土壌面に、複数の整地材構成体を整列させることにより構成された整地材が敷設され、隣合う前記整地材構成体の境界からの草の繁茂を規制する防草構造であって、前記整地材構成体に埋設された状態で、隣合う整地材構成体間に介在し、隣合う整地材構成体間の全部又は一部を塞ぐ閉塞部材を備えたことを特徴とする防草構造。前記閉塞部材は、前記整地材構成体の膨張又は収縮によって、隣合う整地材構成体間に生じた隙間の下方開口部を塞ぐ基台部と、この基台部から前記整地材構成体を立設させる支持部とを備えたことを特徴とする防草構造。前記支持部は、上方開口状の嵌合溝を有し、この嵌合溝に、前記整地材構成体を嵌合させることを特徴とする請求項1又は請求項2の防草構造。前記閉塞部材は、隣合う整地材構成体の境界に沿って配設される鉛直部と、この鉛直部から略水平に延びる水平部とを有する略L字状としたことを特徴とする請求項1の防草構造。前記閉塞部材を鋼板にて構成したことを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか1項の防草構造。土壌面に、複数のコンクリート部と、互いに隣合うコンクリート部の境界に立設される緩衝材とを有する防草構造の施工方法であって、土壌面に設置され、コンクリート材を備えた既設の整地材の一部を除去して土壌面を露出させて、非除去部を複数の第1コンクリート部とし、鉛直部と、この鉛直部から略水平に延びる水平部とを有する略L字状の閉塞部材の、前記垂直部を前記第1コンクリート部の端面に沿って取り付けて、隣合う前記第1コンクリート部の間に形成された空間に前記水平部を突出させるとともに、前記空間において露出した土壌面に、基台部と、この基台部から緩衝材を立設させるための支持部とを備えた閉塞部材を載置し、前記支持部に緩衝材を立設し、前記空間にコンクリート材を流し込んで第2コンクリート部を形成することを特徴とする防草構造の施工方法。コンクリートが膨張又は収縮を繰り返すことにより、コンクリートと緩衝材との間に隙間が生じることがある。この隙間を介して土壌に草等の種子が侵入すると、草が隙間から生育し、整地材の表面にまで伸びる。このように草が生育すると、外観上好ましくないため、除草作業が必要となり、手間や作業コストがかかる。そこで、本発明は、上記事情に鑑み、整地材を構成する整地材構成体間からの草の生育を規制できる防草構造及び防草構造の施工方法を提供する。本発明の防草構造は、土壌面に、複数の整地材構成体を整列させることにより構成された整地材が敷設され、隣合う前記整地材構成体の境界からの草の繁茂を規制する防草構造であって、前記整地材構成体に埋設された状態で、隣合う整地材構成体間に介在し、隣合う整地材構成体間の全部又は一部を塞ぐ閉塞部材を備えたものである。本発明の防草構造によれば、閉塞部材を備えているので、整地材構成体例えば、コンクリートブロックや目地材からなる緩衝材の膨張又は収縮によって、隣合う整地材構成体間に発生しようとする隙間の全部又は一部を塞ぐことができる。すなわち、閉塞部材にて、隙間の発生を防止したり、隙間が発生しても、その一部を塞いだりすることができる。これにより、整地材構成体間から土壌にまで、草の種子が到達するのを遮断することができる。前記閉塞部材は、前記整地材構成体の膨張又は収縮によって、隣合う整地材構成体間に生じた隙間の下方開口部を塞ぐ基台部と、この基台部から前記整地材構成体を立設させる支持部とを備えることができる。これにより、基台部は、隣合う整地材構成体の境界及びその近傍の土壌を被覆することができる。前記支持部は、上方開口状の嵌合溝を有し、この嵌合溝に、前記整地材構成体を嵌合させることができる。これにより、簡単な方法で整地材構成体を閉塞部材に固定することができる。前記閉塞部材は、隣合う整地材構成体の境界に沿って配設される鉛直部と、この鉛直部から略水平に延びる水平部とを有する略L字状とすることができる。これにより、整地材構成体の膨張又は収縮によって、隣合う整地材構成体間に隙間が発生しようとしても、隣合う整地材構成体の端面同士を固定することができて、隙間の発生を防止することができる。前記閉塞部材を鋼板にて構成することができる。鋼板は、曲げ強度や耐久性に優れているため、閉塞部材は、整地材構成体からの長年の圧力に対しても、変形を最小限とすることができ、その形状を維持することができる。