少なくとも平面視で方形状の四隅に垂直状態でそれぞれ立設された縦桟と、該縦桟の苗箱の出し入れ方向である前後方向の対向面にその端部が固定された横桟と、前記縦桟のうち前後方向と直交する左右幅方向の縦桟の上下端部をそれぞれ連結する連結部材と、前記縦桟及びまたは横桟の左右幅方向の対向面側にそれぞれ固定されて前記苗箱の底面両端部が載置可能な棚部を形成する長尺状の翼板と、前記縦桟のうち略対角線上に位置する少なくとも一対の縦桟の上端部分を連結する補強部材と、を備えることを特徴とする苗箱収納棚。前記補強部材は、前記縦桟の上端部分に固定した嵌合部材に着脱可能に嵌合することを特徴とする請求項1に記載の苗箱収納棚。前記縦桟と横桟及び翼板がアルミニウム材で形成されると共に、前記前後一対の縦桟とこれに対応した横桟及び翼板が、予め溶接固定されることにより一体化されてユニット化され、該ユニットの所定の縦桟の上端部分に前記嵌合部材が溶接固定されていることを特徴とする請求項1または2に記載の苗箱収納棚。しかしながら、このような苗箱収納棚にあっては、外枠となる平面視長方形状の四隅に位置する4本の縦桟のうち、前後方向の2本の縦桟の対向面が多数本の横桟で連結固定され、左右幅方向の中間位置を含めた3本の縦桟の上下端部が連結部材でそれぞれ連結される構造であるため、四隅の縦桟で形成される枠の強度を十分に高めることが難しい。すなわち、横桟と連結部材で四隅の縦桟の前後方向と左右幅方向の強度は所定に確保できるものの、対角線方向において縦桟がフリーな状態であることから、例えば上下方向に多数形成された棚部に、比較的重量のある稲用の苗箱等が多数収納された場合に、その重量で苗箱収納棚の中央部分が沈んで、四隅の縦桟が垂直状態を維持できず内側に傾いたり捻れる等の変形をして、四隅の縦桟が平面視で長方形状を維持できない場合がある。特に、二列の棚部に収納される苗箱の数が均等でなかった場合等に変形が発生し易く、結果として、対向する一対の翼板の高さや間隔が微妙に変化して、苗箱の棚部へのスムーズな出し入れ作業が難しくなる。また、この種の苗箱収納棚は、左右端部及びその中間の3組の前後一対の縦桟と、この縦桟間に固定される横桟及び翼板を予め工場で溶接固定することにより、一対の外桟ユニットと内桟ユニットの3つのユニットとして出荷されて、現場で組み立てる構成が採用されていることから、前述したような不都合が生じ易く、その改善が望まれている。本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、その目的は、簡易な構成により外枠を形成する縦桟の変形を防止して平面視形状を確実に維持でき、棚部内への苗箱の出し入作業をスムーズに行い得る苗箱収納棚を提供することにある。また、他の目的は、前記目的に加え、縦桟と横桟及び翼板がユニット化される場合であっても、組み立て後の四隅の縦桟の平面視形状を簡単かつ確実に維持し得る苗箱収納棚を提供することにある。かかる目的を達成すべく、本発明のうち請求項1に記載の発明は、少なくとも平面視で方形状の四隅に垂直状態でそれぞれ立設された縦桟と、該縦桟の苗箱の出し入れ方向である前後方向の対向面にその端部が固定された横桟と、前記縦桟のうち前後方向と直交する左右幅方向の縦桟の上下端部をそれぞれ連結する連結部材と、前記縦桟及びまたは横桟の左右幅方向の対向面側にそれぞれ固定されて前記苗箱の底面両端部が載置可能な棚部を形成する長尺状の翼板と、前記縦桟のうち略対角線上に位置する少なくとも一対の縦桟の上端部分を連結する補強部材と、を備えることを特徴とする。また、請求項2に記載の発明は、前記補強部材が、前記縦桟の上端部分に固定した嵌合部材に着脱可能に嵌合することを特徴とする。