"非水溶媒と、電解質塩と、ニトリル基をもつ炭化水素化合物と、ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方とを含む非水電解質。上記ニトリル基をもつ炭化水素化合物が、2つのニトリル基をもつ請求項1に記載の非水電解質。上記ニトリル基をもつ炭化水素化合物のニトリル基に含まれる炭素を除いた炭素数が、2以上4以下である請求項2に記載の非水電解質。上記ニトリル基をもつ炭化水素化合物が、0.05重量以上5.0重量以下含有される請求項1~3のいずれかに記載の非水電解質。上記ヘテロポリ酸および上記ヘテロポリ酸化合物が、下記の式I、式II、式IIIおよび式IVのいずれかで示される請求項1~4のいずれかに記載の非水電解質。式IHxAy[BD6O24]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦8、0≦y≦8、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IIHxAy[BD12O40]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦4、0≦y≦4、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IIIHxAy[B2D18O62]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦8、0≦y≦8、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IVHxAy[B5D30O110]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦15、0≦y≦15、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。上記ヘテロポリ酸および上記ヘテロポリ酸化合物が、0.01重量以上3.0重量以下含有される請求項1~5のいずれかに記載の非水電解質。上記電解質塩が、六フッ化リン酸リチウムLiPF6、四フッ化ホウ酸リチウムLiBF4、過塩素酸リチウムLiClO4および六フッ化ヒ酸リチウムLiAsF6のうちの少なくとも1種を含有する請求項1~6のいずれかに記載の非水電解質。正極と、負極と、非水電解質とを備え、上記負極の少なくとも一部表面に、上記ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方に由来する、一種以上のアデンダ元素を含む非晶質のオキソ酸および/またはオキソ酸化合物の集合体を含むゲル状の被膜を備え、上記被膜の少なくとも一部表面に、上記ニトリル基をもつ炭化水素化合物に由来する成分が吸着された非水電解質電池。上記ヘテロポリ酸および上記ヘテロポリ酸化合物が、下記の式I、式II、式IIIおよび式IVのいずれかで示される請求項8に記載の非水電解質電池。式IHxAy[BD6O24]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦8、0≦y≦8、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IIHxAy[BD12O40]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦4、0≦y≦4、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IIIHxAy[B2D18O62]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦8、0≦y≦8、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IVHxAy[B5D30O110]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦15、0≦y≦15、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。しかしながら、電極や電解質にニトリル化合物を含んだ場合でも、連続充電を行った場合には、負極と電解質の反応性も増加し、電解質の分解に伴うガスを発生させてしまうため、電池特性が十分ではないという問題があった。この発明はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、高温サイクル特性や連続充電時における電池特性が改善された非水電解質および非水電解質電池を提供することにある。上述した課題を解決するために、第1の発明である非水電解質は、非水溶媒と、電解質塩と、ニトリル基をもつ炭化水素化合物と、ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方とを含むことを特徴とする。第2の発明である非水電解質電池は、正極と、負極と、非水電解質とを備え、上記負極の少なくとも一部表面に、ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方に由来する、一種以上のアデンダ元素を含む非晶質のオキソ酸および/またはオキソ酸化合物の集合体を含むゲル状の被膜を備え、被膜の少なくとも一部表面に、ニトリル基をもつ炭化水素化合物に由来する成分が吸着されたことを特徴とする。第1および第2の発明におけるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物は、下記の式I~式IVで表されるものであることが好ましい。式IHxAy[BD6O24]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦8、0≦y≦8、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IIHxAy[BD12O40]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦4、0≦y≦4、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IIIHxAy[B2D18O62]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦8、0≦y≦8、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IVHxAy[B5D30O110]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦15、0≦y≦15、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。第1および第2の発明では、非水電解質が、非水溶媒と、電解質塩と、ニトリル基をもつ炭化水素化合物と、ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方とを含む。これにより、正極においては、ニトリル基をもつ炭化水素化合物が電極活物質表面に配位的に吸着し、正極と非水電解質との反応を抑制する。負極においては、ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方に由来する被膜が形成され、さらに、ニトリル基をもつ炭化水素化合物が該被膜に配位的に吸着することにより、負極と非水電解質との反応を抑制する。ヘテロポリ酸および/またはヘテロポリ酸化合物をヘテロポリ酸化合物と適宜記載する。この発明によれば、非水電解質にニトリル基をもつ炭化水素化合物と、ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方とを含有させることにより、充放電時において電極活物質および電解質の副反応を抑制でき、高温サイクルおよび連続充電時のガス発生を抑制することができる。以下、この発明の実施の形態について図面を参照して説明する。なお、説明は、以下の順序で行う。1.第1の実施の形態ニトリル基をもつ炭化水素化合物およびヘテロポリ酸化合物を含む非水電解質の例2.第2の実施の形態円筒型非水電解質電池を用いる例3.第3の実施の形態ラミネートフィルム型非水電解質電池を用いる例4.第4の実施の形態ラミネートフィルム型非水電解質電池を用いる例5.第5の実施の形態角型非水電解質電池を用いる例6.第6の実施の形態積層型電極体を用いる非水電解質電池の例7.他の実施の形態1.第1の実施の形態この発明の第1の実施の形態による非水電解質について説明する。この発明の第1の実施の形態による非水電解質は、例えば電池などの電気化学デバイスに用いるものである。非水電解質は、非水溶媒と電解質塩とともに、ニトリル基をもつ炭化水素化合物とヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方とを含む。電解質塩、ニトリル基をもつ炭化水素化合物、ヘテロポリ酸化合物は溶媒に溶解している。1-1ニトリル基をもつ炭化水素化合物この発明による非水電解質は、ニトリル基をもつ炭化水素化合物以下、ニトリル化合物と適宜称する。を含有する。また、ニトリル基をもつ炭化水素化合物から選ばれた2種以上を組み合わせて用いてもよい。非水電解質にニトリル基をもつ炭化水素化合物が含まれると、ニトリル基が正極活物質の活性点である金属表面に配位的に吸着し、正極と電解質との反応性を低下させる。また、ニトリル基をもつ炭化水素化合物は、正極だけでなく、後述するヘテロポリ酸化合物を含み負極表面に形成される被膜に対しても配位的に吸着し、負極と電解質との反応性を低下させる。したがって、ニトリル基をもつ炭化水素化合物は、正極および負極における電解質の分解反応を抑制していると考えられる。以下にニトリル化合物の具体例を挙げるが、この発明はこれらに限定されない。