本発明の防草構造の施工方法は、土壌面に、複数のコンクリート部と、互いに隣合うコンクリート部の境界に立設される緩衝材とを有する防草構造の施工方法であって、土壌面に設置され、コンクリート材を備えた既設の整地材の一部を除去して土壌面を露出させて、非除去部を複数の第1コンクリート部とし、鉛直部と、この鉛直部から略水平に延びる水平部とを有する略L字状の開口部材の、前記垂直部を前記第1コンクリート部の端面に沿って取り付けて、隣合う前記第1コンクリート部の間に形成された空間に前記水平部を突出させるとともに、前記空間において露出した土壌面に、基台部と、この基台部から緩衝材を立設させるための支持部とを備えた閉塞部材を載置し、前記支持部に緩衝材を立設し、前記空間にコンクリート材を流し込んで第2コンクリート部を形成するものである。本発明の防草構造の施工方法によれば、既設の整地材を改造して、第1コンクリート部と第2コンクリート部との間の隙間の発生を防止でき、また、第2コンクリート部と緩衝材との間に生じる隙間の下方開口部を塞ぐ防草構造とすることができる。これにより、第1コンクリート部と第2コンクリート部との境界、及び第2コンクリート部と緩衝材との境界を介して草の種子が土壌にまで到達することを遮断できる防草構造を施工することができる。本発明の防草構造及び防草構造の施工方法は、土壌にまで種子が到達するのを遮断することができるため、隣合う前記整地材構成体の境界から草が生育することを規制することができて、除草作業が不要あるいは、その頻度を低減させることができる。閉塞部材が基台部と支持部とを備えたものとすると、施工時に、土壌面に基台部を載置するだけで種子の進入を防止でき、また、支持部にて整地材構成体を支持することができるため、施工性を向上させることができる。前記支持部の嵌合溝に、前記整地材構成体を嵌合させると、簡単な方法で整地材構成体を閉塞部材に固定することができて、施工する際の作業性が向上する。前記閉塞部材は、鉛直部と水平部とを有する略L字状とすると、整地材構成体間の隙間の発生を抑制することができるため、より一層、土壌までの種子の到達を遮断することができて、隣合う前記整地材構成体の境界から草が生育することを効果的に規制することができる。閉塞部材を鋼板にて構成すると、整地材構成体からの長年の圧力に対しても、その形状を長期にわたって維持することができるため、隙間から草が生育するのを長期にわたって規制することができる。以下、本発明を実施するための最良の形態について説明する。本発明の防草構造は、例えば鉄塔敷地における除草作業の手間やコストを省略するためのものである。すなわち、図1に示すように、土壌G面に、複数の整地材構成体3を整列させることにより構成された整地材1が敷設された状態において、防草構造は、隣合う整地材構成体3の境界からの草の繁茂を規制するものである。本発明の第1実施形態の防草構造は、整地材構成体33a、3bと、金属製の閉塞部材2とで構成されている。本実施形態において、整地材構成体3は、土壌G面に打設されるコンクリート部3a、及びコンクリート部3aの端面間に介在する目地材となる緩衝材3bである。これにより、整地材1は、断続的に複数打設されたコンクリート部3aと、互いに隣合うコンクリート部3aの境界に配設される緩衝材3bとで構成される。緩衝材3bは、コンクリート部3aの端面間に介在する平板状のエラスタイトである。エラスタイトは、アスファルトコンパウンド、繊維類、鉱物粉末、コルク等を用いて板状に成型したものである。この緩衝材3bは、後述する閉塞部材2の嵌合溝4に嵌合した状態で、図1に示すようにコンクリート部3aに埋設されており、本実施形態では、平面視正方形の鉄塔敷地W内に十字形となるように埋設されている図4参照。コンクリート部3aは、気温の変化により膨張及び収縮を繰り返すことがある。この場合、緩衝材3bは、コンクリート部3aの膨張による応力を緩和して破壊を防ぐことができる。また、緩衝材3bは、収縮時にはコンクリート部3aとの隙間が大きくなることを防止できるが、コンクリート部3aと緩衝材3bとの間に僅かに隙間が生じることがある。これにより、この隙間を介して、土壌Gに草の種子が侵入することがある。閉塞部材2は、図2及び図3に示すように、1枚の鋼板にて構成された基台部5と、一対の鋼板にて構成された支持部6とから構成されている。基台部5は、隣合うコンクリート部3aに跨るように土壌G面に載置されており、土壌G面が基台部5にて覆われた状態となっている。この基台部5から、一対の鋼板を立設させた状態で、図3に示すように、複数箇所7を点溶接することにより支持部6が形成されている。支持部6は、上方開口状の嵌合溝4を有し、嵌合溝4の溝幅は、緩衝材3bの厚み寸法と略同一となっている。これにより、嵌合溝4に緩衝材3bを嵌合させると、施工の際に緩衝材3bを支持部6にて支持することができて、緩衝材3bは、基台部5土壌Gに対して垂直方向に延びた状態とすることができる。