"無線通信システムであって、複数のアンテナ素子と、前記複数のアンテナ素子の各々に対応した送信部と、前記複数のアンテナ素子の送信指向性を制御する送信指向性制御部とを具備する第1の無線局と、受信電力を測定する受信電力測定部を具備する複数の第2の無線局とを備え、前記第1の無線局の前記送信指向性制御部は、前記複数の第2の無線局のうち、特定の第2の無線局に対して信号が到達しないように前記複数のアンテナ素子の各々の前記送信指向性を決定し、前記送信部は、当該送信指向性を用いて、無線信号を生成し、前記複数のアンテナ素子は、前記生成された無線信号を送信し、前記特定の第2の無線局の前記受信電力測定部は、自らに信号が到達しないように設定されている期間における前記受信電力を測定し、干渉の有無を検出する無線通信システム。前記送信指向性制御部は、前記特定の第2の無線局を周期的に切り替える請求項1に記載の無線通信システム。前記送信指向性制御部は、前記複数の第2の無線局での、ある期間におけるパケットの不達回数に基づいて、前記特定の第2の無線局を決定する請求項1に記載の無線通信システム。前記送信指向性制御部は、前記複数の第2の無線局での誤り率に基づいて、前記特定の第2の無線局を決定する請求項1に記載の無線通信システム。前記送信指向性制御部は、前記複数の第2の無線局のうち、送信すべきアプリケーションデータが蓄積されていない第2の無線局を、前記特定の第2の無線局として決定する請求項1に記載の無線通信システム。前記特定の第2の無線局は、干渉量を推定する干渉推定部と、前記干渉推定部によって推定した前記干渉量を前記第1の無線局に送信する送信部とを更に備え、前記第1の無線局は、前記干渉量に基づいて、変調方式、符号化率、または空間多重により同時に送受信する対象の無線局と、利用する周波数チャネルとの少なくとも一つを決定する請求項1から5のうちいずれか1項に記載の無線通信システム。前記複数の第2の無線局は、複数のアンテナ素子と、前記複数のアンテナ素子の各々に対応した受信電力測定部とを備える請求項1から6のうちいずれか1項に記載の無線通信システム。複数のアンテナ素子と、前記複数のアンテナ素子の各々に対応した送信部と、前記複数のアンテナ素子の送信指向性を制御する送信指向性制御部とを具備する第1の無線局と、受信電力を測定する受信電力測定部を具備する複数の第2の無線局とで無線通信を行う無線通信方法であって、前記第1の無線局が、前記送信指向性制御部によって、前記複数の第2の無線局のうち、特定の第2の無線局に対して信号が到達しないように前記複数のアンテナ素子の各々の送信指向性を決定するステップと、前記第1の無線局が、前記送信部によって、前記決定された送信指向性を用いて無線信号を生成し、前記生成された無線信号を前記複数のアンテナ素子から送信するステップと、前記特定の第2の無線局が、前記受信電力測定部によって、自らに信号が到達しないように設定されている期間における前記受信電力を測定し、干渉の有無を検出するステップとを含む無線通信方法。基地局が同一の周波数を用いて、複数の端末に対しデータの同時通信を行う無線通信システムであって、前記基地局は、前記データを生成するデータ選択生成部と、干渉電力を評価する必要がある端末が存在する場合に、当該端末をヌル信号端末として決定するヌル信号端末決定部と、前記ヌル信号端末から送信された信号を受信して干渉電力情報を取得する第1の受信部と、通信相手となる端末のチャネル情報、および前記ヌル信号端末から取得した前記干渉電力情報に基づいて送信ウエイト、変調方式、符号化方式を決定する送信方法決定部と、送信すべきデータの中から前記通信相手となる端末宛の送信データを選択して出力するデータ選択出力部と、前記送信データに対して前記決定された変調方式、符号化方式、送信ウエイトを用いて送信する第1の送信部と、を備え、前記端末は、前記送信データを受信信号として受信する第2の受信部と、前記受信信号の検出同期復号を行う受信信号復調部と、前記受信信号復調部の出力により自端末が前記ヌル信号端末であることを判定するヌル信号判定部と、自端末が前記ヌル信号端末であることが判定された場合に、ヌル信号部の受信電力を測定して干渉電力として記録する干渉電力評価部と、前記干渉電力の情報を変調符号化して送信する第2の送信部と、を備える無線通信システム。請求項9記載の無線通信システムであって、前記基地局における前記ヌル信号端末決定部は、当該基地局に隣接する他の基地局と通信する端末を前記ヌル信号端末として決定し、前記端末における前記第2の送信部は、前記干渉電力の情報を変調符号化して当該端末と通信する基地局へ送信する無線通信システム。請求項9又は請求項10に記載の無線通信システムであって、前記ヌル信号判定部は、データ部の受信信号電力がパイロット部の受信電力と比較して、予め定められた基準より小さくなった場合に、自端末が前記ヌル信号端末であると判定する無線通信システム。請求項9又は請求項10に記載の無線通信システムであって、前記基地局は、予めパイロット信号に前記ヌル信号端末を指定するビットをヌル信号IDとして割り当て、前記ヌル信号端末の候補となる端末にそれぞれ該当する前記ヌル信号IDを通知するヌル信号ID通知部と、前記送信データに前記パイロット信号を付加する際に、前記ヌル信号IDを指定する下り回線送信部と、受信された信号の前記パイロット信号で指定された前記ヌル信号IDから、自端末が前記ヌル信号端末であることを判定するヌル信号判定部と、を備える無線通信システム。請求項9から12のうちいずれか1項に記載の無線通信システムであって、前記ヌル信号端末決定部は、前記ヌル信号端末として、他の基地局を指定する無線通信システム。請求項9から13のうちいずれか1項に記載の無線通信システムであって、前記ヌル信号端末決定部は、前記ヌル信号端末として、一定時間前記ヌル信号端末として選択されていない端末、一定時間同一の周波数を用いた複数の端末に対する多重通信を行っていない端末、または、同一の周波数を用いた複数の端末に対する多重通信を行った際に正常に通信できなかった端末、を指定する無線通信システム。請求項9から14のうちいずれか1項に記載の無線通信システムであって、前記干渉電力評価部は、2つ以上のタイミングにおいて、前記ヌル信号部の前記受信電力を測定し、前記干渉電力の増大量についての情報を記録し、前記第2の送信部は、前記干渉電力および前記干渉電力の前記増大量、または、前記干渉電力と前記干渉電力の前記増大量の関数から得られる干渉電力の情報を変調符号化して送信する無線通信システム。請求項15に記載の無線通信システムであって、前記データ選択出力部は、端末に対して推定された前記干渉電力および前記干渉電力の前記増大量の情報から、予め定めた最大干渉電力を上回らない時間幅を計算し、当該端末に対して設定できる最大データ長を決定する無線通信システム。しかしながら、MU-MIMOを利用した無線通信の送信ビーム制御には、チャネル情報が必須であるが、無線通信を利用する周囲の環境や、無線局の状態移動性などによりチャネル状態が変動するため、一度推定したチャネル情報がその後も正確であるとは限らない。チャネル情報が正確ではない場合、チャネル情報の精度が劣化するという問題があるため、最適な送信ビーム制御を行うことができなくなりヌルを向けるべき無線局にヌルが向かなくなり、受信側において無線局間の干渉が発生し、パケット再送増加や、誤り率上昇など、通信品質の劣化が発生する。チャネル情報が正確であるかどうかを、無線局が認識するのは難しい。また、同じ周波数帯を利用する他の基地局や、他の無線通信システムが近くに存在する場合には、上記同様に干渉が発生する。このような場合でも通信品質の劣化が発生する。ここで、図30に従来の送受信システムの構成を示す。図30において、101は基地局、102-1~102-iは端末、101-1はデータ選択出力回路、101-2、102-1-4~102-i-4は送信信号生成回路、101-3、102-1-2~102-i-2は無線信号送受信回路、101-4-1~101-4-N、102-1-1-1~102-1-1-Mi、102-i-1-1~102-i-1-Miは送受信アンテナ、101-5、102-1-3~102-i-3は受信信号復調回路、101-6はチャネル情報記憶回路、101-7は送信方法決定回路、を表す。ここで、1≦i≦K、Kは端末の数、Miはi番目の端末の送受信アンテナ数、Nは基地局の送受信アンテナ数である。基地局から端末への送信を考える。基地局101において、データ選択出力回路101-1は、出力可能な通信相手の情報を送信方法決定回路101-7に出力する。送信方法決定回路101-7は、後述の通信相手の選択方法により通信相手を決定し、通信相手への空間多重数、送信ウエイト、変調方式、符号化方式を決定し、データ選択出力回路101-1と送信信号生成回路101-2に出力する。このとき、送信ウエイトを用いないこともできる。データ選択出力回路101-1は、対応する通信相手への送信データを送信信号生成回路101-2に出力する。送信信号生成回路101-2は入力された送信信号に変調符号化を行い、送信ウエイトを乗算し、信号検出や通信情報伝達に用いるパイロット信号を挿入し、無線信号送受信回路101-3へ出力する。無線信号送受信回路101-3は入力された信号を搬送波周波数にアップコンバートし、送受信アンテナ101-4-1~101-4-Nを介して送信する。通信相手を選択する方法としては、送信を行うデータがメモリに保存され、送信を行う準備ができている通信相手を指定したり、保存されている複数のデータのうち、最も古いデータに対応する通信相手から選択したり、ユーザのQoSQualityofserviceに基づいて選択したり、予めグループIDIdentifier;識別子で決められたユーザの組み合わせを選択したり、チャネル情報の相関が低い通信相手の組み合わせを選択したりすることができる。通信相手となるK個の端末は当該端末が備えるアンテナを介して、受信した無線信号を自身に設けられた無線信号送受信回路に入力する。i番目の端末は、アンテナ102-i-1-1~102-i-1-Miの少なくとも一つを介して受信された信号を、無線信号送受信回路102-i-2において、搬送波周波数からダウンコンバートし、受信信号復調回路102-i-3に入力する。受信信号復調回路102-i-3は受信したパケットと同期を行い、信号を復号してデータを出力する。一方、端末から基地局へ送信する場合は、端末において送信データが入力されると、送信信号生成回路102-i-4は変調符号化を行った信号にパイロット信号などの制御フレームを付加して無線送受信回路102-i-2に出力する。