横方向へ延びて内部に空気および排水を流通可能な管状の継手本体と、該継手本体の開口部に設けられて排水横主管の途中に接続可能な受口部とを有する排水横主管用継手において、前記継手本体の内部に、流入した排水の上下旋回を防止し、または、排水の乱れを整えて、空気の流通部分と、排水の流通部分とを上下に分ける気水分流部を設けたことを特徴とする排水横主管用継手。前記気水分流部が、排水の流れに沿い横方向へ延びて、継手本体内を管断面の上半部分と下半分分とに均等に分け得る位置に設けられた気水分離用ガイド部であることを特徴とする請求項1記載の排水横主管用継手。前記気水分離用ガイド部が、その両端部に、排水に含まれる異物等の引掛かりを防止可能な角取形状部を有することを特徴とする請求項2記載の排水横主管用継手。前記継手本体が曲線部を有すると共に、前記気水分離用ガイド部が、少なくとも曲線状の継手本体内面の外周側部分に設けられたことを特徴とする請求項2または請求項3記載の排水横主管用継手。前記継手本体が直線部と、該直線部に対して合流する合流部とを有すると共に、前記気水分離用ガイド部が、前記合流部が合流する側とは反対側内周部分、または、前記合流部の内周側部分のうちの、少なくとも一方に設けられたことを特徴とする請求項2または請求項3記載の排水横主管用継手。排水縦管の下端部に、脚部継手を介して、排水横主管を接続した単管式排水システムであって、前記排水横主管上流の、前記脚部継手近傍における、排水の勢いが弱まる前の強水勢部分に対して、請求項1ないし請求項5のいずれか1項に記載の排水横主管用継手を少なくとも1個以上取付けたことを特徴とする単管式排水システム。しかしながら、上記単管式排水システムにおいても、以下のような問題があった。即ち、排水横主管2上流の、脚部継手3の近傍は、排水縦管1を落下してきた排水が、脚部継手3に衝突して横方向に流れを変えられた直後の、特に排水の勢いが強く、流れも乱れ易い部分であるため、この排水の勢いが弱まる前の強水勢部分に上記した曲り継手6や合流継手7を設けてしまうと、図9に示すように、排水が勢い良く曲り継手6の内壁に当たったり、図10に示すように、二方向から来た排水が合流継手7の内部で激しくぶつかったりすることなどにより、新たに排水の上下旋回や乱れが発生して、排水による部分的な閉塞を生じるおそれがある。よって、上記した強水勢部分には、曲り継手6や合流継手7を極力設けないようにするのが望ましい。一方で、建物の単管式排水システムを設ける配管スペースには、多くの排水系統5が設置されると共に、給水給湯配管やガス管などのその他の配管も数多く設置され、しかも、設計図に明確に記載されていなかったような建物の梁などの障害物が近くに存在する場合などがある。そのため、上記した強水勢部分に対してどうしても曲り継手6や合流継手7を設けざるを得ないような状況が発生することがある。よって、このような強水勢部分に対して曲り継手6や合流継手7を設けなければならない場合に、曲り継手6や合流継手7の内部で新たな排水の上下旋回や乱れが発生するのを有効に防止できる手段が望まれている。なお、上記した特許文献1では、同様の問題に対して、合流継手の枝管部分に流速加速空間となる上下方向の勾配を設けて対処するようにしているが、この流速加速空間を設けるには、十分な配管スペースが必要となるため、実施できる状況が限られている。上記課題を解決するために、本発明は、横方向へ延びて内部に空気および排水を流通可能な管状の継手本体と、該継手本体の開口部に設けられて排水横主管の途中に接続可能な受口部とを有する排水横主管用継手において、前記継手本体の内部に、流入した排水の上下旋回を防止し、または、排水の乱れを整えて、空気の流通部分と、排水の流通部分とを上下に分ける気水分流部を設けたことを特徴とする。本発明によれば、上記構成によって、以下のような作用効果を得ることができる。即ち、継手本体の内部に設けた気水分流部が、流入した排水の上下旋回を防止し、または、排水の乱れを整えて、空気の流通部分と排水の流通部分とを上下に分けるように機能する。以下、本発明を具体化した実施例を、図面を用いて詳細に説明する。<構成>以下、構成について説明する。図1~図5は、この実施例を示すものである。集合住宅やオフィスビルなどの建物に対し、単管式排水システム20が設けられる。