"タイヤトレッド部内をタイヤ周方向に周回するベルト層内に配される補強ベルトであって、該補強ベルトは、その全長にわたって平行に配された複数本のスチールコードがゴム被覆されてなり、該補強ベルトのスチールコードは、該スチールコードとタイヤ周方向とがなす角度θが、補強ベルト幅がW、補強ベルト直径がRであるときに、0.9πR≦W/tanθ≦1.1πRの範囲を満たすように配され、補強ベルトは、その展開状態が、タイヤ周方向と平行な同一長さの周方向辺と該周方向辺の端部を結ぶ傾斜辺とからなる平行四辺形をなし、周方向辺の長さは補強ベルトの周長πRであり、傾斜辺の長さはスチールコードの長さであり、2本の周方向辺の間隔は補強ベルト幅Wであり、スチールコードは、傾斜辺に平行に配されていることを特徴とする空気入りタイヤ。タイヤトレッド内を周回するベルト層内に、スチールコードをゴム被覆してなる主作用ベルトが上下に2枚配されており、補強ベルトは、上下2枚の主作用ベルト間に配されていることを特徴とする請求項1に記載の空気入りタイヤ。補強ベルトのスチールコードの太さは主作用ベルトのスチールコードの太さ以下であることを特徴とする請求項2に記載の空気入りタイヤ。補強ベルトのスチールコードの端部切断角度が、スチールコードとタイヤ周方向とがなす角度以上であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の空気入りタイヤ。補強ベルトのスチールコードの端部切断角度が、20°以上90°以下であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の空気入りタイヤ。補強ベルトは、その幅がタイヤ総幅の65以上広く、2枚の主作用ベルトの幅の広い方よりも狭いことを特徴とする請求項2に記載の空気入りタイヤ。補強ベルトが配されているタイヤの扁平率が60以下であることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の空気入りタイヤ。しかしながら、特許文献1に示される構造では、ある程度の効果があるものの低扁平率のタイヤに対しては依然として拘束力が不足している。また、特許文献2に示される構造は、ベルト端部からコードの切断破面をなくすことを狙いとしており、極端にジクザクの数を減らしてベルトの角度が小さくなった場合、負荷を受ける張力がコードの強度よりも大きくなりすぎるおそれがあり、コード破断を起こすという問題がある。そこで、本発明者は、鋭意研究を重ねた結果、ベルト層の拘束力により、その形状を保持させながら、タイヤの耐久性及び耐偏摩耗性を向上させ、コード破断が生じないタイヤを開発した。本発明に係るタイヤは、補強ベルト層のスチールコードをベルト層の縁部から他方の縁部まで、タイヤをほぼ1周するように螺旋状に巻回配置することで、タイヤの耐久性を向上させるものである。本発明に係るタイヤの具体的な構成としては、タイヤトレッド部内をタイヤ周方向に周回するベルト層内に配される補強ベルトであって、該補強ベルトは、その全長にわたって平行に配された複数本のスチールコードがゴム被覆されてなり、該補強ベルトのスチールコードは、該スチールコードとタイヤ周方向とがなす角度θが、補強ベルト幅がW、補強ベルト直径がRであるときに、0.9πR≦W/tanθ≦1.1πRの範囲を満たすように配され、補強ベルトは、その展開状態が、タイヤ周方向と平行な同一長さの周方向辺と該周方向辺の端部を結ぶ傾斜辺とからなる平行四辺形をなし、周方向辺の長さは補強ベルトの周長πRであり、傾斜辺の長さはスチールコードの長さであり、2本の周方向辺の間隔は補強ベルト幅Wであり、スチールコードは、傾斜辺に平行に配されていることを特徴とするものである。W/tanθが0.9πRより小さいと、ベルトのタガ効果が得られにくい。