"フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成され、かつ長手方向に沿って延びる心線が埋設されたベルト本体と、このベルト本体の少なくとも一方の面に形成された補強層とを備えた伝動ベルトであって、前記補強層が、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第1のゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成されている伝動ベルト。第1のゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合重量比が、前者/後者=50/50~20/80である請求項1記載の伝動ベルト。布帛が、ベルト長手方向に延在する緯糸とベルト幅方向に延在する経糸とで織成された織布であり、水素化ニトリルゴムとフェノール類とアルデヒド類とを含む処理剤が含浸されている請求項1又は2記載の伝動ベルト。ベルト本体が、フッ素ゴムを含む第2のゴム組成物で形成された第2のゴム層と、フッ素ゴムを含む第4のゴム組成物で形成された第4のゴム層と、第2のゴム層と第4のゴム層との間に介在する第3のゴム層とを備えており、前記第3のゴム層がフッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第3のゴム組成物で形成され、かつ前記第3のゴム層には心線が埋設されている請求項1~3のいずれかに記載の伝動ベルト。第3のゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合重量比が、前者/後者=50/50~20/80である請求項4記載の伝動ベルト。第1~第4のゴム組成物のうち少なくとも1つの組成物において、フッ素ゴムが、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体ゴム、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン-テトラフルオロエチレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン-プロピレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン-パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴム、及びフッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン-パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴムから選択された少なくとも一種である請求項4又は5記載の伝動ベルト。第1のゴム組成物及び第3のゴム組成物のうち少なくとも1つの組成物において、水素化ニトリルゴムのアクリロニトリル含有量が30~40重量であり、かつ水素添加率が80以上である請求項4~6のいずれかに記載の伝動ベルト。ベルト本体の少なくとも一方の面に、ベルトの長手方向に所定の間隔をおいて複数の歯部が形成された歯付ベルトである請求項1~7のいずれかに記載の伝動ベルト。従って、本発明の目的は、耐熱性及び耐久性に優れた伝動ベルトを提供することにある。本発明の他の目的は、ベルト本体と補強層との接着性が向上した伝動ベルトを提供することにある。本発明のさらに他の目的は、ベルト本体と心線との接着性が向上した伝動ベルトを提供することにある。本発明の別の目的は、高負荷走行させても、補強層-ベルト本体間及びベルト本体-心線間の剥離を有効に抑制できる伝動ベルトを提供することにある。本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成されたベルト本体と補強層とを備えた伝動ベルトにおいて、補強層をフッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成すると、耐熱性を確保しつつ、ベルト本体と補強層との接着性を高め、ベルトの耐久性を向上できることを見いだし、本発明を完成した。すなわち、本発明の伝動ベルトは、フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成され、かつ長手方向に沿って延びる心線が埋設されたベルト本体と、このベルト本体の少なくとも一方の面に形成された補強層とを備えている。前記補強層は、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第1のゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成されている。前記第1のゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合重量比は、ベルト本体と補強層との接着性の点から、前者/後者=50/50~20/80程度であってもよい。前記布帛は、ベルト長手方向に延在する緯糸とベルト幅方向に延在する経糸とで織成された織布であってもよい。前記織布は、水素化ニトリルゴムとフェノール類とアルデヒド類とを含む処理剤又は液状接着性組成物が含浸されていてもよい。前記ベルト本体は、フッ素ゴムを含む第2のゴム組成物で形成された第2のゴム層又は本体ゴム層と、フッ素ゴムを含む第4のゴム組成物で形成された第4のゴム層又は背ゴム層と、第2のゴム層と第4のゴム層との間に介在する第3のゴム層又は接着ゴム層とを備えており、前記第3のゴム層には心線が埋設されていてもよい。前記第3のゴム層は、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第3のゴム組成物で形成されていてもよい。