エネルギー源40によって電力供給されるコンピュータ化システム10における計算作業負荷を管理する方法であって、前記エネルギー源において生成される電力が最適化されるように、前記コンピュータ化システムにおける計算作業負荷を、前記エネルギー源によって供給される電力の時間変動特性に従って調整するステップS50-S60を含む方法。前記特性を監視するステップS30をさらに含み、前記計算作業負荷を調整するステップは、前記監視された特性に従って実行される、請求項1に記載の方法。前記特性の時間変動は少なくとも部分的に事前決定され、前記計算作業負荷を調整するステップは、少なくとも部分的に、前記事前決定された特性の時間変動に従って実行される、請求項1又は請求項2に記載の方法。前記計算作業負荷を調整するステップは、前記コンピュータ化システムの1つ又は複数のプロセッサにおけるジョブスケジューリング、1つ又は複数のプロセッサにおける実行の周波数fであって、前記1つ又は複数のプロセッサにおける電圧Vddを修正しない場合の周波数f、又は1つ又は複数のプロセッサにおける実行の周波数f、及び、前記1つ又は複数のプロセッサにおける最適電圧VMPPを所与の周波数の関数として与える関係式に従って対応して調整される、前記1つ又は複数のプロセッサにおける電圧Vdd、のうちの1つを変更することにより、計算速度を変更するステップS50-S60を含む、請求項1、請求項2、又は請求項3に記載の方法。前記時間変動特性は、前記エネルギー源の出力部における最適電圧の関数である、請求項1から請求項4までのいずれか1項に記載の方法。前記最適電圧VMPPは、前記エネルギー源の最大電力点によって決定される、請求項5に記載の方法。前記コンピュータ化システムは、前記エネルギー源により、電荷蓄積デバイス30を通して電力供給され、前記調整するステップは、前記コンピュータ化システムにおける計算作業負荷を、前記時間変動特性に従って、前記電荷蓄積デバイス30を枯渇させるように変更するステップをさらに含む、請求項1から請求項6までのいずれか1項に記載の方法。前記調整するステップの前に、前記エネルギー源の最大電力点を取得するステップS30をさらに含み、それにより前記電荷蓄積デバイスにおける最適端子電圧、次いで前記エネルギー源の出力部における最適電圧VMPPが決定され、前記調整するステップは、前記エネルギー源の前記出力部における前記決定された最適電圧に従って、計算作業負荷を変更するステップを含む、請求項7に記載の方法。前記調整するステップは、最適電圧VMPPを前記エネルギー源の出力部における実際の電圧Vsと比較するステップS40と、前記比較するステップの結果に従って計算作業負荷を変更するステップS50-S60と、を含む、請求項1から請求項8までのいずれか1項に記載の方法。前記計算作業負荷を変更するステップは、前記実際の電圧Vsが前記最適電圧VMPPより高い場合に前記計算作業負荷の速度を高めるステップS50、及び/又は、前記実際の電圧Vsが前記最適電圧VMPPより低い場合に前記計算作業負荷の速度を低下させるステップS60、をさらに含む、請求項9に記載の方法。前記コンピュータ化システムは、前記エネルギー源により、電荷蓄積デバイス及び電圧レギュレータ20を通して電力供給され、前記調整するステップは、前記計算作業負荷を、前記エネルギー源40の前記時間変動特性に従って、前記電荷蓄積デバイス30を枯渇させるように変更して、前記電圧レギュレータ20によって引き込まれる電流に影響を及ぼすことを含む、請求項1から請求項10までのいずれか1項に記載の方法。前記コンピュータ化システムは、エネルギー源によって電力供給され、前記エネルギー源は太陽エネルギー源であり、太陽電池システム40である、請求項1から請求項11までのいずれか1項に記載の方法。前記コンピュータ化システムにおいて、計算すべき付加的なデータを遠隔コンピュータ化システムから受信するステップS70をさらに含み、前記調整するステップは、前記受信した付加的なデータを用いて前記計算作業負荷を変更することを含む、請求項1から請求項12までのいずれか1項に記載の方法。エネルギー源40によって電力供給され、請求項1から請求項13までのいずれか1項に記載の方法の全てのステップを実装するコンピュータプログラムコード手段を含むコンピュータ化システム10を備える、システム100。