無線送受信回路102-i-2は送信信号生成回路102-i-4から出力される信号を搬送波周波数にアップコンバートして送受信アンテナ102-i-1-1~102-i-1-Miの少なくとも一つから送信する。基地局では、アンテナ101-4-1~101-4-Nの少なくとも一つを介し受信した信号について、無線信号送受信回路101-3においてダウンコンバートし受信信号復調回路101-5に出力する。復調に用いたチャネル情報、または復調信号に含まれるフィードバックされた端末と基地局間のチャネル情報は、チャネル情報記憶回路101-6に入力される。チャネル情報記憶回路101-6は入力されたチャネル情報に対して、キャリブレーションなどの送信ウエイトを生成するために必要なチャネル情報の最適化補正を行い送信方法決定回路101-7を介して送信信号生成回路101-2に出力する。以下、複数の通信相手と空間多重方式を用いて通信する例として、BDBlockDiagonalization指向性制御法について示す。チャネル情報記憶回路101-6において得られた端末102-iのj番目の周波数チャネルに対するチャネル情報を表すチャネル応答行列Hi,jMi×N行列は、下式のように、特異値分解により、右特異行列Vi,jN×N行列、左特異行列Ui,jMi×Mi行列及び固有値の二乗根√λi,j,lを対角要素とし、非対角行列を0とする行列DMi×N行列に分けられる。ここでHi,j,lkはj番目の周波数チャネルにおいて、送信装置のl番目のアンテナと端末102-iのk番目のアンテナとの間の伝達係数を表す。右特異行列Vi,jのうち、V’i,jは固有値に対応する列ベクトル群、V’’i,jは0に対応する列ベクトル群である。シングルユーザ通信において、最大の周波数利用効率が得られる方法として知られる固有ベクトル送信においては、V’i,jの列ベクトルを送信ウエイトとすることで、対応する固有値λi,j,lで表せる信号電力を得ることができる。ここで、λi,j,1≧λi,j,2≧≧λi,j,Miであり、上付きの添え字Hは共役複素行列を表す。次に、マルチユーザに対するBD法による通信相手の選択方法の手段を示す。ここで、Kユーザ端末102-1~102-Kに対し、通信を行うことを考える。i番目の端末102-iに対する送信ウエイトの演算方法を示す。まず、端末102-i以外の端末に対応する集合チャネル行列Hi,jをと定義する。Ra,jは端末102-aにおける受信ウエイトであり、Ra,jを対角要素が1の対角行列とすれば、受信ウエイトの仮定を行わずに送信ウエイトを決定する場合を示すこととなる。このHi,jに対し、特異値分解を行うと、と表すことができ、V’i,jは固有値Di,jに対応する信号空間ベクトルであり、V’’i,jは固有値がない、もしくは固有値0に対応するヌル空間ベクトルである。ここで、V’’i,jで表せるヌル空間に対し、送信を行うと、端末102-i以外の通信相手の受信ウエイトに対し、干渉を生じない。よって、複数の通信相手に空間多重方式を用いて通信するには、j番目の周波数チャネルに用いる送信ウエイトとして、ここで得られたV’’i,jに線形演算を行い得られるウエイトを用いればよい。例えば、端末102-iに対応するチャネル行列Hi,jに、V’’i,jを乗算し、得られたHi,jV’’i,jの行ベクトルに対して、直交化法を用いて得られる基底ベクトル、または、Hi,jV’’i,jに特異値分解を行って得られる右特異ベクトルをV’’i,jに乗算して得られるウエイトを送信ウエイトとすることができる。Hi,jV’’i,jから得られた行列をGi,jとすると、送信ウエイトベクトルは、V’’i,jGi,jと表せる。このように各通信相手に対してそれぞれ送信ウエイトを演算することができ、得られたKユーザに対するj番目の周波数チャネルに対する送信ウエイトWjはと表せる。この送信ウエイトを用いた場合の、端末102-iにおけるj番目の周波数チャネルに対応する受信信号yi,jはと表せる。ここで、xi,jはj番目の周波数チャネルを用いて送信された端末102-i宛の送信信号であり、ni,jはj番目の周波数チャネルにおける端末102-iにおける熱雑音ベクトルである。チャネル情報誤差がなければ、Ri,jHi,jとWl,jは直交し、Ri,jHi,jWl,jは0となるl≠i。しかし、基地局のチャネル情報に誤差があれば、数5の2行目の右辺第2項が0にならず、ユーザ間干渉として伝送品質を低下させる。よって、この品質の低下を見越したSINRを推定し、適切な変調方式、符号化率、空間多重を行うストリーム数を決定する必要がある。上記のように、複数の通信相手に対して、空間多重方式により送信を行うと、チャネル推定誤差からユーザ間干渉が生じるため、適切な変調方式や符号化率、空間多重ストリーム数を決定できずスループットを大幅に低下させる問題があった。本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、チャネル情報の正確性が失われていることに起因する干渉、あるいは、他の基地局や、他の無線通信システムによる干渉による通信品質の劣化を防ぐことができる無線通信システム、及び無線通信方法を提供することにある。また、本発明の目的は、複数の通信相手に空間多重方式を用いて同時刻に同一周波数を用いて送信する場合に、ユーザ間干渉を評価し、各端末に対する変調方式、符号化率、空間ストリーム数を適切に選択することができる無線通信システムを提供することにある。上述した課題を解決するために、本発明は、複数のアンテナ素子と、前記複数のアンテナ素子の各々に対応した送信部と、前記複数のアンテナ素子の送信指向性を制御する送信指向性制御部とを具備する第1の無線局と、受信電力を測定する受信電力測定部を具備する複数の第2の無線局とを備え、前記第1の無線局の前記送信指向性制御部は、前記複数の第2の無線局のうち、特定の第2の無線局に対して信号が到達しないように前記複数のアンテナ素子の各々の前記送信指向性を決定し、前記送信部は、当該送信指向性を用いて、無線信号を生成し、前記複数のアンテナ素子は、前記生成された無線信号を送信し、前記特定の第2の無線局の前記受信電力測定部は、自らに信号が到達しないように設定されている期間における前記受信電力を測定し、干渉の有無を検出する無線通信システムである。上述の無線通信システムにおいて、前記送信指向性制御部は、前記特定の第2の無線局を周期的に切り替えるようにしてもよい。上述の無線通信システムにおいて、前記送信指向性制御部は、前記複数の第2の無線局での、ある期間におけるパケットの不達回数に基づいて、前記特定の第2の無線局を決定するようにしてもよい。上述の無線通信システムにおいて、前記送信指向性制御部は、前記複数の第2の無線局での誤り率に基づいて、前記特定の第2の無線局を決定するようにしてもよい。上述の無線通信システムにおいて、前記送信指向性制御部は、前記複数の第2の無線局のうち、送信すべきアプリケーションデータが蓄積されていない第2の無線局を、前記特定の第2の無線局として決定するようにしてもよい。上述の無線通信システムにおいて、前記特定の第2の無線局は、干渉量を推定する干渉推定部と、前記干渉推定部によって推定した前記干渉量を前記第1の無線局に送信する送信部とを更に備え、前記第1の無線局は、前記干渉量に基づいて、変調方式、符号化率、または空間多重により同時に送受信する対象の無線局と、利用する周波数チャネルとの少なくとも一つを決定するようにしてもよい。上述の無線通信システムにおいて、前記複数の第2の無線局は、複数のアンテナ素子と、前記複数のアンテナ素子の各々に対応した受信電力測定部とを備えるようにしてもよい。また、本発明は、複数のアンテナ素子と、前記複数のアンテナ素子の各々に対応した送信部と、前記複数のアンテナ素子の送信指向性を制御する送信指向性制御部とを具備する第1の無線局と、受信電力を測定する受信電力測定部を具備する複数の第2の無線局とで無線通信を行う無線通信方法であって、前記第1の無線局が、前記送信指向性制御部によって、前記複数の第2の無線局のうち、特定の第2の無線局に対して信号が到達しないように前記複数のアンテナ素子の各々の送信指向性を決定するステップと、前記第1の無線局が、前記送信部によって、前記決定された送信指向性を用いて無線信号を生成し、前記生成された無線信号を前記複数のアンテナ素子から送信するステップと、前記特定の第2の無線局が、前記受信電力測定部によって、自らに信号が到達しないように設定されている期間における前記受信電力を測定し、干渉の有無を検出するステップとを含む無線通信方法である。また、本発明は、基地局が同一の周波数を用いて、複数の端末に対しデータの同時通信を行う無線通信システムであって、前記基地局は、前記データを生成するデータ選択生成部と、干渉電力を評価する必要がある端末が存在する場合に、当該端末をヌル信号端末として決定するヌル信号端末決定部と、前記ヌル信号端末から送信された信号を受信して干渉電力情報を取得する第1の受信部と、通信相手となる端末のチャネル情報、および前記ヌル信号端末から取得した前記干渉電力情報に基づいて送信ウエイト、変調方式、符号化方式を決定する送信方法決定部と、送信すべきデータの中から前記通信相手となる端末宛の送信データを選択して出力するデータ選択出力部と、前記送信データに対して前記決定された変調方式、符号化方式、送信ウエイトを用いて送信する第1の送信部と、を備え、前記端末は、前記送信データを受信信号として受信する第2の受信部と、前記受信信号の検出同期復号を行う受信信号復調部と、前記受信信号復調部の出力により自端末が前記ヌル信号端末であることを判定するヌル信号判定部と、自端末が前記ヌル信号端末であることが判定された場合に、ヌル信号部の受信電力を測定して干渉電力として記録する干渉電力評価部と、前記干渉電力の情報を変調符号化して送信する第2の送信部と、を備える。また、上述の無線通信システムにおいて、前記基地局における前記ヌル信号端末決定部は、当該基地局に隣接する他の基地局と通信する端末を前記ヌル信号端末として決定し、前記端末における前記第2の送信部は、前記干渉電力の情報を変調符号化して当該端末と通信する基地局へ送信するようにしてもよい。また、上述の無線通信システムにおいて、前記ヌル信号判定部は、データ部の受信信号電力がパイロット部の受信電力と比較して、予め定められた基準より小さくなった場合に、自端末が前記ヌル信号端末であると判定するようにしてもよい。