"下記一般式1式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表し、nは繰り返し単位であって1以上の整数である。で表されるナフトールノボラック樹脂a1、及び下記一般式2式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表す。で表される化合物a2を含有するフェノール樹脂組成物であって、前記一般式1におけるn=1体及びn=2体の合計の組成物中の存在割合が、GPC測定におけるピーク面積基準で10~35の範囲、一般式1におけるnの平均が3.0~7.0の範囲であって、かつ、組成物中の化合物a2のGPC測定におけるピーク面積基準での含有率が1~6となる割合であることを特徴とするフェノール樹脂組成物。フェノール樹脂組成物の軟化点が115~150°Cの範囲にある請求項1記載のフェノール樹脂組成物。前記ナフトールノボラック樹脂a1、及び化合物a2に加え、更にフェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラック成分a3を含有する請求項1記載のフェノール樹脂組成物。前記フェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラック成分a3の存在割合が、前記ナフトールノボラック樹脂a1及び化合物a2中の全ナフトール骨格に対する前記ノボラック成分a3中の全フェノール骨格の割合として、ナフトール骨格1モルあたりフェノール骨格が0.2~0.01モルとなる割合である請求項3記載のフェノール樹脂組成物。下記一般式2式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表す。で表される化合物a2と、ホルムアルデヒドfとを酸触媒下に、生成物の軟化点が115~150°Cの範囲であって、かつ、前記化合物a2の残存量がGPC測定におけるピーク面積基準で1~6となる割合となるように反応させることを特徴とするフェノール樹脂組成物の製造方法。下記一般式2式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表す。で表される化合物a2と、ホルムアルデヒドfと、フェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラック成分a3とを、酸触媒下に、生成物中の前記化合物a2の残存量がGPC測定におけるピーク面積基準で1~6、生成物の軟化点が115~150°Cとなるように反応させることを特徴とするフェノール樹脂組成物の製造方法。フェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラック成分a3の配合割合が、原料成分中0.5~10質量となる割合である請求項6記載の製造方法。エポキシ樹脂用硬化剤A及びエポキシ樹脂Bを必須成分とする硬化性樹脂組成物であって、前記エポキシ樹脂用硬化剤Aが、前記請求項1~4の何れか1つに記載のフェノール樹脂組成物であることを特徴とする硬化性樹脂組成物。請求項8記載の硬化性樹脂組成物を硬化反応させてなることを特徴とする硬化物。請求項8記載の硬化性樹脂組成物に、更に有機溶剤Cを配合してワニス化した樹脂組成物を、補強基材に含浸し、次いで積層してなるプリント配線基板。従って、本発明が解決しようとする課題は、硬化物において優れた耐熱性と難燃性に優れた性能を発現し、更に、プリント配線基板用途における層間密着強度に優れる硬化性樹脂組成物、該組成物におけるエポキシ樹脂用硬化剤として好適に用いることのできるフェノール樹脂組成物、前記硬化性樹脂組成物の硬化物、並びに、耐熱性、難燃性、及び密着性に優れるプリント配線基板を提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決するため、鋭意検討した結果、ナフトール類とホルムアルデヒドとを反応させて得られる比較的分子量の高いナフトール樹脂と、特定量のフリーナフトール類との混合物を、エポキシ樹脂用硬化剤として用いた場合に、その硬化物において耐熱性と難燃性とを発現し、更に、該ナフトール樹脂とエポキシ樹脂とを配合してなる組成物をプリント配線基板用ワニスとして用いた場合に、最終的に得られる多層積層板において各層間の密着強度が飛躍的に改善されることを見出し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は、下記一般式1式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表し、nは繰り返し単位であって1以上の整数である。で表されるナフトールノボラック樹脂a1、及び下記一般式2式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表す。で表される化合物a2を含有するフェノール樹脂組成物であって、前記一般式1におけるn=1体及びn=2体の合計の組成物中の存在割合が、GPC測定におけるピーク面積基準で10~35の範囲、前記一般式1におけるnの平均が3.0~7.0の範囲であって、かつ、組成物中の化合物a2のGPC測定におけるピーク面積基準での含有率が1~6となる割合であることを特徴とするフェノール樹脂組成物に関する。本発明は、更に、下記一般式2式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表す。で表される化合物a2と、ホルムアルデヒドfとを酸触媒下に、生成物の軟化点が115~150°Cの範囲であって、かつ、前記化合物a2の残存量がGPC測定におけるピーク面積基準で1~6となる割合となるように反応させることを特徴とするフェノール樹脂組成物の製造方法に関する。本発明は、更に、エポキシ樹脂用硬化剤A及びエポキシ樹脂Bを必須成分とする硬化性樹脂組成物であって、前記硬化剤が前記フェノール樹脂組成物であることを特徴とする硬化性樹脂組成物に関する。本発明は、更に、前記硬化性樹脂組成物を硬化反応させてなることを特徴とする硬化物に関する。本発明は、更に、前記硬化性樹脂組成物に、更に有機溶剤を配合してワニス化した樹脂組成物を、補強基材に含浸し、次いで積層してなるプリント配線基板に関する。本発明によれば、硬化物において優れた耐熱性と難燃性に優れた性能を発現し、更に、プリント配線基板用途における層間密着強度に優れる硬化性樹脂組成物、該組成物におけるエポキシ樹脂用硬化剤として好適に用いることのできるフェノール樹脂組成物、前記硬化性樹脂組成物の硬化物、並びに、耐熱性、難燃性、及び密着性に優れるプリント配線基板を提供できる。以下、本発明を詳細に説明する。本発明のフェノール樹脂組成物は、下記一般式1式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表し、nは繰り返し単位であって1以上の整数である。で表されるナフトールノボラック樹脂a1、及び下記一般式2式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表す。で表される化合物a2を含有するフェノール樹脂組成物であって、前記一般式1におけるn=1体及びn=2体の合計の組成物中の存在割合が、GPC測定におけるピーク面積基準で10~35の範囲、一般式1におけるnの平均が3.0~7.0の範囲であって、かつ、組成物中の化合物a2のGPC測定におけるピーク面積基準での含有率が1~6となる割合であることを特徴とするものである。