電荷蓄積デバイス30をさらに備え、前記コンピュータ化システムは、前記電荷蓄積デバイスを通して前記エネルギー源により電力供給される、請求項14に記載のシステム。本発明の課題は、エネルギー源の時間変動特性に従ってコンピュータ化システムにおける計算作業負荷を調整する方法及びシステムを提供することである。第1の態様により、本発明は、エネルギー源によって電力供給されるコンピュータ化システムにおける計算作業負荷を管理する方法として具体化され、この方法は、エネルギー源において生成される電力量が最適化されるように、コンピュータ化システムにおける計算作業負荷を、エネルギー源によって供給される電力の時間変動特性に従って調整するステップを含む。実施形態において、本方法は以下の特徴のうちの1つ又は複数を備えることができる。本方法は、特性を監視するステップをさらに含み、計算作業負荷を調整することは、監視された特性に従って実行される。特性の時間変動は、少なくとも部分的に事前決定され、計算作業負荷を調整することは、少なくとも部分的に、事前決定された特性の時間変動に従って実行される。計算作業負荷を調整することは、コンピュータ化システムの1つ又は複数のプロセッサにおけるジョブスケジューリング;1つ又は複数のプロセッサにおける実行の周波数fであって、該1つ又は複数のプロセッサにおける電圧Vddを修正しない場合の周波数f;又は、1つ又は複数のプロセッサにおける実行の周波数f、及び、1つ又は複数のプロセッサにおける最適電圧VMPPを所与の周波数の関数として与える関係式に従って対応して調整される、1つ又は複数のプロセッサにおける電圧Vdd、のうちの1つを変更することによって計算速度を変更することを含む。時間変動特性は、エネルギー源の出力部における最適電圧の関数である。最適電圧VMPPは、エネルギー源の最大電力点によって決定される。コンピュータ化システムは、エネルギー源により、電荷蓄積デバイスを通して電力供給され、調整するステップは、コンピュータ化システムにおける計算作業負荷を、時間変動特性に従って、電荷蓄積デバイスを枯渇させるように変更することをさらに含む。本方法は、調整することの前に、エネルギー源の最大電力点を取得するステップをさらに含み、それにより電荷蓄積デバイスにおける最適端子電圧、次いでエネルギー源の出力部における最適電圧VMPPが決定され、調整するステップは、エネルギー源の出力部における決定された最適電圧に従って、計算作業負荷を変更することを含む。調整するステップは、最適電圧をエネルギー源の出力部における実際の電圧Vsと比較すること、及び、比較するステップの結果に従って計算作業負荷を変更することを含む。計算作業負荷を変更することは、実際の電圧Vsが最適電圧より高い場合に計算作業負荷の速度を高めること、及び/又は、実際の電圧Vsが最適電圧より低い場合に計算作業負荷の速度を低下させることをさらに含む。コンピュータ化システムは、エネルギー源により、電荷蓄積デバイス及び電圧レギュレータを通して電力供給され、調整するステップは、計算作業負荷を、エネルギー源の時間変動特性に従って、電荷蓄積デバイスを枯渇させるように変更して、電圧レギュレータによって引き込まれる電流に影響を及ぼすことを含む。コンピュータ化システムは、エネルギー源により電力供給され、エネルギー源は太陽エネルギー源であり、好ましくは太陽電池システムである。本方法は、コンピュータ化システムにおいて、計算すべき付加的なデータを遠隔コンピュータ化システムから受信するステップをさらに含み、調整するステップは、受信した付加的なデータを用いて計算作業負荷を変更することを含む。別の態様により、本発明は、エネルギー源によって電力供給され、本発明の方法の全てのステップを実装するコンピュータプログラムコード手段を含むコンピュータ化システムを備えたシステムとして具体化される。好ましくは、本システムは、電荷蓄積デバイスをさらに備え、コンピュータ化システムは、電荷蓄積デバイスを通してエネルギー源により電力供給される。次に、本発明を具体化する方法及びシステムを、非限定的な実施例として、添付の図面を参照しながら説明する。