上記のニトリル化合物としては、アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、バレロニトリル、ヘキサンニトリル等のモノニトリル化合物、マロノニトリル、スクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、スベロニトリル、アゼラニトリル、セバコニトリル、ウンデカジニトリル、ドデカンジニトリル等のジニトリル化合物、1,2,3プロパントリカルボニトリル、1,3,5ペンタントリカルボニトリル等のトリニトリル化合物が挙げられるが、中でも、アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、スクシノニトリル、グルタロノニトリル、アジポニトリルなどのモノまたはジニトリル化合物が好ましい。容易に入手可能であると共に、高い効果が得られるからである。これらの添加剤は2種類以上を混合して使用してもよい。ニトリル基をもつ炭化水素化合物の炭素数は、炭素数が大きくなるにつれてニトリル化合物自身の沸点が高くなるため、ガス発生抑制などにおいて有利となる。一方、炭素数が大きくなると、ニトリル基の濃度が相対的に低下する。そのため、ニトリル基をもつ炭化水素化合物のニトリル基に含まれる炭素を除いた炭素数が2以上4以下であることが好ましい。非水電解質中におけるニトリル化合物の含有量は、0.05~5.0重量が好ましく、0.1~3.0重量がより好ましい。ニトリル化合物の含有量が過度に少ないと、正負極上の活性点に対して効果が十分でなく、副反応を抑制することができない。また、ニトリル化合物の含有量が過度に多いと、電解質の抵抗が大きくなりすぎるために、電池の他の特性を劣化させるので好ましくない。1-2ヘテロポリ酸化合物また、この発明による非水電解質は、ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方を含有する。非水電解質にヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一方が含まれることにより、使用初期の充放電によって電極表面、特に負極表面に安定なSEISolidElectrolyteInterface:固体電解質膜と呼称される被膜が形成される。Liを挿入脱離できるヘテロポリ酸化合物由来の被膜は優れたLiイオン透過性を有するので、電極と非水電解質との反応を抑制しながら、サイクル特性を落とすことなく、高温使用時のガス発生が減少すると考えられる。この発明のヘテロポリ酸化合物は、2種以上のオキソ酸の縮合物であるヘテロポリ酸により構成されている。このヘテロポリ酸化合物は、そのポリ酸イオンが、アンダーソンAnderson構造、ケギンKeggin構造、ドーソンDawson構造、またはプレイスラーPreyssler構造等の、電池の溶媒に溶解しやすい構造を持つものが好ましい。ヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物を構成するヘテロポリ酸は、元素群aから選ばれるアデンダ原子addendaatomポリ原子を有するもの、または元素群aから選ばれるアデンダ原子を有し、アデンダ原子の一部が元素群bから選ばれる少なくとも何れかの元素で置換されたものである。元素群a:Mo、W、Nb、V元素群b:Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Ga、Zr、Tc、Rh、Cd、In、Sn、Ta、Re、Tl、Pbまた、ヘテロポリ酸化合物およびへテロポリ酸が、元素群cから選ばれるヘテロ原子を有するもの、または元素群cから選ばれるヘテロ原子heteroatomを有し、へテロ原子の一部が元素群dから選ばれる少なくとも何れかの元素で置換されたものである。元素群c:B、Al、Si、P、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Ge、As元素群d:H、Be、B、C、Na、Al、Si、P、S、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Ga、Ge、As、Se、Zr、Rh、Sn、Sb、Te、I、Re、Pt、Bi、Ce、Th、U、Npこの発明に用いるヘテロポリ酸化合物に含まれるヘテロポリ酸としては、例えば、リンタングステン酸、ケイタングステン酸などのようなヘテロポリタングステン酸、リンモリブデン酸、ケイモリブデン酸などのようなヘテロポリモリブデン酸が挙げられる。また、複数のアデンダ元素addendaatomポリ元素を含む材料としては、リンバナドモリブデン酸、リンタングトモリブデン酸、ケイバナドモリブデン酸、ケイタングトモリブデン酸等の材料を用いることができる。この発明のヘテロポリ酸化合物は、具体的に、下記の式I~式IVで示される化合物の少なくとも一つである。式I:アンダーソンAnderson構造HxAy[BD6O24]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦8、0≦y≦8、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式II:ケギンKeggin構造HxAy[BD12O40]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦4、0≦y≦4、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式III:ドーソンDawson構造HxAy[B2D18O62]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦8、0≦y≦8、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。式IV:プレイスラーPreyssler構造HxAy[B5D30O110]zH2O式中、AはリチウムLi,ナトリウムNa,カリウムK,ルビジウムRb,セシウムCs,マグネシウムMg,カルシウムCa,アルミニウムAl,アンモニウムNH4,アンモニウム塩,ホスホニウム塩を表す。BはリンP,ケイ素Si,ヒ素As、ゲルマニウムGeを表す。DはチタンTi,バナジウムV,クロムCr,マンガンMn,鉄Fe,コバルトCo,ニッケルNi,銅Cu,亜鉛Zn,ガリウムGa,ジルコニウムZr,ニオブNb,モリブデンMo,テクネチウムTc,ロジウムRh,カドミウムCd,インジウムIn,スズSn,タンタルTa,タングステンW,レニウムRe,タリウムTlから選ばれる1種以上の元素である。x、yおよびzはそれぞれ0≦x≦15、0≦y≦15、0≦z≦50の範囲内の値である。ただし、xおよびyのうち少なくとも1つは0でない。ヘテロポリ酸化合物は、例えばLi、Na、K、RbおよびCs、ならびにR4N、R4Pなお、式中、RはHあるいは炭素数10以下の炭化水素基である等の陽イオンを有することが好ましい。また、陽イオンとしては、Li、テトラ-ノルマル-ブチルアンモニウムあるいはテトラ-ノルマル-ブチルホスホニウムであることがより好ましい。このようなヘテロポリ酸化合物としては、例えば、ケイタングステン酸ナトリウム、リンタングステン酸ナトリウム、リンタングステン酸アンモニウム、ケイタングステン酸テトラ-テトラ-n-ブチルホスホニウム塩などのようなヘテロポリタングステン酸化合物が挙げられる。また、ヘテロポリ酸化合物としては、リンモリブデン酸ナトリウム、リンモリブデン酸アンモニウム、リンモリブデン酸トリ-テトラ-n-ブチルアンモニウム塩などのようなヘテロポリモリブデン酸化合物が挙げられる。さらに、複数のアデンダ元素を含む化合物として、リンタングトモリブデン酸トリ-テトラ-n-アンモニウム塩などのような材料が挙げられる。これらのヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物は、2種類以上混合して用いてもよい。これらのヘテロポリ酸やヘテロポリ酸化合物は、溶媒に溶解しやすく、また電池中において安定しており、他の材料と反応する等の悪影響を及ぼしにくい。また、この発明では、ポリ酸およびポリ酸化合物の少なくとも一方を用いるようにしてもよい。ポリ酸およびポリ酸化合物のポリ酸イオンは、アンダーソンAnderson構造、ケギンKeggin構造、ドーソンDawson構造、またはプレイスラーPreyssler構造等の、電池の溶媒に溶解しやすいものが好ましい。ポリ酸化合物としては、ヘテロポリ酸化合物と共に、イソポリ酸化合物とを用いることができる。また、イソポリ酸化合物は、ヘテロポリ酸化合物と比較して添加重量あたりの効果はやや劣る傾向にある。しかしながら、極性溶媒への溶解性が低いため、正極および負極に適用する場合においては、塗料粘弾性とその経時変化等の塗料特性において優れた面があり、工業的観点から有用性がある。この発明のポリ酸化合物は、ヘテロポリ酸化合物と同様に、元素群aから選ばれるアデンダ原子を有するもの、または元素群aから選ばれるアデンダ原子を有し、アデンダ原子の一部が元素群bから選ばれる少なくとも何れかの元素で置換されたものである。元素群a:Mo、W、Nb、V元素群b:Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Ga、Zr、Tc、Rh、Cd、In、Sn、Ta、Re、Tl、Pbである。この発明に用いるポリ酸化合物に含まれるポリ酸としては、例えば、タングステン酸VI、モリブデン酸VI等が挙げられる。具体的には、無水タングステン酸および無水モリブデン酸、ならびにその水和物が挙げられる。水和物の例としては、タングステン酸一水和物WO3H2Oであるオルトタングステン酸H2WO4、モリブデン酸2水和物H4MoO5,H2MoO4H2O、MoO32H2Oから、モリブデン酸1水和物MoO3H2Oであるオルトモリブデン酸H2MoO4を用いることができる。また、上記水和物のイソポリ酸であるメタタングステン酸、パラタングステン酸等より水素含量が少なく究極的に0である無水タングステン酸WO3、メタモリブデン酸、パラモリブデン酸等より水素含量が少なく究極的に零である無水モリブデン酸MoO3等を用いることもできる。