板状の素材をポンチとダイとによりプレス加工してワークを成形するプレス成形金型であって、前記ポンチとダイとのうち少なくとも一方は、複数の鋼板が、該鋼板のうち少なくとも一つの周縁部において、プレス加工時に前記ワークの成形面と接するように積層されて形成された積層部を備え、前記鋼板のうち少なくとも一つには、プレス加工時における前記ワークの成形面に生じるかじりを検知するかじり検知手段が配設される、ことを特徴とする、プレス成形金型。前記鋼板のうち少なくとも一つに配設されたひずみゲージを具備する圧力測定手段を前記かじり検知手段として備え、前記圧力測定手段は、前記ひずみゲージによる該ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記ひずみゲージが配設された鋼板の縦弾性係数と、から、プレス加工時に、前記ひずみゲージが配設された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部にかかる面圧を測定することにより、かじりを検知する、ことを特徴とする、請求項1に記載のプレス成形金型。前記鋼板のうち少なくとも一つに配設され、所定の方向のひずみを検知する第一ひずみゲージと、該第一ひずみゲージが検知するひずみの方向と直交する方向のひずみを検知する第二ひずみゲージと、を具備する摩擦係数測定手段を前記かじり検知手段として備え、前記摩擦係数測定手段は、前記第一ひずみゲージによる該第一ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記第二ひずみゲージによる該第二ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記第一ひずみゲージ及び第二ひずみゲージが配設された鋼板の縦弾性係数と、から、プレス加工時の、前記第一ひずみゲージ及び第二ひずみゲージが配設された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部の摩擦係数を測定することにより、かじりを検知する、ことを特徴とする、請求項1又は請求項2に記載のプレス成形金型。隣接する鋼板に対して絶縁された鋼板及び前記ワークに接続された電圧計を具備する温度測定手段を前記かじり検知手段として備え、温度測定手段は、前記電圧計で前記鋼板と前記ワークとの間に生じる熱起電力を測定し、該熱起電力に基づいて、プレス加工時の、前記電圧計が接続された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部の温度を測定することにより、かじりを検知する、ことを特徴とする、請求項1から請求項3の何れか1項に記載のプレス成形金型。板状の素材をポンチとダイとによりプレス加工してワークを成形するプレス成形金型によるかじり検知方法であって、前記ポンチとダイとのうち少なくとも一方に、複数の鋼板を該鋼板のうち少なくとも一つの周縁部において、プレス加工時に前記ワークの成形面と接するように積層した積層部を形成し、前記鋼板のうち少なくとも一つにおいて、プレス加工時における前記ワークの成形面に生じるかじりを検知する、ことを特徴とする、金型によるかじり検知方法。前記鋼板のうち少なくとも一つにひずみゲージを具備する圧力測定手段を配設し、前記ひずみゲージによる該ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記ひずみゲージが配設された鋼板の縦弾性係数と、から、プレス加工時に、前記ひずみゲージが配設された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部にかかる面圧を測定することにより、かじりを検知する、ことを特徴とする、請求項5に記載の金型によるかじり検知方法。前記鋼板のうち少なくとも一つに、所定の方向のひずみを検知する第一ひずみゲージと、該第一ひずみゲージが検知するひずみの方向と直交する方向のひずみを検知する第二ひずみゲージと、を具備する摩擦係数測定手段を配設し、前記第一ひずみゲージによる該第一ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記第二ひずみゲージによる該第二ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記第一ひずみゲージ及び第二ひずみゲージが配設された鋼板の縦弾性係数と、から、プレス加工時の、前記第一ひずみゲージ及び第二ひずみゲージが配設された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部の摩擦係数を測定することにより、かじりを検知する、ことを特徴とする、請求項5又は請求項6に記載の金型によるかじり検知方法。