"固体燃料と空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズルと、該燃料ノズルの外側から空気を吹き込み可能な2次空気ノズルと、前記燃料ノズルの先端部における軸心側に設けられる保炎器と、前記燃料ノズルの内壁面と前記保炎器との間に設けられる整流部材と、備えることを特徴とする燃焼バーナ。前記整流部材は、前記保炎器と所定の隙間をもって配置されることを特徴とする請求項1に記載の燃焼バーナ。前記整流部材は、前記保炎器との距離が燃料ガスの流れ方向に沿ってほぼ同じになるように設けられることを特徴とする請求項1または2に記載の燃焼バーナ。前記保炎器は、燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部が設けられる一方、前記整流部材は、燃料ガスの流れ方向における下流側に先細部が設けられることを特徴とする請求項1から3のいずれか一つに記載の燃焼バーナ。前記保炎器は、燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部が設けられる一方、前記整流部材は、前記拡幅部に対向しない位置に設けられることを特徴とする請求項1から3のいずれか一つに記載の燃焼バーナ。前記整流部材は、前記燃料ノズルの内壁面に沿って設けられることを特徴とする請求項2に記載の燃焼バーナ。前記保炎器は、水平方向に沿って配置される第1保炎部材と、鉛直方向に沿って配置される第2保炎部材とが交差するように配置された構造をなすことを特徴とする請求項1から6のいずれか一つに記載の燃焼バーナ。前記第1保炎部材と前記第2保炎部材とは、それぞれ複数の保炎部材からなり、前記第1保炎部材が複数鉛直方向に所定隙間をもって配置される一方、前記第2保炎部材が複数水平方向に所定隙間をもって配置され、前記複数の第1保炎部材と前記複数の第2保炎部材とが交差するように配置された構造をなすことを特徴とする請求項7に記載の燃焼バーナ。前記第1保炎部材と前記第2保炎部材のいずれか一方の幅を他方の幅に対して大きな幅に設定することを特徴とする請求項7または8に記載の燃焼バーナ。上述した従来の燃焼装置にあっては、微粉炭と空気との燃料ガスが保炎器に衝突したとき、この保炎器の後端部で流れが剥離し、保炎器前端部での保炎能力を十分に発揮することが困難となってしまう。また。微粉炭と空気との燃料ガスが流れる流路にて、保炎器の近傍では、この保炎器の配置により流路断面積が小さくなり、その上流側に比べて燃料ガスの流速が速くなる。すると、保炎器の上流側で燃料ガスの流速が遅くなり、この燃料ガスに含まれる微粉炭が流路の下部に堆積あるいは付着してしまう。本発明は、上述した課題を解決するものであり、固体燃料と空気とが混合した燃料ガスの適正な流れを実現可能とする燃焼バーナを提供することを目的とする。上記の目的を達成するための本発明の燃焼バーナは、固体燃料と空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズルと、該燃料ノズルの外側から空気を吹き込み可能な2次空気ノズルと、前記燃料ノズルの先端部における軸心側に設けられる保炎器と、前記燃料ノズルの内壁面と前記保炎器との間に設けられる整流部材と、備えることを特徴とするものである。従って、燃料ノズルの内壁面と保炎器との間に整流部材が設けられることで、燃料ノズル内を流れる燃料ガスは、この整流部材によりその流れが整流され、保炎器の後端部における流れの剥離が抑制されると共に、流速がほぼ一定となって固体燃料が燃料ノズルの壁面に堆積することが抑制されることとなり、燃料ガスの適正な流れを実現することができる。本発明の燃焼バーナでは、前記整流部材は、前記保炎器と所定の隙間をもって配置されることを特徴としている。従って、整流部材と保炎器との間に所定の隙間が確保されることで、整流部材と保炎器との間を流れる燃料ガスは、その流れが整流され、保炎器による保炎機能を十分に発揮させることが可能となる。本発明の燃焼バーナでは、前記整流部材は、前記保炎器との距離が燃料ガスの流れ方向に沿ってほぼ同じになるように設けられることを特徴としている。従って、整流部材により保炎器との距離が燃料ガスの流れ方向に沿ってほぼ同じになることで、この整流部材と保炎器との間を流れる燃料ガスは、その流速がほぼ一定となり、燃料ノズルへの固体燃料の堆積や保炎器への固体燃料の付着を抑制することができる。また、流路が極端に狭くなることがないことから、閉塞を防止することができる。本発明の燃焼バーナでは、前記保炎器は、燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部が設けられる一方、前記整流部材は、燃料ガスの流れ方向における下流側に先細部が設けられることを特徴としている。従って、保炎器の先端部に拡幅部を設けることで、確実な保炎を実現することかできる一方、整流部材の先端部に先細部を設けることで、保炎器と整流部材との距離を燃料ガスの流れ方向でほぼ一定とすることができる。本発明の燃焼バーナでは、前記保炎器は、燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部が設けられる一方、前記整流部材は、前記拡幅部に対向しない位置に設けられることを特徴としている。従って、保炎器の拡幅部に対向しない位置に整流部材を設けることで、保炎器の拡幅部と燃料ノズルとの間における燃料ガスの流路が狭くなることはなく、燃料ガスの流速がほぼ一定とし、燃料ノズルへの固体燃料の堆積や保炎器への固体燃料の付着を抑制することができる。本発明の燃焼バーナでは、前記整流部材は、前記燃料ノズルの内壁面に沿って設けられることを特徴としている。従って、整流部材を燃料ノズルの内壁面に設けることで、別途取付部材などを不要とし、組付性を向上することができると共に、製造コストを低減することができる。本発明の燃焼バーナでは、前記保炎器は、水平方向に沿って配置される第1保炎部材と、鉛直方向に沿って配置される第2保炎部材とが交差するように配置された構造をなすことを特徴としている。従って、保炎器を第1保炎部材と第2保炎部材とが交差する構造とすることで、十分な保炎機能を確保することが可能となる。本発明の燃焼バーナでは、前記第1保炎部材と前記第2保炎部材とは、それぞれ複数の保炎部材からなり、前記第1保炎部材が複数鉛直方向に所定隙間をもって配置される一方、前記第2保炎部材が複数水平方向に所定隙間をもって配置され、前記複数の第1保炎部材と前記複数の第2保炎部材とが交差するように配置された構造をなすことを特徴としている。