"複数本の反射ラインと、1本の受光ラインとを有するクロスライン型太陽熱集光装置であって、複数本の反射ラインは、地上の南北方向に並列に設定されたものであり、それぞれの反射ラインには複数枚のミラーセグメントで構成されるヘリオスタットが設置され、受光ラインは、反射ラインに直交した東西方向に、且つその上方の定位置に設定され、受光ラインには1基のレシーバが設置され、各列の反射ラインに設置されたヘリオスタット上のミラーセグメントが角度調整されることにより、反射ライン上の各部に入射された太陽光の反射光を受光ラインに向けて照射するものであり、受光ライン上のレシーバは、ヘリオスタットから照射された太陽光の反射光の熱を集熱するものであることを特徴とするクロスライン型太陽熱集光装置。前記受光ライン上のレシーバは、内部に熱媒体が封入された集熱パイプを有し、集熱パイプは、反射ラインのミラーセグメントからの反射光が照射される照射領域とその両端に確保された非照射領域とに区画されているものであることを特徴とする請求項1に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。前記照射領域は、太陽光の反射光により加熱されて照射領域から非照射領域に伝熱し、前記伝熱パイプ内の熱媒体に熱移動を生じさせる領域であることを特徴とする請求項2に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。各反射ライン上に設置されたミラーセグメントは、それぞれ南北方向および東西方向の転回角度の調整が可能であることを特徴とする請求項1に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。各反射ライン上に設置されたミラーセグメントは、行方向南北方向に整列して配列され、東西方向および南北方向への転回角度の調整が可能であり、反射ライン上に設置された列方向東西方向の各ミラーセグメントの回転角は共通に調整され、行方向に配列される各ミラーセグメントの回転角は個別に調整されるものであることを特徴とする請求項1に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。前記ミラーセグメントは、行方向南北方向の長さが列方向東西方向の長さの2倍の定型のモジュールに設定され、直列に配列された数枚のミラーセグメントを1組とし、受光ラインの位置を挟んで各反射ライン上にそれぞれ向き合わせに配列されているものであることを特徴とする請求項1に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。前記ミラーセグメントの行方向南北方向の前後の間隔は、受光ラインに近い側では間隔が狭く、受光ラインから離れるにしたがって間隔は広く設定されて前後のミラーセグメント間のブロッキング、シャドウィング等の光損失を低減させるための間隔であることを特徴とする請求項1に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。線型太陽熱集光装置が北半球に設置される場合に、前記東西方向に設置された受光ラインを境にした前後反射ラインの長さは南側よりも北側に長く設定され、南半球に設置する場合には、前記東西方向に設置された受光ラインを境にした前後反射ラインの長さは北側よりも南側に長く設定されるものであることを特徴とする請求項1に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。前記1基のレシーバは、熱媒体を内部に充填した集熱パイプを有し、ヘリオスタットの全列を跨ってその上方に配置され、その一端は熱供給源に接続されているものであり、集熱パイプは、ヘリオスタットからの反射光を受光し、加熱された熱媒体を集熱するものであることを特徴とする請求項1に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。