また、W/tanθが1.1πRより大きいと、コード角度の周方向成分が大きくなり、歪によりコード破断を引き起こすおそれがある。また、上記の構成において、タイヤトレッド内を周回するベルト層内に、スチールコードをゴム被覆してなる主作用ベルトが上下に2枚配されており、補強ベルトは、上下2枚の主作用ベルト間に配されている構成としてもよい。さらに、上記の補強ベルトのスチールコードの太さは主作用ベルトのスチールコードの太さ以下である構成としてもよい。このように構成した場合には、タイヤの厚みを薄くすることが可能となり、低発熱となるため耐久力が向上する。さらにまた、上記の補強ベルトのスチールコードの端部切断角度が、スチールコードとタイヤ周方向とがなす角度以上である構成としてもよい。また、補強ベルトのスチールコードの端部切断角度は、20°以上90°以下とすることが好ましい。補強ベルトのスチールコードの端部切断角度20°以上とした場合には、コード端同士の距離が離れるため、コード端に発生するゴムのセパレーションが繋がりにくい。また、上記の補強ベルトは、その幅がタイヤ総幅の65以上広く、2枚の主作用ベルトの幅の広い方よりも狭い構成としてもよい。補強層の幅がタイヤ総幅の65以下では、トレッドショルダー部の外径成長を抑えられない。また、主作用ベルトの広い方よりも広いと、負荷時の変形の大きい領域にベルト端が位置するため、故障を発生しやすくなる。さらに、上記の補強ベルトが配されているタイヤの扁平率が60以下である構成としてもよい。本発明に係るタイヤは、上記の構造とすることで、補強ベルトにおける各々のコードはほぼタイヤを一周する螺旋状となり有効に外径成長を抑え、かつベルト端部及びベルト内ではコード間のゴムが、タイヤに掛かる荷重により発生するコードの歪を適度に緩和するため、特殊なコードを使うことなくベルトコードの破断を防止できる。ひいてはベルト端の層間剥離の発生防止を図ることができ、耐久力に優れたタイヤが得られる。以下、本発明に係るタイヤの好適な実施例を添付の図面に基づいて詳細に説明する。図1aは、図1bに示す平行四辺形の補強ベルト10を円筒状に巻回した状態を示す。当該補強ベルト10は、図2に示すように、タイヤAのトレッド部Bに内蔵され、トレッド部Bのベルト層Cの一部を形成するものである。ベルト層Cは、カーカスDの上方に積層されるものであって、下層から順に主作用ベルトC1、実施例1に係る補強ベルト10、主作用ベルトC2及び保護ベルトC3の4層構造をなしており、いずれもトレッド部内を1周するように配されている。また、主作用ベルトC1、実施例1に係る補強ベルト10、主作用ベルトC2及び保護ベルトC3は、いずれもスチールコードをゴム被覆したベルト材より形成されている。なお、補強ベルト10のスチールコードの太さは主作用ベルトC1,C2のスチールコードの太さ以下としているので、タイヤAの厚みを薄くすることが可能となり、低発熱となるため耐久力が向上する。また、実施例1においては、タイヤAの総幅は445mm、補強ベルト10の幅Wは320mm、主作用ベルトC1の幅は370mm、主作用ベルトC2の幅は340mmとした。このように、補強ベルト10の幅WがタイヤAの総幅の65である約290mmより広くし、また、2枚の主作用ベルトの幅の広い方である主作用ベルトC1よりも狭い構成としたため、トレッドショルダー部の外径成長を抑えることができ、負荷時の変形の大きい領域にベルト端が位置しないため、故障を発生し難くなる利点がある。さらに、実施例1におけるタイヤAの扁平率は、60以下のものでも実施例1の効果を果たすことができる。補強ベルト10は、図1bに示すように、その展開状態においては、タイヤ周方向と平行な同一長さの2本の周方向辺11,12と該周方向辺の端部を結ぶ平行な2本の傾斜辺13,14とからなる平行四辺形をなしており、図1aに示すように、補強ベルト10を円筒状に巻回したときの直径の長さをR、幅の長さをWとすると、周方向辺11,12は補強ベルトの周長はπRであり、周方向辺11,12の間隔は補強ベルト幅Wである。