前記第3のゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合重量比は、ベルト本体と心線との接着性の点から、前者/後者=50/50~20/80程度であってもよい。第1~4のゴム組成物のうち少なくとも1つの組成物において、フッ素ゴムは、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体ゴム、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン-テトラフルオロエチレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン-プロピレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン-パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴム、及びフッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン-パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴムから選択された少なくとも一種であってもよい。第1のゴム組成物及び第3のゴム組成物のうち少なくとも1つの組成物において、水素化ニトリルゴムのアクリロニトリル含有量は30~40重量程度であり、かつ水素添加率が80以上であってもよい。本発明は、ベルト本体の少なくとも一方の面に、ベルトの長手方向に所定の間隔をおいて複数の歯部が形成された歯付ベルトも包含する。なお、本明細書中、数値範囲の上限値及び下限値は任意に組み合わせることができる。本発明では、フッ素ゴムを含むゴム組成物でベルト本体を形成するにも拘らず、補強層をフッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成するため、耐熱性を確保しつつ、ベルト本体と補強層との接着性を高めて、ベルトの耐久性例えば、高負荷走行時の耐久性を向上できる。また、本発明では、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆された心線をベルト本体に埋設すると、ベルト本体と心線との密着性も向上できる。このように、本発明のベルトは、補強層とベルト本体と心線との接着性が優れるため、高負荷走行させても、補強層-ベルト本体間及びベルト本体-心線間の剥離を有効に抑制できる。本発明の伝動ベルト動力伝達ベルトは、ベルト本体と補強層とを備えた積層体で形成されており、長手方向に沿って延びる心線が埋設されたベルト本体はフッ素ゴムを含むゴム組成物で形成され、補強層は特定の布帛で形成されている。ベルト本体ベルト本体は、フッ素ゴムを含むゴム組成物で形成される限り特に制限されず、単層構造を有していてもよく、複数の層を備えた積層構造を有していてもよい。積層構造を有するベルト本体では、少なくとも1つの層最外層、補強層と接触する層部分などがフッ素ゴムを含むゴム組成物で形成されていればよく、通常、全ての層がフッ素ゴムを含むゴム組成物で形成されており、隣接する層は、互いに異なる種類のゴム組成物で形成されている。フッ素ゴムとしては、特に限定されず、フッ素含有モノマーと共重合性モノマーとのコポリマーなどが例示できる。フッ素含有モノマーとしては、例えば、フッ素含有オレフィン系モノマー例えば、フッ化ビニリデン、テトラフルオロエチレン、ヘキサフルオロプロピレンなどのモノ乃至パーフルオロC2-4オレフィンなど、フッ素含有ビニルエーテル系モノマー例えば、パーフルオロメチルビニルエーテルなどのモノ乃至パーフルオロC1-2アルキルビニルエーテルなど、フッ素含有シリコーン系モノマー、フッ素含有ホスファゼン系モノマーなどが例示できる。共重合性モノマーとしては、例えば、前記例示のフッ素含有モノマーから選択され、かつ前記フッ素含有モノマーとは異種のモノマー、フッ素非含有モノマー[例えば、オレフィン系モノマー例えば、エチレン、プロピレンなどのα-C2-4オレフィンなどなど]などが例示できる。これらの共重合性モノマーは、単独で又は二種以上組み合わせてもよい。前記コポリマーにおいて、フッ素含有モノマーと共重合性モノマーとの割合モル比は、例えば、99/1~1/99、好ましくは90/10~10/90、さらに好ましくは80/20~20/80例えば、70/30~30/70程度である。なお、フッ素非含有モノマーは、耐熱性の点から、フッ素含有モノマーに対して、30モル以下例えば、0.001~20モル、好ましくは0.01~10モル程度である。前記コポリマーの形態は、特に制限されず、例えば、交互共重合体、ランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体などであってもよい。代表的なフッ素ゴムとしては、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体ゴム、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン-テトラフルオロエチレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン-プロピレン共重合体ゴム、テトラフルオロエチレン-パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴム、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン-パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体ゴムなどが例示できる。これらのフッ素ゴムは、単独で又は二種以上組み合わせてもよい。