非水電解質は、式I~式IVで示されるヘテロポリ酸化合物を含有する。また、式I~式IVで示されるヘテロポリ酸またはヘテロポリ酸化合物のそれぞれから選ばれた2種以上を組み合わせて用いることもできる。また、非水電解質中におけるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の含有量は、0.01重量以上3.0重量以下が好ましく、0.05重量以上3.0重量以下であることがより好ましい。含有量が過度に少ないと、SEIの形成が不十分でヘテロポリ酸化合物の添加効果が得にくくなる。また、含有量が過度に多いと、反応による不可逆容量が大きくなりすぎるために、電池容量を低下させるので好ましくない。上述したニトリル基化合物は、ヘテロポリ酸化合物に由来するSEI被膜に対しても配位的に吸着し、負極と電解質との反応性を低下させる。ニトリル化合物を含有しない非水電解質を用いた電池に連続充電を行うと、ヘテロポリ酸化合物から金属イオンが溶出し、負極表面のSEI被膜が不安定となる。一方、ニトリル化合物がヘテロポリ酸化合物とともに電解質に含有されていると、ニトリル化合物は、ヘテロポリ酸化合物に由来するSEI被膜に対して配位的に吸着する。すなわち、ニトリル化合物が、負極のSEI被膜を保護する。したがって、ニトリル化合物は、正極および負極における電解質の分解反応を抑制していると考えられる。1-3ニトリル基をもつ炭化水素化合物およびヘテロポリ酸化合物を添加する非水電解質の構成[電解質塩]電解質塩は、例えば、リチウム塩などの軽金属塩の1種あるいは2種以上を含有している。このリチウム塩としては、例えば、六フッ化リン酸リチウムLiPF6、四フッ化ホウ酸リチウムLiBF4、過塩素酸リチウムLiClO4、六フッ化ヒ酸リチウムLiAsF6、テトラフェニルホウ酸リチウムLiBC6H54、メタンスルホン酸リチウムLiCH3SO3、トリフルオロメタンスルホン酸リチウムLiCF3SO3、テトラクロロアルミン酸リチウムLiAlCl4、六フッ化ケイ酸二リチウムLi2SiF6、塩化リチウムLiClあるいは臭化リチウムLiBrなどが挙げられる。中でも、六フッ化リン酸リチウムLiPF6、四フッ化ホウ酸リチウムLiBF4、過塩素酸リチウムLiClO4、六フッ化ヒ酸リチウムLiAsF6からなる群のうちの少なくとも1種が好ましく、六フッ化リン酸リチウムLiPF6がより好ましい。非水電解質の抵抗が低下するからである。特に、六フッ化リン酸リチウムLiPF6と一緒に四フッ化ホウ酸リチウムLiBF4を用いるのが好ましい。高い効果が得られるからである。[非水溶媒]非水溶媒としては、例えば、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、メチルプロピルカーボネートMPC、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、1,2-ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、1,3-ジオキソラン、4-メチル-1,3-ジオキソラン、1,3-ジオキサン、1,4-ジオキサン、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、酪酸メチル、イソ酪酸メチル、トリメチル酢酸メチル、トリメチル酢酸エチル、アセトニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、メトキシアセトニトリル、3-メトキシプロピオニトリル、N,N-ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリジノン、N-メチルオキサゾリジノン、N,N’-ジメチルイミダゾリジノン、ニトロメタン、ニトロエタン、スルホラン、リン酸トリメチルまたはジメチルスルホキシドなどを用いることができる。非水電解質を備えた、電池などの電気化学デバイスにおいて、優れた容量、サイクル特性および保存特性が得られるからである。これらは単独で用いてもよいし、複数種を混合して用いてもよい。中でも、溶媒としては、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMCからなる群のうちの少なくとも1種を含むものを用いることが好ましい。十分な効果が得られるからである。この場合には、特に、高粘度高誘電率溶媒例えば、比誘電率ε≧30であるエチレンカーボネートまたはプロピレンカーボネートと、低粘度溶媒例えば、粘度≦1mPasであるジメチルカーボネート、ジエチルカーボネートまたはエチルメチルカーボネートとを混合して含むものを用いることが好ましい。電解質塩の解離性およびイオンの移動度が向上するため、より高い効果が得られるからである。また、非水溶媒として、下記の式Vまたは式VIで表される環状カーボネートを含有してもよい。式Vおよび式VIで表される化合物から選択された2種以上を組み合わせて用いることもできる。式中、R1~R4は水素基、ハロゲン基、アルキル基あるいはハロゲン化アルキル基であり、それらのうちの少なくとも1つはハロゲン基あるいはハロゲン化アルキル基である。式中、R5およびR6は水素基あるいはアルキル基である。式Vに示したハロゲンを有する環状炭酸エステルとしては、例えば、4-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-クロロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、テトラフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-クロロ-5-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、の4,5-ジクロロ-1,3-オキソラン-2-オン、テトラクロロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ビストリフルオロメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-トリフルオロメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,4-ジフルオロ-5-メチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチル-5,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-フルオロ-5-トリフルオロメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-メチル-5-トリフルオロメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-フルオロ-4,5-ジメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、5-1,1-ジフルオロエチル-4,4-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4,5-ジクロロ-4,5-ジメチル-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチル-5-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチル-4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-エチル-4,5,5-トリフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オン、4-フルオロ-4-メチル-1,3-ジオキソラン-2-オンなどである。これらは単独でもよいし、複数種が混合されてもよい。中でも、4-フルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オンあるいは4,5-ジフルオロ-1,3-ジオキソラン-2-オンが好ましい。容易に入手可能であると共に、高い効果が得られるからである。式VIに示した不飽和結合を有する環状炭酸エステルとしては、例えば、炭酸ビニレン1,3-ジオキソール-2-オン、炭酸メチルビニレン4-メチル-1,3-ジオキソール-2-オン、炭酸エチルビニレン4-エチル-1,3-ジオキソール-2-オン、4,5-ジメチル-1,3-ジオキソール-2-オン、4,5-ジエチル-1,3-ジオキソール-2-オン、4-フルオロ-1,3-ジオキソール-2-オン、あるいは4-トリフルオロメチル-1,3-ジオキソール-2-オンなどが挙げられる。これらは単独でも良いし、複数種が混合されてもよい。中でも、炭酸ビニレンが好ましい。容易に入手可能であると共に、高い効果が得られるからである。[高分子化合物]この発明では、非水溶媒と電解質塩とを混合した非水電解質が、共に高分子化合物を含む保持体を含有しており、いわゆるゲル状となっていてもよい。高分子化合物は、溶媒を吸収してゲル化するものであればよく、例えば、ポリフッ化ビニリデンあるいはビニリデンフルオロライドとヘキサフルオロプロピレンとの共重合体などのフッ素系高分子化合物、ポリエチレンオキサイドあるいはポリエチレンオキサイドを含む架橋体などのエーテル系高分子化合物、ポリアクリロニトリル、ポリプロピレンオキサイドあるいはポリメチルメタクリレートを繰返し単位として含むものなどが挙げられる。高分子化合物には、いずれか1種を単独で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよい。特に、酸化還元安定性の点からは、フッ素系高分子化合物が望ましく、中でも、ビニリデンフルオライドとヘキサフルオロプロピレンとを成分として含む共重合体が好ましい。