居住環境を整えるための居住設備と、居住環境の状況を把握するためのセンサと、センサからの情報であるセンサ情報に基づいて居住設備を制御するセンサ制御部と、センサ情報を外部伝送するセンサ情報伝送部と、外部からの情報に基づいて居住設備を制御する外部制御部と、を有する複数の建物と、前記複数の建物からセンサ情報を収集するセンサ情報収集部と、一の群に属する建物のセンサ情報から他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する第一予測部と、予測結果に応じて前記他の群に属する建物に対して居住設備を制御するための情報を伝送する第一伝送部と、を有するサーバ装置と、からなる建物システム。前記建物は、居住設備の制御状態を示す情報である制御状態情報を取得するための制御状態情報取得部と、取得した制御状態情報を外部伝送する制御状態情報伝送部と、をさらに有し、前記サーバ装置は、前記複数の建物から制御状態情報を収集する制御状態情報収集部を有し、前記第一予測部は、前記一の群に属する建物の制御状態情報をさらに利用して前記他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する制御予測手段を有する請求項1に記載の建物システム。居住環境を整えるための居住設備と、居住設備の制御状態を示す情報である制御状態情報を取得する制御状態情報取得部と、取得した制御状態情報を外部伝送する制御状態情報伝送部と、外部からの情報に基づいて居住設備を制御する外部制御部と、を有する複数の建物と、前記複数の建物から制御状態情報を収集する制御状態情報収集部と、一の群に属する建物の制御状態情報から他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する第二予測部と、予測結果に応じて前記他の群に属する建物に対して居住設備を制御するための情報を伝送する第二伝送部と、を有するサーバ装置と、からなる建物システム。前記サーバ装置は、前記各建物に備えられている請求項1から3のいずれか一に記載の建物システム。請求項1から4のいずれか一に記載の建物。請求項1から4のいずれか一に記載のサーバ装置。しかしながら、従来技術においては、一の建物にて得られるセンサ情報などを用いて居住設備を制御することができるものの、天候の変動、強盗、ガス漏れ、火災など居住環境の状況に予測できない変化があった場合には居住設備の制御が後手になり、適切な居住環境を維持できない場合もあった。以上の課題を解決するために、居住環境を整えるための居住設備と、居住環境の状況を把握するためのセンサと、センサからの情報であるセンサ情報に基づいて居住設備を制御するセンサ制御部と、センサ情報を外部伝送するセンサ情報伝送部と、外部からの情報に基づいて居住設備を制御する外部制御部と、を有する複数の建物と、前記複数の建物からセンサ情報を収集するセンサ情報収集部と、一の群に属する建物のセンサ情報から他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する第一予測部と、予測結果に応じて前記他の群に属する建物に対して居住設備を制御するための情報を伝送する第一伝送部と、を有するサーバ装置と、からなる建物システムを提案する。また、居住環境を整えるための居住設備と、居住設備の制御状態を示す情報である制御状態情報を取得する制御状態情報取得部と、取得した制御状態情報を外部伝送する制御状態情報伝送部と、外部からの情報に基づいて居住設備を制御する外部制御部と、を有する複数の建物と、前記複数の建物から制御状態情報を収集する制御状態情報収集部と、一の群に属する建物の制御状態情報から他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する第二予測部と、予測結果に応じて前記他の群に属する建物に対して居住設備を制御するための情報を伝送する第二伝送部と、を有するサーバ装置と、からなる建物システムを提案する。以上のような構成をとる本発明により、複数の建物がサーバ装置を介して居住環境に関する情報を互いに共有することによって、将来の居住環境の変化に先だって居住設備を適切に制御することが可能になる。以下に、本発明の実施例を説明する。実施例と請求項の相互の関係は、以下のとおりである。実施形態1は主に請求項1、4、5、6に関し、実施形態2は主に請求項2、3、4、5、6に関する。なお、本発明はこれらの実施形態に何ら限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内において、様々な態様で実施しうる。図1は、本実施形態の建物システムの概要を示す図である。本実施形態の建物システムにおいては、ある建物0101Aのセンサ0111Aにて検知した情報に基づいて自身の居住設備を制御するのみならず、他の地域の建物0101Bなどの居住設備の制御に役立てるため、サーバ装置0102に対してセンサ情報0121Aを送信する構成を有する。また、建物0101Aは、サーバ装置0102から他の地域の建物0101Cのセンサ0111Cのセンサ情報0121Cに基づいた居住設備を制御するための情報0122Aを受信し、当該情報を利用して居住設備を制御する構成を有する。このように、複数の建物がサーバ装置を介して居住環境に関する情報を互いに共有することによって、将来の居住環境の変化に先だって居住設備を適切に制御することが可能になる。なお、本発明の建物システムにおいてサーバ装置は単数である必要はなく、ネットワーク上に複数設ける構成も可能である。例えば地域単位でサーバ装置を設けることにより、一のサーバ装置にかかる負荷を抑えることが可能である。また、各建物がサーバ装置を備える構成も可能である。この場合、各建物は相互に情報をやりとりし、自己の建物の将来の居住環境を予測することが可能になる。図2は、本実施形態の建物システムの各建物の機能ブロックの一例を示す図である。この図にあるように、本実施形態の建物0200は、居住設備0201と、センサ0202と、センサ制御部0203と、センサ情報伝送部0204と、外部制御部0205と、を有する。