即ち、前記一般式1におけるn=1体及びn=2体のGPC測定におけるピーク面積の合計が、フェノール樹脂組成物中の10~35の範囲、一般式1におけるnの平均3.0~7.0の範囲とすることにより、高分子量かつ分子量分布の広いナフトールノボラック樹脂となり熱による分解が抑制され、ナフタレン骨格の剛直骨格の持つ耐熱性と相俟って優れた耐熱性が発現される他、難燃性も飛躍的に高まる。これらの中でも、特に前記一般式1におけるn=1体及びn=2体のGPC測定におけるピーク面積の合計が、フェノール樹脂組成物中の20~35の範囲、かつ、nの平均3.0~5.0の範囲であることが、硬化物の難燃性に優れたものとなる点から好ましい。また、組成物中の化合物a2のGPC測定におけるピーク面積基準での含有率が1~6となる割合であることから、フェノール樹脂組成物の粘度を低減させ、その結果十分に硬化反応が進行し、耐熱性の著しい低下を招くことなく密着性が向上、さらには難燃性が著しく向上する。即ち、従来、耐熱性低下を回避するため除去していたモノナフトール化合物を特定の割合で残存、あるいは添加させることにより、フェノール樹脂組成物の粘度を低減させることができ、硬化性が向上する。その結果、耐熱性を低下させることなくガラスクロスなどの基材との密着性が向上し、難燃性が著しく向上させることができる。ここで、化合物a2、並びにn=1体及びn=2体の合計のGPC測定における面積比とは、GPC測定によって計算される、本発明のフェノール樹脂組成物全体の面積と、化合物a2、並びにn=1体及びn=2体の各ピーク面積の合計との面積比であり、具体的には下記の方法にて測定及び算出される値である。また、一般式1中のnの平均は、フェノール樹脂組成物をGPC測定において、化合物a2のピークを除外して数平均分子量を導出し、その結果を基に算出される値である。<GPC測定条件>3GPC:測定条件は以下の通り。測定装置:東ソー株式会社製HLC-8220GPC、カラム:東ソー株式会社製ガードカラムHXL-L東ソー株式会社製TSK-GELG2000HXL東ソー株式会社製TSK-GELG2000HXL東ソー株式会社製TSK-GELG3000HXL東ソー株式会社製TSK-GELG4000HXL検出器:RI示差屈折径データ処理:東ソー株式会社製GPC-8020モデルIIバージョン4.10測定条件:カラム温度40°C展開溶媒テトラヒドロフラン流速1.0ml/分標準:前記GPC-8020モデルIIバージョン4.10の測定マニュアルに準拠して、分子量が既知の下記の単分散ポリスチレンを用いた。使用ポリスチレン東ソー株式会社製A-500東ソー株式会社製A-1000東ソー株式会社製A-2500東ソー株式会社製A-5000東ソー株式会社製F-1東ソー株式会社製F-2東ソー株式会社製F-4東ソー株式会社製F-10東ソー株式会社製F-20東ソー株式会社製F-40東ソー株式会社製F-80東ソー株式会社製F-128試料:樹脂固形分換算で1.0質量のテトラヒドロフラン溶液をマイクロフィルターでろ過したもの50μl。<フェノール樹脂組成物中の化合物a2の含有率の算出方法>フェノール樹脂組成物を上記のGPC測定条件で測定し、検出されたフェノール樹脂組成物の全てのピーク面積と、化合物a2のピーク面積との比で算出される値である。<n=1体及びn=2体の合計のフェノール樹脂組成物中の存在割合の算出方法>フェノール樹脂組成物を上記のGPC測定条件で測定し、検出されたフェノール樹脂組成物の全てのピーク面積と、n=1体及びn=2体の各ピーク面積の合計との比で算出される値である。<一般式1中のnの平均の算出方法>一般式1中のnの平均は、フェノール樹脂組成物を上記のGPC測定条件で測定、化合物a2のピークを除外した数平均分子量Mnから下記の計算式で算出したものである。なお、下記式中、Xは一般式1におけるn=0体に相当する分子量ナフトールノボラック樹脂a1を化合物a2と同一の化合物から製造した場合には、化合物a2の分子量を表す。また、本発明では、後述するフェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラック成分a3を含有する場合であっても、nの平均は下記計算式によって算出される値となる。n=Mn-X/X12ここで、ナフトールノボラック樹脂a1における一般式1中のR1及びR2は、前記した通り、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、又はアルコキシ基である。ここで、前記アルキル基としては、メチル基、エチル基、i-プロピル基、t-ブチル基等の炭素原子数1~4のアルキル基、前記アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、i-プロピルオキシ基、t-ブチルオキシ基等の炭素原子数1~4のアルコキシ基が挙げられる。本発明では、R1及びR2として、特に、水素原子、メチル基、エチル基、メトキシ基であることが好ましく、なかでも、硬化物の難燃性に優れる点から水素原子であることが好ましい。また、一般式1中のナフトール骨格は、α-ナフトール骨格、及びβ-ナフトール骨格の何れであってもよいが、本発明ではα-ナフトール骨格であることが耐熱性向上の効果が顕著なものとなる点から好ましい。更に、ナフトールノボラック樹脂a1は、本発明では前記化合物a2と同一化合物を原料として用いたナフトールノボラック樹脂であることが溶剤溶解性、硬化物の耐熱性、難燃性に優れる点から好ましい。次に、前記化合物a2における一般式2中のR1及びR2は、前記した通り、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、又はアルコキシ基である。ここで、前記アルキル基としては、メチル基、エチル基、i-プロピル基、t-ブチル基等の炭素原子数1~4のアルキル基、前記アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、i-プロピルオキシ基、t-ブチルオキシ基等の炭素原子数1~4のアルコキシ基が挙げられる。本発明では、R1及びR2として、特に、水素原子、メチル基、エチル基、メトキシ基であることが好ましく、なかでも、硬化性が良好であり硬化物の難燃性に優れる点から水素原子であることが好ましい。前記したナフトールノボラック樹脂a1と化合物a2とは、後者のGPC測定における面積比が1~6となるように配合することによって本発明のフェノール樹脂組成物とすることができるが、前記したとおり、化合物a2と同一化合物を原料として用いたナフトールノボラック樹脂を前記ナフトールノボラック樹脂a1として用いることが好ましい。この場合、下記一般式2式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表す。で表される化合物a2と、ホルムアルデヒドfとを、酸触媒下に、生成物中の前記化合物a2の残存量がGPC測定におけるピーク面積基準で1~6、生成物の軟化点が115~150°Cとなるように反応させることを特徴とする本発明のフェノール樹脂組成物の製造方法以下、これを方法1と略記する。によって前記フェノール樹脂組成物を製造することが、工業的な生産性に優れると共に、混合物の均一性に優れ、難燃性及び密着性の改善効果がより顕著なものとなる点から好ましい。