また、上述の無線通信システムにおいて、前記基地局は、予めパイロット信号に前記ヌル信号端末を指定するビットをヌル信号IDとして割り当て、前記ヌル信号端末の候補となる端末にそれぞれ該当する前記ヌル信号IDを通知するヌル信号ID通知部と、前記送信データに前記パイロット信号を付加する際に、前記ヌル信号IDを指定する下り回線送信部と、受信された信号の前記パイロット信号で指定された前記ヌル信号IDから、自端末が前記ヌル信号端末であることを判定するヌル信号判定部と、を備えるようにしてもよい。また、上述の無線通信システムにおいて、前記ヌル信号端末決定部は、前記ヌル信号端末として、他の基地局を指定するようにしてもよい。また、上述の無線通信システムにおいて、前記ヌル信号端末決定部は、前記ヌル信号端末として、一定時間前記ヌル信号端末として選択されていない端末、一定時間同一の周波数を用いた複数の端末に対する多重通信を行っていない端末、または、同一の周波数を用いた複数の端末に対する多重通信を行った際に正常に通信できなかった端末、を指定するようにしてもよい。また、上述の無線通信システムにおいて、前記干渉電力評価部は、2つ以上のタイミングにおいて、前記ヌル信号部の前記受信電力を測定し、前記干渉電力の増大量についての情報を記録し、前記第2の送信部は、前記干渉電力および前記干渉電力の前記増大量、または、前記干渉電力と前記干渉電力の前記増大量の関数から得られる干渉電力の情報を変調符号化して送信するようにしてもよい。また、上述の無線通信システムにおいて、前記データ選択出力部は、端末に対して推定された前記干渉電力および前記干渉電力の前記増大量の情報から、予め定めた最大干渉電力を上回らない時間幅を計算し、当該端末に対して設定できる最大データ長を決定するようにしてもよい。マルチユーザMIMOのビームフォーミングでは、基地局と端末との間のチャネル情報を推定し、基地局から同時に送信する端末間でのユーザ間干渉が生じないように送信ウエイトを算出して、信号処理を行った上で、送信処理を行っていた。しかし、推定したチャネル情報には誤差があるため、ユーザ間干渉が生じているところ、これを考慮せずに変調方式、符号化率、多重数を選択していたため、通信品質が劣化するという問題が生じてしまう。本発明では、基地局から送信する際に、ユーザ間干渉を測定する対象となるヌル信号端末を設定し、当該ヌル信号端末に対してヌルが向くように送信ウエイトをかけて送信する。一方、ヌル信号端末は、ヌルが向けられているにも関わらず信号を受信した場合には、その受信電力を干渉として基地局に通知する。通知を受けた基地局は、通知された干渉電力に基づいて、最適な変調方式、符号化率、多重化率を算出して、当該ヌル信号端末に対する通信を行う。これにより、マルチユーザMIMOにおけるチャネル推定誤差を考慮した最適な変調方式、符号化率、多重数を選択できる。また、本発明は、複数の基地局通信セルがある場合にも適用可能である。この場合、第1の基地局が、第2の基地局に接続する端末をヌル信号端末として送信を行い、当該端末が第2の基地局に対して干渉を通知する。以上説明したように、この発明によれば、チャネル情報の正確性が失われていることに起因する干渉が存在する場合でも、端末にヌルを向け、端末において被干渉を検出し、干渉を受けていると判定すると、チャネル推定を再度行い、チャネル情報を再取得することによってチャネル情報の正確性を向上させ、干渉を緩和することができる。また、チャネル情報の正確性が失われていることに起因する干渉、あるいは、他の基地局や、他の無線通信システムによる干渉等が存在する場合でも、干渉量を測定し、干渉量に応じて耐干渉性を増した通信を行うことにより、干渉の影響を緩和することができる。さらに、複数の通信相手に空間多重方式を用いて同時刻に同一周波数を用いて送信する場合に、ユーザ間干渉を評価し、各端末に対する変調方式、符号化率、空間ストリーム数を適切に選択することが可能になる。以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。本発明の第1実施形態~第8実施形態では、基地局が何らかの手段で他の無線局に対してヌルが向いている期間を通知し、他の無線局は、その期間において受信電力を測定し、その受信電力によって干渉の有無を検出する第1実施形態。他の無線局に対してヌルが向いている期間については、無線LANのような自律分散型のアクセス制御の場合には、通信のたびに通知することが好ましく、他方で、固定的にチャネルが割り当てられているアクセス制御の場合には、チャネルの割当てとともに、ヌルが向く期間を通知しておけば、毎回通知する必要はない。ヌルを向ける無線局の決定方法については、周期的に選択第1実施形態、誤り率の高いものを選択第4、第5実施形態、データのないものを選択第2実施形態等があり、また、チャネル情報の精度が悪い端末をMU-MIMO伝送のグルーピングから外す第3実施形態等がある。当該無線局が送信先となっている期間とヌルが向いている期間との受信電力に基づいて、基地局側で変調方式第4実施形態、周波数第6実施形態を決定することも本発明の範疇である。A.第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態による無線通信システムの構成を示すブロック図である。無線通信システムは、1つの基地局1、及び3つの端末3-1~3-3から構成される。基地局1は、N本N≧3のアンテナ2-1~2-Nを有し、端末3-1~3-3は、各々、1本のアンテナ4-1~4-3を有する。通信方式としては、OFDMOrthogonalFrequencyDivisionMultiplexing方式を用いている。基地局1、及び端末3-1~3-3は、CSMA/CACarrierSenseMultipleAccesswithCollisionAvoidanceアクセス制御により送信権を獲得し、パケットを送信する。基地局1から端末3-1~3-3へは、送信権獲得後、MU-MIMOを用いてパケットを送信する。端末3-1~3-3は、それぞれ固有の識別子を有している。図2は、本第1実施形態による無線通信システムのチャネル構成を示す概念図である。また、図3は、本第1実施形態による無線通信システムで送受信されるパケット構成を示す概念図である。無線通信システムは、図2に示すように、1チャネル当たり20MHzの帯域幅の、5.17~5.33GHzの8チャネルが利用可能であるものとする。送受信するパケットは、物理レイヤでは、図3に示すように、プリアンブル部、及びデータ部から構成される。図4は、本第1実施形態による無線通信システムの基地局の構成を示すブロック図である。基地局1は、送信信号処理部10、デジタルアナログ信号変換器D/A13、ローパスフィルタLPF14、直交変調器15、ローカル信号発生器16、サーキュレータ17、ローノイズアンプLNA18、直交復調器19、ローパスフィルタLPF20、アナログデジタル信号変換器A/D21、受信信号処理部23、アンテナ2-1~2-Nから構成される。送信信号処理部10、及び受信信号処理部23の詳細については後述する。デジタルアナログ信号変換器13は、デジタル信号をアナログ信号に変換する。ローパスフィルタ14は、直流成分から所定の周波数帯域までの信号を通過させる。直交変調器15は、入力されたベースバンドIQ信号とローカル信号とをミキシングし、高周波無線信号に変換する。ローカル信号発生器16は、高周波のローカル信号を発生させる。サーキュレータ17は、直交変調器15から出力された信号をアンテナ2-1~2-Nへ出力し、アンテナ2-1~2-Nから出力された信号をローノイズアンプ18へ出力する。ローノイズアンプ18は、受信信号を増幅する。直交復調器19は、入力された高周波無線信号とローカル信号とをミキシングし、ベースバンドIQ信号に変換する。ローパスフィルタ20は、直流成分から所定の周波数帯域までの信号を通過させる。アナログデジタル信号変換器21は、アナログ信号をデジタル信号に変換する。アンテナ2-1~2-Nは、高周波無線信号の送受信を行う。図5は、本第1実施形態による基地局1の送信信号処理部10の構成を示すブロック図である。送信信号処理部10は、誤り訂正符号化部30、インタリーバ31、マッピング部32、送信先ヌル向け端末決定部33、送信ウエイト算出部34、送信ウエイト処理部35、逆フーリエ変換部36、GI付加部37、プリアンブル付加部38から構成される。誤り訂正符号化部30は、上位レイヤから伝達されたバイナリ信号に対して誤り訂正符号化を行う。インタリーバ31は、ある決められたパターンによって誤り訂正符号化後のバイナリ信号の並び変えを行う。マッピング部32は、バイナリ信号をベースバンドIQ信号に変換する。送信先ヌル向け端末決定部33は、MU-MIMOを使ってアプリケーションデータを送信する端末と、ヌルを向ける端末とを決定する。送信ウエイト算出部34は、チャネル情報から送信ビーム形成用ウエイトを算出する。送信ウエイト処理部35は、サブキャリア毎に、送信ビーム形成用ウエイトをベースバンドIQ信号に乗算する。逆フーリエ変換部36は、逆フーリエ変換処理を行う。GI付加部37は、OFDMシンボル毎にGIガードインターバルを付加する。プリアンブル付加部38は、プリアンブルを付加する。図6は、本第1実施形態による基地局1の受信信号処理部23の構成を示すブロック図である。受信信号処理部23は、同期部40、合成部41、GI除去部42、チャネル状態推定部43、フーリエ変換部44、等化部45、デマッピング部46、デインタリーバ47、誤り訂正復号部48から構成される。同期部40は、タイミング同期や、周波数オフセット補償などを行う。合成部41は、各アンテナで受信された信号を合成する。GI除去部42は、GIを除去する。チャネル状態推定部43は、受信信号のプリアンブルからサブキャリア毎のチャネル状態を推定する。フーリエ変換部44は、フーリエ変換を行う。等化部45は、推定されたチャネル状態に基づき、等化を行う。デマッピング部46は、ベースバンドIQ信号をバイナリ信号に変換する。デインタリーバ47は、ある決められたパタ-ンによってバイナリ信号の並びを元に戻す。誤り訂正復号部48は、誤り訂正を行い、誤り訂正符号化前の元のバイナリ信号に戻す。図7は、本第1実施形態による無線通信システムの端末3-1~3-3の構成を示すブロック図である。