"装置の第1の載置箇所と第2の載置箇所上にコイルに巻き取られたストリップを載置するための方法において、この方法が、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されている又は載置されるかを点検及び判定するステップと、YESであれば、両載置箇所上にコイルが少なくともほぼ安定したバランス状況で載置されている又は載置されるように、両載置箇所の互いの相対的な位置を変更するステップと、バランス状況の点検時に既に行なわれていない場合に限って、変更後の互いの相対位置を有する両載置箇所上にコイルを載置するステップと、を有すること、を特徴とする方法。バランス状況の点検及び判定のステップが、コイルの直径が直径閾値よりも小さいこと、ストリップの厚さが厚さ閾値よりも大きいこと、ストリップの材料の強度が強度閾値よりも大きいこと、の条件が満足されているかを点検する部分ステップと、この条件が満足されている場合に、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されるとの判定を仮想する部分ステップと、を有すること、を特徴とする請求項1に記載の方法。直径閾値が、2200mmに設定され、厚さ閾値が、5mmに設定され、強度閾値が、特に材料の熱間引張強度のための強度閾値が、250×106N/m2に設定されること、を特徴とする請求項2に記載の方法。条件が、付加的に、コイルの温度が所定の温度閾値よりも低いこと、ストリップの材料の熱間降伏点が所定の降伏点閾値よりも大きいことの基準を有し、付加的な基準も満足されている場合に、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されるとの判定が仮想されること、を特徴とする請求項2又は3に記載の方法。温度閾値が、600°Cに設定され、降伏点閾値が、250×106N/m2に設定されること、を特徴とする請求項4に記載の方法。バランス状況の点検及び判定のステップが、両載置箇所が初期位置で互いに相対的に位置決めされている場合に、両載置箇所上にコイルを載置する部分ステップと、コイルの中心から両載置箇所に垂線を下す部分ステップと、両載置箇所間の中心に垂線が下りているかを点検する部分ステップと、垂線が、少なくとも、両載置箇所間の中心の周囲の所定の垂線許容範囲内に下りていない場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定する部分ステップと、を有すること、を特徴とする請求項1に記載の方法。垂線許容範囲が、両載置箇所間の中心に対するコイルの直径の約/-10であること、を特徴とする請求項6に記載の方法。バランス状況の点検及び判定のステップが、両載置箇所が初期位置で互いに相対的に位置決めされている場合に、両載置箇所上にコイルを載置する部分ステップと、コイルが両載置箇所上に載置されている場合に、第1の載置箇所が受ける荷重負荷を測定する部分ステップと、測定された荷重負荷をコイルの全重量と比較する部分ステップと、第1の載置箇所の測定された荷重負荷が、所定の負荷許容範囲以上にコイルの全重量の半分から逸脱している場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定する部分ステップと、を有すること、を特徴とする請求項1に記載の方法。バランス状況の点検及び判定のステップが、両載置箇所が初期位置で互いに相対的に位置決めされている場合に、両載置箇所上にコイルを載置する部分ステップと、コイルが両載置箇所上に載置されている場合に、第1の載置箇所と第2の載置箇所が受ける荷重負荷を測定する部分ステップと、測定された荷重負荷を互いに比較する部分ステップと、載置箇所毎の測定された荷重負荷が、所定の負荷許容範囲以上に互いに逸脱している場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定する部分ステップと、を有すること、を特徴とする請求項1に記載の方法。両載置箇所の一方のための負荷許容範囲が、コイルの重量の特に/-25、又は特に/-10、又は特に/-5に設定されていること、を特徴とする請求項8又は9に記載の方法。