以下の説明に対する序論として、初めに、コンピュータ化システムにおける計算作業負荷の管理に向けられる本発明の一般的な態様を示す。一般的に言えば、本発明の目的は、コンピュータ化システムに電力供給するエネルギー源により供給される電力の時間変動特性に従って、計算作業負荷を、エネルギー源において生成される電力を最適化するように調整することである。このことは、特にエネルギー源におけるエネルギー生成の最適化をもたらす。従って、計算に利用できる電力を、例えばエネルギー源におけるより効率的なエネルギー生成効率点に追従するように変化させるための、フィードバック機構が実装される。例えば、その特性は、太陽電池システムの最適端子電圧に関連付けることができる。その場合、計算作業負荷は、例えば、エネルギー源に接続された電荷蓄積デバイスを枯渇させてその端子電圧がエネルギー源の最大電力点に追従するように、変更される。それにより、エネルギーを、経済的価値、低い蓄積コスト及び低い輸送コストを有する形態へと直接変換することに依拠する、エネルギー蓄積の代替手段が実現される。当業者には認識されるように、本発明の態様は、システム、方法又はコンピュータプログラム製品として具体化することができる。それゆえに、本発明の態様は、本明細書では全て一般的に回路、モジュール又はシステムと呼ぶことができる、完全にハードウェアの実施形態、完全にソフトウェアの実施形態ファームウェア、常駐ソフトウェア、マイクロコードなどを含む、又はソフトウェア態様とハードウェア態様とを組み合せた実施形態の形をとることができる。さらに、本発明の態様は、その上に具体化されたコンピュータ可読プログラムコードを有する1つ又は複数のコンピュータ可読媒体内に具体化されたコンピュータプログラム製品の形を取ることができる。1つ又は複数のコンピュータ可読媒体の任意の組合せを使用することができる。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ可読信号媒体又はコンピュータ可読記憶媒体とすることができる。コンピュータ可読記憶媒体は、例えば、それらに限定されないが、電子、磁気、光、電磁波、赤外、又は半導体のシステム、装置、又はデバイス、又はそれらの任意の適切な組合せとすることができる。コンピュータ可読記憶媒体のより具体的な例非網羅的なリストとしては、1つ又は複数の線を有する電気的接続、携帯用コンピュータディスケット、ハードディスク、ランダムアクセスメモリRAM、読み出し専用メモリROM、消去可能プログラム可能読み出し専用メモリEPROM又はフラッシュメモリ、光ファイバ、携帯用コンパクトディスク読み出し専用メモリCD-ROM、光記憶デバイス、磁気記憶デバイス、又はそれらの任意の適切な組合せが挙げられる。本明細書の文脈において、コンピュータ可読記憶媒体は、命令実行システム、装置、又はデバイスにより、又はそれらと共に用いるためのプログラムを収容する又はストアすることができる任意の有形の媒体とすることができる。コンピュータ可読信号媒体は、例えば、ベースバンド内に又は搬送波の一部として具体化されたコンピュータ可読プログラムコードを有する伝搬データ信号を含むことができる。そのような伝搬信号は、それらに限定されないが、電磁気、光、又はこれらの任意の組合せを含む、様々な形態のいずれかを取ることができる。コンピュータ可読信号媒体は、コンピュータ可読記憶媒体ではなく、命令実行システム、装置、又はデバイスによって、又はそれらと共に用いるためのプログラムを伝達、伝搬、又は搬送することができる任意のコンピュータ可読媒体とすることができる。コンピュータ可読媒体上に具体化されたプログラムコードは、それらに限定されないが、無線、有線、光ファイバケーブル、RFなど、又はそれらの任意の適切な組合せを含む、任意の適切な媒体を用いて伝達することができる。本発明の態様の動作を実行するためのコンピュータプログラムコードは、Java、Smalltalk、Cなどのオブジェクト指向プログラミング言語、又はCプログラミング言語若しくは類似のプログラミング言語などの通常の手続き型プログラミング言語を含む1つ又は複数のプログラミング言語の任意の組合せで書くことができる。