公転軸を中心として公転し且つ該公転軸から所定距離離隔した自転軸を中心として自転するロータリーヘッドに対し、略円錐形に形成されて回転可能に構成された複数のコーンローターを、夫々のコーンローターの軸心を前記ロータリーヘッドの自転軸の延長線上の略同じ位置で交差し且つ該交差位置から離隔するのに従って該自転軸からの距離が大きくなるように傾斜させて配置すると共に頂部を前記軸心の交差位置側に互いに接近させて配置し、前記ロータリーヘッドを公転軸を中心に公転させつつ自転軸を中心に自転させると共に地山に推進することによって、前記複数のコーンローターを交互に地山に圧接させて該地山を拡径することで無排土でトンネルを形成することを特徴とする回転貫入工法。シールド本体の前端側に配置されたロータリーヘッドと、略円錐形に形成され前記ロータリーヘッドに回転可能に支持され、夫々の軸心が前記ロータリーヘッドの自転軸の延長線上の略同じ位置で交差し且つ該交差位置から離隔するのに従って該自転軸からの距離が大きくなるように傾斜させて配置されると共に頂部が前記軸心の交差位置側に互いに接近させて配置された複数のコーンローターと、前記ロータリーヘッドを駆動して、該ロータリーヘッドを公転軸を中心に公転させつつ自転軸を中心に自転させる駆動装置と、を有し、前記駆動装置は、前記ロータリーヘッドの公転軸と一致した軸心を有する主軸部と該主軸部の先端側に形成され前記ロータリーヘッドの自転軸と一致した軸心を有する偏心軸部とを有する駆動軸と、シールド本体の内部に配置され前記駆動軸を駆動する原動機と、シールド本体の前面の所定位置に固定された内歯歯車と、を有して構成され、前記ロータリーヘッドは、前記内歯歯車の一部と噛合し且つ回転に伴って噛合部位が変化する歯車が固定されると共に、前記駆動軸の偏心軸部に対し回転可能に装着されていることを特徴とする回転貫入装置。特許文献2に記載された圧入推進装置では、小さい推力で効率の良い土砂の圧密を行うことが可能となり、推力を軽減することができる。しかし、より効率良く土砂を圧密することができる推進装置の開発が望まれているのが実情である。本発明の目的は、小さい推力で効率良く土砂を圧密して推進することで無排土で地中にトンネルを形成することができる回転貫入工法と、この回転貫入工法を合理的に実現することができる回転貫入装置を提供することにある。上記課題を解決するために本発明に係る回転貫入工法は、公転軸を中心として公転し且つ該公転軸から所定距離離隔した自転軸を中心として自転するロータリーヘッドに対し、略円錐形に形成されて回転可能に構成された複数のコーンローターを、夫々のコーンローターの軸心を前記ロータリーヘッドの自転軸の延長線上の略同じ位置で交差し且つ該交差位置から離隔するのに従って該自転軸からの距離が大きくなるように傾斜させて配置すると共に頂部を前記軸心の交差位置側に互いに接近させて配置し、前記ロータリーヘッドを公転軸を中心に公転させつつ自転軸を中心に自転させると共に地山に推進することによって、前記複数のコーンローターを交互に地山に圧接させて該地山を拡径することで無排土でトンネルを形成することを特徴とするものである。また、本発明に係る回転貫入装置は、シールド本体の前端側に配置されたロータリーヘッドと、略円錐形に形成され前記ロータリーヘッドに回転可能に支持され、夫々の軸心が前記ロータリーヘッドの自転軸の延長線上の略同じ位置で交差し且つ該交差位置から離隔するのに従って該自転軸からの距離が大きくなるように傾斜させて配置されると共に頂部が前記軸心の交差位置側に互いに接近させて配置された複数のコーンローターと、前記ロータリーヘッドを駆動して、該ロータリーヘッドを公転軸を中心に公転させつつ自転軸を中心に自転させる駆動装置と、を有し、前記駆動装置は、前記ロータリーヘッドの公転軸と一致した軸心を有する主軸部と該主軸部の先端側に形成され前記ロータリーヘッドの自転軸と一致した軸心を有する偏心軸部とを有する駆動軸と、シールド本体の内部に配置され前記駆動軸を駆動する原動機と、シールド本体の前面の所定位置に固定された内歯歯車と、を有して構成され、前記ロータリーヘッドは、前記内歯歯車の一部と噛合し且つ回転に伴って噛合部位が変化する歯車が固定されると共に、前記駆動軸の偏心軸部に対し回転可能に装着されているものである。