端末3-1~3-3は、各々、送信信号処理部50、デジタルアナログ信号変換器D/A51、ローパスフィルタLPF52、直交変調器53、ローカル信号発生器54、サーキュレータ55、ローノイズアンプLNA56、直交復調器57、ローパスフィルタLPF58、アナログデジタル信号変換器A/D59、受信信号処理部60、受信電力測定部61、アンテナ4-1~4-3それぞれ端末3-1~3-3に対応から構成される。送信信号処理部50、及び受信信号処理部60の詳細については後述する。デジタルアナログ信号変換器51は、デジタル信号をアナログ信号に変換する。ローパスフィルタ52は、直流成分から所定の周波数帯域までの信号を通過させる。直交変調器53は、入力されたベースバンドIQ信号とローカル信号とをミキシングし、高周波無線信号に変換する。ローカル信号発生器54は、高周波のローカル信号を発生させる。サーキュレータ55は、直交変調器53から出力された信号を、それぞれのアンテナ4-1~4-3へ出力し、それぞれのアンテナ4-1~4-3から出力された信号をローノイズアンプ56へ出力する。ローノイズアンプ56は、受信信号を増幅する。直交復調器57は、入力された高周波無線信号とローカル信号とをミキシングし、ベースバンドIQ信号に変換する。ローパスフィルタ58は、直流成分から所定の周波数帯域までの信号を通過させる。アナログデジタル信号変換器59は、アナログ信号をデジタル信号に変換する。アンテナ4-1~4-3は、高周波無線信号の送受信を行う。基地局1の構成との違いは、受信電力測定部61が存在することである。受信電力測定部61は、受信した信号の電力を測定する。図8は、本第1実施形態による端末3-1~3-3の送信信号処理部50の構成を示すブロック図である。送信信号処理部50は、誤り訂正符号化部70、インタリーバ71、マッピング部72、逆フーリエ変換部73、GI付加部74、プリアンブル付加部75から構成される。誤り訂正符号化部70は、上位レイヤから伝達されたバイナリ信号に対して誤り訂正符号化を行う。インタリーバ71は、ある決められたパターンによって誤り訂正符号化後のバイナリ信号の並び変えを行う。マッピング部72は、バイナリ信号をベースバンドIQ信号に変換する。逆フーリエ変換部73は、逆フーリエ変換処理を行う。GI付加部74は、OFDMシンボル毎にGIガードインターバルを付加する。プリアンブル付加部75は、プリアンブルを付加する。基地局1内の送信信号処理部10との違いは、送信先ヌル向け端末決定部33、送信ウエイト処理部35、及び送信ウエイト算出部34が存在しない点になる。図9は、本第1実施形態による端末3-1~3-3の受信信号処理部60の構成を示すブロック図である。受信信号処理部60は、同期部80、GI除去部81、チャネル状態推定部82、フーリエ変換部83、等化部84、デマッピング部85、デインタリーバ86、誤り訂正復号部87から構成される。同期部80は、タイミング同期や、周波数オフセット補償などを行う。GI除去部81は、GIを除去する。チャネル状態推定部82は、受信信号のプリアンブルからサブキャリア毎のチャネル状態を推定する。フーリエ変換部83は、フーリエ変換を行う。等化部84は、推定されたチャネル状態に基づき、等化を行う。デマッピング部85は、ベースバンドIQ信号をバイナリ信号に変換する。デインタリーバ86は、ある決められたパタ-ンによってバイナリ信号の並びを元に戻す。誤り訂正復号部87は、誤り訂正を行い、誤り訂正符号化前の元のバイナリ信号に戻す。すなわち、端末3-1~3-3の受信信号処理部60は、基地局1の受信信号処理部23の構成から合成部41を除去した構成である。図10は、本第1実施形態による無線通信システムの基地局1の動作を説明するためのフローチャートである。まず、基地局1は、送信タイマをセットするステップS1。次に、基地局1は、全端末3-1~3-3のチャネル状態を把握するステップS2。この処理の詳細については後述する図11。基地局1は、端末3-1~3-3のチャネル状態を把握後、アプリケーションデータ送信先の端末、及びヌルを向ける端末を決定するステップS3。その後、基地局1は、全端末3-1~3-3へ送信先情報パケットを報知するステップS4。このパケットには、アプリケーション用パケット送信先の端末の識別子とヌルを向けた端末の識別子の情報、アプリケーションパケット送受信に用いるチャネル番号、及びアプリケーション用パケットを伝送する時間の情報が格納されている。また、同時に、基地局1は、各端末3-1~3-3から取得したチャネル状態に基づいて送信ウエイトを算出するステップS5。その後、基地局1は、端末3-1~3-3へアプリケーション用パケットの送信を行い、端末3-1~3-3は、パケットを受信するステップS6。次に、基地局1は、送信タイマが満了であるか否かを判定しステップS7、送信タイマが満了するまで、処理をステップS3に戻し、アプリケーションデータ送信先の端末、及びヌルを向ける端末を決定し、アプリケーション用パケットを送信することを繰り返す。なお、端末3-1~3-3のいずれかから干渉情報パケットを受信した場合には、基地局1は、ステップS2図11の処理を直ちに行い、チャネル情報パケットを取得して、チャネル状態の更新を行い、該チャネル状態の情報を用いて送信ウエイトを再算出する。一方、送信タイマが満了した場合には、基地局1は処理を終了する。図11は、上述したステップS2において、基地局1が全端末3-1~3-3のチャネル状態を把握する処理を説明するためのフローチャートである。実線は基地局1、破線は端末3-1~3-3の処理を示す。まず、基地局1は、全端末3-1~3-3へチャネル情報要求パケットを送信するステップS10。端末3-1~3-3は、該チャネル情報要求パケットを受信しステップS11、基地局1と端末3-1~3-3の各アンテナ間のチャネル状態を推定するステップS12。端末3-1~3-3は、推定したチャネル状態をチャネル情報パケットとして、基地局1へ送信するステップS13。基地局1は、該チャネル情報パケットを受信し、チャネル状態を把握するステップS14。図12は、本第1実施形態による無線通信システムの端末3-1~3-3の動作を説明するためのフローチャートである。まず、端末3-1~3-3は、各々、自局宛てのパケットを復号しステップS20、その後、パケットを識別するステップS21。パケットがチャネル情報要求パケットの場合には、端末3-1~3-3は、チャネル状態を推定しステップS22、推定されたチャネル状態をチャネル情報パケットに格納して基地局1へ送信するステップS23。一方、ステップS21で、パケットが送信先情報パケットの場合には、端末3-1~3-3は、格納されている端末の識別子を抽出するステップS24。そして、自局の識別子がアプリケーション用パケット送信先の端末、もしくはヌルを向ける端末の識別子に含まれている場合には、端末3-1~3-3は、指定されたチャネル番号を利用できるように受信準備を行うステップS25、S26。受信準備には、アプリケーション用パケット送受信に用いるチャネル番号に応じて、ローカル信号の周波数や、LPFの通過帯域を変える等の処理がある。また、自局の識別子がヌルを向ける端末の識別子に含まれている場合には、端末3-1~3-3は、受信電力測定を開始するステップS27。一方、ステップS21で、パケットがアプリケーションパケットの場合には、端末3-1~3-3は、パケットの復調処理を行い、上位レイヤの処理部へ伝達するステップS28。図13は、本第1実施形態において、ヌルを向けられた端末3-1~3-3の受信電力測定処理図12のステップS27を説明するためのフローチャートである。まず、端末3-1~3-3は、受信電力測定を行いステップS30、受信電力が閾値を超えているか否かを判定しステップS31、受信電力が閾値を超えている場合には、受信電力を干渉情報パケットに格納して基地局1へ送信するステップS32。受信電力が閾値を超えていない場合には、端末3-1~3-3は、何もせずに当該処理を終了する。基地局1は、端末3-1~3-3から該干渉情報パケットを受け取ると、図11で示した処理により、該端末3-1~3-3のチャネルの状態の把握を行う。次に、具体的な処理例について説明する。図1に示すように、1つの基地局1、及び3つの端末3-1~3-3が存在し、端末3-1~3-3は、基地局1へ帰属している。基地局1、及び端末3-1~3-3は、チャネルCh-4を利用し、制御パケットビーコンなどの送受信を行っている。このとき、端末3-1~3-3が基地局1を介してインターネットに接続し、アプリケーション通信を開始したものとする。基地局1、及び端末3-1~3-3は、CSMA/CACarrierSenseMultipleAccesswithCollisionAvoidanceによりアクセス制御されているが、基地局1から端末3-1~3-3へ送信先情報パケットが送信された直後は、すぐに基地局1から端末3-1~3-3へアプリケーションパケットが送信される。図14は、本第1実施形態による無線通信システムのパケット制御フローを示すタイミングチャートである。まず、基地局1は、全端末3-1~3-3へチャネル情報要求パケットを送信するt0。基地局1は、該パケットを上位レイヤで生成した後、送信信号処理部10内の誤り訂正符号化30、インタリーバ31、マッピング部32、送信ウエイト処理部35、逆フーリエ変換部36、GI付加部37、プリアンブル付加部38を通してベースバンド信号を生成する。このとき、送信ウエイト処理部35では、全端末3-1~3-3において信号が受信されるようにウエイトを設定する。なお、このパケットのプリアンブルは、符号分割多重等により、基地局1の各送信アンテナ2-1~2-Nと端末3-1~3-3のそれぞれの受信アンテナ4-1~4-3間のチャネル状態が推定できるような構成になっている。このベースバンド信号を、直交変調器15において、5.24GHzのローカル信号とミキシングして高周波無線信号に変換した後、アンテナ2-1~2-Nから出力する。全端末3-1~3-3は、該パケットをそれぞれのアンテナ4-1~4-3で受信し、直交復調器57において、5.24GHzのローカル信号とミキシングしてベースバンド信号に変換した後、受信信号処理部60内の同期部80、GI除去部81、フーリエ変換部83、等化部84、デマッピング部85、デインタリーバ86、誤り訂正復号部87を通してパケットを復号し、上位レイヤへ伝達し、パケットを認識する。このとき、端末3-1~3-3は、該パケットを用いて、基地局1の各アンテナ2-1~2-Nと端末3-1~3-3のそれぞれのアンテナ4-1~4-3間のチャネル状態を推定する。