外周面にベルトを掛け渡すプーリと、このプーリの内径側に保持された転がり軸受とを備え、この転がり軸受は、外周面に単列深溝型の内輪軌道を有する内輪と、内周面に単列深溝型の外輪軌道を有する外輪と、これら内輪軌道と外輪軌道との間に転動自在に設けられた複数個の玉とを備えたものであり、前記外輪を前記プーリの内径側に、このプーリの射出成型時にモールドする事で保持固定しているプーリ装置に於いて、前記外輪の外周面の軸方向の一部にローレット加工による凹部と凸部とを全周に亙って交互に配置して成る平目のローレット目を形成しており、これら各凸部の外径側円周方向両端縁に面取り部を形成した事を特徴とするプーリ装置。ローレット目を構成する凹部が、複数の第一凹部と、これら各第一凹部から円周方向に外れた位置に設けられて、これら各第一凹部よりも大きな深さ寸法を有する、少なくとも1個の第二凹部とを備えたものである、請求項1に記載したプーリ装置。ローレット目が、外輪の外周面の軸方向の一部に形成された第一ローレット目と、この外輪の外周面のうち、内周面に外輪軌道を形成した部分から軸方向に外れた肉厚部に形成された第二ローレット目とから成り、凸部が、前記外輪の外周面の軸方向の一部に形成された第一凸部と、前記肉厚部に形成された第二凸部とから成り、前記第一ローレット目は、それぞれ複数ずつの第一凹部と前記第一凸部とを、円周方向に関して交互に配置したものであり、前記第二ローレット目は、それぞれ複数の前記第一凹部と前記第二凸部と、これら各第一凹部から円周方向に外れた位置に設けられて、これら各第一凹部よりも大きな深さ寸法を有する、少なくとも1個の第二凹部とを備えたものである、請求項2に記載したプーリ装置。外輪の外周面のうち、少なくともローレット目が形成された部分に多数の微小凹部を形成した事を特徴とする請求項1~3のうち何れか1項に記載したプーリ装置。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、使用時の温度上昇によってプーリと転がり軸受の外輪との密着性が低下しても、これらプーリと外輪との間のクリープ発生を防止できる構造に於いて、このプーリの一部にクリープ荷重による応力が集中してこのプーリが破損する事を防止できるプーリ装置を実現すべく発明したものである。本発明のプーリ装置は、プーリと転がり軸受とを備える。このうちのプーリは、合成樹脂製で外周面にベルトを掛け渡す。又、前記転がり軸受は、前記プーリの内径側に保持されており、外周面に単列深溝型の内輪軌道を有する内輪と、内周面に単列深溝型の外輪軌道を有する外輪と、これら内輪軌道と外輪軌道との間に転動自在に設けられた複数個の玉とを備える。そして、前記外輪を前記プーリの内径側に、このプーリの射出成型時にモールドする事で、保持固定している。特に、本発明のプーリ装置に於いては、前記転がり軸受の外輪の外周面の軸方向の一部に、ローレット加工による凹部と凸部とを全周に亙って交互に配置して成る平目のローレット目を形成している。そして、これら各凸部の外径側円周方向両端縁に、断面円弧形R状の面取り部を形成している。上述の様に構成する本発明のプーリ装置の場合には、使用時の温度上昇により、プーリと転がり軸受の外輪との密着性が低下しても、このプーリの内周面とこの外輪の外周面に形成されたローレット目との係合により、これらプーリと外輪との間のクリープを防止できる。又、各凸部の外径側円周方向両端縁に断面円弧形の面取り部を設けている為、使用時に、前記プーリの内周面のうち、クリープ荷重を支承する部分である、前記各凸部の基端部に加わる応力を緩和して、これら各凸部の基端部に亀裂等の損傷が発生する事を防止できる。[実施の形態の第1例]図1~3は、請求項1、2に対応する、本発明の実施の形態の第1例を示している。尚、本例を含めて、本発明の特徴は、プーリと外輪とのクリープを確実に防止すると共に、このプーリの一部にクリープ荷重による応力が集中してこのプーリが破損する事の防止を図れるプーリ装置を実現する点にある。その他の部分の構造及び作用は、前述の図5~8に示した構造を含め、従来から知られているプーリ装置と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は、省略又は簡略にし、以下、本例の特徴部分を中心に説明する。本例の場合、転がり軸受13図8~11参照を構成する外輪15bの外周面のうち、内周面に外輪軌道27aを形成した部分から軸方向に外れた肉厚部28に、全周に亙って係止溝22aを設けている。そして、この係止溝22aの底面に、ローレット加工による第一凹部29、29と凸部30、30と第二凹部31、31とを全周に亙って繰り返し順番に第一凹部29→凸部30→第二凹部31→凸部30の順番で繰り返し配置して成る、平目のローレット目25aを形成している。尚、図示の例では、前記各部29、30、31を繰り返し順番に配置しているが、必ずしもこの様に配置する必要はない。このローレット目25aの第二凹部31の径方向の深さ寸法h31は、第一凹部29の径方向の深さ寸法h29よりも大きくh31>h29、1.2~2.5倍1.2≦h31/h29≦2.5としている。前記深さ寸法h31が、前記深さ寸法h29の1.2倍よりも小さい場合には、使用時の温度上昇によるクリープ防止効果を十分に得る事ができない。又、前記深さ寸法h31が、前記深さ寸法h29の2.5倍よりも大きい場合には、前記ローレット目25aをローレット加工により形成する事が難しくなる。又、前記各凸部30、30の外径側円周方向両端縁のうち、前記各第一凹部29、29側端縁には、断面円弧形のR面取り部32を、前記各第二凹部31、31側端縁には、同じくR面取り部33を、それぞれ設けている。