両載置箇所が、初期位置で同じ高さに相並んで配設されていること、を特徴とする請求項1~10のいずれか1つに記載の方法。両載置箇所の互いの相対的な位置の変更のステップが、両載置箇所の互いの水平方向の間隔及び/又は垂直方向の間隔の変更を含んでいること、を特徴とする請求項1~11のいずれか1つに記載の方法。安定したバランス状況が少なくともほぼ得られるまで、最初に小さい荷重負荷を有する載置箇所が、最初に大きい荷重負荷を有する載置箇所に対して下げられる、又は逆のことが行なわれること、を特徴とする請求項12に記載の方法。安定したバランス状況が少なくともほぼ得られるまで、両載置箇所の水平方向の間隔が拡大されるが、水平方向の間隔は、常にコイルの直径よりも小さく選択されること、を特徴とする請求項12又は13に記載の方法。変更後の両載置箇所間の水平方向の間隔が、650~1200mmの範囲内にあること、を特徴とする請求項14に記載の方法。両載置箇所の互いの相対的な位置の変更中又は変更後、少なくともほぼ安定したバランスの状態であるか点検され、位置変更後のコイルの重量が、少なくとも所定の負荷許容範囲内で両載置箇所に当配分されている場合、又は、位置変更後に、両載置箇所間の中心に垂線が下りているか、少なくとも所定の垂線許容範囲内にある場合に、安定したバランスであると判定されること、を特徴とする請求項1~15のいずれか1つに記載の方法。装置がコイル台車であること、を特徴とする請求項1~16のいずれか1つに記載の方法。方法が手動又は自動で行なわれること、を特徴とする請求項1~17のいずれか1つに記載の方法。コイル台車の第1の載置箇所と第2の載置箇所上にコイルに巻き取られたストリップを載置するための方法において、この方法が、コイルの直径が所定の直径閾値よりも小さいこと、ストリップの厚さが所定の厚さ閾値よりも大きいこと、ストリップの材料の強度が所定の強度閾値よりも大きいこと、の条件が満足されているかを点検するステップと、この条件が満足されている場合に、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されるとの判定が仮想されるステップと、両載置箇所上にコイルが安定したバランス状況で載置され得るように、両載置箇所の互いの水平方向の間隔及び/又は垂直方向の間隔を初期位置に対して変更するステップと、予め既に行なわれていない場合に限って、変更後の互いの相対位置で両載置箇所にコイルを載置するステップと、を有すること、を特徴とする方法。両載置箇所の互いの相対的な位置の変更中又は変更後に、コイルの重量が、両載置箇所に当配分されているかが点検されること、を特徴とする請求項19に記載の方法。変更後の両載置箇所間の水平方向の間隔が、400~1200mmの範囲内にあること、を特徴とする請求項19又は20に記載の方法。装置がコイル台車であること、を特徴とする請求項19~21のいずれか1つに記載の方法。第1の載置箇所と第2の載置箇所を有し、これら両載置箇所上にコイルを載置するための装置において、少なくとも第1の載置箇所が、第2の載置箇所に対して相対的なその位置を変更可能に装置に支承されており、両載置箇所上にコイルが安定したバランス状況で載置されている又は載置されるかの点検及び判定をするための検査装置が設けられていること、不安定なバランス状況が判定された場合に、両載置箇所上にコイルが少なくともほぼ安定したバランス状況で載置され得るように、両載置箇所の互いの相対的な位置を変更するための制御装置が設けられていること、を特徴とする装置。コイルの直径が直径閾値よりも小さいこと、ストリップの厚さが厚さ閾値よりも大きいこと、ストリップの材料の強度が強度閾値よりも大きいこと、の条件が満足されているかを点検し、条件が満足されている場合に、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されるとの判定を仮想するように、検査装置が形成されていることを特徴とする請求項23に記載の装置。直径閾値が、2200mmに設定され、厚さ閾値が5mmに設定され、強度閾値が、特に材料の熱間引張強度のための強度閾値が、250×106N/m2に設定されること、を特徴とする請求項24に記載の装置。