端末3-1~3-3は、推定したチャネル状態をチャネル情報パケットに格納して基地局1へ送信するt1~t3。基地局1は、全端末3-1~3-3からチャネル情報パケットをアンテナ2-1~2-Nで受信後、直交復調器19や、受信信号処理部23を通して復号し、上位レイヤ処理部図示略へ伝達し、パケットを認識する。基地局1は、各端末3-1~3-3のチャネル情報を抽出し、該チャネル情報を送信信号処理部10内の送信ウエイト算出部34へ伝達する。次に、基地局1は、アプリケーション用パケット送信先の端末、及びヌルを向ける端末を決定する。ここで、基地局1は、端末3-1にヌルを向け、端末3-2及び端末3-3に対してはアプリケーション用パケットを送信するものと決定する。決定後、基地局1は、送信先情報パケットを生成する。基地局1は、アプリケーション用パケット送信先の端末として端末3-2及び3-3の識別子を送信先情報パケットに格納し、ヌルを向ける端末として端末3-1の識別子を送信先情報パケットに格納し、また、アプリケーションパケット送受信に用いるチャネル番号として4を送信先情報パケットに格納し、全端末3-1~3-3へ送信するt4。各端末3-1~3-3は、該送信先情報パケットを受信し、端末3-1は、ヌルを向ける端末と認識し、端末3-2及び3-3は、アプリケーション用パケット送信先の端末と認識する。各端末3-1~3-3は、チャネル番号4のチャネルで送信される信号を受信できるように、ローカル信号の周波数や、LPF58の通過帯域を設定する。基地局1は、伝達されたチャネル情報から、端末3-1にヌルが向き、端末3-2、及び3-3に信号が到達するようにサブキャリア毎に送信ウエイトを算出する。算出後、基地局1は、端末3-2、及び端末3-3へアプリケーション用パケットを送信するt5。端末3-2、及び端末3-3では、アプリケーション用パケットを受信し、復号して上位レイヤへ伝達する。一方、端末3-1では、受信電力を観測する。端末3-1は、アプリケーション用パケットの伝送時間中に受信電力を観測し、受信電力が閾値を上回った場合には、干渉が生じているものと判断し、干渉情報パケットを基地局1へ送信するt6。基地局1は、干渉情報パケットを受信した場合、該端末3-1に信号が受信されるようにウエイトを設定した後、チャネル情報要求パケットを該端末3-1へ送信するt7。端末3-1は、該パケットを受信後、再び、基地局1の各アンテナ2-1~2-Nと端末3-1のアンテナ4-1間のチャネル状態の推定を行う。端末3-1は、推定したチャネル状態をチャネル情報パケットに格納して基地局1へ送信するt8。基地局1は、チャネル情報パケットを復号して、基地局1と端末3-1のアンテナ間のチャネル情報を更新する。基地局1では、その後、再び、ヌルを向ける端末を決定する。次は、基地局1は、端末3-2にヌルを向け、端末3-1、及び端末3-3に対してはアプリケーション用パケットを送信するものと決定する。以後、基地局1は、ヌルを向ける端末を、端末3-3⇒端末3-1⇒端末3-2⇒と周期的に切り替え、ヌルが向けられる端末が順番に選択されるように制御するt9以降。上述した動作において、送信タイマが満了した場合には、処理が終了し、再び開始に戻る。このような制御を行うことにより、チャネルの時間変動により、端末間で干渉が発生した場合でも、干渉が起きていることを検出し、チャネル推定を再び行うことにより、端末間の干渉を緩和することができる。なお、本第1実施形態では、端末3-1~3-3でチャネル状態を推定したが、同一周波数で信号が送受信されている場合には、基地局1でチャネル状態を推定しても、同様な実施が可能である。すなわち、端末3-1~3-3が送信するACK等のパケットによりチャネル状態を推定する。B.第2実施形態上述した第1実施形態では、ヌルを向ける端末を周期的に切り替えたが、これに限定されることなく、基地局1から端末3-1~3-3のいずれかに送信するアプリケーションデータが無い場合に、この端末へヌルを向けることにより、第1実施形態と同様な処理が可能となる。第1実施形態では、ヌルを向けられている間は、その端末は、アプリケーションデータを受信しないためにスループットが低下するが、本第2実施形態では、ヌルを向けられている端末は、元々アプリケーションデータを受信する必要が無いので、システム全体のスループットは低下しない。C.第3実施形態上述した第1、2実施形態では、MU-MIMO方式を用いて基地局1から端末3-1~3-3へアプリケーションパケットを同時に送信していた。これまで説明したように、MU-MIMO方式では、チャネル情報の精度が悪い場合には、端末間で干渉が発生する。したがって、本第3実施形態では、チャネル情報の精度が悪い端末に対しては、MU-MIMO伝送のグルーピングから外し、MU-MIMO方式を用いずにアプリケーションパケットを送信することにより、端末間の干渉を回避する。図15は、本第3実施形態による無線通信システムのパケット制御フローを示すタイミングチャートである。例えば、端末3-1から干渉情報パケットを受信した場合t6、基地局1は、端末3-1をMU-MIMOのグルーピングから外し、端末3-2及び端末3-3に対しては、これまでのようにMU-MIMOを用いてアプリケーション用パケットを送信するものと決定し、送信先情報パケットを生成する。基地局1は、アプリケーション用パケット送信先の端末として端末3-2及び3-3の識別子を、送信先情報パケットに格納し、また、アプリケーションパケット送受信に用いるチャネル番号として4を送信先情報パケットに格納し、全端末3-1~3-3へ送信するt7。そして、端末3-2、及び端末3-3宛てのアプリケーションパケットについては、基地局1は、これまでのようにMU-MIMOを用いてアプリケーション用パケットを伝送するt8。一方、端末3-1宛てのアプリケーションパケットについては、基地局1は、MU-MIMOを用いずに伝送するt9。すなわち、基地局1は、端末3-1宛てのアプリケーションパケットを全端末3-1~3-3へ伝送する。各端末3-1~3-3において上記アプリケーションパケットは受信され、端末3-1は、自局宛てのパケットと認識して受信する。端末3-2、及び端末3-3は、自局宛てではないので該パケットを棄却する破線のブロック。D.第4実施形態本第4実施形態は、第1実施形態に基づいており、システムの構成や、チャネル配置、パケット構成は、それぞれ図1、図2、図3と同様である。基地局1の構成は、図4と同様である。図16は、本第4実施形態による基地局1の送信信号処理部10の構成を示すブロック図である。図5との違いは、パケット不達回数情報が送信先ヌル向け端末決定部33に入力されている点である。受信信号処理部23の構成は、図6と同様である。端末3-1~3-3の構成は、図7と同様である。送信信号処理部50、及び受信信号処理部60は、それぞれ図8、及び図9と同様である。図17は、本第4実施形態による基地局1の動作を説明するためのフローチャートである。基地局1は、送信タイマをセットしステップS40、その後、図11に従って全端末3-1~3-3のチャネル状態を把握するステップS41。その後、基地局1は、アプリケーション用パケット送信先の端末、及びヌルを向ける端末を決定しステップS42、全端末3-1~3-3へ送信先情報パケットを報知するステップS43。また、同時に、基地局1は、各端末3-1~3-3のチャネル状態に基づいて送信ウエイトを算出しステップS44、各端末3-1~3-3へ伝送するデータストリーム毎に、変調方式、及び符号化率を決定するステップS45。その後、基地局1は、端末3-1~3-3へのアプリケーション用パケットの送信を行いステップS46、端末3-1~3-3はパケットを受信する。基地局1は、端末3-1~3-3毎に、パケットを送信したにもかかわらずACKを受信しなかった回数をカウントするステップS47。その後、基地局1は、送信タイマが満了したか否かを判定しステップS48、満了していない場合には、いずれかの端末3-1~3-3へのパケット不達回数が閾値を超えたか否かを判定するステップS49。そして、いずれかの端末において、一定のパケット数に対してACKを受信しなかった回数が閾値を超えた場合には、基地局1は、処理をステップS42に戻し、アプリケーションデータ送信先の端末、及びヌルを向ける端末を再決定し、上述した処理を繰り返す。一方、いずれの端末においても、一定のパケット数に対してACKを受信しなかった回数が閾値を超えない場合には、基地局1は、処理をステップS43に戻し、上述した処理を繰り返す。また、送信タイマが満了した場合には、基地局1は、処理を終了し、再び開始に戻る。なお、端末3-1~3-3の処理は、図12に示すフローチャートと同様であるので説明を省略する。図18は、本第4実施形態において、ヌルを向けられた端末の受信電力測定処理の動作を説明するためのフローチャートである。ヌルを向けられた端末は、受信した電力の測定を行いステップS50、受信した電力が閾値を超えているか否かを判定するステップS51。そして、受信した電力が閾値を超えている場合には、端末は、受信電力対干渉電力比SIRを推定しステップS52、推定されたSIRをSIR情報パケットに格納して基地局1へ送信するステップS53。一方、受信した電力が閾値を超えていない場合には、端末は、何もせずに当該処理を終了する。次に、具体的な処理例について説明する。図1に示すように、1つの基地局1、及び3つの端末3-1~3-3が存在し、端末3-1~3-3は、基地局1へ帰属している。基地局1、及び端末3-1~3-3は、チャネルCh-4を利用し、制御パケットビーコンなどの送受信を行っている。このとき、端末3-1~3-3が基地局1を介してインターネットに接続し、アプリケーション通信を開始したものとする。基地局1、及び端末3-1~3-3は、CSMA/CACarrierSenseMultipleAccesswithCollisionAvoidanceによりアクセス制御されているが、基地局1から端末3-1~3-3へ送信先情報パケットが送信された直後は、基地局1から端末3-1~3-3へアプリケーションパケットが送信される制御が行われる。パケット不達回数閾値は、10100パケット当たりと設定されている。各端末3-1~3-3は、図23に示すように、伝送速度が異なる、複数の変調方式と符号化率のセットに対応可能である。SIRに応じて最適なセットが存在する。伝送速度が低いセット程、1シンボル当たりのエネルギ、及び、冗長性が大きいため、耐干渉性が高い。