固定ステージ上に設置される固定ロールとルーパーキャリッジ上に設置される可動ロールの間を鋼帯が通過する縦型ルーパー設備において、固定ステージ上で固定ロールの軸心方向に所定の間隔をおいて対となる2個の光学式距離計を配置し、それぞれの光学式距離計を用いて固定ステージからルーパーキャリッジまでの垂直方向距離を計測することによって、ルーパーキャリッジの水平度を測定することを特徴とする縦型ルーパー設備におけるキャリッジ水平度測定方法。請求項1に記載の縦型ルーパー設備におけるキャリッジ水平度測定方法を用いた鋼帯の蛇行修正方法であって、予め、当該縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行量の許容範囲と、ルーパーキャリッジの水平度の許容範囲を定めておき、請求項1に記載のキャリッジ水平度測定方法によって測定したルーパーキャリッジの水平度が前記水平度許容範囲内となる範囲で、ルーパーキャリッジの水平度を変更して、当該縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行量が前記蛇行量許容範囲内に収まるようにすることを特徴とする縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行修正方法。前記ルーパーキャリッジの水平度の許容範囲は、前記固定ロールと前記可動ロールとの間における鋼帯の長手方向の歪量が所定範囲に収まるように定めることを特徴とする請求項2に記載の縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行修正方法。しかしながら、前記特許文献1、2に記載の技術では、縦型ルーパー設備におけるルーパーキャリッジの水平度を必ずしも精度良く測定管理することができない。本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、鋼帯連続焼鈍ライン等の鋼帯連続処理ラインに設置されている縦型ルーパー設備において、ルーパーキャリッジの水平度を精度良く測定することができるキャリッジ水平度測定方法およびそれを用いた鋼帯の蛇行修正方法を提供することを目的とするものである。前記課題を解決するために、本発明は以下の特徴を有する。[1]固定ステージ上に設置される固定ロールとルーパーキャリッジ上に設置される可動ロールの間を鋼帯が通過する縦型ルーパー設備において、固定ステージ上で固定ロールの軸心方向に所定の間隔をおいて対となる2個の光学式距離計を配置し、それぞれの光学式距離計を用いて固定ステージからルーパーキャリッジまでの垂直方向距離を計測することによって、ルーパーキャリッジの水平度を測定することを特徴とする縦型ルーパー設備におけるキャリッジ水平度測定方法。[2]前記[1]に記載の縦型ルーパー設備におけるキャリッジ水平度測定方法を用いた鋼帯の蛇行修正方法であって、予め、当該縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行量の許容範囲と、ルーパーキャリッジの水平度の許容範囲を定めておき、前記[1]に記載のキャリッジ水平度測定方法によって測定したルーパーキャリッジの水平度が前記水平度許容範囲内となる範囲で、ルーパーキャリッジの水平度を変更して、当該縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行量が前記蛇行量許容範囲内に収まるようにすることを特徴とする縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行修正方法。[3]前記ルーパーキャリッジの水平度の許容範囲は、前記固定ロールと前記可動ロールとの間における鋼帯の長手方向の歪量が所定範囲に収まるように定めることを特徴とする前記[2]に記載の縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行修正方法。本発明によるキャリッジ水平度測定方法によって、縦型ルーパー設備におけるルーパーキャリッジの水平度を精度良く測定することができる。また、本発明による鋼帯の蛇行修正方法によって、縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行を適切に修正することができる。本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明の一実施形態における縦型ルーパー設備10を示す図である。図1に示すように、この実施形態における縦型ルーパー設備10は、多数の上ロール12と下ロール14が配置され、これらの上ロール12と下ロール14を鋼帯図示せずが往復するようになっている。そして、下ロール14が固定ステージ13上に固定ロールとして設置され、上ロール12がルーパーキャリッジ11上に可動ロールキャリッジロールともいうとして設置されて、ルーパーキャリッジ11ごとワイヤーシーブ15からのワイヤーキャリッジワイヤー16によって水平に吊り下げられている。