フッ素ゴムのフッ素含有量は、例えば、50~100例えば、55~90程度の範囲から選択でき、例えば、50~80、好ましくは60~75、さらに好ましくは65~70程度である。フッ素含有量が小さすぎると、耐熱性、耐薬品性が低下する。フッ素ゴムは、慣用の方法により合成してもよく、市販品を使用してもよい。市販品は、例えば、デュポンエラストマー社製からVitonシリーズとして入手できる。ゴム組成物のゴム成分は、フッ素ゴム単独で構成してもよいが、必要であれば、フッ素ゴム以外のゴム、例えば、ジエン系ゴム[例えば、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ニトリルゴム、スチレンブタジエンゴムSBR、これらのジエン系ゴムの水添物など]、オレフィン系ゴム[例えば、エチレンプロピレンゴムEPR、エチレンプロピレン非共役ジエンゴムEPDM、ポリオクテニレンゴム、エチレン-酢酸ビニル共重合体ゴム、クロロスルホン化ポリエチレンゴムCSM、アルキルクロロスルホン化ポリエチレンゴムACSMなど]、アクリル系ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴム、エピクロロヒドリンゴム、これらの組合せなどを含んでいてもよい。これらのフッ素ゴム以外のゴムのうち、布帛や心線との接着性、耐油性及び歯付ベルトなどの用途では噛み合い性の点から、水素化ニトリルゴムなどのジエン系ゴムが好ましい。水素化ニトリルゴムは、ニトリルゴムの水添物である。ニトリルゴムは、アクリロニトリル単位と共役ジエン単位ブタジエン、イソプレン、ペンタジエン単位などとを構成単位として含む限り、特に限定されず、他の共重合単位を含んでいてもよい。共重合単位を形成する共重合性単量体としては、芳香族ビニル化合物スチレン、ジビニルベンゼン、N-ビニルピリジンなど、不飽和カルボン酸又はその金属塩[例えば、メタアクリル酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸又はその金属塩マグネシウムなどのアルカリ土類金属塩、亜鉛などの遷移金属塩などなど]などが例示できる。共重合単位の割合は、全構成単位に対して、30モル以下例えば、0.001~20モル、好ましくは0.01~10モル程度であってもよい。代表的なニトリルゴムとしては、アクリロニトリル-ブタジエン系共重合体ゴムアクリロニトリルブタジエンゴムなどなどが挙げられる。ニトリルゴムのアクリロニトリル含有量は、例えば、10~60重量例えば、15~55重量程度の範囲から選択でき、20~50重量、好ましくは25~45重量、さらに好ましくは30~40重量程度であってもよい。アクリロニトリル含有量が小さすぎると、耐油性、耐摩耗性、耐熱老化性、引張強度などの機械的特性などが低下する。アクリロニトリル含有量が大きすぎると、耐寒性などが低下する。ニトリルゴムの水素添加率は、例えば、80以上例えば、82~100、好ましくは85以上例えば、88~99、さらに好ましくは90以上例えば、92~98程度であってもよい。水素添加率が小さすぎると、耐熱性が低下する。水素化ニトリルゴムのムーニー粘度は、例えば、50~150例えば、60~120程度の範囲から選択でき、70~100、好ましくは75~95、さらに好ましくは80~90程度であってもよい。ムーニー粘度が小さすぎると、引張強度などの機械的特性などが低下し、ムーニー粘度が大きすぎると、加工性が低下する。なお、ムーニー粘度は、慣用の方法、例えば、JISK6300に準拠した方法、特開2003-270123号公報やWO2003/006955号公報に記載の方法などにより測定できる。水素化ニトリルゴムは、慣用の方法により合成してもよく、市販品を使用してもよい。市販品は、日本ゼオン社からZetpolシリーズとして入手できる。なお、ベルト本体が積層構造を有するとき、隣接する層においてゴム成分の種類は互いに同一であってもよいが、異なっていてもよく、例えば、隣接する層のうち一方の層のゴム成分をフッ素ゴム単独で構成し、他方の層のゴム成分をフッ素ゴムとフッ素ゴム以外のゴム例えば、水素化ニトリルゴムなどのジエン系ゴムなどとの組合せで構成してもよい。ゴム組成物は、ゴム成分に加えて、他の任意の成分、例えば、慣用の添加剤例えば、架橋剤、充填剤、老化防止剤、可塑剤、滑剤、着色剤、溶媒などなどを含んでいてもよい。これらの添加剤は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの添加剤のうち、少なくとも架橋剤例えば、架橋剤、充填剤、老化防止剤などが汎用される。架橋剤又は加硫剤としては、慣用の架橋剤を利用でき、例えば、硫黄系架橋剤[例えば、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、塩化硫黄一塩化硫黄、二塩化硫黄などなど]などであってもよいが、非硫黄系架橋剤例えば、有機過酸化物、有機多価アミン、金属酸化物などなどが汎用される。前記有機過酸化物としては、例えば、ハイドロパーオキサイドt-ブチルハイドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラブチルハイドロパーオキサイド、t-アミルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイドなど、ジアシルパーオキサイドジラウロイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイドなど、アルキルパーオキシエステルt-ブチルパーオキシアセテート、t-ブチルパーオキシベンゾエート、t-アミルパーオキシベンゾエートなど、パーオキシカーボネートt-ブチルパーオキシ2-エチルヘキシルカーボネートなど、ジアルキルパーオキサイド[ジ-t-ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキサイド、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、1,3-ジ2-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、ジt-ブチルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキシン-3、ジ-t-アミルパーオキサイド、1,3-ビスt-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼンなど]、パーオキシケタールエチル-3,3-ジt-ブチルパーオキシブチレートなど、ケトンパーオキサイドメチルエチルケトンパーオキサイドなどなどが挙げられる。