バドミントンラケットの柔軟性を評価する際に用いられるバドミントンラケット用計測装置であって、バドミントンラケットのグリップ部を固定する固定手段と、該固定手段により固定されたバドミントンラケットのフェイス部に所定の荷重をかけることにより、バドミントンラケットのグリップ部を支点としてバドミントンラケットのフェイス部およびシャフト部を変形させる荷重手段と、該荷重手段により変形したバドミントンラケットのフェイス部および/またはシャフト部における変形箇所の移動量を計測する計測手段とを備えることを特徴とするバドミントンラケット用計測装置。前記計測手段は、バドミントンラケットのフェイス部および/またはシャフト部における複数の変形箇所の移動量を計測する請求項1に記載のバドミントンラケット用計測装置。前記計測手段のうち、フェイス部側の計測手段がシャフト部側の計測手段よりバドミントンラケットの変形方向側に配置されている請求項2に記載のバドミントンラケット用計測装置。前記計測手段により計測されたバドミントンラケットのフェイス部および/またはシャフト部における変形箇所の移動量に基づいて、バドミントンラケットの柔軟性を評価する評価手段が設けられている請求項1ないし請求項3のいずれかに記載のバドミントンラケット用計測装置。同一種類または異なる種類の複数のバドミントンラケットについて、前記計測手段により計測された各バドミントンラケットのフェイス部および/またはシャフト部における変形箇所の移動量を記憶する記憶手段が設けられている請求項1ないし請求項4のいずれかに記載のバドミントンラケット用計測装置。しかしながら、バドミントンラケットの長さおよび重さについては手に取って振ってみたりあるいは目で見て確認することによってある程度は評価することが可能であるが、バドミントンラケットの柔軟性は主観的なものであり、バドミントンラケットの柔軟性を客観的に評価するということまでには至っていなかったという問題があった。特に、中古品のバドミントンラケットの場合、前のプレイヤの使用によってバドミントンラケットが疲労しているため、柔軟性が変化していることから、バドミントンラケットの柔軟性を客観的に評価することはより難しかった。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであって、バドミントンラケットの柔軟性を客観的に評価することができるバドミントンラケット用計測装置を提供することを目的とする。本発明に係るバドミントンラケット用計測装置は、上記目的を達成するために、バドミントンラケットの柔軟性を評価する際に用いられるものであって、バドミントンラケットのグリップ部を固定する固定手段と、該固定手段により固定されたバドミントンラケットのフェイス部に所定の荷重をかけることにより、バドミントンラケットのグリップ部を支点としてバドミントンラケットのフェイス部およびシャフト部を変形させる荷重手段と、該荷重手段により変形したバドミントンラケットのフェイス部および/またはシャフト部における変形箇所の移動量を計測する計測手段とを備えることを特徴とする。これによれば、バドミントンラケットのフェイス部に所定の荷重をかけることにより、バドミントンラケットのグリップ部を支点としてバドミントンラケットのフェイス部およびシャフト部を変形させたときの変形箇所の移動量を計測するため、該バドミントンラケットの変形箇所の移動量をもってバドミントンラケットの柔軟性を客観的に評価することできる。また、計測手段は、バドミントンラケットのフェイス部および/またはシャフト部における複数の変形箇所の移動量を計測するのが好ましい。これによれば、バドミントンラケットの複数の変形箇所の移動量をもってバドミントンラケットの全体的な柔軟性を客観的に評価することができる。また、計測手段のうち、フェイス部側の計測手段がシャフト部側の計測手段よりバドミントンラケットの変形方向側に配置されているのが好ましい。これによれば、移動量が大きいフェイス部側の計測手段が予めバドミントンラケットの変形方向側に配置されることにより、フェイス部側の計測手段は計測に必要な移動量のみを計測すればよくなるため、フェイス部側の計測手段として汎用的な計測手段を用いることができ、装置全体の製造コストをおさえることが可能となる。また、計測手段により計測されたバドミントンラケットのフェイス部および/またはシャフト部における変形箇所の移動量に基づいて、バドミントンラケットの柔軟性を評価する評価手段が設けられているのが好ましい。これによれば、装置がバドミントンラケットの変形箇所の移動量を計測する上に、バドミントンラケットの柔軟性を自動で評価するため、バドミントンラケットの柔軟性における評価の精度が向上する。