3相モータと当該3相モータに通電するインバータとを接続する導体からなり、互いに並設される少なくとも3つの長尺状のバスバーと、前記バスバーの夫々を囲って集磁し、周方向の一部に開口部を有するコアと、磁界の強さを検出する検出部のラジアルリード線を貫通孔に挿通した状態で前記検出部を収容し、前記検出部を前記コアの開口部に配置するホルダと、を備える電流センサ。前記検出部を収容する前記ホルダに形成された収容空間の高さは、前記検出部の高さよりも高く構成されている請求項1に記載の電流センサ。前記検出部を収容する前記ホルダに形成された収容空間と前記貫通孔との間が、前記貫通孔に近づくにつれて開口面積が狭くなるように構成されている請求項1又は2に記載の電流センサ。前記ホルダは、プリント基板に形成された前記ラジアルリード線が挿入されるリード線挿入孔と前記貫通孔との位置を合わせて、前記プリント基板に設けられた孔部に圧入される突出部を有する請求項1から3の何れか一項に記載の電流センサ。特許文献1に記載の電流センサが有する磁気センサは、リード型のものが用いられる。このようなリード型の磁気センサをプリント基板にアセンブリした後、磁気材料のギャップに配置する工程を考えた場合、磁気センサの所期の位置がずれないように、搬送する際に専用トレイが必要となったり、前記ギャップに配置する工程において細心の注意を図る必要がある。このため、コストアップの要因となる。本発明の目的は、上記問題に鑑み、検出素子の位置ずれを防止することが可能な電流センサを提供することにある。上記目的を達成するための本発明に係る電流センサの特徴構成は、3相モータと当該3相モータに通電するインバータとを接続する導体からなり、互いに並設される少なくとも3つの長尺状のバスバーと、前記バスバーの夫々を囲って集磁し、周方向の一部に開口部を有するコアと、磁界の強さを検出する検出部のラジアルリード線を貫通孔に挿通した状態で前記検出部を収容し、前記検出部を前記コアの開口部に配置するホルダと、を備えている点にある。このような特徴構成とすれば、検出部がホルダに収容されるので、検出部と周囲との接触を抑制できる。このため、ラジアルリード線が曲がることがないので、バスバー及びコアに対する検出部の位置ずれを防止することができる。また、検出部の位置ずれを防止できるので、バスバーに流れる被測定電流により生じる磁界の強さを精度良く測定することが可能となる。したがって、当該磁界の強さに基づき、電流検出を精度良く行うことが可能となる。また、前記検出部を収容する前記ホルダに形成された収容空間の高さは、前記検出部の高さよりも高く構成されていると好適である。このような構成とすれば、検出部がホルダの収容空間内に完全に収容されるので、検出部が周囲に接触することがない。このため、ラジアルリード線が曲がることがないので、バスバー及びコアに対する検出部の位置ずれを防止することができる。また、前記検出部を収容する前記ホルダに形成された収容空間と前記貫通孔との間が、前記貫通孔に近づくにつれて開口面積が狭くなるように構成されていると好適である。このような構成とすれば、ラジアルリード線を貫通孔に適切に案内することができる。したがって、製造時間を短縮できる。また、前記ホルダは、プリント基板に形成された前記ラジアルリード線が挿入されるリード線挿入孔と前記貫通孔との位置を合わせて、前記プリント基板に設けられた孔部に圧入される突出部を有すると好適である。このような構成とすれば、プリント基板のリード線挿入孔と、貫通孔との位置決めを適切に行うことができるので、プリント基板と検出部との位置決めを適切に行うことが可能となる。以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。本発明に係る電流センサ100は、導体に流れる被測定電流を測定することが可能なように構成されている。ここで、導体に電流が流れる場合には、当該電流の大きさに応じて導体を軸心として磁界が発生しアンペアの法則、当該磁界により磁束が発生する。本電流センサ100は、このような磁束の密度を検出し、検出された磁束密度に基づいて導体に流れる電流電流値を測定する。図1には本実施形態に係る電流センサ100の斜視図が示される。図1には、平板状の導体からなるバスバー10が示されるが、当該バスバー10が延設する方向を延設方向Aとする。図2には、バスバー10の延設方向A視における電流センサ100を模式的に示した部分断面図が示される。以下に図1及び図2を用いて説明する。本電流センサ100は、バスバー10、コア20、検出部30、ホルダ40を備えて構成される。バスバー10は、上述のように平板状の導体から構成される。このバスバー10は、図示しない3相モータと当該3相モータに通電するインバータとを接続するのに利用される。3相モータは、ハイブリッド車両や電気自動車等の動力源に用いられる。インバータは、バッテリ等から出力される直流電力を交流電力に変換する。バスバー10は、このようなインバータにより交流電力に変換された電圧及び電流を3相モータに供給する。したがって、バスバー10は、図2に示されるように、少なくとも3つを有して構成される。