これらの有機過酸化物は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの有機過酸化物のうち、ジアルキルパーオキサイド、アルキルパーオキシエステル、パーオキシカーボネートなどが汎用される。前記有機多価アミンとしては、例えば、トリエチレンテトラアミン、ヘキサメチレンジアミンカルバメート、4,4’-メチレンビス-オルト-クロロアニリンなどが挙げられる。これらの有機多価アミンは、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。前記金属酸化物としては、例えば、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化バリウム、酸化鉄、酸化銅、酸化チタン、酸化アルミニウムなどが挙げられる。これらの金属酸化物は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの金属酸化物のうち、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、酸化カルシウムなどが好ましい。これらの架橋剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。架橋剤の割合は、ゴム成分100重量部に対して、例えば、0.1~30重量部、好ましくは0.5~20重量部、さらに好ましくは1~15重量部例えば、5~10重量部程度である。なお、架橋剤は、その種類に応じて、必要により架橋助剤及び/又は共架橋剤を併用してもよい。架橋助剤又は加硫促進剤としては、例えば、チウラム系促進剤[例えば、テトラメチルチウラムモノスルフィドTMTM、テトラメチルチウラムジスルフィドTMTD、テトラエチルチウラムジスルフィドTETD、テトラブチルチウラムジスルフィドTBTD、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィドDPTTなど]、チアゾ-ル系促進剤例えば、2-メルカプトベンゾチアゾ-ル又はその塩など、スルフェンアミド系促進剤例えば、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスルフェンアミドなど、ビスマレイミド系促進剤例えば、N,N’-1,2-エチレンビスマレイミド、N,N’-m-フェニレンビスマレイミドなど、ウレア系促進剤例えば、エチレンチオウレアなどなどが例示できる。共架橋剤としては、例えば、臭化オレフィン;不飽和カルボン酸の金属塩[例えば、メタアクリル酸の金属塩マグネシウムなどのアルカリ土類金属塩、亜鉛などの遷移金属塩などなど];多官能メタアクリレート例えば、エチレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレートなどのアルカンポリオールポリメタアクリレートなど;多官能イソシアヌレート例えば、トリアリルイソシアヌレートなどなどが例示できる。充填剤補強剤も含むとしては、有機又は無機充填剤、例えば、カーボンブラック、シリカ、炭酸カルシウム、タルクなどの粉粒状充填剤、ポリアミド繊維、ガラス繊維、炭素繊維などの繊維状充填剤などが例示できる。これらの充填剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの充填剤のうち、無機充填剤例えば、カーボンブラック、シリカなどの粉粒状充填剤が汎用される。充填剤の割合は、ゴム成分100重量部に対して、例えば、1~80重量部、好ましくは5~50重量部、さらに好ましくは10~40重量部程度であってもよい。老化防止剤は、ゴム組成物がフッ素ゴム以外のゴムを含んでいるとき、使用される場合が多い。老化防止剤としては、慣用の老化防止剤、例えば、アミン系老化防止剤[例えば、芳香族第2級アミン類例えば、N-フェニル-1-ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、4,4’-ビスα,α-ジメチルベンジルジフェニルアミン、N,N’-ジフェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジナフチル-p-フェニレンジアミンなど、ケトン-アミン反応生成物例えば、2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン重合物、アセトンとジフェニルアミンとの縮合物、アセトンとN-フェニル-2-ナフチルアミンとの縮合物などなど]、フェノール系老化防止剤[例えば、モノフェノール類例えば、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールなど、ビスフェノール類例えば、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノールなど]などが例示できる。これらの老化防止剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。