるために、第1の筐体構成部品600の外面810は、係合機能部420がスロット702の形態の係止機能部により捕捉されるまで第2の筐体構成部品の内面812と摺動自在に係合する。その結果、図9に示されるように、装着機能部400を介して第2の筐体構成部品700に固定された第1の筐体構成部品600から形成される、複数部品で構成される筐体900を使用して、PDD800を形成できる。図10は、説明される実施形態に係る方法1000を詳細に示すフローチャートである。方法1000は、1002において、第1の筐体構成部品と一体に形成された装着機能部の第1の撓み部分を作動させることにより開始され得る。1004において、作動された第1の撓み部分により第2の筐体構成部品に付勢力が加えられる。1006において、装着機能部の第1の撓み部分が作動されるのと共に、装着機能部の第2の撓み部分が作動され得る。一実施形態において、装着機能部の第1の撓み部分は、第2の筐体構成部品の第2の面が装着機能部の第2の撓み部分と接触するのとほぼ同時に装着機能部の第1の撓み部分と接触する状態にされた第2の筐体構成部品の第1の面により作動される。1008において、装着機能部の第2の撓み部分の一部である係合機能部は、第2の筐体構成部品に一体に形成された係止機能部により捕捉される。説明される実施形態では、係止機能部は、付勢力とほぼ同一の大きさの係止力で係合機能部を撓ませる。これにより、1010において、装着機構は第1の筐体構成部品と第2の筐体構成部品とを互いに固定する。説明される実施形態の利点は数多くある。種々の態様、実施形態又は実現例は、次に示す利点のうち1つ以上を提供する。本発明の実施形態の多くの特徴及び利点は以上の説明から明らかであり、従って、添付の特許請求の範囲は、本発明のそのような特徴及び利点のすべてを含むことを意図する。更に、当業者には多くの変形及び変更が容易に理解されるので、上述の実施形態は、図示され且つ説明された構成及び作動のみに限定されるべきではない。従って、適切な変形及び同等物のすべては、本発明の範囲内に含まれるものとする。"