また、請求項3に記載の発明は、前記縦桟と横桟及び翼板がアルミニウム材で形成されると共に、前記前後方向一対の縦桟とこれに対応した横桟及び翼板が、予め溶接固定されることにより一体化されてユニット化され、該ユニットの所定の縦桟の上端部分に前記嵌合部材が溶接固定されていることを特徴とする。本発明のうち請求項1に記載の発明によれば、少なくとも平面視で方形状の四隅に立設された縦桟のうち、略対角線上に位置する少なくとも一対の縦桟の上端部分を連結する補強部材を備えるため、補強部材で連結するという簡易な構成により、該補強部材で対角線方向の強度を高めて、外枠を形成する縦桟の変形を防止して平面視形状を確実に維持でき、棚部内への苗箱の出し入作業をスムーズに行うことができる。また、請求項2に記載の発明によれば、請求項1に記載の発明の効果に加え、補強部材が縦桟の上端部分に固定した嵌合部材に着脱可能に嵌合するため、補強部材の取り付けや取り外しを簡単に行うことができて、例えば現場で組み立て方式の苗箱収納棚にも簡単に取り付けできる等、苗箱収納棚の形態に応じた補強部材の使用が可能になる。また、請求項3に記載の発明によれば、請求項1または2に記載の発明の効果に加え、縦桟と横桟及び翼板がアルミニウム材で形成されると共に、これらが予め溶接固定されることにより一体化されてユニット化され、このユニットの所定の縦桟の上端部分に嵌合部材が溶接固定されているため、各部材の軽量化を図りつつ、予め工場で各部材を固定してユニットとした状態で出荷でき、運搬や現場での組み立て作業等の作業性を向上させることができると共に、組み立て後の縦桟の平面視形状を簡単かつ確実に維持することができる。以下、本発明を実施するための形態を図面に基づいて詳細に説明する。図1~図4は、本発明に係わる苗箱収納棚の一実施形態を示している。図1に示すように、苗箱収納棚1は、左右幅方向イの両端部に配置された左右一対の外桟ユニット2と、この各外桟ユニット2間の中間位置に配置された内桟ユニット3と、一対の外桟ユニット2と内桟ユニット3の前後方向ロの両端の上下端部をそれぞれ連結する一対2組、合計4本の連結部材4等を備えている。前記左右一対の外桟ユニット2は、左右対称形状に形成され、前後方向ロの端部に垂直状態で立設された前後一対の縦桟2aと、この縦桟2aの前後方向ロの対向面間に、その両端部が上下方向に所定一定間隔で溶接固定された複数本の横桟2bと、この横桟2bの左右幅方向イの一方の対向面側に溶接固定された翼板5を有している。また、この各外桟ユニット2の一方の縦桟2aの上端部には、嵌合部材6が溶接固定されている。この嵌合部材6は、図3及び図4に示すように、アルミニウム製の丸パイプで内部に嵌合孔6aが形成され、この嵌合孔6aの上面が開口し、嵌合孔6aの下端が直下の横桟2bの上面に当接した状態で、その外周面の一部が縦桟2aの対向面に溶接固定されている。また、図3に示すように、嵌合部材6の半固定側の外周面には、図示しない穴が形成されると共に、この穴部分の外周面にナット7が固定され、このナット7に蝶ボルト8が螺合可能に配設されている。この蝶ボルト8を回転させて押し込むことにより、その先端が前記穴から嵌合孔6a内に突出して、後述する補強部材10の嵌合部10aを押圧固定するようになっている。そして、この一対の外桟ユニット2の嵌合部材6は、後述する如く苗箱収納棚1が組み立てられた際に、図1及び図2に示すように、四隅の縦桟2aの対角線上に位置する如く設定されて、この嵌合部材6の嵌合孔6aに前記補強部材10の嵌合部10aが図3及び図4に示すように、上方から嵌合されるようになっている。すなわち、補給部材10は、前記対角線の長さに略対応した所定長さのアルミニウム製の丸パイプからなり、その両端部に、下方に直角状態で延設された所定長さの嵌合部10aがそれぞれ一体的に設けられている。そして、この両端の嵌合部10aが、縦桟2aの嵌合部材6の嵌合孔6aに上方から嵌合され、蝶ボルト8を締め付けることで嵌合状態が維持されるようになっている。