"トリガ条件を満たすと、車両に関する車両情報を記録媒体に記録する車両情報記録装置において、二以上のグループに分類される複数のトリガ条件のうちで、いずれかの前記トリガ条件を満たすか否かを判別する条件判別手段と、前記グループごとに対応して前記記録媒体に設けられ、前記車両情報を記録する情報記録領域と、前記条件判別手段によって満たすと判別されたトリガ条件が分類される前記グループに対応する前記情報記録領域に前記車両情報を記録する情報記録手段と、を有することを特徴とする車両情報記録装置。前記車両の種類,乗員数,積載量のうちで一以上の事項に応じて、前記複数のトリガ条件を前記二以上のグループに分類することを特徴とする請求項1に記載の車両情報記録装置。所定期間ごとに発生する頻度に応じて、前記複数のトリガ条件を前記二以上のグループに分類する条件分類手段を有することを特徴とする請求項1または2に記載の車両情報記録装置。前記トリガ条件を満たす頻度に応じて、対応する前記情報記録領域の記録容量を増減する領域容量増減手段を有することを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の車両情報記録装置。前記複数のトリガ条件のうちでいずれかのトリガ条件を満たす頻度に応じて、全ての前記情報記録領域にかかる記録容量を一律に増減する全容量増減手段を有することを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の車両情報記録装置。前記情報記録領域に記録された二以上の前記車両情報を圧縮した圧縮データを同じ前記情報記録領域内に記録するとともに、前記圧縮データの元となる前記二以上の前記車両情報を削除する情報圧縮手段を有することを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の車両情報記録装置。前記情報記録手段は、前記条件判別手段によって満たすと判別されたトリガ条件に応じて、前記トリガ条件を満たす時点から過去に遡って前記車両情報を前記情報記録領域に記録する遡及記録期間を異ならせることを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の車両情報記録装置。前記情報記録手段は、前記条件判別手段によって満たすと判別されたトリガ条件に応じて、前記車両情報を継続的に記録する際の記録間隔を伸縮することを特徴とする請求項1から7のいずれか一項に記載の車両情報記録装置。請求項1から7のいずれか一項に記載の車両情報記録装置と、前記条件判別手段が前記トリガ条件を満たすか否かを判別するための信号を出力するセンサと、を有することを特徴とする車両。前記センサには、アクセルの開度を検出する開度センサ、操作のストローク量を検出するストロークセンサ、ステアリングの操舵角を検出する操舵角センサ、変速操作等によるポジションを検出するポジションセンサ、駆動源の回転数を検出する回転数センサ、車両の速度を検出する速度センサ、車輪の舵角を検出する舵角センサ、車両の加速度を検出する加速度センサ、車両のヨーレートを検出するヨーレートセンサ、車両の回転角や角速度を検出するジャイロスコープ、画像または映像を撮像するカメラ、物体との相対距離を検出する距離センサ、車両のロール角やピッチ角等の角度を検出する角度センサのうちで一以上を含むことを特徴とする車両。しかし、重要度が高い記録データの記録頻度が高い場合には、重要度の低いデータが次々に上書きされるため、事故後の検証に必要となり得る重要度が中程度の記録データも消されてしまうという問題点があった。本発明はこのような点に鑑みてなしたものであり、頻度による記録量の偏りを低減し、重要度の高いデータを確実に残すことができる車両情報記録装置および車両を提供することを目的とする。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の発明は、トリガ条件を満たすと、車両に関する車両情報を記録媒体に記録する車両情報記録装置において、二以上のグループに分類される複数のトリガ条件のうちで、いずれかの前記トリガ条件を満たすか否かを判別する条件判別手段と、前記グループごとに対応して前記記録媒体に設けられ、前記車両情報を記録する情報記録領域と、前記条件判別手段によって満たすと判別されたトリガ条件が分類される前記グループに対応する前記情報記録領域に前記車両情報を記録する情報記録手段とを有することを特徴とする。この構成によれば、車両情報を記録する情報記録領域は、分類されたグループごとに対応して記録媒体に設けられているので、重要度の高いデータを確実に残すことができる。情報記録手段は、グループと一対一で対応する情報記録領域に対して車両情報を記録するので、頻度による記録量の偏りを低減することができる。なお、車両情報は車両に関する情報であれば任意である。例えば、アクセルの開度,操作のストローク量,ステアリングの操舵角,変速操作等によるポジション,駆動源の回転数,車両の速度車速,車輪の舵角,車両の加速度,車両のヨーレート,車両の回転角や角速度,画像または映像,物体との相対距離,車両の角度ロール角やピッチ角等などが該当する。記録媒体は、車両情報を記録可能な媒体であれば任意であるが、電源遮断後も記録内容を保持できる不揮発性の記録媒体が望ましい。