"アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、ラジカル重合禁止剤と、を含有し、前記アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記単官能アクセプターモノマーと前記多官能アクセプターモノマーとの当量比は60:40~5:95である、請求項1に記載のインクジェットインク。前記ドナーモノマーが、単官能ドナーモノマーおよび多官能ドナーモノマーを含有する、請求項1または2に記載のインクジェットインク。前記単官能ドナーモノマーと前記多官能ドナーモノマーとの当量比は70:30~10:90である、請求項3に記載のインクジェットインク。前記単官能アクセプターモノマーおよび前記多官能アクセプターモノマーは、マレイミド化合物を含む、請求項1~4のいずれか1項に記載のインクジェットインク。請求項1~5のいずれか1項に記載のインクジェットインクを用いて画像を形成することを含む、画像形成方法。しかしながら、上記特許文献1および2で開示されるようなCT重合系を用いた活性エネルギー線硬化型インクジェットインクでは、インクジェットヘッドから出射するとき、はじきが生じてしまい、直線を描かせると滲んだ画像になってしまう欠点があった。本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的は、光硬化感度が高く、出射はじきの少ない、CT重合系の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを提供することにある。本発明者等は、上記課題を改善するために鋭意検討を行った結果、単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとを併用することで、上記課題が解決されうることを見出し、本発明を完成するに至った。本発明の上記目的は、以下の構成により達成される。1.アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、ラジカル重合禁止剤と、を含有し、前記アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。2.前記単官能アクセプターモノマーと前記多官能アクセプターモノマーとの当量比は60:40~5:95である、上記1に記載のインクジェットインク。3.前記ドナーモノマーが、単官能ドナーモノマーおよび多官能ドナーモノマーを含有する、上記1または2に記載のインクジェットインク。4.前記単官能ドナーモノマーと前記多官能ドナーモノマーとの当量比は70:30~10:90である、上記3に記載のインクジェットインク。5.前記単官能アクセプターモノマーおよび前記多官能アクセプターモノマーは、マレイミド化合物を含む、上記1~4のいずれかに記載のインクジェットインク。6.上記1~5のいずれかに記載のインクジェットインクを用いて画像を形成することを含む、画像形成方法。本発明により、高い光硬化感度を有し、高い出射安定性が得られる、CT重合系の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクが提供される。本発明の一形態によれば、アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、重合禁止剤と、を含有し、前記アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクが提供される。従来のCT重合系を用いた活性エネルギー線硬化型インクジェットインクCTインクは、インクジェットヘッドからの出射はじきが生じ、直線を描かせると滲んだ画像になってしまうという問題があった。これに対して、本願発明者らは、単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとを併用することにより出射はじきを抑制しうることを見出した。かかる効果のメカニズムは不明であるが、以下のように推定される。すなわち、インクジェットヘッドから出射はじきが生じる原因は、インクが出射する短い時間に、ヘッド表面を均一に濡らすことができないためである。CTインクでは、アクセプターモノマーとドナーモノマーとがインク液内で弱いCT錯体を形成していると考えられている。そのため、マクロ的には液体状態であっても、分子的には水のように互いに相互に結合し合っている。従来のCTインクのように多官能のアクセプターモノマーのみを用いると、ドナーモノマーと相互作用する基が一つの分子内には複数存在するために、自由空間がなくなり、移動しにくくなると考えられる。これに対して、本発明のように、一定量の単官能アクセプターモノマーを含む場合には、自由空間が増加してモノマーが移動しやすくなり、出射までの短い時間でもヘッド表面を均一に濡らすことができるようになった、と推定される。特に、ドナーモノマーについても単官能モノマーと多官能モノマーとを併用する場合には、ドナー側の作用により上記の自由空間が一層増大し、出射ハジキを一層防止することができる。なお、本発明は上記メカニズムに何ら制限されるものではない。以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。活性エネルギー線硬化型インクジェットインク活性エネルギー線硬化型インクジェットインク以下単にインクジェットインクまたはインクともいうは実質的に溶媒を用いず、インクに含有される液体の主体は重合性のモノマーであるため、活性エネルギー線を照射することによりモノマーが硬化してインクが固体に変化し、溶媒を蒸発させなくても強固な画像を形成することができる。本発明のインクは、アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、重合禁止剤と、を含有して構成される。本発明におけるアクセプターモノマーとは、電子密度の低い電荷の高い重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物をいい、ドナーモノマーとは、電子密度の高い電荷の低い重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物をいう。本発明のインクにおいては、アクセプターモノマーとドナーモノマーとが電荷移動錯体CT重合系化合物を形成している。前記活性エネルギー線としては、X線、紫外線、電子線、可視光線などが挙げられるが、電荷移動錯体の硬化感度が高いことと、照射装置のコストの点から紫外線が好ましく用いられる。アクセプターモノマー本発明に係るアクセプターモノマーとは、電子吸引性基が結合した、電子密度の低い電荷の高い重合性不飽和二重結合を有するモノマーであり、不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷が、-0.30以上のモノマーをいう。