シートを構成する表皮材とパッド材との間に配索されるワイヤーハーネスの取付構造であって、前記表皮材に設けられた第1部材を保持する第1保持部と、前記ワイヤーハーネスを保持する第2保持部と、を有するクランプを備え、前記クランプは、前記第1保持部に前記第1部材を保持し且つ前記第2保持部に前記ワイヤーハーネスを保持した状態で、前記パッド材に設けられた第2部材にホグリングにより結合されていることを特徴とするワイヤーハーネスの取付構造。前記クランプは、可撓性を有する形状に形成されている請求項1記載のワイヤーハーネスの取付構造。前記第1部材は、前記表皮材に縫着された布材の一端側に設けられ、前記クランプの前記第1保持部は、前記布材に形成されたホグリング挿通用の開口部に挿通されている請求項1又は2に記載のワイヤーハーネスの取付構造。本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、シートを構成する表皮材とパッド材との間にワイヤーハーネスを正確に経路規制して配索することができるワイヤーハーネスの取付構造を提供することを目的とする。上記問題を解決するために、請求項1に記載の発明は、シートを構成する表皮材とパッド材との間に配索されるワイヤーハーネスの取付構造であって、前記表皮材に設けられた第1部材を保持する第1保持部と、前記ワイヤーハーネスを保持する第2保持部と、を有するクランプを備え、前記クランプは、前記第1保持部に前記第1部材を保持し且つ前記第2保持部に前記ワイヤーハーネスを保持した状態で、前記パッド材に設けられた第2部材にホグリングにより結合されていることを要旨とする。請求項2に記載の発明は、請求項1記載において、前記クランプは、可撓性を有する形状に形成されていることを要旨とする。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2記載において、前記第1部材は、前記表皮材に縫着された布材の一端側に設けられ、前記クランプの前記第1保持部は、前記布材に形成されたホグリング挿通用の開口部に挿通されていることを要旨とする。本発明のワイヤーハーネスの取付構造によると、クランプは、第1保持部に第1部材を保持し且つ第2保持部にワイヤーハーネスを保持した状態で、パッド材に設けられた第2部材にホグリングにより結合されているので、シートを構成する表皮材とパッド材との間にワイヤーハーネスを正確に経路規制して配索することができる。また、クランプで第1部材及びワイヤーハーネスを保持した状態でホグリングを打ち込むことができるので、ホグリングの打ち込み作業性が高められる。また、前記クランプが、可撓性を有する形状に形成されている場合は、ホグリングの噛み込み力を吸収してクランプが破損してしまうことを防ぐことができる。さらに、前記第1部材が、前記表皮材に縫着された布材の一端側に設けられ、前記クランプの前記第1保持部が、前記布材に形成されたホグリング挿通用の開口部に挿通されている場合は、クランプと布材とが干渉しないため、第1部材に対してクランプが外れ難くなり、ホグリングの打ち込み作業性が更に高められる。また、表皮材に対する布材の吊り下げ量が長手方向に略一定となり、表皮材の意匠性の低下を防止することができる。ここで示される事項は例示的なものおよび本発明の実施形態を例示的に説明するためのものであり、本発明の原理と概念的な特徴とを最も有効に且つ難なく理解できる説明であると思われるものを提供する目的で述べたものである。この点で、本発明の根本的な理解のために必要である程度以上に本発明の構造的な詳細を示すことを意図してはおらず、図面と合わせた説明によって本発明の幾つかの形態が実際にどのように具現化されるかを当業者に明らかにするものである。1.ワイヤーハーネスの取付構造本実施形態1.に係るワイヤーハーネスの取付構造は、シート2を構成する表皮材3とパッド材4との間に配索されるワイヤーハーネスの取付構造1であって、表皮材に設けられた第1部材6を保持する第1保持部11と、ワイヤーハーネス9を保持する第2保持部12と、を有するクランプ10を備え、クランプは、第1保持部に第1部材を保持し且つ第2保持部にワイヤーハーネスを保持した状態で、パッド材に設けられた第2部材7にホグリング15により結合されていることを特徴とする例えば、図2及び図6等参照。なお、上記ホグリングとは、リング状の止め具を意図する。本実施形態1.に係るワイヤーハーネスの取付構造としては、例えば、上記クランプ10は、可撓性を有する形状に形成されている形態を挙げることができる。この形状としては、例えば、縦断面略S字状例えば、図6等参照、縦断面略3字状例えば、図8等参照等を挙げることができる。これらのうち、ホグリングの噛み込み力の吸収性といった観点から、縦断面略S字状であることが好ましい。本実施形態1.