さらに、この共重合体は、モノメチルマレイン酸エステルなどの不飽和二塩基酸のモノエステル、三フッ化塩化エチレンなどのハロゲン化エチレン、炭酸ビニレンなどの不飽和化合物の環状炭酸エステル、またはエポキシ基含有アクリルビニルモノマーなどを成分として含んでいてもよい。より高い特性を得ることができるからである。なお、ゲル状の電解質層の形成方法については、後述する。<効果>この発明の第1の実施の形態では、非水電解質中にニトリル基をもつ炭化水素化合物、ならびに式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つを含有している。これにより、サイクルに伴う負極表面に形成されたSEI被膜の溶出を抑制し、電極と非水電解質との反応の抑制を長期にわたって維持できる。2.第2の実施の形態この発明の第2の実施の形態による非水電解質電池について説明する。第2の実施の形態における非水電解質電池は、円筒型非水電解質電池である。2-1非水電解質電池の構成図1はこの発明の第2の実施の形態の非水電解質電池の断面構成を示す。図2は、図1に示した巻回電極体20の一部を拡大して示す。この非水電解質電池は、例えば、負極の容量が電極反応物質であるリチウムの吸蔵および放出に基づいて表されるリチウムイオン二次電池である。[非水電解質電池の全体構成]この非水電解質電池は、主に、ほぼ中空円柱状の電池缶11の内部に、セパレータ23を介して正極21と負極22とが積層および巻回された巻回電極体20と、一対の絶縁板12,13とが収納されたものである。この円柱状の電池缶11を用いた電池構造は、円筒型と呼ばれている。電池缶11は、例えばニッケルNiのめっきがされた鉄Feにより構成されており、一端部が閉鎖され他端部が開放されている。電池缶11の内部には、巻回電極体20を挟むように巻回周面に対して垂直に一対の絶縁板12、13がそれぞれ配置されている。電池缶11の開放端部には、電池蓋14と、この電池蓋14の内側に設けられた安全弁機構15および熱感抵抗素子PositiveTemperatureCoefficient;PTC素子16とが、ガスケット17を介してかしめられることにより取り付けられており、電池缶11の内部は密閉されている。電池蓋14は、例えば、電池缶11と同様の材料により構成されている。安全弁機構15は、熱感抵抗素子16を介して電池蓋14と電気的に接続されており、内部短絡あるいは外部からの加熱などにより電池の内圧が一定以上となった場合にディスク板15Aが反転して電池蓋14と巻回電極体20との電気的接続を切断するようになっている。熱感抵抗素子16は、温度が上昇すると抵抗値の増大により電流を制限し、大電流による異常な発熱を防止するものである。ガスケット17は、例えば絶縁材料により構成されており、表面にはアスファルトが塗布されている。巻回電極体20の中心には、例えば、センターピン24が挿入されている。巻回電極体20の正極21にはアルミニウムAlなどよりなる正極リード25が接続されており、負極22にはニッケルNiなどよりなる負極リード26が接続されている。正極リード25は安全弁機構15に溶接されることにより電池蓋14と電気的に接続されており、負極リード26は電池缶11に溶接され電気的に接続されている。[正極]正極21は、例えば、一対の面を有する正極集電体21Aの両面に正極活物質層21Bが設けられたものである。ただし、正極活物質層21Bは、正極集電体21Aの片面だけに設けられていてもよい。正極表面では、非水電解質に含まれるニトリル基をもつ炭化水素化合物のニトリル基が正極活物質の活性点である金属表面に配位的に吸着し、正極と電解質との反応性を低下させる。正極集電体21Aは、例えば、アルミニウム、ニッケルまたはステンレスなどの金属材料によって構成されている。正極活物質層21Bは、正極活物質として、リチウムを吸蔵および放出することが可能な正極材料のいずれか1種または2種以上を含んでおり、必要に応じて、結着剤や導電剤などの他の材料を含んでいてもよい。リチウムを吸蔵および放出することが可能な正極材料としては、例えば、リチウム含有化合物が好ましい。高いエネルギー密度が得られるからである。このリチウム含有化合物としては、例えば、リチウムと遷移金属元素とを含む複合酸化物や、リチウムと遷移金属元素とを含むリン酸化合物などが挙げられる。中でも、遷移金属元素としてコバルト、ニッケル、マンガンおよび鉄からなる群のうちの少なくとも1種を含むものが好ましい。より高い電圧が得られるからである。リチウムと遷移金属元素とを含む複合酸化物としては、例えば、リチウムコバルト複合酸化物LixCoO2、リチウムニッケル複合酸化物LixNiO2、リチウムニッケルコバルト複合酸化物LixNi1zCozO2z<1、リチウムニッケルコバルトマンガン複合酸化物LixNiCovMnwO2vw<1、またはスピネル型構造を有するリチウムマンガン複合酸化物LiMn2O4あるいはリチウムマンガンニッケル複合酸化物LiMn2tNitO4t<2などが挙げられる。中でも、コバルトを含む複合酸化物が好ましい。高い容量が得られると共に、優れたサイクル特性も得られるからである。また、リチウムと遷移金属元素とを含むリン酸化合物としては、例えば、リチウム鉄リン酸化合物LiFePO4あるいはリチウム鉄マンガンリン酸化合物LiFe1uMnuPO4u<1などが挙げられる。更にまた、より高い電極充填性とサイクル特性が得られるという観点から、上記リチウム含有化合物のいずれかより成る芯粒子の表面を、他のリチウム含有化合物のいずれかより成る微粒子で被覆した複合粒子としてもよい。この他、リチウムを吸蔵および放出することが可能な正極材料としては、例えば、酸化チタン、酸化バナジウムあるいは二酸化マンガンなどの酸化物や、二硫化チタンあるいは硫化モリブデンなどの二硫化物や、セレン化ニオブなどのカルコゲン化物や、硫黄、ポリアニリンあるいはポリチオフェンなどの導電性高分子も挙げられる。もちろん、リチウムを吸蔵および放出することが可能な正極材料は、上記以外のものであってもよい。また、上記した一連の正極材料は、任意の組み合わせで2種以上混合されてもよい。[負極]負極22は、例えば、一対の面を有する負極集電体22Aの両面に負極活物質層22Bが設けられたものである。ただし、負極活物質層22Bは、負極集電体22Aの片面だけに設けられていてもよい。負極表面には、式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する被膜が形成される。形成される被膜には、予備充電または充電により、ヘテロポリ酸化合物が電解して、3次元網目構造に析出した析出物が含まれている。上述の被膜は、負極の少なくとも一部表面に形成され、一種以上のアデンダ元素を含む非晶質のオキソ酸および/またはオキソ酸化合物の集合体を含み、非晶質のオキソ酸および/またはオキソ酸化合物の集合体が非水電解質を含んでゲル状となっている。さらに、非水電解質がニトリル化合物を含有しているため、ニトリル化合物が式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する被膜に対しても配位的に吸着し、負極と電解質との反応性の低下を長期にわたって維持できる。負極表面に形成された、一種以上のポリ酸元素よりなる非晶質のオキソ酸および/またはオキソ酸化合物の集合体を含むこの発明のゲル状の被膜は、例えば図3に示すように、SEMScanningElectronMicroscope;走査型電子顕微鏡で確認することができる。なお、図3は、充電後の負極表面のSEM像であり、非水電解質を洗浄により除去し、乾燥して撮影したものである。また、非晶質のオキソ酸および/またはオキソ酸化合物の集合体の析出は、負極表面に形成された被膜のX線吸収微細構造Xrayabsorptionfinestructure;XAFS解析による構造解析と、飛行時間型二次イオン質量分析法ToF-SIMSによる分子の化学情報とを基に確認することができる。図4に、ケイタングステン酸を電池系内に添加し、充電することにより、この発明の負極被膜が形成された非水電解質電池の負極表面の飛行時間型二次イオン質量分析法ToF-SIMSによる二次イオンスペクトルの一例を示す。図4より、タングステンWと酸素Oとを構成元素とする分子が存在することが分かる。また、図5に、ケイタングステン酸を電池系内に添加し、充電することにより、この発明の負極被膜が形成された非水電解質電池の負極表面のX線吸収微細構造XAFS解析によるスペクトルをフーリエ変換して得られるW-O結合の動径構造関数の一例を示す。また、図5では、負極被膜の解析結果と共に、この発明で用いることができるポリ酸であるタングステン酸WO3、WO2およびヘテロポリ酸であるケイタングステン酸H4SiW12O4026H2OのW-O結合の動径構造関数の一例を示す。図5より、負極表面の析出物のピークL1と、ケイタングステン酸H4SiW12O4026H2O、二酸化タングステンWO2および三酸化タングステンWO3のそれぞれのピークL2、L3およびL4とは異なった位置にピークを有し、異なる構造であることが分かる。典型的なタングステン酸化物の三酸化タングステンWO3、二酸化タングステンWO2、ならびに、この発明の出発物質であるケイタングステン酸H4SiW12O4026H2Oにおいては、前記動径構造関数より、1.0~2.0Åの範囲内において、主要ピークが存在し、また、2.0~4.0Åの範囲においてもピークを確認することができる。これに対して、この発明における正極、負極に析出したタングステン酸を主体とするオキソ酸の集合体のW-O結合距離の分布は、1.0~2.0Åの範囲内においてピークが確認されるものの、この範囲外では、ピークL1と同等の明確なピークが見られない。すなわち、3.0Åを超える範囲において、実質的にピークが観測されない。このような状況において、負極表面の析出物が非晶質であることが確認される。負極集電体22Aは、例えば、銅、ニッケルまたはステンレスなどの金属材料によって構成されている。負極活物質層22Bは、負極活物質として、リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料のいずれか1種または2種以上を含んでおり、必要に応じて、結着剤や導電剤などの他の材料を含んでいてもよい。