"複数個の単電池を接続してなる組電池であって、前記単電池が、ナトリウムイオンをドープ脱ドープすることができる正極活物質を含む正極、負極、及び電解質を有してなるナトリウムイオン二次電池からなることを特徴とする組電池。前記正極活物質が、ナトリウムイオンをドープ脱ドープすることができるナトリウム遷移金属化合物である請求項1記載の組電池。前記ナトリウム遷移金属化合物が、NaM1O2M1は1種以上の遷移金属元素を示す。で表される酸化物である請求項2記載の組電池。少なくとも一つの並列接続を含む請求項1から3のいずれかに記載の組電池。しかしながら、組電池に上記各センサーおよび制御装置を設けると、組電池全体の体積が大きくなって、組電池におけるエネルギー密度が低下するという問題が起こる。特に組電池を構成する単電池の数が多くなった場合には、組電池のコストの大幅な増大も懸念される。かかる状況下、本発明の目的は、保護回路を使用せずとも、過放電による電池性能の劣化が起こりづらい組電池を提供することにある。本発明者は、上記課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、単電池として、ナトリウムイオン二次電池、特に特定の正極を用いてなるナトリウムイオン二次電池を用いることにより、上記目的に合致することを見出し、本発明に至った。<1>複数個の単電池を接続してなる組電池であって、前記単電池が、ナトリウムイオンをドープ脱ドープすることができる正極活物質を含む正極、負極及び電解質を有してなるナトリウムイオン二次電池からなる組電池。<2>前記正極活物質が、ナトリウムイオンをドープ脱ドープすることができるナトリウム遷移金属化合物である前記<1>記載の組電池。<3>前記ナトリウム遷移金属化合物が、NaM1O2M1は1種以上の遷移金属元素を示す。で表される酸化物である前記<2>記載の組電池。<4>少なくとも一つの並列接続を含む前記<1>から<3>のいずれかに記載の組電池。本発明によれば、保護回路を使用せずとも、過放電による電池性能の劣化が起こりづらい組電池が提供される。本発明の組電池は、ナトリウムイオン二次電池からなる単電池以下、単に単電池と称す。を、複数個接続してなる。以下、本発明の組電池の構成単位となる単電池は、ナトリウムイオンをドープ脱ドープすることができる正極、ナトリウムイオンをドープ脱ドープすることができる負極及び電解質を必須とし、通常、正極、負極を隔てるセパレータを有する。以下、単電池における構成要素について説明する。1正極正極は、正極集電体と、正極集電体の上に担持された正極合剤とから構成される。正極合剤は正極活物質及び必要に応じて導電材や結着剤を含む。正極活物質としては、TiS2等の硫化物、Fe3O4等の酸化物、Fe2SO43等の硫酸塩、FePO4等のリン酸塩、FeF3等のフッ化物、等のようなナトリウムイオンをドープ脱ドープすることができる材料であればよいが、特にナトリウムと遷移金属元素の化合物であるナトリウム遷移金属化合物であることが好ましい。なお、ナトリウム遷移金属化合物における遷移金属元素は、任意に1種以上選ぶことができ、具体的にはTi、V、Cr、Mn、Fe、Co、NiおよびCuなどが挙げられる。ナトリウム遷移金属化合物としては、例えば、NaxM1Oyで表される酸化物M1は1種以上の遷移金属元素を示し、x、yは0.4<x<2、1.9<y<2.1を満たす値である。;Na6Fe2Si12O30およびNa2Fe5Si12O30等のNabM2cSi12O30で表されるケイ酸塩M2は1種以上の遷移金属元素を示し、b、cは、2≦b≦6、2≦c≦5を満たす値である。;Na2Fe2Si6O18およびNa2MnFeSi6O18等のNadM3eSi6O18で表されるケイ酸塩M3は1種以上の遷移金属元素を示し、d、eは3≦d≦6、1≦e≦2を満たす値である。;Na2FeSiO6等のNafM4gSi2O6で表されるケイ酸塩M4は遷移金属元素、MgおよびAlからなる群より選ばれる1種以上の元素を示し、f、gは1≦f≦2、1≦g≦2を満たす値である。;NaFePO4、NaMnPO4、NaNiPO4等のNaM6aPO4で表されるリン酸塩M6は1種以上の遷移金属元素を示す。;Na3Fe2PO43等のリン酸塩;NaFeSO4F等の硫酸塩;NaFeBO4、Na3Fe2BO43等のホウ酸塩;Na3FeF6およびNa2MnF6等のNahM5F6で表されるフッ化物M5は1種以上の遷移金属元素を示し、hは2≦h≦3を満たす値である。;等が挙げられ、これらは1種あるいは2種以上を混合して使用することができる。この中でも、好ましくは、NaM1O2M1は1種以上の遷移金属元素を示す。で表される酸化物である。その好適な具体例としては、αNaFeO2型の構造を有するNaMnO2、NaNiO2およびNaCoO2並びにNaFe1pqMnpNiqO2p、qは次の関係を満たす値である。