従って、保炎器をダブルクロス構造とすることで、十分な保炎機能を確保することが可能となる。本発明の燃焼バーナでは、前記第1保炎部材と前記第2保炎部材のいずれか一方の幅を他方の幅に対して大きな幅に設定することを特徴としている。従って、水平方向に沿って配置された第1保炎部材の幅を大きくすると、この幅の広い第1保炎部材により水平方向における保炎機能を向上することが可能となる。また、鉛直方向に沿って配置された第2保炎部材の幅を大きくすると、蒸気温度制御などのためにノズルの向きを上下に振るときに第2保炎部材が悪影響を与えることなく、保炎機能を向上することが可能となる。これは、ノズルが上下に動いたとき、固体燃料の吹き込み位置に対する保炎部材の位置が、第1保炎部材だと大きく変わるのに対し、第2保炎部材だとほとんど変わらないからである。本発明の燃焼バーナによれば、固体燃料と空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズルと、燃料ノズルの外側から空気を吹き込み可能な2次空気ノズルと、燃料ノズルの先端部における軸心側に設けられる保炎器と、燃料ノズルの内壁面と保炎器との間に設けられる整流部材とを設けるので、燃料ガスの適正な流れを実現することができる。以下に添付図面を参照して、本発明の燃焼バーナの好適な実施例を詳細に説明する。なお、この実施例により本発明が限定されるものではなく、また、実施例が複数ある場合には、各実施例を組み合わせて構成するものも含むものである。図1は、本発明の実施例1に係る燃焼バーナを表す正面図、図2は、実施例1の燃焼バーナを表す断面図、図3及び図4は、実施例1の燃焼バーナにおける変形例を表す断面図、図5は、実施例1の燃焼バーナにおける変形例を表す正面図、図6及び図7は、実施例1の燃焼バーナにおける変形例を表す断面図、図8は、実施例1の燃焼バーナにおける変形例を表す正面図、図9は、実施例1の燃焼バーナが適用された微粉炭焚きボイラを表す概略構成図、図10は、実施例1の微粉炭焚きボイラにおける燃焼バーナを表す平面図である。実施例1の燃焼バーナが適用された微粉炭焚きボイラは、石炭を粉砕した微粉炭を固体燃料として用い、この微粉炭を燃焼バーナにより燃焼させ、この燃焼により発生した熱を回収することが可能なボイラである。この実施例1において、図9に示すように、微粉炭焚きボイラ10は、コンベンショナルボイラであって、火炉11と燃焼装置12とを有している。火炉11は、四角筒の中空形状をなして鉛直方向に沿って設置され、この火炉11を構成する火炉壁の下部に燃焼装置12が設けられている。燃焼装置12は、火炉壁に装着された複数の燃焼バーナ21,22,23,24,25を有している。本実施例にて、この燃焼バーナ21,22,23,24,25は、周方向に沿って4個均等間隔で配設されたものが1セットとして、鉛直方向に沿って5セット、つまり、5段配置されている。そして、各燃焼バーナ21,22,23,24,25は、微粉炭供給管26,27,28,29,30を介して微粉炭機ミル31,32,33,34,35に連結されている。この微粉炭機31,32,33,34,35は、図示しないが、ハウジング内に鉛直方向に沿った回転軸心をもって粉砕テーブルが駆動回転可能に支持され、この粉砕テーブルの上方に対向して複数の粉砕ローラが粉砕テーブルの回転に連動して回転可能に支持されて構成されている。従って、石炭が複数の粉砕ローラと粉砕テーブルとの間に投入されると、ここで所定の大きさまで粉砕され、搬送空気1次空気により分級された微粉炭を微粉炭供給管26,27,28,29,30から燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給することができる。また、火炉11は、各燃焼バーナ21,22,23,24,25の装着位置に風箱36が設けられており、この風箱36に空気ダクト37の一端部が連結されており、この空気ダクト37は、他端部に送風機38が装着されている。従って、送風機38により送られた燃焼用空気2次空気、3次空気を、空気供給配管37から風箱36に供給し、この風箱36から各燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給することができる。そのため、燃焼装置12にて、各燃焼バーナ21,22,23,24,25は、微粉炭と1次空気とを混合した微粉燃料混合気燃料ガスを火炉11内に吹き込み可能であると共に、2次空気を火炉11内に吹き込み可能となっており、図示しない点火トーチにより微粉燃料混合気に点火することで、火炎を形成することができる。なお、一般的に、ボイラの起動時には、各燃焼バーナ21,22,23,24,25は、油燃料を火炉11内に噴射して火炎を形成している。火炉11は、上部に煙道40が連結されており、この煙道40に、対流伝熱部として排ガスの熱を回収するための過熱器スーパーヒータ41,42、再熱器43,44、節炭器エコノマイザ45,46,47が設けられており、火炉11での燃焼で発生した排ガスと水との間で熱交換が行われる。煙道40は、その下流側に熱交換を行った排ガスが排出される排ガス管48が連結されている。この排ガス管48は、空気ダクト37との間にエアヒータ49が設けられ、空気ダクト37を流れる空気と、排ガス管48を流れる排ガスとの間で熱交換を行い、燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給する燃焼用空気を昇温することができる。なお、排ガス管48は、図示しないが、脱硝装置、電気集塵機、誘引送風機、脱硫装置が設けられ、下流端部に煙突が設けられている。従って、微粉炭機31,32,33,34,35が駆動すると、生成された微粉炭が搬送用空気と共に微粉炭供給管26,27,28,29,30を通して燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給される。また、加熱された燃焼用空気が空気ダクト37から風箱36を介して各燃焼バーナ21,22,23,24,25に供給される。すると、燃焼バーナ21,22,23,24,25は、微粉炭と搬送用空気とが混合した微粉燃料混合気を火炉11に吹き込むと共に燃焼用空気を火炉11に吹き込み、このときに着火することで火炎を形成することができる。