図19、及び図20は、本第4実施形態による無線通信システムのパケット制御フローを示すタイミングチャートである。第1実施形態と同様に、基地局1は、全端末3-1~3-3へチャネル情報要求パケットを送信しt0、該パケットを受信した全端末3-1~3-3は、チャネル状態を推定し、チャネル情報パケットを基地局1へ送信するt1~t3。基地局1は、全端末3-1~3-3からチャネル情報パケットを受信し、チャネル情報を送信信号処理部10内の送信ウエイト算出部34へ伝達する。次に、基地局1は、アプリケーション用パケット送信先端末及び、ヌルを向ける端末を決定する。基地局1は、最初は、端末3-1~3-3のいずれにもヌルを向けず、全端末3-1~3-3に対してアプリケーション用パケットを送信するものと決定する。基地局1は、送信先情報パケットに、アプリケーション用パケット送信先の端末として端末3-1、3-2、及び3-3の識別子を格納し、アプリケーションパケット送受信に用いるチャネル番号として4を格納し、全端末3-1~3-3へ送信するt4。各端末3-1~3-3は、該送信先情報パケットを受信し、アプリケーション用パケット送信先の端末と認識する。各端末3-1~3-3は、チャネル番号4のチャネルで送信される信号を受信できるように、ローカル信号の周波数や、LPF58の通過帯域を設定する。また、同時に、基地局1は、伝達されたチャネル情報から、端末3-1、3-2、及び3-3に信号が到達するように、サブキャリア毎に送信ウエイトを算出する。また、基地局1は、各端末3-1~3-3へ伝送するストリーム毎に、変調方式、及び符号化率を決定する。これらの初期値は、各ストリームを24Mbpsモードで伝送するように決定する。その後、基地局1は、誤り訂正符号化部30、及びマッピング部32を24Mbpsモードで伝送できるように設定し、端末3-1、3-2、及び3-3へアプリケーション用パケットを送信するt5。各端末3-1~3-3は、アプリケーション用パケットを受信復号し、上位レイヤへ伝達する。パケットを正常に受信できた場合には、各端末3-1~3-3は、ACKパケットを基地局1へ送信するt6~t8。同時に、各端末3-1~3-3は、アプリケーションパケット受信時の受信電力を記憶する。以後、基地局1から端末3-1~3-3へアプリケーション用パケットを送信しt10、正常受信した場合に端末3-1~3-3から基地局1へACKパケットを送信するt11以降。基地局1は、パケットを送信したにもかかわらず、ACKパケットを受信しなかった回数をカウントする。例えば、端末3-1、端末3-2、端末3-3の100パケット当たりの不達回数がそれぞれ5、13、0であったとすると、端末3-2から一定期間ACKを受信しなかった回数が閾値を超えているため、基地局1は、端末3-2へヌルを向け、端末3-1、及び端末3-3に対してはアプリケーション用パケットを送信するものと決定する。その後、基地局1は、アプリケーション用パケット送信先の端末として端末3-1、及び3-3の識別子を送信先情報パケットに格納し、ヌルを向ける端末として端末3-2の識別子を送信先情報パケットに格納し、全端末3-1~3-3へ送信する図20のt20。端末3-1、及び3-3では、アプリケーション用パケットを受信復号し、上位レイヤへ伝達し、端末3-2では、受信電力を観測するt21。端末3-1、及び3-3では、パケットを正常に受信できた場合、基地局1へACKパケットを送信するt22、t23。端末3-2では、受信電力を一定期間観測した後、平均化することにより、干渉電力として算出する。次に、端末3-2は、パケット受信時に記憶した受信電力と干渉電力とから、SIRを算出し、算出したSIRをSIR情報パケットに格納し、基地局1へ送信するt24。基地局1では、SIR情報パケットを受信した後、SIR情報を抽出する。このSIR情報は、端末3-2へ伝送するストリームの変調方式、及び符号化率を決定するために用いられる。基地局1は、再度、端末3-1、端末3-2、端末3-3へアプリケーション用パケットを送信するものと決定し、端末3-2へ伝送するストリームの変調方式、及び符号化率をSIR情報に応じて設定した後、送信先情報パケットを全端末3-1~3-3へ送信しt25、その後、全端末3-1~3-3へアプリケーション用パケットを送信するt26。このような制御を行うことにより、チャネルの推定精度が悪い場合や、他のセルや、他のシステムからの干渉が発生した場合でも、干渉量を観測し、変調方式や、符号化率を適切に設定する。これにより、干渉に強い通信が可能になる。また、本第4実施形態では、端末3-1~3-3でチャネル状態を推定したが、同一周波数で信号が送受信されている場合には、基地局1でチャネル状態を推定しても同様な実施が可能である。E.第5実施形態上述した第4実施形態では、パケット不達回数に基づいて、ヌルを向ける端末を決定したが、ビット誤り率や、パケット誤り率を用いても第4実施形態と同様の効果がある。この場合には、端末3-1~3-3から基地局1へ誤り率の情報をフィードバックする必要がある。端末3-1~3-3において一定期間誤り率を観測し、端末3-1~3-3から基地局1へ定期的に誤り率を送信することにより、基地局1は、端末3-1~3-3における誤り率情報を得ることができるため、同様な処理が可能となる。F.第6実施形態上述した第4実施形態では、悪いチャネル推定精度による干渉や、他セル他システムからの干渉などが起きている場合には、変調方式符号化率を適切に設定することにより、干渉に対する耐久性を増す処理を行った。他のセル他のシステムからの干渉を回避する他の手法として、他のセル他のシステムからの干渉が起きている場合には、基地局1が運用しているチャネルを変更する処理がある。これまでの第1から第5実施形態では、チャネル番号4のチャネルを利用してきたが、該チャネルの周波数において他のセルの基地局や、他のシステムが運用している場合、距離や、送信電力等によっては干渉が発生する可能性がある。そこで、基地局1が運用に用いるチャネルを4以外のチャネルに変更することにより、干渉を回避する。第1実施形態のような基地局1端末3-1~3-3を想定すると、基地局1は、端末3-1~3-3から干渉情報パケットを受信した場合、端末3-1~3-3へチャネル変更を報知した後、運用するチャネルを変更する。端末3-1~3-3へのチャネル変更の報知等は、IEEE802.11hのフレームワークを用いることにより対応可能である。G.第7実施形態上述した第4実施形態では、変調方式符号化率を適切に設定することにより、干渉に対する耐久性を増す処理を行った。しかし、干渉に対する耐久性が増す変調方式符号化率を用いると伝送速度が下がることになり、スループットが低下する。もし、チャネルの時間的変動が原因であった場合には、第1実施形態のようにチャネル推定を再度行うことによって、干渉を緩和できる可能性がある。本第7実施形態では、処理を2段に分けて、干渉の緩和を図る。図21は、本第7実施形態の無線通信システムの動作を説明するためのフローチャートである。実線は基地局1、破線は端末3-1~3-3の処理を示す。基地局1は、送信タイマをセットしステップS60、全端末3-1~3-3へチャネル情報を要求し、各端末3-1~3-3のチャネル情報を取得し、チャネル状態を把握するステップS61。次に、基地局1は、送信する端末を決定しステップS62、各端末3-1~3-3のチャネル状態に基づいて送信ウエイトを算出し、アプリケーション用パケットを送信するステップS63。各端末3-1~3-3は、アプリケーション用パケットを受信復号し、上位レイヤへ伝達するステップS64。その後、基地局1は、送信タイマが満了したか否かを判定しステップS65、満了していない場合には、いずれかの端末3-1~3-3へのパケット不達回数が閾値を超えたか否かを判定するステップS66。パケット不達回数が閾値を超える端末が存在する場合には、基地局1は、この端末へヌルを向けることを決定しステップS67、送信ウエイトを再び算出して、他の端末へアプリケーション用パケットを送信する。ヌルを向けられた端末は、一定期間受信電力を観測するステップS68。次に、ヌルを向けられた端末は、受信電力が閾値を超えたか否かを判定しステップS69、閾値を超えた場合には、干渉が生じているものと判断し、干渉情報パケットを基地局1へ送信するステップS70。基地局1は、チャネル情報要求パケットを端末3-1~3-3へ送信し、端末3-1~3-3は、チャネル状態を推定した後、チャネル情報パケットを基地局1へ送信する。基地局1では、上記チャネル推定を一定回数再試行した後でも、受信電力が閾値を超えるか否かを判定しステップS71、一定回数チャネル状態の推定を行っても受信電力が閾値を超えている場合には、干渉を緩和できないものと判断し、耐干渉性を増すために、変調方式、及び符号化率を変更するステップS72。このような制御を行うことにより、干渉が起きていることを推定し、効率良く干渉を緩和できる。なお、パケット不達率が閾値を超えるが、ヌルを向けられている一定期間に観測した受信電力が閾値を超えない場合には、干渉以外の要因が考えられる。例えば、基地局1と端末3-1~3-3間の距離が大きく、基地局1から送信される信号の受信強度が弱まっている等の可能性がある。この場合でも、変調方式や、符号化率を変更することにより、低受信強度でも通信が可能になる可能性がある。H.第8実施形態上述した第1、第4実施形態では、端末3-1~3-3が1つのアンテナを有している場合を想定したが、端末3-1~3-3が複数のアンテナを有している場合も同様な実施が可能である。例えば、端末3-1~3-3が持つアンテナの1つにヌルを向け、残りのアンテナを用いてアプリケーション用パケットを送受信することが可能である。図22は、本第8実施形態による無線通信システムの端末の構成を示すブロック図である。なお、図7に対応する部分には同一の符号を付けて説明を省略する。本第8実施形態による端末3-1~3-3は、各アンテナ4-i-1~4-i-Mi=1、2、3から出力された信号の受信電力を測定する構成である。このような処理、及び構成を用いることにより、アプリケーション用パケットを受信しながら、干渉が起きていることを推定することが可能である。以下、本発明の第9および第10実施形態による無線通信システムおよび基地局装置について図面を参照して説明する。I.第9実施形態図24は、本発明の第9実施形態による無線通信システムを表す概略ブロック図である。