巻線への通電により回転磁界を発生させる固定子と、当該回転磁界に同期して回転する回転子とを備えたモータにおいて、回転子鉄心の周方向に沿って所定の第1角度ごとに磁極が反転し、当該磁極から生じる磁束が前記回転子の外部に漏れるように前記回転子に埋め込まれた位置検出用磁石と、前記固定子側に設けられ、前記位置検出用磁石から前記回転子の外部に漏れる磁束を検出する磁束検出手段とを備えていることを特徴とするモータ。前記位置検出用磁石は、前記回転子鉄心における前記磁極の各反転位置を中心として周両方向に前記第1角度の1/2よりも小さく設定された第2角度ずつの角度範囲に位置する分割磁石から構成されていることを特徴とする請求項1記載のモータ。インナーロータ型であって、前記回転子鉄心の内周面の一部に回転軸が嵌合されるとともに、残る内周面には軸方向から前記分割磁石を挿入可能な収容部が周方向に沿って前記第1角度間隔で形成されており、前記磁束検出手段は前記位置検出用磁石に内周側から対向するように設けられていることを特徴とする請求項2記載のモータ。インナーロータ型であって、前記回転子鉄心の内周面の一部に回転軸が嵌合されるとともに、残る内周面の軸方向端部には軸方向から前記分割磁石を挿入可能な収容部が周方向に沿って前記第1角度間隔で形成されており、前記磁束検出手段は前記位置検出用磁石に軸方向から対向するように設けられていることを特徴とする請求項2記載のモータ。前記位置検出用磁石は、前記回転子鉄心においてq軸方向の磁束が通過する磁路から外れた位置に設けられていることを特徴とする請求項1ないし4の何れかに記載のモータ。上述した種々の位置検出方法のうちエンコーダ、レゾルバなどの位置検出手段を採用する場合、構造が複雑化して部品数が増えるため組立工数が増加する。また、これらの位置検出手段は回転子の内周側に配置することから回転子の内径が大きくなり、回転子鉄心の径方向の厚さが制限される。例えばリラクタンスモータでは、d軸のリラクタンスを高め、q軸のリラクタンスを低下させ、回転子鉄心におけるd軸、q軸部分と固定子との間の空隙磁束密度の差を利用してリラクタンストルクを発生させている。しかし、回転子鉄心の径方向の厚さが制限されると、q軸の磁路が狭められるのでリラクタンストルクが低下してしまう。また、駆動用永久磁石の磁束を検出する場合、永久磁石の隣接する磁極相互の間隔が広いため、高精度の位置検出が難しくなる。さらに、センサレス駆動の場合、負荷急変時等に推定精度が低下し、或いは始動時および低速回転時に位置推定ができないなどの問題がある。そこで、回転子の径方向の寸法制限およびトルク性能の低下を抑えつつ回転位置を高精度に検出できるモータを提供する。実施形態のモータは、巻線への通電により回転磁界を発生させる固定子と、当該回転磁界に同期して回転する回転子とを備えたモータである。本モータは、回転子鉄心の周方向に沿って所定の第1角度ごとに磁極が反転し、当該磁極から生じる磁束が回転子の外部に漏れるように回転子に埋め込まれた位置検出用磁石と、固定子側に設けられ、位置検出用磁石から回転子の外部に漏れる磁束を検出する磁束検出手段とを備えている。第1の実施形態図1ないし図8を参照しながら第1の実施形態を説明する。図1および図2は、永久磁石モータのうち固定子と回転子を組み合わせた状態を示している。図3は、さらに回転軸を嵌合した状態で図1のA-A線に沿って一部を切断して示す部分的な縦断側面図である。この永久磁石モータ1以下、モータと称すは、インナーロータ型の扁平モータであって、例えば車両駆動用モータとして用いられるものである。固定子2の鉄心3固定子鉄心は、環状をなすヨーク部4と内周側に突出するように設けられた多数のティース5とを有し、当該形状に打ち抜かれた電磁鋼板例えば珪素鋼板を多数枚積層して構成されている。