プログムコードは、独立型プログラムパッケージとして完全にユーザのコンピュー上で若しくは部分的にユーザのコンピュータ上で、又は、部分的にユーザのコンピュータ上及び部分的に遠隔コンピュータ上で、又は完全に遠隔コンピュータ若しくはサーバ上で実行することができる。後者のシナリオにおいて、遠隔コンピュータは、ローカルエリアネットワークLAN又は広域ネットワークWANを含む任意の型のネットワークを通してユーザのコンピュータに接続することができ、又は接続は、外部コンピュータに対して行うことができる例えば、インターネットサービスプロバイダを使用してインターネットを通して。以下で、本発明の実施形態による、方法、装置システム及びコンピュータプログラム製品のフローチャート図及び/又はブロック図を参照しながら本発明の態様を説明する。フローチャート図及び/又はブロック図の各ブロック、及びフローチャート図及び/又はブロック図中のブロックの組合せは、コンピュータプログラム命令として実装することができることを理解されたい。これらのコンピュータプログラム命令を、汎用コンピュータ、専用コンピュータ、又は他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサに供給して機械を生成することができ、その結果、コンピュータ又は他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサを介して実行される命令が、フローチャート及び/又はブロック図の1つ又は複数のブロック内で指定された機能/動作を実施する手段を作成するようにすることができる。これらのコンピュータプログラム命令はまた、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイスに特定の様式で機能するように指示することができるコンピュータ可読媒体内にストアすることができ、その結果、コンピュータ可読媒体内にストアされた命令がフローチャート及び/又はブロック図の1つ又は複数のブロック内で指定された機能/動作を実装する命令を含む製品を生成するようにすることができる。コンピュータプログラム命令はまた、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイスにロードして、一連の動作ステップをコンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイス上で実行させて、コンピュータ実施のプロセスを生成し、その結果、コンピュータ又は他のプログラム可能装置上で実行される命令がフローチャート及び/又はブロック図の1つ又は複数のブロック内で指定された機能/動作を実施するためのプロセスをもたらすようにすることができる。図中のフローチャート及びブロック図は、本発明の種々の実施形態によるシステム、方法及びコンピュータプログラム製品の可能な実装のアーキテクチャ、機能性、及び動作を示す。これに関して、フローチャート又はブロック図中の各ブロックは、指定された論理機能を実施するための1つ又は複数の実行可能命令を含むコードの、モジュール、セグメント、又は部分を表すことができる。さらに、幾つかの代替的実施形態において、ブロック内に記述された機能は、図中に示したのとは別の順序で実行することができることに留意されたい。例えば、連続して示した2つのブロックは、実際には、実質的に並列に実行することができ、又はブロックは場合により、関与する機能性に応じて逆の順序で実行することができる。さらに、ブロック図及び/又はフローチャート図の各ブロック、並びにブロック図及び/又はフローチャート図中のブロックの組合せは、指定された機能又は動作を実行する専用ハードウェアをベースとするシステム、又は専用ハードウェアとコンピュータ命令との組合せによって実施することができることに留意されたい。図7は、関連する実施形態としてのコンピュータシステムのハードウェアのブロック図である。コンピュータシステム901は、CPU904及び主メモリ902を含み、これらはバス900に接続される。バス900は、ディスプレイコントローラ912に接続され、後者は、LCDモニタのようなディスプレイ914に接続される。ディスプレイ914は、コンピュータシステムに関する情報を表示するために使用される。