に係るワイヤーハーネスの取付構造としては、例えば、上記第1部材6は、表皮材3に縫着された布材5の一端側に設けられ、クランプ10の第1保持部11は、布材に形成されたホグリング挿通用の開口部5aに挿通されている形態例えば、図3等参照を挙げることができる。この場合、通常、上記クランプ10の第1保持部11の横幅W1は、上記開口部5aの横幅W2より小さな値に設定されている図3参照。本実施形態1.に係るワイヤーハーネスの取付構造としては、例えば、上記クランプ10の第2保持部12の両端側には、第2保持部に保持されたワイヤーハーネス9を保護する保護部13が延設されている形態例えば、図5等参照を挙げることができる。これにより、ホグリングの打ち込み位置を誤った場合であっても、保護部によりワイヤーハーネスの損傷を抑制できる。2.ワイヤーハーネスの取付方法本実施形態2.に係るワイヤーハーネスの取付方法は、シート2を構成する表皮材3とパッド材4との間に配索されるワイヤーハーネスの取付方法であって、表皮材に設けられた第1部材6を保持する第1保持部11と、ワイヤーハーネス9を保持する第2保持部12と、を有するクランプ10を用い、クランプを、第1保持部に第1部材を保持し且つ第2保持部にワイヤーハーネスを保持した状態で、パッド材に設けられた第2部材7にホグリング15により結合することを特徴とする。これにより、シートを構成する表皮材とパッド材との間にワイヤーハーネスを正確に経路規制して配索することができる。また、クランプで第1部材及びワイヤーハーネスを保持した状態でホグリングを打ち込むことができるので、ホグリングの打ち込み作業性が高められる。なお、本実施形態2.に係るワイヤーハーネスの取付方法としては、例えば、上記実施形態1.に係るワイヤーハーネスの取付構造で説明した形態を適用することができる。以下、図面を用いて実施例により本発明を具体的に説明する。1ワイヤーハーネスの取付構造の構成本実施例に係るワイヤーハーネスの取付構造1は、図1及び図2に示すように、車両シート2の乗員の着座部となるシートクッション2aに設けられている。このワイヤーハーネスの取付構造1は、シートクッション2aを構成する表皮材3とパッド材4との間にワイヤーハーネス9を配索するための樹脂製のクランプ10を備えている。なお、上記車両シート2は、シートクッション2aと、乗員の背凭れ部となるシートバック2bと、乗員の後頭部を支承するヘッドレスト2cと、を備えている。上記表皮材3は、図2に示すように、上記パッド材4の表面を覆うように設けられている。この表皮材3には、袋状の布材5の上端側が縫着されている。この布材5の下端側には、ワイヤー6本発明に係る第1部材として例示する。が吊り下げられている。また、布材5には、ホグリング挿通用の開口部5aが形成されている。また、上記パッド材4に形成された溝部4aには、ワイヤー7本発明に係る第2部材として例示する。がインサート成形により埋め込まれている。なお、上記表皮材3の材質としては、例えば、織布、皮等を挙げることができる。また、上記パッド材4は、例えば、発泡ウレタン等の弾性材料からなることができる。上記クランプ10は、図4~図6に示すように、表皮材3側のワイヤー6を保持する縦断面略C字状の第1保持部11と、この第1保持部11に連なりワイヤーハーネス9を保持する縦断面略C字状の第2保持部12と、を有しており、全体として可撓性を有する縦断面略S字状に形成されている。これら第1及び第2保持部11、12のそれぞれには挿入口11a、12aが形成されている。また、第1保持部11の横幅W1は、上記布材5の開口部5aの横幅W2より小さな値に設定されている図3参照。さらに、第2保持部12の長手方向の両端側には、第2保持部12に保持されたワイヤーハーネス9の外周を覆って保護する保護部13が袖状に延設されている。ここで、上記ワイヤーハーネスの取付構造1では、図5及び図6に示すように、クランプ10は、第1保持部11に表皮材3側のワイヤー6を保持し且つ第2保持部12にワイヤーハーネス9を保持した状態でパッド材4側のワイヤー7にホグリング15により結合されている。このワイヤー7は、クランプ10の第2保持部12に当接している。また、クランプ10の第1保持部11は、布材5の開口部5aにホグリング15とともに挿通されている。2ワイヤーハーネスの取付方法次に、上記構成のクランプ10を用いるワイヤーハーネス9の取付方法について説明する。先ず、クランプ10の第2保持部12にワイヤーハーネス9を挟み込んで保持する。次に、クランプ10の第1保持部11を布材5の開口部5aに挿通して第1保持部11に表皮材3側のワイヤー6を挟み込んで保持する。次いで、クランプ10をパッド材4側のワイヤー7上に仮置きし、その状態より布材5の開口部5aを介してホグリング15を打ち込んでクランプ10とワイヤー7とを挟み込んで結合する。そして、上述のクランプ10による結合作業を必要に応じて繰り返すことにより、表皮材3とパッド材4との間でパッド材4の溝部4a内に沿ってワイヤーハーネス9が配索されることとなる。