また、同一種類または異なる種類の複数のバドミントンラケットについて、計測手段により計測された各バドミントンラケットのフェイス部および/またはシャフト部における変形箇所の移動量を記憶する記憶手段が設けられているのが好ましい。これによれば、同一種類または異なる種類の複数のバドミントンラケットの変形箇所の移動量を記憶するため、各バドミントンラケットの変形箇所の移動量の平均を算出したり、各バドミントンラケットの変形箇所の移動量による所定の適正範囲を算出したり、あるいは各バドミントンラケットの変形箇所の移動量を比較するなどの様々な統計処理を行うことができる。本発明によれば、バドミントンラケットのフェイス部に所定の荷重をかけることにより、バドミントンラケットのグリップ部を支点としてバドミントンラケットのフェイス部およびシャフト部を変形させたときの変形箇所の移動量を計測するため、該バドミントンラケットの変形箇所の移動量をもってバドミントンラケットの柔軟性を客観的に評価することできる。また、本装置を用いれば中古品のバドミントンラケットの柔軟性を客観的に評価することができるため、従来の主観的な評価に比べてバドミントンラケットに対する信頼性が向上し、中古品のバドミントンラケットの買い取りや販売の活性化に貢献することが可能となる。次に、本発明に係るバドミントンラケット用計測装置の一実施形態について図1~図6を参照しつつ説明する。本実施形態に係るバドミントンラケット用計測装置以下本装置という1は、バドミントンラケット以下ラケットというRの柔軟性を評価する際に用いられる装置である。本実施形態に用いるラケットRは、プレイヤに握持される略角柱状のグリップ部Gと、グリップ部Gから延在する棒状のシャフト部Sと、シャフト部Sの先端に設けられた環状のフェイス部Fとを有する。なお、フェイス部Fの先端部をトップ部Tということとする。本装置1は、図1および図5に示すように、ラケットRを固定する固定部10と、ラケットRに荷重をかける荷重部20と、ラケットRの変形箇所における移動量を計測する計測部30と、計測部30が計測した移動量を管理する制御部40と、計測部30が計測した移動量を記憶する記憶部50と、制御部40から送信された情報を表示する表示部60とを備えている。前記固定部10は、図1に示すように、ラケットRの一方側に位置するグリップ部Gを固定するものであり、固定部用基部11と、固定部用基部11に固定される第1挟持固定部12および第2挟持固定部13とを有している。前記固定部用基部11は、本装置1の骨格をなす枠部材の一部であり、固定部10の各部を保持する。この固定部用基部11は、図2に示すように、上部に方形状の枠が平面方向に形成されているため、該枠を用いて各部を中央部に安定させた状態で固定することができる。前記第1挟持固定部12は、図3aに示すように、いわゆる万力と略同様の構成を有しており、グリップ部Gの下方から挟持するための下方固定部材121と、グリップ部Gの上方から挟持するための上方固定部材122と、ボールねじ機構によって上方固定部材122を上下方向に移動可能に支持するボールねじ部123と、ボールねじ部123を介して上方固定部材121を上下方向に移動させるハンドル124とを有している。前記下方固定部材121は、各々円柱状に形成された2つの下方挟持片121a、121bと、該下方挟持片121a、121bを平行に同一高さ位置で保持する下方保持部材121cとを有する。この下方固定部材121は、下方保持部材121cによって下方挟持片121a、121bがグリップ部Gの長さ方向と直交する方向に保持されている。前記上方固定部材122は、各々円柱状に形成された2つの上方挟持片122a、122bと、該上方挟持片122a、122bを平行に同一高さ位置で保持する上方保持部材122cとを有する。この上方固定部材122は、上方保持部材122cによって上方挟持片122a、122bがグリップ部Gの長さ方向と直交する方向に保持されており、上方挟持片122a、122bが下方挟持片121a、121bとグリップ部Gを介して対向して設けられている。前記ボールねじ部123は、上方固定部材122とボールねじ機構を形成している。このため、ボールねじ部123が軸回転することにより、上方固定部材122を上下方向に移動させることができる。前記ハンドル124は、ボールねじ部123を軸回転させる部材であり、ハンドル124を一方向に回転させることによって、ボールねじ部123を軸回転させて上方固定部材122を下方に移動させる。これにより、グリップ部Gを上方固定部材122および下方固定部材121で挟持することによって固定することができる。なお、ハンドル124を逆方向に回転させることによって、ボールねじ部123を軸回転させて上方固定部材122を上方に移動させ、グリップ部Gの固定を解除することができる。以上より、第1挟持固定部12は、グリップ部Gを上下方向から挟持することによって、ラケットRを横にした状態でグリップ部Gを固定することができる。