ここで、不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷とは、分子軌道法理論に基づいて計算によって得られる基底状態における原子上の電荷atomicchargeであり、本発明では、モノマーの基底状態における不飽和二重結合の炭素原子上の電荷を、コンピュータを用いて計算によって求める。より具体的には、分子軌道計算ソフトに、SPARTAN‘08forWindowsを使用し、計算手法として、EquilibriumGeometryatGroundstatewithHartree-Fock3-21GinVacuumを用い、電荷の値として、Naturalatomicchargeを用いる。なお、アクセプターモノマーにおける上記の不飽和二重結合を構成する炭素原子重合性不飽和二重結合炭素原子の電荷は、電子吸引性基が結合した不飽和二重結合上の二つの炭素原子のうち電荷の値の高い方の炭素原子の電荷を示すものとする。また、モノマー1分子中に不飽和二重結合が複数存在する場合には、各不飽和二重結合の炭素原子のうち最も電荷の高い電子密度の低い原子の電荷を使用するものとする。アクセプターモノマーの重合性不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷は、好ましくは-0.28以上である。上限は特に制限されないが、化合物の入手のしやすさ等から-0.20以下が好ましい。本発明は、アクセプターモノマーが単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを含有する点を特徴とする。本明細書において、単官能とは、分子中に1つの重合性不飽和二重結合を有するものをいい、多官能とは、分子中に2つ以上の重合性不飽和二重結合を有するものをいう。単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとを併用することにより、インクの出射はじきを抑制することができ、画像柔軟性が付与されうる。好ましくは、単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとの当量比を60:40~5:95とする。これにより、インクの出射はじきを一層抑制することができる。より好ましくは、単官能アクセプターモノマーと多官能アクセプターモノマーとの当量比は40:60~10:90である。なお、本明細書において当量とは、重合性不飽和二重結合1個あたりの分子量をいう。本発明のアクセプターモノマーは、好ましくは一般式1または一般式2で表される重合性不飽和二重結合構造を含む。式中、EWG1およびEWG2は、電子吸引性基を表す。この際、EWG1およびEWG2の一部が結合して環状構造を有していてもよい。また、EWG1および/またはEWG2の一部が連結基を介し、2つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成してもよい。なお、不飽和二重結合上の二つの炭素原子に結合した2つの水素原子は置換基で置換されていてもよい。かかる置換基としては、脂肪族基、芳香族基が挙げられる。また、隣接する2つの置換基が互いに結合して環構造を形成していてもよい。本明細書において、電子吸引性基とは、ハメット則によるσp値が0.2以上の置換基を指し、具体的には、この値を満足する、カルボニル基、カルボキシル基、アルキルオキシカルボニル基、ニトリル基、ハロゲン原子塩素原子、臭素原子等、スルホニル基、アルキルスルホニルオキシ基、ヘテロ環基例えば、イミダゾリル基、ピリジル基、ピリミジル基などを表す。一般式1または一般式2の重合性不飽和二重結合部分を有する化合物の具体例としては、たとえば、ビニレンジカルボン酸無水物、ビニレンイミド化合物、ビニレンジカルボン酸、ビニレンジカルボン酸エステル、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸エステル、ビニレンジカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にニトリル基が置換したビニレンニトリル化合物、ビニレン骨格両端にハロゲン基が置換したハロゲン化ビニル化合物、ビニレン骨格両端にカルボニルが置換したビニレンジケトン化合物、ビニレンジチオカルボン酸無水物、ビニレンチオイミド化合物、ビニレンジチオカルボン酸、ビニレンジチオカルボン酸エステル、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸エステル、ビニレンジチオカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にピリジル基が置換した化合物、ビニレン骨格両端にピリミジル基が置換した化合物などが挙げられるがこれらに制限されない。好ましくは、前記一般式1または一般式2で示されるアクセプターモノマーが、下記一般式A-1~A-15より選択される少なくとも1つの重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物である。この際、分子中に1つの重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物が単官能アクセプターモノマーに相当し、2つ以上の重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物が多官能アクセプターモノマーに相当する。上記式中、R1およびR2は、それぞれ独立して、水素原子、脂肪族基、または芳香族基を表す。また、R1およびR2は、2つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成するために連結基とすることができる。上記式中、Xはハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子である。なお、上記不飽和二重結合部分中に複数のR1、R2、またはXが含まれる場合には、これらはそれぞれ同一であってもよいし、異なっていてもよい。