嵌合溝4の溝幅は、緩衝材3bの厚み寸法に応じて設定することができ、嵌合溝4の溝深さは、緩衝材3bの上下方向寸法等に応じて、施工の際に緩衝材3bを支持することが可能なものに設定することができる。本実施形態において、支持部6は、図4に示すように、敷地W内で緩衝材3bを十字形に支持できるように延びている。閉塞部材2は、図5~図8に示すように、複数個のブロック体第1ブロック体8a、第2ブロック体8b、第3ブロック体8cを繋げることにより形成されている。図8aは、図4におけるA-A方向の断面図であり、図8bは、図4におけるB-B方向の断面図を示す。第1~第3ブロック体8a、8b、8cは、図5~図7に示すように、基台部5を構成する矩形状の水平板9a、9b、9cと、支持部6を構成する一対の立設片10a、10b、10cとを備えている。第1~第3ブロック体8a、8b、8cにおいて、立設片10a、10b、10cは、水平板9a、9b、9cの相対向する一対の辺本実施形態では、長手方向に沿って延びる辺に対して平行となるように配置されている。そして、立設片10aは、図5に示すように第1ブロック体8aにおいて、水平板9aの長手方向幅寸法よりも短い寸法となっている。立設片10bは、図6に示すように第2ブロック体8bにおいて、その一端部が、立設片10bと直交する方向に延びる一方の辺から突出するとともに、他端部が、立設片10bと直交する方向に延びる他方の辺よりも内部側に位置する。立設片10cは、図7に示すように第3ブロック体8cにおいて、水平板9cの長手方向幅寸法よりも長い寸法となっている。図8aに示すように、第2ブロック体8bの立設片10bが、第1ブロック体8aの水平板9a上を覆うようにして、第1ブロック体8aと第2ブロック体8bとを繋ぎ合わせる。同様に、第2ブロック体8b同士を繋ぎ合わせて図8aでは4つ、第2ブロック体8bと第3ブロック体8cとを繋ぎ合わせる。これにより、夫々のブロック体8a、8b、8cの立設片10a、10b、10cが連続するとともに、水平板9a、9b、9cが連続してA-A方向の閉塞部材2を構成する。また、図4におけるB-B方向の閉塞部材2は、図8bに示すように、A-A方向の閉塞部材2との交差部に隙間ができるように、第1ブロック体8a~第3ブロック体8cを組合せている。閉塞部材2を土壌G面に載置すると、基台部5にて、緩衝材3bとコンクリート部3aとの境界及びその近傍の土壌Gが被覆される。すなわち、コンクリート部3aと緩衝材3bとの間に生じる隙間の下方開口部を塞ぐことができるため、隙間を介して草の種子が侵入しても、土壌にまで種子が到達するのを遮断することができる。本発明の第1実施形態の防草構造の施工方法について説明する。図9に示すように、まず、鉄塔敷地Wにおける土壌G面に、例えば木製の型枠を設置して区画分けをする。そして、土壌G面に、図4に示すように平面視で十字型に支持部6が延びるようにして閉塞部材2を設置する。この支持部6の嵌合溝4に緩衝材3bを嵌合させることにより、緩衝材3bを立設させる。そして、鉄塔敷地Wにコンクリートを流し込んだ後、不要な型枠を除去する。これにより、本発明の第1実施形態の防草構造を施工することができる。このように、本発明では、土壌Gにまで種子が到達するのを遮断することができるため、コンクリート部3aと緩衝材3bとの境界から草が生育することを規制することができて、除草作業を不要あるいは、その頻度を低減させることができる。閉塞部材2が基台部5と支持部6とを備えたものとしているので、施工時において、土壌G面に基台部5を載置するだけで種子の進入を防止でき、また、支持部6にて緩衝材3bを支持することができるため、施工性を向上させることができる。また、支持部6の嵌合溝4に、緩衝材3bを嵌合させているので、簡単な方法で緩衝材3bを閉塞部材2に固定することができて、施工する際の作業性が向上する。閉塞部材2を鋼板にて構成しているので、コンクリート部3aからの長年の圧力に対しても、その形状を長期にわたって維持することができるため、隙間から草が生育するのを長期にわたって規制することができる。図10は、第2実施形態に係る防草構造を示す。図10では、前記第1実施形態に係る防草構造を備え、さらに、その両側に2箇所の第2実施形態に係る防草構造を備えたものとなっている。第2実施形態に係る防草構造は、整地材構成体23と、金属製の閉塞部材22とで構成されている。整地材構成体23は、土壌G面に打設される第1コンクリート部23a、及び第2コンクリート部23bである。