前記1基のレシーバは、数本の集熱パイプを並列に有し、集熱パイプの列の上方を、断熱外壁で覆い、集熱パイプの列の直下に、キャビティウインドウ機能を有する吸熱網が設置され、断熱外壁は、断面円弧状のカバーであり、並列に配列された集熱パイプの組を内包し、断熱外壁の両縁は、吸熱網の端縁から下向きに張り出させたものであり、吸熱網が、一定の厚みのある井桁あるいはハニカム構造を有するステンレスメッシュであって、ヘリオスタットからの反射光はメッシュ壁を通して内側に透過するが、その放射光はメッシュ壁の内側からは出にくい構造となっているものであることを特徴とする請求項1に記載のクロスライン型太陽熱集光装置。予備加熱手段と、本加熱手段とを組合わせた太陽熱集光装置であって、予備加熱手段は、中継機として請求項1に記載された前記クロスライン型太陽熱集光装置を用い、目的の温度より低温の第1の温度にまで加熱する手段であり、本加熱手段は、前記クロスライン型太陽熱集光装置より高温集光に適した他の形式の太陽熱集光装置を用いて目的の温度である第2の温度まで昇温させる手段であることを特徴とする太陽熱集光装置。解決しようとする問題点は、従来のいわゆる線形フレネル型太陽熱集光装置において、先行例1の方式ではミラープレート上のコサイン損失、ブロッキング、シャドウィング等の光損失が大きいため、発熱温度が500°Cにとどまり、しかも1日の集熱エネルギー変動が大きいことであり、また先行例1の方式では広い範囲にわたって多数本のミラープレートを配設したとしても、レシーバから離れるほど光損失は益々大きくなるため、集光効率に限界があるという点であり、さらには、先行例1,2のいずれの方式であっても、レシーバ上の照射領域では600°C近くの高温に上昇した際に、再放熱が大きくなり、熱媒体に吸収される熱量の効率が劣化しやすいという点である。本発明の目的は、こうした従来の線形フレネル型太陽熱集光装置の課題を解決し、600°C以上の発熱温度を実現するとともに、1日の太陽高度の変化に対しても集光集熱エネルギー変動を低減したクロスライン型太陽熱集光装置を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明によるクロスライン型太陽熱集光装置は、複数の反射ラインを南北方向に並列に配列し、複数の反射ラインの配列に直交して東西方向に1本の受光ラインを設定し、各列の反射ラインにはヘリオスタットが配置され、ミラー面の角度調整により、反射ライン上の各部に入射された太陽光を受光ラインに向けて照射するものである。特に各列の反射ラインには、それぞれ行方向南北方向に複数のミラーセグメントを各行方向南北方向及び列方向東西方向に角度調整可能に設置し、ミラーセグメントに入射して反射した太陽光を受光ライン上のレシーバに集光させることを最大の特徴としている。なお、従来の線型太陽熱集光装置が反射ラインと受光ラインが平行に配列することによって形成されているのに対し、本発明の線型太陽熱集光装置では反射ラインに交差して配置された受光ラインを有する点でクロスライン型太陽熱集光装置と称している。本発明装置によれば、太陽光の集光度を同一大きさの面積に設置された従来の線形フレネル型太陽熱集光装置に比べてコサイン損失、ブロッキング、シャドウィング等の光損失を大幅に低減でき、また、光損失を抑えつつ反射ラインを南北方向に拡張することができるため、総合の集光、集熱エネルギー量を比較的容易に向上することができる。更に、受光ラインには、反射ラインの列の数に関わりなく1基のレシーバを設置すればよく、広範囲に設置されたヘリオスタットからの反射光を1基のレシーバに集中させるため、600°C以上の高温水蒸気もしくは高温空気を容易に発生させることが可能となり、タワー型の太陽熱集光システムと併用して実に800°C近傍の高温を低コストで得ることができる。以下に本発明の実施例を図によって説明する。図1において、本発明は、複数本の反射ラインL1、L2、と、1本の受光ラインCとの組を有するクロスライン型太陽熱集光装置である。複数本の反射ラインL1、L2、は、地上の南北方向S-Nに設定された受熱ゾーンZに並列に設定されたものであり、それぞれの反射ラインにはヘリオスタット1が設置されている。なお、この実施例において、反射ラインは、L1からL8の合計8本の列に設定した例を示しているが、本発明によれば、反射ラインの数は限定されず、任意の本数に設定できる。各列の反射ラインL1、L2、に設置されたヘリオスタット1は、ライン上でミラー面の角度調整により、反射ラインL1、L2、上の各部に入射された太陽光の反射光を受光ラインCに向けて照射する。