バスバー10は、長尺状で構成され、少なくとも3つが互いに並設される。本実施形態では、3つのバスバー10は、平板状の幅方向に沿う方向視で互いに重なり合うように並設される。平板状の幅方向とは、バスバー10の幅と平行な方向であり、本実施形態では図2におけるBの方向が相当する。互いに重なり合うように並設されるとは、隣接する2つのバスバー10の厚さ方向の面どうしが、互いに対向するように配設されている状態を示す。したがって、同じ厚さのバスバー10を並設した場合、厚さ方向Bの方向視で見ると後方に配置されるバスバー10が前方に配置されるバスバー10に隠れて見えない状態になる。なお、図1においては、理解を容易にするために、バスバー10は1つのみ示される。コア20は、バスバー10の夫々を囲って集磁する。バスバー10の夫々を囲うとは、3つのバスバー10が3つのコア20で囲まれていることを意味する。したがって、コア20の径方向内側にバスバー10が貫通挿入されている状態を示す。ここで、コア20は、金属磁性体からなる単層平板で構成される。金属磁性体とは、金属製の磁性体であり、電磁鋼板珪素鋼板やパーマロイが相当する。このような磁性体として、特性及び入手性の良い方向性電磁鋼板を用いることが可能である。もちろん、入手性や板厚の種類が豊富な等方性電磁鋼板を用いることも可能である。コア20は、このような金属磁性体を打ち抜いた後、曲げることにより構成される。このようなコア20が、バスバー10を囲むことにより、バスバー10の周囲に生じる磁束を集磁し易くなる。コア20は、周方向の一部に開口部21を有する。コア20は周方向の一部に開口部21を有することにより、C字状やU字状で構成される。図1においては、C字状のコア20が示される。もちろん、U字状で構成することも可能である。上述のように、コア20の径方向内側にはバスバー10が挿通される。本実施形態では、バスバー10は図1及び図2に示されるように、コア20の開口部21に対して、幅方向の面が対向するように挿通される。コア20に挿通されたバスバー10は、少なくともコア20の内周面と空隙を有して構成される。これにより、コア20とバスバー10とを絶縁することが可能となる。検出部30は、検出方向を開口部21の間隔方向Bの方向に沿うように配置される。ここで、上述のように、コア20にはバスバー10に流れる電流に応じて生じた磁束が集磁される。集磁された磁束は、開口部21を飛び越える。これにより、コア20と検出部30とで磁路が形成されることになる。したがって、検出部30は、バスバー10に流れる被測定電流により形成される磁界の強さを検出することが可能となる。本実施形態に係る検出部30は、ラジアルリード線32を有して構成される。したがって、本検出部30は面実装部品ではなく、プリント基板に形成されたスルーホールにラジアルリード線32を挿入して半田付けされる。図3にはホルダ40の表側の斜視図が示され、図4にはホルダ40の裏面側の斜視図が示される。本実施形態に係るホルダ40は複数の検出部30を保持するように構成される。図3及び図4に示されるホルダ40は、最大7つの検出部30を保持することが可能に構成されている。図3及び図4に示されるように、ホルダ40は、貫通孔41と収容空間Xとを有して構成される。貫通孔41には、ラジアルリード線32が挿通される。ここで、本実施形態に係るラジアルリード線32は1つの検出部30につき、3つ設けられる。このため、貫通孔41も1つの収容空間Xに対して3つ設けられる。収容空間Xは、検出部30の高さよりも高く、貫通孔41にラジアルリード線32が挿通された状態で検出部30を収容する。収容空間Xとは、壁部42で囲まれた空間に相当する。したがって、収容空間Xの高さが検出部30の高さよりも高く構成されているとは、壁部42の高さが検出部30よりも高いことを示す。このため、検出部30を収容空間Xの最も深い位置に配置した場合には、検出部30は収容空間Xに隠れることになる。したがって、検出部30をホルダ40を介してプリント基板50にアセンブリした場合には、ホルダ40の壁部42により外力が検出部30に作用しなくなるので、所期の位置からずれないようにすることが可能となる。また、ホルダ40は突出部43を有して構成される。突出部43は、プリント基板50に形成されたラジアルリード線32が挿入されるリード線挿入孔51と貫通孔41との位置を合わせて、プリント基板50に設けられた孔部52に圧入される。これにより、プリント基板50に対してホルダ40が適切に位置決めされる。一方、検出部30はホルダ40の貫通孔41にラジアルリード線32が貫通挿入される。したがって、プリント基板50に対して検出部30の位置決めを適切に行うことが可能となると共に、ホルダ40によりコア20の開口部21に検出部30を配置することが可能となる。図5には、ホルダ40を介してプリント基板50にアセンブリされた検出部30が示される。なお、理解を容易にするために、図5では、1つの検出部30に係る部位を拡大した図が示される。