ハット形状の横断面を有するハット形状部品と、該ハット形状部品の開口部を閉じるための平板部品とを連続接合してなる構造部材であって、横断面積が2500mm2以上30000mm2以下、長さが200mm以上600mm以下であることを特徴とする連続接合構造部材。ハット形状部品の縦壁と平板部品とがなす角度が85°以下であることを特徴とする請求項1に記載の連続接合構造部材。構造部材を製造する際に、スポット接合スポット溶接を連続接合連続溶接に変えることによって剛性を向上させる場合、構造部材の形状寸法や連続接合の方法が支配因子となる。そこで、特許文献1では、連続接合の接合線を蛇行させたり、二重にしたりして剛性を向上させている。しかし、本発明者が検討した結果、特許文献1の手法は、構造部材の形状寸法によっては、剛性曲げ剛性が向上しない場合があり、すべての構造部材に使えるわけではない。本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、連続接合を用いて製造する構造部材連続接合構造部材において、その形状寸法を適切に規定することにより、効果的に曲げ剛性を向上させることができる連続接合構造部材を提供することを目的とするものである。前記課題を解決するために、本発明は以下の特徴を有する。[1]ハット形状の横断面を有するハット形状部品と、該ハット形状部品の開口部を閉じるための平板部品とを連続接合してなる構造部材であって、横断面積が2500mm2以上30000mm2以下、長さが200mm以上600mm以下であることを特徴とする連続接合構造部材。[2]ハット形状部品の縦壁と平板部品とがなす角度が85°以下であることを特徴とする前記[1]に記載の連続接合構造部材。本発明においては、連続接合を用いて製造する構造部材連続接合構造部材の形状寸法を適切に規定したことによって、効果的に曲げ剛性を向上させることができる。本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。本発明の一実施形態においては、図1に横断面図、図2に斜視図を示すような、ハット形状の横断面を有するハット形状部品11と、そのハット形状部品11の開口部を閉じるための平板部品12とを接合してなる接合構造部材10を対象としている。ちなみに、一般的に、このような接合構造部材10は、その外郭がなす横断面積Sが2500mm2~30000mm2である。なお、図1中のHはハット形状部品11の高さ、Wはハット形状部品11の幅、θはハット形状部品11の縦壁と平板部品12とがなす角度である。また、図2中のLは接合構造部材10の長さである。そして、図3aに横断面図を示すような、ハット形状部品11と平板部品12とをスポット接合してなるスポット接合構造部材10Sの曲げ剛性を基準にて、図3bに横断面図を示すような、ハット形状部品11と平板部品12とを連続接合してなる連続接合構造部材10Pにおける曲げ剛性の向上効果を検討した。ここで、ハット形状部品11の寸法は、高さHは50mm、幅Wが75mm、コーナーRが5mmとした。また、スポット接合構造部材10Sにおけるスポット接合13の接合位置は、フランジ中央とした。一方、連続接合構造部材10Pにおける連続接合14の接合位置は、AR止まり、BR止まり1メッシュ:R止まりのフランジ中央側近傍、Cフランジ中央の3種類とした。そして、接合構造部材10スポット接合構造部材10S、連続接合構造部材10Pの長さLと縦壁角度θを変化させて各種試験体を製作し、それぞれの試験体の一端を固定し、他端に荷重を加えることで、それぞれの試験体の曲げ剛性を測定した。その測定結果に基づいて、スポット接合構造部材10Sの曲げ剛性を基準にした連続接合構造部材10Pの曲げ剛性向上率を算出した。なお、連続接合構造部材10Pの曲げ剛性向上率は下式で算出した。曲げ剛性向上率=連続接合構造部材10Pの曲げ剛性-スポット接合構造部材10Sの曲げ剛性/スポット接合構造部材10Sの曲げ剛性×100算出した連続接合構造部材10Pの曲げ剛性向上率を整理した結果を図4と図5に示す。まず、図4は、連続接合構造部材10Pの曲げ剛性向上率に及ぼす部材長さLの影響を示す図である。図4から、良好な曲げ剛性向上率が得られるのは、連続接合構造部材10Pの長さLが200mm~600mmの範囲であることが分かる。そして、図5は、長さLが200mm~600mmの範囲にある連続接合構造部材10Pについて、その曲げ剛性向上率に及ぼす縦壁角度θの影響を示す図である。図5から、より良好な曲げ剛性向上率が得られるのは、連続接合構造部材10Pの縦壁角度θが85°以下の場合であることが分かる。このように、横断面積Sが2500mm2~30000mm2である連続接合構造部材10Pにおいて、その長さLを200mm~600mmの範囲に制限することによって曲げ剛性が効果的に向上する理由は以下のように推測される。すなわち、ハット形状部品11と平板部品12とを接合してなる接合構造部材10が荷重を受ける場合、ハット形状部品11の横断面が開こうとする挙動が生じるが、これが接合されている平板部品12により抑制される。この抑制が形状寸法を制限することにより、効果的に発現する。平板部品12は拘束位置固定端の近くではハット形状部品11側に反るが、荷重端の近くでは逆に反り、この反りの領域が接合構造部材10の長さLと、横断面積Sと長さLの比で変わるため、連続接合による曲げ剛性向上効果に差ができるものと推定される。このようにして、この実施形態においては、連続接合構造部材10Pの形状寸法を適切に規定したことによって、効果的に曲げ剛性を向上させることができる。