また、この第1挟持固定部12は、後述する荷重部20の荷重方向と平行をなす方向にグリップ部Gを挟持することより、荷重部20の荷重によってラケットRに生じるモーメントに抗する力でラケットRを固定することができる。前記第2挟持固定部13は、図3aおよび図3bに示すように、第1挟持固定部12と同様、いわゆる万力と略同様の構成を有しており、第1挟持固定部12に直交する左右方向にグリップ部Gを挟持することによって固定する。この第2挟持固定部13は、平面視においてグリップ部Gの両側に配置される一対の挟持部材131a、131bと、挟持部材131a、131bを近接離間方向に駆動させるレバー部材132とを有している。前記挟持部材131a、131bは、左右方向においてグリップ部Gを介して対向しており、互いに近接離間方向に連動して移動するように図示略の連動機構によって連結されている。前記レバー部材132は、挟持部材131a、131bを連動させる連動機構と連結されており、連動機構との連結部分を中心に回動可能に構成されている。このレバー部材132を、グリップ部Gと直交する一方向に回動させて寝かせた状態にすることによって、連結機構を介して挟持部材131a、131bを近接方向に移動させてグリップ部Gを左右方向から挟持して固定することができる。一方、レバー部材132を、逆方向に回動させて立てた状態にすることによって、挟持部材131a、131bを離間方向に移動させてグリップ部Gの固定を解除することができる。前記荷重部20は、図1に示すように、固定部10によって固定されたラケットRのフェイス部Fにおけるトップ部Tの近傍にフック部材21を有している。このフック部21は、上部に折り返しを有する鉤状に形成されており、上方からトップ部Tに引っ掛けることができる。該フック部21の下方には、上下方向に延在する連結棒部材22が設けられており、該連結棒部材22は本装置1の枠部材の一部である荷重部用基部23によって、上下方向に移動可能に支持されている。また、該連結棒部材22の下端には、おもり部材24が着脱可能に設けられており、図1の破線で示すように、該おもり部材24によって連結棒部材23を介してフック部材21を下方に移動させることができる。なお、おもり部材24は複数のおもりからなり、個別に取り付けおよび取り外しができるため、フック部21を下方に引き下げる力を適宜調整可能であるが、本実施形態では一定の重さに設定されている。上記した荷重部20は、固定部10に固定されたラケットRのトップ部Tにフック部21を引っ掛けた状態を形成して、連結棒部材22の下端に設けられたおもり部材24を用いてトップ部Tを下方に引っ張る。これにより、おもり部材24の重さに相当する所定の荷重をトップ部Tにかけるようになされている。従って、荷重部20によって、所定の荷重をかけることにより、ラケットRのグリップ部Gを支点としてラケットRのフェイス部Fおよびシャフト部Sを下方側に変形させることが可能である。また、荷重部20は、フック部21の下方において、グリップ部G側に向かって延在する板部材25が設けられている。この板部材25は、フック部21とともに下方に移動することによって、後述の第3計測器33にトップ部Tの移動量を計測させる部材である。さらに、荷重部20は、フェイス部Fのグリップ部G側下方にフェイス面維持部26が設けられている。このフェイス面維持部26は、図1および図2に示すように、フェイス部Fの下方に位置する横棒部材26aと、該横棒部材26aの略中央部から下方向に延在し、荷重部用基部23によって上下方向に移動可能に支持される縦棒部材26bと、縦棒部材26bの上下方向における移動を規制とその移動の規制を解除するロックレバー26cとを有している。これにより、該フェイス面維持部26は、ロックレバー26cによる縦棒部材26bの移動の規制が解除されている場合、ラケットRが回転しないように横棒部材26aによって回転しないようにフェイス部Fの面の向きが維持しながら、上下方向に縦棒部材26bを移動させることができる。前記計測部30は、図1に示すように、固定部10によって固定されたラケットRのシャフト部Sおよびフェイス部Fにおいて、ラケットRの複数の変形箇所における移動量を計測する第1計測器31、第2計測器32および第3計測器33を有している。前記第1計測器31は、シャフト部Sにおけるグリップ部G側の下方に配置され、荷重部20によって下方側に変形するシャフト部Sの一箇所以下第1変形箇所というP1における移動量を計測する。この第1計測器31は、変形前のラケットRの第1変形箇所P1に当接する態様で設けられ、ラケットRの変形によって下方に押下される計測片31aを有している。これにより、第1計測器31は、該計測片31aが第1変形箇所P1によって押下された量距離を移動量という単位で計測する。