ベルト本体の形態は、走行の安定性などが確保される限り特に制限されず、用途などに応じて種々の形態が選択できる。ベルト本体は、歯付ベルトなどの用途では、歯状プーリと嵌合可能な形態であってもよく、例えば、ベルト本体の少なくとも一方の面ベルト内周面、補強層を形成する面などに、ベルトの長手方向に所定の間隔をおいて複数の凸部又は歯部が形成されていてもよい。凸部の断面形状ベルトの長手方向又は幅方向の断面形状としては、歯状プーリの形態などに応じて、例えば、円形、楕円形、多角形三角形、四角形矩形、台形などなどなどが例示できる。隣り合う凸部の間隔は、歯状プーリの形態などに応じて、例えば、1~10mm、好ましくは2~8mm程度である。本発明では、ベルト本体の表面に凹凸が形成されていてもさらに凸部の間隔が短く凹凸の繰り返しが多い形態であっても、ベルト本体の表面の凹凸に沿って緊密に補強層が密着でき、ベルト本体-補強層間の剥離を有効に防止できる。ベルト本体には、走行の安定性及びベルト強度などの点から、ベルトの長手方向に沿って延びる心線通常、複数の心線が埋設されている。心線としては、通常、マルチフィラメント糸の撚りコード例えば、諸撚り、片撚り、ラング撚りなどを使用できる。心線の平均線径撚りコードの繊維径は、接着ゴム層の厚みに応じて、例えば、0.5~3mm、好ましくは0.6~1mm、さらに好ましくは0.7~0.8mm程度である。複数の心線は、ベルトの幅方向に所定の間隔又はピッチをおいて又は等間隔で埋設されていてもよい。隣接する心線の間隔スピニングピッチは、心線の径に応じて、例えば、0.5~2mm、好ましくは0.8~1.5mm程度であってもよい。心線を構成する繊維としては、特に制限されず、低伸度高強度の点から、例えば、ポリエステル繊維[ポリエチレンテレフタレートPET繊維、ポリブチレンテレフタレートPBT繊維、ポリエチレンナフタレートPEN繊維など]、ポリアミド繊維、アラミド繊維などの合成繊維、ガラス繊維、炭素繊維などの無機繊維などが汎用される。心線は、ベルト本体の構成ゴムとの接着力を高めるために、必要により慣用の接着性成分エポキシ樹脂、ウレタン樹脂などで前処理された後、ゴムとフェノール類とアルデヒド類とを含む処理剤又は液状接着性組成物で処理易接着性処理されていてもよい。処理剤に含有するゴムとしては、ベルト本体の構成ゴム種との密着性などに応じて選択でき、例えば、前記ゴム組成物のゴム成分と同様のゴム例えば、ジエン系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム、フッ素ゴム、シリコーン系ゴム、ウレタン系ゴム、エピクロロヒドリンゴム、これらのゴムの組合せなどなどであってもよい。これらのゴムのうち、フッ素ゴムとジエン系ゴム水素化ニトリルゴムなどとを含むゴム組成物で形成されたゴム層後述の中間層などに心線が埋設される場合などには、ジエン系ゴム例えば、クロロプレンゴム、ニトリルゴム、ブタジエン-ビニルピリジン系共重合体ゴム、これらの水素添加ゴムなどが好ましく、特に、ブタジエン-ビニルピリジン系共重合体ゴム[ブタジエンとN-ビニルピリジンと必要により他の共重合性単量体例えば、スチレン、α-メチルスチレン、クロロスチレン、メタアクリロニトリル、メタアクリル酸、メタアクリル酸アルキルエステル、これらの組合せなどとの共重合体ゴム例えば、ブタジエン-ビニルピリジン共重合体ゴム、スチレン-ブタジエン-ビニルピリジン三元共重合体ゴムなど]が好ましい。なお、ゴムは、慣用の乳化剤を用いて水中に分散させたラテックスであってもよい。処理剤に含有するフェノール類としては、例えば、芳香族モノオール[例えば、フェノール、アルキルフェノール例えば、o-,m-又はp-クレゾール、3,5-キシレノール、t-ブチルフェノール、p-オクチルフェノール、ノニルフェノールなどのC1-20アルキルフェノールなど、アリールフェノール例えば、フェニルフェノール、ベンジルフェノール、クミルフェノールなどのC6-10アリールフェノールなど、アミノフェノールなど]、芳香族ポリオール例えば、カテコール、レゾルシン、ハイドロキノン、ピロガロールなどなどが挙げられる。これらのフェノール類は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのフェノール類のうち、芳香族ポリオール、例えば、芳香族ジオール例えば、レゾルシンなどのジヒドロキシベンゼンなどが好ましい。処理剤に含有するアルデヒド類としては、例えば、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒドなどの脂肪族アルデヒド、フェニルアセトアルデヒドなどの芳香族アルデヒド、トリオキサン、パラホルムアルデヒドなどのホルムアルデヒドの縮合体も使用できる。これらのアルデヒド類は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのアルデヒド類のうち、ホルムアルデヒドやパラホルムアルデヒドが好ましく、ホルムアルデヒドが特に好ましい。ホルムアルデヒドは、通常、ホルマリンとして用いられる。アルデヒド類の割合は、ベルト本体の構成ゴムに対する接着力を高める点から、フェノール類1モルに対して、例えば、0.5~3モル、好ましくは0.6~2.5モル、さらに好ましくは0.7~2モル例えば、0.8~1.2モル程度である。フェノール類とアルデヒド類とは、処理剤中において、縮合してプレポリマーを形成していてもよい。プレポリマーの割合は、ゴム又はラテックス100重量部に対して、例えば、10~100重量部、好ましくは20~80重量部、さらに好ましくは30~70重量部程度である。なお、プレポリマーは、慣用の方法で調製でき、例えば、水中でアルカリ性化合物例えば、水酸化ナトリウムなどを触媒として用いて、フェノール類とアルデヒド類とを反応させることにより調製できる。