"車両走行時に大気が流入する大気流入口と、前記大気流入口から流入した大気を外部に排出する大気排出口と、前記大気流入口と前記大気排出口とを接続する内部流路とを備える車両構成部品と、前記内部流路の壁面に担持され、オゾンを他の物質に変換することにより浄化するオゾン浄化体と、を備え、前記オゾン浄化体の担持量が、前記大気排出口側よりも前記大気流入口側の方が多くなるように調整されていることを特徴とする車両用大気浄化装置。前記内部流路の壁面に担持され、前記オゾン浄化体の浄化機能により生じ前記オゾン浄化体を酸化する酸化剤への耐性を有すると共に、オゾンを他の物質に変換して浄化するオゾン浄化触媒を更に備えることを特徴とする請求項1に記載の車両用大気浄化装置。前記オゾン浄化触媒の担持量が、前記大気流入口側よりも前記大気排出口側の方が多くなるように調整されていることを特徴とする請求項2に記載の車両用大気浄化装置。前記オゾン浄化触媒が、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウム、ロジウムまたはパラジウムを中心金属とする金属錯体および有機金属錯体、ならびにパラジウム、銀、白金、金およびゼオライトのうちの少なくとも1つを含むことを特徴とする請求項2または3に記載の車両用大気浄化装置。前記オゾン浄化体の比表面積が、前記大気流入口側よりも前記大気排出口側の方が大きくなるように調整されていることを特徴とする請求項1乃至4何れか1項に記載の車両用大気浄化装置。前記車両構成部品がラジエータであることを特徴とする請求項1乃至5何れか1項に記載の車両用大気浄化装置。前記ラジエータは、前記大気流入口から流入した大気を乱流化させるルーバが形成されたフィンを備えることを特徴とする請求項6に記載の車両用大気浄化装置。前記ラジエータは、その内部に冷却水を流通させるための冷却水路を備え、前記オゾン浄化体の担持量が、前記冷却水路の流入口側よりも前記冷却水路の排出口側の方が多くなるように調整されていることを特徴とする請求項6または7に記載の車両用大気浄化装置。前記オゾン浄化体が、活性炭、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウムおよびロジウムのうちの少なくとも1つを含むことを特徴とする請求項1乃至8何れか1項に記載の車両用大気浄化装置。第1の発明は、上記の目的を達成するため、車両用大気浄化装置であって、車両走行時に大気が流入する大気流入口と、前記大気流入口から流入した大気を外部に排出する大気排出口と、前記大気流入口と前記大気排出口とを接続する内部流路とを備える車両構成部品と、前記内部流路の壁面に担持され、オゾンを他の物質に変換することにより浄化するオゾン浄化体と、を備え、前記オゾン浄化体の担持量が、前記大気排出口側よりも前記大気流入口側の方が多くなるように調整されていることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記内部流路の壁面に担持され、前記オゾン浄化体の浄化機能により生じ前記オゾン浄化体を酸化する酸化剤への耐性を有すると共に、オゾンを他の物質に変換して浄化するオゾン浄化触媒を更に備えることを特徴とする。また、第3の発明は、第2の発明において、前記オゾン浄化触媒の担持量が、前記大気流入口側よりも前記大気排出口側の方が多くなるように調整されていることを特徴とする。また、第4の発明は、第2または第3の発明において、前記オゾン浄化触媒が、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウム、ロジウムまたはパラジウムを中心金属とする金属錯体および有機金属錯体、ならびにパラジウム、銀、白金、金およびゼオライトのうちの少なくとも1つを含むことを特徴とする。また、第5の発明は、第1乃至第4何れか1つの発明において、前記オゾン浄化体の比表面積が、前記大気流入口側よりも前記大気排出口側の方が大きくなるように調整されていることを特徴とする。