バス900はまた、ハードディスク908又はDVD910などの記憶デバイスに、IDE又はSATAコントローラなどのデバイスコントローラ906を通して接続される。バス900はさらに、キーボード922及びマウス924に、キーボード/マウスコントローラ920又は図には示さないUSBコントローラを通して接続される。バスはまた、例えば、イーサネット商標登録プロトコルに準拠する通信コントローラ918に接続される。通信コントローラ918は、コンピュータシステム901を外界、即ち、ネットワーク916に物理的に接続するために用いられる。後者は、例えば、実施形態において前述した時間変動特性をモニタするための、監視ユニットを含むことができる。図1は、図7に概略を示したようなコンピュータ化システムにおける作業負荷管理の方法のステップを表すフローチャートである。図2及び図3は、本発明を適切に具体化することができるシステムの別形の概略を示す。図1-図3を参照すると、コンピュータ化システム10が準備されるステップS10。後者は時間変動エネルギー源40によって電力供給される。このエネルギー源は、例えば、太陽電池システムなどの太陽エネルギー源とすることができる。そのようなエネルギー源はそれ自体が既知である。その場合、システムは電荷蓄積デバイス30を通して電力供給されることが好ましい。必要な場合には、後に論じるように電圧レギュレータ20を含めることができる。前述のように、本方法の主要なステップは、エネルギー源によって供給される電力の時間変動特性に従って、システムの計算作業負荷を調整することステップS50である。その結果、計算に利用できる電力は、より有益な変換点に変えられることになる。それを行うためには、例えば、コンピュータシステム内部にある又はコンピュータシステムと通信する便利な監視論理、ソフトウェア又はハードウェアによって、時間変動特性を監視することステップS30が必要となる場合がある。その場合、計算作業負荷は、監視された特性に従って変更される。別の形においては、特性の時間変動は事前決定することができる。言うまでもなく中間的状況を企図することができる。例えば、特性が部分的にしか事前決定できず、そのためいくらかの監視が依然として必要である場合がある。そこで、特性がある一定の閾値に達した場合に、本方法は第1のモード事前決定された時間変動に基づいて計算が調整されるから第2のモード観測された変動に基づいて計算が調整されるに切り替えることができる。より複雑なシナリオを考案することもできる。本明細書で考慮する時間変動特性は、例えば、エネルギー源の出力部における最適電圧又はその関数である。太陽光エネルギー源の場合、前記の電圧は、例えば最大電力が出力される電圧であるがゆえに最適と考えることができる。それにもかかわらず、技術的考慮事項例えば、電力、熱放散、変換、摩耗などから又はその他の考慮事項例えば、所与のポリシー、事業計画、時間変動価格などから生じることがあるその他の考慮事項が、前記特性の最適性に影響を及ぼすことがある。前記特性がエネルギー源によって出力される電力の時間変動特性であることには変わりない。次に、この最適特性を決定するための幾つかの方法を考えることができる。適切な方法のクラスは、エネルギー源によって実際に出力される電流などの観測された特性に基づいて、最適特性例えば、最適電圧を予測するか又はモデル化することに依拠する。方法の一例は、いわゆる最大電力点又はMPPであり、これを図4に示す。実曲線は、エネルギー源の端子電圧に対する出力電流任意の単位、即ちa.u.を表す。破線は出力電力であり、これは測定することもでき、又は、例えば測定された電流に基づいて導出する例えば、P=iVと考えることもできる。垂直の点線は、出力電力が最大となる端子電圧を示す。この例は、電力生成を、その時間変動特性この事例ではエネルギー源における電圧に関していかにして最適化することができるかを示す。再び図1-図3を参照すると、計算作業負荷を調整するステップS50は、基本的に計算速度を変更することを意味する。この結果、入力部において必要な電力が変化し、それにより、エネルギー源によって出力される電力がより最適な機能点へと変化する。これを行うために、幾つかの方法を考えることができる。