トリガ条件は、車両情報を記録媒体に記録する契機となる条件である。例えば、物体車両を含むと衝突接触を含むすることや、急制動が行われること、急加速が行われること、急旋回が行われることなどの条件が該当する。トリガ条件を満たすか否かの判別は、各条件に対応するセンサから出力されるセンサ情報が各々の基準値に達するか否かで行う。センサは一のセンサまたは二以上のセンサ群が該当し、以下では単にセンサと称呼する。請求項2に記載の発明は、前記車両の種類,乗員数,積載量のうちで一以上の事項に応じて、前記複数のトリガ条件を前記二以上のグループに分類することを特徴とする。この構成によれば、車両の種類車種や、乗員数、積載量などに応じてトリガ条件を満たす基準が変わる。車両の種類を例にすると、軽自動車等の小型車、普通自動車等の中型車、トラックやバス等の大型車などのように大小があるため、トリガ条件の分類を一律に行うと不適合が生じる可能性がある。よって、車両の種類に応じてトリガ条件の分類を行うことで、グループに分類されるトリガ条件を最適化できる。このことは、乗員数や積載量などについても同様である。請求項3に記載の発明は、所定期間ごとに発生する頻度に応じて、前記複数のトリガ条件を前記二以上のグループに分類する条件分類手段を有することを特徴とする。一般的には、車両の種別や操作者運転者や操縦者等を含む等の特性に応じて、トリガ条件を満たす発生の頻度が異なる。この構成によれば、複数のトリガ条件が所定期間ごとに発生する頻度に応じて分類されるので、車両や操作者等の特性に合わせた最適なグループ分けが行える。請求項4に記載の発明は、前記トリガ条件を満たす頻度に応じて、対応する前記情報記録領域の記録容量を増減する領域容量増減手段を有することを特徴とする。この構成によれば、例えばトリガ条件を満たす頻度が高くなるほど、情報記録領域の記録容量を増やす。そのため、重要度の高いデータ車両情報を確実に記録することができる。請求項5に記載の発明は、前記複数のトリガ条件のうちでいずれかのトリガ条件を満たす頻度に応じて、全ての前記情報記録領域にかかる記録容量を一律に増減する全容量増減手段を有することを特徴とする。この構成によれば、例えば全体のトリガ条件を満たす頻度が低くなるほど、情報記録領域の記録容量を全体に一律で減らす。情報記録領域の全記録容量が減るので、解放した記録領域を別の目的で利用したり、トリガ条件以外に記録すべき情報を記録するための領域を確保したりすることができる。請求項6に記載の発明は、前記情報記録領域に記録された二以上の前記車両情報を圧縮した圧縮データを同じ前記情報記録領域内に記録するとともに、前記圧縮データの元となる前記二以上の前記車両情報を削除する情報圧縮手段を有することを特徴とする。この構成によれば、情報記録領域の記録容量が同じでも、データ圧縮を行うことにより、記録可能なデータ量を増やすことができる。請求項7に記載の発明は、前記情報記録手段は、前記条件判別手段によって満たすと判別されたトリガ条件に応じて、前記トリガ条件を満たす時点から過去に遡って前記車両情報を前記情報記録領域に記録する遡及記録期間を異ならせることを特徴とする。この構成によれば、例えばトリガ条件を満たす頻度が高くなるほど、遡及記録期間を長くする。頻度が高いトリガ条件は重要度も高い場合が多く、重要度の高いデータ車両情報を確実に記録するとともに、記録期間を長く確保することで原因追及を容易にする。請求項8に記載の発明は、前記情報記録手段は、前記条件判別手段によって満たすと判別されたトリガ条件に応じて、前記車両情報を継続的に記録する際の記録間隔を伸縮することを特徴とする。この構成によれば、頻度が高いトリガ条件は重要度も高い場合が多く、重要度の高いデータ車両情報をより多く記録するとともに、記録量を多く確保することで原因追及を容易にする。請求項9に記載の発明は、車両において、請求項1から7のいずれか一項に記載の車両情報記録装置と、前記条件判別手段が前記トリガ条件を満たすか否かを判別するための信号を出力するセンサとを有することを特徴とする。この構成によれば、頻度による記録量の偏りを低減し、重要度の高いデータを確実に残せる車両を提供することができる。請求項10に記載の発明は、前記センサには、アクセルの開度を検出する開度センサ、操作のストローク量を検出するストロークセンサ、ステアリングの操舵角を検出する操舵角センサ、変速操作等によるポジションを検出するポジションセンサ、駆動源の回転数を検出する回転数センサ、車両の速度を検出する速度センサ、車輪の舵角を検出する舵角センサ、車両の加速度を検出する加速度センサ、車両のヨーレートを検出するヨーレートセンサ、車両の回転角や角速度を検出するジャイロスコープ、画像または映像を撮像するカメラ、物体との相対距離を検出する距離センサ、車両のロール角やピッチ角等の角度を検出する角度センサのうちで一以上を含むことを特徴とする。この構成によれば、頻度に応じて一以上のセンサを含むことにより、原因追及を容易に行えるようになる。以下、本発明を実施するための形態について、図面に基づいて説明する。なお、特に明示しない限り、接続するという場合には電気的な接続を意味する。各図は、本発明を説明するために必要な要素を図示し、実際の全要素を図示してはいない。上下左右等の方向を言う場合には、図面の記載を基準とする。