0≦pq≦1,0≦p≦1,0≦q≦1等の酸化物が挙げられる。上記ナトリウム遷移金属化合物では、発明の効果を損なわない範囲で、上記遷移金属元素の一部を、上記遷移金属元素以外の金属元素で置換してもよい。置換することにより、本発明の組電池の特性が向上する場合がある。上記遷移金属元素以外の金属としてはLi、K、Ag、Mg、Ca、Sr、Ba、Al、Ga、In、Zn、Sc、Y、La、Ce、Pr、Nd、Sm、Eu、Gd、Tb、Ho、Er、Tm、YbおよびLu等の金属元素が挙げられる。正極集電体としては、導電性が高く薄膜に加工しやすいものであればよく、Al、Ni、ステンレス、Cuなどの金属などを用いることができる。正極集電体の形状としては、例えば、箔状、平板状、メッシュ状、ネット状、ラス状、パンチングメタル状若しくはエンボス状であるものまたはこれらを組み合わせたもの例えば、メッシュ状平板など等が挙げられる。前記導電材としては炭素材料を用いることができ、炭素材料として黒鉛粉末、カーボンブラック、カーボンナノチューブなどの繊維状炭素材料などを挙げることができる。結着剤前記の正極に用いられる結着剤としては、例えば、フッ素化合物の重合体が挙げられる。フッ素化合物としては、例えば、フッ素化アルキル炭素数1~18メタアクリレート、パーフルオロアルキルメタアクリレート[例えば、パーフルオロドデシルメタアクリレート、パーフルオロn-オクチルメタアクリレート、パーフルオロn-ブチルメタアクリレート];パーフルオロアルキル置換アルキルメタアクリレート[例えばパーフルオロヘキシルエチルメタアクリレート、および、パーフルオロオクチルエチルメタアクリレート];パーフルオロオキシアルキルメタアクリレート[例えば、パーフルオロドデシルオキシエチルメタアクリレート、および、パーフルオロデシルオキシエチルメタアクリレート];フッ素化アルキル炭素数1~18クロトネート;フッ素化アルキル炭素数1~18マレート、および、フマレート;フッ素化アルキル炭素数1~18イタコネート、および、フッ素化アルキル置換オレフィン炭素数2~10程度、フッ素原子数1~17程度[例えばパーフロオロヘキシルエチレン、テトラフルオロエチレン、トリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン以下、PVdFということがある。およびヘキサフルオロプロピレン]が挙げられる。結着剤のフッ素化合物の重合体以外の例示としては、フッ素原子を含まないエチレン性二重結合を含む単量体の付加重合体が挙げられる。かかる単量体としては、例えば、シクロアルキル炭素数1~22メタアクリレート[例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、iso-ブチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、および、オクタデシルメタアクリレート];芳香環含有メタアクリレート[例えば、ベンジルメタアクリレート、および、フェニルエチルメタアクリレート];アルキレングリコールまたはジアルキレングリコールアルキレン基の炭素数2~4のモノメタアクリレート[例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、および、ジエチレングリコールモノメタアクリレート];ポリグリセリン重合度1~4モノメタアクリレート;多官能メタアクリレート[例えば、ポリエチレングリコール重合度1~100ジメタアクリレート、ポリプロピレングリコール重合度1~100ジメタアクリレート、2,2-ビス4-ヒドロキシエチルフェニルプロパンジメタアクリレート、および、トリメチロールプロパントリメタアクリレート]などのメタアクリル酸エステル系単量体;メタアクリルアミド、メタアクリルアミド系誘導体[例えば、N-メチロールメタアクリルアミド、および、ダイアセトンアクリルアミド]などのメタアクリルアミド系単量体;メタアクリロニトリル、2-シアノエチルメタアクリレート、および、2-シアノエチルアクリルアミド等のシアノ基含有単量体;スチレンおよび炭素数7~18のスチレン誘導体[例えば、α-メチルスチレン、ビニルトルエン、p-ヒドロキシスチレン、および、ジビニルベンゼン]などのスチレン系単量体;炭素数4~12のアルカジエン[例えば、ブタジエン、イソプレン、および、クロロプレン]などのジエン系単量体;カルボン酸炭素数2~12ビニルエステル[例えば、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニル、および、オクタン酸ビニル];カルボン酸炭素数2~12メタアリルエステル[例えば、酢酸メタアリル、プロピオン酸メタアリル、および、オクタン酸メタアリル]などのアルケニルエステル系単量体;グリシジルメタアクリレート、メタアリルグリシジルエーテル等のエポキシ基含有単量体;モノオレフィン炭素数2~12[例えば、エチレン、プロピレン、1-ブテン、1-オクテン、および、1-ドデセン]のモノオレフィン類;塩素、臭素またはヨウ素原子含有単量体;塩化ビニル、塩化ビニリデンなどのフッ素以外のハロゲン原子含有単量体;アクリル酸、メタクリル酸などのメタアクリル酸;ブタジエン、イソプレンなどの共役二重結合含有単量体が挙げられる。