回転力を発生する駆動源と、シートに画像を形成するとともに、画像形成時に前記駆動源から回転力を得て稼働する稼働部を有する画像形成部と、前記画像形成部に供給されるシートが載置されるシート載置部と、前記駆動源から回転力を得て前記シート載置部に載置されているシートを前記画像形成部側に給送する給送部と、前記駆動源が正転するときには前記回転力を前記給送部に伝達し、前記駆動源が逆転するときには前記給送部への前記回転力の伝達を遮断する動力断続機構と、前記画像形成部を画像形成可能な状態とするためのウォーミングアップ運転時には、前記駆動源を逆転させ、かつ、前記画像形成時には前記駆動源を正転させる駆動制御部とを備えることを特徴とする画像形成装置。前記ウォーミングアップ運転時及び前記画像形成時のいずれの場合においても、前記画像形成部に供給される回転力の向きが同一の向きとなるように前記画像形成部に回転力を伝達する伝達機構を備えることを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記伝達機構は、前記駆動源から回転力を得て回転する入力側歯車、前記入力側歯車と噛み合って回転するとともに、その回転軸が前記入力側歯車の回転中心に対して旋回可能に支持された遊星歯車、前記画像形成部側に回転力を出力する出力側歯車、及び前記出力側歯車及び前記遊星歯車に噛み合って回転し、前記遊星歯車に伝達された回転力の向きを逆転させて前記出力側歯車に伝達する中間歯車を有して構成されており、さらに、前記遊星歯車は、前記入力側歯車が一方の向きに回転したときには前記出力側歯車と噛み合い、前記入力側歯車が他方の向きに回転したときには前記中間歯車と噛み合うことを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記給送部は、前記シート載置部に載置されているシートに接触して回転することによりシートに搬送力を付与する給送ローラを有しており、さらに、前記動力断続機構から伝達されてきた回転力を前記給送ローラ側に伝達する伝達歯車は、一部のみに歯が設けられた欠歯歯車であることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載の画像形成装置。ところで、発明者は、画像形成装置の製造原価低減を図るべく、電気的アクチュエータを廃止するとともに、ピックアップローラと画像形成部とを同一の電動モータにて駆動する構成の画像形成装置を検討した。なお、画像形成部とは、例えば、定着ローラ、現像剤攪拌部、及び感光ドラム等の画像形成に直接的に関わる機器を総称するものである。しかし、発明者は、この検討に係る画像形成装置では、以下のような問題が発生する可能性があることを発見した。すなわち、ウォーミングアップ運転を実行すべく電動モータを回転させると、ピックアップローラが給紙トレイに載置された用紙に接触している場合、画像形成部のローラと同期して必然的にピックアップローラも回転するので、非画像形成時であるのにも関わらず用紙が画像形成部に給送されてしまい、無用に用紙が消費されてしまう。本発明は、上記点に鑑み、ウォーミングアップ運転時に、用紙等のシートが画像形成部に給送されてしまうことを防止することを目的とする。本発明は、上記目的を達成するために、回転力を発生する駆動源20と、シートに画像を形成するとともに、画像形成時に駆動源20から回転力を得て稼働する稼働部11を有する画像形成部5と、画像形成部5に供給されるシートが載置されるシート載置部15と、駆動源20から回転力を得てシート載置部15に載置されているシートを画像形成部5側に給送する給送部17と、駆動源20が正転するときには回転力を給送部17に伝達し、駆動源20が逆転するときには給送部17への回転力の伝達を遮断する動力断続機構23と、画像形成部5を画像形成可能な状態とするためのウォーミングアップ運転時には、駆動源20を逆転させ、かつ、画像形成時には駆動源20を正転させる駆動制御部とを備えることを特徴とする。これにより、本発明では、ウォーミングアップ運転時には、駆動源が逆転するので、給送部17への回転力の伝達が動力断続機構23により遮断される。したがって、ウォーミングアップ運転時にシートが画像形成部5に給送されてしまうことを防止できるので、無用にシートが消費されてしまうことを防止できる。なお、逆転とは、正転に対して逆向きに回転するといった程度の相対的な意味であり、例えば、正転とは右回りの向きに回転するといった絶対的な意味ではない。