隣接する鋼板に対して絶縁された鋼板及び前記ワークに接続された電圧計を具備する温度測定手段を配設し、前記電圧計で前記鋼板と前記ワークとの間に生じる熱起電力を測定し、該熱起電力に基づいて、プレス加工時の、前記電圧計が接続された鋼板おける前記ワークの成形面と接する周縁部の温度を測定することにより、かじりを検知する、ことを特徴とする、請求項5から請求項7の何れか1項に記載の金型によるかじり検知方法。前記特許文献1に記載の技術においては、ひずみゲージを設置していない部位でワーク成形面の加工面圧が上昇してかじりが発生する場合は、当該部位の加工面圧を正確に測定することができなかった。また、前記特許文献2に記載の技術においては、図5a及びbに示す如く、ロードセル相互の隙間のような微小部位でワーク成形面の加工面圧が上昇してかじりが発生する場合は、当該部位の加工面圧を正確に測定することができなかった。一方、前記特許文献3及び特許文献4に記載の技術は、複数の薄板鋼板を積層することによってワークの成形精度を向上させるものであり、ワーク成形面の加工面圧を測定するためのものではなかった。そこで本発明は、上記現状に鑑み、ワーク成形面の加工面圧が微小部位で上昇した場合であっても、当該部位の加工面圧を正確に測定することができ、プレス成形金型において生じるかじりを検知することができる、プレス成形金型、及び、金型によるかじり検知方法を提供するものである。本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。即ち、請求項1においては、板状の素材をポンチとダイとによりプレス加工してワークを成形するプレス成形金型であって、前記ポンチとダイとのうち少なくとも一方は、複数の鋼板が、該鋼板のうち少なくとも一つの周縁部において、プレス加工時に前記ワークの成形面と接するように積層されて形成された積層部を備え、前記鋼板のうち少なくとも一つには、プレス加工時における前記ワークの成形面に生じるかじりを検知するかじり検知手段が配設されるものである。請求項2においては、前記鋼板のうち少なくとも一つに配設されたひずみゲージを具備する圧力測定手段を前記かじり検知手段として備え、前記圧力測定手段は、前記ひずみゲージによる該ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記ひずみゲージが配設された鋼板の縦弾性係数と、から、プレス加工時に、前記ひずみゲージが配設された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部にかかる面圧を測定することにより、かじりを検知するものである。請求項3においては、前記鋼板のうち少なくとも一つに配設され、所定の方向のひずみを検知する第一ひずみゲージと、該第一ひずみゲージが検知するひずみの方向と直交する方向のひずみを検知する第二ひずみゲージと、を具備する摩擦係数測定手段を前記かじり検知手段として備え、前記摩擦係数測定手段は、前記第一ひずみゲージによる該第一ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記第二ひずみゲージによる該第二ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記第一ひずみゲージ及び第二ひずみゲージが配設された鋼板の縦弾性係数と、から、プレス加工時の、前記第一ひずみゲージ及び第二ひずみゲージが配設された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部の摩擦係数を測定することにより、かじりを検知するものである。請求項4においては、隣接する鋼板に対して絶縁された鋼板及び前記ワークに接続された電圧計を具備する温度測定手段を前記かじり検知手段として備え、温度測定手段は、前記電圧計で前記鋼板と前記ワークとの間に生じる熱起電力を測定し、該熱起電力に基づいて、プレス加工時の、前記電圧計が接続された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部の温度を測定することにより、かじりを検知するものである。請求項5においては、板状の素材をポンチとダイとによりプレス加工してワークを成形するプレス成形金型によるかじり検知方法であって、前記ポンチとダイとのうち少なくとも一方に、複数の鋼板を該鋼板のうち少なくとも一つの周縁部において、プレス加工時に前記ワークの成形面と接するように積層した積層部を形成し、前記鋼板のうち少なくとも一つにおいて、プレス加工時における前記ワークの成形面に生じるかじりを検知するものである。請求項6においては、前記鋼板のうち少なくとも一つにひずみゲージを具備する圧力測定手段を配設し、前記ひずみゲージによる該ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記ひずみゲージが配設された鋼板の縦弾性係数と、から、プレス加工時に、前記ひずみゲージが配設された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部にかかる面圧を測定することにより、かじりを検知するものである。