また、第6の発明は、第1乃至第5何れか1つの発明において、前記車両構成部品がラジエータであることを特徴とする。また、第7の発明は、第6の発明において、前記ラジエータは、前記大気流入口から流入した大気を乱流化させるルーバが形成されたフィンを備えることを特徴とする。また、第8の発明は、第6または第7の発明において、前記ラジエータは、その内部に冷却水を流通させるための冷却水路を備え、前記オゾン浄化体の担持量が、前記冷却水路の流入口側よりも前記冷却水路の排出口側の方が多くなるように調整されていることを特徴とする。また、第9の発明は、第1乃至第8何れか1つの発明において、前記オゾン浄化体が、活性炭、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウムおよびロジウムのうちの少なくとも1つを含むことを特徴とする。活性酸素はオゾン浄化体の浄化機能により生じるので、活性酸素量は大気流入口側よりも大気排出口側の方が多くなる。そのため、オゾン浄化体が活性酸素によって酸化される確率は、大気流入口側よりも大気排出口側の方が高くなる。この点、第1の発明によれば、オゾン浄化体の担持量が、大気排出口側よりも大気流入口側の方が多くなるように調整されているので、大気排出口側において、活性酸素がオゾン浄化体に接触する確率を低くできる。従って、オゾン浄化体の浄化機能の劣化を抑制できるので、車両構成部品を長寿命化できる。大気排出口側におけるオゾン浄化体の担持量を少なくすると、それだけオゾン浄化能力が低下する。この点、第2の発明によれば、活性酸素等の酸化剤への耐性を有すると共に、オゾンを他の物質に変換して浄化するオゾン浄化触媒を備えるので、オゾン浄化能力の低下分をこのオゾン浄化触媒で補償できる。第3の発明によれば、オゾン浄化触媒の担持量が、大気流入口側よりも大気排出口側の方が多くなるように調整されているので、オゾン浄化体の担持量を少なくすることによるオゾン浄化能力の低下分を良好に補償できる。第4の発明によれば、好適なオゾン浄化触媒として、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウム、ロジウムまたはパラジウムを中心金属とする金属錯体および有機金属錯体、ならびにパラジウム、銀、白金、金およびゼオライトのうちの少なくとも1つを含むものを内部流路の壁面に担持できる。オゾン浄化体の比表面積が大きければ、それだけオゾン浄化能力も高くなる。第5の発明によれば、オゾン浄化体の比表面積が、大気流入口側よりも大気排出口側の方が大きくなるように調整されているので、オゾン浄化体の担持量を少なくすることによるオゾン浄化能力の低下分を補償できる。第6の発明によれば、オゾン浄化反応に必要なエネルギーを冷却水との熱交換により得ることができるので、オゾン浄化を促進できる。内部流路を流れる大気が乱流化すると、その流速が遅くなるので、活性酸素等の酸化剤を含む大気がオゾン浄化体に接触する確率が高くなる。特にルーバが形成されたフィンを備えるラジエータにおいては、大気の乱流化が顕著である。第7の発明によれば、このようなラジエータにオゾン浄化体を適用した場合でも、その浄化機能の劣化を抑制できる。冷却水路付きのラジエータにおいて、冷却水の流入口側には、高温の冷却水が流れ込む。そのため、オゾン分解反応の反応性としては、冷却水の流入口側の方がその排出口側よりも高いことになる。従って、冷却水の流入口側における活性酸素の発生量は、その排出口側に近いオゾン浄化体におけるそれよりも多くなる。つまり、冷却水の流入口側に近いオゾン浄化体よりも下流側においては、活性酸素との接触確率が高くなる。第8の発明によれば、オゾン浄化体の担持量が、冷却水路の流入口側よりもその排出口側の方が多くなるように調整されているので、冷却水の流入口側に近いオゾン浄化体よりも下流側において、その浄化機能が劣化することを良好に抑制できる。