本発明車両情報記録装置を車両に備えて実現する場合の構成例について、図1~図3を参照しながら説明する。図1には本発明の構成例を模式図で示す。図2には記録媒体の構成例を示す。図3にはセンサの種類と制御装置との関係をブロック図で示す。この適用例では、車両を運転する運転者が操作者に相当する。図1に示す車両10は、センサ11や車両情報記録装置20などを備える。一以上のセンサ11は、運転者の操作による操作状態を検出するセンサや、車両10の運動状態を検出するセンサなどが該当する。センサ11の具体例は後述する図3を参照。図1に示す車両情報記録装置20は、センサ選択手段21、条件判別手段22、条件分類手段23、日時場所特定手段24、容量増減手段25、情報圧縮手段26、情報記録手段27、記録媒体28、情報出力手段29などを有する。これらの要素のうち、二点鎖線で示すセンサ選択手段21、条件分類手段23、日時場所特定手段24、容量増減手段25、情報圧縮手段26、情報出力手段29などの要素については、必要に応じて個別に備えてもよい。なお、車両情報記録装置20はECUElectronicControlUnit30内に備えられる図3を参照。センサ選択手段21は、車両10の運動態様に応じてセンサ11を選択する。例えば、検出値が大きく変化するセンサを選択するのが望ましい。より具体的には、加速や減速については速度センサや加速度センサ等を選択し、旋回についてはヨーレートセンサやジャイロスコープ等を選択したりする。センサ選択手段21はセンサ11の選択を動的に行うが、センサ11の選択を予め行って記録媒体28などに設定してもよい。条件判別手段22は、複数のトリガ条件J2のうちで一以上のトリガ条件J2を満たすか否かを判別する。トリガ条件J2は、車両情報を記録媒体に記録する契機となる条件である。例えば、物体車両を含むと衝突接触を含むすることや、急制動が行われること、急加速が行われること、急旋回が行われることなどの条件が該当する。トリガ条件J2を満たすか否かの判別は、トリガ条件J2ごとに対応するセンサ11から出力されるセンサ情報J1が各々の基準値に達するか否かで行う。それぞれのセンサ情報J1は車両情報に相当する。上述した複数のトリガ条件J2は、頻度に応じて予め二以上のグループに分類されるか、後述する条件分類手段23によって分類される。グループ数や分類方法分類の基準等を含むは、それぞれ任意に設定可能である。例えば分類されるグループ数が3である場合には、低頻度グループ,中頻度グループ,高頻度グループなどが該当する。これらのグループ分けは、複数の基準値を用いて行う。例えば、第1基準値例えば1ヶ月間に1回以上と第2基準値例えば1日間に1回以上とを用いる。第2基準値以上であれば高頻度グループに分類し、第2基準値未満かつ第1基準値以上あれば中頻度グループに分類し、第2基準値未満であれば低頻度グループに分類する。条件分類手段23は、分類条件に基づいて、複数のトリガ条件J2を二以上のグループに分類する。分類条件としてどのような内容を設定するかは任意である。例えば、車両10の種類例えば軽自動車等の小型車,普通自動車等の中型車,トラックやバス等の大型車などに応じて分類したり、車両10の乗員数に応じて分類したり、車両10の積載量重量を含むに応じて分類したり、所定期間例えば1年間,3ヶ月間,100日間などごとに発生するトリガ条件J2の頻度に応じて分類したりする。二以上の分類条件を任意に組み合わせて適用設定してもよい。上述した条件判別手段22によって一以上のトリガ条件J2を満たすと判別された場合には、当該満たすと判別されたトリガ条件J2が分類されるグループに対応する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zに対して、情報記録手段27が車両情報を記録する。例えば、低頻度グループが情報記録領域28aに対応し、中頻度グループが情報記録領域28bに対応し、高頻度グループが情報記録領域28cに対応すると仮定する。当該仮定の下では、低頻度グループに属するトリガ条件J2を満たすと情報記録領域28aに車両情報が記録され、中頻度グループに属するトリガ条件J2を満たすと情報記録領域28bに車両情報が記録され、高頻度グループに属するトリガ条件J2を満たすと情報記録領域28cに車両情報が記録される。各情報記録領域は記録可能な容量が制限されるため、例えば配列の先頭部と末尾部とを繋いでリング状をなすリングバッファ他には循環バッファやリングメモリ等とも呼ぶ。を構成する。情報記録領域28a,28b,28c,...,28zに記録する記録情報J4は、車両10に関する情報であれば任意である。例えば、センサ11で取得可能なセンサ情報J1や、後述する日時場所特定手段24から伝達される日時場所情報J3などのうちで一以上が該当する。センサ情報J1の具体例は後述する図3を参照。日時場所特定手段24は、条件判別手段22で一以上のトリガ条件J2を満たすと判別される時点の日時や場所等を特定し、日時場所情報J3として出力する。日時の特定にあたっては、車両情報記録装置20の内外に備えられる計時装置例えばクロックタイマーなどを利用する。場所の特定にあたっては、車両情報記録装置20の内外に備えられる位置情報装置例えばGPS装置やナビゲーション装置などを利用する。