また、付加重合体として、例えば、エチレン酢酸ビニル共重合体、スチレンブタジエン共重合体またはエチレンプロピレン共重合体などの共重合体でもよい。また、カルボン酸ビニルエステル重合体は、部分的または完全にケン化されていてもよい。結着剤はフッ素化合物とフッ素原子を含まないエチレン性二重結合を含む単量体との共重合体であってもよい。結着剤のその他の例示としては、デンプン、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルヒドロキシエチルセルロース、ニトロセルロースなどの多糖類およびその誘導体;フェノール樹脂;メラミン樹脂;ポリウレタン樹脂;尿素樹脂;ポリアミド樹脂;ポリイミド樹脂;ポリアミドイミド樹脂;石油ピッチ;石炭ピッチが挙げられる。結着剤としては、特に、フッ素化合物の重合体が好ましく、とりわけ、テトラフルオロエチレンの重合体であるポリテトラフルオロエチレンが好ましい。また、結着剤としては上記の複数種の結着剤を使用してもよい。また、正極集電体への塗布の工程において、正極集電体への塗布を容易にするために、増粘剤または減粘剤を使用してもよい。正極集電体に正極合剤を担持させる方法としては、加圧成型する方法、または有機溶媒などを用いてペースト化し、正極集電体上に塗布、乾燥後プレスするなどして固着する方法が挙げられる。正極合剤を正極集電体へ塗布する方法としては、例えば、スリットダイ塗工法、スクリーン塗工法、バー塗工法等が挙げられる。2負極負極は、正極よりも低い電位でナトリウムイオンをドープ脱ドープ可能な材料を有していればよく、負極材料を含む負極合剤が負極集電体に担持されてなる電極、または負極材料単独からなる電極を挙げることができる。負極材料としては、炭素材料、カルコゲン化合物酸化物、硫化物など、窒化物、金属または合金で、正極よりも低い電位でナトリウムイオンのドープ脱ドープが可能な材料が挙げられる。また、これらの負極材料は混合して用いてもよい。前記の負極材料につき、以下に例示する。前記炭素材料として、具体的には、天然黒鉛、人造黒鉛等の黒鉛、コークス類、カーボンブラック、熱分解炭素類、炭素繊維、有機高分子化合物焼成体などの中で、正極よりも低い電位でナトリウムイオンのドープ脱ドープ可能な材料を挙げることができる。これらの炭素材料、酸化物、硫化物、窒化物は、併用して用いてもよく、結晶質または非晶質のいずれでもよい。また、これらの炭素材料、酸化物、硫化物、窒化物は、主に、負極集電体に担持して、負極として用いられる。炭素材料の形状としては、例えば天然黒鉛のような薄片状、メソカーボンマイクロビーズのような球状、黒鉛化炭素繊維のような繊維状、または微粉末の凝集体などのいずれでもよい。また、正極よりも低い電位でナトリウムイオンのドープ脱ドープが可能な前記金属として、具体的には、ナトリウム金属、シリコン金属、スズ金属が挙げられる。また、正極よりも低い電位でナトリウムイオンのドープ脱ドープが可能な前記合金としては、Na-Al、Na-Ni、Na-Siなどのナトリウム合金、Si-Znなどのシリコン合金、Sn-Mn、Sn-Co、Sn-Ni、Sn-Cu、Sn-Laなどのスズ合金のほか、Cu2Sb、La3Ni2Sn7などの合金を挙げることもできる。これらの金属、合金は、主に、単独で負極として用いられる例えば箔状で用いられる。前記の負極合剤は、必要に応じて、結着剤を含有してもよい。結着剤としては、熱可塑性樹脂を挙げることができ、具体的には、PVdF、熱可塑性ポリイミド、カルボキシメチルセルロース、ポリエチレン、ポリプロピレンなどの正極に用いる結着剤と同様のものを挙げることができる。電解液が後述のエチレンカーボネートを含有しない場合において、ポリエチレンカーボネートを含有した負極合剤を用いると、得られる電池のサイクル特性と大電流放電特性が向上することがある。負極集電体としては、Cu、Ni、ステンレスなどを挙げることができ、ナトリウムと合金を作り難い点、薄膜に加工しやすいという点で、Cuが好ましい。負極集電体の形状としては、例えば、箔状、平板状、メッシュ状、ネット状、ラス状、パンチングメタル状若しくはエンボス状であるものまたはこれらを組み合わせたもの例えば、メッシュ状平板など等が挙げられる。負極集電体表面にエッチング処理による凹凸を形成させてもよい。3電解質次に、電解質について、説明する。