この単管式排水システム20は、図1に示すように、上記した建物の各階を上下に貫く排水縦管21と、建物の下階部分から横方向へ延びる排水横主管22と、排水縦管21の下端部と排水横主管22の上流側端部との間を接続する脚部継手23とを備えている。そして、上記した排水縦管21には、各階ごとに集合管継手24が設けられ、この集合管継手24に図示しない横枝管および封水部排水トラップを介して排水機器が接続される。上記した単管式排水システム20には、このような排水系統25が複数系統設けられる。これらの排水系統25は、排水横主管22の部分で、図2に示すような曲り継手26を介して方向変更されると共に、図3に示すような合流継手27を介して合流され、最終的に一系統にまとめられる。このような曲り継手26や合流継手27などの排水横主管用継手28は、横方向へ延びて内部に空気や排水が流通される管状の継手本体31と、この継手本体31の開口部に設けられて排水横主管22の途中に接続される受口部32とを有している。そして、単管式排水システム20とするためには、図1の排水縦管21の上端部に通気弁33が設けられ、上記した集合管継手24の内部に排水に対して旋回力を与えるための図示しない旋回羽根が設けられる。また、上記した脚部継手23の内部が、排水の旋回を抑制させるように非円形の断面形状とされる。更に、排水横主管22を流れる排水の水位が管断面の下半部よりも高くならないように、排水横主管22の口径が排水縦管21の口径よりも大きなものとされる。なお、集合住宅の場合、上記した排水系統25は、1住戸当り、台所用、洗面トイレ用、浴室用などの3系統程度が設けられる。また、上記した横方向とは、水平に対して、排水勾配分だけ傾いた方向を指している。そして、以上のような全体構成に対し、この実施例のものでは、以下のような構成を備えるようにしている。構成1図4に示すように、継手本体31の内部に、流入した排水の上下旋回を防止し、または、排水の乱れを整えて、空気の流通部分35と、排水の流通部分36とを上下に分ける気水分流部37を設ける。構成2より具体的には、上記気水分流部37を、排水の流れに沿い横方向へ延びて、継手本体31の内部を上半分と下半分とに均等に分け得る位置に設けられた気水分離用ガイド部38とする。ここで、上記した曲り継手26や合流継手27は、横に延びる円形断面の継手本体31を有しており、気水分離用ガイド部38は、この円形断面の継手本体31の中心を通る水平な線水平な直径上に設けられている。この場合には、気水分離用ガイド部38は、継手本体31の内周面から中心へ向かって突設されている。この気水分離用ガイド部38は、好ましくは、継手本体31の全長に亘って等しい幅で設けられるようにする。気水分離用ガイド部38の幅は、概ね直径の1/4~1/2程度となるようにする。これは、気水分離用ガイド部38の幅を1/4よりも小さくすると、排水の上下旋回を防止したり、排水の乱れを整えたりする効果が十分に得られなくなり、また、1/2よりも大きくすると、流路抵抗が大きくなったり、空気の流通部分35と排水の流通部分36とのバランスが崩れ易くなったりする、などの理由による。構成3図5abに示すように、気水分離用ガイド部38は、その両端部に、排水に含まれる異物等の引掛かりを防止可能な角取形状部39を有する。ここで、上記した角取形状部39は、文字通り、角を取った形状であり、気水分離用ガイド部38の両端部に対して設けられる。この場合、角取形状部39は、斜めカット部とされているが、アール加工部などとしても良い。構成4図2に示すように、継手本体31が曲線部31aを有する曲り継手26の場合、気水分離用ガイド部38を、少なくとも曲線状の継手本体31内面の外周側部分に設けるようにする外周側ガイド部38a。ここで、曲り継手26は、排水横主管22を方向変更する際に用いられるものである。排水横主管22を方向変更する場合としては、例えば、建物の端部に設置されている場合や、建物の梁などを迂回する場合などが考えられる。この図の曲り継手26は、90度大曲りエルボとなっている。構成5図3に示すように、継手本体31が直線部31bと、この直線部31bに対して合流する合流部31cとを有する合流継手27の場合、気水分離用ガイド部38を、合流部31cが合流する側とは反対側内周部分、または、合流部31cの内周側部分のうちの、少なくとも一方に設けるようにする対面側ガイド部38bおよび内周側ガイド部38c。