上記建物の構成要素である各部は、ハードウェア、ソフトウェア、ハードウェア及びソフトウェアの両方、のいずれかによって構成される。例えば、これらを実現する一例として、コンピュータを利用する場合には、CPU、メモリ、バス、インターフェイス、周辺装置などから構成されるハードウェアと、これらのハードウェア上にて実行可能なソフトウェアを挙げることができる。具体的には、メモリ上に展開されたプログラムを順次実行することで、メモリ上のデータや、インターフェイスを介して入力されるデータの加工、蓄積、出力などにより各部の機能が実現される本明細書の全体を通じて同様である。建物は、戸建や、アパート、マンション、ビルなどの居住空間を提供する施設のことをいう。なお、学校や図書館などの施設も一時的臨時的な居住空間を提供するものであり、本実施形態における建物に含まれる。また、居住空間には、建物内部の空間の他に、庭や車庫など建物外部に設けられた付随的な空間も含まれる。居住設備は、居住環境を整えるための設備である。ここで、居住環境を整えるための設備としては、エネルギー消費設備やエネルギー供給設備、エネルギー蓄電設備、エネルギー管理設備などが考えられる。また、上記居住設備には、電力で駆動される設備の他に、ガスその他のエネルギーにて駆動される設備も含まれるものである。エネルギー消費設備としては、照明装置、空調装置、窓ドアブラインドシャッター等の開閉施錠装置、入退室管理装置、換気装置、空気循環装置、採光装置、給湯装置、ガス暖房装置、洗濯装置、洗浄装置、散水装置、システムキッチンなどが挙げられる。また、エネルギー供給設備としては、太陽光発電装置、風力発電装置、商用電力受電装置、地熱発電装置、ガス供給装置、太陽熱供給装置、給水装置などが挙げられる。また、エネルギー蓄積設備としては、蓄電装置、ガス蓄積装置、蓄熱装置、貯水装置などが考えられる。また、エネルギー管理設備としては、エネルギーの消費供給蓄積の情報を管理可能な各エネルギー管理装置や、配電盤分電盤、パワーユニットなどが考えられる。本実施形態の建物では、エネルギー管理設備を制御することにより、エネルギー供給設備にて供給されるエネルギーをエネルギー消費設備やエネルギー蓄積設備に供給したり、商用系統へ逆供給したりすることを制御することが可能である。同様に、エネルギー蓄積設備にて蓄積されているエネルギーをエネルギー消費設備に供給したり、商用系統へ逆供給したりするように制御することが可能である。センサは、居住環境の状況を把握するために設けられる。ここで、居住環境の状況とは、建物の内外の気温屋根や庭の地面などの温度も含むや湿度、降雨量降雪量、日射量紫外線量なども含む、風速風向き、花粉や粉塵の量、環境音量、震度、空気中における所定ガスの含有率、生物人物などの存在の有無、異常領域火災領域などの存在の有無、などが挙げられる。これらの状況を把握するための情報を検知するセンサとしては、気温センサ、湿度センサ、降雨降雪センサ、日射量センサ、風量センサ、粉塵センサ、音量センサ、震度センサ、ガスセンサ、生物検知センサ防犯センサなど、異常領域検知センサ火災検知センサなどが挙げられる。これらのセンサで得られた情報は、センサ制御部に対して通信手段を介して伝送される。センサ制御部は、センサからの情報であるセンサ情報に基づいて居住設備を制御する機能を有する。センサ制御部は、例えばセンサ情報の内容と制御の内容を関連付けた設備制御情報に基づいて居住設備を制御することが可能である。設備制御情報としては、制御対象となる居住設備のID、居住設備を制御して実行させるべき処理、処理を実行終了させるタイミング、処理の継続時間、処理の優先度などが考えられる。これらの設備制御情報はネットワークを介して所定のサーバ等から受信して追加したり、センサ制御部の操作入力手段を介して設定修正したりする構成が考えられる。上記センサ制御部が保持する設備制御情報としては、例えば図3に示すように現在の降雨の有無と窓の開閉装置の制御方法とを関連付けた情報が考えられる。この図の例では、降雨センサが降雨を検知した場合には窓を閉じた状態とし、降雨センサが降雨を検知していない場合には窓の現在の状態を維持する。この場合、センサ制御装置は、降雨センサから降雨の有無の情報を取得し、降雨を検知した場合には窓の開閉装置に対して窓を閉じた状態とするための制御命令を送信する。窓の開閉装置はセンサ制御装置から受信する制御命令に従って窓の閉制御を行う。なお、窓を閉じる制御を行った後に所定時間以上降雨が検知されない場合、窓を閉じる前の状態に戻すよう窓の開閉装置に対して制御命令を送信することも可能である。また、センサ制御部が保持する設備制御情報として、風速や風量と窓をスライドさせる大きさや窓を開く角度を関連付けた情報も考えられる。具体的には、風速が第一の基準以上例えば、5.0[m/s]以上である場合には窓を閉じた状態とし、風速が第一の基準未満である場合には現在の状態を維持するように制御する。また、センサ制御部が保持する設備制御情報として、気温と散水装置の単位時間当たりの散水量のレベルとを関連付けた情報も考えられる。具体的には、現在の気温が第一の基準以上例えば30°C以上で第二の基準未満例えば35°C未満である場合は中レベルの水量例えば1時間に1回、5リットルで散水を行うよう散水装置を駆動し、第二の基準以上35°C以上である場合は高レベルの水量例えば1時間に2回、5リットルずつで散水を行うよう散水装置を駆動する制御情報を保持する。この場合、センサ制御部は、気温センサから現在の気温の情報を取得し、気温の高さに応じた制御命令を散水装置に送信し、散水装置はセンサ制御部からの制御命令に従って散水を行う。なお、上記散水量のレベルの設定などは、建物ごとに操作入力機器を介して行うことや、ネットワークを介して設定情報を受信することによって行うことも可能である以下、同様である。また、センサ制御部が保持する設備制御情報として、現在の天気及び気温と断熱ブラインド装置の開閉とを関連付けた情報を考えられる。具体的には、現在の天気が曇り雨であり気温が所定基準値未満例えば10°Cである場合、又は日没時間帯である場合は断熱ブラインド装置を閉じた状態とし、それ以外の場合は断熱ブラインド装置を開けた状態とするよう断熱ブラインド装置を駆動する制御情報を保持する。