この図において、101は基地局、102-1~102-iは端末、101-1はデータ選択出力回路、101-2、102-1-4~102-i-4は送信信号生成回路、101-3、102-1-2~102-i-2は無線信号送受信回路、101-4-1~101-4-N、102-1-1-1~102-1-1-M1、102-i-1-1~102-i-1-Miは送受信アンテナ、101-5、102-1-3~102-i-3は受信信号復調回路、101-6はチャネル情報記憶回路、101-7は送信方法決定回路、101-8はヌル信号通信相手記憶回路、101-9は干渉電力評価回路、102-1-5~102-i-5はヌル信号判定回路、102-1-6~102-i-6は干渉電力評価回路を表す。ここで、1≦i≦K、Kは端末の数、Miはi番目の端末102-iの送受信アンテナ数、Nは基地局101の送受信アンテナ数である。基地局から端末への送信を考える。データ選択出力回路101-1は、出力可能な通信相手の情報を送信方法決定回路101-7に伝える。送信方法決定回路101-7は、従来の技術と同様にして通信相手を決定し、当該通信相手への空間多重数、送信ウエイト、変調方式、符号化方式を決定し、データ選択出力回路101-1と送信信号生成回路101-2に出力する。このとき、ヌル信号通信相手記憶回路101-8から、ヌル信号端末を指定された場合は、送信方法決定回路101-7は、送信ウエイトを演算する際に、当該ヌル信号端末のチャネル情報を用い、当該ヌル信号端末に対し、ユーザ間干渉が生じないように送信ウエイトを決定する。ヌル信号端末の選択方法については後述する。ヌル信号端末に対するj番目の周波数チャネルのチャネル行列をHNULL,jとすると、数式2の集合行列は新たにと定義される。ここで、RNULL,jはヌル信号端末における受信ウエイトであり、RNULL,jを対角要素が1の対角行列とした場合には、ヌル信号端末に受信ウエイトの仮定を行わずに全てのアンテナに直交した条件で送信ウエイトを決定する場合を示すこととなる。また、RNULL,jのうちの一つの行ベクトル1×MNULLのベクトルとして、いずれかの要素を1、それ以外の要素を0と設定することで、任意のアンテナにのみ、ヌルを向けるように制御することもできるMNULLはヌル信号端末の受信アンテナの総数。このようにして得られた集合行列に数3と同様に特異値分解を行い、数式4により送信ウエイトを決定する。ヌル信号端末は複数であってもよい。例えば、端末102-1と102-2がヌル信号端末であった場合、RNULL,j=diagR1,jR2,jおよびHNULL,j=H1,jTH2,jTTとなる。ここで、diagは行列AとBを対角要素とし、それ以外の要素を0とする行列である。ヌル信号端末は、ヌル信号通信相手記憶回路101-8により指定される。ヌル信号通信相手記憶回路101-8は、MU-MIMO通信を行ったことのない端末、一定時間通信を行っていない端末、一定時間ヌル信号端末として指定していない端末、MU-MIMO通信を行った際にACKが返ってこないなど何らかの問題が生じた端末、自端末をヌル信号端末とするように通知があった端末、をヌル信号端末として設定することができる。また、ヌル信号端末として、第2の基地局を指定することもできる。ヌル信号通信相手記憶回路101-8は、ヌル信号端末として設定された端末を識別する情報を記憶する。送信方法決定回路101-7は、通信相手端末のSNR信号対雑音比、ユーザ間干渉条件、数6により定義される集合行列の行ベクトルの数、Hi,jV’’i,jの特異値、前回通信時の伝送品質の情報、などを用いて、変調方式、符号化方式等を、当該送信に用いるものとして選択する。または、各周波数チャネルで得られるHi,jV’’i,jの特異値の2乗値と熱雑音電力の比で得られるSNRと当該端末の受信アンテナ素子数から、対応する変調方式、符号化率、空間多重数の表を予め用意し、対応表に従い、変調方式、符号化率、空間多重数を決定することもできる。データ選択出力回路101-1は、送信する通信相手が送信方法決定回路101-7により指定されると、対応する当該通信相手への送信データを送信信号生成回路101-2に出力する。データ選択出力回路101-1は、端末に対して推定された干渉電力および干渉電力増大量の情報から、予め定めた最大干渉電力を上回らない時間幅を計算し、当該端末に対して設定できる最大データ長を決定する。送信信号生成回路101-2は、入力された送信信号に変調符号化を行い、送信ウエイトを乗算し、パイロット信号を挿入し、無線信号送受信回路101-3へ出力する。このパイロット信号は、信号検出や通信情報伝達に用いられ、通信情報伝達としては、その一部のビットを用いて、ヌル信号端末に対して、当該端末がヌル信号端末であることを通知することができる。例えば、予めパイロット信号にヌル信号端末を指定するビットをヌル信号IDとして割り当て、ヌル信号端末の候補となる端末にそれぞれ該当するヌル信号IDを通知しておく。この場合、端末は、受信された信号のパイロット信号で指定されたヌル信号IDから、自端末がヌル信号端末であることを判定する。または、端末は、データ信号の空間多重数を通知するビットを用いて、空間多重数が0と指定されていた場合に、自端末がヌル信号端末であると認識することもできる。無線信号送受信回路101-3は入力された信号を搬送波周波数にアップコンバートし、送受信アンテナ101-4-1~101-4-Nの少なくとも一つを介して送信する。通信相手となるK個の端末は当該端末が備えるアンテナを介して、受信した無線信号を自身が有する無線信号送受信回路に入力する。i番目の端末においては、アンテナ102-i-1-1~102-i-1-Miの少なくとも一つを介して受信した信号が、無線信号送受信回路102-i-2において搬送波周波数からダウンコンバートされ、受信信号復調回路102-i-3に入力される。受信信号復調回路102-i-3は受信したパケットと同期を行い、信号を復号してデータを出力する。ここで、ヌル信号判定回路102-i-5は、復号したデータの中に自端末をヌル信号端末として指定したビットが挿入されていることを検出した場合や、データ部分の受信電力が急激に減少したことを検出した場合例えば、データ部の受信信号電力がパイロット部の受信電力と比較して、予め定められた基準より小さくなった場合には、自端末をヌル信号端末として検出し、干渉電力評価回路102-i-6に自端末宛のデータが存在しない信号区間の受信信号を出力する。また、受信ウエイトとしてRNULL,jを用い、当該受信ウエイトに対応する受信信号において、データ部分の受信信号がパイロット信号の受信信号に比べ急激に減少するかを検出することもできる。RNULL,jの行ベクトルとして、アンテナ選択のウエイトいずれかの要素が1でそれ以外が0となるベクトルが用いられている場合には、対応するアンテナの受信信号を用いて、自端末がヌル信号端末として指定されているかを検出することができる。自端末宛のデータが存在しない信号区間とは、後述する図25~28に示される、縦方向の幅が小さく表現された、受信電力が低くなっているData部を受信している区間である。干渉電力評価回路102-i-6は、数式5で表せる受信信号を受信するが、自端末宛の信号が送信されていないため、数5の2行目、右辺第1項が0となっている。すなわち、単に当該データ区間の受信信号を測定するだけで、数5の2行目、右辺第2項を推定可能であり、この値をユーザ間干渉電力として記憶する。この時、熱雑音の雑音電力との比としてユーザ間干渉電力を記憶することもできる。また、干渉電力評価回路102-i-6は、2つ以上のタイミングにおいて、ヌル信号部の受信電力を測定し、干渉電力の増大量についての情報を記録しておくことで、干渉電力および干渉電力増大量、または、干渉電力と干渉電力増大量の関数から得られる干渉電力の情報を変調符号化して送信させることもできる。一方、端末から基地局へ送信するときには、送信データが生成された場合、または、受信が終了し、干渉電力通知を行う場合に、送信信号生成回路102-i-4は、変調符号化を行った信号にパイロット信号などの制御フレームを付加して、さらにこれら信号の一部に干渉電力評価回路102-i-6から入力されたユーザ間干渉情報を付加し、無線送受信回路102-i-2に出力する。無線送受信回路102-i-2は、送信信号生成回路102-i-4の出力を搬送波周波数にアップコンバートして送受信アンテナ102-i-1-1~102-i-1-Miの少なくとも一つから送信する。基地局101ではアンテナ101-4-1~101-4-Nの少なくとも一つを介し受信した信号について、無線信号送受信回路101-3においてダウンコンバートし、受信信号復調回路101-5に出力する。復調に用いたチャネル情報、または復調信号に含まれるフィードバックされた端末と基地局間のチャネル情報は、チャネル情報記憶回路101-6に入力される。受信信号の中にユーザ間干渉情報が存在した場合には、干渉電力評価回路101-9に入力し、干渉電力評価回路101-9はユーザ間干渉情報をユーザ毎に記憶する。このとき、ユーザ多重数や電力配分条件でユーザ間干渉情報を補正したり、ユーザ組み合わせ毎にユーザ間干渉情報を記憶したりすることができる。ここで、ユーザ組み合わせとは、数式6で用いた集合行列に用いた1~Kの端末と、ヌル信号端末の集合をいう。このように、あえて信号を送らない通信相手ヌル信号端末を設けることで、通信品質に影響を与えず、ユーザ間干渉を評価できる。チャネル推定誤差によりユーザ間干渉が増大していても、データを送信していないため、データの再送などの負荷がかからない。すなわち、基地局101における干渉電力評価回路101-9では、ヌル信号端末における受信信号は、数5において、xi,j=0となっていることから、と表すことができ、ユーザ間干渉のみを評価することができる。干渉電力評価回路101-9は、このようにして得られた受信信号yを全周波数チャネルで平均化したり、または、数8周波数チャネルの数をSとした。で表すようにIiとして、特定の周波数チャネルを選択したり、選択したものを平均化したり、中央値を用いたりすることもできる。また、複数のOFDMシンボルに対応するものを平均化することもできるし、離散フーリエ変換DFTを行う前の時間領域の信号の受信電力をIiとして用いることもできる。いずれの場合であっても、干渉電力評価回路101-9により算出された当該端末におけるユーザ間干渉がマルチユーザMIMOで同時に複数の端末に送信する際の各端末への変調方式、符号化率、空間ストリーム数の組合せを選択する際に用いられる。