この火炉11では、微粉燃料混合気と燃焼用空気とが燃焼して火炎が生じ、この火炉11内の下部で火炎が生じると、燃焼ガス排ガスがこの火炉11内を上昇し、煙道40に排出される。なお、火炉11では、空気の供給量が微粉炭の供給量に対して理論空気量未満となるように設定されることで、内部が還元雰囲気に保持される。そして、微粉炭の燃焼により発生したNOxが火炉11で還元され、その後、アディショナルエアが追加供給されることで微粉炭の酸化燃焼が完結され、微粉炭の燃焼によるNOxの発生量が低減される。このとき、図示しない給水ポンプから供給された水は、節炭器45,46,47によって予熱された後、図示しない蒸気ドラムに供給され火炉壁の各水管図示せずに供給される間に加熱されて飽和蒸気となり、図示しない蒸気ドラムに送り込まれる。更に、図示しない蒸気ドラムの飽和蒸気は過熱器41,42に導入され、燃焼ガスによって過熱される。過熱器41,42で生成された過熱蒸気は、図示しない発電プラント例えば、タービン等に供給される。また、タービンでの膨張過程の中途で取り出した蒸気は、再熱器43,44に導入され、再度過熱されてタービンに戻される。なお、火炉11をドラム型蒸気ドラムとして説明したが、この構造に限定されるものではない。その後、煙道40の節炭器45,46,47を通過した排ガスは、排ガス管48にて、図示しない脱硝装置にて、触媒によりNOxなどの有害物質が除去され、電気集塵機で粒子状物質が除去され、脱硫装置により硫黄分が除去された後、煙突から大気中に排出される。ここで、燃焼装置12について詳細に説明するが、この燃焼装置12を構成する各燃焼バーナ21,22,23,24,25は、ほぼ同様の構成をなしていることから、最上段に位置する燃焼バーナ21についてのみ説明する。燃焼バーナ21は、図10に示すように、火炉11における4つの壁面に設けられる燃焼バーナ21a,21b,21c,21dから構成されている。各燃焼バーナ21a,21b,21c,21dは、微粉炭供給管26から分岐した各分岐管26a,26b,26c,26dが連結されると共に、空気ダクト37から分岐した各分岐管37a,37b,37c,37dが連結されている。従って、火炉11の各壁面にある各燃焼バーナ21a,21b,21c,21dは、火炉11に対して、微粉炭と搬送用空気が混合した微粉燃料混合気を吹き込むと共に、その微粉燃料混合気の外側に燃焼用空気を吹き込む。そして、各燃焼バーナ21a,21b,21c,21dからの微粉燃料混合気に着火することで、4つの火炎F1,F2,F3,F4を形成することができ、この火炎F1,F2,F3,F4は、火炉11の上方から見て図10にて反時計周り方向に旋回する火炎旋回流となる。このように構成された燃焼バーナ2121a,21b,21c,21dにて、図1及び図2に示すように、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器54が設けられている。燃料ノズル51は、微粉炭固体燃料と搬送用空気1次空気とを混合した燃料ガス微粉燃料混合気を吹き込み可能なものである。2次空気ノズル52は、第1ノズル51の外側に配置され、燃料ノズル51から噴射された燃料ガスの外周側に燃焼用空気2次空気を吹き込み可能なものである。3次空気ノズル53は、2次空気ノズル52の外側に配置され、2次空気ノズル52噴射された2次空気の外周側に3次空気を吹き込み可能なものである。また、保炎器54は、燃料ノズル51内であって、燃料ガスの吹き込み方向の下流側で、且つ、軸中心心側に配置されることで、燃料ガスの着火用及び保炎用として機能するものである。この保炎器54は、水平方向に沿う第1保炎部材61,62と、鉛直方向上下方向に沿う第2保炎部材63,64とを十字形状をなすように配置した、所謂、ダブルクロススプリット構造をなすものである。そして、各第1保炎部材61,62は、その厚さが一定な平板形状をなす平坦部61a,62aと、この平坦部61a,62aの前端部燃料ガスの流れ方向の下流端部に一体に設けられた拡幅部61b,62bを有している。この拡幅部61b,62bは、断面が二等辺三角形状をなし、燃料ガスの流れ方向の下流側に向って幅が広くなり、前端がこの燃料ガスの流れ方向に直交する平面となっている。なお、図示しないが、各第2保炎部材63,64についても同様の構造となっている。そのため、燃料ノズル51及び2次空気ノズル52は、長尺な管状構造を有し、燃料ノズル51は、矩形状の開口部51aを有し、2次空気ノズル52は、矩形リング状の開口部52aを有していることから、燃料ノズル51と2次空気ノズル52とは、二重管構造となっている。燃料ノズル51及び2次空気ノズル52の外側に、3次空気ノズル53が二重管構造として配置されており、矩形リング状の開口部53aを有している。その結果、燃料ノズル51の開口部51aの外側に2次空気ノズル52の開口部52aが配設され、この2次空気ノズル52の開口部52aの外側に3次空気ノズル53の開口部53aが配設されることとなる。なお、3次空気ノズル53は、二重管構造として配置せずに、2次空気ノズル52の外周側に別途複数のノズルを配置して3次空気ノズルとしてもよい。これらのノズル51,52,53は、開口部51a,52a,53aが同一面上に揃えられて配置されている。また、保炎器54は、燃料ノズル51の内壁面、または、燃料ガスが流れる流路の上流側から図示しない板材により支持されている。また、燃料ノズル51は、内部にこの保炎器54としての複数の保炎部材61,62,63,64が配置されていることから、燃料ガスの流路が9つに分割されることとなる。そして、保炎器54は、前端部に幅が広がった拡幅部61b,62bが位置することとなり、この拡幅部61b,62bは、前端面が開口部51aと同一面上に揃えられている。また、実施例1の燃焼バーナ21では、燃料ノズル51の内壁面と保炎器54との間に整流部材55が設けられている。この整流部材55は、燃料ノズル51の内壁面と所定の隙間をもつと共に、保炎器54と所定の隙間をもって配置されている。即ち、整流部材55は、水平方向に沿う第1整流部材65,66と、鉛直方向上下方向に沿う第2整流部材67,68とを枠形状をなすように配置した構造をなすものである。即ち、第1整流部材65は、燃料ノズル51の上壁と第1保炎部材61との間に位置し、第1整流部材66と、燃料ノズル51の下壁と第1保炎部材62との間に位置している。