この場合、センサ制御装置は、降雨センサ、日射量センサ、気温センサから降雨量の情報、日射量の情報、気温の情報を取得し、天気気温に応じた制御命令を断熱ブラインド装置に送信し、断熱ブラインド装置はセンサ制御部からの制御命令に従って開閉を行う。上記構成とすることにより、特に冬季において日射が期待できない曇りや雨の場合は断熱ブラインドを閉じることで建物内部の熱が逃げるのを効率的に抑制し、日射が期待できる晴れの場合は断熱ブラインドを開けることで建物外部からの日射を取り入れることが可能になる。また、センサ制御部が保持する設備制御情報として、現在の降雪量と屋根のヒータ装置の加熱レベルとを関連付けた情報も考えられる。具体的には1時間当たりの降雪量が0cmより大きく第一の基準未満例えば2cm未満である場合は低レベルの加熱例えば1時間ごとに10分間程加熱を行うようヒータ装置を駆動し、第一の基準以上第二の基準未満例えば4cm未満である場合は中レベルの加熱例えば30分間ごとに10分間加熱を行うようヒータ装置を駆動し、第二の基準以上である場合は高レベルの加熱例えば常時加熱を行うようヒータ装置を駆動する制御情報を保持する。この場合、センサ制御部は、降雪センサから所定時間当たり例えば5分当たりの降雪量の情報を取得し、1時間当たりの降雪量を算出して、算出された1時間当たりの降雪量の大きさに応じた制御命令をヒータ装置に送信し、ヒータ装置はセンサ制御部からの制御命令に従ってヒータを駆動する。また、センサ制御部が保持する設備制御情報として、現在の震度とガス供給装置の稼働モードとを関連付けた情報も考えられる。具体的には現在の震度が2以上である場合はガス供給装置からのガス供給を遮断し、現在の震度が1以上2未満である場合はガス供給レベルを低レベルに設定し、現在の震度が1未満である場合は現在の状態を維持するようにガス供給装置を稼働させる制御情報を保持する。また、センサ制御部が保持する設備制御情報として、人間などの検知と警報装置の作動状態とを関連付けた情報も考えられる。具体的には、警報装置を防犯モードに設定している場合に人体検知センサにて人間などを検知した場合は警報装置にて警報音警報表示を出力し、警報装置のカメラにて検知領域を撮影し、警備会社のサーバに対して検知情報警報装置IDや撮影情報などを送信する処理を行う。一方、警報装置を非防犯モードに設定している場合には人体検知センサにて人間などを検知したとしても特に処理を行わない。また、センサ制御部が保持する設備制御情報として、所定のガスの濃度とガス供給装置警報装置の作動状態とを関連付けた情報も考えられる。具体的には、ガス漏れセンサにて所定のガスを一定濃度以上検出した場合はガス供給装置からのガス供給を遮断し、警報装置にて警報音警報表示を出力する処理を行う。また、センサ制御部が保持する設備制御情報として、火災の検知と消火装置ガス供給装置警報装置の作動状態とを関連付けた情報も考えられる。具体的には、火災センサにて火災の発生を検知した場合は、消火装置スプリンクラーなども含むを稼働し、ガス供給装置からのガス供給を遮断し、警報装置にて警報音警報表示を出力し、火災対応サーバに対して警報情報を送信する処理を行う。センサ情報伝送部は、センサ情報を外部伝送する機能を有する。ここで、センサ情報を外部伝送するとは、サーバ装置に対してセンサ情報を送信することをいう。なお、サーバ装置以外の装置に対して合わせてセンサ情報を送信することも可能である。また、センサ情報伝送部は、複数の種類のセンサの情報がある場合はいずれのセンサからの情報であるかを判別可能にするために各センサのIDとその検出結果を関連付けて外部伝送する。また、サーバ装置にていずれの建物からのセンサ情報であるかを判別させるために、センサ情報に建物IDを含ませておくことが考えられる。なお、サーバ装置にてネットワークアドレスなどの情報に基づいて、いずれの建物からのセンサ情報であるかを判別することも可能である。また、センサ情報伝送部は、全てのセンサ情報をサーバ装置に対して送信する必要はなく、センサ情報の内容に応じてサーバ装置に対して送信するか否かを決定することも可能である。例えば、センサ情報の内容種別とセンサ情報の送信の有無を関連付けたテーブル情報を保持しておき、当該テーブル情報とセンサ情報の内容に応じて送信の有無を決定する。具体的には、降雨降雪を検知している場合や、降雨降雪が止んだと検知した場合所定時間以上にわたって降雨降雪を検知しない場合、日射量が所定基準値以上にまで増えた場合や所定基準値未満に減った場合、など居住環境の状況に一定以上の変化があった場合にセンサ情報をサーバ装置に送信する構成も考えられる。また、センサ情報伝送部の操作受付手段を介してセンサ情報の外部伝送の中止操作を受け付けた場合はセンサ情報の外部伝送を行わないとする構成や、特定のセンサから取得されるセンサ情報の外部伝送のみの許可操作を受け付けた場合は当該特定のセンサから取得されるセンサ情報のみを外部伝送する構成も考えられる。外部制御部は、外部からの情報に基づいて居住設備を制御する機能を有する。ここで、外部からの情報は、サーバ装置からの居住設備を制御するための情報である。ただし、天気予報サーバから天気予報の情報を受信したり、他の装置から居住設備を制御するための情報を合わせて受信したりして、居住設備の制御に利用することも可能である。サーバ装置から受信する居住設備を制御するための情報は、基本的にセンサ制御装置が保持する制御情報と同様のものであるが、サーバ装置からの制御情報は他の建物のセンサ情報から予測される将来の居住環境に基づいた情報である。外部制御部は、例えば外部からの情報に基づいて現在又は所定期間先までの所定タイミングにおいて各居住設備にて実行させる動作処理のスケジュールを作成する。ここで外部制御部が動作処理を実行させるための制御命令を各居住設備に対して送信するタイミングは、各居住設備が動作処理を実行するタイミングの直前とすることも可能であるし、動作処理のスケジュールを作成した段階とすることも可能である。各建物設備は、外部制御部からの制御命令を受信して指定された動作処理を所定のタイミングで実行する。