コイルの温度が所定の温度閾値よりも低いかと、ストリップの材料の熱間降伏点が所定の降伏点閾値よりも大きいかとの条件の基準を付加的に検査し、付加的な基準も満足されている場合に、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されるとの判定を仮想するように、検査装置が更に形成されていること、を特徴とする請求項24又は25に記載の装置。温度閾値が、600°Cに設定され、降伏点閾値が、250×106N/m2に設定されること、を特徴とする請求項26に記載の装置。初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが載置されている場合に、コイルの中心から両載置箇所に垂線を下すステップと、両載置箇所間の中心に垂線が下りているかを点検するステップと、垂線が、少なくとも、両載置箇所間の中心の周囲の所定の垂線許容範囲内に下りていない場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定するステップとを実施するように、検査装置が形成されていること、を特徴とする請求項23に記載の装置。垂線許容範囲が、両載置箇所間の中心に対するコイルの直径の約/-10であること、を特徴とする請求項28に記載の方法。コイルが両載置箇所上に載置されている場合に、第1の載置箇所が受ける荷重負荷を測定するために、1つの荷重測定装置が設けられており、測定された荷重負荷をコイルの全重量と比較し、第1の載置箇所の測定された荷重負荷が、所定の負荷許容範囲以上にコイル全重量の半分から逸脱している場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定するために、検査装置が形成されていること、を特徴とする請求項23に記載の装置。コイルが両載置箇所上に載置されている場合に、第1の載置箇所と第2の載置箇所が受ける荷重負荷を測定するために、2つの荷重測定装置が設けられており、載置箇所毎の測定された荷重負荷が、所定の負荷許容範囲以上に互いに逸脱している場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定するために、検査装置が形成されていること、を特徴とする請求項23に記載の装置。両載置箇所の一方の負荷許容範囲が、コイルの重量の特に/-25、又は特に/-10、又は特に/-5に設定されていること、を特徴とする請求項30又は31に記載の装置。両載置箇所の互いの相対的な位置の変更中又は変更後に、少なくともほぼ安定したバランスの状態であるかを点検し、位置変更後のコイルの重量が、少なくとも所定の負荷許容限度内で両載置箇所に当配分されている場合、又は、位置変更後に、両載置箇所間の中心に垂線が下りているか、少なくとも所定の垂線許容範囲内にある場合に、安定したバランスであると判定するように、検査装置が更に形成されていること、を特徴とする請求項23~32のいずれか1つに記載の装置。両載置箇所が、初期位置で同じ高さに相並んで配設されていること、を特徴とする請求項28~33のいずれか1つに記載の装置。両載置箇所の互いの相対的な位置を、両載置箇所の互いの水平方向の間隔及び/又は垂直方向の間隔を変更することによって変更するように、制御装置が形成されていること、を特徴とする請求項23~34のいずれか1つに記載の装置。安定したバランス状況が少なくともほぼ得られるまで、最初に小さい荷重負荷を有する載置箇所が、最初に大きい荷重負荷を有する載置箇所に対して下げられる、又は逆のことが行なわれること、を特徴とする請求項35に記載の装置。安定したバランス状況が少なくともほぼ得られるまで、両載置箇所の水平方向の間隔を拡大するが、水平方向の間隔は、常にコイルの直径よりも小さく選択されるように、制御装置が形成されていること、を特徴とする請求項35又は36に記載の装置。変更後の両載置箇所間の水平方向の間隔が、650~1200mmの範囲内にあること、を特徴とする請求項37に記載の装置。第1の載置箇所が、ローラ又は旋回可能なフラップの形態で形成されていること、を特徴とする請求項23~38のいずれか1つに記載の装置。第2の載置箇所が、ローラ又は旋回可能なフラップの形態で形成されていること、を特徴とする請求項23~39のいずれか1つに記載の装置。