斯かる方法1において、化合物a2とホルムアルデヒドfとの反応割合は、これらのモル比[ホルムアルデヒドf/化合物a2が0.6~0.8となる割合であることが難燃性及び密着性に優れる点から好ましい。上記反応で用いられるホルムアルデヒドfのホルムアルデヒド源としては、例えば、ホルマリン、パラホルムアルデヒド、トリオキサン等が挙げられる。ここで、ホルマリンは水希釈性や製造時の作業性の点から30~60質量のホルマリンであることが好ましい。上記反応で用いられる酸触媒としては塩酸、硫酸、リン酸などの無機酸、メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、シュウ酸などの有機酸、三弗化ホウ素、無水塩化アルミニウム、塩化亜鉛などのルイス酸などが挙げられる。その使用量は仕込み原料の総重量に対して、0.1~5重量の範囲が好ましい。また、方法1における反応温度は80~150°Cの範囲であることが反応性に優れる点から好ましい。このようにして得られる重縮合体a1と化合物a2とを含有するフェノール樹脂組成物は、その軟化点が110~150°Cの範囲であることが組成物における流動性と硬化物における耐熱性とのバランスに優れる点から好ましい。本発明のフェノール樹脂組成物は、ナフトールノボラック樹脂a1と化合物a2に加え、フェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラック成分a3を含有することが、硬化物の耐熱性を低下させることなく難燃性及び密着性を一層改善できる点から好ましい。ここで、フェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラック成分a3以下、ノボラック成分a3と略記する。とは、フェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラックn、及び、これとナフトール類とホルムアルデヒドとの重縮合体a3’が挙げられ、特に、前記ノボラックnと前記重縮合体a3’とを渾然一体に含む樹脂成分であることが難燃性及び密着性の改善効果に優れる点から好ましい。ここで、前記フェノール樹脂組成物中のノボラック成分a3の存在割合は、前記重縮合体a1及び化合物a2中の全ナフトール骨格に対する前記ノボラック成分a3中の全フェノール骨格の割合として、ナフトール骨格1モルあたり、フェノール骨格が0.2~0.01モルとなる割合であることが、硬化物における難燃性及び密着性の改善効果が顕著なものとなる点から好ましい。ここで、上記のナフトール骨格1モルあたり、フェノール骨格のモルの割合は13C-NMR測定によって計算され、具体的には下記の方法にて測定及び算出される値である。<13C-NMR測定条件>13C-NMR:測定条件は以下の通り。装置:日本電子株製AL-400測定モード:SGNNENOE消去の1H完全デカップリング法溶媒:ジメチルスルホキシドパルス角度:45°Cパルス試料濃度:30wt積算回数:10000回<ナフトール骨格1モルあたりのフェノール骨格のモルの割合の算出方法>フェノール樹脂組成物を上記の13C-NMR測定条件で測定した場合、145ppmから160ppmの間に検出される水酸基が結合する炭素原子のピークの積算値αと100ppmから140ppmの間に検出される水酸基が結合していない炭素原子のピークの積算値βの関係は、下記式1及び下記式2を充足する。ここでXはナフトール骨格のモル数、Yはフェノール骨格のモル数を示す。よって、上記式1及び式2から、ナフトール骨格1モルあたりのフェノール骨格のモルの割合Y/Xは、下記式3により算出することができる。本発明のフェノール樹脂組成物中に、ノボラック成分a3を配合する方法としては、具体的には、該フェノール樹脂組成物を製造する際、下記一般式2式中、R1及びR2は、それぞれ独立的に水素原子、アルキル基、アルコキシ基を表す。で表される化合物a2と、ホルムアルデヒドfと、フェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラック成分a3とを、酸触媒下に、生成物中の前記化合物a2の残存量がGPC測定におけるピーク面積基準で1~6、生成物の軟化点が115~150°Cとなるように反応させる方法以下、これを方法2と略記する。が挙げられる。本発明では、かかる方法2により、ノボラック成分a3を含有するフェノール樹脂組成物を製造する場合、該フェノール樹脂組成物の工業的な生産性が良好なものとなると共に、該フェノール樹脂組成物の均一性に優れ、難燃性及び密着性の改善効果がより顕著なものとなる点から好ましい。ここで、前記方法2で用いるフェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラックa3は、具体的には、フェノールノボラック、クレゾールノボラック、t-ブチルフェノールノボラックなどが挙げられる。本発明では難燃性に優れる点からクレゾールノボラックであることが好ましい。また、かかるフェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラックa3は、軟化点が60~120°Cの範囲にあるもの、更に、前記条件でのGPC測定による平均核体数が3~10の範囲にあるものが最終的に得られるフェノール樹脂組成物の流動性を高く保持しつつ、難燃性及び密着性の改善効果が良好なものとなる点から好ましい。前記方法2における、フェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラックn使用量は、原料成分中、0.5~10質量となる割合であることが好ましい。ここで述べる原料成分とは、化合物a2、ホルムアルデヒドf及びフェノールノボラック又はアルキルフェノールノボラックa3の総量の事を示す。一方、化合物a2とホルムアルデヒドfとの反応割合は、方法1の場合と同様に、モル比[ホルムアルデヒドf/化合物a2が0.6~0.8となる割合であることが難燃性及び密着性に優れる点から好ましい。また、方法2で用いられる酸触媒は、方法1の場合と同様に、塩酸、硫酸、リン酸などの無機酸、メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、シュウ酸などの有機酸、三弗化ホウ素、無水塩化アルミニウム、塩化亜鉛などのルイス酸などが挙げられる。その使用量は仕込み原料の総重量に対して、0.1~5重量の範囲が好ましい。方法2における反応温度は80~150°Cの範囲であることが反応性に優れる点から好ましい。このようにして方法2により製造されたフェノール樹脂組成物は、その軟化点が110~150の範囲であることが組成物における流動性と硬化物における耐熱性とのバランスに優れる点から好ましい。以上詳述したフェノール樹脂組成物は、前記した通り、エポキシ樹脂用硬化剤としてとりわけ有用である。よって、エポキシ樹脂用硬化剤A及びエポキシ樹脂Bを必須成分とする本発明の硬化性樹脂組成物における前記エポキシ樹脂用硬化剤Aとして使用することが耐熱性、難燃性、及び密着性の改善効果に優れる点から好ましい。