請求項7においては、前記鋼板のうち少なくとも一つに、所定の方向のひずみを検知する第一ひずみゲージと、該第一ひずみゲージが検知するひずみの方向と直交する方向のひずみを検知する第二ひずみゲージと、を具備する摩擦係数測定手段を配設し、前記第一ひずみゲージによる該第一ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記第二ひずみゲージによる該第二ひずみゲージが配設された鋼板のひずみ量の検出値と、前記第一ひずみゲージ及び第二ひずみゲージが配設された鋼板の縦弾性係数と、から、プレス加工時の、前記第一ひずみゲージ及び第二ひずみゲージが配設された鋼板における前記ワークの成形面と接する周縁部の摩擦係数を測定することにより、かじりを検知するものである。請求項8においては、隣接する鋼板に対して絶縁された鋼板及び前記ワークに接続された電圧計を具備する温度測定手段を配設し、前記電圧計で前記鋼板と前記ワークとの間に生じる熱起電力を測定し、該熱起電力に基づいて、プレス加工時の、前記電圧計が接続された鋼板おける前記ワークの成形面と接する周縁部の温度を測定することにより、かじりを検知するものである。本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。本発明により、プレス成形金型において、ワーク成形面の加工面圧が微小部位で上昇した場合であっても、当該部位の加工面圧を正確に測定することができ、プレス成形金型において生じるかじりを検知することができる。次に、発明の実施の形態を説明する。なお、本発明の技術的範囲は以下の実施例に限定されるものではなく、本明細書及び図面に記載した事項から明らかになる本発明が真に意図する技術的思想の範囲全体に、広く及ぶものである。[プレス成形装置10の構成]まず始めに、第一実施形態に係るプレス成形金型を備えたプレス成形装置10の概略について、図1a及びbを用いて説明する。図1a及びbに示す如く、プレス成形装置10は上下に対向して配設されたポンチ21とダイ12とを備える。ポンチ21は上方に突出した状態で床面に配置されている。ダイ12はプレス機11に配設されており、プレス機11は例えば油圧機構等で構成される図示しないスライド機構によって上下に昇降可能に構成されている。換言すれば、ダイ12は昇降可能なプレス機11に配設されることにより、ポンチ21に対して近接離間可能に構成されているのである。プレス成形装置10でワークWをプレス成形する際は、図1aに示す如く、ポンチ21の上面に板状の素材であるワークWを載置した状態で、矢印Aの方向にプレス機11を下降させる。そして、図1bに示す如く、ダイ12の内部にポンチ21を挿入することにより、ワークWをポンチ21及びダイ12の形状に沿って略U字状に塑性変形させるのである。[第一実施形態]次に、第一実施形態に係るプレス成形金型の構成について、図2aからcを用いて説明する。なお、図2aは図1bにおけるプレス成形装置10の成形部分αの拡大図であり、プレス機11は省略して記載している。本実施形態に係るプレス成形金型におけるダイ12は、複数の鋼板12a12aが、そのワークW側の周縁部において、プレス加工時にワークWの成形面ワークWのうち、塑性変形により曲げ加工がなされる部分の表面。以下、ワーク成形面とすると接するように、図2a中の矢印に示す前後方向に積層されて形成されている。そして本実施形態においては、それぞれの鋼板12a12aには、プレス加工時におけるワーク成形面に生じるかじりを検知するかじり検知手段が配設されている。具体的には、鋼板12a12aは図2aからcに示す如く、ひずみゲージ1313及び計測器15を具備する圧力測定手段をかじり検知手段として備えている。より詳細には、鋼板12a12aにはその前後の両面において溝部12b12bが形成され、この溝部12b12bにおけるワークW側の端部に、ワークW側の周縁部に向けて上下方向に並べて配設されるひずみゲージ1313が収容される。そして、ひずみゲージ1313により、ひずみゲージ1313が設けられた側のワークWの周縁部のひずみを検出することが可能となっている。また、鋼板12a12aにおいては、溝部12b12bに沿って、ひずみゲージ1313と計測器15とを接続するリード線が収容されるのである。そして、前記の如く鋼板12a12aを前後方向に積層した際に、隣接する鋼板12a12aに配設されたひずみゲージ1313やリード線が相互に干渉しないように構成されている。そして、本実施形態に係るプレス成形金型では、計測器15により、ひずみゲージ1313による各鋼板12a12aの端部周縁部におけるひずみ量の検出値と、ひずみゲージ1313が配設された鋼板12a12aの縦弾性係数と、から、プレス加工時におけるワーク成形面と接する鋼板12a12aの周縁部にかかる面圧を測定する。具体的には、計測器15により、プレス加工時における鋼板12a12aの周縁部において、同じ上下位置で前後面のそれぞれに配置された二個のひずみゲージ1313で測定したひずみ量の平均値を算出して、当該部位におけるひずみ量とするのである。