前記第2計測器32は、シャフト部Sにおいて第1計測器31よりフェイス部F側の下方に配置され、荷重部20によって下方側に変形するシャフト部Sの他の一箇所以下第2変形箇所というP2における移動量を計測する。この第2計測器32は、変形前のラケットRの第2変形箇所P2に当接する態様で設けられ、ラケットRの変形によって下方に押下される計測片32aを有している。従って、第2計測器32は、第1計測器31と同様、該計測片32aが第2変形箇所P2によって押下された量を移動量として計測する。前記第3計測器33は、荷重部20における板部材25の下方に配置され、荷重部20によって下方側に変形するトップ部Tの移動量を計測する。この第3計測器33は、ラケットRのトップ部Tと位置関係が一定である板部材25と所定距離だけ離れた位置に設けられ、ラケットRの変形によって下方に移動する板部材25によって押下される計測片33aを有している。これにより、第3計測器33は、第1計測器31および第2計測器32と同様、該計測片33aが板部材25により押下された量を移動量として計測する。このとき、第3計測器33が計測するのは板部材25の移動量であるが、板部材25はトップ部Tと位置関係が一定であることから、第3計測器33は実質的にトップ部Tの移動量を計測している。以下、第3計測器33がトップ部Tの移動量を計測する箇所を第3変形箇所P3という。ここにおいて、第3計測器33は、板部材25と所定距離だけ離れた位置、すなわちシャフトS側の第1計測器31および第2計測器32よりラケットRの変形方向側に配置されている。これは、移動量が大きいフェイス部F側の第3計測器33を予めラケットRの変形方向側に配置させることにより、第3計測器33は計測に必要な移動量のみを計測すればよくなるため、フェイス部F側の計測器として汎用的な計測器を用いることができる。なお、本実施形態において、該所定距離は後述の移動量5に相当する距離であるものとする。ここで、上述の計測部30が計測する移動量についての一例を具体的に説明する。図4に示すように、荷重部20によって所定の荷重をトップ部Tにかけることにより、ラケットRのグリップ部Gを支点としてラケットRのフェイス部Fおよびシャフト部Sが下方側に変形する。これにより、ラケットRの変形方向側に設けられた第1計測器31、第2計測器32および第3計測器33の各計測片31a~33aが押下されて、各変形箇所P1~P3における移動量を各々計測する。この場合の計測結果を図6に示す。なお、横軸が各変形箇所を示し、縦軸が移動量を示している。第1変形箇所P1の移動量は1であるため、変形の支点であるグリップ部Gから第1変形箇所P1までの距離に対してラケットRが移動量1という量距離で変形したことを把握することができる。第2変形箇所P2の移動量は3であるため、第1変形箇所P1よりフェイス部F側に位置する第2変形箇所P2までの距離に対してラケットRが移動量3という量で変形したことを把握することができる。第3変形箇所P3の移動量は3であるが、第3計測器33が計測を開始するまでに板部材25と移動量5という量距離だけ離れていることを踏まえると、第3変形箇所P3の移動量が8であるため、変形の支点であるグリップ部Gからトップ部Tまでの距離に対してラケットRが移動量8という量で変形したことを把握することができる。このように、変形箇所P1~P3における各移動量を計測することによって、変形箇所P1~P3における各移動量をもってラケットRの全体的な柔軟性を客観的に評価することができる。なお、計測部30は計測した各移動量を制御部40に送信する。前記制御部40は、図5に示すように、計測部30から送信された各移動量を受信して、記憶部50に送信し、該移動量を記憶させる。また、制御部40は、記憶部50が記憶する移動量を読み出して表示部60に送信し、各移動量を表示させることができる。前記記憶部50は、制御部40が送信した移動量を各変形箇所P1~P3ごとに記憶するため、制御部40に個別に移動量を読み出させることができる。前記表示部60は、制御部40から送信された移動量を表示可能であり、本実施形態では、図6に示すように、変形箇所P1~P3ごとの移動量を表示する。このため、表示部60の表示を見ることによって、ラケットRの変形箇所P1~P3における移動量を把握することができる。次に、本装置1における使用手順について説明する。まず、固定部10の第2挟持固定部13によって、ラケットRのグリップ部Gを左右方向から挟持する。次に、ラケットRが横になる状態でフェイス部Fの面を維持し得るように、フェイス面維持部26の縦棒部材26bを配置し、ロックレバー26cにより縦棒部材26bの上下方向への移動を規制する。