電解質としては、NaClO4、NaPF6、NaAsF6、NaSbF6、NaBF4、NaCF3SO3、NaNSO2CF32、低級脂肪族カルボン酸ナトリウム塩、NaAlCl4などが挙げられ、これらの2種以上の混合物を使用されてもいてもよい。これらの中でもフッ素を含むNaPF6、NaAsF6、NaSbF6、NaBF4、NaCF3SO3およびNaNSO2CF32からなる群から選ばれた少なくとも1種を含むものを用いることが好ましい。また、本発明において、電解質は、有機溶媒に溶解された状態液状、すなわち、非水電解液として用いることが好ましい。非水電解液における有機溶媒としては、例えばプロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、イソプロピルメチルカーボネート、ビニレンカーボネート、4-トリフルオロメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、1,2-ジメトキシカルボニルオキシエタンなどのカーボネート類;1,2-ジメトキシエタン、1,3-ジメトキシプロパン、ペンタフルオロプロピルメチルエーテル、2,2,3,3-テトラフルオロプロピルジフルオロメチルエーテル、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフランなどのエーテル類;ギ酸メチル、酢酸メチル、γ-ブチロラクトンなどのエステル類;アセトニトリル、ブチロニトリルなどのニトリル類;N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミドなどのアミド類;3-メチル-2-オキサゾリドンなどのカーバメート類;スルホラン、ジメチルスルホキシド、1,3-プロパンサルトンなどの含硫黄化合物;または上記の有機溶媒にさらにフッ素置換基を導入したものを用いることができる。有機溶媒として、これらのうちの二種以上を混合して用いてもよい。非水電解液における電解質の濃度は、通常、0.1モル/L~2モル/L程度であり、好ましくは、0.3モル/L~1.5モル/L程度である。また、本発明において、電解質は、高分子化合物に前記非水電解液を保持させた状態、すなわち、ゲル状電解質として用いることもできるし、固体状、すなわち、固体電解質として用いることもできる。固体電解質としては、例えばポリエチレンオキサイド系の高分子化合物、ポリオルガノシロキサン鎖もしくはポリオキシアルキレン鎖の少なくとも一種以上を含む高分子化合物などに、前記電解質を保持させた有機系固体電解質を用いることができる。また、Na2S-SiS2、Na2S-GeS2、NaTi2PO43、NaFe2PO43、Na2SO43、Fe2SO42PO4、Fe2MoO43、β-アルミナ、β-アルミナ、NASICON等の無機系固体電解質を用いてもよい。4セパレータセパレータとしては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂、フッ素樹脂、含窒素芳香族重合体などの材質からなる、多孔質フィルム、不織布、織布などの形態を有する材料を用いることができ、また、前記の材質を2種以上用いてセパレータとしてもよいし、前記の材料が積層されていてもよい。セパレータとしては、例えば特開2000-30686号公報、特開平10-324758号公報等に記載のセパレータを挙げることができる。セパレータの厚みは電池の体積エネルギー密度が上がり、内部抵抗が小さくなるという点で、機械的強度が保たれる限り薄いほど好ましい。セパレータの厚みは、通常5~200μm程度、好ましくは5~40μm程度である。セパレータは、好ましくは、熱可塑性樹脂を含有する多孔質フィルムを有する。ナトリウム二次電池においては、通常、正極-負極間の短絡等が原因で電池内に異常電流が流れた際に、電流を遮断して、過大電流が流れることを阻止するシャットダウンすることが重要である。したがって、セパレータには、通常の使用温度を越えた場合に、できるだけ低温でシャットダウンするセパレータが、熱可塑性樹脂を含有する多孔質フィルムを有する場合には、多孔質フィルムの微細孔が閉塞すること、およびシャットダウンした後、ある程度の高温まで電池内の温度が上昇しても、その温度により破膜することなく、シャットダウンした状態を維持すること、換言すれば、耐熱性が高いことが求められる。セパレータとして、耐熱樹脂を含有する耐熱多孔層と熱可塑性樹脂を含有する多孔質フィルムとが積層された積層多孔質フィルムからなるセパレータを用いることにより、熱破膜をより防ぐことが可能となる。ここで、耐熱多孔層は、多孔質フィルムの両面に積層されていてもよい。単電池は、上述の正極、負極、および上述の正極を、積層、巻回することにより得られる電極群を、電池缶などの容器内に収納した後、電解質を含有する有機溶媒からなる電解液を含浸させて製造することができる。