これらの中で好ましい重合性化合物としては、ビニレンジカルボン酸無水物A-1例えば無水マレイン酸など、マレイミド、シトラコンイミドなどのビニレンイミドA-2,A-14例えばマレイミド、シトラコンイミド、N-メチルマレイミド、N-エチルマレイミド、N-ブチルマレイミド、N-2-エチルヘキシルマレイミド、N-ドデシルマレイミド、N-オクタデシルマレイミド、N-フェニルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、N-p-カルボメトキシフェニルマレイミド、4,4’-ジマレイミドビスフェノールF、N-ブチルマレイミド、N-2-クロロフェニルマレイミド、N-4-クロロフェニルマレイミド、2,3-ジメチル-1-N-2-メタクリルオキシエチルマレイミド等、ビニレンジカルボン酸例えばマレイン酸、フマル酸等、ビニレンジカルボン酸エステルA-3,A-6例えば、マレイン酸エステル例えばマレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、マレイン酸ジイソプロピル、マレイン酸ジ-n-ブチル、マレイン酸ジ-tert-ブチル、マレイン酸ジ2-エチルヘキシル、フマル酸エステル例えばフマル酸ジメチル、フマル酸ジエチル、フマル酸ジイソプロピル、フマル酸ジ-n-ブチル、フマル酸ジ-tert-ブチル、フマル酸ジ2-エチルヘキシル等などが挙げられる。中でも、アクセプターモノマー単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーは、好ましくはマレイミド化合物および/またはビニレンジカルボン酸エステルであり、より好ましくはマレイミド化合物であり、さらに好ましくは、分子中にキラル基を有するマレイミド化合物である。キラル基を有するマレアミド化合物を用いると、光硬化感度は向上させることができる。かかる効果が得られる理由は不明であるが、複数の異性体が系中に存在することで、結晶化しにくくなり、分子が自由に動けるようになるために、反応性が向上すると推定している。この際、単官能アクセプターモノマーまたは多官能アクセプターモノマーが少なくとも1つのマレイミド化合物を含むことが好ましく、単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーの両方が少なくとも1つのマレイミド化合物を含むことがより好ましい。かかるキラル基を有するマレイミド化合物は、分子中にキラル炭素不斉炭素原子を少なくとも一つ有していれば特に制限されないが、下記一般式3で示される化合物が好ましい。上記一般式3において、R31およびR32は、それぞれ独立して、水素原子または炭素数1~6の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表す。R31およびR32で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基等を挙げることができる。R31およびR32は互いに結合して、シクロプロピレン環、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環等の環構造を形成していてもよい。好ましくは、R31およびR32は水素原子である。上記一般式3において、A31およびA33は、それぞれ独立して、アルキレン基、アルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基、カルボニル基から選択される基またはこれらが組み合わされた2価の有機連結基を表す。かかる2価の有機連結基としては、アルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、ブチレン基、ヘキシレン基等、アルキレンオキシ基例えば、エチレンオキシ基、ポリエチレンオキシ基、ブチレンオキシ基、ポリブチレンオキシ基、アルキレンオキシカルボニル基例えば、エチレンオキシカルボニル基、ヘキシレンオキシカルボニル基等、アルキレンエステル基例えば、メチレンエステル基、ヘキシレンエステル基、アルキルフェニレン基例えば、メチルフェニレン基、オキシカルボニルフェニレンカルボニルオキシ基、カルボニルオキシフェニレンオキシカルボニル基が挙げられる。好ましくは、アルキレン基である。A32は不斉炭素キラル炭素を有する2価の基を表す。具体的には、下記式が挙げられる。上記式中、R33は炭素数1~18のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数1~18のアルキルカルボニルオキシ基、炭素数1~18のアルキルオキシカルボニル基、または水酸基を表す。好ましくは、メチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基などの炭素数1~4のアルキル基、炭素数1~4のアルキル鎖を有するアルキルオキシカルボニル基が挙げられる。上記一般式3において、Yは、カルボニルオキシ基-C=O-O-またはオキシカルボニル基-O-C=O-を表す。また、kは0または1である。上記一般式3において、pは1~6の整数を表す。ここで、p=1の化合物は単官能アクセプターモノマーに相当し、p=2~6の化合物は多官能アクセプターモノマーに相当する。すなわち、本発明のインクジェットは、アクセプターモノマーがp=1であるマレイミド化合物とp=2~6であるマレイミド化合物とを含むことが好ましく、p=1であるマレイミド化合物とp=2~6であるマレイミド化合物とからなるが特に好ましい。上記一般式3において、mは0または1を表し、nは0または1を表す。上記一般式3において、Zはp価の連結基を表す。p=1の場合は水素原子、アルキル基メチル基、エチル基、ヘキシル基、水酸基、カルボキシル基、アルキルエステル基等を表し、n=2の場合は、前記A31、A33で表される2価の有機連結基と同義であり、p=3の場合は、グリセリン基、トリメチロールアルキル基、トリアジン基等を表し、p=4の場合は、ペンタエリスリトール基等を表し、p=6の場合は、ビストリメチロールアルキル基等を表す。好ましくは、pは1または2である。p=1の場合、Zが炭素数4~12のアルキル基であることが好ましい。また、p=2の場合、Zは炭素数1~18のアルキレン基またはポリオキシアルキレン基であることが好ましい。インクジェットヘッドからの出射のためには、キラル基を有するマレイミド化合物の分子量は200~1000が好ましく、200~800がより好ましい。200より小さいと結晶化しやすく、出射時に目詰まりが起こりやすくなる。また、分子量が1000より大きいと、粘度が高くなり、出射が難しくなる。より好ましくは、以下の一般式I~VIIIで表されるマレイミド化合物が挙げられる。上記一般式I~VIIIにおいて、R31、R32、R33、Z、pは、一般式3におけるR31、R32、R33、Z、pと同義である。上記一般式I~IVにおいて、n11、n12は、それぞれ独立して、0~6の整数を表す。n12は0であることが好ましい。上記一般式Vにおいて、n13は1~30の整数を表す。以下に、本発明に係るアクセプターモノマーとしてのマレイミド化合物の好ましい例を示す。下記において、M1-1~M1-15が単官能アクセプターモノマーであり、M2-1~M2-64が多官能アクセプターモノマーである。また、下記において、アクセプターモノマーを下記記号にて規定する。前記、好ましい不飽和二重結合部分を有する重合性化合物を得るには、従来公知の様々な連結基骨格を用いて得ることができる。