処理剤は、ゴム、フェノール類及びアルデヒド類に加えて、他の任意成分、例えば、慣用の添加剤例えば、架橋剤、界面活性剤などなどを含んでいてもよい。代表的な処理剤としては、レゾルシンとホルムアルデヒドとゴムとを含む処理剤レゾルシン-ホルムアルデヒド-ラテックス系処理剤などなどが挙げられる。処理剤の処理方法としては、例えば、コート、スプレー、浸漬などが挙げられる。これらの処理方法のうち、心線に接着性組成物を均一に含浸できる点から、浸漬が汎用される。ベルト本体は、その形態に応じて、慣用の方法により作製できる。例えば、単層構造を有するベルト本体は、慣用の成形方法、例えば、フッ素ゴムを含むゴム組成物を溶融混練して押出成形又は射出成形によりシート状に成形して作製できる。積層構造を有するベルト本体は、各層を前記方法によりシート状に成形した後、慣用の方法、例えば、ヒートラミネーション、ドライラミネーションなどの方法により各層を積層して作製してもよく、ダイなどを利用して各層のゴム組成物の溶融混練物を共押出することにより作製してもよい。なお、ベルト本体は、補強層と積層する前に架橋又は加硫されていてもよいが、補強層との接着性を向上させる点から、補強層との積層工程で架橋するのが好ましい。そのため、補強層に積層する前のベルト本体は、未加硫ゴム組成物が完全に架橋しない条件例えば、架橋温度よりも低い温度で溶融混練してシート状に成形するのが好ましい。心線は、慣用の方法、例えば、任意の層間ベルト本体と補強層との間、積層構造を有するベルト本体ではベルト本体を構成する層のうち隣接する層の間などに介在させて層間を接着することにより、ベルト本体に埋設される。補強層補強層又は繊維層を形成する布帛は糸で構成されている。糸は繊維で構成されており、通常、繊維を慣用の手段撚り、交絡、結束、接着などにより集束させた繊維集合体である。糸としては、例えば、紡績糸、フィラメント糸[例えば、モノフィラメント糸;2本以上のマルチフィラメント糸双糸、3本以上の撚糸などなど]などが例示できる。これらの糸は、単独で又は二種以上組み合わせて[複合糸混紡糸、混繊糸などとして]使用できる。布帛を構成する繊維又は糸の構成繊維としては、例えば、綿、麻、絹などの天然繊維、レーヨン、アセテートなどの再生繊維、ポリオレフィン系繊維ポリエチレン繊維、ポリプロピレン繊維など、フッ素繊維ポリテトラフルオロエチレンPTFE繊維、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体FEP繊維、テトラフルオロエチレン-エチレン共重合体ETFE繊維などのテトラフルオロエチレン系繊維など、アクリル系繊維、ビニルアルコール系繊維、ポリエステル繊維ポリエチレンテレフタレート繊維など、全芳香族ポリエステル繊維、ポリアミド繊維ポリアミド6繊維、ポリアミド66繊維など、全芳香族ポリアミド繊維、ポリウレタン繊維、ポリベンゾオキサゾール繊維などの有機繊維などが例示できる。これらの繊維は、単独で又は二種以上組み合わせて複合繊維としてもよい。布帛は、不織布であってもよいが、強度などの点から、糸で織成又は編成された織布又は編布が好ましい。布帛は、特に、ベルト長手方向に延在する緯糸と、ベルト幅方向に延在する経糸とで織成された織布繊維織物であるのが好ましい。代表的な織布としては、i1種類の緯糸と1種類の経糸とで織成された織布、ii少なくとも2種類の緯糸と1種類の経糸とで織成された多重織布二重織布などなどが挙げられる。前者の織布iにおいて、経糸としては、ポリアミド繊維で構成された糸66ナイロン糸などのナイロン糸が好ましい。緯糸としては、ベルト本体との接着性の点から、ポリアミド繊維及び/又はポリウレタン繊維で構成された糸例えば、ウーリーナイロン糸、ウレタン弾性糸、ウレタン弾性糸とナイロン糸との混撚糸が好ましい。後者の織布iiにおいて、経糸としては、ポリアミド繊維で構成された糸66ナイロン糸などのナイロン糸が好ましい。緯糸としては、フッ素繊維、ポリアミド繊維、ポリエステル繊維、及びポリウレタン繊維から選択された少なくとも一種の繊維で構成された糸[例えば、フッ素糸、ナイロン糸、ポリエステル糸、ウレタン弾性糸など]が好ましい。特に、繊維層のうち表面側プーリとの接触側の緯糸としては、伝動ベルト-プーリ間の摩擦を低減する点及び歯付ベルトなどの用途では噛み合いによる騒音を低減できる点から、ポリテトラフルオロエチレン糸などのフッ素糸が好ましい。また、繊維層のうちベルト本体側の緯糸としては、ベルト本体との接着力を高める点から、ナイロン糸66ナイロン糸など、ウレタン弾性糸などの非フッ素糸が好ましい。織布の原組織は、特に制限されず、例えば、平織、綾織2/1綾織、2/2綾織、3/1綾織など、朱子織5枚朱子織などなどが例示できる。これらの原組織のうち、柔軟性が高く、ベルト本体に凹凸部が形成されていても密着できる点から、綾織であってもよい。布帛は、心線の処理剤と同様の処理剤又は液状接着性組成物、例えば、ゴム水素化ニトリルゴムなどのジエン系ゴムなどとフェノール類レゾルシンなどのジヒドロキシベンゼンなどとアルデヒド類ホルムアルデヒドなどとを含む処理剤又は液状処理剤で処理又は含浸処理されていてもよい。さらに、布帛は、必要により前記処理剤で処理した後、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で処理被覆又は含浸処理されている。具体的には、布帛のうち、ベルト本体と少なくとも接触する面部分にフッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で形成された層部分が形成されていてもよい。このように、本発明では、布帛とベルト本体との間に、布帛との親和性が高い水素化ニトリルゴムとフッ素ゴムとを含むゴム組成物で形成された層を介在させるため、補強層とベルト本体との接着性を大きく向上できる。