因みに、上記各手段等の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段等との対応関係を示す一例であり、本発明は上記各手段等の括弧内の符号に示された具体的手段等に限定されるものではない。以下に説明する発明の実施形態は実施形態の一例を示すものであり、特許請求の範囲に記載された発明特定事項等は、下記の実施形態に示された具体的手段や構造等に限定されるものではない。そして、本実施形態は本発明に係る画像形成装置を電子写真方式の画像形成装置に適用したものであり、以下に本実施形態を図面と共に説明する。1.画像形成装置の概略構造画像形成装置1の筐体3内には、図1に示すように、記録用紙やOHPシート等の記録シート以下、用紙という。に現像剤像を転写することにより、用紙に画像を形成する電子写真方式の画像形成部5が収納されている。この画像形成部5は、プロセスカートリッジ7、露光器9及び定着ローラ11等から構成されている。プロセスカートリッジ7は、現像剤像が担持される感光ドラム7A、感光ドラム7Aを帯電させる帯電器7B、及びプロセスカートリッジ7内の現像剤を撹拌する現像剤撹拌部7C等から構成されている。定着ローラ11、感光ドラム7A及び現像剤撹拌部7C等は、画像形成時に、後述する電動モータ20から回転力を得て稼働する。そして、帯電した感光ドラム7Aが露光器9にて露光されて感光ドラム7Aの外周面に静電潜像が形成された後、電荷を帯びた現像剤が感光ドラム7Aに供給されると、感光ドラム7Aの外周面に現像剤像が担持される。また、感光ドラム7Aと対向する位置には、感光ドラム7Aに担持された現像剤を用紙に転写させる転写ローラ13が配設されている。この転写ローラ13には、現像剤との間で静電吸引力が発生するような電位、例えば現像剤が帯びている電荷と逆極性の電位が印加されている。因みに、本実施形態に係る転写ローラ13には、負の電位が印加されている。このため、感光ドラム7Aに担持されていた現像剤像は、静電吸引力により転写ローラ13側に移動して用紙に転写され、その後、現像剤像が転写された用紙が定着ローラ11にて加熱されることにより現像剤像が用紙に溶着して定着する。また、画像形成部5の下方側には、給紙トレイ15が筐体3に対して着脱可能に装着されている。この給紙トレイ15には、画像形成部5に供給される用紙が積層した状態で載置される。そして、給紙トレイ15の上方側には、後述する電動モータ20から回転力を得て用紙を画像形成部5側に給送する給紙部17が設けられている。給紙部17は、給紙トレイ15に載置されている用紙を送り出すピックアップローラ17A等を有して構成されている。このピックアップローラ17Aは、給紙トレイ15に載置された複数枚の用紙のうち積層方向上端に位置する用紙に接触して回転することにより、用紙に搬送力を付与する。また、本実施形態に係る給紙部17には、用紙の送出タイミングに応じてピックアップローラ17Aを上下動させる機構、及び用紙の送出タイミングに応じてピックアップローラ17Aの回転を制御する電磁クラッチ等の電気的アクチュエータは設けられていない。そして、本実施形態では、給紙トレイ15に載置されている用紙をピックアップローラ17A側に押し上げる押圧板17Bを給紙トレイ15の底部に設けて用紙とピックアップローラ17Aとを接触させている。したがって、給紙トレイ15に載置されている用紙の枚数が減少した場合であっても、十分な搬送力を用紙に付与することができ得る。2.ピックアップローラ及び定着ローラ等への回転力の伝達2.1概要ピックアップローラ17A及び定着ローラ11等は、図2に示すように、複数枚の平歯車等からなる歯車列を介して1つの電動モータ20から回転力を得て回転する。前記歯車列は、減速機構21、動力断続機構23、及び伝達機構25等を備える。減速機構21は、電動モータ20の回転を減速して回転力を増大させる。動力断続機構23は、減速機構21から出力される回転力をピックアップローラ17A等の給送部17に断続可能に伝達する。伝達機構25は、減速機構21から出力される回転力を定着ローラ11、感光ドラム7A及び現像剤撹拌部7C等の画像形成部の駆動部に伝達する。なお、減速機構21は、モータ歯車20A、第1歯車21A、第2歯車21B、第3歯車21C、及び第4歯車21D等を備える。モータ歯車20Aは、電動モータ20の回転軸に組み付けられている。