日時場所情報J3には、年月日例えば2011年2月3日など、種別例えば午前朝,午後昼,夜間など、時分例えば12時34分など、秒100分の1秒単位や1000の1秒単位などを含む、緯度、経度、都道府県名、市町村名、道路名例えば国道1号線等のような道路番号を含む、道路沿線の施設名公共施設や商業施設等を含むなどのうちで一以上を含む。容量増減手段25は、記録媒体28に記録する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zの各記録容量を増減する機能を担う。具体的には、領域容量増減手段25aおよび全容量増減手段25bのうちで一方または双方が該当する図示せず。領域容量増減手段25aは、トリガ条件J2を満たす頻度に応じて、対応する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zの記録容量を個別に増減する。全容量増減手段25bは、複数のトリガ条件J2のうちでいずれかのトリガ条件J2を満たす頻度に応じて、全ての情報記録領域28a,28b,28c,...,28zにかかる記録容量を一律に増減する。情報圧縮手段26は、車両情報の圧縮および削除を行う。具体的には、情報記録領域に記録された二以上の車両情報を圧縮した圧縮データを同じ情報記録領域内に記録するとともに、圧縮の元となる二以上の車両情報を削除する。情報記録領域28a,28b,28c,...,28zに対して個別の情報記録領域ごとに行う。記録媒体28には、電源遮断後も情報記録領域28a,28b,28c,...,28zの記録内容を保持する不揮発性メモリを用いる。例えば、フラッシュメモリ,ハードディスク,EEPROM等が該当する。当然のことながら、情報記録領域28a,28b,28c,...,28zとして記録可能な車両情報圧縮データを含むの記録量は、記録媒体28の最大記録容量が上限になる。図2に示すように、記録媒体28に確保する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zは、頻度に応じた記録容量が確保される。図2の例では、情報記録領域28aについてブロック数Naが確保され、情報記録領域28bについてブロック数Nbが確保され、...、情報記録領域28zについてブロック数Nzが確保されている。Na,Nb,...,Nzは、いずれも1以上の整数である。一のブロックに対して一の記録情報J4を記録する。図2の例に細線で囲んで示すブロックは、四つの情報すなわち1アクセルの開度、2フットブレーキのストローク量、3車両10の車速、4駆動源の回転数の各情報を含めている。図1に戻って、情報出力手段29は情報記録領域28a,28b,28c,...,28zに記録された情報を、出力情報J5として伝達機器に出力伝達する。伝達機器は、例えば表示器,音響装置,外部処理装置等が該当する。外部処理装置には、車両10内の処理装置例えばECU等や、有線無線を問わず通信回線を介して通信可能に接続される処理装置例えばサーバーやパソコン等などが該当する。図3には、車両情報記録装置20をECU30に備える構成例を示す。ECU30に備える他の要素は多様であり、周知でもあるので図示および説明を省略する。この構成例では、伝達機器に相当する表示器40をECU30に接続している。以下では、ECU30に接続するセンサ11の一例について説明する。図3には、センサ11として適用可能なセンサの一例を示す。操作系のセンサ11には、開度センサ11a、ストロークセンサ11b,11c,11d、操舵角センサ11e、ポジションセンサ11fなどのセンサが該当する。運動系のセンサ11には、回転数センサ11g、速度センサ11h、舵角センサ11i、加速度センサ11j、ヨーレートセンサ11k、ジャイロスコープ11m、カメラ11n、距離センサ11p、角度センサ11qなどのセンサが該当する。各センサの機能を以下に概説するが、当該機能を奏する任意の計測方式を適用してもよい。開度センサ11aは、運転者がアクセルペダルを操作して変化するアクセルの開度を検出して出力する。ストロークセンサ11bは、運転者がフットブレーキペダルを操作して変化するブレーキのストローク量を検出して出力する。ストロークセンサ11cは、運転者がサイドブレーキレバーを操作して変化するブレーキのストローク量を検出して出力する。二点鎖線で示すストロークセンサ11dはマニュアル車に備えられ、運転者がクラッチペダルを操作して変化するクラッチのストローク量を検出して出力する。操舵角センサ11eは、運転者がステアリングハンドルを操作して変化する操舵角を検出して出力する。ポジションセンサ11fは、変速操作例えばシフトレバーやセレクトレバー等によるポジションギアやレンジ等を検出して出力する。回転数センサ11gは、駆動源例えば燃焼機関や回転電機等の回転数を検出して出力する。速度センサ11hは、車両10の速度例えば車輪の回転速度に基づく速度を検出して出力する。舵角センサ11iは、車両10例えば車輪の舵角を検出して出力する。加速度センサ11jは、車両10の加速度例えば車輪の回転速度に基づく加速度を検出して出力する。ヨーレートセンサ11kは、車両10のヨーレートを検出して出力する。ジャイロスコープ11mは、車両10の角速度あるいは回転角を検出して出力する。カメラ11nは、車両10の周囲特に進行方向の前方側にかかる画像または映像を撮像する。