コイルが、装置上に載置されている時に結束されていないこと、を特徴とする請求項23~40のいずれか1つに記載の装置。装置がコイル台車であること、を特徴とする請求項23~40のいずれか1つに記載の装置。第1の載置箇所と第2の載置箇所を有し、ストリップの終端部がコイルの重量によって保持されるように、これら載置箇所上にコイルに巻き取られたストリップを載置するためのコイル台車において、少なくとも第1の載置箇所が、第2の載置箇所に対するその水平方向の間隔及び/又は垂直方向の間隔を変更可能であること、コイルの直径が所定の直径閾値よりも小さいこと、ストリップの厚さが所定の厚さ閾値よりも大きいこと、ストリップの材料の強度が所定の強度閾値よりも大きいこと、の条件が満足されているかを点検し、条件が満足されている場合に、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されるとの判定を仮想するための検査装置が設けられていること、条件が満足されている場合に、両載置箇所上にコイルが安定したバランス状況で載置され得るように、両載置箇所の互いの水平方向の間隔及び/又は垂直方向の間隔を変更するための制御装置が設けられていること、を特徴とするコイル台車。両載置箇所の互いの相対的な位置の変更中又は変更後に、コイルの重量が両載置箇所に当配分されているかを点検するために、検査装置が形成されていること、を特徴とする請求項43に記載のコイル台車。変更後の両載置箇所間の水平方向の間隔が、400~1200mmの範囲内にあること、を特徴とする請求項43又は44に記載のコイル台車。最後に挙げた従来技術から出発して、本発明の根底にある課題は、2つの載置箇所上にコイルを載置するための方法と装置を、コイルが確実に支承され得るように発展させることにある。この課題は、請求項1で請求した方法によって解決される。この方法は、この方法が、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されている又は載置されるかを点検及び判定するステップと、YESであれば、両載置箇所上にコイルが少なくともほぼ安定したバランス状況で載置されている又は載置されるように、両載置箇所の互いの相対的な位置を変更するステップと、バランス状況の点検時に既に行なわれていない場合に限って、変更後の互いの相対位置を有する両載置箇所上にコイルを載置するステップと、を有すること、を特徴とする。不安定なバランス状況との概念は、本発明の範囲内では、高い残留応力を有するコイルの取扱い時、特に載置時、に生じ得る種々の危険又は不安定性を指す。高い残留応力に基づいて、コイルは、偏心してコイル台車上に位置することになり、時計バネ効果に基づいて自主的に跳ね上がることがある。その場合には、コイルが、自ら台車から持ち上がり、台車から落下する危険がある。これら全ての効果が、本明細書の意味のコイルの不安定なバランス状況をである。本発明の功績は、問題を抱えるこのようなコイルをどのように検知し、2つの載置箇所上へのこのようなコイルの確実な載置を保証するために、場合によってはその際に適切な措置をとることができるとの可能性が示される点に理由づけられている。具体的には、本発明では、予め検知した問題を抱えるストリップにおいて、両載置箇所上のコイルの安定したバランス状況が少なくともほぼ保証されるように、両載置箇所の互いの相対的な位置を変更することが行なわれる。高い残留応力を有する問題を抱えるストリップが載置のために待っていることが予め検知された場合にだけ、両載置箇所の互いの相対的な位置の変更の請求した措置が行なわれる。さもなければ、両載置箇所は、その初期位置に互いに変更されないで留まっている。前記問題を有するコイルの特性の点検は、両載置箇所上に既にコイルが載置されている場合と、純粋に仮定的に、コイルが載置される場合のいずれかの場合に、行なうことができる。この理由から、請求項1では、載置されている又は載置されることが話題にされる。このことの具体的な理解は、後からの実施例の議論において得られる。