第1歯車21Aは、モータ歯車20Aと噛み合う。第2歯車21Bは、第1歯車21Aに噛み合う。第3歯車21Cは、第2歯車21Bと同軸上に配置されて第2歯車21Bと一体的に回転する。第4歯車21Dは、第3歯車21Cと噛み合う。そして、電動モータ20及び第1~第4歯車21A~21Dの回転軸は、非図示の装置本体フレームに固定されており、第1~第4歯車21A~21Dは、装置本体フレームに対して移動することなく回転することができる。因みに、装置本体フレームとは、画像形成部5等を支持するための強度部材であり、通常、画像形成部5を挟むように画像形成装置1の左右両側に配設されている。2.2動力断続機構動力断続機構23は、駆動源である電動モータ20が正転するときには回転力をピックアップローラ17Aに伝達し、電動モータ20が逆転するときにはピックアップローラ17Aへの回転力の伝達を遮断する機構である。ここで、逆転とは、上述したように、正転に対して逆向きに回転するといった程度の相対的な意味であり、例えば、正転とは右回りの向きに回転するといった絶対的な意味ではない。そして、動力断続機構23は、第1遊星歯車23B、伝達歯車23C、給紙歯車23D及び第1出力側歯車23E等から構成されている。第1遊星歯車23Bは、第3歯車21Cと噛み合って回転するとともに、リンク23Aにより第3歯車21Cの回転中心に対して旋回可能となっている。第1出力側歯車23Eは装置本体フレームに回転軸が固定された状態で回転する。伝達歯車23Cは、第1出力側歯車23Eと同軸上に配置されて第1出力側歯車23Eと一体的に回転する。給紙歯車23Dは、図3に示すように、ピックアップローラ17Aとシャフト17Cを介して一体的に回転する。伝達歯車23Cは一部のみに歯が設けられた欠歯歯車である。給紙歯車23Dの回転軸は、伝達歯車23Cの歯と噛み合い可能な位置にて装置本体フレームに固定されている。このため、ピックアップローラ17Aは、伝達歯車23Cが回転している場合であって、伝達歯車23Cの歯と給紙歯車23Dの歯とが噛み合った場合のみ回転する。そして、第1遊星歯車23Bは、第3歯車21Cから受ける噛み合い圧力を受ける。このため、第3歯車21Cが図2の矢印で示す左向きに回転している場合には、第1遊星歯車23Bは左向きの旋回力を受ける。因みに、旋回力とは、第1遊星歯車23Bや後述する第2遊星歯車25Bを旋回させる力をいう。一方、第3歯車21Cが図4の矢印で示す右向きに回転している場合には、第1遊星歯車23Bは、第3歯車21Cの回転と同一の向きである右向きの旋回力を受ける。なお、以下、図2に示す向きに第3歯車21C等が回転している状態を電動モータ20が正転しているという。一方、図4に示す向きに第3歯車21C等が回転している状態を電動モータ20が逆転しているという。したがって、電動モータ20が正転しているときには、第1遊星歯車23Bに左向きの旋回力が作用するので、第1遊星歯車23Bは、図2に示すように、第1出力側歯車23Eの図2における左下側の位置から第1出力側歯車23Eと噛み合う位置まで左向きに旋回する。そして、第1遊星歯車23Bが第1出力側歯車23Eと噛み合うと、第1遊星歯車23Bはそれ以上左向きに旋回することができない。このため、第1遊星歯車23Bは第1出力側歯車23Eと噛み合った状態で回転する。したがって、電動モータ20から伝達されてきた回転力は、第1出力側歯車23Eに伝達される。一方、電動モータ20が逆転しているときには、第1遊星歯車23Bに右向きの旋回力が作用する。したがって、第1遊星歯車23Bは、図4に示すように、右向きの旋回力によって第1出力側歯車23Eから離間する。このため、第1出力側歯車23Eとの噛み合いが解除される。つまり、電動モータ20から第1出力側歯車23Eへの回転力の伝達が遮断されることとなる。なお、電動モータ20が逆転している間は、第1遊星歯車23Bに右向きの旋回力が作用する。このため、リンク23A等が非図示のストッパと衝突することにより、第1遊星歯車23Bが第1出力側歯車23Eから離間した状態が維持される。2.3伝達機構伝達機構25は、図5に示すように、入力側歯車25A、第2遊星歯車25B、第2出力側歯車25C及び中間歯車25D等から構成されている。入力側歯車25Aは、第4歯車21Dと噛み合って回転する第1歯車部G1、及び第2遊星歯車25Bと噛み合う第2歯車部G2が同軸上に配置されて一体化された二段歯車である。