ティース5には巻線6が巻装されている。図示しないが、固定子鉄心3は、偏平な有底円筒状に形成されたフレーム内に固定されている。回転子7は、円環状に打ち抜かれた珪素鋼板を複数枚積層してなる回転子鉄心8と、図示しない軸受により回転自在に支承された回転軸9を有している。回転子7は、その外周面と固定子2のティース5との間に僅かなギャップを隔てて回転する。回転子鉄心8のうち外周側には、外周側に向かうに従って離間距離が増大する一対の磁石挿入孔10が複数対例えば10対、周方向に一定の間隔で設けられている。磁石挿入孔10は回転子鉄心8を積層方向に貫いており、磁石挿入孔10には駆動用の永久磁石11が埋め込まれている。これら一対の磁石挿入孔10は、回転子7の内周側から視てV字状に配置されており、離間距離が最小となるV字の突き合せ部相互間にはブリッジ部12が形成されている。ブリッジ部12は、磁束の短絡を低減するため、遠心力に対する強度を確保可能な限りにおいて幅狭に形成されている。このブリッジ部12を通る中心線が磁束軸方向であるd軸方向となる。一対の磁石挿入孔10から回転子鉄心8の外周面に至る領域には、外周側に向かうに従って拡大する貫通孔13が設けられている。この貫通孔13も回転子鉄心8を積層方向に貫いており、d軸方向の磁気抵抗を増加させる作用を奏する。これにより、d軸インダクタンスLdとq軸インダクタンスLqとの差が大きくなりリラクタンストルクを高めることができる。磁石挿入孔10のうち実際に永久磁石11が埋め込まれるのは、内周側のほぼ半分の領域である。外周側のほぼ半分の領域は、磁束の短絡を防止するように作用する。遠心力による永久磁石11の移動を禁止するため、磁石挿入孔10の中央部に係止部14が形成されている。一対の磁石挿入孔10に埋め込まれた永久磁石11は、回転子鉄心8の外周側を臨む側が同極とされており、隣り合う一対の磁石挿入孔10に埋め込まれた永久磁石11とは異極とされている。回転軸9は、回転子7との結合部を除き、その外径が回転子鉄心8の内径よりも小さく形成されている。回転軸9の上記結合部には、回転子鉄心8の内径と同じ外径を持つ嵌合部15と、この嵌合部15と軸方向に連続して設けられ、回転子鉄心8の外径よりもやや小さい円板状の支持板部16とが形成されている。回転軸9の嵌合部15は、支持板部16と回転子鉄心8の軸方向端面下面とが当接するまで回転子鉄心8に圧入される。嵌合部15は、回転子鉄心8の軸方向長さよりも短い。このため、上記嵌合された状態では、回転子鉄心8の上面側すなわち支持板部16との非当接側において、回転子鉄心8の内周面と回転軸9との間に円環溝状の隙間部17が確保されている。この隙間部17を利用して回転子鉄心8に収容部20を形成し、そこに位置検出用磁石18を埋め込んでいる。位置検出用磁石18は複数の分割磁石19から構成されている。回転子鉄心8の内周面のうち上記隙間部17に臨む部分には、分割磁石19が埋め込まれる有底の収容部20が周方向に沿って第1角度θ1の間隔で形成されている。収容部20は、回転子鉄心8の一部をなすもので、軸心方向に向かって矩形状に迫り出している。収容部20には上面側から軸方向に沿って分割磁石19を挿入可能となっている。挿入された状態では、収容部20を含む回転子鉄心8の端面と分割磁石19の端面は同一面となる。なお、収容部20の形成位置は、隙間部17に臨む部分であれば軸方向端部に限られない。収容部20を形成する珪素鋼板は、分割磁石19から生じる磁束が回転子鉄心8の外部に漏れるように薄肉に形成されている。また、駆動用の永久磁石11との関係では、各分割磁石19の周方向の中心は、トルク軸であるq軸に一致している。この配置によれば、分割磁石19はq軸方向の磁束が通過する磁路から外れた位置となるため、q軸の磁束への影響を低減することができる。