"少なくとも色材及び有機溶剤を含み、前記有機溶剤は溶剤A50留出温度が320°C~480°Cのノルマルパラフィン系溶剤を有機溶剤全量に対し30質量以上含み、溶剤B50留出温度が200°C~320°Cのナフテン系溶剤及びまたはイソパラフィン系溶剤を、総量で有機溶剤全量に対し30質量以上含み、前記溶剤Aと前記溶剤Bの総量が、前記有機溶剤全量に対し80質量以上である、非水系インク。前記溶剤Aの50留出温度が350°C~480°Cであり、前記溶剤B50留出温度が220°C~300°Cであることを特徴とする、請求項1に記載のインク。前記溶剤Aの50留出温度が400°C~480°Cであり、前記溶剤B50留出温度が230°C~280°Cであることを特徴とする、請求項1に記載のインク。上記事情に鑑み、本発明はPPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きやクリアファイルの変形を抑制しつつ、省電力での正常吐出が可能なインクジェット用非水系インク以下、単にインクともいうを提供する。本発明は、少なくとも色材、有機溶剤を含み、前記有機溶剤は、溶剤A50留出温度が320°C~480°Cのノルマルパラフィン系溶剤を有機溶剤全量に対し30質量以上含み、溶剤B50留出温度が200°C~320°Cのナフテン系溶剤及びまたはイソパラフィン系溶剤の総量で有機溶剤全量に対し30質量以上含み、前記溶剤Aと前記溶剤Bの総量が、前記有機溶剤全量に対し80質量以上である、非水系インクである。前記溶剤Aの50留出温度は350°C~480°Cであり、前記溶剤Bの50留出温度は220~300°Cであることが好ましい。クリアファイルの変形とPPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きがより改善される。前記溶剤Aの50留出温度は400°C~480°Cであり、前記溶剤Bの50留出温度は230~280°Cであることがより一層好ましい。クリアファイルの変形とPPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きがより一層改善される。ここで、50留出温度とはJISK0066化学製品の蒸留試験方法に従って測定される、重量で50の溶剤が揮発したときの温度を意味する。ここで、ノルマルパラフィン系溶剤とは直鎖炭化水素溶剤を主溶剤とする炭化水素溶剤、ナフテン系炭化水素溶剤とは環状炭化水素溶剤を主溶剤とする炭化水素溶剤、イソパラフィン系炭化水素溶剤とは分岐炭化水素溶剤を主溶剤とする炭化水素溶剤を意味する。ここで、主溶剤とは、溶剤全質量の50質量より多く含まれる溶剤のことを意味する。前記溶剤Aと前記溶剤Bの総量は、前記有機溶剤全量に対し85質量以上であることが好ましく、90質量以上であることがより一層好ましい。前記インクの23°Cにおける粘度は3~30mPasであることが好ましく、4~20mPasであることがより好ましく、6~15mPasであることが更に一層好ましい。本発明は、少なくとも色材及び有機溶剤を含み、前記有機溶剤は、溶剤A50留出温度が320°C~480°Cのノルマルパラフィン系溶剤を有機溶剤全量に対し30質量以上含み、溶剤B50留出温度が200°C~320°Cのナフテン系溶剤及びまたはイソパラフィン系溶剤を総量で有機溶剤全量に対し30質量以上含み、前記溶剤Aと前記溶剤Bの総量が、前記有機溶剤全量に対し80質量以上であるため、PPC印刷物のトナー樹脂との貼りつきやクリアファイルの変形を抑制しつつ、加温や冷却をせずに正常吐出が可能であるため消費電量の抑制が可能である。前記溶剤Aと、前記溶剤Bを併用することでPPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きやクリアファイル変形を抑制し、かつ加温や冷却せずに正常吐出できる理由については定かではないが、イソパラフィン系溶剤およびナフテン系溶剤は分岐鎖や環状構造をもつため、同じ分子量のノルマルパラフィン系溶剤と比較した場合、PPC印刷物のトナー樹脂やクリアファイルのPP内部に入り込みにくく、PPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きやクリアファイル変形が生じ難いものと推測する。