ここで、合流継手27は、複数系統の排水系統25を順次合流して統合するために用いられる。この図の合流継手27は、90度大曲りY字継手チーズとなっている。即ち、合流部31cが90度大曲りとなっている。この合流継手27の場合、対面側ガイド部38bを設けているので、合流部31c内面の外周側部分には、図2と同様の外周側ガイド部38aを設けても良いが、特に設けなくても良い。なお、合流部31cは、直線部31bに対し、上下方向の勾配を有して合流するものであっても、有さないで合流するものであっても良い。上記したような気水分流部37は、排水横主管用継手28の射出成形時に一体に成形すようにしても良い。また、気水分流部37は、排水横主管用継手28の射出成形後に軟化している状態または軟化させた状態で継手本体31の外側から圧入加工しても良い。また、気水分流部37は、排水横主管用継手28と別体に形成して、排水横主管用継手28に後付けしても良い。以上は、排水横主管用継手28の構成である。そして、以下、単管式排水システム20の構成について述べる。構成6排水縦管21の下端部に、脚部継手23を介して、排水横主管22を接続した単管式排水システム20に対して、排水横主管22上流の、脚部継手23近傍における、排水の勢いが弱まる前の強水勢部分41に対して、上記構成の排水横主管用継手28を少なくとも1個以上取付けるようにする。ここで、上記した強水勢部分41は、曲り継手26の場合、概ね脚部継手23から1メートル程度の範囲である。また、合流継手27の場合、その2倍の概ね脚部継手23から2メートル程度の範囲である。上記強水勢部分41に曲り継手26が複数ある場合、少なくとも一番上流側に位置する1個の曲り継手26を上記気水分流部37を有する排水横主管用継手28とする。但し、1個以上または全ての曲り継手26を上記気水分流部37を有する排水横主管用継手28としても良い。なお、図1では、強水勢部分41よりも下流側に2個の曲り継手26が設けられているが、これら2個の曲り継手26については、通常の強水勢部分41のない排水横主管用継手28としても良い。また、上記強水勢部分41に合流継手27が複数ある場合、少なくとも一番上流側に位置する1個の合流継手27を上記気水分流部37を有する排水横主管用継手28とする。但し、1個以上または全ての合流継手27を上記気水分流部37を有する排水横主管用継手28としても良い。<作用>以下、この実施例の作用について説明する。単管式排水システム20では、排水縦管21を流れる排水は、集合管継手24の内部に設けられた旋回羽根により排水縦管21の内周面に沿って旋回しつつ落下し、排水縦管21の下端部で非円形の断面形状を有する脚部継手23により旋回を抑制されて排水横主管22へと流入し、排水横主管22内の管断面の下半部分を流れることになる。そして、通気弁33を介して排水縦管21へ導入される空気は、排水縦管21の中心部空気芯や、排水横主管22内の管断面の上半部分を、排水と分かれて流通することができるようになる。これにより、排水による部分的な閉塞が防止され、空気の流通が確保される。しかしながら、排水横主管22上流の、脚部継手23近傍における、排水の勢いが弱まる前の強水勢部分41に対して、配管スペース上の問題や設計構造上の問題などにより、どうしても曲り継手26や合流継手27を設けなければならない状況が発生することがある。このような場合に、上記強水勢部分41に対して、上記気水分流部37を備えた曲り継手26や合流継手27を用いるようにする。<効果>この実施例によれば、以下のような効果を得ることができる。効果1排水横主管用継手28は、受口部32により排水横主管22の途中に接続されて、継手本体31の内部に空気および排水を流通させる。この際、継手本体31の内部に設けた気水分流部37が、流入した排水の上下旋回を防止し、または、排水の乱れを整えて、空気の流通部分35と排水の流通部分36とを上下に分けるように機能する。これにより、排水横主管用継手28の内部が排水によって部分的に閉塞されることが防止され、空気の流通に障害が生じるのを防ぐことができる。