"組成物の全重量に対して20から80重量パーセントのポリビニルクロライド樹脂;組成物の全重量に対して1から30重量パーセントの相溶化剤;および組成物の全重量に対して5から60重量パーセントの生化学的可塑剤を含み、前記生化学的可塑剤が組成物の全可塑剤含有量の少なくとも50重量パーセントを占める組成物。フタレート系可塑剤を実質的に含まない、請求項1に記載の組成物。非生化学的可塑剤を実質的に含まない、請求項1に記載の組成物。前記組成物の全重量に対して少なくとも15重量パーセントの生化学的可塑剤を含む、請求項1に記載の組成物。熱可塑性エラストマーを更に含む、請求項2に記載の組成物。前記生化学的可塑剤が植物油のエポキシ化誘導体を含み、前記相溶化剤が塩素化ポリエチレンを含む、請求項2に記載の組成物。ASTMD638により測定される、113°Cで168時間にわたる熱老化後の、少なくとも25の引張破断伸び保持率を有する、請求項2に記載の組成物。前記生化学的可塑剤が植物油のアセチル化誘導体および植物油のエポキシ化誘導体を含み、前記相溶化剤が塩素化ポリエチレンを含む、請求項2に記載の組成物。ASTMD3291により決定される、わずかまたはより良好の23°Cにおけるループ滲出度を示す、請求項2に記載の組成物。請求項2に記載の組成物を含む外被層または絶縁層を含む、ワイヤまたはケーブル。本発明の一態様は、ポリビニルクロライド樹脂、相溶化剤、および1つまたはそれ以上の生化学的可塑剤を含む組成物を提供する。ある実施形態において、本組成物は、組成物の全重量に対して20から80重量パーセントのポリビニルクロライド樹脂、組成物の全重量に対して1から30重量パーセントの相溶化剤、および組成物の全重量に対して5から60重量パーセントの生化学的可塑剤を含む。このようないくつかの実施形態において、生化学的可塑剤は、組成物の全可塑剤含有量の少なくとも50重量パーセントを占める。いくつかの実施形態において、本組成物は、組成物の全重量に対して少なくとも15重量パーセントの生化学的可塑剤を含む。いくつかの実施形態において、本組成物は、フタレート系可塑剤を実質的に含まない。これは、いかなる非生化学的可塑剤も実質的に含まない組成物を含む。いくつかの実施形態において、本組成物は熱可塑性エラストマーを更に含む。1つのこのような実施形態において、生化学的可塑剤はエポキシ化脂肪酸メチルエステルを含み、熱可塑性エラストマーはオレフィンブロックコポリマーであり、相溶化剤は塩素化ポリエチレンを含む。このような実施形態において、組成物は、ASTMD638により測定される、168時間にわたる113°Cの熱老化後の少なくとも25の引張破断伸び保持率を有することができる。いくつかの実施形態において、生化学的可塑剤はアセチル化ヒマシ油ワックスおよびエポキシ化ダイズ油を含み、相溶化剤は塩素化ポリエチレンを含む。これらの実施形態において、組成物は、ASTMD3291により決定される、わずか、または、より良好の23°Cにおけるループ滲出度を示すことができる。本発明の別の一態様は、本発明による組成物を含む外被層または絶縁層を含むワイヤまたはケーブルを提供する。本発明は、一次可塑剤としての生化学的可塑剤を含むPVC樹脂系組成物を提供する。本組成物は、PVC樹脂、相溶化剤、1つまたはそれ以上の生化学的可塑剤、および、場合により熱可塑性エラストマー衝撃改質剤を含む。生化学的可塑剤は組成物中に相当量で存在し、いくつかの実施形態において、組成物中に存在する唯一の可塑剤である。生化学的可塑剤の使用は有利である。それというのも、より慣用の石油化学系可塑剤、例えばフタレートまたはトリメタリテートtrimetallitatesと比べて生化学的可塑剤は環境に無害であり、再生可能資源から誘導されるからである。本組成物は、PVC樹脂系組成物中での一次可塑剤としての種々の生化学的可塑剤の使用を妨げてきたある問題を克服する。例えば、本組成物のいくつかの実施形態は、十分に低い引張強さおよび十分に高い引張破断伸びを有し、それらの組成物を可撓性PVC樹脂が望まれるかまたは要求されるアプリケーションにおける一次または唯一の可塑剤としての使用に好適とする。更に、これらの組成物は、一次または唯一の可塑剤としての同一の生化学的可塑剤を含むが、適切な熱可塑性エラストマーおよび相溶化剤を欠く組成物と比べて改善された熱老化特性例えば、改善された引張伸び保持率を有する。他の実施形態において、本組成物は、ループ滲出試験により計測される、一次または唯一の可塑剤としての同一の生化学的可塑剤を含むが、適切な相溶化剤を欠く組成物と比べて高められた生化学的可塑剤相溶性を提供する。更に、所与の硬度レベルを達成するために要求される生化学的可塑剤が少量である。本組成物についてのアプリケーションとしては、自動車、医療、建築および建設、ポンプ、履き物、ガスケット、ホース、ロープ、シール、ならびに隙間充填材アプリケーションのためのワイヤおよび/またはケーブル、管、被覆、被膜、発泡体、および材料のための外被および絶縁体が挙げられる。