前記溶剤Aの50留出温度が320°Cよりも低い場合、PPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きや、クリアファイルの変形を抑制しきれなくなる。前記溶剤Aの50留出温度が480°Cよりも高い場合、インクを正常吐出するためには加温や駆動電圧の上昇が必要であり消費電力が増えてしまう。前記溶剤Bの50留出温度が200°Cよりも低い場合、PPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きや、クリアファイルの変形を抑制しきれなくなる。前記溶剤Bの50留出温度が320°Cよりも高い場合、インクを正常吐出するためには加温や駆動電圧の上昇が必要であり消費電力が増えてしまう。溶剤Aの含有量が30質量未満の場合、クリアファイルの変形やPPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きを十分に抑制できなくなってしまう。溶剤Bの含有量が30質量未満の場合、正常吐出するためにはインクの加温や駆動電圧の上昇や、あるいは冷却が必要であり、消費電力が多くなってしまう。前記溶剤Aと前記溶剤Bの総量が、前記有機溶剤全量に対し80質量未満であるとクリアファイルの変形やPPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きを抑制しきれない。前記インク粘度は3~30mPasであることが好ましく、4~20mPasであることがより好ましく、6~12mPasであることが更に一層好ましい。インク粘度が30mPasより高い場合、正常吐出するためには、インクを加温や冷却したり、駆動電圧を高くしたりしなければならず、消費電力が多くなる。本発明のインクはインク粘度を30mPas以下に抑えられているので、必要な電力を低減することができ省電力に有効である。本発明の非水系インクは、少なくとも色材及び有機溶剤を含み、前記有機溶剤は、溶剤A50留出温度が320°C~480°Cのノルマルパラフィン系溶剤を有機溶剤全量に対し30質量以上含み、溶剤B50留出温度が200°C~320°Cのナフテン系溶剤及びまたはイソパラフィン系溶剤を総量で有機溶剤全量に対しナフテン系溶剤とイソパラフィン系溶剤の総量で30質量以上含み、前記溶剤Aと前記溶剤Bの総量が、前記有機溶剤全量に対し80質量以上であることを特徴とするインクジェット用非水系インクである。本発明の非水系インクによれば、PPC印刷物のトナー樹脂との貼りつきやクリアファイルの変形を抑制しつつ、省電力での正常吐出が可能である。溶剤A50留出温度が320°C~480°Cのノルマルパラフィン系溶剤の具体例としては、モレスコホワイトP-60、モレスコホワイトP-70、モレスコホワイトP-80、モレスコホワイトP-100、モレスコホワイトP-120、モレスコホワイトP-150、モレスコホワイトP-200、モレスコホワイトP-280、モレスコホワイトP-350Pが挙げられる。溶剤B50留出温度が200°C~320°Cのイソパラフィン系溶剤の具体例としては、IsoparM、アイソゾール400が挙げられる。溶剤B50留出温度が200°C~320°Cのナフテン系溶剤具体例としては、テクリーンN-20、テクリーンN-22、AF-4、AF-5、AF-6、AF-7、が挙げられる。本発明の非水系インクでは、溶剤A、溶剤B以外の有機溶剤をインク中の有機溶剤全質量に対し20質量未満の割合で含有することができる。含有量を20質量未満であれば溶剤A、溶剤B以外の有機溶剤を併用してもトナー樹脂との貼り付きや、クリアファイルの変形抑制への影響を抑えることが可能である。溶剤A、溶剤B以外の有機溶剤の50留出点は200°C以上が好ましく、220°C以上がより好ましく、250°C以上が更に一層好ましい。