外部制御部が保持する設備制御情報としては、例えば今後所定時間内に予測される降雨の情報と窓の開閉装置の制御方法とを関連付けた情報が考えられる。具体的には、今後所定時間内例えば10分以内に降雨があると予測される場合は窓を閉じた状態とし、降雨が予測されない場合は現在の状態を維持する。この場合、外部制御部は、サーバ装置から今後所定時間内の降雨予測情報を一定時間ごと例えば1分ごとに取得し、降雨が予測される場合は窓の開閉装置に対して窓を閉じた状態とするための制御命令を送信する。同様に、外部制御部が保持する設備制御情報として、今後所定時間内に予測される風速や風量と窓をスライドさせる大きさや窓を開く角度を関連付けた情報や、今後所定時間内に予測される気温と散水装置の単位時間当たりの散水量のレベルとを関連付けた情報、今後所定時間内に予測される天気及び気温と断熱ブラインド装置の開閉とを関連付けた情報、今後所定時間内に予測される降雪量と屋根のヒータ装置の加熱レベルとを関連付けた情報、今後所定時間内に予測される災害火災、地震などと警報装置ガス供給装置消火装置の作動状態を関連付けた情報なども考えられる。なお、センサ制御部による制御内容と外部制御部による制御内容が相違する場合に、いずれの制御内容に従うかを各居住設備について設備制御情報として保持しておくことが考えられる。また、制御内容ごとに優先度を定めておき、いずれの制御部による制御であるかに関係なく、制御内容の優先度が高いものに従う構成とすることも可能である。図4は、本実施形態の建物の各構成の機能をハードウェア構成により実現した際の一例を示す図である。この図の例では、居住設備は、CPU0401、RAM0402、ROM0403、不揮発性メモリフラッシュメモリ等0404、駆動手段モータ等0405、通信I/F0406、システムバス0407などから構成される。また、センサ制御部とセンサ情報伝送部と外部制御部は、CPU0411、RAM0412、ROM0413、不揮発性メモリ0414、センサI/F0415、通信I/F0416などから構成される。この図の例では、センサ制御部とセンサ情報伝送部と外部制御部は、同一のハードウェアにより一体的に構成されているが、別々のハードウェアにより構成することも可能である。ROMには、CPUにて処理を実行するためのプログラムが格納されており、必要に応じてRAMに読み出される。また、不揮発性メモリには、設備制御情報などが格納されており、必要に応じてRAMに読み出される。なお、設備制御情報には、センサ情報や外部からの情報の内容に応じて所定のタイミングで実行すべき居住設備の制御命令などの情報が含まれるものである。図5は、本実施形態の建物における処理の流れの一例を示した図である。この図にあるように、ステップS0501において、センサ制御部CPUはセンサI/Fを介して検知データを各センサから取得し、RAMの所定のアドレスに格納する検知データ取得ステップ。次にステップS0502において、センサ制御部CPUは、各センサの検知分類と制御内容とを関連付けたテーブル情報を不揮発性メモリからRAMに読み出して、各センサから取得した検知データの内容に応じて制御内容を決定する制御内容決定ステップ。次にステップS0503において、センサ制御部CPUは、各居住設備に対して通信I/Fを介して制御信号を送信する制御信号送信ステップ。ここで、制御信号を通信I/Fを介して受信する居住設備は、制御信号の内容に応じて居住設備の駆動手段を駆動する。次にステップS0504において、センサ情報伝送部CPUは、RAMに格納されているセンサ情報に自己の建物IDを含めて通信I/Fを介してサーバ装置に送信するセンサ情報送信ステップ。図6は、本実施形態の建物における処理の流れの他の例を示した図である。この図にあるように、ステップS0601において、外部制御部CPUは、サーバ装置から通信I/Fを介して居住設備を制御するための情報を受信し、RAMに当該情報を格納する制御用情報受信ステップ。次にステップS0602において、外部制御部CPUは、居住設備を制御するための情報の分類と制御内容を関連付けたテーブル情報を不揮発性メモリからRAMに読み出して、サーバ装置から取得した情報の内容に応じて制御内容を決定する制御内容決定ステップ。次にステップS0603において、外部制御部CPUは、各居住設備に対して通信I/Fを介して制御信号を送信する制御信号送信ステップ。図7は、本実施形態の建物システムのサーバ装置の機能ブロックの一例を示す図である。この図にあるように、本実施形態の建物0700は、センサ情報収集部0701と、第一予測部0702と、第一伝送部0703と、を有する。センサ情報収集部は、前記複数の建物からセンサ情報を収集する機能を有する。具体的には、センサ情報収集部は、建物から送信されたセンサ情報を建物IDやネットワークアドレスなどで分類し、各センサ情報を記憶装置の所定の領域に格納する。なお、センサ情報収集部は、建物の建物IDやネットワークアドレスなどと建物の地理的情報例えば、緯度経度や住所の情報を関連付けたテーブル情報を保持しておくことが考えられる。ここで、センサ情報収集部は、建物のセンサ情報伝送部からセンサ情報が送信されるのを待機する構成とすることも可能であるし、建物のセンサ情報伝送部に対してセンサ情報の送信を要求する構成とすることも可能である。また、センサ情報は、限られた地域の複数の建物から収集した情報とすることも可能であるし、全国各地にある複数の建物から収集した情報とすることも可能である。例えば、特定の町に存在する建物の今後30分間の居住環境を予測する場合はその町を中心として所定範囲にある地域の建物からセンサ情報を収集し、全国各地に存在する建物の今後30分間の各居住環境を予測する場合は全国各地の建物からセンサ情報を収集する、といったものである。第一予測部は、一の群に属する建物のセンサ情報から他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する機能を有する。