第9の発明によれば、好適なオゾン浄化体として、活性炭、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウムおよびロジウムのうちの少なくとも1つを含むものを内部流路の壁面に担持できる。実施の形態1.以下、図1乃至図8を参照しながら、本発明の実施の形態1について説明する。図1は、本実施の形態の大気浄化装置を搭載した車両の構成を示す概略図である。車両10は、動力装置としての内燃機関12を備えている。内燃機関12から排出される排気ガスには、HCやNOxが含まれている。オゾンはHCやNOxを反応物として光化学反応により生成される。そのため、内燃機関12を備える車両10に大気浄化装置を搭載し、車両10の走行中に大気中のオゾンを浄化することで、車両10が環境に与える影響を低減することができる。車両10において、内燃機関12の前方には、内燃機関12に循環させる冷却水を冷却するラジエータ14が配置されている。ラジエータ14の前方には、エアコンのコンデンサ16が取り付けられている。図1に矢印で示すように、車両10の走行時には、車両10のフロント面のバンパーグリル18から大気が取り込まれ、取り込まれた大気が、コンデンサ16、ラジエータ14をこの順に通過して後方へ排出される。ラジエータ14のコアには、ルーバ付きフィンが備えられている。図2は、ラジエータ14の断面図を示した図である。図2に示すように、ラジエータ14のフィン20には、ルーバ22が複数形成されている。ルーバ22は、大気流入方向に対して傾斜させた傾斜片22a,bや、折り曲げ成形された折曲片22cから構成されている。このようなルーバ22の構成により、ラジエータ14内を流れる大気の圧力損失が増加するのでその流速が低下し、また、大気の二次流れが発生する。これにより、ラジエータ14の伝熱性能が向上できる。本実施の形態の大気浄化装置は、図2のフィン20に活性炭をコーティングしたものである。また、本実施の形態においては、このフィン20において、ラジエータ14のフロント面側における活性炭のコート量が、そのリア面側における活性炭のコート量よりも多くなるように調整されている。このようにコート量を調整した理由について、以下、図3乃至図5を参照しながら説明する。図3は、オゾン浄化耐久試験の結果を示すデータである。図3の横軸は耐久距離キロマイルを、縦軸は初期状態耐久距離0キロマイル時におけるオゾン浄化率を基準とした相対値を、それぞれ示す。図3中に示す各データは、サイズおよび比表面積が同等の2つの活性炭を準備し、この2つの活性炭の前方から後方に向けて一定濃度のオゾン含有ガスを異なる速度風速1m/sおよび風速10m/sで通過させた際に、活性炭後方のオゾン濃度をそれぞれ測定することにより得たものである。図3に示すように、活性炭のオゾン浄化率は、耐久距離が長くなるに連れて低下する。また、図3に示すように、活性炭のオゾン浄化率の低下度合いは、通過させるオゾン含有ガスの風速によって変化する。具体的に、オゾン含有ガスを風速1m/sで通過させた場合は、オゾン浄化率が約30キロマイルで初期状態の半分まで低下するが、オゾン含有ガスを風速10m/sで通過させた場合は、約30キロマイルでも初期状態の約7割以上を示し、約60キロマイル付近でようやく初期状態の半分程度まで低下する。つまり、高速風速10m/sで通過させた場合の方が、低速風速1m/sで通過させた場合に比して、オゾン浄化率の低下度合いが小さくなる。図4は、ラジエータを通過させるガスの風速と、そのガスがラジエータに接触する確率以下、ガス接触確率と称す。との関係を示したグラフである。このグラフは、アルミハニカム式のラジエータのモデルに対して、Gormley-Kennedyの拡散理論式を適用することにより算出したものである。図4に示すように、風速が1m/s付近ではガス接触確率が約100であり、風速が10m/s付近ではガス接触確率が約10となる。つまり、ガス接触確率は、風速が遅い場合は高く、風速が速くなるにつれて緩やかに低下する。図3、4のグラフから、オゾン浄化率とガス接触確率との間には相関があることが分かる。