また、第2整流部材67は燃料ノズル51の側壁図1にて、左壁と第2保炎部材63との間に位置し、第2整流部材68は、燃料ノズル51の側壁図1にて、右壁と第2保炎部材64との間に位置している。そして、各第1整流部材65,66は、その厚さが一定な平板形状をなす平坦部65a,66aと、この平坦部65a,66aの前端部燃料ガスの流れ方向の下流端部に一体に設けられた先細部65b,66bを有している。この先細部65b,66bは、断面が二等辺三角形状をなし、燃料ガスの流れ方向の下流側に向って幅が狭くなり、前端が鋭角となっている。なお、図示しないが、各第2整流部材67,68についても同様の構造となっている。この場合、各保炎部材61,62,63,64と各整流部材65,66,67,68とは、燃料ガスの流れ方向の長さがほぼ同様であり、燃料ガスの流れ方向に直交する方向に対向して配置されている。なお、各保炎部材61,62,63,64と各整流部材65,66,67,68とは、拡幅部61b,62bと先細部65b,66bも、燃料ガスの流れ方向の長さがほぼ同様であり、燃料ガスの流れ方向に直交する方向に対向して配置されている。保炎器54と整流部材55は、上述した拡幅部61b,62bと先細部65b,66bが設けられた形状となすことから、保炎器54と整流部材55とおける燃料ガスの流れ方向に直交する方向の距離が、燃料ガスの流れ方向に沿ってほぼ同じとなっている。従って、この燃焼バーナ21では、微粉炭と1次空気とを混合した燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aから炉内に吹き込まれると共に、その外側にて2次空気が2次空気ノズル52の開口部52aから炉内に吹き込まれ、その外側にて3次空気が3次空気ノズル53の開口部53aから炉内に吹き込まれる。このとき、燃料ガスは、燃料ノズル51の開口部51aにて、保炎器54により分岐されて着火され、燃焼して燃焼ガスとなる。また、この燃料ガスの外周に2次空気が吹き込まれることで、燃料ガスの燃焼が促進される。また、燃焼火炎の外周に、3次空気が吹き込まれることで、2次空気と3次空気の割合を調整し、最適な燃焼を得ることができる。そして、この燃焼バーナ21では、保炎器54がスプリット形状をなすので、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aにて保炎器54により分岐され、このとき、保炎器54が燃料ノズル51の開口部51aの中央領域に配置され、この中央領域にて、燃料ガスの着火及び保炎が行われる。これにより、燃焼火炎の内部保炎燃料ノズル51の開口部51aの中央領域における保炎が実現される。そのため、燃焼火炎の外部保炎が行われる構成と比較して、燃焼火炎の外周部が低温となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度を低くでき、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、燃焼バーナ21では、内部保炎する構成が採用されるため、燃料ガス及び燃焼空気2次空気及び3次空気が直進流として供給されることが好ましい。即ち、燃料ノズル51、2次空気ノズル52、3次空気ノズル53が、燃料ガス、2次空気、3次空気を旋回させることなく直進流として供給する構造を有することが好ましい。この燃料ガス、2次空気、3次空気が直進流として噴射されて燃焼火炎が形成されるため、燃焼火炎を内部保炎する構成において、燃焼火炎内のガス循環が抑制される。これにより燃焼火炎の外周部が低温のまま維持され、2次空気との混合によるNOx発生量が低減される。更に、燃焼バーナ21では、燃料ノズル51と保炎器54との間に、それぞれと所定の隙間をもって整流部材55が設けられている。そのため、特に、保炎器54と整流部材55との間に流れる燃料ガスが整流されることで、保炎器54の後端部における燃料ガスの剥離がなくなり、先端部に向けた燃料ガスの流れが形成されるため、この保炎器54は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。また、保炎器54の先端部に拡幅部61b,62bが設けられ、整流部材55の先端部に先細部65b,66bが設けられることから、保炎器54と整流部材55との間に形成される流路は、その長手方向でほぼ同様の通路断面積となり、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化され、燃料ガスの流速が全体として低減するため、この保炎器54は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。また、微粉炭焚きボイラでは、蒸気温度や排ガス特性を調整する必要があり、その際にも整流部材55により内部保炎確保することが可能となる。なお、燃焼バーナ21にて、保炎器54及び整流部材55の構成は、上述した実施例に限定されるものではない。例えば、図3に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器71が設けられている。この保炎器71は、燃料ノズル51内であって、燃料ガスの吹き込み方向の下流側で、且つ、軸中心心側に配置されることで、燃料ガスの着火用及び保炎用として機能するものである。この保炎器71は、水平方向に沿う第1保炎部材72,73と、鉛直方向に沿う第2保炎部材図示略とを十字形状をなすように配置した、所謂、ダブルクロススプリット構造をなすものである。そして、第1保炎部材72,73は、断面が二等辺三角形状をなして燃料ガスの流れ方向の下流側に向って幅が広くなる拡幅形状となっており、前端が燃料ガスの流れ方向に直交する平面となっている。なお、各第2保炎部材についても同様の構造となっている。従って、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aにて保炎器71により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、整流部材55により保炎器71との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器71は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。