第2遊星歯車25Bは、入力側歯車25Aの第2歯車部G2と噛み合って回転するとともに、リンク25Fを介してその回転軸が入力側歯車25Aの回転中心に対して旋回可能に支持されている。なお、本実施形態では、第1歯車部G1と第2歯車部G2とが一体化されて入力側歯車25Aが構成されている。したがって、以下、特に断りをした場合を除き、第2遊星歯車25Bと入力側歯車25Aとが噛み合うとは、第2遊星歯車25Bと第2歯車部G2とが噛み合うことを意味するものとする。第2出力側歯車25Cは定着ローラ11に回転力を出力する歯車である。中間歯車25Dは、図5bに示すように、第2出力側歯車25C及び第2遊星歯車25Bに噛み合って回転することにより、第2遊星歯車25Bに伝達された回転力の向きを逆転させて第2出力側歯車25Cに伝達する歯車である。そして、電動モータ20が正転しているときには、入力側歯車25Aが図5aに示すように左向きに回転する。このため、第2遊星歯車25Bには左向きの旋回力が作用する。したがって、第2遊星歯車25Bは、第2出力側歯車25Cと噛み合うので、第2出力側歯車25Cは、図5aの矢印で示す向きに回転する。一方、電動モータ20が逆転しているときには、図5bに示すように、正転時とは逆に、左向きの旋回力が第2遊星歯車25Bに作用する。このため、第2遊星歯車25Bは、第2出力側歯車25Cから離間し、中間歯車25Dと噛み合う。これにより、第2遊星歯車25Bに伝達された回転力は、その向きを逆転させられて第2出力側歯車25Cに伝達される。このため、電動モータ20が逆転しているときであっても、第2出力側歯車25Cは、電動モータ20が正転しているときと同一の向きに回転する。したがって、本実施形態では、第2出力側歯車25C、つまり定着ローラ11は、電動モータ20がいずれの向きに回転した場合であっても、常に同一の向きに回転する。3.電動モータの回転制御電動モータ20の作動、及び露光器9等の画像形成部5の作動は、図6に示すように、制御部30により制御されている。因みに、制御部30は、CPU、RAM及びROM等からなるマイクロコンピュータにて構成されている。そして、電動モータ20等の作動を制御するプログラムはROM等の不揮発性記憶部に格納されている。また、電動モータ20等の作動を制御するプログラムはCPUにより実行される。以下、電動モータ20の作動制御を、図7に示すフローチャートに従って説明する。すなわち、図7に示す作動制御は、非図示の画像形成装置1の電源スイッチが投入されると起動される。また、電源スイッチが遮断されるとその時点で終了する。そして、電源スイッチが投入されると、先ず、画像形成装置1に接続されたコンピュータ等から送信されてくる印刷ジョブを受信したか否かが判定されるS10。印刷ジョブを受信していないと判定された場合にはS10:NO、印刷ジョブを受信するまで待機状態となる。一方、印刷ジョブを受信したと判定された場合にはS10:YES、ウォーミングアップ運転が必要であるか否かが判定されるS20。ここで、ウォーミングアップ運転とは、画像形成部5を画像形成可能な状態とするための運転をいう。具体的には、a感光ドラム7Aを準備回転させて感光ドラム7Aに付着した不良トナーをあらかじめ取り除くこと、b定着ローラ11の温度を定着可能温度まで上昇させること、及びcプロセスカートリッジ7に収納されている現像剤を現像剤攪拌部7Cにて撹拌することにより、現像剤に電荷を帯びさせること等の準備運転等をいう。したがって、例えば、感光ドラム7Aに付着した不良トナーが十分に取り除かれ、かつ、既に定着ローラ11の温度が定着可能温度まで上昇し、かつ、現像剤が電荷を帯びている場合には、ウォーミングアップ運転をする必要がない。因みに、本実施形態では、定着ローラ11の温度が非図示の温度計測部により計測され、その計測結果に基づいて、ウォーミングアップ運転が必要であるか否かが判定される。そして、ウォーミングアップ運転が必要であると判定されるとS20:YES、電動モータ20がウォーミングアップに必要な時間、つまりウォーミングアップ運転時間だけ電動モータ20が逆転させられるS30。その後、ウォーミングアップ運転が終了すると、電動モータ20が正転させられて画像形成が開始されるS40。因みに、本実施形態では、ウォーミングアップ運転時間は約5秒である。次に、画像形成が終了したか否かが判定されS50、画像形成が終了していないと判定された場合にはS50:NO、画像形成が継続される。