3実施例の効果以上より、本実施例のワイヤーハーネスの取付構造1によると、クランプ10は、第1保持部11に表皮材3側のワイヤー6を保持し且つ第2保持部12にワイヤーハーネス9を保持した状態で、パッド材4に設けられたワイヤー7にホグリング15により結合されているので、車両シート2を構成する表皮材3とパッド材4との間にワイヤーハーネス9を正確に経路規制して配索することができる。また、クランプ10で表皮材3側のワイヤー6及びワイヤーハーネス9を保持した状態でホグリング15を打ち込むことができるので、ホグリング15の打ち込み作業性が高められる。特に、本実施例のクランプ10によると、保持されるワイヤーハーネス9がホグリング15の先端側のピンエッジにより損傷してしまうことが防止される。さらに、クランプ10の小型化を図って意匠性や座り心地への悪影響を抑制することができる。これに対して、従来のクランプをホグリングで結合する場合には、保持されるワイヤーハーネスがホグリングの先端側のピンエッジにより損傷してしまう恐れがある。さらに、比較的大型なクランプであるため、意匠性や座り心地への悪影響が出てしまう恐れがある。また、本実施例では、クランプ10は、可撓性を有する形状に形成されているので、ホグリング15の噛み込み力を吸収してクランプ10が破損してしまうことを防ぐことができる。特に、本実施例では、クランプ10は縦断面略S字状に形成されているので、ホグリング15の噛み込み力をより効果的に吸収できる。また、本実施例では、表皮材3側のワイヤー6は、表皮材3に縫着された布材5の一端側に設けられ、クランプ10の第1保持部11は、布材5に形成されたホグリング挿通用の開口部5aに挿通されているので、クランプ10と布材5とが干渉しない。よって、表皮材3側のワイヤー6に対してクランプ10が外れ難くなり、ホグリング15の打ち込み作業性が更に高められる。また、表皮材3に対する布材5の吊り下げ量が長手方向に略一定となり、表皮材3の意匠性の低下を防止することができる。さらに、本実施例では、クランプ10の第2保持部12の両端側には、第2保持部12に保持されたワイヤーハーネス9を保護する保護部13が延設されているので、ホグリング15の打ち込み位置を誤った場合であっても、保護部13によりワイヤーハーネス9の損傷を抑制できる。尚、本発明においては、上記実施例に限られず、目的、用途に応じて本発明の範囲内で種々変更した実施例とすることができる。すなわち、上記実施例では、クランプ10の第1保持部11を布材5の開口部5aに挿通させる形態を例示したが、これに限定されず、例えば、図7に示すように、クランプ10の第1保持部11を布材5の開口部5aに挿通させずに布材5を巻き込むようにしてもよい。また、上記実施例では、クランプ10の底面側はパッド材4側のワイヤー7に当接する形態を例示したが、これに限定されず、例えば、図7に示すように、クランプ10の底面側に、パッド材4側のワイヤー7を保持する第3保持部17を設けるようにしてもよい。また、上記実施例では、縦断面略S字状のクランプ10を例示したが、これに限定されず、例えば、図8に示すように、縦断面略3字状のクランプ10’としてもよい。また、上記実施例では、第1部材として表皮材3の布材5に吊り下げられるワイヤー6を例示したが、これに限定されず、例えば、表皮材3の布材5の一端側にインサート成形により一体化される樹脂材を第1部材としてもよい。また、上記実施例では、パッド材4の溝部4aに沿って配索されるワイヤーハーネス9の取付構造1を例示したが、これに限定されず、例えば、パッド材4の端部に沿って配索されるワイヤーハーネスの取付構造としてもよい。さらに、上記実施例では、ワイヤーハーネスの取付構造1をシートクッション2aに適用した形態を例示したが、これに限定されず、例えば、ワイヤーハーネスの取付構造1をシートバック2bやヘッドレスト2cに適用してもよい。さらに、上記実施例では、ワイヤーハーネスの取付構造1をフロントシートに適用した形態を例示したが、これに限定されず、ワイヤーハーネスの取付構造をバックシートに適用してもよい。前述の例は単に説明を目的とするものでしかなく、本発明を限定するものと解釈されるものではない。本発明を典型的な実施形態の例を挙げて説明したが、本発明の記述および図示において使用された文言は、限定的な文言ではなく説明的および例示的なものであると理解される。ここで詳述したように、その形態において本発明の範囲または精神から逸脱することなく、添付の特許請求の範囲内で変更が可能である。ここでは、本発明の詳述に特定の構造、材料および実施例を参照したが、本発明をここにおける開示事項に限定することを意図するものではなく、むしろ、本発明は添付の特許請求の範囲内における、機能的に同等の構造、方法、使用の全てに及ぶものとする。本発明は上記で詳述した実施形態に限定されず、本発明の請求項に示した範囲で様々な変形または変更が可能である。