第1の可能性は、ジョブスケジューリングのみを調整するステップからなる。他の必ずしも独立ではない可能性は、プロセススケジューリングを調整すること及び/又はスレッドレベルで動作することである。いずれの場合にも、これはCPUを断続的にアイドルにすることによって達成することができ、これが計算速度の変更を効果的にもたらす。ほとんどのCPUはアイドル状態にあるときの電力節約を可能にするので、単純な調整方式を考案できることが理解される。例えば、アイドル期間の数は、監視された特性に線形依存するものとすることができる。第2の可能性は、プロセッサの入力電圧を修正せずに、プロセッサの実行のクロック周波数fを変更することであり、これもやはり効果的な計算及び電力使用量の変更をもたらす。そのような方式は、さらにプロセッサの入力電圧Vddを調整することによって改善することができるが、それを実装するのはより複雑である。実際、実行の周波数fは、引き込み電流及び端子電圧に影響を与えるように変更することができる。それに対応して、入力電圧Vddを、いずれかの便利な関係式、即ち、最適Vddをfの関数としてあたえる式に従って調整することができる。1つの経験式は以下の式であり、式中、Kは定数であり、αはプロセス技術に依存する。典型的には、αは、小さいジオメトリ例えば、45nm又は65nmに対する≒1から、より長いジオメトリ例えば、180nmに対する≒2まで変化する。状況に応じて他の関係式を用いることができる。Vddをfと一緒に調整することで、プロセッサはより最適な動作点に設定される。より詳細には、このことは、電力使用量を変化させることに加えて、プロセッサにおける電力損を最適化することを可能にする。コンピュータ化システム10が図2及び図3におけるように電荷蓄積デバイス30を通して電力供給される場合、計算の変更は、電荷蓄積デバイスを枯渇させ、これがその実際の端子電圧Vcsに影響を及ぼす。これは、エネルギー源における最適電圧VMPPに追従するように実行することができる。この目的のために、エネルギー源が電流の出力を開始ステップS20した後、蓄積デバイスの電荷状態を監視してステップS30、エネルギー源のMPPを得ることができる。MPPは、電荷蓄積デバイスにおける最適端子電圧VMPPを決定し、次いでエネルギー源の出力部における最適電圧を決定する。次に、所望の、即ち最適の電圧VMPPをエネルギー源の出力部における実際の電圧Vsと比較することができるステップS40。それに応じて作業負荷を最適に調整することができるステップS50。それを行うと、コンピュータ化システムの電力使用量が変化し、これが電荷蓄積システム30における枯渇速度に影響を及ぼす図2又は図3のステップS52を参照のこと。最終的に、これがサブユニット30の端子電圧Vcsの調整をもたらしステップS53、従ってエネルギー源における電圧の調整をもたらすVs=Vcs。実際には、電源における実際の電圧Vsが最適電圧VMPPより高い場合ステップS41、計算速度が高められるステップS55。同様に、有効電圧が最適電圧より低い場合ステップS42には、速度を低下させるS60。別形においては、閾値を考慮することができる。例えば、条件が最も好適でない場合でも計算速度を最小に維持することが可能である。逆に、高い計算速度をデフォルト設定することができ、及び/又は、最高速度を課すことができるプロセッサによって定められたもの以外に。さらに、アルゴリズムは、好ましくは、十分な計算作業負荷が利用可能かどうか問い合わせするステップS57。利用可能でない場合には、最適電圧に追従するために、付加的な計算データを照会して遠隔システムから受信することができるステップS70。逆に、ローカルシステムに照会して、初期スケジューリングされた計算をそれに対して委ねるように促すことができる。いずれの場合にも、主要な態様は、エネルギー源によって供給される電力の時間変動特性に従って作業負荷を調整することであり、それが、計算に利用可能な電力に影響を及ぼし、結局、エネルギー生成効率の最適化を可能にする。このことは、計算タスクが今日のエネルギー使用量の実質的かつ増大しつつある割合を占めているので有利である。この点に関して、計算エネルギーの必要性が、データセンターを安価なエネルギー供給が為される場所に設置する傾向をもたらしている。