そして、この縦型ルーパー設備10において、ルーパーキャリッジ11がキャリッジロール12の軸心方向に傾斜して水平度が不良になると、キャリッジロール12も傾斜して、ロールの糸巻き効果により鋼帯の寄り蛇行が発生したり、鋼帯1の片伸びによる座屈が発生したりする。そこで、この実施形態においては、ルーパーキャリッジ11の水平度水平度異常量を測定するとともに、鋼帯の寄り量蛇行量を測定し、その蛇行量が許容範囲を超えている場合には、ルーパーキャリッジ11の水平度を許容範囲内で変更して、鋼帯1の蛇行量が許容範囲内に収まるようにしている。まず、この実施形態における、ルーパーキャリッジ11の水平度水平度異常量の測定方法について述べる。この実施形態においては、ルーパーキャリッジ11の水平度異常量を測定検出するために、固定ステージ13上で固定ロール14の軸心方向に所定の間隔をおいて対となる2個の光学式距離計を2対配置し、それぞれの距離計で固定ステージ13とルーパーキャリッジ11との垂直方向距離を計測して、対となる距離計の計測値の差をもって、ルーパーキャリッジ11の水平度異常量としている。すなわち、図1に示すように、固定ステージ13上において、一対の距離計として、右端のロール操作側OP側に距離計21a、右端のロール駆動側DR側に距離計21bを配置し、他の一対の距離計として、左端のロール操作側OP側に距離計21c、左端のロール駆動側DR側に距離計21dを配置しておき、距離計21aによる計測値をXa、距離計21bによる計測値をXb、距離計21cによる計測値をXc、距離計21dによる計測値をXdとして、水平度異常量ΔXを下記の1式により算出している。ΔX=Xb-XaXd-Xc/21なお、距離計21a~21dの測定値信号は信号処理装置22に有線または無線で送信され、信号処理装置22において水平度異常量ΔXを算出するようになっている。ここで、距離計21a~21dは、レーザー光をルーパーキャリッジ11に向けて照射し、その反射光を受光することで、固定ステージ13とルーパーキャリッジ11との垂直方向距離Xa~Xdを測定するものである。なお、ここでは、距離計21aによる計測値Xaをもってキャリッジ高さXとしている。このような距離計21a~21dによる水平度異常量OP-DP距離差ΔXの検出結果の一例を図2に示す。図2に示すように、この距離計は精度±1.5mmで測定可能であるから、ルーパーキャリッジ11の幅が2200mmの場合、ルーパーキャリッジ11の水平度については±0.05°の精度で測定でき、高精度な水平度測定が可能となる。次に、この実施形態における、ルーパーキャリッジ11の水平度異常量ΔXの許容範囲を決定する方法について述べる。図3aは、ルーパーキャリッジ11の水平度が正常で良好な状態を示している。ここで、キャリッジロール12のロール長をL、キャリッジ高さをX、鋼帯1の幅をWとしている。なお、キャリッジ高さXは、ルーパーキャリッジ11と固定ステージ13との垂直方向距離であるが、キャリッジロール12の上表面から固定ロール14の下表面までの距離と同じである。そして、図3bに示すように、ルーパーキャリッジ11の水平度に異常が発生した場合、鋼帯1の全幅がキャリッジロール12に巻き付くためには、傾斜したキャリッジロール12の高い位置の端部側ここでは、DR側において、鋼帯1が長手方向に歪む片伸びする必要がある。そして、その長手方向の歪量が大きい場合ほど張力集中が発生し、鋼帯1の幅中央部で座屈が発生しやすくなる。このルーパーキャリッジ11の水平度異常によって、キャリッジロール12と固定ロール14の間で鋼帯1の片伸びが発生した時の、その間における鋼帯1の長手方向の歪量εは下記の2式によって求められる。ε=△Xs/X=△XW/L/X2ここで、△X:水平異常量、△Xs:鋼帯の片伸び量、X:キャリッジ高さ、L:キャリッジロールのロール長、W:鋼帯の板幅なお、水平異常量△Xについては、ここではキャリッジロール12の水平異常量であるが、上記の1式で求めたルーパーキャリッジ11の水平異常量と同じ値である。そして、上記の1式と2式を用いて、板幅Wが1850mmの鋼帯における歪量εを算出した結果の一例を図4に示す。図4に示すように、歪量εはキャリッジ高さXと反比例するため、歪量εはキャリッジ高さXが4.0m以下において急速に悪化している。そして、板幅Wが1850mmの鋼帯の場合、図4とこれまでの操業データから、歪量εが0.2を超えると鋼帯に座屈が発生することが導かれた。したがって、板幅Wが1850mmの鋼帯の場合、座屈が生じないようにするためには、鋼帯1の歪量εはルーパー高さXによらず0.2以下となるように管理する必要がある。以上のことから、鋼帯1の座屈の発生を防止するためには、鋼帯1の歪量εの許容上限値をεc例えば、εc=0.2とし、キャリッジ高さXの最小値下限高さをXminとすると、上記の2式に基づいて、下記の3式、4式を満足するように、水平異常量△Xを管理する必要がある。εc≧△XW/L/Xmin3△X≦εcXminL/W4なお、許容上限値εcは、鋼帯1の板幅Wと板厚tおよびキャリッジロール12のロール長Lによって予め定めておく値である。