例えば、米国特許第6034150号明細書、特開平11-124403号公報、MacromolecularChemicalandphysics,2009,210,269-278に記載されているようなマレイミド化合物の製造方法を参照して合成することができる。ドナーモノマー本発明に係るドナーモノマーとは、重合性不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷が低い電子密度が高いモノマーであり、電子密度の低い重合性不飽和二重結合を有する重合性化合物アクセプターモノマーの重合性不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷に対し、相対的に低い電荷の炭素原子を有するモノマーである。ドナーモノマーが含有する不飽和二重結合を構成する炭素原子の電荷値としては、-0.45以下であることが好ましく、より好ましくは-0.50以下である。下限は化合物の入手のしやすさ等から-0.60以上が好ましい。なお、ドナーモノマーにおける上記の不飽和二重結合を構成する炭素原子重合性不飽和二重結合炭素原子の電荷は、不飽和二重結合上の二つの炭素原子のうち電荷の値の低い方の炭素原子の電荷を示すものとする。また、モノマー1分子中に不飽和二重結合が複数存在する場合には、各不飽和二重結合の炭素原子のうち最も電荷の低い電子密度の高い原子の電荷を使用するものとする。ドナーモノマーは、単官能ドナーモノマーと多官能ドナーモノマーとを含むことが好ましい。単官能ドナーモノマーとは、分子中に1つの重合性不飽和二重結合を有するドナーモノマーをいい、多官能ドナーモノマーとは分子中に2つ以上の重合性不飽和二重結合を有するドナーモノマーをいう。これらを併用することにより、インクの出射はじきを一層抑制することができ、画像柔軟性を一層向上させることができる。好ましくは、単官能ドナーモノマーと多官能ドナーモノマーとの当量比を70:30~10:90とする。これにより、インクの出射はじきを一層抑制することができる。より好ましくは、単官能ドナーモノマーと多官能ドナーモノマーとの当量比は50:50~30:70である。本発明に係るドナーモノマーは、下記一般式4に示されるような重合性不飽和二重結合を1つ以上有する重合性化合物であることが好ましい。上記一般式4中、Xは、-O-、-NR-、-S-、-SO-のいずれかを表す。Yは脂肪族基または芳香族基を表す。Yは連結基構造部分を有し、2つ以上の不飽和二重結合部分を有する多官能重合性化合物を形成してもよい。R3、R4、R5は、それぞれ独立して、水素原子、脂肪族基、芳香族基を表す。あるいは、R4の一部とXとが結合して環状構造を形成してもよい。一般式4の重合性不飽和二重結合部分を有する化合物の具体例としては、たとえば、ビニルエーテル、プロペニルエーテル等のアルケニルエーテル類、ビニルチオエーテル、プロペニルチオエーテル等のアルケニルチオエーテル類、ビニルスルフォキシド、プロペニルスルフォキシド等のアルケニルスルフォキシド類、カルボン酸エステルの酸素原子にビニル基が結合したビニルエステル類、アミノ基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミン類、アミド基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミド類、イミダゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルイミダゾール、カルバゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルカルバゾール、ビニレン骨格と酸素原子を環内に含む環状5員環、環状6員環化合物、等が挙げられる。好ましくは一般式4で示される重合性不飽和二重結合部分を有する重合性化合物が、下記一般式D-1~D-9より選択される少なくとも1つの不飽和二重結合を有する重合性化合物である。上記一般式D-1~D-9中、R5~R9は、それぞれ独立して、水素原子、脂肪族基、または芳香族基を表す。上記一般式D-1~D-9中、Zは、酸素原子、窒素原子、または硫黄原子を表す。上記一般式D-1~D-9中、Qは環を形成する炭素数が2~6のアルキレン基を表わす。中でも、不飽和二重結合部分としてビニルエーテルを有する重合性化合物以下、ビニルエーテル化合物ともいう、N-ビニル化合物、すなわち、上記一般式D-1D-2D-3示される重合性不飽和二重結合部分を有する重合性化合物が好ましい。下記に、好ましいビニルエーテル化合物について説明する。下記において、分子中に1つの重合性不飽和二重結合を有するビニルエーテル化合物を単官能ビニルエーテル化合物と称し、分子中に2つの重合性不飽和二重結合を有するビニルエーテル化合物を2官能ビニルエーテル化合物と称し、分子中に3つ以上の重合性不飽和二重結合を有するビニルエーテル化合物を3官能以上の多官能ビニルエーテル化合物と称する。単官能ビニルエーテル化合物単官能ビニルエーテル化合物としては、例えば、n-プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ドデシルビニルエーテル、アリルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテルHBVE、9-ヒドロキシノニルビニルエーテル、4-ヒドロキシシクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル、ハイドロキノンジビニルエーテル、フルフリルビニルエーテル等が挙げられる。上記以外にも、種々のビニルエーテル化合物を適用することが可能である。例えば、特許第4037856号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開2008-137974号公報に開示されている1-インダニルビニルエーテル、特開2008-150341号公報に開示されている4-アセトキシシクロヘキシルビニルエーテル等を挙げることができる。2官能ビニルエーテル化合物2官能ビニルエーテル化合物としては、1,4-ブタンジオールジビニルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジビニルエーテル、ネオペンチルグリコールジビニルエーテル、ノナンジオールジビニルエーテル、デカンジオールビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテルCHDMDVE、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテルTEGDVE、トリメチロールプロパンジビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパンジビニルエーテル、ペンタエリスリトールジビニルエーテル、ビスフェノールAジビニルエーテルが挙げられる。