第1の実施例によれば、バランス状況の点検及び判定のステップは、コイルの直径が直径閾値よりも小さいこと、ストリップの厚さが厚さ閾値よりも大きいこと、ストリップの材料の強度が強度閾値よりも大きいこと、の条件が満足されているかを点検する部分ステップと、この条件が満足されている場合に、初期位置で互いに相対的に位置決めされた両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されるとの判定を仮想する部分ステップと、を有する。点検のこの第1の可能性は、有利なことに単独で、ストリップ及びコイルの前記基準を評価することによって行なわれる。コイルは、点検を実行するため、実際に両載置箇所上に載置されている必要はない。コイル自身又は載置箇所での費用のかかる測定は行なう必要がない。基準は、典型的に取り扱われる材料のために表の形態で保管することができる。その場合、基準は、作業者が現場で個々のコイルのために迅速に呼出し可能である。コイルが載置箇所上に載置された場合に対する不安定なバランス状況が、予測もしくは予想される。従って、この実施例の場合の不安定なバランス状況の前記判定は、想定又は仮定又は予想される意味で仮想されるに過ぎない。有利なことに、直径閾値が、2200mmに設定され、厚さ閾値が、5mmに設定され、強度閾値が、特に材料の熱間引張強度のための強度閾値が、250×106N/m2に設定される。不安定なバランス状況を点検するための第1の可能性において点検される条件は、付加的に、以下の基準を、即ち、載置の際のコイルの温度が所定の温度閾値よりも低いこと、ストリップの材料の熱間降伏点が所定の降伏点閾値よりも大きいことの基準を有する。全ての基準が、即ち付加的な基準も、満足されている場合にのみ、条件が満足される。これは、この場合に仮想される不安定なバランス状況の判定が、付加的に守られ、これにより負荷能力を有するとの利点を有する。有利なことに、付加的な基準のために、温度閾値が、600°Cに設定され、降伏点閾値が、250×106N/m2に設定される。第1の可能性以外に、バランス状況の点検及び判定をするための第2の可能性がある。この第2の可能性は、両載置箇所が初期位置で互いに相対的に位置決めされている場合に、両載置箇所上にコイルを載置する部分ステップと、コイルの中心から両載置箇所に垂線を下す部分ステップと、両載置箇所間の中心に垂線が下りているかを点検する部分ステップと、垂線が、少なくとも、両載置箇所間の中心の周囲の所定の垂線許容範囲内に下りていない場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定する部分ステップと、を有する。この第2の可能性は、高価で複雑な装備なしで必要であれば現場の作業者によって実行することもできるとの利点を有する。垂線許容範囲は、例えば、両載置箇所間の中心に対するコイルの直径の/-10とすることができる。第1及び第2の可能性以外に、バランス状況の点検及び判定をするための第3の可能性がある。この第3の可能性は、両載置箇所が初期位置で互いに相対的に位置決めされている場合に、両載置箇所上にコイルを載置する部分ステップと、第1の載置箇所が受ける荷重負荷を測定する部分ステップと、測定された荷重負荷をコイルの全重量と比較する部分ステップと、第1の載置箇所の測定された荷重負荷が、所定の負荷許容範囲以上にコイルの全重量の半分から逸脱している場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定する部分ステップと、を有する。この第3の可能性は、重量比較用の評価装置が統合された検査装置を省略して、有利なことに、両載置箇所の一方に1つの荷重測定装置を必要とするに過ぎない。第1、第2及び第3の可能性以外に、バランス状況の点検及び判定をするための第4の可能性がある。この第4の可能性は、両載置箇所が初期位置で互いに相対的に位置決めされている場合に、両載置箇所上にコイルを載置する部分ステップと、コイルが両載置箇所上に載置されている場合に、第1の載置箇所と第2の載置箇所が受ける荷重負荷を測定する部分ステップと、測定された荷重負荷を互いに比較する部分ステップと、載置箇所毎の測定された荷重負荷が、所定の負荷許容範囲以上に互いに逸脱している場合に、両載置箇所上にコイルが不安定なバランス状況で載置されていると判定する部分ステップと、を有する。