一方受光ラインCは、各反射ラインL1、L2、の列を直角に横切って、東西方向E-Wに列の中央上方の定位置に設定され、受光ラインCには、1基のレシーバ2が設置されている。レシーバ2は、各列のヘリオスタット1から照射された太陽光の反射光を受光して集熱するものである。ヘリオスタットの大きさが1m×2mの場合にレシーバ2の設置高さは概ね20mである。本発明において、複数本の反射ラインL1、L2、の設定方向は、地上の南北方向S-Nであり、受光ラインCの方向は東西方向E-Wである。複数本の反射ラインL1、L2、の設定方向は、地上の南北方向S-Nに正確に合致させる場合はもちろんのこと、反射ラインL1、L2、に設置されているそれぞれのヘリオスタット1に入光した太陽光の反射光を受光ラインCに設置されたレシーバ2に有効に受光させることができる限り、配置方向の多少のずれは南北方向の範囲に含まれる。これは受光ラインCについても同じである。ヘリオスタット1からの太陽光の反射光をレシーバ2に有効に受光させることができる限り、受光ラインCの配置方向の多少ずれは東西方向の範囲に含まれる。図2に、各列の反射ラインを代表して、反射ラインL1上に設置されたヘリオスタット1の構成を示す。本発明において、反射ラインL1上には、ヘリオスタット1として、複数個のミラーセグメント1a、1b、1c、が地上の一定の範囲にわたり、行方向に配置されたものである。各列の反射ラインL2,L3、にも同様に複数個のミラーセグメント1a、1b、1c、が行方向に配列され、その結果、受熱ゾーンZには行方向に整列してミラーセグメント1a、1b、1c、が設置されるものである。同じ列のミラーセグメント1a、1b、1c、は、図3に示すように行方向南北方向に沿った主回転軸Xに共通に取り付けられ、主回転軸Xは、列方向駆動装置3によって列方向東西方向に回転制御され、各列のミラーセグメント1a、1b、1c、は、回転軸Xを中心に転回角が調整される。一方、各行のミラーセグメント1a、1b、1c、は、それぞれ受光ラインCに直交する方向東西方向の個別軸Y1、Y2、Y3、毎に取り付けられた行方向駆動装置4a、4b、4c、によって個別に回転制御され、それぞれの個別軸Y1、Y2、Y3、を中心に回転角度が行方向南北方向に個別に調整される。以上各列の反射ラインを代表して、反射ラインL1上に設置されたヘリオスタット1についての回転角の調整要領を説明したが、他の反射ラインL2、L3、上に設置されたヘリオスタット1ミラーセグメント1a、1b、1c、についても同じである。各列のミラーセグメント1a、1b、1c、は、例えば反射ラインの方向南北方向の長さが1m、横方向東西方向の長さが2mといった定型のモジュールに設定される。図1は、1例として図2に示すように直列に配列された5枚のミラーセグメント1a、1b、1c、1eを1組のユニットとし、各列の中央位置を挟んで各反射ライン上L1、L2、に2組のユニットを直列に配列した例を示している。もっとも、1組を構成するミラーセグメントの数は5枚に限定されるものでなく、各反射ラインに配列するユニットの数は2組に限られるものではない。また、本発明において、東西方向に設置された受光ラインを境に、北方向と南方向の反射ラインの長さは必ずしも対称である必要はなく、例えば北半球に本発明のクロスライン型太陽熱集光装置を設置する場合は、太陽の軌跡は受光ラインに対して南側を通るため、反射ラインの長さは南側よりも北側に長く配置し、北側のミラー設置面積をより広く採ることにより集光、集熱効率は高くなる。反対に南半球に本発明のクロスライン型太陽熱集光装置を設置する場合は、反射ラインの長さは北側よりも南側に長く配置することにより集光、集熱効率は高くなる。また、前記の複数本の反射ラインにおいて、反射ラインが設置される土地占有領域は、行方向南北方向が列方向東西方向よりも長く設置することができる。東西方向にレシーバを設置し、ミラーセグメントを角度調整し受光ラインを照射する構成をとることにより、行方向南北方向に反射ラインを延伸させることにより、従来の線形フレネル型太陽熱集光装置に比べ光損失が少ない集光光学系が提供できる。そのため、南北方向に拡張したミラーセグメントを構成することにより、ロスが少なく高い集熱エネルギーを得ることができる。また東西方向のレシーバを従来の線形フレネル型太陽熱集光装置より短く設定できるため、吸収した熱の再放熱による熱損失を低減することが可能となる。