この際、リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料における充電可能な容量は、正極の放電容量よりも大きくなっていることが好ましい。なお、結着剤および導電剤に関する詳細は、正極と同様である。リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料としては、例えば、炭素材料が挙げられる。この炭素材料とは、例えば、易黒鉛化性炭素や、002面の面間隔が0.37nm以上の難黒鉛化性炭素や、002面の面間隔が0.34nm以下の黒鉛などである。より具体的には、熱分解炭素類、コークス類、ガラス状炭素繊維、有機高分子化合物焼成体、活性炭またはカーボンブラック類などがある。このうち、コークス類には、ピッチコークス、ニードルコークスまたは石油コークスなどが含まれる。有機高分子化合物焼成体とは、フェノール樹脂やフラン樹脂などを適当な温度で焼成して炭素化したものをいう。炭素材料は、リチウムの吸蔵および放出に伴う結晶構造の変化が非常に少ないため、高いエネルギー密度が得られると共に優れたサイクル特性が得られ、さらに導電剤としても機能するので好ましい。なお、炭素材料の形状は、繊維状、球状、粒状または鱗片状のいずれでもよい。上述の炭素材料の他、リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料としては、例えば、リチウムを吸蔵および放出することが可能であると共に金属元素および半金属元素のうちの少なくとも1種を構成元素として有する材料が挙げられる。高いエネルギー密度が得られるからである。このような負極材料は、金属元素または半金属元素の単体でも合金でも化合物でもよく、それらの1種または2種以上の相を少なくとも一部に有するようなものでもよい。なお、この発明における合金には、2種以上の金属元素からなるものに加えて、1種以上の金属元素と1種以上の半金属元素とを含むものも含まれる。また、合金は、非金属元素を含んでいてもよい。この組織には、固溶体、共晶共融混合物、金属間化合物、またはそれらの2種以上が共存するものがある。上記した金属元素または半金属元素としては、例えば、リチウムと合金を形成することが可能な金属元素または半金属元素が挙げられる。具体的には、マグネシウムMg、ホウ素B、アルミニウムAl、ガリウムGa、インジウムIn、ケイ素Si、ゲルマニウムGe、スズSn、鉛Pb、ビスマスBi、カドミウムCd、銀Ag、亜鉛Zn、ハフニウムHf、ジルコニウムZr、イットリウムY、パラジウムPdまたは白金Ptなどである。中でも、ケイ素およびスズのうちの少なくとも1種が好ましく、ケイ素がより好ましい。リチウムを吸蔵および放出する能力が大きいため、高いエネルギー密度が得られるからである。ケイ素およびスズのうちの少なくとも1種を有する負極材料としては、例えば、ケイ素の単体、合金または化合物や、スズの単体、合金または化合物や、それらの1種または2種以上の相を少なくとも一部に有する材料が挙げられる。ケイ素の合金としては、例えば、ケイ素以外の第2の構成元素として、スズSn、ニッケルNi、銅Cu、鉄Fe、コバルトCo、マンガンMn、亜鉛Zn、インジウムIn、銀Ag、チタンTi、ゲルマニウムGe、ビスマスBi、アンチモンSbおよびクロムCrからなる群のうちの少なくとも1種を含むものが挙げられる。スズの合金としては、例えば、スズSn以外の第2の構成元素として、ケイ素Si、ニッケルNi、銅Cu、鉄Fe、コバルトCo、マンガンMn、亜鉛Zn、インジウムIn、銀Ag、チタンTi、ゲルマニウムGe、ビスマスBi、アンチモンSbおよびクロムCrからなる群のうちの少なくとも1種を含むものが挙げられる。スズの化合物またはケイ素の化合物としては、例えば、酸素Oまたは炭素Cを含むものが挙げられ、スズSnまたはケイ素Siに加えて、上記した第2の構成元素を含んでいてもよい。特に、ケイ素SiおよびスズSnのうちの少なくとも1種を含む負極材料としては、例えば、スズSnを第1の構成元素とし、そのスズSnに加えて第2の構成元素と第3の構成元素とを含むものが好ましい。勿論、この負極材料を上記した負極材料と共に用いてもよい。第2の構成元素は、コバルトCo、鉄Fe、マグネシウムMg、チタンTi、バナジウムV、クロムCr、マンガンMn、ニッケルNi、銅Cu、亜鉛Zn、ガリウムGa、ジルコニウムZr、ニオブNb、モリブデンMo、銀Ag、インジウムIn、セリウムCe、ハフニウムHf、タンタルTa、タングステンW、ビスマスBiおよびケイ素Siからなる群のうちの少なくとも1種である。第3の構成元素は、ホウ素B、炭素C、アルミニウムAlおよびリンPからなる群のうちの少なくとも1種である。第2の元素および第3の元素を含むことにより、サイクル特性が向上するからである。中でも、スズSn、コバルトCoおよび炭素Cを構成元素として含み、炭素Cの含有量が9.9質量以上29.7質量以下の範囲内、スズSnおよびコバルトCoの合計に対するコバルトCoの割合Co/SnCoが30質量以上70質量以下の範囲内であるCoSnC含有材料が好ましい。このような組成範囲において、高いエネルギー密度が得られると共に優れたサイクル特性が得られるからである。このSnCoC含有材料は、必要に応じて、さらに他の構成元素を含んでいてもよい。他の構成元素としては、例えば、ケイ素Si、鉄Fe、ニッケルNi、クロムCr、インジウムIn、ニオブNb、ゲルマニウムGe、チタンTi、モリブデンMo、アルミニウムAl、リンP、ガリウムGaまたはビスマスBiなどが好ましく、それらの2種以上を含んでいてもよい。容量特性またはサイクル特性がさらに向上するからである。なお、SnCoC含有材料は、スズSn、コバルトCoおよび炭素Cを含む相を有しており、この相は結晶性の低いまたは非晶質な構造を有していることが好ましい。また、SnCoC含有材料では、構成元素である炭素の少なくとも一部が、他の構成元素である金属元素あるいは半金属元素と結合していることが好ましい。サイクル特性の低下は、スズSnなどが凝集あるいは結晶化することによるものであると考えられるが、炭素が他の元素と結合することにより、そのような凝集または結晶化が抑制されるからである。元素の結合状態を調べる測定方法としては、例えば、X線光電子分光法XrayPhotoelectronSpectroscopyXPSが挙げられる。このXPSでは、金原子の4f軌道Au4fのピークが84.0eVに得られるようにエネルギー較正された装置において、グラファイトであれば、炭素の1s軌道C1sのピークは284.5eVに現れる。また、表面汚染炭素であれば、284.8eVに現れる。これに対して、炭素元素の電荷密度が高くなる場合、例えば、炭素が金属元素または半金属元素と結合している場合には、C1sのピークは284.5eVよりも低い領域に現れる。すなわち、SnCoC含有材料について得られるC1sの合成波のピークが284.5eVよりも低い領域に現れる場合には、SnCoC含有材料に含まれる炭素Cの少なくとも一部が他の構成元素である金属元素または半金属元素と結合している。なお、XPSでは、例えば、スペクトルのエネルギー軸の補正に、C1sのピークを用いる。通常、表面には表面汚染炭素が存在しているので、表面汚染炭素のC1sのピークを284.8eVとし、これをエネルギー基準とする。XPSにおいて、C1sのピークの波形は、表面汚染炭素のピークとSnCoC含有材料中の炭素のピークとを含んだ形として得られるので、例えば、市販のソフトウエアを用いて解析することにより、表面汚染炭素のピークと、SnCoC含有材料中の炭素のピークとを分離する。波形の解析では、最低束縛エネルギー側に存在する主ピークの位置をエネルギー基準284.8eVとする。また、リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料としては、例えば、リチウムを吸蔵および放出することが可能な金属酸化物または高分子化合物なども挙げられる。金属酸化物とは、例えば、酸化鉄、酸化ルテニウムまたは酸化モリブデンなどであり、高分子化合物とは、例えば、ポリアセチレン、ポリアニリンまたはポリピロールなどである。なお、リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料は、上記以外のものであってもよい。また、上記の負極材料は、任意の組み合わせで2種以上混合されてもよい。負極活物質層22Bは、例えば、気相法、液相法、溶射法、焼成法、または塗布のいずれにより形成してもよく、それらの2以上を組み合わせてもよい。負極活物質層22Bを気相法、液相法、溶射法若しくは焼成法、またはそれらの2種以上の方法を用いて形成する場合には、負極活物質層22Bと負極集電体22Aとが界面の少なくとも一部において合金化していることが好ましい。具体的には、界面において負極集電体22Aの構成元素が負極活物質層22Bに拡散し、あるいは負極活物質層22Bの構成元素が負極集電体22Aに拡散し、またはそれらの構成元素が互いに拡散し合っていることが好ましい。充放電に伴う負極活物質層22Bの膨張および収縮による破壊を抑制することができると共に、負極活物質層22Bと負極集電体22Aとの間の電子伝導性を向上させることができるからである。なお、気相法としては、例えば、物理堆積法または化学堆積法、具体的には真空蒸着法、スパッタ法、イオンプレーティング法、レーザーアブレーション法、熱化学気相成長法またはプラズマ化学気相成長法などが挙げられる。液相法としては、電気鍍金または無電解鍍金などの公知の手法を用いることができる。焼成法とは、例えば、粒子状の負極活物質を結着剤などと混合して溶剤に分散させることにより塗布したのち、結着剤などの融点よりも高い温度で熱処理する方法である。焼成法に関しても公知の手法が利用可能であり、例えば、雰囲気焼成法、反応焼成法またはホットプレス焼成法が挙げられる。[セパレータ]セパレータ23は、正極21と負極22とを隔離し、両極の接触に起因する電流の短絡を防止しながらリチウムイオンを通過させるものである。