即ち、図4のグラフから、風速が遅いほどガス接触確率が高く、風速が速いほどガス接触確率が低くなることが分かる。また、図3のグラフから、風速が遅いほどオゾン浄化率の低下度合いが大きく、風速が速いほどオゾン浄化率の低下度合いが小さくなることが分かる。従って、図3、4のグラフから、ガス接触確率が高ければオゾン浄化率の低下度合いが大きくなり、ガス接触確率が低ければオゾン浄化率の低下度合いが小さくなることが分かる。本発明者らは、オゾン浄化率とガス接触確率との間に上述した相関があるのは、活性炭の内部構造と、活性炭のオゾン分解メカニズムとに起因すると推察している。このことについて、図5を参照しながら説明する。図5は、活性炭の内部構造を示す図である。図5に示すように、活性炭は、表面から内部に向かって無数に形成された細孔を有し、そのサイズによってマクロ孔、メソ孔およびミクロ孔に分類される。このような細孔にオゾン分子が入り込むと、細孔内において活性炭から電子を供与され、オゾン分解反応の活性化エネルギーが下がった結果、オゾンが酸素及び活性酸素に変換されるO3→O2O。ところで、大気中にはオゾン以外の各種物質が存在し、その内には、活性炭の細孔内に入り込むことで活性炭のオゾン浄化機能を失わせる物質も存在する。例えば酸素やNOx、硝酸アンモニウムを含んだPMなどは、活性炭の酸化剤として作用するので、図5で示した活性炭の細孔内に入り込んだ場合には、活性炭自らが酸化されそのオゾン浄化機能が消失する可能性がある。また、活性炭のオゾン分解反応により生じた活性酸素も、活性炭の酸化剤として作用する。この活性酸素は、オゾンや上述の酸素、NOx、PMよりも遥かに強力な酸化力を有している。そのため、活性酸素が図5で示した活性炭の細孔内に入り込んだ場合には、活性炭のオゾン浄化機能が消失する可能性が極めて高い。このような理由により、本実施の形態では、フィン20にコーティングする活性炭のコート量を調整している。図2の説明の際に述べたように、ラジエータ14内を流れる大気は、乱流化しつつその流速を低下させながら流れる。そのため、上述した酸化剤がフィン20に接触する確率以下、酸化剤接触確率と称す。は、ラジエータ14のフロント面側よりもリア面側の方が高くなる。図6は、ラジエータ14のフロント面からの距離mmと、酸化剤接触確率との関係を示した図である。図6に示すように、ラジエータ14のフロント面からの距離が遠くなるほど酸化剤接触確率が二次関数的に増加する。従って、ラジエータ14のフロント面側における活性炭のコート量が、そのリア面側における活性炭のコート量よりも多くなるように調整すれば、酸化剤接触確率の高い側における活性炭の酸化を良好に抑制できる。また、活性炭のコート量を上記のように調整することで、ラジエータ14のリア面側において、フィン20が直接大気に触れる表面積を一定量確保できることに繋がるので、ラジエータ14の冷却性能を担保できる。更に、活性炭のコーティングによるラジエータ14の重量増加を最小限に留めることも可能となる。図7は、フィン20にコーティングする活性炭のコート量gの具体例を示した図である。図6の説明の際に述べたように、酸化剤接触確率は、ラジエータ14のフロント面からの距離が遠くなるほど二次関数的に増加する。そのため、活性炭のコート量としては、図7A、Bに示すように、ラジエータ14のフロント面からの距離mmに応じて対数関数的或いは比例関数的に低減させる。なお、活性炭のコート量の代わりに、活性炭のコート厚さμmによって調整してもよい。続いて、図8を参照して、本実施の形態の大気浄化装置の製造方法を説明する。本実施の形態の大気浄化装置は、スプレー法またはディップコート法により製造できる。スプレー法を用いる場合は、図8に示すように、ラジエータ14のフロント面側から活性炭スラリーをスプレーする。これにより、ラジエータ14のフロント面側における活性炭のコート量を、そのリア面側における活性炭のコート量よりも多くできる。なお、スプレー噴射圧は、活性炭のコート量が上記のように調整できるように、実験等により最適値を決定しておくことが望ましい。