ここで用いるエポキシ樹脂Bは、種々のエポキシ樹脂を用いることができるが、例えば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂等のビスフェノール型エポキシ樹脂;ビフェニル型エポキシ樹脂、テトラメチルビフェニル型エポキシ樹脂等のビフェニル型エポキシ樹脂;フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、ビスフェノールAノボラック型エポキシ樹脂、フェノール類とフェノール性水酸基を有する芳香族アルデヒドとの縮合物のエポキシ化物、ビフェニルノボラック型エポキシ樹脂等のノボラック型エポキシ樹脂;トリフェニルメタン型エポキシ樹脂;テトラフェニルエタン型エポキシ樹脂;ジシクロペンタジエン-フェノール付加反応型エポキシ樹脂;フェノールアラルキル型エポキシ樹脂;ナフトールノボラック型エポキシ樹脂、ナフトールアラルキル型エポキシ樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック型エポキシ樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック型エポキシ樹脂、ジグリシジルオキシナフタレン、1,1-ビス2,7-ジグリシジルオキシ-1-ナフチルアルカン等の分子構造中にナフタレン骨格を有するエポキシ樹脂;リン原子含有エポキシ樹脂等が挙げられる。また、これらのエポキシ樹脂は単独で用いてもよく、2種以上を混合してもよい。ここで、リン原子含有エポキシ樹脂としては、9,10-ジヒドロ-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン-10-オキサイド以下、HCAと略記する。のエポキシ化物、HCAとキノン類とを反応させて得られるフェノール樹脂のエポキシ化物、フェノールノボラック型エポキシ樹脂をHCAで変性したエポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂をHCAで変性したエポキシ樹脂、また、ビスフェノールA型エポキシ樹脂を及びHCAとキノン類とを反応させて得られるフェノール樹脂で変成して得られるエポキシ樹脂等が挙げられる。上記したエポキシ樹脂のなかでも、特に耐熱性の点から、分子構造中にナフタレン骨格を有するエポキシ樹脂及びフェノールノボラック型エポキシ樹脂が好ましく、また、溶剤溶解性の点からビスフェノール型エポキシ樹脂、ノボラック型エポキシ樹脂が好ましい。以上詳述したエポキシ樹脂用硬化剤Aとエポキシ樹脂Bとの配合割合は、エポキシ樹脂B中のエポキシ基と、フェノール樹脂組成物中のフェノール性水酸基との当量比エポキシ基/水酸基が1/0.7~1/1.5となる割合であることが耐熱性に優れる点から好ましい。本発明の硬化性樹脂組成物は、前記したフェノール樹脂組成物をエポキシ樹脂用硬化剤として用いるものであるが、必要に応じて、適宜、その他のエポキシ樹脂用硬化剤A’を併用してもよい。ここで使用し得るその他のエポキシ樹脂用硬化剤としては、アミン系化合物、アミド系化合物、酸無水物系化合物、フェノ-ル系化合物などの各種の公知の硬化剤が挙げられる。具体的には、アミン系化合物としてはジアミノジフェニルメタン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ジアミノジフェニルスルホン、イソホロンジアミン、イミダゾ-ル、BF3-アミン錯体、グアニジン誘導体等が挙げられ、アミド系化合物としては、ジシアンジアミド、リノレン酸の2量体とエチレンジアミンとより合成されるポリアミド樹脂等が挙げられ、酸無水物系化合物としては、無水フタル酸、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸、無水マレイン酸、テトラヒドロ無水フタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、無水メチルナジック酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸等が挙げられ、フェノール系化合物としては、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、芳香族炭化水素ホルムアルデヒド樹脂変性フェノール樹脂、ジシクロペンタジエンフェノール付加型樹脂、フェノールアラルキル樹脂ザイロック樹脂、ナフトールアラルキル樹脂、トリメチロールメタン樹脂、テトラフェニロールエタン樹脂、ナフトールノボラック樹脂、ナフトール-フェノール共縮ノボラック樹脂、ナフトール-クレゾール共縮ノボラック樹脂、ビフェニル変性フェノール樹脂ビスメチレン基でフェノール核が連結された多価フェノール化合物、ビフェニル変性ナフトール樹脂ビスメチレン基でフェノール核が連結された多価ナフトール化合物、アミノトリアジン変性フェノール樹脂メラミン、ベンゾグアナミンなどでフェノール核が連結された多価フェノール化合物やアルコキシ基含有芳香環変性ノボラック樹脂ホルムアルデヒドでフェノール核及びアルコキシ基含有芳香環が連結された多価フェノール化合物等の多価フェノール化合物が挙げられる。前記したその他のエポキシ樹脂用硬化剤A’を用いる場合、その使用量は、エポキシ樹脂用硬化剤A’中の活性水素と、エポキシ樹脂用硬化剤A中のフェノール性水酸基との当量比活性水素/水酸基が1/10~5/1となる範囲であることが好ましい。また必要に応じて本発明の硬化性樹脂組成物に硬化促進剤を適宜併用することもできる。前記硬化促進剤としては種々のものが使用できるが、例えば、リン系化合物、第3級アミン、イミダゾール、有機酸金属塩、ルイス酸、アミン錯塩等が挙げられる。特に半導体封止材料用途として使用する場合には、硬化性、耐熱性、電気特性、耐湿信頼性等に優れる点から、イミダゾール化合物では2-エチル-4-メチルイミダゾール、リン系化合物ではトリフェニルフォスフィン、第3級アミンでは1,8-ジアザビシクロ-[5.4.0]-ウンデセンDBUが好ましい。以上詳述した本発明の硬化性樹脂組成物をプリント配線基板用ワニスに調整する場合、上記各成分に他に有機溶剤Cを配合することが好ましい。ここで使用し得る前記有機溶剤としては、メチルエチルケトン、アセトン、ジメチルホルムアミド、メチルイソブチルケトン、メトキシプロパノール、シクロヘキサノン、メチルセロソルブ、エチルジグリコールアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等が挙げられ、その選択や適正な使用量は用途によって適宜選択し得るが、例えば、プリント配線板用途では、メチルエチルケトン、アセトン、ジメチルホルムアミド等の沸点が160°C以下の極性溶剤であることが好ましく、また、不揮発分40~80質量となる割合で使用することが好ましい。一方、ビルドアップ用接着フィルム用途では、有機溶剤として、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチル、セロソルブアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、カルビトールアセテート等の酢酸エステル類、セロソルブ、ブチルカルビトール等のカルビトール類、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリドン等を用いることが好ましく、また、不揮発分30~60質量となる割合で使用することが好ましい。また、上記熱硬化性樹脂組成物は、難燃性をさらに高めるために、例えばプリント配線板の分野においては、実質的にハロゲン原子を含有しない非ハロゲン系難燃剤を配合してもよい。