また、図4に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器54が設けられている。そして、燃料ノズル51の内壁面と保炎器54との間に整流部材75が設けられている。この整流部材75は、燃料ノズル51の内壁面と所定の隙間をもつと共に、保炎器54と所定の隙間をもって配置されている。即ち、整流部材75は、水平方向に沿う第1整流部材76,77と、鉛直方向上下方向に沿う第2整流部材図示略とを枠形状をなすように配置した構造をなすものである。そして、各第1整流部材76,77は、その厚さが一定な平板形状をなしている。なお、各第2整流部材についても同様の構造となっている。この場合、各各整流部材76,77は、各保炎部材61,62より燃料ガスの流れ方向の長さが若干短くなっており、燃料ガスの流れ方向に直交する方向に対向して配置されている。即ち、各保炎部材61,62の平坦部61a,62aと各整流部材75,76とは、燃料ガスの流れ方向の長さがほぼ同様となっている。保炎器54と整流部材75は、上述した拡幅部61b,62bと先細部65b,66bが設けられた形状となすことから、保炎器54と整流部材75とおける燃料ガスの流れ方向に直交する方向の距離が、燃料ガスの流れ方向に沿ってほぼ同じとなっている。そして、この保炎器54は、燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部61b,62bが設けられる一方、整流部材75は、この拡幅部61b,62bに対向しない位置に設けられている。従って、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部にて保炎器54により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、整流部材75により保炎器54との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器54は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。また、図5に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器81が設けられている。そして、燃料ノズル51の内壁面と保炎器81との間に整流部材55が設けられている。この保炎器81は、燃料ノズル51内であって、燃料ガスの吹き込み方向の下流側で、且つ、軸中心心側に配置されることで、燃料ガスの着火用及び保炎用として機能するものである。この保炎器81は、水平方向に沿う第1保炎部材82,83と、鉛直方向に沿う第2保炎部材84,85とを十字形状をなすように配置した、所謂、ダブルクロススプリット構造をなすものである。そして、第1保炎部材82,83は、第2保炎部材84,85に比べて大きな幅に設定されている。従って、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aにて保炎器81により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。この場合、第1保炎部材82,83は、第2保炎部材84,85より幅広であることから、第1保炎部材82,83は、第2保炎部材84,85より高い保炎能力を有している。本実施例のバーナ21は、旋回燃焼方式であり、燃料ガスの上下から空気の供給があることから、内部保炎のために水平方向に高い保炎能力を確保することが有効となる。ここでは、水平方向に沿った第1保炎部材82,83を鉛直方向に沿った第2保炎部材84,85より大きな幅に設定することで、この幅の広い第1保炎部材82,83により水平方向における保炎機能を向上することが可能となる。一方で、鉛直方向に沿った第2保炎部材84,85を水平方向に沿った第1保炎部材82,83より大きな幅に設定するように構成してもよい。この場合、蒸気温度制御などのために燃料ノズル51の向きを上下に振るときに、第2保炎部材84,85が悪影響を与えることなく、保炎機能を向上することが可能となる。これは、燃料ノズル51が上下に動いたとき、燃料ガスの吹き込み位置に対する保炎部材の位置が、第1保炎部材82,83だと大きく変わるのに対し、第2保炎部材84,85だとほとんど変わらないからである。また、図6に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器91が設けられている。この保炎器91は、燃料ノズル51内であって、燃料ガスの吹き込み方向の下流側で、且つ、軸中心心側に配置されることで、燃料ガスの着火用及び保炎用として機能するものである。この保炎器91は、水平方向に沿う第1保炎部材92,93と、鉛直方向に沿う第2保炎部材図示略とを十字形状をなすように配置した、所謂、ダブルクロススプリット構造をなすものである。そして、第1保炎部材92,93は、平坦部92a,93aと拡幅部92b,93bと先細部92c,93cとを有しており、先細部92c,93cは、後端部に設けられて燃料ガスの流れ方向の上流側に向って幅が狭くなっている。なお、各第2保炎部材についても同様の構造となっている。そして、燃料ノズル51の内壁面と保炎器91との間に整流部材95が設けられている。この整流部材95は、燃料ノズル51の内壁面と所定の隙間をもつと共に、保炎器91と所定の隙間をもって配置されている。即ち、整流部材95は、水平方向に沿う第1整流部材96,97と、鉛直方向上下方向に沿う第2整流部材図示略とを枠形状をなすように配置した構造をなすものである。そして、各第1整流部材96,97は、平坦部96a,97aと先細部96b,97bと先細部96c,97cとを有しており、先細部96c,97cは、後端部に設けられて燃料ガスの流れ方向の上流側に向って幅が狭くなっている。なお、各第2整流部材についても同様の構造となっている。従って、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aにて保炎器91により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、整流部材95により保炎器91との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器91は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。