そして、実施例1においては、補強ベルト10は、図1bに示す平行四辺形の上下の端部15,16が、円筒状に巻回したときに、図1aに示すように、ぴったり1周するように形成されている。そのように形成するため、図1bに示す平行四辺形は、周長である長さπRの周方向辺11と、幅Wの間隔をおいて周方向辺11の長さ分だけ下方にずらした周方向辺12とからなる平行四辺形になっている。これを数式で表すと、周方向辺11と傾斜辺13とがなす角をθ1とすると、長さπRの周方向辺11と幅Wとにより形成される平行四辺形はπR=W/tanθ1を満たす平行四辺形となる。この場合のθ1は、実施例1におけるように補強ベルト幅Wが320mmで補強ベルトの直径Rが960mmであるときに、約6.1°となる。また、上記の補強ベルト10には、図1bにおける傾斜辺13,14に平行にスチールベルトが配されている。したがって、周方向辺11,12には、全てのスチールベルトの端部切断箇所が位置することとなり、全てのスチールベルトは、途中で途切れることなくタイヤトレッドB内に円筒状に巻回されることになる。このように、実施例1に係るタイヤAは、補強ベルト10のスチールコードを補強ベルト10の縁部である周方向辺11から他方の縁部である周方向辺12まで、タイヤを1周するように螺旋状に巻回配置することで、タイヤAの耐久性を向上させるものである。また、補強ベルト10のスチールコードの端部切断角度は、スチールコードとタイヤ周方向とがなす角度θ1である6.1°以上の10°で切断している。このようにスチールコードとタイヤ周方向とがなす角度θ1以上の角度で切断すると、図3に例示するように、スチールコード17のコード端17a,17b同士の距離が離れるため、コード端17a,17bに発生するゴムのセパレーションが繋がりにくい利点がある。図3においては、カット角度10°の場合と30°の場合とを例示するが、いずれもコード端17a,17b同士の距離が離れており、カット角度10°の場合より30°にした方が、すなわち角度が増大すればするほどコード端17a,17b同士の距離が離れていくことが明らかである。逆にスチールコードの端部切断角度をスチールコードとタイヤ周方向とがなす角度θ1より小さくすると、上位のスチールコード17の端部下部17a’とそ下位のスチールコード17の端部上部17b’とが近接することになるため、スチールコードを被覆することにより形成されるゴムの開口端が近接するので、コード端に発生するゴムのセパレーションが繋がってしまい、スチールコードを境にしてゴムが分離するおそれがある。なお、スチールコードとタイヤ周方向とがなす角度の角度変化を考慮すると、カット角度20°以上90°以下とすることがスチールコード剥離を防止する面で安定するので好ましい。図4aは、図4bに示す平行四辺形の補強ベルト20を円筒状に巻回した状態を示す。当該補強ベルト20は、実施例1における図2に示すタイヤAと基本的に同様の断面構造及び周構造を有するものである。補強ベルト20は、図4bに示すように、その展開状態においては、タイヤ周方向と平行な同一長さの2本の周方向辺21,22と該周方向辺の端部を結ぶ平行な2本の傾斜辺23,24とからなる平行四辺形をなしており、図4aに示すように、補強ベルト20を円筒状に巻回したときの直径の長さをR、幅の長さをWとすると、周方向辺21,22は補強ベルトの周長はπRであり、周方向辺21,22の間隔は補強ベルト幅Wである。そして、実施例2においては、補強ベルト20は、図4bに示す平行四辺形の上下の端部25,26が、円筒状に巻回したときに、図4aに示すように、1周よりやや短くなるように形成されている。