一方、ディップコート法を用いる場合は、ラジエータ14を活性炭スラリーに浸漬させた後、そのリア面側から引き上げてコーティング時間を調節すればよい。以上、本実施の形態の大気浄化装置によれば、ラジエータ14の酸化剤接触確率の高い側における活性炭の酸化を良好に抑制できる。また、ラジエータ14のリア面側において、フィン20が直接大気に触れる表面積を一定量確保可能となるので、ラジエータ14の冷却性能を担保できる。更に、活性炭のコーティングによるラジエータ14の重量増加を最小限に留めることも可能となる。ところで、本実施の形態においては、フィン20に活性炭をコーティングしたが、活性炭の代わりに、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウムまたはロジウムといった単体金属をコーティングしてもよい。これらの単体金属は、活性炭同様、オゾン浄化機能を有するものの、上記酸化剤によって酸化されるという性質を有する。従って、これらの単体金属を活性炭の代わりにコーティングした場合でも、上述した効果を得ることができる。なお、これらの単体金属は、同時に二種類以上をコーティングしてもよいし、活性炭と共にコーティングしてもよい。また、本変形例は、後述する実施の形態においても同様に適用が可能である。また、本実施の形態においては、フィン20を備えるラジエータ14を用いたが、フィン20は必ずしも必要ではない。即ち、ラジエータ14の代わりに、細い流路が形成された冷却コアを密集させた所謂ハニカムラジエータを用いてもよい。ハニカムラジエータを用いる場合、その流路壁面に活性炭がコーティングされる。そのため、この流路内を流れる大気の圧力損失は下流側ほど増加し、その流速が低下する。従って、酸化剤接触確率は下流側ほど大きくなるので、本実施の形態と同様に活性炭のコート量を調整すれば、上述した効果を得ることができる。なお、本変形例は、後述する実施の形態においても同様に適用が可能である。実施の形態2.次に、図9を参照しながら、本発明の実施の形態2について説明する。上記実施の形態1においては、ラジエータ14のリア面側における活性炭のコート量が、そのフロント面側における活性炭のコート量よりも少なくなるように調整した。そのため、ラジエータ14のリア面側においては、そのフロント面側に比してオゾン浄化能力が低くなるという問題が依然として残る。そこで、本実施の形態においては、活性炭の表面に、金属錯体をコーティングすることとしている。活性炭の表面にコーティングする金属錯体は、オゾン浄化機能を備える触媒として公知であり、上記酸化剤に対する耐性をも有する。このような金属錯体としては、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウム、ロジウムまたはパラジウムを中心金属とするものが挙げられる。これらの金属錯体は、同時に二種類以上をコーティングしてもよい。図9は、活性炭がコーティングされたフィン20にコーティングする金属錯体のコート量gの具体例を示した図である。本実施の形態では、図9A、Bに示すように、ラジエータ14のフロント面からの距離mmに応じて対数関数的或いは比例関数的に増加させる。つまり、活性炭のコート量と逆転するように金属錯体のコート量を調整する。これにより、ラジエータ14のリア面側においてオゾン浄化能力が低くなるのを十分に抑制できる。本実施の形態の大気浄化装置は、上記実施の形態1同様、スプレー法またはディップコート法により製造できる。ただし、何れの方法を用いる場合においても、活性炭のコート量が上記実施の形態1に従って調整されたラジエータ14を用いるものとする。スプレー法を用いる場合は、ラジエータ14のリア面側から金属錯体をスプレーする。これにより、ラジエータ14のリア面側における金属錯体のコート量を、そのフロント面側における金属錯体のコート量よりも多くできる。