本発明で使用可能な溶剤A、溶剤B以外の有機溶剤としては、JX日鉱日石エネルギー株製テクリーンN-20、テクリーンN-22、ナフテゾールM、ナフテゾールH、0号ソルベントM、0号ソルベントH、アイソゾール400、AF-4、AF-5、AF-6、AF-7、Exxon社製IsoparアイソパーM、ExxsolD80、ExxsolD100、ExxsolD130、ExxsolD140、松村石油社製モレスコホワイトP-40、モレスコホワイトP-55、モレスコホワイトP-60、モレスコホワイトP-70、モレスコホワイトP-80、モレスコホワイトP-100、モレスコホワイトP-120、モレスコホワイトP-150、モレスコホワイトP-200、モレスコホワイトP-280、モレスコホワイトP-350P、等の炭化水素系溶剤、ラウリル酸メチル、ラウリル酸イソプロピル、ミリスチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソステアリル、オレイン酸メチル、オレイン酸エチル、オレイン酸イソプロピル、オレイン酸ブチル、リノール酸メチル、リノール酸イソブチル、リノール酸エチル、イソステアリン酸イソプロピル、大豆油メチル、大豆油イソブチル、トール油メチル、トール油イソブチル、アジピン酸ジイソプロピル、セバシン酸ジイソプロピル、セバシン酸ジエチル、モノカプリン酸プロピレングリコール、トリ2-エチルヘキサン酸トリメチロールプロパン、トリ2-エチルヘキサン酸グリセリル、等の炭素数12以上の脂肪酸と炭素数1以上のアルコールからなる高級脂肪酸エステルである、エステル系溶剤、イソミリスチルアルコール、イソパルミチルアルコール、イソステアリルアルコール、オレイルアルコール、等の炭素数12以上の高級アルコールである、アルコール系溶剤、イソノナン酸、イソミリスチン酸、ヘキサデカン酸、イソパルミチン酸、オレイン酸、イソステアリン酸、等の炭素数12以上の高級脂肪酸である、脂肪酸系溶剤、およびこれらの混合溶剤を挙げることができる本実施形態によるインクにおいて、色材は特に限定されないが、染料及びまたは顔料を用いることができる。本発明のインクに用いられる染料としては従来公知の染料を用いることができる。アゾ染料、金属錯塩染料、ナフトール染料、アントラキノン染料、インジゴ染料、カーボニウム染料、キノンイミン染料、キサンテン染料、シアニン染料、キノリン染料、ニトロ染料、ニトロソ染料、ベンゾキノン染料、ナフトキノン染料、フタロシアニン染料、金属フタロシアニン染料などの染料を挙げることができる。これらは、いずれか1種が単独で用いられるほか、2種以上が組み合わせて使用されてもよい。これらの染料は、インク全質量に対して0.1~30質量の範囲で、より好ましくは1~10質量の範囲で含有することが望ましい。0.1質量未満では印刷濃度が著しく低下し、30質量よりも多くなるとインク粘度が高くなってしまう。本発明のインクに用いられる顔料としては従来公知の顔料を用いることができ、たとえば、アゾ系、フタロシアニン系、染料系、縮合多環系、ニトロ系、ニトロソ系等の有機顔料ブリリアントカーミン6B、レーキレッドC、ウォッチングレッド、ジスアゾイエロー、ハンザイエロー、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、アルカリブルー、アニリンブラック等;コバルト、鉄、クロム、銅、亜鉛、鉛、チタン、バナジウム、マンガン、ニッケル等の金属類、金属酸化物および硫化物、ならびに黄土、群青、紺青等の無機顔料、ファーネスカーボンブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャンネルブラック等のカーボンブラック類を用いることができる。これらは、いずれか1種が単独で用いられるほか、2種以上が組み合わせて使用されてもよい。これらの顔料は、インク全質量に対して0.01~20質量の範囲で、より好ましくは3~10質量の範囲で含有することが望ましい。0.01質量未満では印刷濃度が著しく低下し、20質量よりも多くなるとインク粘度が高くなってしまう。顔料の平均粒径は、分散性と保存安定性の観点から300nm以下であることが好ましく、150nm以下であることがより好ましい。