"マイクロホンを受け入れて保持するマウント部材と、上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、上記弾性紐は、結束部を中心にした二つの均等なループ状の部分が延び出ることにより一組の弾性紐を構成し、二組の上記弾性紐の結束部がそれぞれ上記支持ベースにこの支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置決めされるとともに上記弾性紐のループ状の部分が上記支持ベースと上記マウント部材に架け渡され、上記マウント部材とこのマウント部材で保持されているマイクロホンを含む可動部の重心が上記支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置しているマイクロホンのショックマウント。支持ベースは、この支持ベースの円弧の中心点を通る線上に上記支持ベースの外周面側から形成された一対の穴を有し、二組の弾性紐の結束部がそれぞれ上記支持ベースの対をなす上記穴に嵌められて位置決めされている請求項1記載のマイクロホンのショックマウント。弾性紐は結束金具を有し、この結束金具から弾性紐が二つの均等なループ状に延び出ていて、上記結束金具が支持ベースに形成されている穴に嵌められて位置決めされている請求項2記載のマイクロホンのショックマウント。結束金具は外殻部材に嵌められ、上記外殻部材が支持ベースに形成されている穴に嵌められることにより弾性紐の結束部が位置決めされている請求項3記載のマイクロホンのショックマウント。二組の弾性紐は、それぞれの結束部から均等に延び出たループ状の部分がマウント部材と支持ベースに前後方向および左右方向に均等に架け渡されている請求項1乃至4のいずれかに記載のマイクロホンのショックマウント。弾性紐の表面には植毛が施されている請求項1乃至5のいずれかに記載のマイクロホンのショックマウント。本発明は、上記従来のマイクロホンのショックマウントの問題点を解消すること、すなわち、振動が加わっても、マイクロホンとマウント部材からなる可動部の振動を抑制し、振動雑音の少ないマイクロホン出力を得ることができるマイクロホンのショックマウントを提供することを目的とする。本発明は、マイクロホンを受け入れて保持するマウント部材と、上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、上記弾性紐は、結束部を中心にした二つの均等なループ状の部分が延び出ることにより一組の弾性紐を構成し、二組の上記弾性紐の結束部がそれぞれ上記支持ベースにこの支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置決めされるとともに上記弾性紐のループ状の部分が上記支持ベースと上記マウント部材に架け渡され、上記マウント部材とこのマウント部材で保持されているマイクロホンを含む可動部の重心が上記支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置していることを最も主要な特徴とする。二組の弾性紐の結束部がそれぞれ支持ベースにこの支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置決めされるとともに、マウント部材とこのマウント部材で保持されているマイクロホンを含む可動部の重心が支持ベースの円弧の中心点を通る線上に位置しているため、ショックマウントに振動や外力が加わっても、マウント部材と支持ベースとの間の複数箇所に架け渡されている弾性紐の引っ張り力が、これらの引っ張り力を互いにバランスさせるように働き、上記可動部は上記の位置で安定に保持され、マイクロホンの姿勢も変わることなく安定に保持される。その結果、マイクロホンの振動が増大することもなく、マイクロホンの出力信号に混入する振動雑音が増大することも回避することができる。以下、本発明に係るマイクロホンのショックマウントの実施例を、図面を参照しながら説明する。図1乃至図5において、符号240はマイクロホンを示している。このマイクロホン240を支持するショックマウントは、主要な構成部品として、マウント部材210、支持ベース220、弾性紐230を有してなる。マウント部材210は全体として円筒形状の部材で、円筒形の内周面でマイクロホン240のケースの外周面を保持するようになっている。マウント部材210の中心軸線方向図1、図2において上下方向両端には、図3に示すように周方向の4か所に弾性紐掛け213が形成されている。弾性紐掛け213は、ループ状に形成されている弾性紐230をマウント部材210の外周側から引っ掛けるためのもので、各弾性紐掛け213の両側に切欠き214を形成することにより、マウント部材210の中心軸線方向に突状に形成されている。弾性紐230は、上記弾性紐掛け213の両側の切欠き214を通して弾性紐掛け213に引っ掛けられる。弾性紐掛け213に引っ掛けられた弾性紐230がマウント部材210の内周面側に大きく突き出ないように、弾性紐掛け213はマウント部材210の内周面から半径方向外側に向け後退させて形成されている。マウント部材210によって保持されるべきマイクロホン240の正面は図3において下側であり、上記4か所の弾性紐掛け213は、上記マイクロホン240の正面側と背面側に均等に配分されるように、かつ、左右対称になるように形成されている。