生化学的可塑剤可塑剤は、それが添加されるPVC樹脂の弾性率および引張強さを低下させ、それが添加されるPVC樹脂の可撓性、伸び、衝撃強さ、および引裂強さを増加させる物質である。可塑剤は、それが添加されるPVC樹脂の融点を低下させることもでき、ガラス転移温度を低下させることもでき、それが添加されるPVC樹脂の加工性を高めることもできる。生化学的可塑剤は、再生可能な天然原料、例えば植物油から誘導される可塑剤である。本組成物は、単一の生化学的可塑剤または2つ若しくはそれ以上の生化学的可塑剤のブレンドを含むことができる。米国特許出願公開第2010/0010127号明細書は、生化学的可塑剤生物可塑剤およびそれらの生成方法を記載している。エポキシ化植物油、例えばエポキシ化ダイズ油およびエポキシ化アマニ油は、本組成物中に含めることができる生化学的可塑剤の例である。本開示の目的のため、可塑剤は、それが少なくとも1つのエポキシド基を含有する場合、エポキシ化される。エポキシド基は、酸素原子が既に互いに結合している2つの炭素原子のそれぞれに連結している3員環エーテルオキシランまたはアルキレンオキシドとも称されるである。植物油から誘導される脂肪酸のエステル、例えばエポキシ化脂肪酸メチルエステルは、好適な生化学的可塑剤の他の例である。脂肪酸エステルは、アルコールと再生可能資源、例えば植物油から誘導される脂肪酸との反応から誘導することができる。エポキシ化ダイズ脂肪酸エステルは、このグループに属する好適な生化学的可塑剤の例である。植物から誘導されるアセチル化ワックスおよび油は、本組成物中に含めることができる別のクラスの生化学的可塑剤である。アセチル化ヒマシ油ワックスは、1つの好適なワックスの例である。アセチル化ヒマシ油は、1つの好適な油の例である。市販のアセチル化ヒマシ油ワックス、油および他の誘導体としては、VertellusSpecialties,Inc.から入手可能なFLEXRICIN登録商標P-8およびPARICIN登録商標8ならびにDaniscoから入手可能なGrindstedSoft-N-Safeが挙げられる。1つまたはそれ以上の生化学的可塑剤が、本組成物中で一次可塑剤として使用される。本開示の目的のため、可塑剤は、それらが大部分であり得るかまたは組成物中で唯一の可塑剤でさえあり得る樹脂組成物中でそれらが十分な混和性または相溶性を有する場合、一次可塑剤である。従って、いくつかの実施形態において、生化学的可塑剤は、本組成物中の全可塑剤の少なくとも50重量パーセントを占める。本組成物のいくつかの実施形態において、生化学的可塑剤は、本組成物中の全可塑剤の少なくとも90重量パーセントを占める。植物油のエポキシ化誘導体、植物油のアセチル化誘導体およびそれらの混合物は、生化学的可塑剤として特に有用である。本組成物は、顕著な量の生化学的可塑剤を含有する。例えば、いくつかの実施形態において、本組成物は、組成物の全重量に対して5から60重量パーセントの生化学的可塑剤を含む。この実施形態としては、本組成物が組成物の全重量に対して7から50重量パーセントの生化学的可塑剤を含む実施形態が挙げられ、本組成物が組成物の全重量に対して10から40重量パーセントの生化学的可塑剤を含む実施形態が更に挙げられる。いくつかの実施形態において、本組成物は、石油化学物質から誘導される可塑剤、例えばフタレート、トリメタリテート、およびアジピン酸ポリエステルを含まない。本明細書において使用される用語フタレート不含組成物は、フタレートを欠く組成物である。フタレートは、以下の構造I:式中、RおよびR’は、同一であっても異なっていてもよいを含む化合物である。RおよびR’のそれぞれは、1から20の炭素原子を有する置換/非置換ヒドロカルビル基から選択される。本明細書において使用される用語ヒドロカルビルおよび炭化水素は、分枝鎖または非分枝鎖の飽和または不飽和の環式、多環式、縮合、または非環式種、およびそれらの組合せを含む、水素および炭素原子のみを含有する置換基を指す。ヒドロカルビル基の非限定的な例としては、アルキル-、シクロアルキル-、アルケニル-、アルカジエニル-、シクロアルケニル-、シクロアルカジエニル-、アリール-、アラルキル、アルキルアリール、およびアルキニル基が挙げられる。それぞれの3、4、5、および6位は、水素または別の部分により占有されていてよい。いくつかの実施形態において、本組成物は、非生化学的可塑剤を実質的に含まない。組成物は、この組成物が非生化学的可塑剤を含まない場合、またはこの組成物中に存在する非生化学的可塑剤の量がこの組成物の効力に対してわずかであるとみなされる場合、非生化学的可塑剤を実質的に含まないものとみなされる。ポリビニルクロライド樹脂本組成物のポリビニルクロライド樹脂ビニルクロライドポリマーとも称される構成成分は、ポリビニルクロライドホモポリマーまたは1つ若しくはそれ以上の追加のコモノマーの共重合単位を有するビニルクロライドのコポリマーであり得る固体の高分子量ポリマーである。