このセパレータ23は、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリプロピレンまたはポリエチレンなどの合成樹脂からなる多孔質膜や、セラミックからなる多孔質膜などによって構成されており、これらの2種以上の多孔質膜が積層されたものであってもよい。その他の材料としては、例えばポリフッ化ビニリデン、アラミド、ポリイミド、ポリアクリロニトリルなどを挙げることができる。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を混合ないし重合させて用いることもできる。このセパレータ23には、上述した第1の実施の形態による非水電解質が含浸されている。2-2非水電解質電池の製造方法上述した非水電解質電池は、以下のようにして製造できる。[正極の製造]まず、正極21を作製する。例えば、正極材料と、結着剤と、導電剤とを混合して正極合剤としたのち、有機溶剤に分散させてペースト状の正極合剤スラリーとする。続いて、ドクタブレードまたはバーコータなどによって正極集電体21Aの両面に正極合剤スラリーを均一に塗布して乾燥させる。最後に、必要に応じて加熱しながらロールプレス機などによって塗膜を圧縮成型して正極活物質層21Bを形成する。この場合には、圧縮成型を複数回に渡って繰り返してもよい。[負極の製造]次に、負極22を作製する。例えば、負極材料と、結着剤と、必要に応じて導電剤とを混合して負極合剤としたのち、これを有機溶剤に分散させてペースト状の負極合剤スラリーとする。続いて、ドクタブレードまたはバーコータなどによって負極集電体22Aの両面に負極合剤スラリーを均一に塗布して乾燥させる。最後に、必要に応じて加熱しながらロールプレス機などによって塗膜を圧縮成型して負極活物質層22Bを形成する。[非水電解質電池の組み立て]次に、正極集電体21Aに正極リード25を溶接などにより取り付けると共に、負極集電体22Aに負極リード26を溶接などにより取り付ける。その後、正極21と負極22とをセパレータ23を介して巻回し、正極リード25の先端部を安全弁機構15に溶接すると共に、負極リード26の先端部を電池缶11に溶接して、巻回した正極21および負極22を一対の絶縁板12、13で挟み、電池缶11の内部に収納する。正極21および負極22を電池缶11の内部に収納したのち、第1の実施の形態による非水電解質を電池缶11の内部に注入し、セパレータ23に含浸させる。その後、電池缶11の開口端部に電池蓋14、安全弁機構15および熱感抵抗素子16を、ガスケット17を介してかしめることにより固定する。以上により、図1に示した非水電解質電池が作製される。また、式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つが電解および析出し、負極表面に被膜になって形成される。式I~式IVのいずれかのヘテロポリ酸化合物を非水電解質中に含むことで、リチウムイオンを挿入脱離できるこの化合物が、使用初期の充放電によって負極上に安定なSEI皮膜を形成して、非水電解質中の溶媒、電解質塩の分解を抑制する。ヘテロポリ酸および/またはヘテロポリ酸化合物により形成されたSEIは無機的で強固であると同時に、リチウムイオンを挿入脱離する際の抵抗が小さいため、容量劣化などを起こしにくいことが考えられる。さらに、ヘテロポリ酸および/またはヘテロポリ酸化合物ともに、非水電解質中のリチウム塩と成分の近いモノフルオロリン酸塩および/またはジフルオロリン酸塩が添加されることで、主となる電解質塩の分解がさらに抑制され、低抵抗なSEIを形成できることが考えられる。なお、この発明の非水電解質は、負極活物質層22Bに含浸していることから、充電または予備充電により、負極活物質層22B内で、式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する化合物が析出していてもよい。すなわち、式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する化合物が負極活物質粒子間に存在していてもよい。負極被膜における式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する化合物の有無は、例えばX線光電子分光XPS分析または飛行時間型二次イオン質量分析法ToF-SIMSにより確認することができる。この場合、電池を解体後に、ジメチルカーボネートで洗浄を行う。これは表面に存在する、揮発性の低い溶媒成分と電解質塩を除去するためである。サンプリングは可能な限り、不活性雰囲気下で行うことが望ましい。<効果>この発明の第2の実施の形態では、非水電解質中にニトリル基をもつ炭化水素化合物、ならびに式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つを含有させている。これにより、高温環境下での電池特性劣化を抑制するとともに、連続使用時において電極活物質および非水電解質の副反応が抑制されるため、電池特性が改善される。なお、この発明のニトリル基をもつ炭化水素化合物およびヘテロポリ酸化合物の添加は、高温環境下での使用において効果を得ることができるため、一次電池、二次電池共に適用することができる。そして、充放電サイクルが進んだ電池においてより高い効果を得ることができるため、二次電電池に適用することがより好ましい。3.第3の実施の形態この発明の第3の実施の形態による非水電解質電池について説明する。第3の実施の形態における非水電解質電池は、ラミネートフィルムで外装されたラミネートフィルム型非水電解質電池である。3-1非水電解質電池の構成この発明の第3の実施の形態による非水電解質電池について説明する。図6はこの発明の第3の実施の形態による非水電解質電池の分解斜視構成を表しており、図7は図6に示した巻回電極体30のI-I線に沿った断面を拡大して示している。この非水電解質電池は、主に、フィルム状の外装部材40の内部に、正極リード31および負極リード32が取り付けられた巻回電極体30が収納されたものである。このフィルム状の外装部材40を用いた電池構造は、ラミネートフィルム型と呼ばれている。正極リード31および負極リード32は、例えば、外装部材40の内部から外部に向かって同一方向に導出されている。正極リード31は、例えば、アルミニウムなどの金属材料によって構成されており、負極リード32は、例えば、銅、ニッケルまたはステンレスなどの金属材料によって構成されている。これらの金属材料は、例えば、薄板状または網目状になっている。外装部材40は、例えば、ナイロンフィルム、アルミニウム箔およびポリエチレンフィルムがこの順に貼り合わされたアルミラミネートフィルムによって構成されている。この外装部材40は、例えば、ポリエチレンフィルムが巻回電極体30と対向するように、2枚の矩形型のアルミラミネートフィルムの外縁部同士が融着または接着剤によって互いに接着された構造を有している。外装部材40と正極リード31および負極リード32との間には、外気の侵入を防止するための密着フィルム41が挿入されている。この密着フィルム41は、正極リード31および負極リード32に対して密着性を有する材料によって構成されている。このような材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、変性ポリエチレンまたは変性ポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂が挙げられる。なお、外装部材40は、上記したアルミラミネートフィルムに代えて、他の積層構造を有するラミネートフィルムによって構成されていてもよいし、ポリプロピレンなどの高分子フィルムまたは金属フィルムによって構成されていてもよい。図7は、図6に示した巻回電極体30のI-I線に沿った断面構成を表している。この巻回電極体30は、セパレータ35および電解質36を介して正極33と負極34とが積層および巻回されたものであり、その最外周部は、保護テープ37によって保護されている。正極33は、例えば、正極集電体33Aの両面に正極活物質層33Bが設けられたものである。正極表面には、ニトリル化合物が、正極活物質の活性点である金属表面に配位的に吸着する。負極34は、例えば、負極集電体34Aの両面に負極活物質層34Bが設けられたものであり、負極表面には、式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する被膜が形成される。なお、ヘテロポリ酸化合物の被膜は、ヘテロポリ酸化合物の電解により析出した析出物が3次元網目構造となっており、電池系内でこの構造中に非水電解質を含むことにより、一種以上のアデンダ元素を含む非晶質のオキソ酸および/またはオキソ酸化合物の集合体を含むゲル状の被膜となっている。さらに、ニトリル化合物が式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する被膜に対しても配位的に吸着する。正極33と負極34は、負極活物質層34Bと正極活物質層33Bとが対向するように配置されている。正極集電体33A、正極活物質層33B、負極集電体34A、負極活物質層34Bおよびセパレータ35の構成は、夫々第2の実施の形態の正極集電体21A、正極活物質層21B、負極集電体22A、負極活物質層22Bおよびセパレータ23の構成と同様である。電解質36は、上述した第1の実施の形態による非水電解質と、それを保持する高分子化合物とを含んでおり、いわゆるゲル状の電解質である。ゲル状の電解質は、高いイオン伝導率例えば、室温で1mS/cm以上が得られると共に漏液が防止されるので好ましい。3-2非水電解質電池の製造方法この非水電解質電池は、例えば、以下の3種類の製造方法第1~第3の製造方法によって製造される。3-2-1第1の製造方法第1の製造方法では、最初に、例えば、上記した第2の実施の形態の正極21および負極22の作製手順と同様の手順により、正極集電体33Aの両面に正極活物質層33Bを形成して正極33を作製する。