距離センサ11pは、車両10と物体との相対距離例えば先行車両との車間距離等を検出して出力する。物体は、自車の車両10を除く全ての物体である。例えば、他の車両、構造物建築物を含む、設置物標識,信号機,ガードレール等、動物人間を含むなどが該当する。相対距離の検出法は任意である。例えば、検出波例えば光,電波,音波等の発信/受信による検出や、カメラ11nで撮像した画像の解析による検出などが該当する。角度センサ11qは、車両10の角度ロール角やピッチ角等の傾斜角を検出する。ロール角によってバンクの程度が分かり、ピッチ角によって前傾や後傾の程度が分かる。上述したECU30において、車両情報を情報記録領域に記録するための処理手続き例について、図4と図5とに示すフローチャートを参照しながら説明する。図4には車両情報記録処理の手続き例を示し、図5には記録条件設定処理の手続き例を示す。図4に示すステップS10はセンサ選択手段21に相当し、ステップS12は条件判別手段22に相当し、ステップS13は日時場所特定手段24に相当し、ステップS14~S19は情報記録手段27に相当する。図5に示すステップS31は条件分類手段23に相当し、ステップS32,S33は容量増減手段25に相当し、ステップS34は情報圧縮手段26に相当し、ステップS35,S36は情報記録手段27に相当する。なお説明を簡単にするために、上述した仮定を適用する。すなわち、複数のトリガ条件J2を、発生する頻度に応じて三つのグループ低頻度グループ,中頻度グループおよび高頻度グループに分類する。低頻度グループは、例えば物体との衝突や車両の横転などをトリガ条件J2とし、情報記録領域28aに対応させる。中頻度グループは、例えば急制動や急操舵などをトリガ条件J2とし、情報記録領域28bに対応させる。高頻度グループは、例えば急加速や頻繁なシフト操作などをトリガ条件J2とし、情報記録領域28cに対応させる。いずれのトリガ条件J2も、実際には条件ごとに対応した基準値しきい値に達するか否かで判別する。図4に示す車両情報記録処理では、まず車両10の運動態様に応じて、検出対象となる一以上のセンサ11を選択するステップS10。例えば、運動態様が加速や減速であれば、開度センサ11a,ストロークセンサ11b,速度センサ11h,加速度センサ11j等を選択する。所定の速度範囲例えば平均速度を基準として±10Kmhの範囲など内で走行する定速走行であれば、開度センサ11a,距離センサ11p等を選択する。旋回であれば、操舵角センサ11e,ヨーレートセンサ11k,ジャイロスコープ11m等を選択する。このステップS10は必要に応じて実行してよい。予め選択されたセンサ11またはステップS10で選択されたセンサ11について、検出したセンサ情報J1を取得しステップS11、当該センサ情報J1が複数のトリガ条件J2のうちでいずれかのトリガ条件J2を満たすか否かを判別するステップS12。もしセンサ情報J1が複数のトリガ条件J2について全部のトリガ条件J2を満たさなければNO、車両情報を記録する必要がないので、何もせずにそのまま車両情報記録処理をリターンする。一方、センサ情報J1が複数のトリガ条件J2のうちで一以上のトリガ条件J2を満たせばYES、ステップS13~S19を実行する。これらのステップのうちでステップS13~S15については順不同で実行してもよい。また、ステップS13を実行するか否かは任意であり、記録条件等を設定するため、図5に示す記録条件設定処理を実行する。当該記録条件設定処理の具体的内容については後述する。次に、ステップS12でトリガ条件J2を満たした時点の日時等を特定しステップS14、当該トリガ条件J2が属するグループを特定しステップS15、特定したグループに対応する情報記録領域すなわち情報記録領域28a,28b,28cのいずれかに記録情報J4を記録するステップS16。ステップS14の日時等には、少なくとも日時場所情報J3を含む。他には、当該日時場所情報J3を基準として遡及記録期間だけ過去に遡る記録開示時点を含めてもよい。記録開示時点は、情報記録領域28aに車両情報を記録し始める日時である。ステップS16の記録情報J4には、センサ情報J1を含み、さらに日時場所情報J3を含めてもよい。その後は、記録終了条件を満たさずステップS17でNO、記録間隔ごとにステップS19、ステップS16と同じ情報記録領域に記録情報J4を記録蓄積するステップS18。ステップS17の記録終了条件は任意に設定することができる。例えば、ステップS14で特定した日時を基準として所定の記録期間例えば5分や30分等を経過すること、所定のセンサ11にかかるセンサ情報J1の数値が特定値例えば車速が0Kmh等に達すること等が該当する。例外的に、情報記録領域に記録可能な領域が無くなること等が該当する。ステップS18の記録情報J4は車両情報に相当する。ステップS19の記録間隔には任意の長さ例えば0.1秒間等を設定できる。なお、後述するステップS36を適宜実行して記録間隔を伸縮することもできる。そして記録終了条件を満たすとステップS17でYES、車両情報を表示器40に出力伝達して表示しステップS20、車両情報記録処理をリターンする。表示器40に伝達する車両情報は、情報記録領域28a,28b,28cのうちで一以上の情報記録領域に記録された情報である。