ここで、第一予測部が予測する情報としては、予測される建物の内外の気温や湿度、降雨量降雪量、日射量、風速風向きなどの居住環境の状況の情報や、これらの居住環境の状況が現在からどれくらい先の時間において他の群に属する建物において発生するかといった情報、これらの居住環境の状況が発生する確率などの情報などが挙げられる。また、一の群や他の群の定め方としては、センサ情報を収集した複数の建物の居住環境の状況に応じて動的に定めることも可能であるし、複数の建物の各地理的位置などに応じて静的に定めることも可能である。図8は、建物の居住環境に応じて動的に一の群と他の群を特定し、一の群に属する建物のセンサ情報から他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する処理の流れの一例を示した図である。以下の処理は、CPUなどにて実行されるプログラムなどによって実現されるものである。まずステップS0801において、特定の居住環境となっており、かつ、地理的に近接する一又は複数の建物をグループ化し、一の群として特定する一群特定ステップ。ここで、特定の居住環境としては、降雨降雪センサにて降雨降雪が検知されている状況や、風センサにて所定速度以上の風速が検知されている状況、雷センサにて雷が検知されている状況、震度センサにて所定以上の震度が検知されている状況などが挙げられる。また、地理的に近接するとは、グループ化される建物同士が所定範囲内に存在することをいうものである。特定の居住環境の条件などは予め記憶装置に保持しておくことが考えられる。次にステップS0802において、ステップS0801にて特定された一の群からみて地理的に所定の方向及び範囲内にある一又は複数の建物をグループ化し、他の群として特定する他群特定ステップ。ここで、所定の方向や所定の範囲は予測する居住環境の種類などによって変化するものであり、当該情報を関連付けたテーブルとして記憶装置に保持しておくことが考えられる。次にステップS0803において、ステップS0801で特定された一の群に属するセンサ情報に基づいてステップS0802で特定された他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する環境予測ステップ。例えば、一の群に属する建物にて発生している特定の居住環境の状況が他の群に属する建物においてどれくらいの時間差で発生するかを算出する。当該時間差は、例えば一の群に属する建物から他の群に属する建物までの距離と、環境因子例えば雨雲の速度によって算出することが可能である。ここで、各環境因子の速度速さ、方向の情報は記憶装置に予め保持しておくことも可能であるし、動的に特定される一の群の地理的位置の時間経過に基づいて算出することも可能である。なお、環境因子の速度の情報の他に地理的環境山、谷、海などの地理的分布状況の情報をさらに用いて他の群に属する建物の将来の居住環境を予測することも可能である。また、群を建物の地理的位置などに応じて静的に定める方法としては、所定の地域単位で一又は複数の建物をグループ化し、各グループに群IDをそれぞれ割り当てることが考えられる。例えば、市単位や区単位、町単位で建物をグループ化して群IDを割り当てる。ここで、居住環境の状況を予測する精度や予測する先の時間などに応じて群の基準となる地域単位を変更することも可能である。例えば、10分先の建物の居住環境の状況を予測する場合は区単位で建物をグループ化し、30分先の建物の居住環境の状況を予測する場合は市単位で建物をグループ化することが考えられる。静的にグループ化を行った上で特定の群の将来の居住環境を予測するための具体的な構成としては、一の群と居住環境の関連性の高い一又は複数の他の群のIDとを関連付けたテーブル情報を保持しておくことが考えられる。例えば、一の群と他の群の居住環境の関連性の高さを示す指標の情報関連度や、一の群の居住環境の変化が他の群においてどれくらいの時間差で発生するかを示す情報時間差情報などを保持する。ここで、一の群と他の群を関連付けた情報は、予測する居住環境の種類に応じてそれぞれ設けてもよい。例えば、予測する居住環境が降雨に関するものである場合はテーブル情報Aを用い、予測する居住環境が地震に関するものである場合はテーブル情報Bを用いる、といったものである。ここで、予測対象となる群に対して居住環境の関連性が高く、居住環境の時間差が異なる複数の群のセンサ情報が存在する場合は、予測対象となる群の複数の時間の居住環境を予測する。また、予測対象となる群に対して居住環境の関連性の高く、居住環境の時間差が同じである複数の群からセンサ情報を収集した場合は、関連度の高い群のセンサ情報を用いて所定時間先の居住環境を予測することも可能であるし、関連度に応じて各センサ情報の重みづけを行うことも可能である。また、群同士の関連性を示すテーブル情報ではなく、建物同士の居住環境の関連性を示すテーブル情報を保持しておくことも可能である。この場合は、一の建物と他の建物の居住環境の関連性の高さを示す指標の情報関連度や、一の建物の居住環境の変化が他の建物においてどれくらいの時間差で発生するかを示す情報時間差情報を保持することが考えられる。なお、各建物の地理的情報例えば、緯度経度や住所などの情報を保持しておいて、建物の相対的位置に基づいて関連性を設定したり、居住環境の時間差を算出したりする構成も可能である。この場合、居住環境の変化を発生させる因子例えば、雨雲の一般的な移動速度の情報などを予め保持しておくことが考えられる。第一伝送部は、予測結果に応じて前記他の建物の群に属する建物に対して居住設備を制御するための情報を伝送する機能を有する。ここで、居住設備を制御するための情報とは、第一予測部の予測結果そのものを示す情報とすることも可能であるし、予測結果に基づいて取得される情報とすることも可能である。予測結果に基づいて取得される情報としては、例えば将来の居住環境の状況に適合するように制御すべき居住設備の情報や、その制御状態や制御するタイミングの情報などが考えられる。具体的には、所定時間内に降雨が予測されるとの予測結果に対しては窓、雨戸などを閉じるべきとの制御情報などが取得され、所定時間内に地震の揺れが発生するとの予測結果に対してはガス機器を停止し、警告情報をモニター装置から出力すべきとの制御情報などが取得される。