ティースを有する電機子コアと電機子巻線とを備えた電機子と、突極を有する突極子と、を備え、前記電機子は、前記突極子と対向するギャップ面に永久磁石が配置され、前記ティースのピッチをτ、前記永久磁石の磁極のピッチをλp、前記突極のピッチをλt、自然数をkおよびnとした場合、各ピッチが次式を満たすリニアモータ。3k/λpn/τ=6k/λt前記電機子は、前記ティースの先端および前記ティースの間に形成されたスロットの開口部先端を含む前記ギャップ面に、前記永久磁石が配置されることを特徴とする請求項1記載のリニアモータ。前記電機子は、モールド樹脂によりモールドすることで平坦状に形成された前記ギャップ面に、前記永久磁石が配置される請求項1または2記載のリニアモータ。前記電機子は、前記ギャップ面に前記永久磁石が配置された状態でモールド樹脂によりモールドされることによって前記永久磁石と一体化される請求項1または2記載のリニアモータ。前記永久磁石は、垂直方向に磁化された主磁極永久磁石と、前記主磁極永久磁石の磁極の向きと異なるように磁化された副磁極永久磁石とから構成されたハルバッハ配列構造により構成される請求項1または2記載のリニアモータ。前記2つの自然数をk=3、n=8もしくはn=10とした請求項1記載のリニアモータ。前記2つの自然数をk=2、n=5もしくはn=7とした請求項1記載のリニアモータ。前記2つの自然数をk=1、n=2もしくはn=4とした請求項1記載のリニアモータ。前記永久磁石が設けられた前記電機子と前記突極子の何れか一方を可動子とし、他方を固定子とし、前記可動子を前記固定子の片側に配置するか、もしくは前記固定子の左右両側に前記可動子を配置するか、もしくは、前記可動子の左右両側に前記固定子を配置した請求項1記載のリニアモータ。しかしながら、上記リニアモータは推力が不足するものであった。実施形態の一態様は、推力を増大することができるリニアモータを提供することを目的とする。実施形態の一態様に係るリニアモータは、ティースを有する電機子コアと電機子巻線を備えた電機子と、突極を有する突極子を備える。前記電機子は前記突極子と対向するギャップ面に永久磁石が配置される。前記ティースのピッチをτ、前記永久磁石の磁極のピッチをλp、前記突極のピッチをλt、自然数をkおよびnとした場合、次式を満たす。3k/λpn/τ=6k/λt実施形態の一態様によれば、リニアモータの推力を増大することができるリニアモータを提供できる。以下、添付図面を参照して、本願の開示するリニアモータのいくつかの実施形態を詳細に説明する。なお、以下に示すこれらの実施形態によりこの発明が限定されるものではない。なお、本発明における同一の構成については同一の符号を付することにより、重複説明を適宜省略する。<第1実施形態>まず、図1を参照しつつ、第1実施形態に係るリニアモータの構成について説明する。図1は、第1実施形態に係るリニアモータの断面図である。図1に示すように、リニアモータは、可動子100と固定子200とを備える。可動子100と固定子200とはギャップ空隙Gを介して互いに対向する。可動子100は、固定子200に対して紙面左右方向に相対的に移動できるように、固定子200とギャップGを介して図示しない直動軸受によって案内支持される。可動子100は、電機子110と、固定子200と対向するギャップG側に配置された複数の永久磁石120とを備える。電機子110は、電機子コア111と、電機子巻線112と、モールド樹脂113とを備える。電機子コア111には、継鉄部ヨークの長手方向と直交する方向に等間隔に櫛歯状のティース114が形成される。ティース114の間には電機子巻線112を収納するためのスロット115が形成される。ティース114には三相の電機子巻線112が集中巻きされる。そして、電機子コア111と電機子巻線112は全体をモールド樹脂113によって一体に固着される。電機子コア111は軟磁性材料であり、例えば積層珪素鋼板やSMCコア微細鉄粉を圧縮成形したコアなどが用いられる。電機子110のギャップ面ギャップG側の面には、矢印方向N極→S極に磁化された複数の永久磁石120が互いに隣と異極になるように並べられて配置される。