図4に、レシーバ2の実施例を示す。この実施例において、1基のレシーバ2は、熱媒体空気、蒸気などを内部に充填した集熱パイプステンレスパイプなど6、6、の複数本を並列に有し、ヘリオスタットの全列この実施例ではL1~L8上を跨ってその上方に配置され、その一端は、図1に示す熱供給源5に接続されている。集熱パイプ6は、ヘリオスタット1からの反射光を受光し、反射熱で加熱された熱媒体を集熱して熱供給源5に供給する。この実施例において、数本の集熱パイプ6の上方を断熱外壁7で覆い、集熱パイプ6の列の直下に、キャビティウィンドウ機能を有する吸熱網8を設定している。断熱外壁7は、断面円弧状のカバーであり、並列に配列された集熱パイプ6、6、の組を内包し、その下面が吸熱網8で塞がれているものである。断熱外壁7の両縁を吸熱網8の端縁から下向きに張り出させることによって、断熱外壁7内での上昇気流による対流熱損失をかなり抑えることができる。吸熱網8は一定の厚みがある井桁あるいはハニカム構造等を有するステンレスメッシュであって、ヘリオスタットからの反射光はメッシュ壁を通して内側に透過するが、その放射光はメッシュ壁の内側からは出にくい構造となっている。本発明において、レシーバ2を構成する集熱パイプ6の全長にわたり、一定の間隔をおいて交互に照射領域と非照射領域とに区画し、各照射領域にのみ、各反射ラインのミラーセグメント1a,1bからの反射光を照射して集熱パイプ内の流体への伝熱効率の増大を図ることが望ましい。図5aは、受光ラインC上のレシーバ2に備えた集熱パイプ6長さPlの全長の範囲内に5箇所の照射領域F1~F5を設定した例である。各照射領域F1~F5のそれぞれの領域の間には、一定の長さの範囲に非照射領域dが確保され、照射領域F1~F5が集熱パイプ6の長さPlのほぼ全長にわたってほぼ均等に分散して配置されている。各照射領域F1~F5に対しては、各反射ラインのミラーセグメント1a、1a、に照射された反射光が集熱パイプ6に照射され、集熱パイプ6内の熱媒体が加熱され、照射領域F1を始端、照射領域F5を終端として各照射領域F1~F5にて加熱された熱媒体は非照射領域dを通過する際にもそれぞれの非照射領域dに蓄熱された熱で加熱され、終端の照射領域F5から図1に示す熱供給源5に向けて送り出される。さらに非照射領域dを断熱した場合には、この部分から外部への熱輻射が抑制されるため集熱パイプ6内の熱媒体をより高温に加熱して熱供給源に向けて送り出すことが可能である。図5bは、集熱パイプ長さPlに対する熱媒体の温度分布T1を示すグラフである。比較のため、図5cに示すように各照射領域F1~F5の両側に非照射領域を確保せずに集熱パイプの特定領域に集中して反射光を照射した時の熱媒体の温度分布T2を示す。両温度分布を比較して明らかなように、照射領域F5を越えた位置での集熱パイプ6内の熱媒体の温度分布は、T1>T2である。本発明によれば、各照射領域F1~F5の両端に非照射領域dを確保することによって、各照射領域F1~F5が加熱された場合に、集熱パイプ6の各照射領域F1~F5からそれぞれの照射領域両端の非照射領域dに伝熱され、照射領域から直接集熱パイプ内部の熱媒体への熱移動に加え、非照射領域2dから熱媒体への熱移動が生じ、高温に加熱された集熱パイプ6と熱媒体との接触時間が増加し、その結果、集熱パイプから内部熱媒体への移動熱量が増大して高温流体を熱供給源5へ送り込むことができる。なお、各照射領域F1~F5および各照射領域F1~F5間の各非照射領域dの長さは制約されず、集熱パイプ6長さPlの全長の範囲内で各照射領域F1~F5は均等又は不均等に自由に設定できる。図1において、各反射ラインL1、L2、L3上に配列されたミラーセグメント1a、1b、は、東西方向には列ごとに回転角が制御され、南北方向には、個別に回転角が制御され、それぞれ南北方向、東西方向に回転角度が調整されて太陽からの直射光を受光し、その反射光を上方のレシーバ2に向けて照射する。各列、各行のミラーセグメント1a、1b、からの反射光は、レシーバ2の吸熱網8を通して断熱外壁7に囲まれた空間内に透過し、集熱パイプ6を通してその内部に充填された熱媒体を加熱し、集熱パイプ6内を透過する間に繰り返し高温に加熱されて熱供給源5に送り込まれる。