しかし、現代のシステムにおいては、発電と電力使用とが電力網によって分離されている。このことは電力供給における損失を招く。風力又は種々の形態の太陽エネルギー光起電力すなわちPV、集光型太陽熱すなわちCSTなどのような再生可能エネルギー源は、例えば雲で覆われとき及び日が暮れたときに太陽エネルギー源からの出力電力が減少するなど、その電力出力はしばしば時間と共に著しく変動するので、エネルギー蓄積施設への追加投資を必要とする。太陽電池システムは最大出力電圧を出力する最適出力端子電圧VMPPを有するので、太陽電池の場合には、エネルギー捕獲の効率はまた、アレイのセルが保持される電圧に基づいても変化する。この最適端子電圧は、例えば、入射太陽光すなわち日射のレベルに依存し、図4を参照して前述したように最大電力点として知られている。一部の太陽電池アレイには、入射太陽光が変化するにつれて最大電力点に追従するように出力端子電圧を連続的に変化させる調整回路が使用されており、この技術は最大電力点追従MPPTとして知られている。現代のMPPTシステムには、MPPを計算し、太陽電池セル又はアレイをその出力電圧において動作させるように強制する回路が使用されている。本明細書においては、エネルギー源は最適電圧で動作するように強制されない。その代わりに、出力電圧が所望の電圧付近に留まるようにコンピュータ化システムを動作させるための適切な論理が実装される。例えば、図2のシステム構成において、本発明を適用すると、計算作業負荷を用いて、太陽電池セル又はアレイ40が接続された蓄電池30から電荷を枯渇させることになる。これは、計算が行われる速度を変更することによるMPP制御を達成し、その一方で同時に、太陽電池システムによって生成されるエネルギーのエネルギー変換を達成する。換言すれば、エネルギー源において生成されるエネルギーは、計算に関連付けられたエントロピー変化において消費される。従って、計算はエネルギー変換プロセスとして理解することができる。計算をこのような観点で理解する1つの方法は、所望の形態の一片の情報に関するエネルギーとエントロピーとの間の交換として捉えることである。例えば、ある一定量のデータ例えば、1テラバイトのテキストが与えられ、その中で所与の文字列の出現回数をカウントしたいと望む場合、元の入力データセットを、こちらの照会に正確に答える、おそらくより小さいセットにまで減らすプロセスは、観察者の視点から見ればシステムのエントロピーを減少させるプロセスと考えることができる。この例において、プロセスは不可逆的であり、必要とされる最小エネルギーは、消去されるその照会とはおそらく関連しない情報の1ビット当たりkBTln2ジュールである。これは、ミクロカノニカル集団のエントロピー及び関連するエネルギー変化の定義に従うものであり、ここで2はアクセス可能な微視的な状態の数であり、kB及びTは、それぞれボルツマン定数及び温度を表す。エネルギーは、遠隔サイトの要求側のために文字列検索計算を実行することによって効率的に伝達され、要求側は、計算を実行するのにもはやローカルに使用可能なエネルギーを使用することを必要としないので、使用可能エネルギーの効果的な増大を達成する。同様に、エネルギーは、これを用いて計算を実行することによって、エネルギー生成のサイトにおいて効果的に蓄積することができる。エネルギーを完了した計算の形態で蓄積及び交換することは、様々な利点を有する。この形態のポテンシャルエネルギーの蓄積効率及び伝達効率は、技術の発達によって時間とともにさらに改善されるであろう。少量の入力及び大量の計算を必要とする計算が遠隔エネルギー源において実行されるように要求することによって、大量のエネルギーを非常に小さいオーバーヘッドで伝達することができる。電源に整合させるためにシステムの負荷を制御する機構例えば、特許文献1を参照されたいとは異なり、本明細書で説明するシステムは、時間変動するエネルギー源を効率的に蓄積する/捕獲する手段として計算を使用する。これは、使用可能電力と負荷とのバランスをとるためにエネルギー負荷を制御する、エネルギー蓄積の手段として計算を用いることを伴わないデバイスとは対照的である。