PVCホモポリマーの市販の例は、OxyVinyls,LPから入手可能なOxyVinyls240Fである。コモノマーは、存在する場合、典型的には、コポリマーの最大20重量パーセントを占める。好適なコモノマーの例としては、C2-C6オレフィン、例えばエチレンおよびプロピレン;直鎖または分枝鎖C2-C4カルボン酸のビニルエステル、例えばビニルアセテート、ビニルプロピオネート、およびビニル2-エチルヘキサノエート;ビニルハライド、例えばビニルフルオライド、ビニリデンフルオライドまたはビニリデンクロライド;ビニルエーテル、例えばビニルメチルエーテルおよびブチルビニルエーテル;ビニルピリジン;不飽和酸、例えばマレイン酸、フマル酸、メタクリル酸およびC1-C10モノ-またはジアルコールとのそれらのモノ-またはジエステル;無水マレイン酸、マレイン酸イミドならびに芳香族、脂環式および場合により分枝鎖脂肪族置換基によるマレイン酸イミドのN置換生成物;アクリロニトリルおよびスチレンが挙げられる。ビニルクロライドのグラフトコポリマーも本組成物中での使用に好適である。例えば、ビニルクロライドとグラフトされるエチレンコポリマー、例えばエチレンビニルアセテート、およびエチレンコポリマーエラストマー、例えばEPDMエチレン、プロピレンおよびジエンの共重合単位を含むコポリマーおよびEPRエチレンおよびプロピレンの共重合単位を含むコポリマーを、ビニルクロライドポリマー構成成分として使用することができる。本組成物は、典型的には、組成物の全重量に対して20から80重量パーセントのポリビニルクロライド樹脂を含む。これは、本組成物が組成物の全重量に対して25から75重量パーセントのポリビニルクロライド樹脂を含む実施形態を含み、本組成物が組成物の全重量に対して30から60重量パーセントのビニルクロライド樹脂を含む実施形態を更に含む。熱可塑性エラストマー本組成物は、衝撃改質剤として作用することができる1つまたはそれ以上の熱可塑性エラストマーを場合により含む。このようなエラストマーの包含は、本組成物が顕著な可撓性を要求するアプリケーションにおいて使用されることが意図される場合に望ましいことがある。エラストマーは、その元の長さの少なくとも2倍だけ伸長させることができ、その伸長を付与する力が解放された場合にほぼその元の長さに極めて急速に戻るゴム様ポリマーである。エラストマーは、未架橋状態で室温においてASTMD638-72の方法を使用して約10000psi68.95MPaまたはそれ以下の弾性率および通常200超の伸びを有する。熱可塑性エラストマーTPEは、エラストマーの特性を有するが、熱可塑性物質と同様に加工することができる材料である。TPEは、一般に、2つのポリマーの特殊なブロック共重合またはグラフト重合またはブレンディングにより作製される。それぞれの場合、熱可塑性エラストマーは、セグメントの1つが熱可塑性であり、他のセグメントがエラストマー性である少なくとも2つのセグメントを含有する。熱可塑性ポリオレフィンエラストマーは、本組成物中での使用に好適な熱可塑性エラストマーの例である。ポリオレフィン、POおよび同様の用語は、単純オレフィンから誘導されるポリマーを意味する。ポリオレフィンエラストマー、例えばエチレン/アルファ-オレフィンコポリマーは、エチレンと少なくとも1つのC3-C8アルファ-オレフィン好ましくは脂肪族アルファ-オレフィンコモノマー、および、場合によりポリエンコモノマー、例えば共役ジエン、非共役ジエン、トリエン等とのコポリマーである。C3-C8アルファ-オレフィンの例としては、プロペン、1-ブテン、4-メチル-1-ペンテン、1-ヘキセン、および1-オクテンが挙げられる。アルファ-オレフィンは、アルファ-オレフィン、例えば3-シクロヘキシル-1-プロペンアリル-シクロヘキサンおよびビニル-シクロヘキサンをもたらす環式構造、例えばシクロヘキサンまたはシクロペンタンを含有することもできる。この用語の古典的な意味におけるアルファ-オレフィンではないが、本発明の目的のためにある環式オレフィン、例えばノルボルネンおよび関連オレフィンはアルファ-オレフィンであり、上記アルファ-オレフィンのいくつかまたは全部に代えて使用することができる。同様に、本発明の目的のため、スチレンおよびその関連オレフィン例えば、アルファ-メチルスチレン等はアルファ-オレフィンである。例示的なコポリマーとしては、エチレン/プロピレン、エチレン/ブテン、エチレン/1-オクテン、エチレン/5-エチリデン-2-ノルボルネン、エチレン/5-ビニル-2-ノルボルネン、エチレン/-1,7-オクタジエン、エチレン/7-メチル-1,6-オクタジエン、エチレン/スチレンおよびエチレン/1,3,5-ヘキサトリエンが挙げられる。本組成物が熱可塑性エラストマーを含む場合、それらは一般に、組成物の全重量に対して40重量パーセント以下の熱可塑性エラストマーを含む。