本発明に係る回転貫入工法では、ロータリーヘッドに対し、複数のコーンローターを夫々のコーンローターの軸心をロータリーヘッドの自転軸の延長線上の略同じ位置で交差し且つ該交差位置から離隔するのに従って該自転軸からの距離が大きくなるように傾斜させて配置すると共に頂部を前記軸心の交差位置側に互いに接近させて配置している。そして、前記ロータリーヘッドを、公転軸を中心として公転し且つ該公転軸から所定距離離隔した自転軸を中心として自転し得るように構成している。ロータリーヘッドを公転軸を中心として公転させつつ、自転軸を中心として自転させると、ロータリーヘッドの公転及び自転に伴って、各コーンローターは交互に地山に対する接近と離隔を繰り返すように動く。このため、各コーンローターが地山に接近したときに該地山に圧接して土砂を圧密し、地山から離隔したときには土砂に対する圧密を行うことがない。従って、付与された推力は地山に圧接しているコーンローターに集中することとなり、高い圧力を持って土砂を圧密することができる。即ち、小さい推力で効率の良い土砂の圧密を行うことができる。また、本発明に係る回転貫入装置では、駆動装置が、ロータリーヘッドの公転軸と一致した軸心を有する主軸部と該主軸部の先端側に形成されロータリーヘッドの自転軸と一致した軸心を有する偏心軸部とを有する駆動軸と、駆動軸を駆動する原動機と、シールド本体の前面の所定位置に固定された内歯歯車と、を有して構成され、ロータリーヘッドには内歯歯車の一部と噛合し且つ回転に伴って噛合部位が変化する歯車が固定され、且つ該ロータリーヘッドは駆動軸の偏心軸部に対し回転可能に装着されている。このため、前記原動機によって駆動軸を駆動すると、ロータリーヘッドは主軸部を中心とし、該主軸部と偏心軸部との偏心量に応じた円周に沿って偏心回転する。同時に、ロータリーヘッドの歯車がシールド本体に設けた内歯歯車と噛合しつつ噛合位置を変更することによって自転する。従って、ロータリーヘッドに設けたコーンローターは、ロータリーヘッドの公転軸を中心とする公転と、自転軸を中心とする自転とが合成された運動を行うこととなり、この合成運動に伴って地山に対して圧接、離脱を繰り返すこととなる。そして、地山に対して圧接したとき、土砂を圧密することができ、地山から離脱したとき、土砂に対して何ら力を加えることがない。従って、シールド本体に作用する推力は略全てがコーンローターによる地山への圧接力となり、効率良く土砂を圧密することができ、又は推力を小さくすることができる。以下、本発明に係る回転貫入工法について説明する。本発明に係る回転貫入工法は、ロータリーヘッドを公転軸を中心として公転させつつ自転させることによって、複数のコーンローターを地山に対して圧接と離隔を繰り返させ、地山に圧接させたときに土砂を圧密して拡径し得るようにしたものである。そして、ロータリーヘッドを公転及び自転させつつ地山中に推進することで、無排土でトンネルを構築し得るようにしたものである。特に、コーンローターによって土砂を圧密するのに伴って地山から過剰水を排出し、排出された過剰水によってコーンローターを湿らすことで、該コーンローターに付着する土砂の量を軽減させることが可能である。また、本発明に係る回転貫入装置は上記回転貫入工法を合理的に実施するための装置であり、ロータリーヘッドを公転軸を中心とする公転及び自転させつつ、後方から推力を付与することで、無排土でトンネルを構築することが可能である。回転貫入装置に対し後方から推力を付与する構造は限定するものではなく、構築するトンネルの目的に応じて最適な構造を採用することが好ましい。