なお、第一伝送部は、第一予測部にて予測を行った際に常に居住設備を制御するための情報を伝送する必要はなく、必要に応じて情報を伝送する構成も可能である。例えば、第一予測部の予測結果が前回予測した結果と同様であり、新たに他の建物に対して通知すべき情報が存在しない場合や、第一予測部の予測結果に基づいて取得される情報が存在しない場合予測結果に応じて居住設備を制御する必要がない場合は、第一伝送部は情報を送信しない、といったものである。図9は、本実施形態のサーバ装置の各構成の機能をハードウェア構成により実現した際の一例を示す図である。この図の例では、センサ情報収集部と第一予測部と第一伝送部は、CPU0901、RAM0902、ROM0903、記憶装置HDなど0904、通信I/F0905、システムバス0906などから構成される。この図の例では、センサ情報収集部と第一予測部と第一伝送部は、同一のハードウェアにより一体に構成されているが、別々のハードウェアにより構成することも可能である。ROMには、CPUにて処理を実行するためのプログラムが格納されており、必要に応じてRAMに読み出される。また、記憶装置には、予測結果の内容と関連付けられた居住設備を制御するための情報や、建物の群から収集したセンサ情報が格納され、必要に応じてRAMに読み出される。また、第一伝送部と建物の外部制御部は通信回線を介して接続されている。図10は、本実施形態の建物システムのサーバ装置における処理の流れの一例を示した図である。この図では、群を建物の地理的位置などに応じて予め静的に定めている場合の処理の流れの一例を示している。まずステップS1001において、センサ情報収集部CPUは通信I/Fを介して複数の建物のセンサ情報伝送部からセンサ情報を受信し、記憶装置の所定の領域に格納するセンサ情報収集ステップ。次にステップS1002において、第一予測部CPUは、一の群に属する建物からのセンサ情報に基づいて、他の群に属する建物に通知すべき情報があるか否か判断する通知判断ステップ。例えば、直近所定回数分のセンサ情報に基づいて一の建物において居住環境の状況の変化があったか否か判断する。具体的な構成としては、センサの変化の分類と通知すべきか否かの判断を関連付けたテーブル情報を記憶装置に保持しておく。他の群に属する建物に通知すべき情報があると判断した場合はステップS1003に進み、通知すべき情報がないと判断された場合はステップS1001に戻る。なお、他の群に属する建物に通知すべき情報があるか否か判断する処理は、建物のセンサ情報伝送部などにて行うことも可能であり、その場合は上記処理を省略する次にステップS1003において、第一予測部CPUは、受信したセンサ情報に含まれる建物IDから送信元である建物が属する建物の群IDを取得する送信元群ID取得ステップ。ここでは、建物IDと群IDを関連付けたテーブル情報を記憶装置に予め保持しておき、当該テーブル情報と受信した建物IDに基づいて群IDを取得する。当該テーブル情報は、ある群に建物が追加された場合や、削除された場合はサーバ装置の操作入力手段などを介して適宜更新される。なお、建物から伝送されるセンサ情報にその建物が属する群IDの情報が含まれている場合は、上記処理を省略する。次にステップS1004において、第一予測部CPUは、ステップS1003において決定された群IDに基づいて予測対象となる建物の群IDを取得する予測対象群取得ステップ。具体的には、センサ情報の送信元である建物の群IDと予測対象となる建物の群IDを関連付けたテーブル情報を記憶装置に予め保持しておき、当該テーブル情報とステップS1003にて決定された群IDに基づいて予測対象となる群IDを決定する。なお、ステップS1003、S1004の処理を行わずに、センサ情報の送信元である建物IDと予測対象である建物の群IDを関連付けたテーブル情報やセンサ情報の送信元である建物IDと予測対象である建物IDを関連付けたテーブル情報を記憶装置に予め保持しておき、当該テーブル情報と受信した建物IDに基づいて予測対象を特定することも可能である。次にステップS1005において、第一予測部CPUは、受信したセンサ情報に基づいて、予測対象となる群に属する建物の将来の居住環境を予測する将来居住環境予測ステップ。具体的には、記憶装置に保持される建物IDと緯度経度情報を関連付けた情報に基づいて送信元の建物と予測対象となる建物の距離を算出し、送信元の建物のセンサで検知された居住環境の変化が予測対象となる建物において発生する時間を算出する。ここで、居住環境を変化させる環境因子の一般的な移動速度例えば、雨雲の移動速度の情報を、予め記憶装置に保持しておく。次にステップS1006において、第一伝送部CPUは、予測対象となった群に属する建物に対して、ステップS1005にて得られた居住環境を制御するための情報予測される居住環境の変化、変化が発生する時間の情報などを伝送する。本実施形態の構成をとる本発明により、複数の建物がサーバ装置を介して居住環境に関する情報を互いに共有することによって、将来の居住環境の変化に先だって居住設備を適切に制御することが可能になる。本実施形態の建物システムにおいては、ある建物Aの居住設備の制御状態の情報を、他の地域の建物Bなどの居住設備の制御に役立てるため、サーバ装置に対して制御状態の情報を送信する構成を有する。また、建物Aは、サーバ装置から他の地域の建物Cなどの居住設備の制御状態の情報に基づいた居住設備を制御するための情報を受信し、居住設備を制御する構成を有する。このように、複数の建物がサーバ装置を介して居住環境に関する情報を互いに共有することによって、将来の居住環境の変化に先だって居住設備を適切に制御することが可能になる。図11は、本実施形態の建物の構成を示す機能ブロックである。この図にあるように、本実施形態の建物1100は、居住設備1101と、制御状態情報取得部1102と、制御状態情報伝送部1103と、外部制御部1104と、を有する。以下、実施形態1との相違点である制御状態情報取得部と、制御状態情報伝送部について説明する。制御状態情報取得部は、居住設備の制御状態を示す情報である制御状態情報を取得する機能を有する。