複数の分割磁石19からなる位置検出用磁石18は、回転子鉄心8の周方向に沿って第1角度θ1ごとに磁極が反転する。各分割磁石19は、この磁極の反転位置を中心として周両方向にθ1/2よりも小さく設定された第2角度θ2ずつの範囲、すなわち2×θ2の角度範囲に位置する。図4は、分割磁石19の配置例を示している。図4aは、軸方向に着磁された2つの同一形状の磁石を逆極性で周方向に並べて収容部20に埋め込む構成である。図4bは、周方向に着磁された1つの磁石を収容部20に埋め込む構成である。固定子2側には、回転子7の外部に漏れる位置検出用磁石18による磁束を検出するホールセンサ21磁束検出手段が設けられている。図3ではホールセンサ21の支持構造は省略されている。このホールセンサ21は、上述した隙間部17において収容部20に対し内側から対向する位置となるように固定されている。以上の構成によれば、巻線6への通電により回転磁界が発生し、その回転磁界に同期して回転子7が回転する。このときの発生トルクは、永久磁石11と固定子2の磁極との間で作用する磁気吸引力と磁気反発力およびdq軸間の磁気抵抗の差によるリラクタンストルクである。次に、位置検出用磁石18とホールセンサ21を用いた回転位置の検出について説明する。ホールセンサ21は、図5aに示すように正の磁束密度Bopと負の磁束密度Brpをしきい値とするヒステリシス特性を有し、磁束密度に応じて2値の信号Hsを出力する。図5bは、磁束密度が正弦波に従って変化する場合の信号Hsを示している。図6は、分割磁石19の配置とホールセンサ21の出力信号Hsとを対応付けて示す模式的な説明図である。同図は、駆動用の永久磁石11と位置検出用磁石18との位置関係も模式的に示している。回転子7の回転に伴い、ホールセンサ21が1つの分割磁石19にN極、S極の順で対向したとき、信号HsはLレベルからHレベルに変化する。逆にホールセンサ21が1つの分割磁石19にS極、N極の順で対向したとき、信号HsはHレベルからLレベルに変化する。分割磁石19との対向により信号Hsのレベルが一旦変化した後は、回転子7が第1角度θ1だけ回転するまでの間、ホールセンサ21の検出磁束密度が正の磁束密度Bopを上回ることまたは負の磁束密度Brpを下回ることはなく、信号Hsのレベルは保持される。図7は、位置検出用磁石18の他の構成例を示している。この例は第2角度θ2を第1角度θ1の1/2に等しく設定したもので、分割磁石22は周方向に連続して設けられている。図8は、このときの三次元磁界解析による回転位置に対するホールセンサ21の検出磁束密度を示している。このように全周に亘って位置検出用磁石18を配置すると、第1角度θ1の範囲内ではほぼ一定の検出磁束密度が得られ、且つ、磁極の変化点において検出磁束密度が急峻に変化していることが分かる。この図7に示す構成は一つの望ましい態様ではあるが、位置検出用磁石18を全周に亘って配置するので磁石の使用量が増える。これに対し、第2角度θ2を第1角度θ1の1/2よりも小さく設定した本実施形態のモータ1は、位置検出用磁石18の使用量を低減することができる。この場合、ホールセンサ21がヒステリシス特性を持つため、上述したように第1角度θ1の範囲内で信号Hsのレベルが反転することはない。従って、第1角度θ1ごとの検出位置の近傍に分割磁石19を配した本実施形態でも、十分に安定した位置検出を行うことができる。以上説明した本実施形態によれば、回転子鉄心8に位置検出用磁石18を埋め込み、回転子7の外部に漏れる位置検出用磁石18の磁束をホールセンサ21で検出するので、エンコーダ、レゾルバなどの位置検出手段を付加することなく回転位置を検出することができる。