そのように形成するため、図4bに示す平行四辺形は、周長である長さπRの周方向辺21と、幅Wの間隔をおいて周方向辺21の長さ分よりやや短く下方にずらした周方向辺22とからなる平行四辺形になっている。これを数式で表すと、周方向辺21と傾斜辺23とがなす角をθ2とすると、長さπRの周方向辺21と幅Wとにより形成される平行四辺形はW/tanθ2<πRを満たす平行四辺形となる。W/tanθ2=0.9πRのときのθ2は、実施例2におけるように補強ベルト幅Wが320mmで補強ベルトの直径Rが960mmであるときに、約6.7°となる。また、上記の補強ベルト20には、図4bにおける傾斜辺23,24に平行にスチールベルトが配されている。したがって、周方向辺21,22には、全てのスチールベルトの端部切断箇所が位置することとなり、全てのスチールベルトは、途中で途切れることなくタイヤトレッド内に円筒状に巻回されることになる。このように、実施例2に係るタイヤは、補強ベルト20のスチールコードを補強ベルト20の縁部である周方向辺21から他方の縁部である周方向辺22まで、タイヤをほぼ1周するように螺旋状に巻回配置することで、タイヤの耐久性を向上させるものである。図5aは、図5bに示す平行四辺形の補強ベルト30を円筒状に巻回した状態を示す。当該補強ベルト30は、実施例1における図2に示すタイヤAと基本的に同様の断面構造及び周構造を有するものである。補強ベルト30は、図5bに示すように、その展開状態においては、タイヤ周方向と平行な同一長さの2本の周方向辺31,32と該周方向辺の端部を結ぶ平行な2本の傾斜辺33,34とからなる平行四辺形をなしており、図5aに示すように、補強ベルト30を円筒状に巻回したときの直径の長さをR、幅の長さをWとすると、周方向辺31,32は補強ベルトの周長はπRであり、周方向辺31,32の間隔は補強ベルト幅Wである。そして、実施例3においては、補強ベルト30は、図5bに示す平行四辺形の上下の端部35,36が、円筒状に巻回したときに、図5aに示すように、1周よりやや長くなるように形成されている。そのように形成するため、図5bに示す平行四辺形は、周長である長さπRの周方向辺31と、幅Wの間隔をおいて周方向辺31の長さ分よりやや長く下方にずらした周方向辺32とからなる平行四辺形になっている。これを数式で表すと、周方向辺31と傾斜辺33とがなす角をθ3とすると、長さπRの周方向辺31と幅Wとにより形成される平行四辺形はπR<W/tanθ3を満たす平行四辺形となる。W/tanθ3=1.1πRのときのθ3は、実施例3におけるように補強ベルト幅Wが320mmで補強ベルトの直径Rが960mmであるときに、約5.5°となる。また、上記の補強ベルト30には、図5bにおける傾斜辺33,34に平行にスチールベルトが配されている。したがって、周方向辺31,32には、全てのスチールベルトの端部切断箇所が位置することとなり、全てのスチールベルトは、途中で途切れることなくタイヤトレッド内に円筒状に巻回されることになる。このように、実施例3に係るタイヤは、補強ベルト30のスチールコードを補強ベルト30の縁部である周方向辺31から他方の縁部である周方向辺32まで、タイヤをほぼ1周するように螺旋状に巻回配置することで、タイヤの耐久性を向上させるものである。[比較テスト]次に、上記の各実施例に示すように、補強ベルトのスチールコードは、該スチールコードとタイヤ周方向とがなす角度θが、補強ベルト幅がW、補強ベルト直径がRであるときに、0.9πR≦W/tanθ≦1.1πRの範囲を満たすように配されることが好ましいこと、補強ベルトは、上下2枚の主作用ベルト間に配されることが好ましいこと、及び、補強ベルトは、その幅がタイヤ総幅の65以上広く、2枚の主作用ベルトの幅の広い方よりも狭い構成としたことが好ましいことを以下の比較テスト1及び2により明らかにする。[比較テスト1]本実施例に係るタイヤについて、以下の要領で比較テストを行った。