一方、ディップコート法を用いる場合は、ラジエータ14を金属錯体に浸漬させた後、そのフロント面側から引き上げつつコーティング時間を調節すればよい。ところで、上述した実施の形態2においては、金属錯体をフィン20にコーティングしたが、金属錯体の代わりに有機金属錯体をコーティングしてもよいし、パラジウム、銀、白金若しくは金、またはゼオライトをコーティングしてもよい。これらの代替材は、金属錯体同様、オゾン浄化機能と上記酸化剤に対する耐性とを兼ね備える。代替材となり得る有機金属錯体としては、金属錯体の中心金属として列挙したものをその中心金属とするサレン型、ポルフィリン型、フタロシアニン型、フェナントリン型のものが挙げられる。なお、これらの代替材は同時に二種類以上を使用してもよいし、金属錯体と共に使用してもよい。なお、本変形例は、後述する実施の形態においても同様に適用が可能である。また、上述した実施の形態2においては、活性炭のコート量と逆転するように金属錯体のコート量を調整したが、必ずしもこのように金属錯体のコート量を調整しなくてもよい。即ち、ラジエータ14のリア面側の活性炭の表面の一部に金属錯体がコーティングされていれば、その箇所におけるオゾン浄化能力の低下を抑制可能となる。また、このようなコーティングによれば、金属錯体のコーティングによるラジエータ14の重量増加や、ラジエータ14の冷却性能の悪化を最小限に留めることが可能となる。なお、本変形例は、後述する実施の形態においても同様に適用が可能である。また、上述した実施の形態2においては、金属錯体をコーティングする代わりに、フィン20にコーティングした活性炭よりも比表面積の大きい活性炭をコーティングしてもよい。活性炭の比表面積が大きければ、それだけオゾン浄化能力も高い。そのため、比表面積の大きい活性炭をコーティングすれば、ラジエータ14のリア面側においてオゾン浄化能力が低くなることを抑制できる。比表面積の大きい活性炭は、金属錯体や有機金属錯体と共にコーティングしてもよい。なお、本変形例は、後述する実施の形態においても同様に適用が可能である。実施の形態3.次に、図10を参照しながら、本発明の実施の形態3について説明する。本実施の形態においては、上記実施の形態1、2を前提とし、冷却水路の上流側と下流側で活性炭や金属錯体のコート量を調整することをその特徴とする。ラジエータ14の内部には、内燃機関の冷却水を流通させるための冷却水路図示しないが形成されている。この冷却水路における冷却水の流入口側には、内燃機関12を経由した高温の冷却水が流れ込む。そのため、オゾン分解反応の反応性としては、冷却水の流入口側の方がその排出口側よりも高いことになる。従って、ラジエータ14のフロント面からの距離が等しい箇所に位置する2つのフィン20を比較した場合、冷却水の流入口側に近いフィン20における活性酸素の発生量は、その排出口側に近いフィン20におけるそれよりも多くなる。つまり、冷却水の流入口側に近いフィン20よりも下流側においては、酸化剤接触確率が高くなる。そこで、本実施の形態においては、冷却水の流入口側における活性炭のコート量が、その排出口側における活性炭のコート量よりも少なくなるように調整する。図10は、ラジエータ14における、冷却水の温度°Cと活性炭のコート量gとの関係を示した図である。図10に示すように、冷却水の温度は、その流入口側が高く、その排出口側に向かうほど低くなる。そのため、同図に示すように、活性炭のコート量を調整することで、ラジエータ14のフロント面からの距離が等しい箇所における活性酸素の発生量を均一化できる。従って、冷却水の流入口側に近いフィン20よりも下流側における活性炭の酸化を良好に抑制できる。また、本実施の形態においては、冷却水の流入口側における金属錯体のコート量が、その排出口側における活性炭のコート量よりも多くなるように調整する。金属錯体のコート量をこのように調整することで、冷却水の流入口側においてオゾン浄化能力が低くなるのを抑制できる。本実施の形態の大気浄化装置は、上記実施の形態1や2同様、スプレー法またはディップコート法により製造できる。"