効果2気水分流部37としての気水分離用ガイド部38を、排水の流れに沿い横方向へ延びて、継手本体31内を管断面の上半部分と下半部分とに均等に分け得る位置に設けられたものとすることにより、確実に空気の流通部分35と排水の流通部分36とを上下に分ける機能を果たすことができる。また、気水分離用ガイド部38が、継手本体31内を管断面の上半部分と下半部分とに均等に分けることにより、排水横主管用継手28の取付けの方向性をなくして、取付ミスを防止することができる。効果3気水分離用ガイド部38の両端部に設けた角取形状部39により、排水に含まれる異物等の気水分離用ガイド部38への引掛かりを防止することができる。これにより、排水横主管用継手28が異物等で詰まるのを防止することができる。効果4継手本体31が曲線部31aを有する曲り継手26に対し、気水分離用ガイド部38を、少なくとも曲線状の継手本体31内面の外周側部分に設けたことにより外周側ガイド部38a、上記気水分離用ガイド部38によって、継手本体31へ流入した直後における、排水の上下旋回の発生や排水の乱れを効果的に抑えることができる。また、気水分離用ガイド部38を上記したような部分的なものとすることによって、継手本体31の流路抵抗を減らすと共に、部品コストを抑えることができる。効果5継手本体31が直線部31bと合流部31cとを有する合流継手27に対し、気水分離用ガイド部38を、合流部31cが合流する側とは反対側内周部分対面側ガイド部38b、または、合流部31cの内周側部分内周側ガイド部38cのうちの、少なくとも一方に設けたことにより、上記気水分離用ガイド部38のいずれかによって、継手本体31内部で排水が合流する際に生じる排水の上下旋回の発生や排水の乱れを、効果的に抑えることができる。この際、直線部31bの合流部31cが合流する側とは反対側の部分に設けた気水分離用ガイド部38対面側ガイド部38bは、主に、合流部31cからの排水の勢いが直線部31bからの排水の勢いよりも強い場合に、直線部31bからの排水が合流部31cからの排水によって直線部31bの内部で乱されるのを防止するよう機能する。また、合流部31cの内周側となる部分に設けた気水分離用ガイド部38内周側ガイド部38cは、主に、直線部31bからの排水の勢いが合流部31cからの排水の勢いよりも強い場合に、直線部31bからの排水によって合流部31cからの排水が合流部31cの内周側へ押し戻される際に乱れるのを防止するよう機能する。そして、気水分離用ガイド部38を上記したような部分的なものとすることによって、継手本体31の流路抵抗を減らすと共に、部品コストを抑えることができる。効果6排水横主管22上流の、脚部継手23近傍における、排水の勢いが弱まる前の強水勢部分41に対し、上記した気水分流部37を有する排水横主管用継手28を少なくとも1個以上取付けたことにより、上記と同様の作用効果を得ることができる。そして、上記強水勢部分41は、排水縦管21を落下してきた排水が、脚部継手23によって横方向に流れを変えられた直後の、排水の勢いが強い部分であるため、特に大きな効果を得ることができる。これにより、排水縦管21の下端部に、脚部継手23を介して、排水横主管22を接続して成る単管式排水システム20において、排水管の内部が排水によって部分的に閉塞されることにより、空気の流通に障害が生じることを効果的に防ぐことが可能となる。以上、この発明の実施例を図面により詳述してきたが、実施例はこの発明の例示にしか過ぎないものであるため、この発明は実施例の構成にのみ限定されるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があってもこの発明に含まれることは勿論である。また、例えば、各実施例に複数の構成が含まれている場合には、特に記載がなくとも、これらの構成の可能な組合せが含まれることは勿論である。また、複数の実施例や変形例が示されている場合には、特に記載がなくとも、これらに跨がった構成の組合せのうちの可能なものが含まれることは勿論である。また、図面に描かれている構成については、特に記載がなくとも、含まれることは勿論である。更に、等の用語がある場合には、同等のものを含むという意味で用いられている。また、ほぼ約程度などの用語がある場合には、常識的に認められる範囲や精度のものを含むという意味で用いられている。