そして、ひずみゲージ1313で検出したひずみ量と、鋼板12a12aの縦弾性係数と、の積を演算することにより、鋼板12a12aにおける応力を算出する。そして、この応力から、プレス加工時に、前記ひずみゲージが配設された鋼板12a12aにおける前記ワーク成形面と接する周縁部にかかる面圧を測定するのである。本実施形態に係るプレス成形金型の、ワークにかじりが発生しなかった部位とかじりが発生した部位とにおける鋼板12aで測定した面圧の変化の違いについて、具体的に図3aを用いて説明する。なお、図3a中におけるスライド変位量とは、プレス機11の下降量、即ちプレス機11及びダイ12が下方にスライドした変位量を示している。図3aにおいては、ワークWにかじりが発生しなかった部位における面圧の変化を点線面圧1:かじりなしで、ワークWにかじりが発生した部位における面圧の変化を一点鎖線面圧2:かじりありで表している。図3a中の点線に示す如く、ワークWにかじりが発生しなかった部位においては、鋼板12aで測定する面圧はスライド変位量が増加するに伴って滑らかに増加し、スライド変位量が最大となる前から滑らかに減少していく。一方、ワークWにかじりが発生した部位においては、鋼板12aで測定する面圧はスライド変位量の増減に対応して増減するものの、その増加と減少は不規則であり、かつ急激に繰り返される。このように、ワークWにかじりが発生した場合は、かじりが発生しなかった場合と比較して、鋼板12aの周縁部で検知したひずみに基づいて測定される面圧値の推移グラフの形状が大きく異なる。これにより、作業者はワークWのうち、面圧の変化に異常がある部位において、かじりが発生したことを認識することができるのである。上記の如く、本実施形態に係るプレス成形金型においては、積層された鋼板12a12aのそれぞれでひずみを検知することにより、それぞれの部位における加工面圧を正確に測定することができる。つまり、ワークWにおけるどの部位でかじりが発生しても、ワーク成形面の加工面圧の上昇を正確に測定することが可能となるのである。換言すれば、本実施形態に係るプレス成形金型は、ワーク成形面の加工面圧が微小部位で上昇した場合であっても、当該部位の加工面圧を正確に測定することができ、プレス成形金型において生じるかじりを検知することができるのである。なお、本実施形態に係るプレス成形金型のダイ12においては、前後方向の全般に亘って、かじり検知手段であるひずみゲージ1313を備える複数の鋼板12a12aが積層される積層部として構成としたが、このような鋼板12a12aはダイ12のうちワークWにかじりが発生する可能性のある部分に限定して、その一部が積層部とされる構成とすることも可能である。また、鋼板12a12aの積層方向は前後方向に限定されるものではなく、上下方向に積層する構成とすることも可能である。ただし、ワークWにおけるかじりはプレス方向に発生する場合が多いことから、鋼板12aごとにかじりを検知するためには、本実施形態の如くプレス方向と直交する方向であるワークWの長手方向本実施形態における前後方向に積層する構成とすることが好適である。さらに、本実施形態に係るプレス成形金型においては、ダイ12において複数の鋼板12a12aが積層される構成としたが、ポンチ21を鋼板の積層構造とすることも可能である。[第二実施形態]次に、第二実施形態に係るプレス成形金型の構成について、図3bを用いて説明する。本実施形態以降で説明するプレス成形金型については、既出のプレス成形金型と同じ構成については詳細な説明を省略し、異なる構成を中心に説明する。また、本明細書に記載した各実施形態におけるプレス成形金型の構成を、2以上組み合わせてプレス成形金型を構成することも可能である。本実施形態に係るプレス成形金型におけるそれぞれの鋼板112aは図3bに示す如く、鋼板112aにおける水平方向のひずみを検知する第一ひずみゲージ113aと、第一ひずみゲージ113aと直交して配設されて鋼板112aにおける上下方向のひずみを検知する第二ひずみゲージ113bと、それぞれの計測器115a115bと、を具備する摩擦係数測定手段をかじり検知手段として備えている。計測器115aと計測器115bとは、互いに電気的に接続されている。より詳細には、鋼板112aにはその前後の両面において溝部112b112bが直交する水平方向及び上下方向に向けて形成される。そして、この溝部112b112bに第一ひずみゲージ113a及び第二ひずみゲージ113bが収容される。そして、本実施形態に係るプレス成形金型では、前記摩擦係数測定手段の計測器115a115bが、第一ひずみゲージ113aの検出値第一ひずみゲージ113aが配設された鋼板112aの端部における水平方向のひずみ量と、第二ひずみゲージ113bの検出値第二ひずみゲージ113bが配設された鋼板112aの端部における上下方向のひずみ量と、第一ひずみゲージ113a及び第二ひずみゲージ113bが配設された鋼板112aの縦弾性係数と、から、プレス加工時の、第一ひずみゲージ113a及び第二ひずみゲージ113bが配設された鋼板112aにおけるワーク成形面と接する周縁部の摩擦係数を測定する。