図5に示す記録条件設定処理では、後述するステップS31~S33のうちで一以上のステップを実行する際に行われ、ステップS12で満たすと判別されたトリガ条件J2が発生する頻度を求めるステップS30。頻度は、所定期間内に発生する回数を意味する。異なる条件内容で二以上のトリガ条件J2が一のグループに属する場合には、単純平均値や加重平均値等を頻度として用いてもよい以下同様である。同じトリガ条件J2でも、車両10の種別や操作者運転者や操縦者等を含む等の特性に応じて頻度が変わる。所定期間は任意に設定可能であり、例えばイグニッションキーの操作によりオンになってからオフになるまでの期間、3日間、2ヶ月間、1年間などが該当する。以下に説明するステップS31~S36は、個別で任意に実行あるいは実装可能であり、二以上のステップを実行する場合には順不同で行ってよい。ステップS31は、ステップS30で求めた頻度に基づいて、複数のトリガ条件J2のうちで一部または全部のトリガ条件J2についてグループ分け分類を行う。このグループ分けには、1回目最初の分類と、2回目以降の再分類とを含む。個々のトリガ条件J2は、上述した車両10の種別や操作者等の特性に応じて発生の頻度が変わるので、当該頻度の変化に応じてグループ分けを行う。なお、車両10の種類や、乗員数、積載量などに応じて複数のトリガ条件J2のうちで一部または全部のトリガ条件J2についてグループ分けを行ってもよい。ステップS32は、トリガ条件J2が属するグループに対応する情報記録領域28a,28b,28cについて、ステップS30で求めた頻度に基づいて個別に記録容量あるいは記録ブロックのブロック数を増減する。例えば中頻度グループに属するトリガ条件J2が発生する頻度が高まると、対応する情報記録領域28bの記録容量を増加させる。一方、同じ中頻度グループに属するトリガ条件J2が発生する頻度が低くなると、対応する情報記録領域28bの記録容量を減少させる。低頻度グループや高頻度グループについても同様にして行う。ステップS33は、情報記録領域28a,28b,28cの全部について、ステップS30で求めた頻度に基づいて個別に記録容量あるいは記録ブロックのブロック数を一律に増減する。増減の容量や割合は任意に設定することが可能であり、例えば頻度の増減量に基づいて記録容量の増減量を設定する。例えば、複数のトリガ条件J2にかかる頻度の単純平均値や加重平均値等が高まると、情報記録領域28a,28b,28cの全部にかかる記録容量を一律に増加させる。一方、複数のトリガ条件J2にかかる頻度の単純平均値や加重平均値等が低くなると、情報記録領域28a,28b,28cの全部にかかる記録容量を一律に減少させる。ステップS34は、情報記録領域28a,28b,28cのうちで一以上の情報記録領域について、二以上の情報を圧縮した圧縮データを同じ情報記録領域内に記録する。さらに、記録可能な領域を多く確保するために、圧縮データの元となる二以上の情報を削除する。二以上の車両情報を圧縮するデータ圧縮法は、可逆的であれば任意である。例えば、MRModifiedRead方式、MMRModifiedModifiedRead方式、MHModifiedHuffman方式、ランレングスRunLength符号化法、LZLempelZiv符号化法、算術符号化法、LZSS符号化法、LZWLempelZivWelch符号化法などが該当する。圧縮例については、図6を参照しながら説明する。図6には、一の情報記録領域である情報記録領域28cに記録された情報を圧縮する例を示す。具体的には、圧縮前の記録状態を図6Aに示し、圧縮後の記録状態を図6Bに示す。図6Aに示す記録状態は、情報記録領域28c内に確保された記録ブロックBc1,Bc2,...,Bc1024のうち、記録ブロックBc1,Bc2,...,Bc960に情報が記録されていると仮定する。記録ブロックBc961,Bc962,...,Bc1024には未だ情報が記録されていないと仮定する。上記ステップS34を実行すると、所定数本例では16の記録ブロックを一の記録ブロックに圧縮データとして圧縮できると仮定する。上述した仮定の下では、図6Bに示すように未記録ブロックである記録ブロックBc961,Bc962,...,Bc1020に圧縮データを記録する。また、圧縮データの元情報である記録ブロックBc1,Bc2,...,Bc960の情報内容を削除する。当該削除は、実質的に情報として取り扱えなくする任意の方法を適用できる。例えば、データの消去や、データの先頭や末尾を示す情報ポインタとも呼ぶ。の変更等が該当する。削除後は、圧縮データと、圧縮の対象とならなかった情報とが残る。次回以降の記録は記録ブロックBc1021,Bc1022,...,Bc1024の順で行う。情報記録領域28cを含む情報記録領域の一部または全部はリングバッファを構成するので、記録ブロックBc1024の次は記録ブロックBc1から順に記録を行う。図5に戻って、ステップS35は図4のステップS12で満たすと判別されたトリガ条件J2に応じて、遡及記録期間を異ならせる。ただし、トリガ条件J2が属するグループに対応する情報記録領域ごとに記録可能な最長期間よりも短く設定する。一例として、トリガ条件J2が物体との衝突の場合は遡及記録期間を30秒間とし、急制動の場合は遡及記録期間を20秒間とし、急加速の場合は遡及記録期間を10秒間などとする。