前記非ハロゲン系難燃剤としては、例えば、リン系難燃剤、窒素系難燃剤、シリコーン系難燃剤、無機系難燃剤、有機金属塩系難燃剤等が挙げられ、それらの使用に際しても何等制限されるものではなく、単独で使用しても、同一系の難燃剤を複数用いても良く、また、異なる系の難燃剤を組み合わせて用いることも可能である。前記リン系難燃剤としては、無機系、有機系のいずれも使用することができる。無機系化合物としては、例えば、赤リン、リン酸一アンモニウム、リン酸二アンモニウム、リン酸三アンモニウム、ポリリン酸アンモニウム等のリン酸アンモニウム類、リン酸アミド等の無機系含窒素リン化合物が挙げられる。また、前記赤リンは、加水分解等の防止を目的として表面処理が施されていることが好ましく、表面処理方法としては、例えば、i水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、水酸化亜鉛、水酸化チタン、酸化ビスマス、水酸化ビスマス、硝酸ビスマス又はこれらの混合物等の無機化合物で被覆処理する方法、ii水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、水酸化亜鉛、水酸化チタン等の無機化合物、及びフェノール樹脂等の熱硬化性樹脂の混合物で被覆処理する方法、iii水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、水酸化亜鉛、水酸化チタン等の無機化合物の被膜の上にフェノール樹脂等の熱硬化性樹脂で二重に被覆処理する方法等が挙げられる。前記有機リン系化合物としては、例えば、リン酸エステル化合物、ホスホン酸化合物、ホスフィン酸化合物、ホスフィンオキシド化合物、ホスホラン化合物、有機系含窒素リン化合物等の汎用有機リン系化合物の他、9,10-ジヒドロ-9-オキサー10-ホスファフェナントレン=10-オキシド、10-2,5―ジヒドロオキシフェニル―10H-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン=10-オキシド、10―2,7-ジヒドロオキシナフチル-10H-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン=10-オキシド等の環状有機リン化合物、及びそれをエポキシ樹脂やフェノール樹脂等の化合物と反応させた誘導体等が挙げられる。それらの配合量としては、リン系難燃剤の種類、硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した硬化性樹脂組成物100質量部中、赤リンを非ハロゲン系難燃剤として使用する場合は0.1~2.0質量部の範囲で配合することが好ましく、有機リン化合物を使用する場合は同様に0.1~10.0質量部の範囲で配合することが好ましく、特に0.5~6.0質量部の範囲で配合することが好ましい。また前記リン系難燃剤を使用する場合、該リン系難燃剤にハイドロタルサイト、水酸化マグネシウム、ホウ化合物、酸化ジルコニウム、黒色染料、炭酸カルシウム、ゼオライト、モリブデン酸亜鉛、活性炭等を併用してもよい。前記窒素系難燃剤としては、例えば、トリアジン化合物、シアヌル酸化合物、イソシアヌル酸化合物、フェノチアジン等が挙げられ、トリアジン化合物、シアヌル酸化合物、イソシアヌル酸化合物が好ましい。前記トリアジン化合物としては、例えば、メラミン、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン、メロン、メラム、サクシノグアナミン、エチレンジメラミン、ポリリン酸メラミン、トリグアナミン等の他、例えば、i硫酸グアニルメラミン、硫酸メレム、硫酸メラムなどの硫酸アミノトリアジン化合物、iiフェノール、クレゾール、キシレノール、ブチルフェノール、ノニルフェノール等のフェノール類と、メラミン、ベンゾグアナミン、アセトグアナミン、ホルムグアナミン等のメラミン類およびホルムアルデヒドとの共縮合物、iii前記iiの共縮合物とフェノールホルムアルデヒド縮合物等のフェノール樹脂類との混合物、iv前記ii、iiiを更に桐油、異性化アマニ油等で変性したもの等が挙げられる。前記シアヌル酸化合物の具体例としては、例えば、シアヌル酸、シアヌル酸メラミン等を挙げることができる。前記窒素系難燃剤の配合量としては、窒素系難燃剤の種類、硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した硬化性樹脂組成物100質量部中、0.05~10質量部の範囲で配合することが好ましく、特に0.1~5質量部の範囲で配合することが好ましい。また前記窒素系難燃剤を使用する際、金属水酸化物、モリブデン化合物等を併用してもよい。前記シリコーン系難燃剤としては、ケイ素原子を含有する有機化合物であれば特に制限がなく使用でき、例えば、シリコーンオイル、シリコーンゴム、シリコーン樹脂等が挙げられる。前記シリコーン系難燃剤の配合量としては、シリコーン系難燃剤の種類、硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した硬化性樹脂組成物100質量部中、0.05~20質量部の範囲で配合することが好ましい。また前記シリコーン系難燃剤を使用する際、モリブデン化合物、アルミナ等を併用してもよい。前記無機系難燃剤としては、例えば、金属水酸化物、金属酸化物、金属炭酸塩化合物、金属粉、ホウ素化合物、低融点ガラス等が挙げられる。前記金属水酸化物の具体例としては、例えば、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、ドロマイト、ハイドロタルサイト、水酸化カルシウム、水酸化バリウム、水酸化ジルコニウム等を挙げることができる。前記金属酸化物の具体例としては、例えば、モリブデン酸亜鉛、三酸化モリブデン、スズ酸亜鉛、酸化スズ、酸化アルミニウム、酸化鉄、酸化チタン、酸化マンガン、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化モリブデン、酸化コバルト、酸化ビスマス、酸化クロム、酸化ニッケル、酸化銅、酸化タングステン等を挙げることができる。前記金属炭酸塩化合物の具体例としては、例えば、炭酸亜鉛、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウム、塩基性炭酸マグネシウム、炭酸アルミニウム、炭酸鉄、炭酸コバルト、炭酸チタン等を挙げることができる。前記金属粉の具体例としては、例えば、アルミニウム、鉄、チタン、マンガン、亜鉛、モリブデン、コバルト、ビスマス、クロム、ニッケル、銅、タングステン、スズ等を挙げることができる。前記ホウ素化合物の具体例としては、例えば、ホウ酸亜鉛、メタホウ酸亜鉛、メタホウ酸バリウム、ホウ酸、ホウ砂等を挙げることができる。前記低融点ガラスの具体例としては、例えば、シープリーボクスイブラウン社、水和ガラスSiO2-MgO-H2O、PbO-B2O3系、ZnO-P2O5-MgO系、P2O5-B2O3-PbO-MgO系、P-Sn-O-F系、PbO-V2O5-TeO2系、Al2O3-H2O系、ホウ珪酸鉛系等のガラス状化合物を挙げることができる。