また、保炎器91及び整流部材95は、先細部92c,93c,96c,97cが設けられていることで、燃料ガスが保炎器91や整流部材95に沿って滑らかに流れることとなり、剥離が抑制される。また、図7に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器54が設けられている。そして、燃料ノズル51の内壁面と保炎器54との間に整流部材101が設けられている。この整流部材101は、燃料ノズル51の内壁面と所定の隙間をもつと共に、保炎器54と所定の隙間をもって配置されている。即ち、整流部材101は、水平方向に沿う第1整流部材102,103と、鉛直方向上下方向に沿う第2整流部材図示略とを枠形状をなすように配置した構造をなすものである。そして、各第1整流部材102,103は、その厚さが一定な平板形状をなす平坦部102a,103aと、その前端部燃料ガスの流れ方向の下流端部に一体に設けられた拡幅部102b,103bを有している。なお、各第2整流部材についても同様の構造となっている。この場合、各整流部材102,103は、各保炎部材61,62より燃料ガスの流れ方向の長さが若干短くなっており、燃料ガスの流れ方向に直交する方向に対向して配置されている。即ち、各保炎部材61,62の平坦部61a,62aと各整流部材75,76とは、燃料ガスの流れ方向の長さがほぼ同様となっている。従って、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部にて保炎器54により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、整流部材101により保炎器54との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器54は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。更に、整流部材101が保炎器54より短いことから、先端部に拡幅部102b,103bを設けて保炎機能を付与しても、燃料ノズル51の通路面積を極端に狭くすることがなく、保炎力を向上することができ、難燃性の燃料であっても安定燃焼させることができる。また、図8に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル111と、2次空気ノズル112と、3次空気ノズル113とが設けられると共に、保炎器114が設けられている。そして、燃料ノズル111の内壁面と保炎器114との間に整流部材115が設けられている。この場合、燃料ノズル111は、円形の開口部を有しており、2次空気ノズル112と3次空気ノズル113も、同様に、円筒形状をなしている。このような構成は、特に、燃焼バーナ21を対向して配置した構成に適用される。保炎器114は、燃料ノズル111内であって、燃料ガスの吹き込み方向の下流側で、且つ、軸中心心側に配置されることで、燃料ガスの着火用及び保炎用として機能するものである。この保炎器114は、水平方向に沿う2つの保炎部材と鉛直方向に沿う2つの保炎部材を交差するように配置している。また、整流部材115は、燃料ノズル111の内壁面と所定の隙間をもつと共に、保炎器114と所定の隙間をもって配置されている。即ち、整流部材115は、水平方向に沿う2つの整流部材と鉛直方向に沿う2つの整流部材とを枠形状をなすように配置した構造をなすものである。従って、燃料ガスが燃料ノズル111の開口部にて保炎器114により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、整流部材115により保炎器114との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器114は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。このように実施例1の燃焼バーナにあっては、微粉炭と1次空気とを混合した燃料ガスを吹き込み可能な燃料ノズル51と、この燃料ノズル51の外側から2次空気を吹き込み可能な2次空気ノズル52とを設けると共に、燃料ノズル51の先端部における軸中心側に保炎器54を設け、燃料ノズル51の内壁面とこの保炎器54との間に整流部材55を設けている。従って、燃料ノズル51の内壁面と保炎器54との間に整流部材55を設けることで、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この整流部材55によりその流れが整流され、保炎器54の後端部における燃料ガスの流れの剥離が抑制されると共に、流速がほぼ一定となって微粉炭燃料が燃料ノズル51の内壁面に堆積または、付着することが抑制されることとなり、燃料ガスの適正な流れを実現することができる。また、実施例1の燃焼バーナでは、整流部材55を保炎器54と所定の隙間をもって配置している。従って、整流部材55と保炎器54との間に所定の隙間が確保されることで、整流部材55と保炎器54との間を流れる燃料ガスは、その流れが整流されて保炎器54に適正に導入されることとなり、保炎器54による保炎機能を十分に発揮させることが可能となる。また、実施例1の燃焼バーナでは、整流部材55により、保炎器54と整流部材55との距離が燃料ガスの流れ方向に沿ってほぼ同じになるように設定している。従って、整流部材55により保炎器54との距離が燃料ガスの流れ方向に沿ってほぼ同じになることで、この整流部材55と保炎器54との間を流れる燃料ガスは、その流速がほぼ一定となり、燃料ノズル51の微粉炭燃料の堆積や保炎器54への微粉炭燃料の付着を抑制することができる。また、実施例1の燃焼バーナでは、保炎器54における燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部61b,62bを設ける一方、整流部材55における燃料ガスの流れ方向における下流側に先細部65b,66bを設けている。従って、保炎器54の先端部に拡幅部61b,62bを設けることで、確実な保炎を実現することかできる一方、整流部材55の先端部に先細部65b,66bを設けることで、保炎器54と整流部材55との距離を燃料ガスの流れ方向でほぼ一定とすることができる。