例えば地中に管路を敷設するような場合には、回転貫入装置に後続させたヒューム管や合成樹脂管等の管を介して推力を付与することが可能である。この場合、目的の管路に従って発進立坑と到着立坑を構築しておき、発進立坑に設けた推力付与装置例えば元押し装置によって推進し、回転貫入装置が到着立坑に到着したときに回収することが可能である。また、地中に現場打ち杭を構築するような場合には、回転貫入装置の後端に剛性を持った軸部材を接続し、この軸部材を油圧シリンダーによって駆動することで推力を付与することが可能である。この場合、目的の深さまでトンネルを構築した後、油圧シリンダーを駆動して軸部材及び回転貫入装置の両方を地中から引き上げることで、回収することが可能である。次に、回転貫入装置の実施例について図1~図3を用いて説明し、合わせて回転貫入工法について説明する。尚、本実施例に係る回転貫入装置Aは、地中に下水道管路を敷設することを目的として構成されており、回転貫入装置Aを構成するテールシールド20の後端にヒューム管Bを後続させる図4参照と共に、該ヒューム管Bに対して推力を付与することで、回転貫入装置Aを推進し得るように構成されている。特に、回転貫入装置Aに推力を付与する構成は、セミシールド工法を実施する際に利用する元押し装置と同様の構成のものを採用することが可能である。回転貫入装置Aは、略円筒形に形成され目的のトンネルCの径と略等しい外径を有するシールド本体1を有している。シールド本体1の前端側には、公転軸2bを中心として公転しつつ自転軸2aを中心として自転するロータリーヘッド2が配置されている。ロータリーヘッド2の外径は、公転軸2bと自転軸2aとの偏心量に応じた寸法分シールド本体1の外形よりも小さく形成されている。このため、ロータリーヘッド2が公転軸2bを中心として公転している間、該ロータリーヘッド2の外周面がシールド本体1の外周面よりも突出することはない。ロータリーヘッド2には、複数本実施例では3個のコーンローター3が配置されている。コーンローター3は略円錐形に形成され、ロータリーヘッド2に自由回転可能に支持されている。後述するように、夫々のコーンローター3は軸心3aがロータリーヘッド2の自転軸2aに対し、先端側で接近し、ロータリーヘッド2側で離隔するように傾斜して配置されている。また、ロータリーヘッド2は、駆動装置5によって、公転軸2bを中心に公転させつつ自転軸2aを中心に自転し得るように構成されている。上記駆動装置5は、ロータリーヘッド2の公転軸2bと一致した軸心を有する主軸部6bと該主軸部6bの先端側に形成されロータリーヘッド2の自転軸2aと一致した軸心を有する偏心軸部6aとを有する駆動軸6と、シールド本体1とテールシールド20とで構成された室内に配置され駆動軸6を駆動する原動機7と、シールド本体1の前面の所定位置に固定された内歯歯車8と、を有して構成され、ロータリーヘッド2には、駆動装置5を構成する歯車であって前記内歯歯車8の一部と噛合し且つ回転に伴って噛合部位が変化する歯車9が固定され、該ロータリーヘッド2は駆動軸6の偏心軸部6aに対し回転可能に装着されている。ロータリーヘッド2の公転数については特に限定するものではなく、地山の性状等の条件に応じて適宜設定することが好ましい。しかし、ロータリーヘッド2の公転数が設定されたとき、該ロータリーヘッド2の自転数は、内歯歯車8及び歯車9の歯数に対応して一義的に設定される。即ち、ロータリーヘッド2の公転数駆動軸6の回転数を毎分N回転とし、内歯歯車8の歯数をZi、歯車9の歯数をZoとしたとき、ロータリーヘッド2の自転数nは、n=Zi-Zo×N/Ziの式で表される。従って、設計段階で内歯歯車8の歯数Zi、歯車9の歯数Zoを決定することによって、駆動軸6の回転数Nに対応させてロータリーヘッド2の公転数N、自転数nを設定することが可能である。