このとき、嵌合部材6の嵌合孔6aに嵌合される補強部材10の嵌合部10aの下端は、図4に示すように、直下の横桟2b上面に当接して位置決めされ、この位置決め状態で、補強部材10の上面が縦桟2aの上端から上方に突出しないようになっている。なお、補強部材10は、蝶ボルト8を緩めて、補強部材10を上方に引っ張ることにより、その嵌合部10aが図4の矢印ハの如く嵌合部材6の嵌合孔6aから引き抜かれる、すなわち補強部材10は、嵌合部材6に対して着脱可能となっている。前記内桟ユニット3は、図1に示すように、外桟ユニット2と同一高さの前後一対の縦桟3aと、この縦桟3aの前後方向ロの対向面に溶接固定された複数本の横桟3bと、この横桟3bの左右幅方向イの両対向面側にそれぞれ溶接固定された翼板5を有している。なお、前記縦桟2a、3a及び横桟2b、3bは、例えばアルミニウム材の押し出し成型により所定の外形形状長方形状もしくは正方形状の角パイプにより形成され、横桟2b、3bは縦桟2a、3aよりその外形が小さくなるように設定されている。そして、前後一対の外桟ユニット2の中間部分に内桟ユニット3が位置し、外桟ユニット2の翼板5が内側である内桟ユニット3側に位置する状態で、外桟ユニット2と内桟ユニット3の前後の上下端部が後述する如く前記連結部材4でそれぞれ連結されることにより、苗箱収納棚1の外形形状が直方体形状の略格子状に形成されている。つまり、左右一対の外桟ユニット2の4本の縦桟2aが平面視で長方形状の四隅に立設された状態となっている。また、外桟ユニット2と内桟ユニット3の対向する横桟2b、3bの対向面に固定された前記翼板5により、該翼板5上に苗箱が収納可能な棚部9図1参照が左右幅方向イに二列状態で多数形成されている。なお、左右幅方向イの各縦桟2a、3a間の上下の連結部材4の中間位置には、アルミニウム製もしくは鉄鋼製の苗箱脱落防止棒11図1参照が差し込み及び取り外し可能に装着されている。前記横桟2b、3bに固定される翼板5は、アルミニウム材の押し出し成型により、横桟2b、3bの長さと略同一長さで所定幅の長尺形状に形成されて、垂直な固定部と、水平状態に延設された載置部を有して断面略L次形状に形成されている。そして、この平板状の固定部が各横桟2b、3bや縦桟2a、3aに溶接固定され、苗箱の底面両端部が載置される所定幅を有する載置部が、苗箱の底面両端部と略線接触状態となるように断面波形形状に形成されるか、あるいは面接触となるように平板状に形成されている。なお、翼板5の幅は、苗箱収納棚1に収納される稲用とか野菜用とかの苗箱の形態に応じて所定に設定されると共に、前記棚部9の幅や高さ、すなわち各横桟2b、3b間の間隔等も、収納する苗箱の形態に対応するように設定されている。このように構成された苗箱収納棚1は、一対の外桟ユニット2及び内桟ユニット3が、収納する苗箱の数に応じた形状で、予め工場で溶接固定等により組み付けられて一体化されてユニット化されると共に、4本の連結部材4及び該連結部材4を各ユニット2、3に固定するための連結板13やボルト、両端に嵌合部10aが一体形成された補強部材10、苗箱脱落防止棒11及び該脱落防止棒11の安易な抜けを防止するスナップピン、組み立て用の工具等の各部材等と共にセット部品として出荷される。そして、ユーザーは、これらのセット部品を作業現場で組み立てることで苗箱収納棚1が完成して使用状態とされる。この組み立ては、先ず、一対の外桟ユニット2と内桟ユニット3の下端部と上端部を連結部材4で連結して枠を組み立てる。このとき、各連結部材4は、その両端部が各縦桟2a、3aの上端に固定した連結ブロック12図3参照の外面側に、連結板13を介してボルトで固定することにより、3本の縦桟2a、3aの上下端部が連結固定される。