前記ゴム組成物としては、ベルト本体を形成するゴム組成物と同様の組成物、例えば、フッ素ゴムと、水素化ニトリルゴム水素化アクリロニトリルブタジエンゴムなどと、添加剤[例えば、架橋剤有機過酸化物、金属酸化物など、充填剤カーボンブラックなどの無機充填剤など、溶媒又は溶剤例えば、酢酸エチルなどのエステル類、アセトンなどのケトン類などなど]とで構成されたゴム組成物などが例示できる。前記ゴム組成物において、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合重量比は、例えば、前者/後者=60/40~1/99例えば、55/45~5/95程度の範囲から選択でき、50/50~10/90、好ましくは50/50~15/85、さらに好ましくは50/50~20/80程度である。フッ素ゴムの比率が大きすぎると、ベルト本体と補強層との接着力が低下する。布帛をゴム組成物で処理する方法としては、例えば、布帛の少なくとも一方の面にゴム組成物をコート又はスプレーするコーティング処理又はスプレディング処理、ゴム組成物中に布帛を浸漬又は通過させるソーキング処理、布帛とゴム組成物で形成されたシートとを積層して一体化加熱加圧による一体化などさせるラミネート処理などが例示できる。なお、布帛が織布又は編布であるとき、前記処理により、ゴム組成物又はゴム組成物で形成されたゴムが織目又は編目に充填され、ベルト本体との密着性を大きく向上できる。代表的な伝動ベルトは、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第1のゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成された補強層とベルト本体とを備えており、ベルト本体は、長手方向に心線が埋設された中間層又は接着ゴム層を介して、フッ素ゴムを含む第2のゴム組成物で形成された第2のゴム層と、フッ素ゴムを含む第4のゴム組成物で形成された第4のゴム層とが積層された積層体又は積層シートで形成されている。前記中間層は、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む第3のゴム組成物で形成された第3のゴム層で構成されている。なお、心線は、第2のゴム層又は第4のゴム層との界面付近中間層中の第2のゴム層又は第4のゴム層寄りの部位に埋設されていてもよく、中間層の厚み方向の略中央部に埋設されていてもよい。第2のゴム層及び第4のゴム層は、例えば、一方の層第2のゴム層を本体ゴム層補強層との接触層として利用し、他方の層第4のゴム層を背ゴム層として利用できる。なお、本体ゴム層は、歯付ベルトなどの用途では、補強層側の面に歯部が形成され、歯ゴム層に相当する。第2のゴム層及び第4のゴム層は、それぞれ、通常、フッ素ゴムと、添加剤[例えば、架橋剤例えば、有機過酸化物、金属酸化物など、充填剤例えば、カーボンブラックなどの無機充填剤などなど]とで構成されたゴム組成物で形成されており、このゴム組成物の硬化物又は加硫物で構成されている。第2のゴム層の厚み歯付ベルトなどの場合、歯部の厚みは、例えば、1~5mm、好ましくは2~4mm例えば、2.5~3.5mm程度であってもよい。第4のゴム層の厚みは、例えば、0.5~5mm、好ましくは1~4mm例えば、1~2.5mm程度であってもよい。中間層は、第2のゴム層と第4のゴム層との接着性を確保しつつ、ベルト本体-心線間の接着性を高め、伝動ベルトの耐久性例えば、高負荷走行時での耐久性を著しく向上できる。さらに、歯付ベルトなどの用途では、歯状プーリとの噛み合い性を向上し、噛み合い音も低減できる。中間層は、通常、フッ素ゴムと、水素化ニトリルゴム水素化アクリロニトリル-ブタジエン系共重合体ゴムなどと、添加剤[例えば、架橋剤有機過酸化物、金属酸化物など、充填剤カーボンブラック、シリカなどの無機充填剤などなど]とで構成されたゴム組成物で形成されており、このゴム組成物の硬化物又は加硫物で構成されている。このように、心線との親和性の高い水素化ニトリルゴムとフッ素ゴムとを組み合わせると、ベルト本体と心線との接着性を大きく向上できる。フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとの割合重量比は、例えば、前者/後者=60/40~1/99例えば、55/45~5/95程度の範囲から選択でき、50/50~10/90、好ましくは50/50~15/85、さらに好ましくは50/50~20/80程度である。フッ素ゴムの比率が大きすぎると、ベルト本体と心線との接着力が低下する。中間層の厚みは、0.5mm以下例えば、0.1~0.4mm、好ましくは0.3mm以下例えば、0.2~0.3mm程度である。厚みが大きすぎると、歯付ベルトの用途などでは、歯付ベルトとプーリとの噛み合い性が低下する。厚みが小さすぎると、製造時の取扱い性が低下したり、心線全体を被覆することができず、接着力が低下するおそれがある。伝動ベルト又は積層体は、必要であれば、ベルト本体及び補強層以外の層保護層などが積層されていてもよい。また、伝動ベルト又は積層体の少なくとも一方の側面に、任意の層潤滑層などが形成されていてもよい。本発明の伝動ベルトは、前記積層体で形成される限り特に制限されず、摩擦伝動ベルト平ベルト、Vベルト、Vリブドベルトなどなどとして利用してもよいが、ベルト本体と補強層との接着性に著しく優れるため、噛み合いベルト歯付ベルトなどとして好適に利用できる。[伝動ベルトの製造方法]伝動ベルトは、慣用の方法により、ベルト本体と補強層とを積層して作製でき、例えば、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含むゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成された補強層と、フッ素ゴムを含むゴム組成物をシート状に成形したベルト本体とを積層して一体化することにより作製できる。