特に、原動機7の回転数を直接可変し、或いは原動機7と変速装置とを組み合わせて変速可能な駆動装置5を採用することによって、駆動軸6を所望の回転数Nとし、これにより、ロータリーヘッド2の公転数、自転数を所望の値とすることが可能である。本実施例では、内歯歯車8の歯数Ziを61、歯車9の歯数Zoを58とし、駆動軸6の回転数Nを毎分87回転とすることで、ロータリーヘッド2の自転数nを毎分4.2回転に設定している。しかし、本発明がこの数値によって限定されるものではないことは当然である。シールド本体1の前側の所定位置には、ボス部1bを有する隔壁1aが設けられており、該隔壁1a及びボス部1bを利用して駆動装置5が構成されている。隔壁1aの先端側は筒状に突出した筒部1cが形成されており、該筒部1cの先端部はロータリーヘッド2の基板部2cの裏面ボス部2d側の面に接近して対向している。特に、隔壁1aのシールド本体1の室内側には、電動モーター或いは油圧モーター等の回転駆動装置からなる原動機7が取り付けられている。この原動機7に駆動軸6が取り付けられており、該駆動軸6の主軸部6bの軸心ロータリーヘッド2の公転軸2bがシールド本体1の軸心と一致して配置されてボス部1bを利用して支持されている。即ち、主軸部6bは、ボス部1bに配置された軸受11aによって支持されている。駆動軸6を構成する主軸部6bの先端側に構成された偏心軸部6aは、ボス部1bから突出して配置されている。また、主軸部6bと偏心軸部6aとの接合部位に於いて、駆動軸6の外周部分の一部によってボス部1bを覆う筒状部6cが形成されており、偏心軸部6aの先端部と筒状部6cの端部に夫々軸受11bが配置され、この軸受11bによってロータリーヘッド2が支持されている。シールド本体1の隔壁1aの前端面には内歯歯車8が固定されている。この内歯歯車8の中心軸は、駆動軸6の主軸部6bの軸心と一致している。また、内歯歯車8の外周部分にはシール材12aが設けられている。ロータリーヘッド2は、略円盤状の基板部2cと、該基板部2cから突出して形成されたボス部2dと、を有して構成されており、基板部2cに自由回転可能な3個のコーンローター3が配置され、ボス部2dに駆動系が構成されている。上記ボス部2dの内部は駆動軸6の偏心軸部6aを受け入れると共に軸受11bと嵌合し得るような空室2eが形成されており、ボス部2dの端面2fから突出してシールド本体1に固定した内歯歯車8と噛合する歯車9が配置されている。また、ボス部2dの端面2fは、シールド本体1に設けたシール材12aと接触してシールすることで、土砂や地下水が空室2eの内部に浸入することを防止している。このため、内歯歯車8と歯車9の噛合部位や軸受11bに土砂や地下水が入り込むことがない。ロータリーヘッド2には複数のコーンローター3、3が回転可能に支持されている。ロータリーヘッド2に配置するコーンローター3の数は特に限定するものではなく、2個以上配置されていれば良い。本実施例では、ロータリーヘッド2に3個のコーンローター3を回転可能に支持している。ロータリーヘッド2に配置された夫々のコーンローター3は、ロータリーヘッド2の自転軸2aを中心とする円周上に等角度間隔本実施例では120度間隔に配置されている。特に、各コーンローター3の軸心3aは、ロータリーヘッド2の自転軸2aの延長線上の略同じ位置で交差し、且つ該交差位置から離隔するシールド本体1側に接近するのに従って自転軸2aからの距離が大きくなるように傾斜して配置されている。このため、ロータリーヘッド2の前面であって各コーンローター3の配置位置には、傾斜したコーンローター3の軸心3aに対して直交する面を持った取付座2gが設けられている。コーンローター3は頂部3bと基部3cを有する円錐形に形成されており、基部3c側の内部には軸受室3dが形成されている。