枠が組み立てられたら、この枠の上面側の対角線上の嵌合部材6の嵌合孔6aに、補強部材10の嵌合部10aを上方から差し込んで嵌合させ、蝶ボルト8を締め付ける。これにより、苗箱収納棚1の組み立てが完了する。つまり、3つの桟ユニット2、3の上下端部を4本の連結部材4で固定し、対角線上の嵌合部材6に補強部材10の嵌合部10aを嵌合させて蝶ボルト8を締め付けるだけで、苗箱収納棚1を組み立てることができ、部材の軽量化を利用しつつ、組み立て作業が極めて簡単に行えることになる。そして、組み立てられた苗箱収納棚1は、軽トラック等の荷台上に搭載され、温室等で育成された稲用の苗箱や各種野菜用の苗箱が、該苗箱の形態に応じて横向きや縦向きで苗箱収納棚1の各棚部9に、苗箱の出し入れ方向である前後方向ロから収納されて、田圃や畑に運搬される。この苗箱の苗箱収納棚1への収納作業は、作業者が苗箱を棚部9内に押し込むことで、苗箱の底面両端部を棚部9の翼板5の載置部上でスライド移動させつつ行うことができる。この多数の苗箱の収納状態において、苗箱収納棚1は、苗箱の重量が翼板5を介して横桟2bや縦桟2aに荷重として加わり、縦桟2aが内側である内桟ユニット3方向に傾く力や捻れる力が作用して、縦桟2a自体が垂直位置から変形しようとする。しかし、前記苗箱収納棚1の場合、四隅の縦桟2aのうち対角線上に位置する2本の縦桟2aの上端部が、補強部材10によって連結されていることから、この補強部材10が縦桟2aに加わる傾き力や捻れ力に対抗して、縦桟2aの垂直状態の維持、すなわち縦桟2aの変形を防止できることになる。なお、苗箱を棚部9から取り出す場合も収納する場合と同様に、各苗箱を翼板5の載置部上でスライド移動させることで行うことができる。また、苗箱収納棚1を軽トラックで運搬する場合は、前記苗箱脱落防止棒11を取り付けることで、苗箱の棚部9からの飛び出し脱落を防止することができる。つまり、前記補強部材10を使用した苗箱収納棚1は、補強部材10で長方形状の四隅の対角線上に位置する縦桟2aを連結することで、4本の縦桟2aによる長方形状の変形、つまり各縦桟2aの変形を防止できて、棚部9の形状を安定化させて、棚部9に対する苗箱の出し入れがスムーズに行えることになる。このように、前記苗箱収納棚1によれば、平面視で長方形状の四隅に配置された縦桟2aのうち、対角線上に位置する一対の縦桟2aの上端部が補強部材10で連結されているため、連結部材10で対角線方向の強度等を高めることができて、補強部材10で連結するという簡易な構成で、外枠を形成する縦桟ユニット2の変形を防止して、苗箱収納棚1の平面視形状、すなわち縦桟2aの垂直状態を確実に維持でき、棚部9内への苗箱の出し入作業をスムーズに行うことができる。特に、収納される苗箱が例えば稲用の苗箱のように、箱内部の全域に土が収容されると共に多数本の苗が育成されて重量が重い苗箱であっても、あるいは二列の棚部9を有して段数が多い場合等で、各列の棚部9への苗箱の収納個数が異なり重量的にバランスがとれていない場合であっても、これらの苗箱による縦桟2aの変形つまり棚部9の変形を防止できて、各棚部9への苗箱の出し入れ作業を一層スムーズに行うことが可能になる。また、補強部材10の嵌合部10aが縦桟2aの上端部に固定した嵌合部材6に着脱可能に嵌合するため、補強部材10の取り付けや取り外しを簡単に行うことができて、苗箱収納棚1の形態に応じて補強部材10を使用できる等、苗箱収納棚1の使い勝手を向上させることが可能になる。また、補強部材10の両端の嵌合部10aの下端が横桟2bの上面に当接した状態となっているため、補強部材10の嵌合部10aの長さを所定に設定することにより、補強部材10と嵌合部材6の位置決めを確実に行い、安定した嵌合状態補強部材10の取り付け状態を得ることができると共に、補強部材10の苗箱収納棚1の上面からの突出を抑えて、安全性や意匠面で優れた苗箱収納棚1を提供することが可能になる。