前記無機系難燃剤の配合量としては、無機系難燃剤の種類、硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した硬化性樹脂組成物100質量部中、0.5~50質量部の範囲で配合することが好ましく、特に5~30質量部の範囲で配合することが好ましい。前記有機金属塩系難燃剤としては、例えば、フェロセン、アセチルアセトナート金属錯体、有機金属カルボニル化合物、有機コバルト塩化合物、有機スルホン酸金属塩、金属原子と芳香族化合物又は複素環化合物がイオン結合又は配位結合した化合物等が挙げられる。前記有機金属塩系難燃剤の配合量としては、有機金属塩系難燃剤の種類、硬化性樹脂組成物の他の成分、所望の難燃性の程度によって適宜選択されるものであるが、例えば、エポキシ樹脂、硬化剤、非ハロゲン系難燃剤及びその他の充填材や添加剤等全てを配合した硬化性樹脂組成物100質量部中、0.005~10質量部の範囲で配合することが好ましい。本発明の硬化性樹脂組成物には、必要に応じて無機質充填材を配合することができる。前記無機質充填材としては、例えば、溶融シリカ、結晶シリカ、アルミナ、窒化珪素、水酸化アルミ等が挙げられる。前記無機充填材の配合量を特に大きくする場合は溶融シリカを用いることが好ましい。前記溶融シリカは破砕状、球状のいずれでも使用可能であるが、溶融シリカの配合量を高め且つ成形材料の溶融粘度の上昇を抑制するためには、球状のものを主に用いる方が好ましい。更に球状シリカの配合量を高めるためには、球状シリカの粒度分布を適当に調整することが好ましい。その充填率は硬化性樹脂組成物100質量部中、0.5~100質量部の範囲で配合することが好ましい。また導電ペーストなどの用途に使用する場合は、銀粉や銅粉等の導電性充填剤を用いることができる。本発明の硬化性樹脂組成物は、必要に応じて、シランカップリング剤、離型剤、顔料、乳化剤等の種々の配合剤を添加することができる。本発明の硬化性樹脂組成物は、上記した各成分を均一に混合することにより得られる。本発明のエポキシ樹脂、硬化剤、更に必要により硬化促進剤の配合された本発明の硬化性樹脂組成物は従来知られている方法と同様の方法で容易に硬化物とすることができる。該硬化物としては積層物、注型物、接着層、塗膜、フィルム等の成形硬化物が挙げられる。本発明の硬化性樹脂組成物が用いられる用途としては、プリント配線板材料、樹脂注型材料、接着剤、ビルドアップ基板用層間絶縁材料、ビルドアップ用接着フィルム等が挙げられる。また、これら各種用途のうち、プリント配線板や電子回路基板用絶縁材料、ビルドアップ用接着フィルム用途では、コンデンサ等の受動部品やICチップ等の能動部品を基板内に埋め込んだ所謂電子部品内蔵用基板用の絶縁材料として用いることができる。これらの中でも、高耐熱性及び難燃性といった特性からプリント配線板材料やビルドアップ用接着フィルムに用いることが好ましい。ここで、本発明の硬化性樹脂組成物からプリント回路基板を製造するには、前記有機溶剤Cを含むワニス状の硬化性樹脂組成物を、更に有機溶剤Cを配合してワニス化した樹脂組成物を、補強基材に含浸し銅箔を重ねて加熱圧着させる方法が挙げられる。ここで使用し得る補強基材は、紙、ガラス布、ガラス不織布、アラミド紙、アラミド布、ガラスマット、ガラスロービング布などが挙げられる。かかる方法を更に詳述すれば、先ず、前記したワニス状の硬化性樹脂組成物を、用いた溶剤種に応じた加熱温度、好ましくは50~170°Cで加熱することによって、硬化物であるプリプレグを得る。この時用いる樹脂組成物と補強基材の質量割合としては、特に限定されないが、通常、プリプレグ中の樹脂分が20~60質量となるように調製することが好ましい。次いで、上記のようにして得られたプリプレグを、常法により積層し、適宜銅箔を重ねて、1~10MPaの加圧下に170~250°Cで10分~3時間、加熱圧着させることにより、目的とするプリント回路基板を得ることができる。本発明の硬化性樹脂組成物をレジストインキとして使用する場合には、例えば該硬化性樹脂組成物の触媒としてカチオン重合触媒を用い、更に、顔料、タルク、及びフィラーを加えてレジストインキ用組成物とした後、スクリーン印刷方式にてプリント基板上に塗布した後、レジストインキ硬化物とする方法が挙げられる。本発明の硬化性樹脂組成物を導電ペーストとして使用する場合には、例えば、微細導電性粒子を該硬化性樹脂組成物中に分散させ異方性導電膜用組成物とする方法、室温で液状である回路接続用ペースト樹脂組成物や異方性導電接着剤とする方法が挙げられる。本発明の硬化性樹脂組成物からビルドアップ基板用層間絶縁材料を得る方法としては例えば、ゴム、フィラーなどを適宜配合した当該硬化性樹脂組成物を、回路を形成した配線基板にスプレーコーティング法、カーテンコーティング法等を用いて塗布した後、硬化させる。その後、必要に応じて所定のスルーホール部等の穴あけを行った後、粗化剤により処理し、その表面を湯洗することによって、凹凸を形成させ、銅などの金属をめっき処理する。前記めっき方法としては、無電解めっき、電解めっき処理が好ましく、また前記粗化剤としては酸化剤、アルカリ、有機溶剤等が挙げられる。このような操作を所望に応じて順次繰り返し、樹脂絶縁層及び所定の回路パターンの導体層を交互にビルドアップして形成することにより、ビルドアップ基盤を得ることができる。但し、スルーホール部の穴あけは、最外層の樹脂絶縁層の形成後に行う。また、銅箔上で当該樹脂組成物を半硬化させた樹脂付き銅箔を、回路を形成した配線基板上に、170~250°Cで加熱圧着することで、粗化面を形成、メッキ処理の工程を省き、ビルドアップ基板を作製することも可能である。本発明の硬化性樹脂組成物からビルドアップ用接着フィルムを製造する方法は、例えば、本発明の硬化性樹脂組成物を、支持フィルム上に塗布し樹脂組成物層を形成させて多層プリント配線板用の接着フィルムとする方法が挙げられる。本発明の硬化性樹脂組成物をビルドアップ用接着フィルムに用いる場合、該接着フィルムは、真空ラミネート法におけるラミネートの温度条件通常70°C~140°Cで軟化し、回路基板のラミネートと同時に、回路基板に存在するビアホール或いはスルーホール内の樹脂充填が可能な流動性樹脂流れを示すことが肝要であり、このような特性を発現するよう上記各成分を配合することが好ましい。ここで、多層プリント配線板のスルーホールの直径は通常0.1~0.5mm、深さは通常0.1~1.2mmであり、通常この範囲で樹脂充填を可能とするのが好ましい。なお回路基板の両面をラミネートする場合はスルーホールの1/2程度充填されることが望ましい。上記した接着フィルムを製造する方法は、具体的には、ワニス状の本発明の硬化性樹脂組成物を調製した後、支持フィルムyの表面に、このワニス状の組成物を塗布し、更に加熱、あるいは熱風吹きつけ等により有機溶剤を乾燥させて硬化性樹脂組成物の層xを形成させることにより製造することができる。形成される層xの厚さは、通常、導体層の厚さ以上とする。回路基板が有する導体層の厚さは通常5~70μmの範囲であるので、樹脂組成物層の厚さは10~100μmの厚みを有するのが好ましい。なお、本発明における層xは、後述する保護フィルムで保護されていてもよい。保護フィルムで保護することにより、樹脂組成物層表面へのゴミ等の付着やキズを防止することができる。前記した支持フィルム及び保護フィルムは、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル等のポリオレフィン、ポリエチレンテレフタレート以下PETと略称することがある。