この場合、打ち抜かれた珪素鋼板を積層することで収容部20を形成し、その収容部20に位置検出用磁石18分割磁石19を挿入すればよいので、構造が簡単で部品数も少なく且つ組立工数も低減することができる。回転子鉄心8において永久磁石11を挿入する磁石挿入孔10と分割磁石19を挿入する収容部20とは一定の位置関係にある。このため、永久磁石11の磁極と位置検出用磁石18の磁極との相対的な位置精度が高くなり、位置ずれを低減でき、回転子7の回転位置を高精度に検出できる。また、エンコーダ、レゾルバなどの位置検出手段を付加するときに受ける回転子鉄心8の径方向の厚さ制限がないので、q軸の磁路を広く確保してリラクタンストルクを高めることができる。さらに、回転子鉄心8に位置検出用磁石18を埋め込むことで、高速回転時における位置検出用磁石18の飛散を確実に防止でき、遠心力に対し十分な強度を確保できる。位置検出用磁石18は、図7に示す構成を除き、第1角度θ1ごとの磁極反転位置を中心として周両方向に第1角度θ1の1/2よりも小さく設定された第2角度θ2ずつの角度範囲を占める分割磁石19により構成されている。これはホールセンサ21の有するヒステリシス特性を利用したもので、位置検出用磁石18の磁石量を減らすことができる。この場合、分割磁石19の磁極変化位置を検出するので、駆動用の永久磁石11の磁束を検出する場合と比べ位置検出精度が格段に高まる。インナーロータ型とし、回転子7の外周側に駆動用の永久磁石11を配し、回転子7の内周面に沿って位置検出用磁石18分割磁石19を配している。この配置によれば、位置検出用磁石18はq軸方向の磁束が通過する磁路から外れた位置となるので、駆動に供する磁束の磁路を狭めることがなく、リラクタンストルクの低下を防止できる。この場合、分割磁石19の中心がq軸方向と一致しているので、q軸の磁束への影響をより低減することができる。第2の実施形態図9は、図3と同様にして固定子2、回転子7および回転軸9の一部を切断して示す縦断側面図である。位置検出用磁石18である分割磁石19は、回転子鉄心8の内周面のうち隙間部17に臨み且つ軸方向端部に形成された収容部20に挿入されている。ホールセンサ21は、位置検出用磁石18に軸方向から対向するように設けられている。図9ではホールセンサ21の支持構造は省略されている。その他の構成は第1の実施形態と同様である。本実施形態によっても第1の実施形態と同様の作用および効果が得られる。その他の実施形態以上説明した複数の実施形態に加えて以下のような構成を採用してもよい。回転磁界に同期して回転するモータであればよく、例えばリラクタンスモータであってもよい。モータは、アウターロータ型であってもよい。この場合には、回転子鉄心の外周側に収容部を形成し位置検出用磁石を挿入すればよい。モータの極数は図面に示したものに限られない。位置検出用磁石18の磁極から生じる磁束が回転子7の外部に漏れ、それをホールセンサ21が検出可能であれば、位置検出用磁石18の回転子7への埋め込み態様は上記実施形態に限られない。q軸の磁束が通過する磁路から外れた位置であれば、分割磁石19をq軸方向からずらして配置してもよい。以上説明した実施形態によれば、回転位置を検出するための構造が簡単で部品数も少なく且つ組立工数も少なくなる。回転子鉄心8の径方向の厚さ制限がないので、q軸の磁路を増やしてリラクタンストルクを高めることができる。回転子鉄心8において永久磁石11の磁極と位置検出用磁石18の磁極との相対的な位置精度が高いので、回転位置を高精度に検出できる。位置検出用磁石18を分割磁石19から構成できるので、位置検出用磁石18の磁石量を減らすことができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。