また、負極集電体34Aの両面に負極活物質層34Bを形成して負極34を作製する。続いて、第1の実施の形態による非水電解質と、高分子化合物と、溶剤とを含む前駆溶液を調製して正極33および負極34に塗布したのち、溶剤を揮発させてゲル状の電解質36を形成する。続いて、正極集電体33Aに正極リード31を取り付けると共に、負極集電体34Aに負極リード32を取り付ける。続いて、電解質36が形成された正極33と負極34とをセパレータ35を介して積層させてから長手方向に巻回し、その最外周部に保護テープ37を接着させて巻回電極体30を作製する。最後に、例えば、2枚のフィルム状の外装部材40の間に巻回電極体30を挟み込んだのち、その外装部材40の外縁部同士を熱融着などで接着させて巻回電極体30を封入する。この際、正極リード31および負極リード32と外装部材40との間に、密着フィルム41を挿入する。これにより、非水電解質電池が完成する。3-2-2第2の製造方法第2の製造方法では、最初に、正極33に正極リード31を取り付けると共に、負極34に負極リード32を取り付ける。続いて、セパレータ35を介して正極33と負極34とを積層して巻回させたのち、その最外周部に保護テープ37を接着させて、巻回電極体30の前駆体である巻回体を作製する。続いて、2枚のフィルム状の外装部材40の間に巻回体を挟み込んだのち、一辺の外周縁部を除いた残りの外周縁部を熱融着などで接着させて、袋状の外装部材40の内部に巻回体を収納する。続いて、第1の実施の形態による非水電解質と、高分子化合物の原料であるモノマーと、重合開始剤と、必要に応じて重合禁止剤などの他の材料とを含む電解質用組成物を調製して袋状の外装部材40の内部に注入したのち、その外装部材40の開口部を熱融着などで密封する。最後に、モノマーを熱重合させて高分子化合物とすることにより、ゲル状の電解質36を形成する。これにより、非水電解質電池が完成する。3-2-3第3の製造方法第3の製造方法では、最初に、高分子化合物が両面に塗布されたセパレータ35を用いることを除き、上記した第2の製造方法と同様に、巻回体を形成して袋状の外装部材40の内部に収納する。このセパレータ35に塗布する高分子化合物としては、例えば、フッ化ビニリデンを成分とする重合体、すなわち単独重合体、共重合体または多元共重合体などが挙げられる。具体的には、ポリフッ化ビニリデンや、フッ化ビニリデンおよびヘキサフルオロプロピレンを成分とする二元系共重合体や、フッ化ビニリデン、ヘキサフルオロプロピレンおよびクロロトリフルオロエチレンを成分とする三元系共重合体などである。なお、高分子化合物は、上記したフッ化ビニリデンを成分とする重合体と共に、他の1種または2種以上の高分子化合物を含んでいてもよい。続いて、第1の実施の形態による非水電解質を調製して外装部材40の内部に注入したのち、その外装部材40の開口部を熱融着などで密封する。最後に、外装部材40に加重をかけながら加熱し、高分子化合物を介してセパレータ35を正極33および負極34に密着させる。これにより、非水電解質が高分子化合物に含浸し、その高分子化合物がゲル化して電解質36が形成されるため、非水電解質電池が完成する。上述の第1~第3の製造方法において作製された非水電解質電池を予備充電もしくは充電することにより、負極表面には、式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する被膜が形成される。<効果>第3の実施の形態では、第2の実施の形態と同様の効果を有する。4.第4の実施の形態この発明の第4の実施の形態による非水電解質電池について説明する。第4の実施の形態における非水電解質電池は、ラミネートフィルムで外装されたラミネートフィルム型非水電解質電池であり、かつ第1の実施の形態の非水電解質をそのまま用いた点以外は、第3の実施の形態による非水電解質電池と同様である。したがって、以下では、第3の実施の形態と異なる点を中心にその構成を詳細に説明する。4-1非水電解質電池の構成この発明の第4の実施の形態による非水電解質電池では、ゲル状の電解質36の代わりに、非水電解質を用いている。したがって、巻回電極体30は、電解質36が省略された構成を有し、非水電解質がセパレータ35に含浸されている。4-2非水電解質電池の製造方法この非水電解質電池は、例えば、以下のように製造する。まず、例えば正極活物質と結着剤と導電剤とを混合して正極合剤を調製し、N-メチル-2-ピロリドンなどの溶剤に分散させることにより正極合剤スラリーを作製する。次に、この正極合剤スラリーを両面に塗布し、乾燥させ圧縮成型して正極活物質層33Bを形成し正極33を作製する。次に、例えば正極集電体33Aに正極リード31を、例えば超音波溶接、スポット溶接などにより接合する。また、例えば負極材料と結着剤とを混合して負極合剤を調製し、N-メチル-2-ピロリドンなどの溶剤に分散させることにより負極合剤スラリーを作製する。次に、この負極合剤スラリーを負極集電体34Aの両面に塗布し乾燥させ、圧縮成型して負極活物質層34Bを形成し、負極34を作製する。次に、例えば負極集電体34Aに負極リード32を例えば超音波溶接、スポット溶接などにより接合する。続いて、正極33と負極34とをセパレータ35を介して巻回して外装部材40の内部に挟み込んだのち、外装部材40の内部に、第1の実施の形態による非水電解質を注入し、外装部材40を密閉する。これにより、図6および図7に示す非水電解質電池が得られる。<効果>第4の実施の形態では、第2の実施の形態と同様の効果を有する。5.第5の実施の形態この発明の第5の実施の形態による非水電解質電池20の構成例について説明する。この発明の第5の実施の形態による非水電解質電池20は、図8に示すように、角型の形状を有する。この非水電解質電池20は、以下のようにして作製する。図8に示すように、まず、巻回電極体53を例えばアルミニウムAl、鉄Feなどの金属よりなる角型缶である外装缶51内に収容する。そして、電池蓋52に設けられた電極ピン54と、巻回電極体53から導出された電極端子55とを接続した後、電池蓋52にて封口する。その後、非水電解質注入口56から非水電解質中にニトリル化合物、ならびに式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つを含む非水電解質を注入して封止部材57にて封止する。作製した電池を充電もしくは予備充電することにより、負極14の表面に式I~式IVで示されるヘテロポリ酸およびヘテロポリ酸化合物の少なくとも一つに由来する化合物が析出、この発明の第5の実施の形態の非水電解質電池20が完成する。なお、巻回電極体53は、正極および負極をセパレータを介して積層し、巻回することによって得られる。正極、負極、セパレータおよび非水電解質は、第1の実施の形態と同様であるので、詳細な説明を省略する。<効果>この発明の第5の実施の形態による非水電解質電池20では、高温環境下における容量維持率の低下、ガス発生や、連続使用時における容量維持率の低下を抑制し、ガス発生によって生じる内圧の上昇による破損や電池特性の低下を防止できる。6.第6の実施の形態この発明の第6の実施の形態による非水電解質電池について説明する。第6の実施の形態における非水電解質電池は、電極体が正極および負極が積層されてラミネートフィルムで外装されたラミネートフィルム型非水電解質電池であり、電極体の構成以外は第3の実施の形態と同様である。このため、以下では、第6の実施の形態の電極体についてのみ説明する。[正極および負極]図9に示すように、正極61は、矩形状の正極集電体の両面に正極活物質層を形成することにより得られる。正極61の正極集電体は、正極端子と一体に形成されていることが好ましい。また負極62も同様に、矩形状の負極集電体上に負極活物質層が形成されてなる。正極61および負極62は、正極61、セパレータ63、負極62およびセパレータ63の順に積層され、積層電極体60とされる。積層電極体60は、絶縁テープ等を貼着することにより電極の積層状態を維持するようにしても良い。積層電極体60は、ラミネートフィルム等に外装され、非水電解質と共に電池内に密封される。また、非水電解質の代わりにゲル電解質を用いてもよい。この発明の具体的な実施例について詳細に説明するが、この発明はこれに限定されるものではない。以下の実施例および比較例で用いるニトリル化合物は、下記の通りである。化A:マロノニトリル化B:スクシノニトリル化C:グルタロノニトリル化D:アジポニトリル化E:スベロニトリル化F:アセトニトリル化G:プロピオニトリル化H:ブチロニトリル以下の実施例および比較例で用いるヘテロポリ酸化合物は、下記の通りである。化I:ケイモリブデン酸7水和物化J:ケイタングステン酸7水和物化K:リンモリブデン酸7水和物化L:リンタングステン酸7水和物なお、以下の説明において、ヘテロポリ酸の質量はヘテロポリ酸が有する結合水の質量を除いた値とする。ヘテロポリ酸化合物の質量は、ヘテロポリ酸化合物が有する結合水の質量を除いた値とする。[実施例1]実施例1では、電解質に添加するニトリル化合物とヘテロポリ酸化合物の添加量を変えて、円筒型電池を作製し、その特性を評価した。<実施例1-1>[正極の作製]正極活物質としてコバルト酸リチウムLiCoO291重量部と、導電剤としてグラファイト6質量部と、結着剤としてポリフッ化ビニリデンPVdF3質量部とを混合して、N-メチルピロリドンを添加し正極合剤スラリーを得た。次に、この正極合剤スラリーを、厚み12μmのアルミニウム箔上の両面に均一に塗布し、乾燥させたのち、ロールプレス機で圧縮成型し、体積密度3.40g/ccの正極活物質層を形成した正極シートとした。最後に、正極シートを幅56mm、長さ520mmの形状に切断し、正極集電体の一端にアルミニウムAl製の正極リードを溶接して取り付けて正極とした。[負極の作製]負極活物質として人造黒鉛粉末97重量部と、結着剤としてポリフッ化ビニリデンPVdF3重量部とを混合して、N-メチルピロリドンを添加し負極合剤スラリーを得た。