例えば、ユーザ干渉の値により、変調方式および符号化率をよりビット数の低いものに変更していく対応表を作成し、ユーザ間干渉電力の大きさに応じて変調方式、符号化率、空間ストリーム数を下げたり、予め定めた閾値よりユーザ間干渉電力が大きい場合に、MU-MIMO通信などのヌル信号制御を前提とする送信方法を選択しないように当該ヌル信号端末を記憶したりすることができる。なお、Iiを異なる受信タイミング毎に複数取得することで、時間的なユーザ間干渉の増減を評価することができる。例えば、時間t1とt2で得られたユーザ間干渉電力をIit1、Iit2とすると、経過時間Δt=t2-t1での干渉電力の増減量ΔIi=Iit2-Iit1が分かる。干渉量情報として、干渉電力の増減量ΔIiを含めたり、通知する干渉電力情報として、IiとΔIiを関数として得られる値を通知することもできる。例えば、チャネル推定から送信までにかかる平均時間をTと仮定し、ユーザ間干渉が時間Δtiのログに比例して増大するものとすると、基地局に通知する電力量をI’i=Iit2ΔIilogT/logt2-logt1数9として通知する。または、Iit2とΔIi/logt2-logt1の情報を通知し、基地局において上述の数9により干渉電力を評価することもできる。この場合には、実際に通信を行う際にチャネル推定から送信までに要した時間をTとして用いることもできる。変調方式や符号化方式を決定する際には、信号対干渉雑音電力比SINRに対する変調方式、符号化率、空間ストリーム数の表を作っておき、これらを選ぶ時のSINRの値として、評価した干渉電力を考慮することで、データレートの低い変調方式、符号化率、空間ストリーム数の組み合わせを選択することもできる。すなわち、マルチユーザMIMOにおいて、同時に送信するユーザ端末の組合せが決まったときに、これらの端末間で生じるチャネル推定誤差による干渉ユーザ間干渉を考慮した上で、変調方式、符号化率、空間ストリーム数の組合せを選択することができる。また、実際にデータを送る前に、ある端末におけるユーザ間干渉を評価することで、当該端末を含めて同一時刻に同一周波数で空間多重伝送が可能か否かを判断できる。このように前もってユーザ間干渉を知ることで、ユーザ間干渉が大きい当該端末に空間多重で送信することにより、送信が失敗して再送を行うロスを防ぐこともできる。複数端末に対する同時に同一の周波数を用いた通信が可能かを判断させるために、ユーザ間干渉Iiがあるレベルより高い場合に、複数端末への同時通信が不可であることを表すビットにより、このことを基地局に伝えたり、干渉電力を通知するのではなく、複数端末への同時通信の不可、または可のみを伝えるようにして、基地局にフィードバックするビット数を減らしたりすることもできる。図25を用いて、本実施形態の通信方法を示す。図25は、基地局から端末へデータを送信する場合を表すシーケンス図である。この図において、基地局101と、端末102-1、102-2が存在する場合に、基地局101が、端末102-1にデータを送信し、端末102-2にヌルデータ信号を送信する場合を示している。まず、基地局101はデータを送信する端末を端末102-1、ヌル信号端末を端末102-2とすることを決定すると、端末102-2への送信ウエイトと変調方式、符号化方式、空間多重を行うデータストリーム数を決定する。送信ウエイトの演算は、端末102-1と102-2へ空間多重を行って同時送信する場合と同様に行えるが、端末102-2宛の送信ウエイトは計算されない。端末102-1にとっての集合チャネル行列H1,jは、ヌル信号端末のチャネル行列のみから構成され、数式6においてRNULLjはR2,j、HNULLjはH2,jとなる。よって、集合チャネル行列H1,jは、特異値分解によりとして得られる。ここで得られたV’’2,jに行列G1,jを乗算することで得られる送信ウエイトを端末102-1宛の送信ウエイトとして用いることができる。G1,jは、H1,jV’’2,jに直交化法を用いて得られるベクトルや、H1,jV’’2,jに特異値分解を行い得られる右特異ベクトルを用いることができる。また、必ずしもヌル信号端末を、通信相手となる端末以外に設定する必要はない。すなわち、数6のように、新たにヌル信号端末を加えるのではなく、数2で表せる集合行列の1~Kの端末の内のいずれかをヌル信号端末として扱うこともできる。このようにすることで、1~Kの端末に、データを送信しつつ、ヌル信号端末として指定された1~Kのうちのいずれかの端末は自端末におけるユーザ間干渉電力を推定できる。例えば図26に示すように、データ区間の一部をヌル信号端末に対して信号を送信しないヌル信号部とすることで、同様にユーザ間干渉電力について評価が可能となる。図26で、aで示される送信パケットは、端末102-1にはデータ区間にわたってデータを送信し、端末102-2のデータ区間の先頭部ではデータがないため、ユーザ間干渉電力を評価可能となっている。図26においてb、cで示される送信パケットは同様にデータ区間の最後および中盤にヌル信号部を用いた場合である。さらに、図26においてdで示すようにヌル信号区間を各端末にずらして設定することで、複数の端末でユーザ間干渉電力を評価することもできる。また、図25で送信信号を送る前に、RequesttosendRTSとCleartosendCTSを用いた通信の通知を行うこともできる。また、図26におけるbの方法によりデータを送る区間を指定することで、ユーザ間干渉量に応じてデータ量を増やしていくこともできる。すなわち、チャネルの推定誤差によるユーザ間干渉は、時間がたつにつれ大きくなるため、データの前半から後半に向けて伝送特性が劣化していくことが想定される。このため、bのように前半のみデータを送ることとし、後半でユーザ間干渉を計測することもできる。ユーザ間干渉が予め定めた既定値より低くなれば、データを送る区間を増やしていくことができる。例えば、時間t1とt2で得られたユーザ間干渉電力Iit1、Iit2から、線形補完を行い、予め定めた干渉電力I0よりも干渉電力が小さくなる時間以内でデータを送るように基地局において決定することができる。ユーザ干渉電力IがIit1、Iit2から、I=αtβとして表せたとすると、I<I0となる時間t、すなわち、t<I0-β/αとなるデータ長を端末に対して指定することもできる。図27はパイロット信号を用いたユーザ間干渉の評価を説明するための説明図である。図25と図26ではパイロット信号部をPと表していたが、その部分を拡大し、パイロット信号部がショートトレーニング部ST、ロングトレーニング部LT、ビームトレーニング部BLTから構成されていることを示す。パイロットは必ずしもこれと厳密に一致する必要はなく、各信号部の間に他の情報を表すパイロット信号を挿入したり、STやLTを省いたりすることもできる。ここでビームトレーニング部のBLT-kはk番目のビームの送信ウエイトが乗算された信号を表す。この図で、端末102-1は基地局101の所望通信端末であり、端末102-2はヌル信号端末である。ビームトレーニング部は端末102-2の信号空間に直交する条件で演算された送信ウエイトを用いているため、本来は端末102-2に受信されないが、チャネル推定誤差のため、実際には端末102-2においても受信電力が生じる。ここで受信したパイロット信号BLTを用いて、データ部の受信信号を用いる場合と同様に、ユーザ間干渉電力を評価することができる。また、図28は、ヌル信号端末を通信相手の端末の中から選択した場合におけるパイロット信号を用いたユーザ間干渉の評価を説明するための説明図である。ここで、BLT-1、BLT-2は端末102-1以外の端末の信号空間に直交する条件で演算された送信ウエイトで送信されたパイロット信号であり、BLT-Lは端末102-3以外の端末の信号空間に直交する条件で演算された送信ウエイトを乗算されたパイロット信号である。図28において、自端末の信号空間に直交する条件で送信されたBLTは、本来受信されないが、チャネル推定誤差により受信される。このようにして得られる、自端末にヌルが向くように計算された送信ウエイト演算がなされたパイロット信号の受信電力をユーザ間干渉電力として基地局101に伝えることもできる。J.第10実施形態図29は本発明の第10実施形態における通信方法を説明する説明図である。第10実施形態では、基地局101の近傍に、他の基地局以下、基地局103と称すが存在する。基地局101は端末102-1、102-2と通信し、基地局103は端末104-1、104-2と通信しているものとする。基地局103と端末104-1、104-2は、図24で示される基地局101、端末102-1、102-2と同様であるとする。この時、基地局101は自基地局に属する端末102-1、102-2のチャネル情報だけでなく、端末104-1のチャネル情報も受信信号から推定し、チャネル情報記憶回路101-6に記憶しておく。通信を行う際には、基地局101は、端末104-1との間のチャネル情報を送信ウエイトを演算する際のチャネル行列に含め、端末104-1に信号が受信されないように端末102-1、102-2に送信ウエイトを演算する。Pで表すパイロット信号を用いて、端末104-1がヌル信号端末であることを通知することもできる。端末104-1は第9実施形態と同様に、パイロット信号部または、データ部の受信信号を用いて、干渉電力を評価する。評価が終わると、端末104-1は、基地局101と基地局103、または、基地局103に干渉電力を表す情報を送信することで報告をする。図29では、基地局101が送信したPollに応じて、干渉電力の評価結果をSIGとして表したパケット信号に入れ、端末104-1が送信している。このようにして、他セルから、ヌルを向けて送信が行われた場合に、自セルの端末にどれだけ干渉電力が生じるかを評価することができ、他の基地局が自セルの端末にヌルを向けて送信中に当該端末にデータを送信することを可能にする。図29の例では、基地局101が端末104-1に対してヌルを向けた際に生じる干渉電力を、基地局103は知ることができるので、基地局101が端末104-1に対してヌルを向けて送信している間に、基地局101からの干渉電力を考慮して選択された変調方式、符号化率、空間ストリーム数を用いて、端末104-1に対して信号を送ることが可能となる。以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。"