前記の電極群の形状としては、例えば、該電極群を巻回の軸と垂直方向に切断したときの断面が、円、楕円、長方形、角がとれたような長方形等となるような形状を挙げることができる。また、電池の形状としては、例えば、ペーパー型、コイン型、円筒型、角型などの形状を挙げることができる。組電池本発明の組電池は、上述の単電池を構成単位として、複数個の単電池を接続してなるものであり、単電池を直列接続のみで接続したもの、単電池を並列接続のみで接続したもの、単電池を直列接続と並列接続とを組み合わせて接続したものをすべて含む。該単電池は、円筒型、角型、ラミネート等、形式は様々である。本発明の組電池は、過放電による劣化を更に起こりづらくするためには、少なくとも一つの並列接続を含むことが好ましい。更に、少なくとも一つの並列接続を含み、並列関係にある電池群同士では、単電池の数が等しいことがより好ましい。接続各単電池間の接続には、銅、ニッケル、アルミニウム、またはこれらの合金等の金属製のバスバー、リード、リング、ナット等を用いることが出来るが、これら以外の金属でも本願発明の目的を達成できる金属であればよいため特に限定はしない。また、その溶接手法としては、スポット溶接、もしくは超音波振動溶着等を用いることが出来る。配置本発明の組電池において、複数個の単電池が直列または並列に接続された電池群は、筐体に収容される。上記筐体は、組電池の軽量化および強度確保の観点から、ポリプロピレン等の合成樹脂からなるものが好ましい。上記筐体は、空気取り入れ口及び空気取り出し口を有していることが好ましい。空気取り入れ口及び空気取り出し口を設けることで、組電池内部の熱の放出が促進され、組電池の異常な温度上昇を回避できる。また、冷却ファンを用い、組電池内部の空気の循環を促進することで、組電池の過熱をさらに低減可能である。また、冷却ファン等の冷却装置により、組電池の外装ケースの熱を放熱することで、間接的に組電池内部の放熱を行うことも可能である。回路部材本発明における組電池は、必要に応じて、各単電池の温度を検知する温度センサー、各単電池の電圧を検知する電圧計等を設けていてもよい。また、これらの温度センサーや電圧計により検知された温度や電圧の情報をもとに組電池を制御する制御装置を有していてもよい。上記組電池は、電池の過充電、過放電を防止する制御装置を有していてもよい。該制御装置を有することで、電池の過充電、過放電を防止でき、電池の寿命を向上できる効果がある。なお、本発明におけるでは過放電防止装置は必ずしも必要ではない。以下、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明は、その要旨を変更しない限り以下の実施例に限定されるものではない。比較例11正極の作製水酸化リチウムLiOH:和光純薬工業株式会社製:純度95以上、酸化ニッケルIINiO:株式会社高純度化学研究所製:純度99、酸化コバルトII、IIICo3O4:株式会社高純度化学研究所製:純度90以上、を用いて、Li:Ni:Coのモル比が1:0.8:0.2となるように秤量し、乾式ボールミルで4時間にわたって混合して原料混合物を得る。得られた原料混合物を、アルミナボートに充填し、電気炉を用いて酸素雰囲気において加熱して750°Cで6時間にわたって保持することによって、正極活物質A1を得る。また、導電剤としてアセチレンブラック電気化学工業株式会社製、結着剤としてPVdF株式会社クレハ製を用いて、正極活物質A1、導電剤、および結着剤を、正極活物質A1:導電剤:結着剤=85:10:5重量比の組成となるようにそれぞれ秤量し、正極合剤を得る。まず正極活物質A1と導電剤をメノウ乳鉢で十分に混合し、この混合物に、N-メチル-2-ピロリドンNMP:東京化成工業株式会社製を適量加え、さらにPVdFを加えて引き続き均一になるように混合して、スラリーを得る。得られたスラリーを、正極集電体である厚さ40μmのアルミニウム箔上に、アプリケータを用いて100μmの厚さで塗布し、これを乾燥機に入れ、NMPを除去させながら、十分に乾燥することによって正極シートを得る。この正極シートを、ロールプレス機を用いて塗布層の圧密化を行う。さらに、Al箔を超音波溶接機にて溶接し、これを電極リード線とし、正極B1を得る。2負極の作製負極材料として、天然黒鉛および人造黒鉛を用い、結着剤としてのPVdF株式会社クレハ製とを、天然黒鉛:人造黒鉛:バインダーの重量比が、58.8:39.2:2の割合になるように秤量し、負極合剤を得、結着剤を溶剤であるNMPに溶解した後、炭素材料C1を加えてスラリー化したものを負極集電体である厚さ10μmの銅箔上にアプリケータを用いて、100μmの厚さで塗布し、これを乾燥機に入れ、NMPを除去させながら、十分に乾燥することによって負極シートを得る。この負極シートを、ロールプレス機を用いて塗布層の圧密化を行う。