次に、この負極合剤スラリーを、負極集電体となる厚み15μmの銅箔上の両面に均一に塗布し、乾燥させたのち、ロールプレス機で圧縮成型し、体積密度1.65g/ccの負極活物質層を形成した負極シートとした。最後に、負極シートを幅58mm、長さ600mmの形状に切断し、負極集電体の一端にニッケルNi製の負極リードを溶接して取り付けて負極とした。[非水電解質の調整]エチレンカーボネートEC:ジメチルカーボネートDMC=3:7重量比の混合溶液に、電解質塩として六フッ化リン酸リチウムLiPF6を1.2mol/kgとなるように溶解させたものを作製し、表1に記載の濃度になるように、化Aのニトリル化合物および化Iのヘテロポリ酸化合物を溶解させた。[電池の組み立て]正極と、厚さ25μmの微多孔性ポリプロピレンフィルムからなるセパレータと、負極とをこの順に積層し、渦巻状に多数回巻回させたのち、巻き終わり部分を粘着テープで固定することにより、巻回電極体を形成した。続いて、ニッケルめっきが施された鉄製の電池缶を準備したのち、巻回電極体を一対の絶縁板で挟み、負極リードを電池缶に溶接すると共に正極リードを安全弁機構に溶接して、その巻回電極体を電池缶の内部に収納した。続いて、電池缶の内部に、減圧方式により電解質を注入した。以上により、実施例1-1の円筒型電池を作製した。なお、この電池を予備充電後解体したところ、負極表面にゲル状の被膜が形成されていることを確認した。<実施例1-2>~<実施例1-13>化Aのニトリル化合物および化Iのヘテロポリ酸化合物の混合量が、それぞれ表1に記載の濃度になるようにした以外は、実施例1-1と同様にして円筒型電池を作製した。<比較例1-1>化Aのニトリル化合物および化Iのヘテロポリ酸化合物を添加しないこと以外は、実施例1-1と同様にして円筒型電池を作製した。<比較例1-2>~<比較例1-4>化Aのニトリル化合物の混合量が、それぞれ表1に記載の濃度になるようにするとともに、化Iのヘテロポリ酸化合物を添加しないこと以外は、実施例1-1と同様にして円筒型電池を作製した。<比較例1-5>~<比較例1-6>化Aのニトリル化合物を添加しないようにするとともに、化Iのヘテロポリ酸化合物の混合量が、それぞれ表1に記載の濃度になるようにした以外は、実施例1-1と同様にして円筒型電池を作製した。上述の各実施例および比較例について、下記のような評価を行った。[電池の評価]a初期容量および高温サイクル試験各電池を23°Cの雰囲気中において0.2Cの電流で2サイクル充放電させて、2サイクル目の放電容量を測定した。続いて、45°Cの雰囲気中において300サイクルの充放電を繰り返し、2サイクル目の放電容量に対する300サイクルにおける放電容量維持率を、300サイクル目の放電容量/2サイクル目の放電容量×100として求めた。充放電条件としては、0.2Cの電流で上限電圧4.2Vまで定電流充電し、さらに上限電圧4.2Vでの定電圧で電流値が0.05Cに達するまで定電圧充電した。こののち、0.2Cの電流で終止電圧3.0Vまで定電流放電した。この0.2Cとは、理論容量を5時間で放電しきる電流値であり、0.05Cとは、理論容量を20時間で放電しきる電流値である。b高温連続充電試験各電池を60°Cの雰囲気中において、0.2Cの電流で上限電圧4.2Vまで定電流充電し、さらに上限電圧4.2Vでの定電圧で電流値が0.05Cに達するまで充電した。続いて、同雰囲気中において、終止電流を0mAとした連続充電を行い、遮断弁が作動するまでの時間を求めた。この連続充電試験を300時間まで行い、300時間の時点で遮断弁の作動がなかった電池については、0.2Cの電流で終止電圧3.0Vまで定電流放電して連続充電後の放電容量維持率を求めた。c高温連続充電後放電容量維持率上述のb高温連続充電試験と同様の方法により、連続充電を行った後、連続充電後の電池を、0.5Cの電流で終止電圧3.0Vまで定電流放電した時の放電容量維持率を求めた。そして、高温連続充電後の放電容量維持率を、下記の式から算出した。高温連続充電後の放電容量維持率[]=高温連続充電後の放電容量/2サイクル目の放電容量×100d電極表面の金属原子検出量の減少量初回充放電後と高温連続充電後の放電状態の各電池をそれぞれ解体し、解体した電池の負極表面を、日本電子株式会社製走査型電子顕微鏡SEMに付属のエネルギー分散型X線分光法SEM-EDXで観察し、負極表面に占めるヘテロポリ酸由来の金属原子の量をそれぞれ測定した。そして、高温連続充電後の電池における金属原子の減少量を算出した。実施例1のこの測定でいう金属原子とは、電解質中に添加したヘテロポリ酸化合物である化I:ケイモリブデン酸7水和物中のモリブデン原子である。減少量が小さいほど初期に負極表面に形成されたSEI被膜の溶出が小さく安定であり、したがって高温使用時の劣化が小さいことを示している。なお、この測定は、ヘテロポリ酸化合物の添加を行った実施例1-1~実施例1-13ならびに比較例1-5および比較例1-6についてのみ行った。下記の表1に、試験結果を示す。表1から、この発明のニトリル化合物とヘテロポリ酸化合物とを含有する非水系電解質を用いることにより、高温環境下での連続充電保持時間が改善されることがわかった。例えば、ニトリル化合物とヘテロポリ酸化合物とが添加された実施例1-11~実施例1-13と、ニトリル化合物およびヘテロポリ酸化合物とが添加されない比較例1-1とを比較すると、高温連続充電保持時間が顕著に向上することがわかった。ここで、連続充電保持時間が短いことは、ガスの発生による遮断弁の作動や、ラミネートパックの開裂までの時間が短いということであり、一度遮断弁が作動してしまえば、電池の交換を余儀なくされるということを意味する。ニトリル化合物のみが添加された比較例1-2~比較例1-4と、比較例1-1とを比較すると、ニトリル化合物のみを含有している場合でも連続充電に対する耐性は向上するが効果は小さいことがわかった。なお、ニトリル化合物の添加量を1以上に増やしても連続充電保持時間は改善されず、むしろサイクル特性への悪影響の方が大きくなった。また、ヘテロポリ酸化合物のみが添加された比較例1-5比較例1-6と、比較例1-1とを比較すると、ヘテロポリ酸化合物のみを添加しても、高温での電池特性の改善は見られなかった。これは、充電初期に形成されたヘテロポリ酸由来のSEI被膜の高温環境下での安定性が十分でなく、ニトリル化合物の共存なしには溶出によって効果が失われるためと考えられる。このため、この発明のニトリル化合物とヘテロポリ酸化合物とを含有する非水電解質を用いることにより、高温での連続充時の放電容量が改善されることがわかった。ニトリル化合物とヘテロポリ酸化合物が、共に0.1以上共存する場合において、高温サイクルおよび高温連続充電の改善に大きな効果が得られる。ヘテロポリ酸化合物が存在する場合には、ニトリル化合物が電池特性に与える悪影響が抑制され、ニトリル化合物の添加量が増えるにしたがって高温特性が改善される効果があった。このことは、連続充電時の電池特性劣化が正負極両方での副反応に起因しているためと考えられる。ニトリル化合物を含有すると、正極での遷移金属安定化により連続充電特性を向上させる効果があるが、負極でのガス発生などにより電池特性が悪化する。一方、ヘテロポリ酸化合物を含有すると、負極でのSEI形成によりサイクルを安定化させるが、正極の劣化が進んで電池特性が悪化する。同時に含有した場合にはニトリル化合物が、ヘテロポリ酸化合物に由来する、負極SEI中の遷移金属を安定化することでより強い効果が得られる。また、比較例1-5比較例1-6に比べ、実施例1-1~実施例1-13の電極表面の金属原子検量変化が低下することがわかった。金属原子検量変化が小さいということは、高温連続充電時においても、負極SEI中の遷移金属が安定しており、非水電解質がニトリル化合物およびヘテロポリ酸化合物を含有することによる負極でのガス発生が抑制されていることを示している。[実施例2]実施例2では、化A~化Hのニトリル化合物と、化I~化Lのヘテロポリ酸化合物との組み合わせを変えて、円筒型電池の特性を評価した。<実施例2-1>~<実施例2-32>ニトリル化合物およびヘテロポリ酸化合物の組み合わせが表2にものとなるようにした以外は、実施例1-1と同様にして円筒型電池を作製した。[電池の評価]a初期容量および高温サイクル試験b高温連続充電試験c高温連続充電後放電容量維持率実施例1と同様の方法により、上述の評価を行った。下記の表2に、試験結果を示す。表2から、この発明のニトリル化合物とヘテロポリ酸化合物を用いると、正負極での反応を伴う高温サイクルおよび連続充電特性が向上することがわかった。ニトリル化合物としては、ニトリル基濃度と化合物自体のガス化の少ない、ニトリル基に含まれる炭素を除いた炭素数が2以上4以下のものが好ましいことがわかった。ヘテロポリ酸化合物としては、高温サイクルと連続充電後の放電容量から、ケイモリブデン酸またはケイタングステン酸が好ましい。リンに対して、ケイ素を含むヘテロポリ酸化合物は、電極に対してより高い保護作用を持つためと考えられる。7.他の実施の形態この発明は、上述したこの発明の実施形態に限定されるものでは無く、この発明の要旨を逸脱しない範囲内で様々な変形や応用が可能である。例えば、上述の実施の形態および実施例では、ラミネートフィルム型、円筒型の電池構造を有する電池、角形の電池構造を有する電池および積層型電極体を用いる電池について説明したが、これらに限定されるものではない。例えば、コイン型、またはボタン型などの他の電池構造を有する電池についても同様に、この発明を適用することができ、同様の効果を得ることができる。また、電極体の構造についても、巻回型および積層型のみならず、つづら折り型等の各種構成を適用することができる。さらに、上述の実施形態および実施例では、電極反応にリチウムを用いる場合を説明したが、ナトリウムNaまたはカリウムKなどの他のアルカリ金属、またはマグネシウムまたはカルシウムCaなどのアルカリ土類金属、またはアルミニウムなどの他の軽金属を用いる場合についても、この発明を適用することができ、同様の効果を得ることができる。また、負極活物質としてリチウム金属を用いてもよい。"