制御状態情報としては、制御状態下の居住設備のID、居住設備の現在の制御状態の情報、制御状態に関する操作の情報操作日時、操作内容などが考えられる。例えば、雨戸の開閉装置に対して、雨戸を閉じる制御が午後2時43分において行われた、といった情報である。ここで、制御状態情報取得部が、居住設備に対して居住者により行われた制御の情報を取得する手段居住者制御情報取得手段を有する構成としたり、自動制御により行われた制御の情報を取得する手段自動制御情報取得手段を有する構成としたりする構成も可能である。制御状態情報伝送部は、取得した制御状態情報を外部伝送する機能を有する。制御状態情報は主としてサーバ装置に対して送信されるが、その他の装置に対して合わせて送信する構成とすることも可能である。また、取得した制御状態情報を全て外部伝送する必要はなく、所定の居住設備に対して特定の制御が行われている場合に限ってその制御状態情報を外部伝送することも可能である。具体的には、外部伝送条件の情報を保持しておき、制御状態情報取得部にて取得した制御状態情報に基づいて、所定の居住設備に対する制御状態が外部伝送条件を満たしているか否か判断し、当該条件を満たす場合に外部伝送する処理を行う。また、制御状態情報伝送部の操作受付手段を介して制御状態情報の外部伝送の中止操作を受け付けた場合は制御状態情報の外部伝送を行わない構成や、特定の居住設備に関する制御状態情報の外部伝送の許可操作のみを受け付けた場合は当該特定の居住設備に関する制御状態情報のみを外部伝送する構成とすることも考えられる。なお、上記設備制御情報取得部や、制御状態情報伝送部は、実施形態1で説明した建物の構成に加えることも可能である。この場合、建物はセンサ情報と制御状態情報の両方を外部伝送することが可能になる。本実施形態の建物のハードウェア構成は、図4で説明した実施形態1の建物のハードウェア構成と同様である。具体的には、居住設備は、CPU、RAM、ROM、不揮発性メモリフラッシュメモリ等、駆動手段モータ等、通信I/Fなどから構成される。また、制御状態情報取得部と制御状態情報伝送部と外部制御部は、CPU、RAM、ROM、不揮発性メモリ、通信I/Fなどから構成される。制御状態情報取得部と制御状態情報伝送部と外部制御部は、同一のハードウェアにより一体に構成することも可能であるし、別々のハードウェアにより構成することも可能である。ROMには、CPUにて処理を実行するためのプログラムが格納されており、必要に応じてRAMに読み出される。また、不揮発性メモリには、制御状態情報などが格納されており、必要に応じてRAMに読み出される。図12は、本実施形態の建物における処理の流れの一例を示した図である。この図にあるように、ステップS1201において、制御状態情報取得部CPUは通信I/Fを介して各居住設備の制御状態を示す情報を各居住設備からポーリング処理や割り込み処理などによって取得し、各居住設備のIDと関連付けてRAMの所定のアドレスに格納する制御状態情報取得ステップ。次に、ステップS1202において、制御状態情報伝送部CPUは、RAMに格納されている制御状態情報に自己の建物IDを含めて通信I/Fを介してサーバ装置に送信する制御状態情報送信ステップ。その他の処理については実施形態1と同様であるから説明を省略する。図13は、本実施形態のサーバ装置の機能ブロックを示す図である。この図にあるように、本実施形態のサーバ装置1300は、制御状態情報収集部1301と、第二予測部1302と、第二伝送部1303と、を有する。制御状態情報収集部は、前記複数の建物から制御状態情報を収集する機能を有する。具体的には、制御状態情報収集部は、建物から送信された制御状態情報を群IDで分類し、各制御状態情報を記憶装置の所定の領域に格納する。ここで、制御状態情報収集部は、建物の制御状態情報伝送部から制御状態情報が送信されるのを待機する構成とすることも可能であるし、建物の制御状態情報伝送部に対して制御状態情報の送信を要求する構成とすることも可能である。また、制御状態情報は、限られた地域の複数の建物から収集した情報とすることも可能であるし、全国各地にある複数の建物から収集した情報とすることも可能である。例えば、特定の町に存在する建物の今後30分間の居住環境を予測する場合はその町を中心として所定範囲にある地域の建物から制御状態情報を収集し、全国各地に存在する建物の今後30分間の各居住環境を予測する場合は全国各地の建物から制御状態情報を収集する、といったものである。第二予測部は、一の群に属する建物の制御状態情報から他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する機能を有する。ここで、第二予測部が予測する情報としては、予測される居住設備の制御状態の情報や、当該制御状態が現在からどれくらい先の時間において他の群に属する建物において発生するかといった情報、当該制御状態が発生する確率の情報などが挙げられる。例えば、他の群に属する複数の建物において雨戸を閉じる制御状態である場合に、近隣の一の群に属する建物においても所定時間後に雨戸を閉じる制御状態となる可能性があると予測する。なお、居住設備の制御状態情報から建物の内外の気温や湿度、降雨量降雪量、風速風向きなどの情報を抽出することができる場合は、実施形態1で説明した第一予測部と同様に、予測される建物の内外の気温や湿度、降雨量降雪量、風速風向きなどの居住環境の状況の情報や、これらの居住環境の状況が現在からどれくらい先の時間において他の群に属する建物において発生するかといった情報、これらの居住環境の状況が発生する確率の情報などを予測することも可能である。また、居住設備の制御状態情報から直接的には建物の内外の気象状況を抽出することができない場合であっても、一又は複数の居住設備の制御状態情報から間接的に気象状況を抽出することができる場合は、所定の気象状況の情報や、当該気象状況が発生する時間の情報、発生する確率などを予測することも可能である。