プロセッサのクロック速度を最大利用可能入力電力に基づいて調整するためのシステム例えば、特許文献2を参照されたいとは対照的に、本明細書で説明するシステムは、CPUがエネルギーを使用しているとき、そのCPUが実行している計算は価値を有しているとの洞察を用いるものである。従って、プロセッサの電力使用をエネルギー変換システムとして用いることができる。さらに、計算は、使用可能エネルギーに対してではなく即ち、最大許容量に対してではなく、最大エネルギー生成効率を達成するエネルギー源によって出力される電力が最適化されるときのレベルに対して調整される。上述のように、一般的なシステムの構成要素は、好ましくは太陽電池又はアレイPVサブシステム40、電荷蓄積デバイス30、コンピューティングシステム10例えば、少なくともマイクロプロセッサを含む、及び、例えばコンピューティングデバイスが固定動作電圧を必要とし、電荷蓄積デバイスから直接に動作することができない場合には、随意の電圧レギュレータ20である。別形において、サブシステム30は、エネルギー源又はコンピューティングシステムの一部分とすることができる。同様に、サブシステム20も、蓄積デバイス30又はコンピュータシステム10の一部分とすることができる。ちなみに、本発明は、例えばアレイのセルが保持される電圧に基づいて変動する、任意のエネルギー源太陽、水力発電、風力などとともに適切に実装することができることを理解されたい。より一般的には、最適エネルギー生成点が時間とともに変化する任意のエネルギー源を使用することができる。従って、より一般的には、本発明は、コンピュータ化システムにおける計算作業負荷の調整を、エネルギー源によって供給される時間変動電力の時間変動特性に従って、エネルギー源によって生成される電力を最適化するように管理するものである。実施形態において、電荷蓄積デバイス及びPVをモニタするために、監視ユニット50コンピュータ化システムとは別個のを設けることができる図3に明示的に示すように。やはり、このユニットも他のサブユニットと一体化することができる。このユニットは、電気信号を検出電流又は電圧検出することができるように、電荷蓄積デバイス30及び/又はエネルギー源に電気的に接続している。従って、電荷状態及び/又はエネルギー源からの電流を検査することが可能である。監視ユニット50は、エネルギー源のみに電気的に接続するように設置することができることに留意されたい。監視ユニット50は、さらに、システム10に論理的に接続され、電荷蓄積デバイス30の電荷の状態又はエネルギー源電圧Vsに関するフィードバックを提供する。そのようなフィードバックは、実際には、コンピュータ化システムにおける計算作業負荷の調整を担う論理プログラム、OS、又は回路に提供される。従って、これは、MPP、電荷蓄積セルの所望の端子電圧、そして、それゆえにPVサブシステムの出力部における所望の電圧を計算するよう進行させることができる。そのような計算は、例えば、スケジュールに従って実行することができる。次いで、前述の実施形態と同様に、電荷蓄積セルの端子電圧が所望の最適端子電圧を上回る場合、前記の論理は、コンピューティングシステムにその計算速度を高めるように指示し、電荷蓄積デバイスを枯渇させてその動作電圧を最適電圧にさせる。反対に、端子電圧が最適点を下回る場合には、前記の論理はコンピューティングシステムにその計算速度を抑えるように指示する。計算速度の増大又は減少の程度は、例えば、プロセッサの処理速度に対するその電力損の依存性と、電荷蓄積デバイスの電荷状態に対するその端子電圧の依存性との組合せによって決定することができる。電荷状態に対する端子電圧の依存性の例を、リチウムイオン電池図5及びコンデンサ図6について示す。電力損に対する処理速度の依存性は、コンピュータ化システム10の様々な実装方針からもたらされ得る。例えば、単一のマイクロプロセッサから成るコンピュータ制御サブシステムは、前に論じたように、そのクロック周波数、動作電圧、又は両方の変化によって電力損の調整を達成することができる。他方、複数のプロセッサ又は、マルチコアプロセッサを備えたコンピュータ制御サブシステムは、より多数又はより少数の処理コアを使用することによって、その計算速度及び電力損を調整することができる。