具体的には、プレス加工時における鋼板112aの周縁部において、同じ位置で前後面のそれぞれに配置された二個の第一ひずみゲージ113a113aで測定した水平方向ひずみ量の平均値を算出して、当該部位における水平方向ひずみ量とするのである。また、同じ位置で前後面のそれぞれに配置された二個の第二ひずみゲージ113b113bで測定した水平方向ひずみ量の平均値を算出して、当該部位における上下方向ひずみ量とするのである。そして、図示しない制御部において、第一ひずみゲージ113a及び第二ひずみゲージ113bで測定したひずみ量と、鋼板112aの縦弾性係数とから、鋼板112aの周縁部における摩擦係数を測定するのである。本実施形態において、ワークWにかじりが発生した場合は、かじりが発生しなかった場合と比較して、鋼板112aの周縁部で検知したひずみに基づいて測定される摩擦係数の推移グラフの形状が前記第一実施形態と同様に大きく異なる。これにより、作業者はワークWのうち、摩擦係数の変化に異常がある部位において、かじりが発生したことを認識することができるのである。上記の如く、本実施形態に係るプレス成形金型においては、積層された鋼板112aのそれぞれで直交する方向のひずみを検知することにより、それぞれの部位における摩擦係数を正確に測定することができる。つまり、ワークWにおけるどの部位でかじりが発生しても、ワーク成形面の摩擦係数の上昇を正確に測定することが可能となるのである。換言すれば、本実施形態に係るプレス成形金型においても、ワーク成形面の摩擦係数が微小部位で上昇した場合であっても、当該部位の加工面圧の上昇に伴う摩擦係数の変動を正確に測定することができ、プレス成形金型において生じるかじりを検知することができるのである。[第三実施形態]次に、第三実施形態に係るプレス成形金型の構成について、図4aを用いて説明する。本実施形態に係るプレス成形金型においては、図4aに示す如く、前後方向に積層される各鋼板212a212aの間に、樹脂等で形成された絶縁体216216を介装してダイ212が構成されている。また、隣接する鋼板212a212aに対して絶縁体216216により絶縁される各鋼板212a、及びワークWに接続された電圧計217を具備する温度測定手段を前記かじり検知手段として備えている。なお、図4aでは、一つの鋼板212aに接続された一個の電圧計217のみを図示し、他の鋼板212aに接続された電圧計は図示を省略している。そして、本実施形態に係るプレス成形金型では、電圧計217でプレス加工時における鋼板212aとワークWとの間に生じる熱起電力を測定する。そして、温度測定手段は、測定した熱起電力に基づいてワーク成形面と接する周縁部の温度を測定する。具体的には、温度測定手段により、プレス加工時における鋼板212aとワークWとを熱電対として熱起電力を測定し、この熱起電力と温度との関係値から、プレス加工時の、前記電圧計217が接続された鋼板212aにおける前記ワークの成形面と接する周縁部の温度を測定するのである。本実施形態に係るプレス成形金型の、ワークにかじりが発生しなかった部位とかじりが発生した部位とにおける鋼板212aで測定した起電力の変化の違いについて、具体的に図4bを用いて説明する。なお、図4b中におけるスライド変位量とは、プレス機11の下降量、即ちプレス機11及びダイ12が下方にスライドした変位量を示している。図4bにおいては、ワークWにかじりが発生しなかった部位における起電力の変化を点線起電力1:かじりなしで、ワークWにかじりが発生した部位における起電力の変化を一点鎖線起電力2:かじりありで表している。図4b中の点線に示す如く、ワークWにかじりが発生しなかった部位においては、鋼板212aで測定する起電力の増加は小さい。一方、ワークWにかじりが発生した部位においては、当該部位における加工面圧が上昇することにより、鋼板212aで測定する起電力はスライド変位量が増加するに従って大幅に増加している。このように、ワークWにかじりが発生した場合は、かじりが発生しなかった場合と比較して、鋼板212aの周縁部で検知した起電力の発生状況が大きく異なる。これにより、作業者はワークWのうち、起電力の発生に異常がある部位において、かじりが発生したことを認識することができるのである。上記の如く、本実施形態に係るプレス成形金型においても、積層された鋼板212a212aのそれぞれで起電力を検知することにより、それぞれの部位における温度を正確に測定することができる。つまり、ワークWにおけるどの部位でかじりが発生しても、ワーク成形面の温度上昇を正確に測定することが可能となるのである。換言すれば、本実施形態に係るプレス成形金型は、ワーク成形面の加工面圧が微小部位で上昇した場合であっても、当該部位の加工面圧の上昇に伴う温度上昇を正確に測定することができ、プレス成形金型において生じるかじりを検知することができるのである。