第3と第4の可能性における両載置箇所の一方ための負荷許容範囲は、コイルの重量の特に/-25、又は特に/-10、又は特に/-5に設定される。典型的に、示した4つの可能性の1つだけが、バランス状況の点検及び判定をするためにそれぞれ使用され、その点で、これらは選択しである。但し、当然、これら可能性の複数を1つのコイルにおいて適用することもできる。特に、両載置箇所は、初期位置で同じ高さに相並んで配設されている。両載置箇所の互いの相対的な位置の変更のステップは、両載置箇所の互いの水平方向の間隔及び/又は垂直方向の間隔の変更よって行なうことができる。両載置箇所の相対的な位置を変更するための全ての措置は、常に、載置されたコイルの安定化及び固定を目指している。相対的な位置を変更する際、安定したバランス状況が少なくともほぼ得られるまで、最初に小さい荷重負荷を有する載置箇所は、最初に大きい荷重負荷を有する載置箇所に対して下げられる。逆に、最初に大きい荷重負荷を有する載置箇所は、安定したバランス状況に達するまで、最初に小さい荷重負荷を有する載置箇所に対して相応に持ち上げられなければならない。安定したバランス状況が少なくともほぼ得られるまで、両載置箇所の水平方向の間隔は拡大することができる。しかしながら、この場合、水平方向の間隔は、両載置箇所間からのコイルの抜け落ちを防止するために、常にコイルの直径よりも小さく選択されなければならない。典型的なコイルサイズのために、間隔の変更後の両載置箇所間の水平方向の間隔は、300~1200mmの範囲内、特に650~1200mmの範囲内にあるべきである。両載置箇所の互いの相対的な位置の変更中又は変更後、少なくともほぼ安定したバランスの状態であるか/に達ししたか点検されるべきである。位置変更後のコイルの重量が、少なくとも所定の負荷許容範囲内で両載置箇所に当配分されている場合、又は、位置変更後に、両載置箇所間の中心に垂線が下りているか、少なくとも所定の垂線許容範囲内にある場合に、安定したバランス状態であると確認される。装置は、コイル台車又はコイル用のその他の-位置不動の-載置箇所でもよい。方法は、手動又は自動で行なうことができる。前記の課題は、更に、請求項19による方法、請求項23による装置、及び請求項43によるコイル台車によっても解決される。これら解決策の利点は、-同じ特徴又は特徴の組合せが話題になっている場合は-前記の利点に一致する。本発明が、バランス状況を点検し、両載置箇所の互いの相対的な位置を変更するための示した可能性の所定の組合せ/組合せ状況に限定されていることが重要である。むしろ、全ての組合せ/組合せ状況は、これらが技術的に可能/組合せ可能であり、有効に適用可能である限り、共に開示されていると見なされる。本発明の別の有利な形成は、従属請求項の対象である。本発明を、以下で図と関係させて詳細に説明する。全ての図で、同じ技術的特徴は、同じ符号で指示されている。図1は、装置100が特に回転可能に支承されたローラの形態の2つの載置箇所110-1及び110-2を備える、本発明の第1の実施例を示す。コイル200は、ストリップ終端部210がコイル200の重量によって保持されるように、ローラ上に載置されている。コイル200が載置箇所110-1及び110-2上に載置される前に既に、本発明によれば、コイルがその形状的及び材料技術的な特性に基づいて高い残留応力を備え、従って、両載置箇所が、同じ高さに相並んで配設されるその典型的な初期位置に留まっている場合に、問題、特に両載置箇所上に不安定な状況、が生じることが確認されている。本発明によれば、コイルの直径が例えば2200mmの直径閾値よりも小さく、ストリップの厚さが例えば5mmの厚さ閾値よりも大きく、ストリップの材料の強度が例えば250×106N/m2の強度閾値よりも大きい場合に、この不安定なバランス状況を計算すべきである。この不安定なバランス状況が生じるための更に大きい確率は、付加的に、コイルが両載置箇所上に載置されるコイルの温度が例えば600°Cの所定の温度閾値よりも低く、ストリップの材料の熱間降伏点が例えば250×106N/m2の所定の降伏点閾値よりも大きい場合にある。不安定性の生じる確率と不安定性の強さは、示した閾値を上回るもしくは下回るほど、増大する。