さらに、Ni箔を超音波溶接機にて溶接し、これを電極リード線とし、負極D1を得る。3単電池の作製正極合剤が塗布されている側を上に向けて正極B1を置き、セパレータとしてのポリプロピレン多孔質膜厚み20μm、負極合剤が塗布されている側を下に向けて負極D1、となるように積層し、電極群を得る。電極群を10μmの厚さのフィルムからなる電池ケースAlラミネートパック内に挿入する。エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとの等容量混合溶媒に、LiPF6を1.5mol/Lの割合で溶解させることで非水電解液を調製する。前記の電極群挿入後の電池ケース内に、前記非水電解液を注液し、真空ラミネートシールをすることによって、ナトリウムイオン二次電池E1を作製する。なお、試験電池の組み立てはアルゴン雰囲気のグローブボックス内で行う。単位面積あたりの負極の充電容量が単位面積あたりの正極の充電容量に対して、1以上2以下となるように重量を合わせて、組み合わせる。ここで単位面積あたりの正極の充電容量とは、0.1Cの電流値にて定電流にて4.2Vリチウム対極に対してまで充電し、かかる充電により、単位面積あたりの充電容量を算出するものをいう。また単位面積あたりの負極の充電容量とは、0.05Cの電流値にて定電流にて0.5mVリチウム対極に対してまで充電し、かかる充電により、単位面積あたりの充電容量を算出するものをいう。4組電池の作製リチウムイオン二次電池E1と同様な電池E2、E3、E4、E5を作製し、すべて並列に接続し、組電池F1を得る。以下の条件で定電流充放電試験を実施する。充放電条件:充電は、4.2Vまで0.1Cレート10時間で完全充電する速度でCCコンスタントカレント:定電流充電を行う。放電は、該充電速度と同じ速度で、CC放電を行い、電圧3.0Vでカットオフする。次サイクル以降の充電、放電は、該充電速度と同じ速度で行い、1サイクル目と同様に、充電電圧4.2V、放電電圧3.0Vでカットオフする。充放電試験は、計10サイクル行い、10サイクル目の放電容量を放電容量1とする。過放電条件:10サイクル行った電池を用いて、充電は、4.2Vまで0.1CレートでCC充電を行う。放電は、該充電速度と同じ速度で、電圧0.01VまでCC放電を行った後、電圧0.01VでCVコンスタントボルテージ:定電圧放電を100h行う。次サイクル以降の充電、放電は、該充電速度と同じ速度で行い、CC充放電を充電電圧4.2V、放電電圧3.0Vでカットオフして行う。過放電後の充放電試験は、計3サイクル繰り返す。組電池F1について、上記充放電条件にて定電流充放電試験、過放電試験を行って、各サイクルの放電容量の維持率を測定する。放電容量維持率=放電容量/放電容量1×100結果、過放電後には、放電容量維持率が急激に減少する。実施例11正極の作製炭酸ナトリウムNa2CO3:和光純薬工業株式会社製:純度99.8、酸化マンガンIVMnO2:株式会社高純度化学研究所製:純度99.9、酸化鉄II、IIIFe3O4:株式会社高純度化学研究所製:純度99、および、酸化ニッケルIINiO:株式会社高純度化学研究所製:純度99を用いて、Na:Mn:Fe:Niのモル比が1:0.4:0.2:0.4となるように秤量し、乾式ボールミルで4時間にわたって混合して原料混合物を得る。得られた原料混合物を、アルミナボートに充填し、電気炉を用いて空気雰囲気において加熱して900°Cで6時間にわたって保持することによって、正極活物質A2NaMn04Fe02Ni04O2を得る。また、導電剤としてアセチレンブラック電気化学工業株式会社製、結着剤としてPVdF株式会社クレハ製を用いて、正極活物質A2、導電剤、および結着剤を、正極活物質A2:導電剤:結着剤=85:10:5重量比の組成となるようにそれぞれ秤量し、正極合剤を得る。まず正極活物質A2と導電剤をメノウ乳鉢で十分に混合し、この混合物に、N-メチル-2-ピロリドンNMP:東京化成工業株式会社製を適量加え、さらにPVdFを加えて引き続き均一になるように混合して、スラリーが得られる。得られたスラリーを、正極集電体である厚さ40μmのアルミニウム箔上に、アプリケータを用いて100μmの厚さで塗布し、これを乾燥機に入れ、NMPを除去させながら、十分に乾燥することによって正極シートを得る。この正極シートを、ロールプレス機を用いて塗布層の圧密化を行う。さらに、Al箔を超音波溶接機にて溶接し、これを電極リード線とし、正極B2を得る。2負極の作製レゾルシノールとベンズアルデヒドとを重合反応させる。四つ口フラスコに、窒素気流下でレゾルシノール200g、メチルアルコール1.5L、ベンズアルデヒド194gを入れ氷冷し、攪拌しながら36塩酸36.8gを滴下した。滴下終了後65°Cに昇温し、その後同温度で5時間保温する。得られた重合反応混合物に水1Lを加え、沈殿を濾取し、濾液が中性になるまで水で洗浄し、乾燥して、テトラフェニルカリックス[4]レゾルシナレーン以下、PCRAということがある。