ここで、顔料の平均粒径は、株堀場製作所製の動的光散乱式粒度分布測定装置LB-500により測定された値である。本発明のインクにおいて、有機溶剤とは、20°Cにおける水への溶解度が1.0wt以下の難水溶性または非水溶性有機溶剤を意味する。本実施形態によるインクは、色材として顔料を使用する場合、顔料分散剤をさらに含むことが好ましい。顔料分散剤としては、特に限定されず、顔料を溶剤中に安定して分散させるものであればよい。たとえば、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエステルポリアミン、ステアリルアミンアセテート等が好適に使用され、そのうち、高分子分散剤の使用が好ましい。これらは単独で用いられるほか、複数種を組み合わせて使用してもよい。市販されている顔料分散剤の具体例としては、日本ルーブリゾール社製ソルスパース5000フタロシアニンアンモニウム塩系、13940ポリエステルアミン系、17000、18000脂肪酸アミン系、11200、22000、24000、28000いずれも商品名;エフカケミカルズEfkaCHEMICALS社製エフカ400、401、402、403、450、451、453変性ポリアクリレート、46,47,48,49,4010,4055変性ポリウレタンいずれも商品名;花王株式会社製デモールP、EP、ポイズ520、521、530、ホモゲノールL-18ポリカルボン酸型高分子界面活性剤いずれも商品名;楠本化成株式会社製ディスパロンKS-860、KS-873N4高分子ポリエステルのアミン塩いずれも商品名;第一工業製薬株式会社製ディスコール202、206、OA-202、OA-600多鎖型高分子非イオン系いずれも商品名;等が挙げられる。インク中の顔料分散剤の配合量は、適宜設定できるが、顔料分散性の観点から、質量比で、顔料1部に対し0.05~1.5部程度であることが好ましく、0.1~1.2部であることがより好ましい。インク全体に対しては、顔料分散剤は、0.5~15質量程度含まれていることが好ましく、1~12質量であることが一層好ましい。本実施形態によるインクには、本発明の効果を阻害しない範囲内で任意の成分を含むことができる。たとえば、アクリル系樹脂、スチレン-アクリル系樹脂、スチレン-マレイン酸系樹脂、ロジン系樹脂、ロジンエステル系樹脂、エチレン-酢ビ系樹脂、石油樹脂、クマロンインデン系樹脂、テルペンフェノール系樹脂、フェノール樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、エポキシ系樹脂、セルロース系樹脂、塩酢ビ系樹脂、キシレン樹脂、アルキッド樹脂、脂肪族炭化水素樹脂、ブチラール樹脂、マレイン酸樹脂、フマル酸樹脂、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエステルポリアミン、ステアリルアミンアセテート、ノズルの目詰まり防止剤、酸化防止剤、導電率調整剤、粘度調整剤、表面張力調整剤、酸素吸収剤などを適宜添加することができる。本実施形態によるインクは、ビーズミル等の分散機に、色材、有機溶剤、所望により任意成分、を一括又は分割して加えて攪拌混合し、所望により、メンブレンフィルター等によりろ過することによって得られる。インクの粘度は、インクジェットプリンタの吐出ヘッドのノズル径や吐出環境等によってその適性範囲は異なるが、一般に、23°Cにおいて3~30mPasであることが好ましく、4~20mPasであることがより好ましく、6~12mPas程度であることが、最も好ましい。ここで粘度は、23°Cにおいて0.1Pa/sの速度で剪断応力を0Paから増加させたときの10Paにおける値を表す。本実施形態によるインクはインクジェット記録装置を用いて行われる。インクジェットプリンタは、ピエゾ方式、静電方式、サーマル方式など、いずれの方式のものであってもよい。インクジェット記録装置を用いる場合は、デジタル信号に基づいてインクジェットヘッドから本発明に係るインクを吐出させ、吐出されたインク液滴を記録媒体に付着させるようにすることが好ましい。原材料を表1および表2に示す配合でプレミックスした後、ロッキングミルセイワ技研製をもちいて、周波数60Hzで120分間攪拌した。