コーンローター3の基部3cの直径は一義的に設定されるものではなく、構築すべきトンネルの径や地盤の性状等の条件及びコーンローター3の外周面のロータリーヘッド2の自転軸2aに対する傾斜角度、ロータリーヘッド2の偏心量等に対応させて設定される。しかし、基部3cの直径はロータリーヘッド2の直径の1/2よりも小さい寸法を有している。各コーンローター3の基部3cの外周部位に外接する円の径は特に限定するものではない。しかし、コーンローター3が最外周に位置したとき公転軸2b、自転軸2a及び軸心3aが同一線上に配置されたときに基部3cの外周部分がシールド本体1の外周面と略等しい位置にあるか僅かに突出した位置にあるような寸法であることが好ましい。尚、コーンローター3は厳密な意味で円錐形である必要はなく、頂部3bから基部3cにかけての外周面が緩やかな曲線であっても良い。また、コーンローター3の軸心3aのロータリーヘッド2の自転軸2aになす角度は特に限定するものではなく、ロータリーヘッド2に配置された3個のコーンローター3の外周面のロータリーヘッド2の自転軸2aに対して構成する傾斜角度構築すべきトンネルの径、地盤の性状等の条件に対応して予め設定されるに対応して設定される。各コーンローター3の頂部3bは、ロータリーヘッド2の自転軸2aと軸心3aとの交差位置側に互いに接近して配置されている。このため、コーンローター3の円錐角度は、軸心3aの自転軸2aに対する傾斜角度と略等しい角度であることが好ましい。各コーンローター3がこのような円錐角度を有することによって、ロータリーヘッド2に傾斜させて配置したとき、隣接するコーンローター3の基部3cが互いに干渉することがない。コーンローター3の内部に形成された軸受室3dは、支持軸15の支持部15aに取り付けた2個の軸受11c、11dを嵌合し得るような嵌め合い公差を持って形成されている。そして、支持軸15の支持部15aに取り付けられた軸受11c、11dは、該支持軸15の先端に締結したナット16によって所定位置に固着されている。また支持軸15の支持部15aに連続してシール部15bが形成されており、該シール部15bまでがコーンローター3の軸受室3dに嵌め込まれるように構成されている。特に、コーンローター3に形成された軸受室3dの基部3c側には、内周面にシール材12bを装着した閉塞部材17が取り付けられ、該閉塞部材17によって支持軸15のシール部15bをシールすることで、土砂や地下水が軸受室3dに浸入することを防止し得るように構成されている。支持軸15にはシール部15bに連続して取付部15cが形成されている。この取付部15cはロータリーヘッド2に設けた取付座2gに形成された取付孔2hに対し嵌合されてロータリーヘッド2に固定されている。従って、予め支持軸15の支持部15aをコーンローター3の軸受室3dに軸受11c、11dを介して嵌合すると共にシール部15bに閉塞部材17を装着することで、コーンローター3は支持軸15に自由回転可能に取り付けられる。そして、支持軸15の取付部15cをロータリーヘッド2の取付座2gに形成された取付孔2hに嵌合して固定することで、コーンローター3をロータリーヘッド2の前面に自由回転可能に取り付けることが可能である。シールド本体1には複数のジャッキ21及びバー22を介してテールシールド20が接続されている。ジャッキ21は油圧シリンダー或いはエアシリンダー等の流体シリンダーによって構成されており、複数のジャッキ21に対し選択的に圧力流体を供給してロッド21aの出没量を調整することで、シールド本体1とテールシールド20の屈折方向と屈折角度を制御して回転貫入装置Aの推進方向を制御し得るように構成されている。またシールド本体1の内部には回転貫入装置Aの推進方向を監視するための図示しない光学装置が配置され、シールド本体1及びテールシールド20の内部には駆動装置5を構成する原動機7を制御するための図示しない制御機器類、ジャッキ21を操作するための図示しない油圧ポンプや制御機器類が配置されている。