前記第一、第二各凹部29、31の径方向の深さ寸法h29、h31に対する前記各R面取り部32、33の断面の曲率半径r32、r33の割合は、それぞれ前記各凹部29、31の径方向の深さ寸法h29、h31の25~500.25≦r32/h29≦0.5、0.25≦r33/h31≦0.5としている。前記各曲率半径r32、r33が、それぞれ前記各深さ寸法h29、h31の25よりも小さい場合には、前記プーリ1bが前記外輪15bに対し相対回転クリープする傾向になった時、このプーリ1bのうち、後述する第一、第二各突条34、35の基端部に応力が集中し、亀裂等の損傷が発生する事を十分に防止できない。前記各曲率半径r32、r33が、それぞれ前記各深さ寸法h29、h31の50よりも大きい場合には、前記各R面取り部32、33部分で前記外輪15bに対して前記プーリ1bが滑り易くなり、クリープ防止効果を十分に得る事ができない。又、図示は省略するが、前記ローレット目25aの表面には、ディンプル加工により多数の微小凹部を形成している。本例のプーリ装置では、前記外輪15bの径方向外側に合成樹脂製のプーリ1bを射出成形により設けたモールド成形した状態で、前記係止溝22aの底面に形成した前記各第一凹部29、29と前記各第二凹部31、31とに、前記プーリ1bを構成する合成樹脂の一部が進入固化する。そして、このプーリ1bの内周面に、第一突条34、34及び第二突条35、35をそれぞれ形成している。又、前記合成樹脂の一部は、前記ローレット目25aの表面に形成した微小凹部にも進入固化する事で、前記プーリ1bの内周面の一部に微小凸部を形成している。上述の様に構成する本例のプーリ装置の場合には、前記ローレット目25aの各第一凹部29、29と前記プーリ1bの第一突条34、34との係合により、前記外輪15bとこのプーリ1bとのクリープを防止できる。更に、この外輪15bのローレット目25aの表面に形成された微小凹部と前記プーリ1bの内周面のうち一部の表面に形成された微小凹部との係合によってもクリープを防止できる。又、前記ローレット目25aの凸部30、30の外径側円周方向両端縁に、断面円弧状のR面取り部32、33をそれぞれ形成している。即ち、前述の特許文献2に記載された構造よりも前記各凸部30、30の外径側円周方向両端縁の曲率半径r32、r33を大きく曲率が小さくしている。従って、前記プーリ1bが前記外輪15bに対し相対回転クリープする傾向になり、前記各突条34、35に、円周方向の力が加わった場合でも、これら各突条34、35の基端部に応力が集中する事を防止できる。この結果、前記円周方向の力が大きくなっても、前記各突条34、35の基端部に亀裂等の損傷が発生する事を防止できる。又、本例の構造の場合、前記ローレット目25aの第二凹部31の径方向の深さ寸法h31は、前記第一凹部29の同寸法h29よりも大きい。この為、使用時の温度上昇が大きくなり、前記プーリ1bの各第一突条34、34と前記ローレット目25aの各第一凹部29、29との係合によっては、前記プーリ1bと前記外輪15bとのクリープが防止できなくなった場合にも、このプーリ1bの各第二突条35、35と前記ローレット目25aの各第二凹部31、31との係合により、前記プーリ1bと前記外輪15bとのクリープを防止できる。[実施の形態の第2例]図4~6は、請求項1~3に対応する、本発明の実施の形態の第2例を示している。本例の場合、転がり軸受13図8~11参照を構成する外輪15cの外周面に設けた係止溝22bの軸方向寸法を、上述した実施の形態の第1例よりも大きくしている。即ち、前記外輪15cのうち、内周面に外輪軌道27aを形成した部分から軸方向に外れた肉厚部28だけでなく、この内周面に外輪軌道27aを形成した部分である肉薄部36の端部にも、前記係止溝22bの一部を形成している。そして、前記係止溝22bの底面のうち、前記肉薄部36に形成された部分に、ローレット加工による第一凹部29a、29aと第一凸部37、37とを全周に亙って交互に配置して成る、平目の第一ローレット目38を形成している。更に、前記係止溝22bの軸方向のうち、前記肉厚部28に形成された部分にだけ、ローレット加工による第一凹部29a、29aと第二凸部39、39と第二凹部31a、31aとを全周に亙って繰り返し順番に第一凹部29a→第二凸部39→第二凹部31a→第二凸部39の順番で繰り返し配置して成る、平目の第二ローレット目40を形成している。尚、図示の例では、前記各部29a、39、31aを繰り返し順番に配置しているが、必ずしもこの様に配置する必要はない。上述の様に構成する本例の場合、前述した実施の形態の第1例の構造よりも前記第一凹部29a、29aの軸方向寸法を大きくしている。この結果、温度上昇の程度が小さい、低温状態での使用時に、前記外輪15cの第一凹部29a、29aとプーリ1cの内周面に形成された突条34a、34aとの係合により、前記外輪15cとこのプーリ1cのクリープをより確実に防止できる。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第1例と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は省略する。[実施の形態の第3例]図7は、全ての請求項に対応する、本発明の実施の形態の第3例を示している。本例の場合、転がり軸受13図8~11参照を構成する外輪15dの外周面に、図7に梨地で示す様に、ショットブラスト処理或いはバレル加工等によって微細な凹凸ディンプルを設けて、前記外周面の表面粗さをRa0.1以上としている。そして、プーリと前記外輪15dとを接合する為の接着剤による接合力を向上させている。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第1例及び上述した実施の形態の第2例と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は省略する。