両載置箇所の位置決めの互いの相対的な変更は、危険の状況が検知されたにもかかわらず安定した載置を保証するために、相応に大きく行なわれなければならない。図1に示した第1の実施例については、対抗措置として、第1の載置箇所110-1と第2の載置箇所110-2間の垂直方向の間隔は、両載置箇所が同じ高さに配設された初期状況に対して変更されている。図1では、左側の載置箇所110-1が右側の載置箇所110-2に対して下げられていることが認められる。これは、結果として、垂線5が、コイルの中心から出発して両載置箇所110-1と110-2間の中心に下りていることが生じる。講じられた措置、即ち、両載置箇所の互いの垂直方向の間隔の変更、によって、コイル200は、両載置箇所上に同心に載置され、これにより、所望の安定したバランス状況が得られている。図2は、第2の載置箇所110-2がローラの形態ではなくて旋回可能なフラップの形態で形成されていることによってのみ、図1に示された第1の実施例とは異なっている本発明の第2の実施例を示す。フラップは、固定又は可変の傾斜を有するように調整可能に形成され得る。載置箇所は、典型的に制御装置130を介して電気的又は油圧的に制御されるアクチュエータである図3。図2から、フラップ110-2がコイル200の外周に外接する接点が、左側の載置箇所110-1とストリップ終端部210間の接点よりも高く位置することが認められる。従って、図2による実施例の場合も、安定したバランスが、両載置箇所もしくはコイル200に対する接点の垂直方向の間隔の変更によって得られた。図3は、両載置箇所110-1及び110-2が同じ高さに配設された本発明の第3の実施例を示す。但し、両載置箇所110-1及び110-2の水平方向の間隔が可変である。本発明によれば、達成すべき安定したバランス状況が得られるように、間隔が、コイル200の判定された不安定性に応じて調整される。安定したバランス状況は、まず2つの荷重測定装置140-1及び140-2が、これらを付設した載置箇所110-1及び110-2に載荷されている、コイル200の重量の割合を求めるために設けられている図3で求められる。荷重測定装置140-1及び140-2は、測定された荷重を電子信号の形態で、測定された荷重割合をコイル200の全重量と比較するように形成された検査装置120に伝送する。載置箇所毎の測定された荷重負荷が、所定の負荷許容範囲以上に、互いにもしくはコイル200の半分の重量から逸脱している場合、検査装置は、不安定なバランス状況の危険を判定する。検査装置120は、この情報を特に定量化した形態で制御装置130に伝送し、この制御装置130が、一方の載置箇所が他方の載置箇所に対するその相対的な位置を変更するように、両載置箇所110-1,110-2の少なくとも一方を制御する。図3に示した実施例の場合、適切な変更は、両載置箇所110-1,110-2間の水平方向の間隔aが、安定したバランス状況が所望の精度で得られるまで拡大されることにある。安定したバランス状況を検出するために垂線を下すための図1で紹介した可能性に対して選択的に、この安定したバランス状況は、荷重測定装置の信号を評価することによって点検することもできる。安定したバランス状況は、両載置箇所110-1及び110-2上にコイル200の重量の同じ割合が載荷されている場合に得られている。コイルの重量は、その直径に比例する。従って、バランス状況の点検及び判定をするための前記第1の可能性の場合、コイルの直径の直径閾値との比較に対して選択的又は付加的に、コイル重量のコイル重量閾値との比較も行なうことができる。条件の範囲内には、高い残留応力のための条件が全体的に満足されるように、前記の他の基準以外に、それぞれのコイルの重量がコイル重量閾値よりも小さくなければならない。閾値は、約30tである。重量比較のこの基準は、請求した全ての方法及び装置に当て嵌まる。バランス状況の点検及び判定は、個々のコイルに対してばかりでなく、コイルアンサンブルのためにも行なうことができる。コイルアンサンブルについて、コイルアンサンブルが本質的に同じ形状的、物理的及び材料技術的特性を有するコイルから成る場合には、点検が、それぞれ一度しか行なわなくてもよい。"