また、実施例1の燃焼バーナにあっては、保炎器54を、水平方向に沿って鉛直方向に所定隙間をもって平行をなす2つの第1保炎部材61,62と、鉛直方向に沿って水平方向に所定隙間をもって平行をなす2つの第2保炎部材63,64とが交差するように配置した構造としている。従って、保炎器54をダブルクロス構造とすることで、十分な保炎機能を確保することが可能となる。また、実施例1の燃焼バーナにあっては、保炎器54における燃料ガスの流れ方向における下流側に拡幅部61b,62bを設ける一方、整流部材75をこの拡幅部拡幅部61b,62bに対向しない位置に設けている。従って、保炎器54の拡幅部61b,62bに対向しない位置に整流部材85を設けることで、保炎器54の拡幅部61b,62bと燃料ノズル51との間における燃料ガスの流路が狭くなることはなく、燃料ガスの流速がほぼ一定とし、燃料ノズル51の微粉炭燃料の堆積や保炎器54への微粉炭燃料の付着を抑制することができる。図11は、本発明の実施例2に係る燃焼バーナを表す断面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例2の燃焼バーナにおいて、図11に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器121が設けられている。そして、燃料ノズル51の内壁面と保炎器121との間に整流部材122が設けられている。保炎器121は、燃料ノズル51の軸中心部に水平方向に沿うように配置されており、その構成は、実施例1で説明した第1保炎部材61,62とほぼ同様の構成となっている。即ち、保炎器121は、燃料ガスの流れ方向の下流側に向って幅が広くなる拡幅部を有し、前端が燃料ガスの流れ方向に直交する平面となっている。整流部材122は、燃料ノズル51の内壁面に沿って固定されることで、保炎器121と所定の隙間をもって配置されている。即ち、整流部材122は、水平方向に沿う第1整流部材123,124を有しており、燃料ガスの流れ方向の下流端部に、保炎器121の拡幅部に上下に対向する傾斜部123a,124aが設けられている。この場合、第1整流部材123,124を燃料ノズル51の内壁面に直接固定したが、燃料ノズル51の上流部から支持部材を延設して第1整流部材123,124を支持してもよい。そのため、保炎器121と整流部材122は、上述した拡幅部と傾斜部123a,124aが対向して設けられた形状となり、保炎器121と整流部材122とおける燃料ガスの流れ方向に直交する方向の距離が、燃料ガスの流れ方向に沿ってほぼ同じとなっている。従って、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aにて保炎器121により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、整流部材122により保炎器121との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器121は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。このように実施例2の燃焼バーナにあっては、整流部材122を燃料ノズル51の内壁面に設けている。従って、整流部材122を燃料ノズル51の内壁面に設けることで、別途、取付部材などを不要とし、簡単に整流部材122を支持することが可能となり、整流部材122の組付性を向上することができると共に、製造コストを低減することができる。また、2次空気の混合を遅らせることができ、更に、外周の高温高酸素領域を低減することができる。図12は、本発明の実施例3に係る燃焼バーナを表す断面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例3の燃焼バーナにおいて、図12に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器131が設けられている。そして、この保炎器131の内側に整流部材135が設けられている。保炎器131は、燃料ノズル51の軸中心部に水平方向に沿うように配置されており、水平方向に沿う2つの保炎部材と鉛直方向に沿う2つの保炎部材を交差するように配置されている。また、整流部材135は、保炎器131における各保炎部材の間に位置して水平方向と鉛直方向に交差して十字形状をなす第1整流部材136と、保炎器131及び整流部材136より上流側に位置して燃料ノズル51の内壁面に固定される第2整流部材137,138とを有している。第1整流部材136は、燃料ノズル51の内壁面に固定されることで、保炎器131と所定の隙間をもって配置されている。また、第2整流部材137,138は、保炎器131より燃料ガスの上流側で、燃料ノズル51の内壁面に固定されており、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスをその中心部側に導くことができる。従って、燃料ガスが燃料ノズル51にて保炎器132により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、第2整流部材137,138により燃料ガスが燃料ノズル51の中心部側に導き、第1整流部材136により保炎器132との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器132は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。このように実施例3の燃焼バーナにあっては、整流部材135として、保炎器131の内側に位置して十字形状をなす第1整流部材136と、保炎器131より上流側に位置する第2整流部材137,138とを設けている。従って、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、この第2整流部材137,138により燃料ノズル51の中心部側に導かれ、第1整流部材136によりその流れが整流されることとなり、燃料ガスの適正な流れを実現することができる。図13は、本発明の実施例4に係る燃焼バーナを表す断面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例4の燃焼バーナにおいて、図13に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器54が設けられている。