熱供給源5内では例えば高温蒸気を生成して蒸気タービン発電に利用したり、あるいは吸熱化学反応によって、化学エネルギー燃料に加工される。以上実施例においては、反射ラインL1、L2、に沿って配列されたミラーセグメントの間隔は、レシーバ2に対する距離の大小に関わりなく一定間隔に配列する例を示した。しかしながら、レシーバ2に近い位置では受光ライン上の前後のミラーセグメント間のブロッキング等による光損失は少ないが、レシーバ2からの距離が増大するにしたがって前後のミラーセグメント間のブロッキング等による光損失が大きくなる。前後のミラーセグメント間のブロッキング等の光損失を防止するには、ミラーセグメントの列方向の前後の間隔を、受光ラインに近い側では間隔を狭く、受光ラインから離れるにしたがって間隔を広く設定することが望ましい。なお、受光ラインCの位置から遠くなるほど、反射光のブロッキングが出るため、レシーバ2を設置する受光ラインCの位置を挟んでその南北に配置するミラーセグメントの前後の間隔を変化させることによって、ミラーセグメント間にスペースを確保することが望ましい。しかしながら、必ずしも前後のミラーセグメントごとに間隔を変化させる必要はなく、受光ラインCにもっとも近い位置から順に幾つかのゾーンに区画し、各ゾーンに含まれるミラーセグメントの数を変化することによって対応できる。以上のように本発明によれば、東西方向の受光ラインCにレシーバ2が設置され、反射ラインL上のミラーセグメント1a,1bを角度調整し、ミラーセグメント1a,1bに受光した太陽光を受光ラインCを照射する構成のため、太陽軌道を追尾する際に、ミラーセグメントの南北方向の角度調整量は、1日で数度以下、1年通しても十数度以下ミラー角度調整量は地軸23.4度の約1/2と小さく、ミラー角度変動に伴う光損失が非常に小さい。また、ミラーセグメントの東西方向の角度調整量は、受光ラインのライン上に沿って集光すれば良いので、南中時の太陽入射光に対するミラー設定角度が従来に比べて小さくコサイン損失が少ない。更に1日の太陽高度変化に対しても光損失の変動が少ないため、1日の集熱エネルギー変動も小さく抑えることができる。本発明によるクロスライン型太陽熱集光装置を中継機とし、さらに高集熱能力を有する太陽熱集光装置と組み合わせることで予備加熱した熱媒体をさらに高温に加熱することができる。図6は、本発明による4基のクロスライン型太陽熱集光装置10a~10dをタワー型太陽熱集光装置11の中継機に用いた例である。この組合わせによれば、300°Cに予熱された熱媒体を4基のクロスライン型太陽熱集光装置10a~10dに分散させて加熱することによって熱媒体温度を600°Cに昇温でき、さらに各クロスライン型太陽熱集光装置10a~10dで加熱された熱媒体をタワー型太陽熱集光装置11に得られた集光熱で加熱して最終的に800°Cの高温の熱媒体が得られた。タワー型太陽熱集光装置11を単独で一気に集光、集熱して温度上昇させる方式では、例えば集熱量100MWクラスのプラントを実現するためには、タワー高さは100mを超え、ヘリオスタットフィールドも数kmにも及ぶ。そのため、建設コストも膨大となり、低コストな電力供給を行うことが困難である。そこで、前述のように本発明のクロスライン型太陽熱集光装置を予備加熱手段に用い、本加熱手段として前記クロスライン型太陽熱集光装置より高温集光に適した他の形式の太陽熱集光装置、例えばタワー型等の太陽熱集光装置を組合わせて2段階の加熱により、目的の高温にまで昇温することが可能となり、しかも再放熱などの集熱エネルギーロスが少なく、且つ建設コストと土地面積を低減して大出力の太陽熱集光装置を実現することができる、得られた高温の熱媒体の熱は、太陽熱発電用の熱源、化学反応の反応熱などに活用できる。以下に本発明の実施例を示す。図7は反射ラインの長さ210mの中央位置の高さ20mの位置を受光ラインCとしてレシーバ2を設置し、受光ラインCの前後105mの範囲を3等分し、受光ラインCに最も近い位置から順に35mずつD1ゾーン、D2ゾーン、D3ゾーンに区画し、各ゾーンのミラーセグメントの数をD1ゾーンには、34枚、D2ゾーンには30枚、D3ゾーンには26枚、レシーバ幅0.5mに設定して太陽光を受光した。その結果、日照強度0.8kW/m2でのレシーバ入力熱量は400kW/m2程度であった。