すなわち、従来のタイヤと本発明に係るタイヤ3点実施例と比較例のタイヤ2点について、その耐久性を確認するために、タイヤサイズ445/50R22.5タイヤ総幅445mmを試験タイヤとして使用し、当該試験タイヤをリムサイズ22.5×14.00のホイールに組み付け、空気圧1000kPaとしてドラム試験機に取り付け、速度40km/h、荷重54.4kNの条件にて走行試験を実施し、タイヤが破壊するまでの走行距離を測定した。評価結果は、従来例を100とする指数にて示した。この指数値が大きいほどベルト耐久性が優れていることを意味する。また、上記タイヤ6点につき、その耐偏摩耗性を確認するために、乾燥路面を8万km走行後、ショルダーリブ端に発生したステップウェアー部の幅を測定し、その逆数を指数として表した。さらに、耐久性テスト終了時のタイヤから補強ベルトのコードを取り出し、コード破断の有無を確認した。上記従来例は、W/tanθが0.9πRの補強ベルトを、図6aに示すように、2枚の主作用ベルトC1,C2の径方向外側に配置したものである。比較例はW/tanθが0.9πR未満である0.8πRの補強ベルトを、図6bに示すように、2枚の主作用ベルトC1,C2の間に配置したものである。比較例はW/tanθが1.1πRを超える1.2πRの補強ベルトを、図6bに示すように、2枚の主作用ベルトC1,C2の間に配置したものである。本発明に係るタイヤ3点実施例は、W/tanθが0.9πRのもの、1.0πRのもの、1.1πRのものを、図6bに示すように、2枚の主作用ベルトC1,C2の間に配置したものである。また、下側の主作用ベルトC1はベルト幅が370mmで、ベルト角度スチールコードの角度が右に17°のものである。上側の主作用ベルトC2はベルト幅が340mmで、ベルト角度スチールコードの角度が左に17°のものである。なお、従来例と実施例とは、W/tanθがいずれもの0.9πRであるにも拘わらず、表1中におけるベルト角度に違いがあるのは、従来例における補強ベルトは、補強ベルトを2枚の主作用ベルトC1,C2の径方向外側に配置したため、補強ベルトの直径が965mmとなり、実施例の補強ベルトの直径960mmよりも大きいことによる。比較テスト1の測定結果を表1に示す。表中、補強ベルト幅の単位はmmである。比較テストの結果、W/tanθが0.9πR≦W/tanθ≦1.1πRの範囲にある実施例は、いずれも従来例より耐久性及び耐偏摩耗性が向上している。W/tanθが0.9πR未満の比較例は従来例より耐久性及び耐偏摩耗性が低下している。W/tanθが1.1πRを超える比較例はコード破断を引き起こした。したがって、比較テスト1の結果、実施例は、W/tanθを0.9πR≦W/tanθ≦1.1πRの範囲にしたこと、また、主作用ベルトC1,C2間に補強ベルトを配したことにより、良好な結果が得られたことになる。[比較テスト2]また、比較例及び実施例のW/tanθを1.0πRとし、補強ベルトの幅を順次広くして、上記[比較テスト1]と同様に比較テスト2を行い、耐久性と耐偏摩耗性を測定した。比較テスト2の測定結果を表2に示す。表中、補強ベルト幅の単位はmmである。比較2テストの結果、補強ベルト幅が主作用ベルトの幅のいずれよりも狭い比較例は従来例より耐久性及び耐偏摩耗性が低下している。また、補強ベルト幅が主作用ベルトの幅のいずれよりも広い比較例は従来例より耐久性が低下している。したがって、比較テスト2の結果、実施例は、補強ベルト幅が、広い方の主作用ベルトC1よりも狭く、狭い方の主作用ベルトC2よりも広くしたことによって、良好な結果が得られたことになる。なお、本発明に係るタイヤは、上記の実施例に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載の構成を逸脱しない範囲における様々な実施形態が可能である。"