図5に示されるように、収容空間Xと貫通孔41との間が、貫通孔41に近づくにつれて開口面積が狭くなるように構成されている。これにより、ラジアルリード線32を、収容空間Xから貫通孔41に適切に案内することが可能となる。したがって、収容空間Xと貫通孔41との間は、案内部に相当する。ここで、収容空間Xの内形は、検出部30の外形に対して所定の間隔を有する形状で構成されている。ここで、収容空間Xの高さは、上述のように検出部30が完全に隠れるように設定されている。したがって、上述の開口面積が狭くなる案内部は、検出部30が完全に隠れることが可能となる位置から始まる。これにより、収容空間Xに検出部30を挿入する際、ラジアルリード線32が案内部に案内されて貫通孔41に挿入し易くなる。したがって、検出部30の位置決めを適切に行うことが可能となる。ここで、検出部30のアセンブリは以下のように行われる。まず、プリント基板50にホルダ40を固定する。この際、ホルダ40の突出部43をプリント基板50の孔部52に圧入するように固定する。これにより、プリント基板50のリード線挿入孔51と、ホルダ40の貫通孔41との位置を適切に位置決めすることが可能となる。その後、ホルダ40の収容空間Xにプリント基板50に対向する側から検出部30を挿入する。この際、上述の案内部により検出部30がリード線挿入孔51に対して適切な位置に配置される。このような状態で、検出部30を挿入した側から蓋がされる。この状態でプリント基板50を上側、蓋を下側に配設することで、検出部30は、収容空間Xにおける内形が一様な部位の底部分90から所定のギャップYが形成される。このギャップYを維持した状態で、ラジアルリード線32がプリント基板50に設けられる電極と半田付けされる。その後、蓋が取り除かれる。この結果、収容空間Xの開口部と、検出部30の頂部とが一致して配設されるので、検出部30に外力が作用し、ラジアルリード線32が曲がることを防止できる。したがって、検出部30を所期の位置で維持することが可能となる。このような検出部30のプリント基板50へのアセンブリは、ホルダ40で固定可能な検出部30を一括で行っても良いし、個別に行っても良い。このように、本電流センサ100によれば、検出部30がホルダ40の収容空間内に収容されるので、検出部30と周囲との接触を抑制できる。このため、ラジアルリード線32が曲がることがないので、バスバー10及びコア20に対する検出部30の位置ずれを防止することができる。また、検出部30の位置ずれを防止できるので、バスバー10に流れる被測定電流により生じる磁界の強さを精度良く測定することが可能となる。したがって、当該磁界の強さに基づき、電流検出を精度良く行うことが可能となる。その他の実施形態上記実施形態では、ホルダ40とプリント基板50とは、プリント基板50に設けられた孔部52に突出部43を圧入して固定されるとして説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。孔部52に突出部43を圧入して固定する以外の方法により固定することも当然に可能である。上記実施形態では、収容空間Xと貫通孔41との間は、貫通孔41に近づくにつれて開口面積が狭くなるように構成されているとして説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。収容空間Xに貫通孔41が付設される構成とすることも当然に可能である。上記実施形態では、収容空間Xの内形は、検出部30の外形に対して所定の間隔を有する形状で構成されているとして説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。収容空間Xの内形は、検出部30の外形に対して独立して構成することも当然に可能である。上記実施形態では、収容空間Xが、検出部30を連続する壁部42で囲むように構成されているように図示した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。収容空間Xは、断続的に立設する壁部42で収容空間Xを構成することも当然に可能である。上記実施形態では、複数のバスバー10が、互いに高さ方向の面が対向するように並設されるとして説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。互いに幅方向の面が対向するように併設することも当然に可能である。上記実施形態では、コア20は、金属磁性体からなる単層平板で構成されるとして説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。コア20は、金軸磁性体からなる平板を積層して構成することも可能である。上記実施形態では、収容空間Xの高さは、検出部30の高さよりも高く構成されているとして説明した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。収容空間Xの高さと検出部30の高さとを等しく構成することも当然に可能である。本発明は、導体に流れる電流を測定する電流センサに用いることが可能である。