すなわち、第2実施形態に係る防草構造の整地材21は、図10に示すように、敷地全体において、不連続状に複数設けられた第1コンクリート部23aと、互いに隣合う第1コンクリート部23aよりも緩衝材20側に配置される第2コンクリート部23bとから構成されている。閉塞部材22は、図11に示すように、垂直部24と、この垂直部24の端部から略直角に延びる水平部25とを有する略L字状となっている。垂直部24には、所定ピッチで複数図示例では3箇所の孔部27が設けられており、この孔部27に、軸部とフランジとからなる固定釘26の軸部が挿入される。垂直部24は、第1コンクリート部23aと第2コンクリート部23bとの境界に沿って配設され、固定釘26の軸部が第1コンクリート部23a内を略水平に延びた状態で、第1コンクリート部23aに埋設されている。また、水平部25は、第2コンクリート部23b内を略水平に延びた状態で、第2コンクリート部23bに埋設されている。このように、略L字状の閉塞部材22を取り付けると、第1コンクリート部23a及び/又は第2コンクリート部23bの膨張又は収縮によって、隣合うコンクリート部間に隙間が発生しようとしても、隣合うコンクリート部の端面同士を固定することができて、隙間の発生を抑制することができる。これにより、第1コンクリート部23aと第2コンクリート部23bとの境界から草の種子が侵入するのを遮断できて、土壌Gにまで種子が到達するのを遮断することができる。次に、図12を用いて、既設の整地材を改造して、前記第1実施形態及び第2実施形態の防草構造を施工する方法について説明する。図12aに示すように、既設の整地材100は、土壌G上に複数のコンクリート部101が分割された状態で打設されており、互いに隣合うコンクリート部101の境界に緩衝材102が立設されている。まず、緩衝材102を除去するとともに、緩衝材102の周囲のコンクリート部101を除去して、不連続状となる複数の第1コンクリート部23aを形成する。これにより、図12bに示すように、隣合う第1コンクリート部23aの間に空間Sが形成され、この空間Sにおいて、土壌Gが露出した状態となっている。図12cに示すように、この土壌G面に、第1実施形態の防草構造を構成する閉塞部材2を載置する。これにより、基台部5は、空間Sに対応する土壌Gを覆うことになる。次に、支持部6の嵌合溝4に緩衝材20を嵌合させることにより、緩衝材20を立設させる。すなわち、緩衝材20は、支持部6にて支持されて、基台部5土壌Gに対して垂直方向に延びた状態で固定される。また、第1コンクリート部23aに、第2実施形態の防草構造を構成する閉塞部材22を取り付ける。すなわち、垂直部24を、第1コンクリート部23aの端面に沿わせた後、固定釘26を介して垂直部24を第1コンクリート部23aに取り付ける。その後、空間Sにコンクリートを充填して、図12dに示すように、第2コンクリート部23bを形成する。これにより、緩衝材20、及び閉塞部材2、22を第2コンクリート部23bに埋設させる。このようにして、整地材21は、断続的に複数打設されたコンクリート部23と、互いに隣合うコンクリート部23の境界に配設される緩衝材20とで構成することができる。このように、第2実施形態に係る防草構造でも、前記第1実施形態の防草構造と同様の効果を奏する。特に、閉塞部材22は、鉛直部24と水平部25とを有する略L字状としているので、コンクリート部間の隙間の発生を抑制することができるため、より一層、土壌Gまでの種子の到達を遮断することができて、隣合うコンクリート部の境界から草が生育することを効果的に規制することができる。なお、図10~図12に示す防草構造において、図1~図9と同様の構成については、同一符号を付してその説明を省略する。図13及び図14は、前記第2実施形態の防草構造の変形例を示す。前記第2実施形態の防草構造は、整地材構成体を第1コンクリート部と第2コンクリート部として、いずれも土壌G面とほぼ平行な面を有するコンクリート部としたが、図13に示すように、整地材構成体の一方を、U字溝40としてもよい。さらには、図14に示すように、整地材構成体の一方を、例えば水田等の農業用地の仕切りとして使用される、いわゆる畦畔ブロック41としてもよい。以上、本発明の実施形態及び実施例について説明したが、本発明はこれらに限定されることなく種々の変形が可能である。例えば、整地材構成体としては、コンクリートブロック、タイルブロック、打設コンクリート等、整地材を構成するものであれば、種々のものを採用することができ、その形状も、種々のものとできる。また、閉塞部材は、強度やコスト面等を勘案すれば鋼板が望ましいが、他の金属としてもよい。