さらに、外桟ユニット2や内桟ユニット3の縦桟2a、3aや横桟2b、3b、翼板5及び補強部材10等がアルミニウム材の押し出し成型により形成されると共に、縦桟2a、3aと横桟2b、3b及び翼板5がそれぞれ溶接固定されて予めユニット化されているため、苗箱収納棚1の軽量化を図りつつ部材数を低減して、例えば現場への運搬や現場での組み立て等の作業を容易に行うことができる。また、ユニット化された外桟ユニット2や内桟ユニット3であっても、補強部材10の取り付けにより、その組み立て後の縦桟2aの平面視形状、すなわち苗箱収納棚1の平面視形状を所定形状に簡単かつ確実に維持することができて、該収納棚1の長期に亘る安定した使用が可能になる。図5は、本発明に係わる補強部材の取り付け形態の変形例を示している。以下、前記実施形態と同一部位には、同一符号を付して説明する。先ず、図5aに示すものは、交差する対角線上に2本の補強部材10を着脱可能に取り付けるようにしたものである。この場合、2本の補強部材10は、その交点部14を互いに回転可能とすることで、折り畳み可能として、運搬時等の容易化を図るようにしても良いし、別体の補強部材10を使用しても良い。この変形例は、前記実施形態のように、桟ユニット2、3が3つの場合でも、一対の外桟ユニット2だけの場合であっても適用できて、四隅の縦桟2aの変形をより確実に防止することができる。また、図5bに示すものは、前記実施形態において、内桟ユニット3の縦桟3aと一対の外桟ユニット2の縦桟2aの対角線上に2本の補強部材10を着脱可能に取り付けるようにしたものである。また、図5cに示すものは、前記実施形態において、内桟ユニット3の縦桟3aと一対の外桟ユニット2の縦桟2aの交差する対角線上に2本の補強部材10すなわち合計4本の補強部材10をそれぞれ交差状態で着脱可能に取り付けるようにしたものである。これらの変形例においても、2本以上の補強部材10により各縦桟2aの変形をより確実に防止することができる。また、前記実施形態においては、嵌合部材6を縦桟2aの上端部に固定することで、補強部材10を、平面視長方形状の完全対角線上の位置に配置したが、例えば図2の二点鎖線で示すように、縦桟2aから所定距離離れた連結部材4の長手方向端部この連結部材4の長手方向の端部と、前記縦桟2aの上端部を含めて縦桟2aの上端部分というに配置することで略対角線上とすることもできる。この場合は、連結部材4の長手方向端部の所定位置に前記嵌合部材6を予め固定し、この嵌合部材6に前記補強部材10を嵌合させれば良い。なお、前記実施形態においては、苗箱収納棚1が、一対の外桟ユニット2とこの外桟ユニット2間に配置される内桟ユニット3の合計3つの桟ユニット2、3を有して、二列の棚部9を形成する構成としたが、本発明はこの構成に限定されず、例えば一対の外桟ユニット2のみで一列の棚部9を形成する構成としたり、内桟ユニット3を2つ設けて、三列の棚部9を形成する構成としても良い。また、前記実施形態においては、補強部材10を外桟ユニット2の所定の縦桟2aに着脱可能としたが、例えば縦桟2a、3aや横桟2b、3bが工場で予め平面視で長方形状に組み立てられる場合は、補強部材10自体を工場等で所定位置に予め溶接固定することもできる。さらに、前記実施形態における、補強部材10の形状や嵌合部材6への嵌合構造、苗箱収納棚1の平面視形状、縦桟2a、3aや横桟2b、3bの数や形状、外桟ユニット2と内桟ユニット3の上下端部の連結構造等も一例であって、例えば補強部材10を角パイプあるいは棒状として、所定形状の嵌合部材に嵌合可能としたり、苗箱収納棚1の平面視形状を方形状とする等、本発明に係わる各発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜の構成を採用することができる。