また、伝動ベルトは、例えば、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムとを含む未加硫ゴム組成物で被覆又は含浸された布帛で形成された補強層前駆体と、フッ素ゴムを含むゴム組成物をシート状に成形したベルト本体前駆体未加硫ゴムシートとを積層して一体化するとともに、ゴムを加硫することにより作製してもよい。ベルト本体と補強層とは、慣用の方法、例えば、加熱下及び必要により加圧下で接着処理し、一体化できる。処理温度は、例えば、130~200°C、好ましくは150~180°C程度である。なお、補強層とベルト本体との積層工程においてゴムを加硫するとき、上記温度は、ゴムフッ素ゴムなどを加硫可能な温度であってもよい。処理圧力は、例えば、0.05~5MPa、好ましくは0.1~1MPa程度である。処理時間は、例えば、10~120分、好ましくは30~60分程度である。なお、伝動ベルトのなかでも、歯付ベルトは、例えば、補強層とベルト本体とを積層した状態で、複数の凹部歯部に相当を表面に有する成形金型に押圧することにより作製してもよい。また、ベルト本体が積層構造を有するとき、歯付ベルトは、補強層とベルト本体の最外層歯ゴム層などとを積層した状態で凹部を形成した予成形体を作製し、この予成形体に残りの層中間層、背ゴム層などを積層して一体化することにより、作製してもよい。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、実施例における歯付ベルトの形態、各部材の内容及び各評価項目の評価方法は以下の通りである。[歯付ベルトの形態]図1は実施例の歯付ベルトの部分概略斜視図を示し、図2は図1の歯付ベルトの概略断面図を示す。歯付ベルト1は、ベルトの長手方向に沿って所定の間隔をおいて複数の歯部が形成された第2のゴム層歯ゴム層2と、この第2のゴム層に積層され、ベルトの長手方向に延びる複数の心線5がベルトの幅方向に所定の間隔をおいて埋設された第3のゴム層接着ゴム層3と、この第3のゴム層に積層された第4のゴム層背ゴム層4とで構成されたベルト本体を備えている。このベルト本体の第2のゴム層側の面は補強層歯布6で被覆されている。[各部材の内容]ベルト本体歯ゴム層歯部及び背ゴム層背部は、それぞれ、慣用の方法により、表1に示すT-1又はC-4の配合のゴム組成物をシート状に成形することにより作製した。接着ゴム層は、慣用の方法により、表1に示すT-1又はC-1~C-4の配合のゴム組成物をシート状に成形することにより作製した。なお、歯ゴム層の厚みは3mmであり、背ゴム層の厚みは2.5mmであり、接着ゴム層の厚みは0.3mmである。※1デュポンエラストマー社製VitonGBL200※2日本ゼオン社製Zetpol2010※3日油社製パーブチルP心線心線としては、ガラスコード日本板硝子社製、ECG-150-3/11を表2に示すRFLレゾルシン-ホルマリン-ラテックス液に浸漬し、加熱乾燥して用いた。※1固形分濃度4質量補強層補強層としては、歯布表面側が66ナイロン糸の経糸とポリテトラフルオロエチレン糸の緯糸とからなる1/3綾織であり、歯部側が66ナイロン糸の経糸と66ナイロン糸及びウレタン弾性糸の混撚糸の緯糸とからなる2/2綾織である二重綾織物を、表3に示すRFL液に浸漬して加熱乾燥したもの、又はこのRFL液を含浸させた歯布に、表1に示すT-1又はC-1~C-4の配合のゴム組成物を慣用の方法によりシート状に成形した第1のゴム層図示せずをラミネートしたものを用いた。なお、第1のゴム層歯布ラミネート層の厚みは0.3mmである。※1日本ゼオン社製濃度40質量※2モル比率:レゾルシン/ホルマリン=1/1[評価方法]1接着強度試験11歯部-歯布間接着強度図3は試験体と歯部-歯布間接着強度の測定との関係を示す。歯付ベルトから切り出した試験片について、任意の一箇所からベルト幅全体にわたって歯布を剥離し、歯底部歯部間の凹部における剥離力Abを測定した。12歯部-心線間接着強度図4は歯部-心線間接着強度を測定するための試験体の概略図を示す。歯付ベルトから切り出した試験片について、歯布を剥離し、図4に示すように心線を切断し、試験片の両端を引っ張ることにより、ベルト中央の2本の心線について引き抜き力を測定した。2ベルト走行試験下記の試験条件に基づいて走行試験を行い、歯部-接着層間剥離又は歯部クラック発生による寿命を測定した。試験条件試験機:3軸走行試験機、駆動プーリ歯数:21歯、従動プーリ歯数:42歯、テンションプーリ:フラットプーリφ52、設定張力:147N、回転数:3600rpm、負荷:367kw、雰囲気温度:150°C。実施例1~3、比較例1~4歯付ベルトは、表4に示す配合の各部材を用いて、次のようにして作製した。補強層と歯ゴム層とを重ねて、歯付ベルトの歯部に相当する複数の凹部を表面に有する予成形金型に押圧することにより、予成形体を作製した。得られた予成形体をドラム状の歯付ベルト成形用金型に巻き付け、その上に心線、接着ゴム層、及び背ゴム層を順に巻き付け、加硫缶で150~180°C、0.1~1MPaの条件で30~60分加熱加圧を行うことにより、ベルトスリーブを得た。得られたベルトスリーブを所定の幅に切断することにより、歯付ベルト歯数:105歯、歯型:MY、幅:191mmを作製した。歯付きベルトの評価結果を表4に示す。表4から明らかなように、実施例1~3では、フッ素ゴムと水素化ニトリルゴムの混合ゴムからなる接着ゴム層及び歯布ラミネート層を用いたため、歯部-歯布間及び歯部-心線間の接着強度が大きく、優れた耐久性が得られた。なお、接着ゴム層に水素化ニトリルゴムを用いた比較例2では、フッ素ゴムとの接着力が低く、歯部-接着ゴム層間で剥離するため、耐久性が著しく低下した。また、フッ素ゴムを使用していない比較例3では、部材間の接着力は高いが、歯部にフッ素ゴムを用いた場合に比べ耐熱性に劣るため、歯部にクラックが発生し、実施例に比べて耐久性が低下した。"