ここで、永久磁石120はティース114の先端だけでなく、複数のティース114の間に形成されたスロット115の開口部先端にも配置される。固定子200は、突極子210として構成される。突極子210はギャップ面ギャップG側の面に歯状の突極211が形成される。突極子210は軟磁性材料により形成される。軟磁性材料として、例えば積層珪素鋼板やSMCコア、3Si鉄、または鉄製の構造材などが用いられる。ここで、ティース114のピッチをτ、永久磁石120の磁極のピッチをλp、突極211のピッチをλt、自然数をkとnとした場合、3k/λpn/τ=6k/λtを満たすように各ピッチが設定される。第1実施形態のリニアモータでは、τ=10mm、λp=7.5mm、λt=9mm、k=3、n=8となっている。これら数値を上式に代入すると、左辺=3×3/7.58/10=2、右辺=6×3/9=2となり、上式を満たす。また、電機子巻線112は9個のティース114すべてに集中巻きされ、電機子110は9ティースあたり8極の巻線磁束を形成する。このように構成されたリニアモータは、電機子110の巻線磁束が永久磁石120の磁束と重畳し、9ティースあたり10極の進行磁界を形成する。その進行磁界と突極子210の10個の突極211との間で推力を発生し、可動子100は固定子200に対して紙面左右方向に移動することとなる。次に、図2を参照しつつ、第1実施形態に係るリニアモータの組立方法について説明する。図2は、第1実施形態に係る可動子の組立方法を示す断面図である。図2に示すように、可動子100の組立は、先に電機子110の組立を行い、次に電機子110に永久磁石120を取り付ける手順で行う。電機子110は、スロット115の開口部が大きく開いたティース114に、予め高密度に銅線を集中巻きした電機子巻線112を挿入した後、モールド樹脂113により電機子コア111と電機子巻線112を包含するように全体をモールドする。モールド後の電機子110のギャップ面は、ティース114の先端とスロット115の開口部先端に充填されたモールド樹脂113とによって、平坦に形成される。その後、電機子110のギャップ面に複数の永久磁石120を接着して取り付ける。図2のように複数の永久磁石120を予め一体とした後に電機子110のギャップ面に取り付けても良いし、永久磁石120を1個ずつ電機子110のギャップ面に貼り付けても良い。電機子110の平坦なギャップ面に永久磁石120を接着するので、永久磁石120を強固に取り付けることができるとともに、精度良く配置させることができる。また、永久磁石120の取り付けは、複数の永久磁石120を予め一体にする際に用いた別部材図示なしを使って、ボルトなどで電機子110の一部と締結することによって行っても良い。以上説明したように、本実施形態に係るリニアモータでは、高密度に集中巻きした電機子巻線112がスロット115内に収納されると共に、永久磁石120がティース114の先端だけでなくスロット115の開口部先端にも配置される。そのため、第1実施形態に係るリニアモータでは、電機子巻線112の巻数と永久磁石120によるギャップ磁束密度が増えるので、推力を増大することができる。さらには、先に組立を行った電機子110の平坦なギャップ面に永久磁石120を後から配置するだけで良いので、組立を格段に容易にすることができると共に、安価なリニアモータを提供できる。<第2実施形態>以上、第1実施形態に係るリニアモータについて説明した。次に、図3を参照しつつ、第2実施形態に係るリニアモータについて説明する。図3は、第2実施形態に係るリニアモータの断面図である。この第2実施形態に係るリニアモータは、ティース114のピッチ、永久磁石120の磁極のピッチ、突極211のピッチが第1実施形態に係るリニアモータと異なり、他は同様に構成される。従って、以下では、説明の便宜上、重複説明を適宜省略し、第1実施形態と異なる点を中心に説明する。この第2実施形態に係るリニアモータは、ティース114のピッチをτ、永久磁石120の磁極のピッチをλp、突極211のピッチをλt、自然数をkとnとした場合、3k/λpn/τ=6k/λtを満たすように各ピッチが設定される。