また、オキセタンジメタノールジビニルエーテル、オキサペンタンジオールジビニルエーテル、オキサノルボルナンジオールジビニルエーテル、オキサノルボルナンジメタノールジビニルエーテル、オキサトリシクロデカンジオールジビニルエーテル、オキサアダマンタンジオールジビニルエーテル、ジオキソランメンタノールジビニルエーテル、シクロペンタンジオールジビニルエーテル、シクロペンタンジメタノールジビニルエーテル、トリシクロデカンジオールジビニルエーテル、トリシクロデカンジメタノールジビニルエーテル、アダマンタンジオールジビニルエーテル、ノルボルニルジメタノールジビニルエーテル、イソボルニルジビニルエーテルなどを使用することもできる。この他、特許第4037856号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開2005-015396号公報に開示されている脂環式骨格を有するビニルエーテル、特許第3461501号公報に開示されている分子内にメタアクリロイル基とビニルエーテル基を含む化合物等を挙げることができる。また、上記に挙げたジビニルエーテルのビニルエーテル基をプロペニルエーテル基、イソプロペニルエーテル基、ブテニルエーテル基、イソブテニルエーテル基に置換するなど、ビニルエーテル基のα位またはβに置換基を導入することもできる。これらの2官能ビニルエーテル化合物のうち、硬化性、密着性、表面硬度を考慮すると、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、が硬化性、種々の素材との相溶性、臭気、安全性の点で優れており好ましい。3官能以上の多官能ビニルエーテル化合物3官能以上の多官能ビニルエーテル化合物の具体例としては、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルなどが挙げられる。3官能のビニルエーテル化合物としては、下記一般式aで表される化合物のような分子内にオキシアルキレン基を有する化合物が、その他の化合物との相溶性や溶解性、基材との密着性を得る上で好ましい。また、オキシアルキレン基の総数は10以下であることが好ましい。10を超える場合には、硬化膜の耐水性が低下するおそれがある。なお、下記一般式aではオキシエチレン基を例示しているが、炭素数の異なるオキシアルキレン基とすることも可能である。オキシアルキレン基の炭素数としては1~4とすることが好ましく、1または2であることがより好ましい。上記一般式aにおいて、R11は水素または有機基を表す。R11で表される有機基としては、メチル基、エチル基、プロピル基またはブチル基等の炭素数1~6個のアルキル基、炭素数1~6個のフルオロアルキル基、アリール基、フリル基またはチエニル基、アリル基、1-プロペニル基、2-プロペニル基、2-メチル-1-プロペニル基、2-メチル-2-プロペニル基、1-ブテニル基、2-ブテニル基または3-ブテニル基等の炭素数1~6個のアルケニル基、フェニル基、ベンジル基、フルオロベンジル基、メトキシベンジル基またはフェノキシエチル基等のアリール基、メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等のアルコキシ基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基またはペンチルカルボニル基等の炭素数1~6個のアルキルカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基またはブトキシカルボニル基等の炭素数1~6個のアルコキシカルボニル基、エトキシカルバモイル基、プロピルカルバモイル基またはブチルペンチルカルバモイル基等の炭素数1~6個のアルコキシカルバモイル基等の基が挙げられるがこれらに限定されない。この中でも有機基としては、ヘテロ原子を含まない炭化水素基が硬化性の観点で好ましい。また、p,q,rは0または1以上の整数であり、pqrは3~10の整数である。また、ビニルエーテル基を4つ以上有する多官能ビニルエーテル化合物としては、下記一般式b、cに表される化合物を挙げることができる。上記一般式bにおいて、R12は、メチレン基、炭素数1~6のアルキレン基、オキシアルキレン基、またはエステル基のいずれかを含む連結基であり、p、q、l、mはそれぞれ独立して0または1以上の整数であり、pqlmの総数は3~10の整数である。上記一般式cにおいて、R13は、メチレン基、炭素数1~6個のアルキレン基、オキシアルキレン基、またはエステル基のいずれかを含む連結基を表し、p1、q1、r1、l1、m1、s1は、それぞれ独立して、0または1以上の整数であり、p1q1r1l1m1s1の総数は3~10の整数である。なお、上記一般式b、cにおいてはオキシエチレン基を例示しているが、炭素数の異なるオキシアルキレン基とすることも可能である。オキシアルキレン基の炭素数としては1~4であることが好ましく、1または2であることがより好ましい。本発明において、3官能以上の多官能ビニルエーテルとしては4官能以上であることが、硬化の湿度依存性、硬化膜の耐溶媒性や耐候性など優れた硬化特性を得る上で更に好ましい。また、上述の3官能以上の多官能ビニルエーテルは、ビニルエーテル基として下記一般式dで表される官能基とすることも、硬化感度の向上や湿度依存性の改善、臭気の低減を図る上で好ましい。上記一般式dにおいて、R1およびR2はそれぞれ独立して水素原子または有機基を表し、R1とR2の有機基の炭素原子数の総和が1以上の整数である。N-ビニル化合物一般式D-2D-3で表わされるN-ビニル化合物の具体例としては、たとえば、N-ビニルホルムアミド、N-ビニルカルバゾール、N-ビニルインドール、N-ビニルピロール、N-ビニルアセトアミド、N-ビニルピロリドン、N-ビニル-ε-カプロラクタム、N-ビニル-N-エチルウレア、N-ビニルオキサゾリドン、N-ビニルスクシンイミド、N-ビニルエチルカルバメートおよびそれらの誘導体が挙げられ、これらの化合物の中でも特にN-ビニル-ε-カプロラクタムNVC、N-ビニルホルムアミドが好ましい。N-ビニルホルムアミドは、たとえば、荒川化学工業株式会社から入手することができる。その他のドナーモノマーその他のアルケニルエーテルを有する重合性化合物として、Crevello,JournalofPolymerScience:PartA:PolymerChemistry,Vol.31,1473-14821993、Crevello,JournalofPolymerScience:PartA:PolymerChemistry,Vol.33,1381-13891995、OskarNuyken,et,al,Macromol.Chem.Phys.199,191-1961998記載の化合物等が挙げられる。