、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル、ポリカーボネート、ポリイミド、更には離型紙や銅箔、アルミニウム箔等の金属箔などを挙げることができる。なお、支持フィルム及び保護フィルムはマッド処理、コロナ処理の他、離型処理を施してあってもよい。支持フィルムの厚さは特に限定されないが、通常10~150μmであり、好ましくは25~50μmの範囲で用いられる。また保護フィルムの厚さは1~40μmとするのが好ましい。上記した支持フィルムyは、回路基板にラミネートした後に、或いは加熱硬化することにより絶縁層を形成した後に、剥離される。接着フィルムを加熱硬化した後に支持フィルムyを剥離すれば、硬化工程でのゴミ等の付着を防ぐことができる。硬化後に剥離する場合、通常、支持フィルムには予め離型処理が施される。次に、上記のようして得られた接着フィルムを用いて多層プリント配線板を製造する方法は、例えば、層xが保護フィルムで保護されている場合はこれらを剥離した後、層xを回路基板に直接接するように、回路基板の片面又は両面に、例えば真空ラミネート法によりラミネートする。ラミネートの方法はバッチ式であってもロールでの連続式であってもよい。またラミネートを行う前に接着フィルム及び回路基板を必要により加熱プレヒートしておいてもよい。ラミネートの条件は、圧着温度ラミネート温度を好ましくは70~140°C、圧着圧力を好ましくは1~11kgf/cm29.8×104~107.9×104N/m2とし、空気圧20mmHg26.7hPa以下の減圧下でラミネートすることが好ましい。本発明の硬化物を得る方法としては、一般的な硬化性樹脂組成物の硬化方法に準拠すればよいが、例えば加熱温度条件は、組み合わせる硬化剤の種類や用途等によって、適宜選択すればよいが、上記方法によって得られた組成物を、室温~250°C程度の温度範囲で加熱すればよい。従って、該フェノール樹脂組成物を用いることによって、硬化物とした際、耐熱性と難燃性が発現でき、最先端のプリント配線板材料に適用できる。また、該フェノール樹脂組成物は、本発明の製造方法にて容易に効率よく製造する事が出来、目的とする前述の性能のレベルに応じた分子設計が可能となる。次に本発明を実施例、比較例により具体的に説明するが、以下において部及びは特に断わりのない限り質量基準である。尚、軟化点、GPC、13C-NMR及びMSは以下の条件にて測定した。1軟化点測定法:JISK7234に準拠2GPC:測定条件は以下の通り。測定装置:東ソー株式会社製HLC-8220GPC、カラム:東ソー株式会社製ガードカラムHXL-L東ソー株式会社製TSK-GELG2000HXL東ソー株式会社製TSK-GELG2000HXL東ソー株式会社製TSK-GELG3000HXL東ソー株式会社製TSK-GELG4000HXL検出器:RI示差屈折径データ処理:東ソー株式会社製GPC-8020モデルIIバージョン4.10測定条件:カラム温度40°C展開溶媒テトラヒドロフラン流速1.0ml/分標準:前記GPC-8020モデルIIバージョン4.10の測定マニュアルに準拠して、分子量が既知の下記の単分散ポリスチレンを用いた。使用ポリスチレン東ソー株式会社製A-500東ソー株式会社製A-1000東ソー株式会社製A-2500東ソー株式会社製A-5000東ソー株式会社製F-1東ソー株式会社製F-2東ソー株式会社製F-4東ソー株式会社製F-10東ソー株式会社製F-20東ソー株式会社製F-40東ソー株式会社製F-80東ソー株式会社製F-128試料:樹脂固形分換算で1.0質量のテトラヒドロフラン溶液をマイクロフィルターでろ過したもの50μl。313C-NMR:測定条件は以下の通り。装置:日本電子株製AL-400測定モード:SGNNENOE消去の1H完全デカップリング法溶媒:ジメチルスルホキシドパルス角度:45°Cパルス試料濃度:30wt積算回数:10000回4MS:日本電子株式会社製二重収束型質量分析装置AX505HFD505H実施例1温度計、滴下ロート、冷却管、分留管、撹拌器を取り付けたフラスコに、α-ナフトール505質量部3.50モル、水158質量部、蓚酸5質量部を仕込み、室温から100°Cまで45分で昇温しながら撹拌した。続いて、42質量ホルマリン水溶液177質量部2.45モルを1時間要して滴下した。滴下終了後、さらに100°Cで1時間攪拌し、その後180°Cまで3時間で昇温した。反応終了後、反応系内に残った水分を加熱減圧下に除去しフェノール樹脂組成物A-1498質量部を得た。得られたフェノール樹脂組成物A-1の軟化点は133°CBR法、水酸基当量は154グラム当量であった。得られたフェノール樹脂組成物A-1のGPCチャートを図1に示す。フェノール樹脂組成物A-1におけるα-ナフトールモノマーのGPC測定における面積比は3.0であり、前記一般式1R1及びR2が水素原子である成分におけるnの平均は、3.9であり、フェノール樹脂組成物A-1中の2核体と3核体のGPC測定における面積比の合計前記一般式1においてR1及びR2が水素原子である場合のn=1体とn=2体の合計は27.0であった。実施例2温度計、滴下ロート、冷却管、分留管、撹拌器を取り付けたフラスコに、α-ナフトール505質量部3.50モル、軟化点75°CBR法のクレゾールノボラック樹脂21部クレゾール骨格のモル数:0.18モル、水158質量部、蓚酸5質量部を仕込み、室温から100°Cまで45分で昇温しながら撹拌した。続いて、42質量ホルマリン水溶液186質量部2.57モルを1時間要して滴下した。滴下終了後、さらに100°Cで1時間攪拌し、その後180°Cまで3時間で昇温した。反応終了後、加熱減圧下、水蒸気を吹き込むことによってフリーのα-ナフトールを一部除去してフェノール樹脂組成物A-2505質量部を得た。得られたフェノール樹脂組成物A-2の軟化点は137°CBR法、水酸基当量は155グラム当量であった。得られたフェノール樹脂組成物A-2のGPCチャートを図2に示す。フェノール樹脂組成物A-2におけるα-ナフトールモノマーのGPC測定における面積比は1.5であり、前記一般式1R1及びR2が水素原子である成分におけるnの平均は、4.0であり、フェノール樹脂組成物A-2中の2核体と3核体のGPC測定における面積比の合計前記一般式1においてR1及びR2が水素原子である場合のn=1体とn=2体の合計は27.5であった。実施例3原料成分として、α-ナフトール505質量部3.50モル、軟化点75°CBR法のクレゾールノボラック樹脂21質量部クレゾール骨格のモル数:0.18モル、42質量ホルマリン水溶液186質量部2.57モルに変更した以外は実施例1と同様にしてフェノール樹脂組成物A-3521質量部を得た。得られたフェノール樹脂組成物A-3の軟化点は129°CBR法、水酸基当量は152グラム当量であった。得られたフェノール樹脂組成物A-3のGPCチャートを図3に、13C-NMRチャート図を図4に、FD-MSのスペクトルを図5示す。フェノール樹脂組成物A-3におけるα-ナフトールモノマーのGPC測定における面積比は3.8であり、前記一般式1R1及びR2が水素原子である成分におけるnの平均は、4.0であり、フェノール樹脂組成物A-3中の2核体と3核体のGPC測定における面積比の合計前記一般式1においてR1及びR2が水素原子である場合のn=1体とn=2体の合計は26.4であった。