マウント部材210は、その内周側にマイクロホン240の下半部を受け入れてマイクロホン240を保持するようになっている。支持ベース220は、基本的にはリング状に形成されていればよいが、本実施例における支持ベース220は、図3に示すように円弧の一部が切除された部分円弧状に形成されている。図3において符号228は上記切除部を示している。切除部228は、マウント部材210によって保持されるべきマイクロホン240の正面すなわち収音面側に対応している。円弧状の支持ベース220の内径はマウント部材210の外径よりも十分大きく、マウント部材210は支持ベース220の内周側に十分大きな空間をおいて位置している。図3において、支持ベース220は、上記のように切除部228が形成されることにより、前後方向図3において上下方向の中心線を境にして左右対称形になっている。支持ベース20の長さ方向周方向中央すなわちマウント部材210で保持されるマイクロホンの背面に対応する位置からは、アーム270が半径方向外側に向かって突出している。アーム270には図示されないマイクロホンスタンドとの連結金具が結合され、上記マイクロホンスタンドが本実施例に係るショックマウントを支持するようになっている。支持ベース220には、支持ベース220を左右に2分する前後方向の中心線に対し直交する線でありかつ支持ベース220の円弧の中心点を通る線上に、左右に対をなして穴222が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。各穴222には、後で説明する弾性紐230の外殻部材225が嵌められる。支持ベース220には、以下のような切欠きが数箇所に、かつ、左右対称位置に形成されている。すなわち、弾性紐230の外殻部材225が嵌められる各穴222を中心として支持ベース220の周方向の等距離位置にそれぞれ切欠き226が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。また、前記アーム270を中心として支持ベース220の周方向の等距離位置にそれぞれ切欠き227が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。各切欠き226,227は、マウント部材210の上下両端に架け渡す弾性紐230を中継しかつマウント部材210を周方向に位置決めする働きをしている。図6、図7は、弾性紐230の構成を示している。弾性紐230は、図6、図7に示すように、同じ長さの2本の弾性紐230を折り返し、2本の弾性紐230の両端部を束ね、この束ねた部分を結束金具231によって結束している。ループ状の2本の弾性紐230が重なり、図6bに示すように、結束金具231の端面に4つの弾性紐230の各端面が現れている。このようにして一体化された弾性紐230の組が本実施例では2組用いられる。2組の弾性紐230の結束金具231はそれぞれ図1、図2に示すように外殻部材225に嵌められている。一つの組をなす弾性紐230は、図1、図2に示すように、結束金具231が外殻部材225に嵌められ、外殻部材225は支持ベース220の穴222に支持ベース220の半径方向内側に向けて挿入される。図3、図4に示すように、一つの組をなす2本の弾性紐230は左右に振り分けられ、左右の弾性紐230はそれぞれ、マウント部材210の上下両端の弾性紐掛け213に架け渡され、また、支持ベース220の上記切欠き226を中継することにより位置決めされている。したがって、左右に振り分けられている弾性紐230には同じ張力が均等に生じている。他の一つの組をなす2本の弾性紐230も図4に示す面と反対側の面で同様に、左右に振り分けられ支持ベース220を経由してマウント部材210の軸線方向両端部に架け渡されている。左右に振り分けられている弾性紐230には同じ張力が均等に生じている。組をなす弾性紐230が2組、マウント部材210の前後方向の中心線を境にして左右に配置され、支持ベース220を経由してマウント部材210の軸方向両端に跨って架け渡され、それぞれの弾性紐230に適宜の張力が付与されている。かかる構成によって、マウント部材210が支持ベース220の内周側において支持ベース220から離間して弾性支持されている。図示の実施例では、2本の弾性紐230の各両端部を結束金具231で結束することにより一組の弾性紐230を形成しているが、1本の弾性紐230の両端部と長さ方向中央部の折り返し部を束ねて結束部材で結束してもよい。あるいは、ループ状の1本の弾性紐230を1本の線状に重ねてその長さ方向中央部を折り返し、この折り返し部を束ねて結束部材で結束して一組の弾性紐を構成してもよい。要するに、結束部を中心にして、弾性紐が二つの均等なループを描いて延び出ることによって一組の弾性紐が形成されていればよい。マイクロホン240の下半部は手でも持つことができるグリップ部になっていて、このグリップ部をマウント部材210が受け入れるようになっている。マイクロホン240の上記グリップ部の外径は収音部の外径より多少小さくなっていて、グリップ部と収音部との間には段部243が形成されている。マウント部材210で受け入れられたマイクロホン240の下端面には押さえ部材250がねじ260で締結されている。押さえ部材250とマイクロホン241の段部243でマウント部材210を上下から挟み込み、マイクロホンケース241および弾性紐230が脱落することを防止している。