これを70ライン並べて、レシーバの一端入口より室温の空気ガスを10気圧で注入するパイプ20本をレシーバ内に配置する。空気流速をおよそ2.5m/secとすることにより、70ライン通過後のレシーバ出口の空気温度をほぼ700°Cに加熱することができた。この時のレシーバ入口の集光エネルギー400kW/m2は、通常の線形フレネル型太陽熱集光装置と比較すると、5-10倍である。また、この70ラインのトータルの集光パワーは25MWであった。実施例2としてレシーバ上における照射エネルギーの1日の変化のシミュレーションを行った。なお、比較のため、先行例1,2についても同様のシミュレーションを行った。シミュレーションに際し、本発明の太陽熱集光装置および先行例1,2の太陽熱集光装置の構成モデルを以下の条件に統一して設定した。図8に本発明の構造モデル及び先行例1,2の構造モデルを示す。図8aは本発明の構造モデル、図8bは先行例1の構造モデル、図8cは先行例2の構造モデルを示す図である。各モデルの太陽熱集光装置についてシミュレーションを実施した日、場所、シミュレーションの設定条件は以下のとおりである。日付:春分場所:スペインアルメニア地方ミラーセグメントの総面積:64m2レシーバ長さ:11mレシーバ高さ:地表から5m図9にレシーバ上における照射エネルギーの1日の変化を本実施例2と先行例1,2とを比較したシミュレーション結果を示す。東西方向にレシーバを設置し、かつミラーセグメントを角度調整し受光ラインを照射する構成とした本発明の太陽熱集光装置を用いて太陽軌道を追尾させたときのミラーセグメントの南北方向の角度調整量は、先行例1、2の太陽熱集光装置を用いたときに比べて1日で数度以下、1年通しても十数度以下ミラー角度調整量は地軸23.4度の約1/2と小さく、ミラー角度変動に伴う光損失が非常に小さいという結果が得られた。また、ミラーセグメントの東西方向の角度調整量は、受光ラインのライン上に沿って集光すれば良いので、南中時の太陽入射光に対し、ミラー設定角度が従来に比べて小さくコサイン損失が少ない。更に1日の太陽高度変化に対しても光損失の変動が少ない。さらに、先行例1の太陽熱集光装置に比べ、本発明の太陽熱集光装置によれば、南中時12時頃の照射エネルギーが高く、しかも朝夕の照射エネルギーの立ち上がりも急峻となるため、先行例2の太陽熱集光装置に比べても1日の積算照射エネルギーの総量が多く、レシーバの集熱パイプ内の熱媒体の温度を700°C近くに長時間確保することが可能となる。図10に示すように東西方向E-Wに設定された受光ラインCを境にミラーセグメント1a,1bを南側よりも北側に多く非対称に配置し南側1に対し、北側7、反射ラインL1、L2、が設置される領域を、行方向南北方向が列方向東西方向よりも長く設定した場合について、レシーバ2上における照射エネルギーの1日の変化をシミュレートした。そのシミュレーションの結果を実施例3として図9に示している。図9から明らかなように、緯度に応じて、ミラーセグメント1a,1bの設置を南北非対称とするような構成とすることにより、ミラーセグメント1a,1bの設置場所が北緯北半球の場合には実施例3のように北側のミラーを多く、南緯南半球の場合は南側が多くすることによって、各ミラーに対してコサイン損失をより小さくでき、照射エネルギーを増大させることができる。また、南北非対称とすることにより南北方向が長くなる北側のミラー間隔はブロッキングによる損失を軽減することができる。図9に明らかな通り、実施例3と、先行例1との比較特に南中時付近から照射エネルギーが増大していることがわかる。本発明によれば、南北方向に設定された各反射ライン上のミラーセグメントからの反射光を、各反射ラインの列を横切ってその上方に設定された受光ライン上のレシーバに向けて照射するため、反射ラインの列の数の制約を受けることなく、広大な範囲から1基の受光ライン上のレシーバに集熱することが可能であり、太陽光の集光度が高まり、従来の線形フレネル型太陽熱集光装置に比べて10~30倍の集光度を容易に実現できる。また本発明によれば、レシーバを設定する受光ラインの高さを5~30mの範囲に設定して100MWクラスの集熱器の設計が可能であり、500°C~600°Cの高温の水蒸気を容易に得ることができる。また、タワー型の太陽熱集光装置に比べて土地面積の利用率は2~3倍高く、コンパクトな発電所建設が可能となる。"