294gを得る。PCRAを、ロータリーキルン内に入れ、雰囲気を空気雰囲気として、300°Cで1時間加熱し、次いでロータリーキルンの雰囲気をアルゴンに置換して、1000°Cで4時間加熱する。次いで、ボールミルメノウ製ボール、28rpm、5分間で粉砕することによって負極活物質として炭素材料C2を得る。この炭素材料C2と結着剤としてのPVdFとを、炭素材料C2:結着剤=95:5重量比の組成となるように秤量し負極合剤を得、結着剤を溶剤であるNMPに溶解した後、炭素材料C2を加えてスラリー化したものを負極集電体である厚さ10μmの銅箔上にアプリケータを用いて、100μmの厚さで塗布し、これを乾燥機に入れ、NMPを除去させながら、十分に乾燥することによって負極シートを得る。この負極シートを、ロールプレス機を用いて塗布層の圧密化を行った。さらに、Ni箔を超音波溶接機にて溶接し、これを電極リード線とし、負極D2を得る。3単電池の作製アルミニウム箔を下に向けて正極B2を置き、セパレータとしてのポリプロピレン多孔質膜厚み20μm、銅箔を上に向けて負極D2、となるように積層し、電極群を得る。電極群を10μmの厚さのフィルムからなる電池ケースAlラミネートパック内に挿入する。非水電解液としての1MのNaClO4/プロピレンカーボネート、前記の電極群挿入後の電池ケース内に、前記電解液を注液し、真空ラミネートシールをすることによって、ナトリウムイオン二次電池E6を作製する。なお、試験電池の組み立てはアルゴン雰囲気のグローブボックス内で行う。単位面積あたりの負極の充電容量が単位面積あたりの正極の充電容量に対して、1.0以上2.0以下、好ましくは1.0以上1.2以下、より好ましくは1.0以上1.1以下である。となるように重量を合わせて、組み合わせる。ここで単位面積あたりの正極の充電容量とは、0.1Cの電流値にて定電流にて4.0Vナトリウム対極に対してまで充電し、かかる充電により、単位面積あたりの充電容量を算出するものをいう。また単位面積あたりの負極の充電容量とは、0.05Cの電流値にて定電流にて0.5mVナトリウム対極に対してまで充電し、かかる充電により、単位面積あたりの充電容量を算出するものをいう。4組電池の作製ナトリウムイオン二次電池E6と同様な電池E7、E8、E9、E10を作製し、すべて並列に接続し、組電池F2を得る。以下の条件で定電流充放電試験を実施する。充放電条件:充電は、4.0Vまで0.1Cレート10時間で完全充電する速度でCCコンスタントカレント:定電流充電を行う。放電は、該充電速度と同じ速度で、CC放電を行い、電圧1.5Vでカットオフする。次サイクル以降の充電、放電は、該充電速度と同じ速度で行い、1サイクル目と同様に、充電電圧4.0V、放電電圧1.5Vでカットオフする。充放電試験は、計10サイクル行い、10サイクル目の放電容量を放電容量1とする。過放電条件:10サイクル行った電池を用いて、充電は、4.0Vまで0.1CレートでCC充電を行う。放電は、該充電速度と同じ速度で、電圧0.01VまでCC放電を行った後、電圧0.01VでCVコンスタントボルテージ:定電圧放電を100h行う。次サイクル以降の充電、放電は、該充電速度と同じ速度で行い、CC充放電を充電電圧4.0V、放電電圧1.5Vでカットオフして行う。過放電後の充放電試験は、計3サイクル繰り返す。組電池F2について、上記充放電条件にて定電流充放電試験、過放電試験を行って、各サイクルの放電容量の維持率を測定する。放電容量維持率=放電容量/放電容量1×100結果、過放電後も、比較例1に比して放電容量維持率は減少しない。実施例21正極の作製ポリプロピレン製ビーカー内で、蒸留水700mlに、水酸化カリウム120gを添加、攪拌により溶解し、水酸化カリウム水溶液沈殿剤水溶液を調製した。別のポリプロピレン製ビーカー内で、蒸留水700mlに、硫酸鉄II七水和物100g、硫酸ニッケルII六水和物71.0gおよび硫酸マンガンII五水和物65.1gを添加、攪拌により溶解し、鉄、ニッケルおよびマンガンを含有する混合水溶液を得た。前記沈殿剤水溶液を攪拌しながら、これに前記混合水溶液を添加することにより、沈殿物が生成したスラリーを得た。次いで、該スラリーをろ過して得られた固形分を、蒸留水で洗浄し、固形分を回収し、該固形分を100°Cで保持することで前記沈殿物が乾燥した乾燥物Mn:Fe:Niのモル比は0.3:0.4:0.3であるを得た。次いで、該乾燥物と水酸化ナトリウムとを、Na:Mn:Fe:Niのモル比が1:0.3:0.4:0.3となるように秤量した後、メノウ乳鉢を用いてこれらを乾式混合して混合物を得た。次いで、該混合物をアルミナ製焼成容器に入れ、電気炉を用いて窒素雰囲気中850°Cで12時間保持することにより、該混合物を焼成し、室温まで冷却し、正極活物質A3NaMn03Fe04Ni03O2を得た。