マイクロホンケース241の下端からはマイクロホンコネクタ244が押さえ部材250の中心孔を貫いて突出している。図5に示すように、マイクロホンコネクタ244にはケーブルコネクタ280が結合され、マイクロホン240の出力信号がマイクロホンケーブルを介して外部回路に向けて出力されるようになっている。マウント部材210がマイクロホン240を受け入れている状態では、マウント部材210とマイクロホン240は、弾性紐230を介して支持されることにより一体的に動くことができる可動部となっている。この可動部全体としての重心点を図1において符号Cで示している。この重心点Cは、前記支持ベース220の左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線上に位置するように、マイクロホン240の重量配分が考慮されている。図1、図2などからわかるように、マウント部材210は、弾性紐230により、支持ベース220の左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線を中心にして軸線方向のほぼ中央で上下方向にほぼ均等の張力で支持されている。また、図3からわかるように、弾性紐230にはマウント部材210の前後方向の中心線を境にして左右均等に張力が与えられるとともに、上記左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線を中心にして前後均等に張力が与えられている。よって、マウント部材210は前後左右ともにバランス良く支持され、マウント部材210と支持ベース220は互いに同心円弧上にある。そして、マウント部材210と支持ベース220の周方向に振り分けられた弾性紐230は、結束金具231で結束され、結束金具231は外殻部材225を介して支持ベース220の穴222に嵌められているため、結束金具231は位置ずれを生じることなく、安定に位置決めされる。したがって、弾性紐230の張力の不均等が生じることなく、マイクロホン240は前後左右および上下方向にも安定に保持され、前記可動部の重心点Cの位置は前記左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線上に保たれる。このようにして、ショックマウントの対称動作軸が上記左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線上に位置することになり、上記対称動作軸が明確になっている。そこで、図5に示すようにマイクロホン240にマイクロホンコードを接続した状態で、前記可動部の重心点Cが上記ショックマウントの対称動作軸上に位置するようにマイクロホン240を設計すると、可動部の重心点Cを中心とした弾性紐230の引っ張り力が、上下方向すなわちマウント部材210の軸線方向、およびマウント部材210の周方向においてバランスする。したがって、ショックマウントに振動や外力が加わっても、マウント部材210と支持ベース220との間の複数箇所に架け渡されている弾性紐230の引っ張り力が、これらの引っ張り力を互いにバランスさせるように働き、マイクロホン240とマウント部材210からなる可動部は上記の位置で安定に保持され、マイクロホン240の姿勢も変わることなく安定に保持される。その結果、マイクロホン240の振動が増大することもなく、マイクロホン240の出力信号に混入する振動雑音が増大することも回避することができる。弾性紐230は、ゴム紐を主体として構成されていて、経時的に化学変化を起こして劣化するため、定期的に交換することが望ましい。以上説明した実施例によれば、2本の弾性紐230を結合した結束金具231を外殻部材225に嵌め、この外郭部材225を支持ベース220の穴222に挿入した後、2本の弾性紐230を前述のとおりマウント部材210と支持ベース220に架け渡せばよい。弾性紐230を取り外す場合は、逆に、弾性紐230をマウント部材210と支持ベース220から取り外し、支持ベース220の穴222から結束金具231を抜き取ればよい。よって、弾性紐230の交換作業が容易になる利点がある。なお、外殻部材225を介在させることなく、支持ベース220の穴222に2本の弾性紐230を結合した結束金具231を直接挿入するようにしてもよい。図示の実施例における支持ベース220は、リングの一部を切除した形になっているが、完全なリング状の部材であってもよい。また、マウント部材210と支持ベース220への弾性紐の架け渡し形態は各種の形態に変更することができ、図示の実施例における弾性紐の架け渡形態は一例に過ぎない。弾性紐230の表面に静電植毛法などによって植毛を施すとよい。マウント部材210および支持ベース220と弾性紐230との間に上記植毛によって適度の摩擦力が生じ、マウント部材210とマウント部材210で保持されているマイクロホンを含む可動部の重心Cが支持ベース220の円弧の中心点を通る線上に安定に保持される。そのほか、特許請求の範囲に記載した技術的範囲を逸脱しない範囲で任意に設計変更して差し支えない。なお、図示の実施例では、マイクロホンがマウント部材210に対して上向きに保持されているが、マイクロホンの使用現場においては、マイクロホンが下向きに保持される場合もある。その場合でも、上記可動部の重心Cと支持ベース220の円弧の中心点を通る線上に保持される。"