ビニルチオエーテル、ビニルスルフォキシドを含有する重合性化合物として、ビニルメチルスルフォキシド、ビニル-tert-ブチルスルフィド、ビニルメチルスルフィド、ビニルエチルスルフィド等が挙げられる。ビニレン骨格と酸素原子を環内に含む環状5員環、環状6員環化合物を有する重合性化合物として、イミダゾール、ピロール、フラン、ジヒドロフラン、ピラン、ジヒドロピラン等が挙げられる。<アクセプターモノマーとドナーモノマーの比>アクセプターモノマーとドナーモノマーの比は、インクの光硬化感度を向上させる観点から、ビニル基を基準とする当量比で、好ましくは70:30~20:80であり、より好ましくは65:35~25:75である。アクセプターモノマーとして、無水マレイン酸、マレイミド類、マレイン酸エステル類、フマル酸エステル類を、ドナーモノマーとして、ビニルエーテル類、N-ビニル化合物を、好ましく用いることができる。特に好ましい組み合わせは、アクセプターモノマーはマレイミド類、ドナーモノマーはビニルエーテル類である。前記一般式1または一般式2で示される不飽和二重結合部分を有する重合性化合物アクセプターモノマーが、前記一般式A-1~A-15より選択される少なくとも1つの不飽和二重結合を有する重合性化合物であり、かつ、一般式4で示される不飽和二重結合部分を有する重合性化合物ドナーモノマーが、前記一般式D-1~D-9より選択される少なくとも1つの不飽和二重結合を有する重合性化合物であることが好ましい。より好ましくは、アクセプターモノマーが前記一般式A-1、A-2、A-3、A-6から選択される少なくとも1つの不飽和二重結合を有する重合性化合物であり、かつ、ドナーモノマーが、前記一般式D-1、D-2、D-3から選択される少なくとも1つの不飽和二重結合を有する重合性化合物であることがより好ましい。その他のモノマー本発明のインクジェットインクは、アクセプターモノマー、ドナーモノマーに加えて、重合性不飽和二重結合を有するその他のモノマーを含んでもよい。使用しうるその他のモノマーとしては、メタアクリレート類、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタンメタアクリレート等が挙げられる。具体的には、2-ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、トリデシルアクリレート、2-フェノキシエチルアクリレート、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、オリゴエステルアクリレート、N-メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等のアクリル酸誘導体;メチルメタクリレート、n-ブチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン等のメタクリル誘導体;アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体、2-エチルヘキシル-ジグリコールアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート、2-ヒドロキシブチルアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、2-アクリロイロキシエチルフタル酸、メトキシ-ポリエチレングリコールアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、2-アクリロイロキシエチル-2-ヒドロキシエチルフタル酸、ジメチロールトリシクロデカンジアクリレート、エトキシ化フェニルアクリレート、2-アクリロイロキシエチルコハク酸、ノニルフェノールEO付加物アクリレート、変性グリセリントリアクリレート、ビスフェノールAジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、変性ビスフェノールAジアクリレート、フェノキシ-ポリエチレングリコールアクリレート、2-アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、ビスフェノールAのPO付加物ジアクリレート、ビスフェノールAのEO付加物ジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレートトリレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、ラクトン変性可撓性アクリレート、ブトキシエチルアクリレート、プロピレングリコールジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、ペンタエリスリトールトリアクリレートヘキサメチレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、2-ヒドロキシエチルアクリレート、メトキシジプロピレングリコールアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレートヘキサメチレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、ステアリルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソミリスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ラクトン変性アクリレートなど、公知のモノマー、オリゴマーが挙げられる。これらその他のモノマーは、単独でもまたは2種以上組み合わせて用いてもよい。重合開始剤、増感剤本発明のインクジェットインクは、マレイミド化合物自身が重合開始剤として機能するため、重合開始剤がなくとも光硬化感度は有するが、さらに高い光硬化感度を得るためには、光ラジカル重合開始剤を含有することが好ましい。本発明に適用可能な光ラジカル重合開始剤としては、分子開裂型または水素引き抜き型のものが好適である。具体例としては、ベンゾインイソブチルエーテル、2,4-ジエチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、ベンジル、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタン-1-オン、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキシド等が好適に用いられ、さらにこれら以外の分子開裂型のものとして、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ベンゾインエチルエーテル、ベンジルジメチルケタール、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、1-4-イソプロピルフェニル-2-ヒドロキシ-2-メチルプロパン-1-オンおよび2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルフォリノプロパン-1-オン等を併用しても良いし、さらに水素引き抜き型光重合開始剤である、ベンゾフェノン、4-フェニルベンゾフェノン、イソフタルフェノン、4-ベンゾイル-4’-メチル-ジフェニルスルフィド等も併用できる。