これは、組成物の全重量に対して35重量パーセント以下の熱可塑性エラストマーを含む組成物を含み、30重量パーセント以下の熱可塑性エラストマーを含む組成物を更に含む。組成物の全重量に対する本組成物中の熱可塑性エラストマーの重量百分率についての典型的な範囲は、10から40重量パーセント、15から35重量パーセントおよび20から30重量パーセントである。TeknorApexから入手可能なFLEXALLOY登録商標は、PVC樹脂、熱可塑性エラストマーおよび相溶化剤の市販のブレンドの例である。相溶化剤相溶化剤は、PVC樹脂および他のポリマー構成成分、例えば熱可塑性エラストマーの混和性を高めるために使用される。しかしながら、本組成物において、相溶化剤は、生化学的可塑剤をPVC樹脂と、それらが本組成物中で一次可塑剤、またはいくつかの場合において、唯一の可塑剤として機能することができるほど十分な程度に相溶化するように機能することもできる。従って、本組成物において、相溶化剤は熱可塑性エラストマー構成成分の不存在下であっても有用である。相溶化剤は、本組成物中で衝撃改質剤として作用することもできる。明確性の目的のため、上記熱可塑性エラストマーの重量百分率は、いかなる熱可塑性エラストマー相溶化剤も含まない。好適な相溶化剤の例としては、限定されるものではないが、塩素化ポリオレフィン、エチレンビニルアセテートコポリマー、エチレンメチルアクリレートコポリマー、エチレンブチルアクリレートコポリマー、エチレン/アセテート/一酸化炭素ターポリマー、エチレン/アクリレート/一酸化炭素ターポリマー、ポリビニリデンフルオライド、ニトリルブタジエンゴム、エポキシ化ポリブタジエン、エポキシ化天然ゴム、ポリテトラメチレンオキシド、グルタルイミドコポリマー、熱可塑性ポリウレタン、および塩素化ポリウレタンが挙げられる。本組成物の塩素化ポリオレフィン構成成分は、例えば、a塩素化ポリエチレンホモポリマー、biエチレンおよびii共重合可能なモノマーの共重合単位を含有する塩素化コポリマー、またはcそれらの組合せであり得る。代表的な塩素化オレフィンポリマーとしては、aエチレンの塩素化ホモポリマーおよびbエチレンおよびC3-C10アルファモノオレフィン;C3-C20モノカルボン酸のC1-C12アルキルエステル;不飽和C3-C20モノ-またはジカルボン酸;不飽和C4-C8ジカルボン酸の無水物;および飽和C2-C18カルボン酸のビニルエステルからなる群から選択される、少なくとも1つのエチレン性不飽和モノマーの塩素化コポリマーが挙げられる。塩素化グラフトコポリマーも同様に挙げられる。好適なポリマーの具体例としては、塩素化ポリエチレンCPE;塩素化エチレンビニルアセテートコポリマー;塩素化エチレンアクリル酸コポリマー;塩素化エチレンメタクリル酸コポリマー;塩素化エチレンメチルアクリレートコポリマー;塩素化エチレンメチルメタクリレートコポリマー;塩素化エチレンn-ブチルメタクリレートコポリマー;塩素化エチレングリシジルメタクリレートコポリマー;エチレンおよび無水マレイン酸の塩素化グラフトコポリマー;ならびにエチレンとプロピレン、ブテン、3-メチル-1-ペンテン、またはオクテンとの塩素化コポリマーが挙げられる。コポリマーは、ジポリマー、ターポリマー、またはより高級なオーダーのコポリマーであり得る。好ましい塩素化オレフィンポリマーは、塩素化ポリエチレンおよびエチレンビニルアセテートの塩素化コポリマーである。市販の塩素化ポリエチレン相溶化剤の例は、TheDowChemicalCompanyから入手可能なTYRIN登録商標4211PCPEである。CPEが相溶化剤として使用される場合、CPEは約5重量から約50重量の塩素含有率を有することが好ましい。CPEの塩素含有率が高ければ、PVCとのその混和性または相溶性はより良好である。本組成物は、典型的には、組成物の全重量に対して1から30重量パーセントの相溶化剤を含有する。これは、組成物の全重量に対して2から20重量パーセントの相溶化剤を含む組成物を含み、組成物の全重量に対して3から16重量パーセントの相溶化剤を含む組成物を更に含む。追加の充填剤および添加剤本組成物は、充填剤を更に含有することができる。特に有用な充填剤としては、シリカ、クレー、二酸化チタン、タルク、炭酸カルシウム、および他の無機充填剤が挙げられる。本組成物は、他の配合成分、例えば熱および光安定剤、発泡剤、潤滑剤、顔料、着色剤、加工助剤、酸化防止剤、架橋剤、難燃剤、アンチドリップ剤、硬化剤、増強剤および遅延剤、カップリング剤、帯電防止剤、核剤、スリップ剤、粘度制御剤、粘着付与剤、粘着防止剤、界面活性剤、増量油、酸掃去剤、金属奪活剤等を更に含有することができる。このような追加の構成成分の使用により、本組成物を種々のアプリケーションにおける使用に適合させることが可能となる。特に有用な配合成分としては、スズ、鉛、バリウム/亜鉛およびカルシウム/亜鉛熱安定剤が挙げられる。