第2実施形態のリニアモータでは、τ=10mm、λp=6.667mm、λt=8.571mm、k=2、n=5としている。これら数値を上式に代入すると、左辺=3×2/6.6675/10=1.4、右辺=6×2/8.571=1.4となり、上式を満たす。また、電機子巻線112は、ティース114の1個置きに集中巻きされ、電機子110は6ティースあたり5極の巻線磁束が形成する。このように構成されたリニアモータは、電機子110の巻線磁束が永久磁石120の磁束と重畳し、6ティースあたり7極の進行磁界を形成する。その7極の進行磁界と突極子210の7個の突極211との間で推力を発生し、可動子100は固定子200に対して紙面左右方向に移動することとなる。以上説明したように、第2実施形態に係るリニアモータでは、第1実施形態と同様に、高密度に集中巻きした電機子巻線112がスロット115内に収納されるとともに、永久磁石120がティース114の先端だけでなくスロット115の開口部先端にも配置される。そのため、第2実施形態に係るリニアモータでは、電機子巻線112の巻数と永久磁石120によるギャップ磁束密度が増えるので、推力を増大することができる。また、組立方法についても第1実施形態と同様に行うので、組立を容易にすることができる。<第3実施形態>以上、第2実施形態に係るリニアモータについて説明した。次に、図4を参照しつつ、第3実施形態に係るリニアモータについて説明する。図4は、第3実施形態に係るリニアモータの断面図である。この第3実施形態に係るリニアモータは、ティース114のピッチ、永久磁石120の磁極のピッチ、突極211のピッチが第1、2実施形態に係るリニアモータと異なり、他は同様に構成されている。従って、以下では、説明の便宜上、重複説明を適宜省略し、第1、2実施形態と異なる点を中心に説明することとする。この第3実施形態に係るリニアモータは、ティース114のピッチをτ、永久磁石120の磁極のピッチをλp、突極211のピッチをλt、自然数をkとnとした場合、3k/λpn/τ=6k/λtを満たすように各ピッチが設定されている。第3実施形態のリニアモータでは、τ=10mm、λp=10mm、λt=8.571mm、k=1、n=4としている。これら数値を上式に代入すると、左辺=3×1/104/10=0.7、右辺=6×1/8.571=0.7となり、上式を満たす。また、電機子巻線112は6個のティース114すべてに集中巻きされ、電機子110は6ティースあたり8極の巻線磁束を形成する。このように構成されたリニアモータは、電機子110の巻線磁束が永久磁石120の磁束と重畳し、6ティースあたり7極の進行磁界を形成する。その進行磁界と突極子210の7個の突極211との間で推力を発生し、可動子100は固定子200に対して紙面左右方向に移動することとなる。以上説明したように、第3実施形態に係るリニアモータでは、第1、2実施形態と同様に、高密度に集中巻きした電機子巻線112がスロット115内に収納されるとともに、永久磁石120がティース114の先端だけでなくスロット115の開口部先端にも配置される。そのため、第3実施形態に係るリニアモータでは、電機子巻線112の巻数と永久磁石120によるギャップ磁束密度が増えるので、推力を増大することができる。また、組立方法についても第1、2実施形態と同様に行うので、組立を容易にすることができる。<第4実施形態>以上、第3実施形態に係るリニアモータについて説明した。次に、図5を参照しつつ、第4実施形態に係るリニアモータについて説明する。図5は、第4実施形態に係るリニアモータの可動子の断面図である。この第4実施形態に係るリニアモータは、電機子コア111が第1実施形態に係るリニアモータと異なり、他は同様に構成されている。従って、以下では、説明の便宜上、重複説明を適宜省略し、第1実施形態と異なる点を中心に説明することとする。この第4実施形態に係るリニアモータでは、ティース114ごとに分割された電機子分割コア131を使って電機子110が構成される。電機子110の組立は、電機子分割コア131単体のティース114に電機子巻線112を高密度に集中巻きした後、電機子巻線112が施された電機子分割コア131をすべて並べ、モールド樹脂113により全体をモールドする。