その後、固定部10の第1挟持固定部12によってグリップ部Gを上下方向から挟持してラケットRを固定し、ロックレバー26cの規制を解除する。そして、荷重部20において、固定部10に固定されたラケットRのトップ部Tにフック部21を引っ掛けた状態を形成し、連結棒部材23の下端に設けられたおもり部材24を用いてトップ部Tを下方に引っ張る。これにより、おもり部材24の重さに相当する所定の荷重がトップ部Tにかかり、グリップ部Gを支点としてラケットRのフェイス部Fおよびシャフト部Sを下方側に変形させる図4参照。すると、変形したラケットRによって、第1計測器31、第2計測器32および第3計測器33の各計測片31a~33aが押下されて、各変形箇所P1~P3における移動量が各々計測される。なお、計測部30は計測した各移動量を制御部40に送信する。そして、制御部40により計測部30から送信された各変形箇所P1~P3における移動量が記憶部50に記憶される。その後、制御部40によって記憶部50から各移動量が読み出されて表示部60に送信される。これにより、表示部60に各移動量が表示されるため、該表示を見ることによって、ラケットRの変形箇所P1~P3における移動量を把握し得るため、ラケットRの各移動量をもってラケットRの全体的な柔軟性を客観的に評価することできる。なお、本実施形態においては、表示部60に表示された移動量をもってラケットRの柔軟性を客観的に評価する場合について説明したが、制御部40が、計測部30により計測されたラケットRのフェイス部Fおよびシャフト部Sにおける変形箇所P1~P3の移動量に基づいて、ラケットRの柔軟性を評価する評価手段として機能してもよい。例えば、記憶部50に各変形箇所P1~P3における移動量の適正値や適正範囲などを予め記憶させておき、制御部40が該適正値や適正範囲と計測部30によって計測された移動量とを対比して評価する。これにより、本装置1がラケットRの変形箇所P1~P3の移動量を計測する上に、ラケットRの柔軟性を自動で評価するため、ラケットRの柔軟性における評価の精度が向上する。また、記憶部50が、1つのラケットRにおける移動量を記憶する場合について説明したが、同一種類または異なる種類の複数のラケットについて、計測部30により計測された各ラケットRのフェイス部Fおよび/またはシャフト部Sにおける変形箇所の移動量を記憶するようにしてもよい。例えば、同一種類または種類の異なるラケットRa、Rb...Rnについて計測する場合、記憶部50は、図7aに示すように、ラケットRa、Rb...Rnの第1変形箇所P1における移動量を各々記憶する。これにより、第1変形箇所P1における各ラケットRa、Rb...Rnの移動量の平均を算出したり、各ラケットRa、Rb...Rnの移動量による所定の適正範囲を算出したり、あるいは各ラケットRa~Rcの変形箇所の移動量を比較するなどの様々な統計処理を行うことができる。さらに、記憶部50は、図7bおよび図7cに示すように、第2変形箇所P2および第3変形箇所P3におけるラケットRa、Rb...Rnの各移動量も同様に個別に記憶することによって、各ラケットRごとに詳細な統計処理を行うことが可能になる。また、計測部30は第1計測器31および第2計測器32がシャフト部S側に設けられ、第3計測器33がフェイス部F側に設けられる場合について説明したが、計測器31~33はラケットRの変形箇所を計測できればどこに設けられてもよい。また、計測部30が、第1計測器31、第2計測器32および第3計測器33の3つを有する場合について説明したが、単数でもよいし、2つまたは4つ以上であってもよい。また、第3計測器33が第1計測器31および第2計測器32よりもラケットRの変形方向側に配置されている場合について説明したが、第3計測器33が第2計測器32よりもラケットRの変形方向側に配置され、第2計測器32が第1計測器31よりもラケットRの変形方向側に配置されるようにしてもよい。あるいは、第3計測器33は第1計測器31および第2計測器32よりもラケットRの変形方向側に配置されていなくてもよい。また、荷重部20がラケットRのフェイス部Fにおけるトップ部Tに荷重をかける場合について説明したが、フェイス部Fのいずれの位置に荷重をかけてもよい。また、上述の移動量は、説明の便宜上、1や3などのような特有の量を用いて説明したが、移動量は一般的に用いられる距離でもよい。また、制御部40、記憶部50および表示部60が各々別個の構成である場合について説明したが、制御部40、記憶部50および表示部60が一体化した制御装置いわゆるパーソナルコンピュータなどとしてもよい。以上、図面を参照して本発明の実施形態を説明したが、本発明は、図示した実施形態のものに限定されない。図示された実施形態に対して、本発明と同一の範囲内において、あるいは均等の範囲内において、種々の修正や変形を加えることが可能である。