充填剤および添加剤が存在する場合、それらは典型的には、組成物の全重量に対して組成物の約15重量パーセント以下を占める。これは、組成物の全重量に対して10重量パーセント以下および5重量パーセント以下充填剤および添加剤を含む組成物を含む。組成物特性可撓性および熱老化PVC樹脂、適切な相溶化剤、生化学的可塑剤および場合により熱可塑性エラストマーの組合せは、可撓性が望まれる種々のアプリケーション、例えばワイヤおよびケーブルアプリケーションにおいて使用される、引張伸びおよび強さにより計測される十分に可撓性である組成物を提供することができる。従って、本組成物のいくつかの実施形態は、ASTMD638に従って計測される4000psi以下の引張強さを有する。これは、3500psi以下、3000psi以下、2500psi以下、2000psi以下、更には1000psi以下の引張強さを有する組成物を含む。これらの組成物は、少なくとも100、少なくとも200、少なくとも300、または少なくとも400の、ASTMD638に従って計測される破断伸びを有することもできる。計測は、UL1581に従って30ミル厚プラックから切断されたドッグボーンdogbonesに対して実施される。いくつかの実施形態において、本組成物は、PVC樹脂および生化学的可塑剤を適切な相溶化剤および熱可塑性エラストマーの不存在下で含む組成物と比べて改善された熱老化特性を有する。例えば、唯一の可塑剤としてのエポキシ化脂肪酸メチルエステルおよびエポキシ化ダイズ油の組合せを含むPVC樹脂系組成物は、以下の実施例1の比較試料において説明されているとおり熱老化後に高い引張強さおよび引張伸びの不十分な保持率を有する。しかしながら、以下の実施例1の本発明試料において説明されているとおり、適切な熱可塑性エラストマーおよび相溶化剤を含めることにより、組成物の引張強さおよび熱老化特性を顕著に改善することができる。従って、いくつかの実施形態において、組成物は、168時間にわたる113°Cにおける熱老化後の少なくとも20、少なくとも40、または更には少なくとも60の引張伸び保持率を有する。これらのいくつかの組成物について、生化学的可塑剤および相溶化剤の包含は、熱老化後に低減された引張強さ増加率を提供する。従って、組成物のいくつかの実施形態は、168時間にわたる113°Cにおける熱老化後の190以下の引張強さ増加率を有する。これは、168時間にわたる113°Cにおける熱老化後の140以下の引張強さ増加率を有する組成物を含み、168時間にわたる113°Cにおける熱老化後の120以下の引張強さ増加率を有する組成物を更に含む。可塑剤相溶性いくつかの実施形態において、相溶化剤および生化学的可塑剤の適切な組合せにより、生化学的可塑剤をPVC樹脂中に改善された相溶性で取り込んで、適切な相溶化剤を欠く比較組成物よりも大きい可撓性を有する組成物を提供することが可能となる。例えば、以下の実施例2において説明されているとおり、アセチル化ヒマシ油ワックスおよびエポキシ化ダイズ油ならびに適切な相溶化剤を含むPVC樹脂系組成物は、PVC樹脂および生化学的可塑剤のみを含む組成物と比べて、改善された相溶性を示すことができる。改善された相溶性は、室温23°Cおよび/または熱老化後におけるループ滲出試験により測定することができる。本開示の目的のため、ループ滲出は、180°ループベンド内部で設定された圧縮応力に起因して、滲出する可塑剤の量を評価することにより、ポリビニルクロライドプラスチック中の可塑剤の相溶性を測定する、ASTMD3291:圧縮下でのポリビニルクロライドプラスチック中の可塑剤の相溶性についての標準試験方法StandardTestMethodforCompatibilityofPlasticizersinPolyPlasticsUnderCompressionに従って計測される。手短に述べると、この方法を使用し、可塑化ポリビニルクロライドシートの試験片を約180°の弧を介して屈曲させ、それらを所望の形状で保持するように設計されたジグ内で固定する。規定の時間間隔において、試験片を取り出し、逆方向に180°C屈曲させ、ループの最初の内側を目視調査および乾燥した人差し指によりその領域を拭うことにより可塑剤滲出の痕跡について試験する。滲出は、以下のとおりランク付けすることができる:1ループ内が完全に乾燥=無し/0;2ループ内側上のわずかな量の油性物質により滑りやすい=わずか/1;3ループ内側上の中程度の量の油性物質により滑りやすい=中程度/2;および4ループ内側上の大量の油性物質により滑りやすい=重度/滴下/3。ショア硬度:本組成物は、可撓性の尺度としてのそれらのショア硬度値により特性決定することができる。本開示の目的のため、ショア硬度はASTMD2240に従って計測される。ショアAスケールは、より軟質なPVC樹脂組成物例えば、エラストマー衝撃改質剤を含む組成物について使用することができる。従って、本組成物のいくつかの実施形態は、75以下のショアA硬度を有する。これは、70以下のショアA硬度を有する組成物を含み、65以下のショアA硬度を有する組成物を更に含む。ショアDスケールは、より硬質なPVC樹脂組成物例えば、エラストマー衝撃改質剤を含まない組成物について使用される。従って、本組成物のいくつかの実施形態は、55以下のショアD硬度を有する。これは、50以下のショアD硬度を有する組成物を含み、45以下のショアD硬度を有する組成物を更に含む。配合本ポリマー組成物は、一般に、PVC配合の当業者に公知の慣用のドライブレンドまたはウエットブレンド法に従って調製される。ブレンディングプロセスから得られた混合物は、混合機、例えばBanburyバッチ混合機、FarrelContinuousMixer、または単軸若しくは二軸スクリュー押出機を用いて更に配合することができる。一実施形態において、本ポリマー組成物は、生化学的可塑剤をPVC粉末中で吸収させてドライブレンドを作製することにより作製される。限定されるものではないが、Brabender混合機、Henschel混合機またはリボンブレンダーを含む任意の好適な方法/装置を使用してドライブレンドを作製することができる。本ポリマー組成物は、PVCおよび生化学的可塑剤に加えて他の添加剤を含有することができる。次いで、ドライブレンドを更に配合し例えば溶融押出を介して、任意の所望の形状フィルム、ペレット等に形成することができる。物品本発明の別の一態様は、1つまたはそれ以上の本発明の組成物を含む物品、例えば成形または押出物品を提供する。物品としては、ワイヤおよびケーブルの外被および絶縁体が挙げられる。従って、いくつかの実施形態において、物品は、送電することができる絶縁ワイヤを提供するために金属導体および金属導体上の被覆を含む。本明細書において使用される金属導体は、電力および/または電気信号を送信するために使用される、少なくとも1つの金属構成成分である。ワイヤおよびケーブルの可撓性が望まれることが多いので、金属導体は、固体横断面を有し得、または所与の導体直径全体に増加した可撓性を提供する、より小さいワイヤストランドから構成され得る。ケーブルは、いくつかの構成成分、例えば内部コアに形成され、次いで保護および美観を提供するケーブル外装系により包囲される、多重絶縁ワイヤから構成されることが多い。ケーブル外装系は、金属層、例えば箔またはアーマーを取り込むことができ、典型的には、表面上にポリマー層を有する。保護/美観ケーブル外装中に取り込まれた1つまたはそれ以上のポリマー層は、ケーブル外被と称されることが多い。いくつかのケーブルについて、外装は、ケーブルコアを包囲するポリマー外被層のみである。絶縁体および外被の両方の役割を果たす、導体を包囲するポリマーの単一層を有するいくつかのケーブルも存在する。本組成物は、電力ケーブルならびに金属および光ファイバ伝送アプリケーションの両方を含む、あらゆる種類のワイヤおよびケーブル製品におけるポリマー構成成分として、またはポリマー構成成分中で使用することができる。以下の実施例は、本発明による熱可塑性エラストマー組成物を作製する方法の実施形態を説明する。実施例1材料および方法以下の材料を比較試料CSおよび実施例1の本発明試料ISにおいて使用する。PVC樹脂は、OXY-VINYLS登録商標240F、OxyVinyls,LPから入手可能なポリビニルクロライドホモポリマーである。エポキシ化脂肪酸メチルエステルe-FAMEは、VIKOFLEX登録商標7010、Arkema,Incから入手可能なエポキシ化ダイズ脂肪酸エステルである。エポキシ化ダイズ油は、FerroCorpから入手可能なPLAS-CHEK登録商標775である。熱可塑性エラストマーは、AFFINITY登録商標EG8150、エチレン-オクテンコポリマー、ならびに0.5g/10分のメルトインデックス、0.866g/ccの密度、89/11の軟質ブロック/硬質ブロック比、および軟質ブロック中に18モルパーセントのエチレンを有するおよびオレフィンブロックコポリマーOBCである。両エラストマーは、TheDowChemicalCompanyから入手可能である。相溶化剤は、TYRIN登録商標2348P、DowChemicalCompanyから入手可能な塩素化ポリエチレンである。組成物中に含まれる添加剤は、HUBERCARB登録商標Q1T、AkrochemCorp.から入手可能な炭酸カルシウム;Mark登録商標6797、Chemturaから入手可能なカルシウム-亜鉛熱安定剤;およびIRGANOX登録商標1076、Cibaspecialtychemicalsから入手可能なフェノール性酸化防止剤である。比較試料および本発明試料の配合を表1に示す。比較試料および本発明試料のバッチを、40rpmに設定した40cm3Brabender混合機中で成分をタンブルブレンドすることにより作製する。混合機は窒素によりパージしない。混合は、ポリマーおよび他の成分を添加し、175°Cおいて5分間混合することにより実施する。