更に、回転貫入装置Aがヒューム管からなる下水道管路を敷設する目的を有する場合、テールシールド20の後端にはヒューム管Bが接続図4参照され、図示しない発進坑に設けた元押し装置によって、ヒューム管Bを介して推力を付与し得るように構成されている。上記の如く構成された回転貫入装置Aに於いて、駆動軸6を構成する主軸部6bと偏心軸部6aとの偏心量については特に限定するものではなく、推進すべき地山の構成に対応させて適宜設定することが好ましい。本実施例では、偏心量を約4.5mmに設定している。従って、ロータリーヘッド2は1回転公転する毎に約9mm搖動することになる。次に、上記の如く構成された回転貫入装置Aによる土砂に対する圧密作用について図3、図4により説明する。図4は回転貫入装置Aが地中に推進されている状態を示している。地山に対するトンネルCの形成は、回転貫入装置Aの推進と、ロータリーヘッド2の公転軸2bを中心とする公転及び自転軸2aを中心とする自転に伴うコーンローター3による土砂の圧密と、の協働作用によるものである。このため、回転貫入装置Aの推進時の作用と、ロータリーヘッド2の公転及び自転時の作用と、を分けて説明する。図4に示すように、回転貫入装置Aを地中に推進してトンネルCを形成するに際し、回転貫入装置Aを構成するテールシールド20に後続させたヒューム管Bの後方から、図示しない元押し装置によって推力Fが付与される。回転貫入装置Aが地中を進行する際に、シールド本体1及びテールシールド20は地山と接触して摩擦が生じることとなり、摩擦損失Frが生じる。この結果、コーンローター3には、推力Fから摩擦損失Frを差し引いた力fが作用することになる。図3に示すように、ロータリーヘッド2は、駆動軸6の回転に伴って公転軸2bを中心として公転し、同時に歯車9の内歯歯車8に対する噛合によって自転軸2aを中心としてギヤ比と駆動軸6の回転数に応じて自転する。ロータリーヘッド2の公転、自転に伴って、3個のコーンローター3は互いに位置を変化させつつ、地山に対する接近と離隔を繰り返す。この結果、コーンローター3の基部3cは軌跡線25に沿って搖動することとなる。そして、コーンローター3が地山に接近したとき、力fの作用によってコーンローター3の外周面の一部が略全長にわたって地山と衝突し、このときの衝撃によって土砂を圧密する。ロータリーヘッド2の公転、自転に伴うコーンローター3の地山に対する衝突は交互に行われる。即ち、全てのコーンローター3が同時に衝突することはなく、1個のコーンローター3が地山に衝突しているとき、他の2個のコーンローター3は地山から離隔した位置にある。このため、力fは地山に衝突している1個のコーンローター3に集中して作用することとなり、強い力で土砂を圧密し、同時にコーンローター3は土砂との接触摩擦により、軸心3aを中心として自由回転する。このようにして圧密された土砂の間隙水は容易に吸収され、地中に無排土でトンネルCを形成することが可能である。このとき、土砂の圧密に伴って間隙水が吸収されてコーンローター3の外周面を濡らすため、地山の土砂がコーンローター3に付着することがない。上記の如く、回転貫入装置Aは後方から付与された推力Fによって推進され、ロータリーヘッド2の公転、自転に伴って複数のコーンローター3が地山に対する接近と離隔を繰り返し、この過程で各コーンローター3が交互に地山に衝突して土砂を圧密する。このため、コーンローター3に作用する力fは1個のコーンローター3に集中することとなり、高い接地圧を実現することが可能となる。そして、土砂を圧密してコーンローター3の基部3cの外接円に対応する寸法に拡径することで、排土することなく地中にトンネルCを形成することが可能となる。特に、コーンローター3に作用する力fが1個のコーンローター3に集中することで高い接地圧を実現できることから、接地圧が小さくとも充分に圧密が可能な地山の場合、回転貫入装置Aに付与する推力Fの大きさを小さくすることが可能となる。