ちなみに、上記では、水平度異常量OP-DP距離差ΔXが正の場合を前提にして述べているが、水平度異常量OP-DP距離差ΔXが負の場合も同様の考え方で行えばよい。すなわち、下記の5式を満足するように、水平異常量△Xを管理すればよい。-εcXminL/W≦△X≦εcXminL/W5言い換えれば、この5式が水平異常量△Xの許容範囲ということになる。最後に、この実施形態における、ルーパーキャリッジ11の水平度変更による鋼帯1の蛇行修正方法について述べる。図5に示すように、ルーパーキャリッジ11の水平度ΔXが変化して、キャリッジロール12の水平度ΔXが変化した場合、鋼帯1は糸巻き効果によって、キャリッジロール12の低い位置の端部側に向かって寄っていく。これに対して、ルーパーキャリッジ11の水平度ΔXは上記の5式を満足する範囲水平度許容範囲内で変更可能であるので、キャリッジロール12における鋼帯1の寄り量蛇行量を、縦型ルーパー設備10内または出側に設置した鋼帯位置検出センサー図示せずによって検出し、検出された鋼帯寄り量蛇行量が糸巻き効果によって修正されて、予め定めてある許容範囲蛇行量許容範囲内に収まるように、前述したキャリッジ水平度測定方法によってルーパーキャリッジの水平度を測定しながら、ルーパーキャリッジ11の水平度ΔXを前記5式の水平度許容範囲内で調整する。なお、ルーパーキャリッジ11の水平度ΔXの調整は、4隅のキャリッジワイヤー16毎に巻取り装置を持たせ、キャリッジワイヤー16毎の巻取り量を制御することで実施するか、または、ワイヤーシーブ15をシリンダーにて移動させることなどのワイヤールートを調整することで実施する。このようにして、縦型ルーパー設備10そのものをステアリング装置として扱うことによって、鋼帯1の蛇行を的確に修正抑止することが可能になる。その際の詳細なステアリング方法の手順については以下に示す。また、図6に該手順の制御フロー図を示す。S1鋼帯コイル毎にプロセスコンピュータP/Cから板厚、板幅、鋼種等の鋼帯コイル情報を受け取る。S2そして、鋼帯コイル毎に受け取った鋼帯コイル情報に基づいて、ルーパーキャリッジ11の水平度許容範囲を算出またはテーブルにより決定する。S3また、鋼帯コイル毎に受け取った板幅情報から、鋼帯の寄り量許容範囲蛇行量許容範囲を決定する。S4その上で、鋼帯位置検出センサーにより、鋼帯寄り量を測定する。S5そして、測定された鋼帯寄り量が許容範囲内か否かを判断する。S6測定された鋼帯寄り量が許容範囲内であれば、操作は行わない。S7測定された鋼帯寄り量が許容範囲を外れている場合は、鋼帯寄り量を許容範囲内に修正するために必要なルーパーキャリッジ11の水平度の変更量を演算する。S8鋼帯寄り量を許容範囲内に修正するために必要な変更後のルーパーキャリッジ11の水平度が水平度許容範囲内か否かを判断する。S9変更後のルーパーキャリッジ11の水平度が水平度許容範囲内でない場合は、操作は行わない。S10変更後のルーパーキャリッジ11の水平度が水平度許容範囲内の場合は、鋼帯1の寄り量を糸巻き効果により許容範囲内に修正するよう、ルーパーキャリッジ11の水平度ΔXを水平度許容範囲内でPID制御する。このようにして、この実施形態においては、距離計21a~21dによってルーパーキャリッジ11の変位量が直接計測できるため、特許文献1などのように傾斜計による計測値を変位量に変換する必要なく、計測値のままを変位量として扱うことができる。また、固定側であり地面側である固定ステージ13に距離計21a~21dを設置しているため、有線によるデータ信号の送受信の場合でも、信号ケーブルの長さを短くすることができ、かつ可動側でないため、信号ケーブルと縦型ルーパー設備との干渉の懸念もない。また、特許文献1などのように、ルーパーキャリッジ11側に傾斜計を設置する方法では、メンテナンス時にルーパーキャリッジ11を下限高さ位置にする必要があるが、固定ステージ13側に距離計21a~21dがあるため、安全処置を実施すれば、ルーパーキャリッジ11の高さ位置を問わずメンテナンスが可能である。また、特許文献1などのように、従来の鋼帯の蛇行修正方法は、ルーパーキャリッジの水平度を連続的に傾斜計で測定し、その測定値がゼロとなるようにキャリッジワイヤーの長さやキャリッジワイヤーの張力を調節する、もしくはキャリッジ高さを調整することで、ルーパーキャリッジの水平度異常による鋼帯の蛇行の発生を防止するものであるが、この実施形態においては、縦型ルーパー設備に装入される以前の鋼帯の蛇行や、ロール直行異常鋼帯形状に起因して発生する縦型ルーパー設備内での鋼帯の蛇行も修正することができる。このようにして、この実施形態においては、縦型ルーパー設備におけるルーパーキャリッジの水平度を精度良く測定することができるとともに、縦型ルーパー設備における鋼帯の蛇行の発生を適切に修正することができる。なお、この実施形態では、固定ロール14の軸心方向に所定の間隔をおいて対となる2個の光学式距離計を2対配置しているが、それに限定されるものではなく、対となる2個の光学式距離計を少なくとも1対配置すればよい。