その後、第1実施形態と同様に、永久磁石120を取り付ける。また、ティース114の先端は、第1実施形態とは異なり、スロット115の開口部先端を狭くするように鍔を設けている。以上説明したように、第4実施形態に係るリニアモータでは、電機子分割コア131を使って電機子巻線112の巻数を増やしている。さらに、第4実施形態に係るリニアモータでは、ティース114の先端の鍔によってスロット115の開口部先端を狭くして、電機子巻線112に鎖交する磁束をかき集めるようにしている。よって、推力を増大することができる。<第5実施形態>以上、第4実施形態に係るリニアモータについて説明した。次に、図6を参照しつつ、第5実施形態に係るリニアモータについて説明する。図6は、第5実施形態に係るリニアモータの可動子の断面図である。この第5実施形態に係るリニアモータは、永久磁石120の磁極が第1実施形態に係るリニアモータと異なり、他は同様に構成される。従って、以下では、説明の便宜上、重複説明を適宜省略し、第1実施形態と異なる点を中心に説明することとする。この第5実施形態に係るリニアモータでは、永久磁石120として主磁極永久磁石121と副磁極永久磁石122の2種類の永久磁石が用いられる。主磁極永久磁石121は電機子110が突極211と対向するギャップ面に対して垂直方向に磁化されている。副磁極永久磁石122は主磁極永久磁石121の磁極の向きと直交する可動子100の移動方向に磁化されている。主磁極永久磁石121と副磁極永久磁石122は交互に並べられ、いわゆるハルバッハ配列構造となっている。以上説明したように、第5実施形態に係るリニアモータでは、永久磁石120として主磁極永久磁石121と副磁極永久磁石122を用いてハルバッハ配列構造としているので、永久磁石120によるギャップ磁束密度が高まり、推力をさらに増大することができる。<第6実施形態>以上、第5実施形態に係るリニアモータについて説明した。次に、図7を参照しつつ、第6実施形態に係るリニアモータについて説明する。図7は、第6実施形態に係る可動子の組立方法を示す断面図である。この第6実施形態に係るリニアモータは、可動子100の組立方法が第1実施形態に係るリニアモータと異なり、他は同様に構成されている。従って、以下では、説明の便宜上、重複説明を適宜省略し、第1実施形態と異なる点を中心に説明することとする。この第6実施形態に係るリニアモータの可動子100の組立は、ティース114の先端とスロット115の開口部先端に永久磁石120を取り付けた後、全体をモールド樹脂113によりモールドするという手順で行う。以上説明したように、第6実施形態に係るリニアモータでは、電機子110と永久磁石120をモールド樹脂113により一体にモールドしているので、永久磁石120を強固に固定することができるとともに、組立を格段に容易にし、安価なリニアモータを提供できる。<第7実施形態>以上、第6実施形態に係るリニアモータについて説明した。次に、図8を参照しつつ、第7実施形態に係るリニアモータについて説明する。図8は、第7実施形態に係るリニアモータの断面図である。この第7実施形態に係るリニアモータは、可動子100を固定子200’の左右両側に設けて構成されることが第1実施形態に係るリニアモータと異なり、他は同様に構成される。従って、以下では、説明の便宜上、重複説明を適宜省略し、第1実施形態と異なる点を中心に説明することとする。なお、ここでは、紙面上下方向を左右方向とする。この第7実施形態に係るリニアモータでは、2つの可動子100が左右対向して配置され、可動子100同士が紙面奥行き方向で連結図示なしされる。そして、可動子100の間に、ギャップ面を左右に設けた突極子210’を有する固定子200’が配置されるいわゆる磁束貫通型構造。電機子110と永久磁石120の構成は第1実施形態と同じである。突極子210’は突極211を左右対称に配置して構成される。以上説明したように、第7実施形態に係るリニアモータでは、固定子200’の左右両側に可動子100が配置されるので、可動子100と固定子200’との間に発生する磁気吸引力を相殺することができる。