得られた組成物を混合機から取り出し、30ミル厚プラックに175°Cにおいて5分間圧縮成形する。特性引張強さおよび引張破断伸びは、ASTMD638に従って2インチ/分の速度において試験片について計測する。引張強さおよび伸びは3つの未老化試料について計測し、3つの試料を113°Cにおいて168時間老化させ、3つの試料を136°Cにおいて168時間老化させる。次いで、引張強さ保持率および引張伸び保持率を老化試料について百分率として算出する。未老化試料についてのショアA硬度は、ASTMD2240に従って計測する。動的機械分析からの弾性率は、-100°Cから160°C5°C/分においてで計測する。データを図および表2に示す。結果唯一の可塑剤としてのe-FAMEおよびエポキシ化ダイズ油を含むが、相溶化剤またはエラストマーを含まない比較試料1は、昇温における熱老化後に引張特性の著しい劣化を示す。対照的に、相溶化剤およびポリオレフィンエラストマーに加えて同一の生化学的可塑剤を含む本発明試料1から3は、より軟質であり、熱老化後により良好な低温可撓性、および大幅に改善された引張伸びの保持率をもたらす。実施例2材料および方法以下の材料を比較試料CSおよび実施例2の本発明試料ISにおいて使用する。PVC樹脂は、OXY-VINYLS240F、OxyVinyls,LPから入手可能なポリビニルクロライドホモポリマーである。エポキシ化ダイズ油は、FerroCorpから入手可能なPLAS-CHEK登録商標775である。アセチル化ヒマシ油ワックスACWを下記のとおり調製する。相溶化剤は、TYRIN登録商標4211P、DowChemicalCompanyから入手可能な塩素化ポリエチレンである。組成物中に含まれる添加剤は、BASFCorp.から入手可能なSATINTONE登録商標SP-33、か焼アルミノシリケート;BaerlocherGmbHから入手可能なBAEROPAN登録商標MC90249KA、無機安定剤;およびCibaspecialtychemicalsから入手可能なIRGANOX登録商標1076、フェノール性酸化防止剤である。比較試料および本発明試料についての具体的な配合物を表3に示す。アセチル化ヒマシ油ワックスACWを以下のとおり調製する。ヒマシ油ワックス3700gを5リットルL反応器中に入れる。反応器に機械的撹拌器および一般的な蒸留ガラス器具を取り付け、外部浴により100°Cの温度に加熱する。ヒマシ油ワックスを溶融させた後、無水酢酸1233gを添加する。温度は84°Cに降下し、発熱反応に起因して115°Cに上昇する。反応温度を115°C内側において8時間にわたり維持する。酸価が3mgKOH/gよりも低くなるまで800から150mbarの真空圧を使用して酢酸を除去する。液体生成物ACWを得る。表4は、得られたACWの特性を説明する。表4において、AN=酸価mgKOH/gはDIN53402により計測し;密度25°CにおけるはDIN51757により計測し;IV=ヨウ素価gI2/100gは、DeutscheEinheitsmethodeDGFC-V11a53により、またはテクニカルデータシートから計測し;OHN=ヒドロキシル価mgKOH/gはDIN53240により計測し;溶液温度°CはDIN53408により計測し;粘度mPasはASTMD445Brookfield25°C、40°Cにより計測し;水重量はDIN51777により計測する。比較試料および本発明試料を以下のとおり作製する。エポキシ化ダイズ油およびACWを60°Cに1時間加熱し、撹拌し、50/50重量パーセント濃度において一緒に混合する。次いで、容器中でスパチュラを使用して、生化学的可塑剤およびクレー充填剤を除く乾燥成分の全てを混合することにより、固体混合物を配合する。シグマブレードを有する40cm3Brabender混合機を90°Cおよび40rpmにおいて使用し、固体混合物を30秒間にわたり混合する。次いで生化学的可塑剤を添加し、混合を360秒間6分間継続する。次いでクレー充填剤を添加し、混合を60秒間継続する。次いで混合機を停止させ、得られたドライブレンドを取り出す。次いでドライブレンドを、カムロータを有する40cm3Brabender混合機を40rpm、180°Cにおいて120秒間使用して溶融混合する。得られた組成物のバッチを30ミル厚プラックに180°Cおいて5分間圧縮成形する。特性引張強さおよび引張破断伸びは、ASTMD638に従って2インチ/分の速度において試験片について計測する。引張強さTSおよび引張伸びTEは3つの未老化試料について計測し、3つの試料を113°Cにおいて168時間老化させ、3つの試料を136°Cにおいて168時間老化させる。次いで、引張強さ保持率TSRおよび引張伸び保持率TERを老化試料について百分率として算出する。未老化試料についてのショアD硬度は、ASTMD2240に従って計測する。ループ滲出は、ASTMD3291に従って23°Cにおいて48時間の条件を経た試料について計測する。