そして、この保炎器54の内側に整流部材141が設けられている。保炎器131は、燃料ノズル51の軸中心部に水平方向に沿うように配置されている。整流部材141は、保炎器54の内側で水平方向と鉛直方向に交差して十字形状をなしている。この場合、整流部材141は、先端部が保炎器54より上流側に位置している。従って、燃料ガスが燃料ノズル51にて保炎器54により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、整流部材141により保炎器54との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器54は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。このように実施例4の燃焼バーナにあっては、保炎器54の内側に燃料ノズル51の内壁面に固定するように整流部材141を設けている。従って、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、整流部材141によりその流れが整流されることとなり、燃料ガスの適正な流れを実現することができる。図14は、本発明の実施例5に係る燃焼バーナを表す断面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例5の燃焼バーナにおいて、図14に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器121が設けられている。そして、燃料ノズル51の内壁面と保炎器121との間に整流部材151が設けられている。保炎器121は、燃料ノズル51の軸中心部に水平方向に沿うように配置されており、その構成は、実施例1で説明した第1保炎部材61,62とほぼ同様の構成となっている。整流部材151は、燃料ノズル51の内壁面と所定の隙間をもつと共に、保炎器121と所定の隙間をもって配置されている。即ち、整流部材151は、水平方向に沿う第1整流部材152,153と、鉛直方向上下方向に沿う第2整流部材図示略とを枠形状をなすように配置した構造をなすものである。そして、各第1整流部材152,153は、先端部が保炎器121に接近し、後端部が保炎器121から離間するように傾斜配置されている。なお、各第2整流部材についても同様の構造となっている。この場合、各整流部材152,153は、先端部が保炎器121に接近していることから、整流部材152,153と保炎器121との間の隙間が下流側に行くほど狭くなっている。従って、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部にて保炎器121により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、整流部材151により保炎器121との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器121は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。このように実施例5の燃焼バーナにあっては、保炎器121の外側に燃料ノズル51の内壁面に固定するように整流部材151を設け、先端部を保炎器121側に接近するように傾斜させている。従って、燃料ノズル51内を流れる燃料ガスは、整流部材151によりその流れが整流されることとなり、燃料ガスの適正な流れを実現することができる。図15は、本発明の実施例6に係る燃焼バーナを表す断面図である。なお、上述した実施例と同様の機能を有する部材には、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。実施例6の燃焼バーナにおいて、図15に示すように、燃焼バーナ21にて、中心側から燃料ノズル51と、2次空気ノズル52と、3次空気ノズル53とが設けられると共に、保炎器161が設けられている。この保炎器161は、水平方向に沿う第1保炎部材162,163と、鉛直方向に沿う第2保炎部材図示略とを十字形状をなすように配置した、所謂、ダブルクロススプリット構造をなすものである。そして、第1保炎部材162,163は、所定厚さの板形状となっている。なお、各第2保炎部材についても同様の構造となっている。本実施例は、この保炎器161における各保炎部材162,163の外面が整流部材として機能する。従って、燃料ガスが燃料ノズル51の開口部51aにて保炎器161により分岐されることで、前端面側に回りこんで燃焼火炎の内部保炎が可能となり、2次空気により高酸素雰囲気下にある燃焼火炎の外周部の温度が低くなり、燃焼火炎の外周部におけるNOx発生量が低減される。また、このとき、保炎器161の外面により燃料ノズル51と保炎器161との間に流れる燃料ガスが整流されることで、燃料ガスの剥離がなくなり、また、ここを流れる燃料ガスの流速が均一化されて流速が低減するため、この保炎器161は、先端部で十分な保炎力を確保することができる。なお、上述した各実施例にて、各保炎器の構成を各種挙げて説明したが、この構成は上述したものに限定されるものではない。即ち、本発明のバーナは、内部保炎を実現するものであり、燃料ノズルの内壁面ではなくて、燃料ノズルの軸心側に保炎器が設けられていればよく、保炎部材の数や位置などは適宜設定すればよいものであり、保炎部材が燃料ノズルの内壁面から離間していてもよいものである。また、整流部材の構成も各種挙げて説明したが、この構成も上述したものに限定されるものではない。即ち、整流部材が燃料ノズルの内壁面と保炎器との間にあればよいものであり、保炎器が複数ある場合には、整流部材が保炎器の間に配置されることも含んでいる。また、上述した各実施例では、燃焼装置12として、火炉11の壁面に設けられる4つの各燃焼バーナ21,22,23,24,25を鉛直方向に沿って5段配置して構成したが、この構成に限定されるものではない。即ち、燃焼バーナを壁面に配置せずにコーナーに配置してもよい。また、燃焼装置は、旋回燃焼方式に限らず、燃焼バーナを一つの壁面に配置したフロント燃焼方式、燃焼バーナを二つの壁面に対向配置した対向燃焼方式としてもよい。また、本発明の保炎器は、三角形断面形状の拡幅部を設けたが、この形状に限定されるものではなく四角形状でもよく、拡幅部をなくしてもよいものである。"