例えば、一の群に属する複数の建物において雨戸を閉じる制御状態である場合に近隣例えば10km範囲内の他の群に属する建物において所定時間後例えば10分後に降雨が発生する可能性があると予測したり、他の群に属する複数の建物において発電装置から商用電力系統へ電力を流す制御状態である場合に近隣の一の群に属する建物において所定時間後に晴れ間が発生する可能性があると予測したりする。これらの予測処理は、制御状態と気象状況などの関連付けたテーブル情報に基づいて行うことが可能であり、予め記憶装置に当該情報を保持しておくことが考えられる。なお、実施形態1で説明した第一予測部が上記第二予測部の機能を合わせ備える構成とも可能である。つまり、第一予測部が、一の群に属する建物の制御状態情報をさらに利用して他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する手段制御予測手段を有する構成である。この場合、センサ情報と制御状態情報の両方を用いることによって、予測性を高めることが可能になる。例えば、一の地域において雨雲が立ち込めているものの降雨が始まっていないような状況において、降雨センサは降雨を検知していないが雨戸を閉じる制御が複数の建物において行われる場合がある。こういった場合、サーバ装置は、制御状態情報に基づいて近隣の他の地域の建物に対して、所定時間後に雨が降る可能性があるとの予測情報や当該予測情報に基づいた制御情報を送信することが可能になる。図14は、建物の居住設備の制御状態に応じて動的に一の群と他の群を定め、一の群に属する建物の制御状態情報から他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する処理の流れの一例を示した図である。以下の処理は、CPUなどにて実行されるプログラムなどによって実現されるものである。まずステップS1401において、建物の居住設備が特定の制御状態となっており、かつ、地理的に近接する一又は複数の建物をグループ化し、一の群として特定する一群特定ステップ。ここで、居住設備の特定の制御状態としては、雨戸開閉装置にて雨戸を閉じる制御状態や、融雪用ヒータ装置にて電流を流す制御状態、空調装置にて所定の稼働モード温度、湿度に設定する制御状態、エネルギー供給装置発電装置などにて商用系統にエネルギーを供給する制御状態、エネルギー蓄積装置蓄電装置などにてエネルギーを蓄積する制御状態などが挙げられる。また、地理的に近接するとは、グループ化される建物同士が所定範囲内に存在することをいうものである。特定の制御状態の条件などは予め記憶装置に保持しておくことが考えられる。次にステップS1402において、ステップS1401にて特定された一の群からみて地理的に所定の方向及び所定の範囲内にある一又は複数の建物をグループ化し、他の群として特定する他群特定ステップ。ここで、所定の方向や所定の範囲は予測する居住環境の種類などによって変化するものであり、当該情報を関連付けたテーブルとして記憶装置に保持しておくことが考えられる。次にステップS1403において、ステップS1401で特定された一の群に属する制御状態情報に基づいてステップS1402で特定された他の群に属する建物の将来の居住環境を予測する環境予測ステップ。例えば、一の群に属する建物にて発生している特定の居住環境の状況が他の群に属する建物においてどれくらいの時間差で発生するかを算出する。当該時間差は、例えば一の群に属する建物から他の群に属する建物までの距離と、動的に特定される一の群の領域が地理的に移動する速度に基づいて算出することが可能である。なお、地理的環境山、谷、海などの地理的分布状況の情報をさらに用いて他の群に属する建物の将来の居住環境を予測することも可能である。また、群を建物の地理的位置などに応じて静的に定める方法は、実施形態1で説明したものと同様であるため、説明を省略する。第二伝送部は、予測結果に応じて前記他の建物の群に属する建物に対して居住設備を制御するための情報を伝送する機能を有する。ここで、居住設備を制御するための情報とは、第二予測部の予測結果そのものを示す情報とすることも可能であるし、予測結果に基づいて取得される情報とすることも可能である。例えば、第二予測部が所定時間後の居住設備の制御状態や気象状況などを予測している場合は、現段階から上記所定時間後までの間において一又は複数の居住設備が行っておくべき制御の情報を取得することが考えられる。具体的には、所定時間後に雨戸を閉じる制御状態が予測される場合又は降雨が発生すると予測される場合は、少なくとも所定時間後の5分前までに雨戸や窓、ドアなどを閉じる制御状態を行っておくといった制御情報を取得する。なお、第二伝送部は、第二予測部にて予測を行った際に常に居住設備を制御するための情報を伝送する必要はなく、必要に応じて情報を伝送する構成とすることが可能である。例えば、第二予測部の予測結果が前回予測した結果と同様であり、新たに他の建物に対して通知すべき情報が存在しない場合や、第二予測部の予測結果に基づいて取得される情報が存在しない場合予測結果に応じて居住設備を制御する必要がない場合は、第二伝送部は情報を送信しない、といったものである。本実施形態のサーバ装置のハードウェア構成は、実施形態1の図9で説明したサーバ装置のハードウェア構成と同様である。制御状態情報収集部と第二予測部と第二伝送部は、CPU、RAM、ROM、記憶装置HDなど、通信I/F、システムバスなどから構成される。制御状態情報収集部と第二予測部と第二伝送部は、同一のハードウェアにより一体に構成することも可能であるし、別々のハードウェアにより構成することも可能である。ROMには、CPUにて処理を実行するためのプログラムが格納されており、必要に応じてRAMに読み出される。また、記憶装置には、予測結果の内容と関連付けられた居住設備を制御するための情報や、建物の群から収集した制御状態情報が格納され、必要に応じてRAMに読み出される。サーバ装置における具体的な処理は、図10で説明した実施形態1の処理と同様であるため、説明を省略する。本実施形態の構成をとる本発明では、複数の建物がサーバ装置を介して居住環境に関する情報を互いに共有することによって、将来の居住環境の変化に先だって居住設備を適切に制御することが可能になる。