なお、ステップS30で求めた頻度に基づいて遡及記録期間を伸縮してもよい。ステップS36は、図4のステップS12で満たすと判別されたトリガ条件J2に応じて、図4のステップS19に示す記録間隔を伸縮する。一例として、トリガ条件J2が物体との衝突の場合は遡及記録間隔を0.01秒間とし、急制動の場合は記録間隔を0.1秒間とし、急加速の場合は記録間隔を0.2秒間などとする。なお、ステップS30で求めた頻度に基づいて記録間隔を伸縮してもよい。上述した図4の車両情報記録処理や図5の記録条件設定処理を実行した後における記録媒体28の状態の一例を図7に示す。図7に示す記録媒体28には、情報記録領域28a,28b,28cが確保されている。情報記録領域28aのブロック数は8であり、記録ブロックBa1,Ba2,...,Ba8がある。情報記録領域28bのブロック数は256であり、記録ブロックBb1,Bb2,...,Ba256がある。情報記録領域28cのブロック数は1024であり、記録ブロックBc1,Bc2,...,Bc1024がある。各記録ブロックは五つの情報、すなわち1アクセルの開度、2フットブレーキのストローク量、3車両10の車速、4駆動源の回転数、5日時日時場所情報J3の各情報を含む。なお、情報記録領域28bの記録ブロックBa256や、情報記録領域28cの記録ブロックBc1024などを含め、一部の記録ブロックは未記録の状態である。上述した実施の形態1によれば、以下に示す各効果を得ることができる。まず請求項1に対応し、二以上のグループに分類される複数のトリガ条件J2のうちで、いずれかのトリガ条件J2を満たすか否かを判別する条件判別手段22と、グループごとに対応して記録媒体28に設けられ、車両情報を記録する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zと、条件判別手段22によって満たすと判別されたトリガ条件J2が分類されるグループに対応する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zに車両情報を記録する情報記録手段27とを有する構成とした図1を参照。この構成によれば、重要度の高いデータを確実に残すことができる。情報記録手段27は、グループと一対一で対応する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zに対して車両情報を記録するので、頻度による記録量の偏りを低減することができる。請求項2に対応し、車両10の種類,乗員数,積載量のうちで一以上の事項に応じて、複数のトリガ条件J2を二以上のグループ上述した低頻度グループ,中頻度グループ,高頻度グループなどに分類する構成とした図5のステップS31を参照。この構成によれば、車両10の種類車種や、乗員数、積載量などに応じてトリガ条件J2を満たす基準が変わる。車両10の種類に応じてトリガ条件J2の分類に行うことで、グループに分類されるトリガ条件J2を最適化できる。乗員数や積載量などについても同様にトリガ条件J2を最適化できる。請求項3に対応し、所定期間ごとに発生する頻度に応じて、複数のトリガ条件J2を二以上のグループに分類する条件分類手段23を有する構成とした図1,図5のステップS31を参照。この構成によれば、車両10や操作者等の特性に合わせた最適なグループ分けが行える。請求項4に対応し、トリガ条件J2を満たす頻度に応じて、対応する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zの記録容量を増減する領域容量増減手段25a容量増減手段25を有する構成とした図1,図5のステップS32を参照。この構成によれば、例えばトリガ条件J2を満たす頻度が高くなるほど、情報記録領域28a,28b,28c,...,28zの記録容量を増やす。そのため、重要度の高いデータ車両情報を確実に記録することができる。請求項5に対応し、複数のトリガ条件J2のうちでいずれかのトリガ条件J2を満たす頻度に応じて、全ての情報記録領域28a,28b,28c,...,28zにかかる記録容量を一律に増減する全容量増減手段25b容量増減手段25を有する構成とした図1,図5のステップS33を参照。この構成によれば、情報記録領域28a,28b,28c,...,28zの全記録容量が減るので、解放した記録領域を別の目的で利用したり、トリガ条件J2以外に記録すべき情報を記録するための領域を確保できる。請求項6に対応し、情報記録領域28a,28b,28c,...,28zに記録された二以上の車両情報を圧縮した圧縮データを同じ情報記録領域28a,28b,28c,...,28z内に記録するとともに、圧縮データの元となる二以上の車両情報を削除する情報圧縮手段26を有する構成とした図1,図5のステップS34,図6を参照。この構成によれば、情報記録領域28a,28b,28c,...,28zの記録容量が同じでも、データ圧縮を行うことにより、記録可能なデータ量を増やすことができる。請求項7に対応し、情報記録手段27は、条件判別手段22によって満たすと判別されたトリガ条件J2に応じて遡及記録期間を異ならせる構成とした図1,図5のステップS35を参照。この構成によれば、例えばトリガ条件J2を満たす頻度が高くなるほど、遡及記録期間を長くする。