滲出は、113°Cおよび136°Cにおいて7日間老化させた1インチ直径試料を目視調査することによっても計測する。結果:実施例2についてのデータを表5に示す。本発明試料45重量CPEを含有は、一般に、比較試料2よりも少ない可塑剤滲出を示す即ち、相溶化剤の添加により可塑剤相溶性が実施例4について改善された。実施例5および6それぞれ10重量CPEおよび15重量CPEを含有も、ループ滲出試験に基づき相対的により良好な性能を示す。実施例4から6も比較例2よりも軟質であり、このことは比較例の同一硬度を達成するために可塑剤の量を減少させることができ、昇温時により少ない可塑剤滲出をもたらすことを示す。元素周期表に対する全ての参照は、CRCPress,Inc.が2003年に発行し、版権を有する元素周期表を指す。また、1つまたはそれ以上の族に対する任意の参照、族に番号を付与するためのIUPACシステムを使用するこの元素周期表に反映される1つまたはそれ以上の族に対するものでなければならない。対照的な記載が無い限り、文脈から黙示的でない限りまたは当分野において慣用的でない限り、全ての部およびパーセントは重量に基づき、全ての試験方法は本開示の出願日において最新のものであるものとする。米国特許実務の目的のため、参照される任意の特許、特許出願または刊行物の内容は、特に、当分野における合成技術、生成物および加工設計、ポリマー、触媒、定義本開示において具体的に提供される任意の定義に矛盾しない程度に、ならびに一般的知見の開示に関して、全体として参照により組み込まれるまたはその均等な米国版が同様に参照により組み込まれる。本開示における数値範囲はおおよそのものであり、従って特に記載の無い限り範囲外の値を含むことができる。数値範囲は、1単位の刻みで下方値該値を含むから上方値該値を含むまでの全ての値を含むが、但し少なくとも2単位の隔たりが任意の下方値と任意の上方値との間に存在することを条件とする。一例として、ある構成的、物理的または他の特性が100から1000である場合、全ての個々の値、例えば100、101、102等および下位範囲例えば100から144、155から170、197から200等が明示的に列挙されることが意図される。1未満の値を含有する範囲または1超の分数例えば、1.1、1.5等を含有する範囲については、1単位が適宜0.0001、0.001、0.01または0.1とみなされる。10未満の1桁の数例えば、1から5を含有する範囲については、1単位が典型的には0.1であるとみなされる。これらは、具体的に意図されるもの例に過ぎず、列挙される最低値と最大値との間における数値の全ての可能な組合せが、本開示において明示的に述べられるとみなされなければならない。用語含むcomprising、含むincluding、有するおよびそれらの派生形は、任意の追加の構成成分、工程または手順が具体的に開示されるか否かにかかわらず、任意の追加の構成成分、工程または手順の存在を除外することが意図されない。いかなる疑義も回避するため、用語含むcomprisingの使用により本明細書中で主張される全ての組成物は、対照的な記載が無い限り、ポリマーまたはそうでない場合でも、任意の追加の添加剤、補助剤、または化合物を含むことができる。対照的に、用語から本質的になるは、いかなる他の構成成分、工程または手順も任意の連続する列挙の範囲から除外するが、実施可能性に不可欠でないものは除く。用語からなるは、具体的に記述または列挙されないいかなる構成成分、工程または手順も除外する。用語または、もしくはは、特に記載の無い限り、列挙されている要素を個々に、および任意の組合せで指す。組成物および同様の用語は、2つまたはそれ以上の構成成分の混合物またはブレンドを意味する。ブレンドおよび同様の用語は、2つまたはそれ以上のポリマーのブレンド、およびポリマーと種々の添加剤とのブレンドを意味する。このようなブレンドは混和性であっても混和性でなくてもよい。このようなブレンドは相分離していても相分離していなくてもよい。このようなブレンドは、透過型電子顕微鏡観察、光散乱、x線散乱、および当分野において、公知の任意の他の方法から決定される、1つまたはそれ以上のドメイン形態を含有しても含有しなくてもよい。化合物に関して用いられる場合、特に具体的に記載が無い限り、単数形は全ての異性体を含み、逆もまた同様である例えば、ヘキサンは、個々にまたは集合的にヘキサンの全ての異性体を含む。用語化合物および錯体は、有機化合物、無機化合物および有機金属化合物を指すために同義的に使用される。用語ポリマーおよび同様の用語は、同一または異なるタイプのモノマーを反応即ち、重合させることにより調製される巨大分子化合物である。ポリマーとしては、ホモポリマーおよびコポリマーが挙げられる。本発明を上記実施例および図面参照により、かなり詳細に記載してきたが、この詳細は説明の目的のためであり、添付の特許請求の範囲に記載されているとおり本発明の趣旨および範囲を限定するものと解釈されるべきではない。"