また、ナフトール骨格1モルあたりのフェノール骨格のモルの割合は0.05であった。実施例4原料成分として、42質量ホルマリン水溶液180質量部2.49モルに変更した以外は実施例3と同様にしてフェノール樹脂組成物A-4510質量部を得た。得られたフェノール樹脂組成物A-4の軟化点は120°CBR法、水酸基当量は152グラム当量であった。得られたフェノール樹脂組成物A-4のGPCチャートを図6に示す。フェノール樹脂組成物A-4におけるα-ナフトールモノマーのGPC測定における面積比は4.6であり、前記一般式1R1及びR2が水素原子である成分におけるnの平均は、3.8であり、フェノール樹脂組成物A-4中の2核体と3核体のGPC測定における面積比の合計前記一般式1においてR1及びR2が水素原子である場合のn=1体とn=2体の合計は30.5であった。また、ナフトール骨格1モルあたりのフェノール骨格のモルの割合は0.05であった。実施例5原料成分として、42質量ホルマリン水溶液173質量部2.39モルに変更した以外は実施例3と同様にしてフェノール樹脂組成物A-5502質量部を得た。得られたフェノール樹脂組成物A-5の軟化点は113°CBR法、水酸基当量は152グラム当量であった。得られたフェノール樹脂組成物A-5のGPCチャートを図7に示す。フェノール樹脂組成物A-5におけるGPC測定によるα-ナフトールモノマーのGPC測定における面積比は5.5であり、前記一般式1R1及びR2が水素原子である成分におけるnの平均は、3.3であり、フェノール樹脂組成物A-5中の2核体と3核体のGPC測定における面積比の合計前記一般式1においてR1及びR2が水素原子である場合のn=1体とn=2体の合計は33.6であった。また、ナフトール骨格1モルあたりのフェノール骨格のモルの割合は0.05であった。比較例1温度計、滴下ロート、冷却管、分留管、撹拌器を取り付けたフラスコに、α-ナフトール505質量部3.50モル、軟化点75°CBR法のクレゾールノボラック樹脂21部クレゾール骨格のモル数:0.18モル、水158質量部、蓚酸5質量部を仕込み、室温から100°Cまで45分で昇温しながら撹拌した。続いて、42質量ホルマリン水溶液146質量部2.02モルを1時間要して滴下した。滴下終了後、さらに100°Cで1時間攪拌し、その後180°Cまで3時間で昇温した。反応終了後、反応系内に残った水分を加熱減圧下に除去しフェノール樹脂組成物A-6505質量部を得た。得られたフェノール樹脂組成物A-6の軟化点は95°CBR法、水酸基当量は151グラム当量であった。得られたフェノール樹脂組成物A-6のGPCチャートを図8に示す。フェノール樹脂組成物A-6におけるα-ナフトールモノマーのGPC測定における面積比は10.2であり、前記一般式1R1及びR2が水素原子である成分におけるnの平均は、2.3であり、フェノール樹脂組成物A-6中の2核体と3核体のGPC測定における面積比の合計前記一般式1においてR1及びR2が水素原子である場合のn=1体とn=2体の合計は46.0であった。また、ナフトール骨格1モルあたりのフェノール骨格のモルの割合は0.05であった。比較例2温度計、滴下ロート、冷却管、分留管、撹拌器を取り付けたフラスコに、α-ナフトール505質量部3.50モル、水158部、蓚酸5部を仕込み、室温から100°Cまで45分で昇温しながら撹拌した。続いて、42質量ホルマリン水溶液186質量部2.45モルを1時間要して滴下した。滴下終了後、さらに100°Cで1時間攪拌し、その後180°Cまで3時間で昇温した。反応終了後、200°Cに昇温し加熱減圧下、水蒸気を吹き込むことによってフリーのα-ナフトールを除去してナフトールノボラック化合物A-7475部を得た。得られたナフトールノボラック化合物A-7の軟化点は142°CBR法、水酸基当量は157グラム当量であった。得られたナフトールノボラック化合物A-7のGPCチャートを図9に示す。ナフトールノボラック化合物A-7におけるα-ナフトールモノマーのGPC測定における面積比は0であり、前記一般式1R1及びR2が水素原子である成分におけるnの平均は、4.0であり、ナフトールノボラック化合物A-7中の2核体と3核体のGPC測定における面積比の合計前記一般式1においてR1及びR2が水素原子である場合のn=1体とn=2体の合計は27.4であった。比較例3温度計、滴下ロート、冷却管、分留管、撹拌器を取り付けたフラスコに、α-ナフトール505質量部3.50モル、92質量パラホルム80質量部2.45モルを仕込み、室温から110°Cまで昇温しながら撹拌した。110°Cで2時間攪拌し、その後180°Cまで3時間で昇温した。反応終了後、200°Cに昇温し加熱減圧下、フリーのα-ナフトールを除去してフェノール樹脂組成物A-8475部を得た。得られたフェノール樹脂組成物A-8の軟化点は103°CBR法、水酸基当量は152グラム当量であった。得られたフェノール樹脂組成物A-8のGPCチャートを図10に示す。フェノール樹脂組成物A-8におけるα-ナフトールモノマーのGPC測定における面積比は2.7であり、前記一般式1R1及びR2が水素原子である成分におけるnの平均は、2.9であり、フェノール樹脂組成物A-8中の2核体と3核体のGPC測定における面積比の合計前記一般式1においてR1及びR2が水素原子である場合のn=1体とn=2体の合計は40.6であった。実施例6~10、比較例4~6下記表1記載の配合に従い、エポキシ樹脂として、DIC製N-770フェノールノボラック型エポキシ樹脂、エポキシ当量:183g/eq、フェノール樹脂成分としてA-1~A-8、硬化促進剤として2-エチル-4-メチルイミダゾール2E4MZを配合し、最終的に各組成物の不揮発分N.V.が58質量となるようにメチルエチルケトンを配合して調整した。次いで、下記の如き条件で硬化させて積層板を試作し、下記の方法で耐熱性、密着性及び難燃性を評価した。結果を表1に示す。<積層板作製条件>基材:日東紡績株式会社製ガラスクロス2116210×280mmプライ数:6プリプレグ化条件:160°C硬化条件:200°C、40kg/cm2で1.5時間、成型後板厚:0.8mm<耐熱性ガラス転移温度>粘弾性測定装置DMA:レオメトリック社製固体粘弾性測定装置RSAII、レクタンギュラーテンション法;周波数1Hz、昇温速度3°C/minを用いて、弾性率変化が最大となるtanδ変化率が最も大きい温度をガラス転移温度として評価した。<密着性層間剥離強度>層間剥離強度:JIS-K6481に準拠して評価した。<難燃性>UL-94試験法に準拠し、厚さ0.8mmの試験片5本用いて燃焼試験を行った。表1中の略号は以下の通りである。A-1:実施例1で得られたフェノール樹脂組成物A-1A-2:実施例2で得られたフェノール樹脂組成物A-2A-3:実施例3で得られたフェノール樹脂組成物A-3A-4:実施例4で得られたフェノール樹脂組成物A-4A-5:実施例5で得られたフェノール樹脂組成物A-5A-6:比較例1で得られたフェノール樹脂組成物A-6A-7:比較例2で得られたナフトールノボラック化合物A-7A-8:比較例3で得られたフェノール樹脂組成物A-8N-770:フェノールノボラック型エポキシ樹脂DIC製N-770、エポキシ当量183g/eq、2E4MZ:2-エチル-4-メチルイミダゾール1:1回の接炎における最大燃焼時間秒2:試験片5本の合計燃焼時間秒"