頻度が高いトリガ条件J2は重要度も高い場合が多く、重要度の高いデータ車両情報を確実に記録するとともに、記録期間を長く確保することで原因追及を容易にする。請求項8に対応し、情報記録手段27は、条件判別手段22によって満たすと判別されたトリガ条件J2に応じて記録間隔を伸縮する構成とした図1,図5のステップS36を参照。この構成によれば、頻度が高いトリガ条件J2は重要度も高い場合が多く、重要度の高いデータ車両情報をより多く記録するとともに、記録量を多く確保することで原因追及を容易にする。請求項9に対応し、車両情報記録装置20とセンサ11とを車両10に備える構成とした図1を参照。この構成によれば、頻度による記録量の偏りを低減し、重要度の高いデータを確実に残せる車両10を提供することができる。請求項10に対応し、センサ11には、開度センサ11a、ストロークセンサ11b,11c,11d、操舵角センサ11e、ポジションセンサ11f、回転数センサ11g、速度センサ11h、舵角センサ11i、加速度センサ11j、ヨーレートセンサ11k、ジャイロスコープ11m、カメラ11n、距離センサ11p、角度センサ11qのうちで一以上を含む構成とした図1,図3を参照。この構成によれば、頻度に応じて一以上のセンサ11を含むことにより、記録媒体28に車両情報として記録でき、当該記録された情報に基づいて原因追及を容易に行えるようなる。他の実施の形態以上では本発明を実施するための形態について説明したが、本発明は当該形態に何ら限定されるものではない。言い換えれば、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施することもできる。例えば、次に示す各形態を実現してもよい。上述した実施の形態では、一の記録ブロックに複数の情報、すなわちアクセルの開度、フットブレーキのストローク量、車両10の車速、駆動源の回転数などを含めて記録する構成とした図2,図7を参照。この構成に代えて、図3に示す各センサ11から出力されるセンサ情報J1であって、一の記録ブロックに一の情報を記録する構成としてもよく、他の数の情報を含めて記録する構成としてもよい。単に数の相違に過ぎないので、上述した実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。上述した実施の形態では、全ての記録ブロックに共通して、同じ項目の情報を記録する構成とした図2,図7を参照。この構成に代えて、グループに対応する情報記録領域28a,28b,28c,...,28zに応じて記録する情報の項目車両情報や日時を異ならせてもよい。頻度に応じて必要となる情報が相違する場合でも、記録量の偏りを低減し、重要度の高いデータを確実に残すことができる。上述した実施の形態では、車両情報記録装置20をECU30内に備える構成とした図3を参照。この形態に代えて、ECU30以外の車両10内ECU30以外のECUを含むや、車両10の外部に備える構成としてもよい。車両10の外部に備える例としては、通信回線を介して接続可能な外部処理装置等が該当する。単に配置の違いに過ぎないので、上述した実施の形態と同様の作用効果が得られる。上述した実施の形態では、圧縮データを同じ情報記録領域28a,28b,28c,...,28z内に記録するとともに、圧縮データの元となる二以上の車両情報を削除する情報圧縮手段26を有する構成とした図1,図5のステップS34,図6を参照。この構成に加えて、情報の外部出力や、メモリコンパクションmemorycompactionを行ってもよい。前者の外部出力は、圧縮を行っても情報記録領域内に収まらなくなった場合や、未記録の記録ブロックが僅少になった場合に行うのが適切である。具体的には、情報出力手段29によって外部の記録媒体例えばフラッシュメモリやハードディスク等に記録する。外部出力によれば、重要なデータが失われるのを防止することができる。後者のメモリコンパクションは、削除後に記録された記録ブロックBc961,Bc962,...,Bc1020の各圧縮データを記録ブロックBc1,Bc2,...,Bc60に移動させる処理である。この処理によれば、連続的に記録する領域を確保できるので、以降に行われる情報の記録処理を簡便に行うことができる。上述した実施の形態では、伝達機器として表示器40を適用した図3を参照。この形態に代えてあるいは加えて、表示器40を除いた他の伝達機器を適用してもよい。他の伝達機器は、例えば車両10輸送機器内に備えられた他のECUを含む処理装置や、スピーカ等の音響装置、信号線や通信回線等を介して接続されるコンピュータやサーバー等の外部処理装置などが該当する。他の伝達機器であっても、トリガ条件を満たすことに至った要因についての分析結果や、分析対象となる車両情報を得ることができる。よって、上述した実施の形態と同様の作用効果が得られる。上述した実施の形態では、車両情報記録装置20を備える対象として、車両10を適用した図1~図10を参照。この形態に代えて、車両10以外の他の輸送機器にも同様に適用することが可能である。他の輸送機器は、人間や貨物等を輸送可能な輸送機器、例えば航空機や船舶などが該当する。単に構造上の違いに過ぎず、人間や貨物等を輸送可能であるので、上述した実施の形態と同様の作用効果が得られる。"