攪拌後、孔径3μmのメンブレンフィルターを用いてろ過し、実施例1~7、比較例1~7の非水系インクを得た。原材料の入手先は以下の通りである。カーボンブラックMA8色材:三菱化学株式会社製ソルスパース13940顔料分散剤:ルーブリゾール社製モレスコホワイトP60ノルマルパラフィン系溶剤:松村石油株式会社製モレスコホワイトP100ノルマルパラフィン系溶剤:松村石油株式会社製モレスコホワイトP120ノルマルパラフィン系溶剤:松村石油株式会社製モレスコホワイトP230ノルマルパラフィン系溶剤:松村石油株式会社製モレスコホワイトP350ノルマルパラフィン系溶剤:松村石油株式会社製AF-4ナフテン系溶剤:JX日鉱日石エネルギー株式会社製AF-7ナフテン系溶剤:JX日鉱日石エネルギー株式会社製アイソパーMイソパラフィン系溶剤:エクソンモービル有限会社イソミリスチルアルコール有機溶剤:日産化学株式会社オレイン酸メチル有機溶剤:花王株式会社インク粘度HAAKE社製レオメーターRS300を使用し、23°Cにおいて、0.1Pa/sの速度で剪断応力を0Paから増加させたときの10Paにおける値を測定した。PPC印刷物のトナー樹脂との貼り付き実施例および比較例のインクをCB2ヘッド東芝テック社製に充填し、適宜加温や冷却をして印字をおこなった。HC用紙IJ商品名:理想科学工業社製に1ドット36pL6dropに相当のインク量になるように駆動電圧を調整し、300dpi300dpiのベタ画像を形成した。次に、レーザープリンタープリオアLS-9500DN商品名:理想科学工業社製にて、理想用紙薄口商品名:理想科学工業社製にベタ画像を形成した。これらのベタ画像の印字面同士を重ね合わせ、30°C環境下で1ヶ月放置した。重ね合わせた印字物を剥がし、印字面の汚れを目視観察し、以下の基準で評価した。A:印字面の汚れは確認されない。B:印字面の汚れが確認されるが許容されるレベルである。C:トナーがインクジェット印字面に転写して印字面の汚れが目立つ。クリアファイル変形実施例および比較例のインクをCB2ヘッド東芝テック社製に充填し、適宜加温や冷却をして印字をおこなった。HC用紙IJ商品名:理想科学工業社製に1ドット36pL6dropに相当のインク量になるように駆動電圧を調整し、300dpi300dpiのベタ画像を形成した。このベタ画像10枚をポリプロピレンのクリアファイルにはさみ、23°C環境に1週間放置し、以下の基準で評価した。A:クリアファイルは変形していないか、極僅かしか変形していない。B:クリアファイルは変形しているが実使用上問題ない。C:クリアファイルは顕著に変形しており実使用上問題がある。吐出性能CB2ヘッド東芝テック社製を用いて、駆動電圧22V、ドロップ数5ドロップ、1ドロップあたりの液滴量6pL、インク温度25°Cの条件で、HC用紙マットIJ用紙にベタ画像を印字した。画像を目視で観察し、以下の基準で評価した。A:不吐出や飛行曲がりが確認されない。B:若干の飛行曲がりはあるものの不吐出は確認されない。C:飛行曲がりや不吐出が顕著であり実使用上問題あるレベル。各インクの処方と評価結果を表1および表2に示す。表1に示されるように、本発明のインクである実施例1~7のインクはいずれもPPC印刷物のトナー樹脂との貼り付きおよびクリアファイルの変形が抑制されており、吐出性能も良好であった。溶剤Aの50留出温度が400°C~480°Cであり、溶剤B50留出温度が230°C~300°Cである実施例2、実施例5、実施例7では特に良好な性能を得ることができた。表2に示されるように、比較例1のインクは溶剤Bの含有量が有機溶剤全量に対し30質量未満であるため、吐出性能がわるかった。比較例2および比較例3のインクは溶剤Aの含有量が有機溶剤全量に対し30質量未満であるため、吐出性能が悪く、クリアファイルの変形も悪かった。比較例4、比較例5および比較例7は溶剤A、溶剤B溶剤とも30未満でありクリアファイルの変形が悪く、またはPPC印刷物のトナー樹脂と貼り付いてしまった。比較例8は溶剤Aが30未満であるため、クリアファイル変形が悪かった。"