図4に示すように、地山の土砂を圧密して無排土でトンネルを形成したとき、地山に於ける圧密土砂の径Dは、トンネルCの径をdシールド本体1の外径としたとき、D=1.41dとなり、土砂の圧密によって何等かの影響を受ける部分の径は約4Dである。本件発明者は、回転貫入装置Aの実験機を作成して地山に貫入させる実験を行った。この実験は、実験機を地面に対し約75度傾斜させて配置すると共に、後方に油圧シリンダーを接続して推力を付与してトンネルを形成し得るか否かを確認した。その後、推力の大きさを変化させて推進速度の変化を計測し、最終的に形成されたトンネルの状況と、コーンローターに対する土砂の付着状態を確認した。この実験の結果、地山に対し無排土で良好な形状を持ったトンネルを形成することが可能であり、且つコーンローターに対する土砂の付着も防ぐことが可能であることが確認された。上記実験について説明する。実験機は、シールド本体の外径を370mmとし、原動機を1.7Kwの電動モーターとした。地面に実験機の推進を案内するガイドスタンドを構築し、推進に伴う反力を支持し得るように1300kgの重量を作用させて固定した。このとき、実験機の地面に対する角度を約75度となるようにした。実験機の後端にストローク1200mmの油圧シリンダーを接続した。油圧シリンダーのストローク300mm毎に推力を変化させた。推力の変化は、供給する圧油の圧力を調整して実験機の自重と共に、略600kg、略1100kg、略1500kg、略2100kgとした。この条件で実験機を推進し、300mm推進する際の速度、電流値を計測した。その結果、推力600kgのとき、土圧は1平方メートル当たり5.6トン、推進速度は毎分30mmであり、電流値は100A、トルクは50であった。また、推力1100kgのとき、土圧は1平方メートル当たり10トン、推進速度は毎分20mmであり、電流値は141A、トルクは80であった。また、推力1500kgのとき、土圧は1平方メートル当たり15トン、推進速度は毎分15mmであり、電流値は148A、トルクは100であった。更に、推力2100kgのとき、土圧は1平方メートル当たり20トン、推進速度は毎分20mmであり、電流値は148A、トルクは100であった。上記実験結果は、実験機に付与した推力が略600kg~略2100kgであることを考慮すると、従来から用いられているセミシールド掘進機と比較して充分に対抗し得るものである。次に、第2実施例に係る回転貫入装置Aの構成について図5により説明する。本実施例の回転貫入装置Aは、主な構成は前述した回転貫入装置Aと同じであり、図に於いて、前述の第1実施例と同一部分及び同一の機能を有する部分には同一の符号を伏して説明を省略する。本実施例の回転貫入装置Aは、間隙水の少ない乾燥した地山に無排土でトンネルを形成する際に滑材を供給し得るように構成したものである。このため、シールド本体1に設けた隔壁1aに貫通する貫通孔30が形成されており、この貫通孔30を介してシールド本体1の筒部1cとロータリーヘッド2との間に形成された室31に滑材を供給し得るように構成されている。即ち、隔壁1aにはシールド本体1の内部と前記室31とを結ぶ貫通孔30が形成されており、該貫通孔30のシールド本体1の内部側に逆止弁32を有するホース33が接続されている。また、ホース33には図示しない滑材の供給装置が接続されており、適宜室31に滑材を供給し得るように構成されている。室31に供給された滑材34は、シールド本体1の筒部1cの先端面と、該先端面と対向するロータリーヘッド2の基板部2cの裏面との間に形成された隙間35から地山に供給され、シールド本体1の外周面と地山との接触面の摩擦を軽減させるように作用する。このため、地山が乾燥しているような場合でも、大きな推力を必要とせずに良好な推進を実現することが可能となる。