正極活物質A3、導電材としてのアセチレンブラック電気化学工業株式会社製、および結着剤VT470、ダイキン工業株式会社製を、正極活物質:導電材:結着剤=90:5:5重量比の組成となるようにそれぞれ秤量した。その後、まず正極活物質A3と導電材をメノウ乳鉢で十分に混合し、この混合物に、N-メチル-2-ピロリドンNMP:東京化成工業株式会社製を加え、さらに結着剤を加えて引き続き均一になるようにメノウ乳鉢で混合して、正極合剤ペーストを得た。正極合剤ペーストを、集電体である厚さ20μmのアルミ箔上に、アプリケータを用いて100μmの厚さで塗工した。塗工された集電体を60°Cで2時間乾燥後、4cm幅に切断した電極を、ロールプレスSA-602、テスター産業株式会社製を用いて、0.5MPaで圧延することで、電極シートを得た。この電極シートを電極打ち抜き機で直径1.45cmの円状に打ち抜き、150°Cで8時間真空乾燥して、目付けが互いに若干異なる正極B3およびB4を得た。目付けとは、単位面積当たりの活物質重量を意味する。2負極の作製負極活物質としての炭素材料C3日本カーボン社製、商品名:ニカビーズICB-0510と結着剤としてのポリアクリル酸ナトリウムWako製、重合度22,000~70,000、溶媒としての水を用いて、負極合剤ペーストを作製した。該結着剤を水に溶解させたバインダー水溶液を作製し、負極活物質C3:結着剤:水=97:3:150重量比の組成となるように秤量し、ディスパーマットVMA-GETZMANN社製を用い攪拌、混合することで、負極合剤ペーストを得た。回転羽根の回転条件は、2,000rpm、5分間とした。得られた負極合剤ペーストを、銅箔にドクターブレードを用いて塗工し、60°Cで2時間乾燥後、ロールプレスを用いて、4cm幅に切断した電極を、ロールプレスSA-602、テスター産業株式会社製を用いて、0.5MPaで圧延することで電極シートを得た。この電極シートを電極打ち抜き機で直径1.50cmの円状に打ち抜き、100°Cで8時間真空乾燥して、目付けが互いに若干異なる負極D3およびD4を得た。3単電池の作製コインセル宝泉株式会社製の下側パーツの窪みに、アルミニウム箔を下に向けて正極B3を置き、セパレータとしてのポリプロピレン多孔質膜厚み20μm、銅箔を上に向けて負極D3、となるように積層し、非水電解液としての1MのNaClO4/プロピレンカーボネートを注液し、上側パーツを組み合わせてかしめることによってナトリウムイオン二次電池E11を作製した。なお、試験電池の組み立てはアルゴン雰囲気のグローブボックス内で行った。同様にして正極B4と負極D4を用いてナトリウムイオン二次電池E12を得た。ナトリウムイオン二次電池E11において、単位面積あたりの負極の充電容量は、単位面積あたりの正極の充電容量に対して、1.07であった。ナトリウムイオン二次電池E12において、単位面積あたりの負極の充電容量は、単位面積あたりの正極の充電容量に対して、1.05であった。ここで単位面積あたりの正極の充電容量とは、0.1C10時間で完全充電する速度の電流値にて定電流にて4.0Vナトリウム対極に対してまで充電し、かかる充電により、単位面積あたりの充電容量を算出するものをいう。また単位面積あたりの負極の充電容量とは、0.05C20時間で完全充電する速度の電流値にて定電流にて0.5mVナトリウム対極に対してまで充電し、かかる充電により、単位面積あたりの充電容量を算出するものをいう。4組電池の作製ナトリウムイオン二次電池E11と電池E12を並列に接続し、組電池F3を得た。組電池F3について、以下の条件で定電流充放電試験を実施した。充放電条件:充電は、4.0Vまで0.1CレートでCCコンスタントカレント:定電流充電を行う。放電は、該充電速度と同じ速度で、CC放電を行い、電圧1.5Vでカットオフした。次サイクル以降の充電、放電は、該充電速度と同じ速度で行い、1サイクル目と同様に、充電電圧4.0V、放電電圧1.5Vでカットオフした。充放電試験は、計10サイクル行い、10サイクル目の放電容量を放電容量1とした。過放電条件:10サイクル行った電池を用いて、充電は、4.0Vまで0.1CレートでCC充電を行った。放電は、該充電速度と同じ速度で、電圧0.01VまでCC放電を行った後、電圧0.01VでCVコンスタントボルテージ:定電圧放電を100h行った。次サイクル以降の充電、放電は、該充電速度と同じ速度で行い、CC充放電を充電電圧4.0V、放電電圧1.5Vでカットオフして行った。過放電後の充放電試験は、計3サイクル繰り返した。組電池F3について、上記充放電条件にて定電流充放電試験、過放電試験を行って、各サイクルの放電容量の維持率を測定した。放電容量維持率=放電容量/放電容量1×100結果、過放電後における各サイクルの放電容量維持率は100であった。"