画像形成が終了したと判定された場合にはS50:YES、電動モータ20が停止された後S60、再び、S10が実行される。4.本実施形態に係る画像形成装置の特徴本実施形態では、上述したように、ウォーミングアップ運転時には、電動モータ20が逆転するので、ピックアップローラ17Aへの回転力の伝達が動力断続機構23により遮断される。したがって、ウォーミングアップ運転時に、用紙が定着ローラ11等の画像形成部に給送されてしまうことを防止できるので、無用に用紙が消費されてしまうことを防止できる。また、本実施形態では、定着ローラ11等の画像形成部に供給される回転力の向きが、伝達機構25により、電動モータ20の正転時及び電動モータ20の逆転時、つまり、ウォーミングアップ運転時及び画像形成時のいずれの場合においても同一の向きとなるので、画像形成部5に不具合が発生することを抑制できる。ところで、本実施形態に係る伝達機構25では、入力側歯車25Aを連続的に回転させた場合には、入力側歯車25Aをいずれの向きに回転させても定着ローラ11の回転の向きは、同一の向きとなる。一方、入力側歯車25Aの回転の向きを、現在の回転の向きに対して短時間だけ逆転させた後に入力側歯車25Aを停止させれば、第2遊星歯車25Bが第2出力側歯車25C又は中間歯車25Dから離間する。したがって、電動モータ20から定着ローラ11に至る回転力伝達経路を遮断することができる。したがって、例えば、用紙が搬送経路の途中で詰まった場合に、入力側歯車25Aの回転の向きを短時間だけ逆転させた後に入力側歯車25Aを停止させれば、電動モータ20から定着ローラ11に至る回転力伝達経路を遮断することができる。したがって、搬送経路の途中で詰まった用紙を容易に取り除くことができる。なお、短時間とは、第2遊星歯車25Bと第2出力側歯車25C又は中間歯車25Dとの噛み合いを解除するに必要な時間又は回転角に相当する時間をいう。また、ウォーミングアップ運転時においては、入力側歯車25Aは逆転の向きに連続的に回転することとなる。しかし、本実施形態では、上述したように、入力側歯車25Aを連続的に回転させた場合には、入力側歯車25Aをいずれの向きに回転させても第2出力側歯車25Cの回転の向きは、同一の向きとなる。したがって、ウォーミングアップ運転時及び画像形成時のいずれの場合においても、定着ローラ11の回転を同一の向きとすることができる。また、本実施形態では、ピックアップローラ17A側に回転力を伝達する伝達歯車23Cは、一部のみに歯が設けられた欠歯歯車である。したがって、電磁ソレノイドや電磁クラッチ等の電気的アクチュエータを用いることなく、ピックアップローラ17Aを一定周期で間欠的に回転させることができる。延いては、電気的アクチュエータを用いることなく、用紙を連続的に給送することができる。その他の実施形態上述の実施形態では、ウォーミングアップ運転時には、少なくとも感光ドラム7A、定着ローラ11及び現像剤攪拌部7Cに電動モータ20から回転力が伝達されていたが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、ウォーミングアップ運転時には、少なくとも現像剤攪拌部7Cのみに電動モータ20から回転力が伝達される構成としてもよい。上述の実施形態では、動力断続機構23として第1遊星歯車23Bを用いた機構であったが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えばワンウェイクラッチにて動力断続機構23を構成してもよい。また、上述の実施形態では、定着ローラ11を特許請求の範囲に記載された稼働部として説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、その他のローラ類や現像剤攪拌部7C等であってもよい。また、上述の実施形態では、モノクロ方式の画像形成装置であったが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えばダイレクトタンデム方式や中間転写方式の画像形成装置、又はインクジェット方式の画像形成装置であってもよい。また、上述の実施形態に係る入力側歯車25Aでは、第1歯車G1及び第2歯車G2からなる二段歯車であったが、本発明はこれに限定されるものではなく、一段歯車にて入力側歯車25Aを構成してもよい。また、本発明は、特許請求の範囲に記載された発明の趣旨に合致するものであればよく、上述の実施形態に限定されるものではない。