磁気吸引力を相殺することで、直動軸受への負荷を低減でき、直動軸受の走行寿命を高めることができる。よって、磁気吸引力を相殺するリニアモータにおいても、推力を増大させることができると共に、組立を容易にし、安価なリニアモータを提供できる。<第8実施形態>以上、第7実施形態に係るリニアモータについて説明した。次に、図9を参照しつつ、第8実施形態に係るリニアモータについて説明する。図9は、第8実施形態に係るリニアモータの断面図である。なお、ここでは、紙面上下方向を左右方向とする。この第8実施形態に係るリニアモータは、固定子200が可動子100’の左右両側に設けて構成されることが第1実施形態に係るリニアモータと異なり、他は同様に構成されている。従って、以下では、説明の便宜上、重複説明を適宜省略し、第1実施形態と異なる点を中心に説明することとする。この第8実施形態に係るリニアモータでは、2つの固定子200が左右対向して配置され、固定子200同士が紙面奥行き方向で連結図示なしされる。そして、固定子200の間に、ギャップ面を左右に設けた電機子110’を有する可動子100’が配置されるいわゆる磁束貫通型構造。固定子200の突極子210の構成は第1実施形態と同じである。一方、可動子100’の電機子110’においては、左右にティース114を設けた電機子コア111’に、電機子巻線112が装着され、電機子コア111’と電機子巻線112とがモールド樹脂113により一体にされる。そして、電機子110’の左右のギャップ面に永久磁石120が取り付けられる。以上説明したように、第8実施形態に係るリニアモータでは、可動子100’の左右両側に固定子200が配置されるので、可動子100’と固定子200との間に発生する磁気吸引力を相殺することができる。磁気吸引力を相殺することで、直動軸受への負荷を低減でき、直動軸受の走行寿命を高めることができる。よって、磁気吸引力を相殺するリニアモータにおいても、推力を増大させることができ、組立が容易で安価なリニアモータを提供できる。以上、第1実施形態~第8実施形態について説明したが、さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。例えば、第1実施形態~第8実施形態を適宜組み合わせて利用することも可能である。また、例えば、上記実施形態では、永久磁石120を隙間なく配置する構成を例に説明したが、ギャップ磁束密度を大幅に低下させない程度に隙間を開けることも可能である。また、永久磁石120の隙間に軟磁性材料を入れることも、永久磁石120によって磁極を形成することになんら変わりないので可能である。また、副磁極永久磁石122の磁化方向を可動子100の移動方向とする構成を例に説明したが、斜め方向としたり、あるいは副磁極永久磁石122を移動方向と斜め方向の2種類で構成することも可能である。また、スロット115の開口部先端を大きく開けたり、狭めたりする構成を例に説明したが、開けることなくティース114の先端を接触させたり、先端をつなげる構成とすることも可能である。また、第1実施形態~第3実施形態で示した電機子コア111を分割するものとして、第4実施形態では各ティース毎に分割する電機子分割コア131の例を用いて説明したが、その他の分割方法として、ティースとヨークの部位毎に分割したり、ヨーク自体を設けずにティースだけとして分割したり、電機子分割コア131を1箇所だけ連結するようにしたりすることも適宜変更が可能である。また、第1実施形態ではk=3、n=8を例に説明したが、k=3であれば特にn=10としたり、それ以外の値をとることも可能である。また、第2実施形態ではk=2、n=5を例に説明したが、k=2であれば特にn=7としたり、それ以外の値をとることも可能である。また、第3実施形態ではk=1、n=4を例に説明したが、k=1であれば特にn=2としたり、それ以外の値をとることも可能である。また、本実施形態では電機子を可動子とし、突極子を固定子として、電機子が突極子に対して相対的に移動するリニアモータの例を説明したが、電機子を固定子とし、突極子を可動子とする逆の構成としても構わない。