光ラジカル重合開始剤の市販品の例としては、例えば、Darocur登録商標1173、Darocur登録商標TPO等が挙げられる。本発明のインクジェットインクは、吸収波長を長波にする目的で、増感剤を用いることができる。増感剤の例としては、ベンゾフェノン類、チオキサントン類、スチリルケトン類、クマリン類、ローダミン類、シアニン類、メロシアニン類などをあげることができる。また、表面硬化性を高める目的で、トリメチルアミン、メチルジメタノールアミン、トリエタノールアミン、p-ジエチルアミノアセトフェノン、p-ジメチルアミノ安息香酸エチル、p-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、N,N-ジメチルベンジルアミンおよび4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン等の、ラジカル重合性化合物と付加反応を起こさないアミン類などを加えてもよい。これら光ラジカル重合開始剤や増感剤は、単独でもまたは2種以上組み合わせて用いてもよい。また、これら光ラジカル重合開始剤や増感剤は、本発明のインクジェットインクにそのまま加えてもよいし、溶液の状態で加えてもよい。もちろん、上記光ラジカル重合開始剤や増感剤は、ラジカル重合性化合物への溶解性に優れ、紫外線透過性を阻害しないものを選択して用いることが好ましい。光ラジカル重合開始剤および増感剤の合計量は、インクジェットインク全質量に対して好ましくは0.1~20質量、より好ましくは4~12質量の範囲である。増感剤を加える場合の増感剤の添加量は、重合開始剤の添加量の0.1質量倍から2質量倍の範囲が好ましい。その他に、欧州特許第1674499号明細書記載のデンドリマーコアに開始剤構造、アミン系開始助剤を結合させたタイプ、欧州特許第2161264号明細書、欧州特許第2189477号明細書記載の重合性基を有する開始剤、アミン系開始助剤、欧州特許第1927632号明細書記載の複数のアミン系開始助剤を1分子内に有するタイプ、国際公開第2009/060235号明細書記載の分子内に複数のチオキサントンを含有するタイプ、Lamberti社より市販されているESACURE登録商標ONE、ESACUR登録商標KIP150に代表されるαヒドロキシプロピオフェノンが側鎖に結合したオリゴマータイプの重合開始剤なども好ましく用いられる。なお、本発明において、マレイミド含有の重合性化合物マレイミド化合物を用いる場合には、マレイミド含有重合性化合物自身が重合開始剤として機能することができる。ラジカル重合禁止剤本発明のインクジェットインクは、保存安定性の観点から、ラジカル重合禁止剤を含む。本発明のインクジェットインクは、保存中に、熱や光の影響で発生したラジカルにより重合性化合物アクセプターモノマー、ドナーモノマーのラジカル重合がおこる場合が考えられる。ラジカル重合禁止剤を、本発明のインクジェットインクに使用することは、インクの経時保存安定性だけを高めてくれる作用がある。ラジカル重合禁止剤としては、フェノール性水酸基含有化合物フェノール性化合物、キノン類、ヒンダードアミン系化合物、N-オキシド化合物、N-オキシル化合物ピペリジン1-オキシルフリーラジカル化合物、ピロリジン1-オキシルフリーラジカル化合物など、アミン類芳香族アミンまたはフェニレンジアミンなど、イミン類、スルホンアミド類、オキシム類、含窒素複素環メルカプト系化合物、チオエーテル系化合物、ヒンダードフェノール系化合物、ヒドロキシルアミン誘導体、尿素または尿素誘導体、リン含有化合物、硫黄含有化合物、各種糖類、アスコルビン酸類、ジシアンジアミドとポリアルキレンポリアミンの重縮合物、フェノチアジン、1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジルフリーラジカル、4-メトキシ-1-ナフトール、などが挙げられる。その他にも、炭酸、塩化、ジチオカルバミン酸、硫酸、チオ硫酸、亜硝酸、サリチル酸、酢酸、ステアリン酸、エチルヘキサン酸、チオシアン酸等の各金属塩銅、マンガン、セリウム、ニッケル、クロム、亜鉛等をラジカル重合禁止剤として使用することができる。ラジカル重合禁止剤としては、具体的には以下の化合物を挙げることができる。フェノール性化合物フェノール性水酸基含有化合物としては、例えば、次の化合物である:フェノール、アルキルフェノール、例えば、o-、m-またはp-クレゾールメチルフェノール、2-t-ブチル-4-メチルフェノール、6-t-ブチル-2,4-ジメチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、2-t-ブチルフェノール、4-t-ブチルフェノール、2,4-ジ-t-ブチルフェノール、2-メチル-4-t-ブチルフェノール、4-t-ブチル-2,6-ジメチルフェノール、または2,2’-メチレン-ビス-6-t-ブチル-メチルフェノール、4,4’-オキシジフェニル、3,4-メチレンジオキシジフェノールゴマ油、3,4-ジメチルフェノール、ベンズカテキン1,2-ジヒドロキシベンゾール、2-1’-メチルシクロヘキシ-1’-イル-4,6-ジメチルフェノール、2-または4-1’-フェニルエチ-1’-イルフェノール、2-t-ブチル-6-メチルフェノール、2,4,6-トリス-t-ブチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチルフェノール、ノニルフェノール[CAS-Nr.11066-49-2]、オクチルフェノール[CAS-Nr.140-66-9]、2,6-ジメチルフェノール、ビスフェノールA、ビスフェノールB、ビスフェノールC、ビスフェノールF、ビスフェノールS、3,3’,5,5’-テトラブロモビスフェノールA、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール、BASFAktiengesellschaftのコレシン登録商標Koresin、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ安息香酸メチルエステル、4-t-ブチルベンズカテキン、2-ヒドロキシベンジルアルコール、2-メトキシ-4-メチルフェノール、2,3,6-トリメチルフェノール、2,4,5-トリメチルフェノール、2,4,6-トリメチルフェノール、2-イソプロピルフェノール、4-イソプロピルフェノール、6-イソプロピル-m-クレゾール、n-オクタデシル-β-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、1,1,3-トリス-2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゾール、1,3,5-トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート、1,3,5-トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシエチル-イソシアヌレート、1,3,5-トリス-2,6-ジメチル-3-ヒドロキシ-4-t-ブチルベンジルイソシアヌレートまたはペンタエリスリット-テトラキス-[β-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,6-ジ-t-ブチル-4-ジメチルアミノメチルフェノール、6-s-ブチル-2,4-ジニトロフェノール、FirmaCibaSpezialitaetenchemieのイルガノックス登録商標Irganox565、1010、1076、1141、1192、1222及び1425、3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸オクタデシルエステル。3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ヘキサデシルエステル、3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸オクチルエステル、3-チア-1,5-ペンタンジオール-ビス-[3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、4,8-ジオキサ-1,11-ウンデカンジオール-ビス-[3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、4,8-ジオキサ-1,11-ウンデカンジオール-ビス-[3’-t-ブチル-4’-ヒドロキシ-5’-メチルフェニルプロピオネート]、1,9-ノナンジオール-ビス-[3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,7-ヘプタンジアミン-ビス[3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸アミド]、1,1-メタンジアミン-ビス[3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸アミド]、3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ヒドラジド、3-3’,5’-ジメチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオン酸ヒドラジド、ビス-3-t-ブチル-5-エチル-2-ヒドロキシフェニ-1-イルメタン、ビス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニ-1-イルメタン、ビス-[3-1’-メチルシクロヘキ-1’-イル-5-メチル-2-ヒドロキシフェニ-1-イル]メタン、ビス-3-t-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルフェニ-1-イルメタン、1,1-ビス-5-t-ブチル-4-ヒドロキシ2-メチルフェニ-1-イルエタン、ビス-5-t-ブチル-4-ヒドロキシ-2-メチルフェニ-1-イルスルフィド、ビス-3-t-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルフェニ-1-イルスルフィド、1,1-ビス-3,4-ジメチル-2-ヒドロキシフェニ-1-イル-2-メチルプロパン、1,1-ビス-5-t-ブチル-3-メチル-2-ヒドロキシフェニ-1-イルブタン、1,3,5-トリス-[1’-3′′,5′′-ジ-t-ブチル-4′′-ヒドロキシフェニ-1′′-イルメチ-1’-イル]-2,4,6-トリメチルベンゾール、1,1,4-トリス-5’-t-ブチル-4’-ヒドロキシ-2’-メチルフェニ-1’-イルブタン及びt-ブチルカテコール、及びアミノフェノール、例えば、p-アミノフェノール、ニトロソフェノール、例えば、p-ニトロソフェノール、p-ニトロソ-o-クレゾール、アルコキシフェノール、例えば、2-メトキシフェノールグアヤコール、ベンズカテキンモノメチルエーテル、2-エトキシフェノール、2-イソプロポキシフェノール、4-メトキシフェノールヒドロキノンモノメチルエーテル、モノ-またはジ-t-ブチル-4-メトキシフェノール、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシアニソール、3-ヒドロキシ-4-メトキシベンジルアルコール、2,5-ジメトキシ-4-ヒドロキシベンジルアルコールシリンガアルコール、4-ヒドロキシ-3-メトキシベンズアルデヒドバニリン、4-ヒドロキシ-3-エトキシベンズアルデヒドエチルバニリン、3-ヒドロキシ-4-メトキシベンズアルデヒドイソバニリン、1-4-ヒドロキシ-3-メトキシフェニルエタノンアセトバニリン、オイゲノール、ジヒドロオイゲノール、イソオイゲノール、トコフェロール、例えば、α-、β-、γ-、δ-及びε-トコフェロール、トコール、α-トコフェロールヒドロキノン、及び2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチル-7-ヒドロキシベンゾフラン2,2-ジメチル-7-ヒドロキシクマラン。キノン類としては、例えば、ヒドロキノン、ヒドロキノンモノメチルエーテル、ヒドロキノンモノメチルエーテル4-メトキシフェノール、メチルヒドロキノン、2,5-ジ-t-ブチルヒドロキノン、2-メチル-p-ヒドロキノン、2,3-ジメチルヒドロキノン、トリメチルヒドロキノン4-メチルベンズカテキン、t-ブチルヒドロキノン、3-メチルベンズカテキン、ベンゾキノン、2-メチル-p-ヒドロキノン、2,3-ジメチルヒドロキノン、トリメチルヒドロキノン、t-ブチルヒドロキノン、4-エトキシフェノール、4-ブトキシフェノール、ヒドロキノンモノベンジルエーテル、p-フェノキシフェノール、2-メチルヒドロキノン、テトラメチル-p-ベンゾキノン、ジエチル-1,4-シクロヘキサンジオン-2,5-ジカルボキシレート、フェニル-p-ベンゾキノン、2,5-ジメチル-3-ベンジル-p-ベンゾキノン、2-イソプロピル-5-メチル-p-ベンゾキノンチモキノン、2,6-ジイソプロピル-p-ベンゾキノン、2,5-ジメチル-3-ヒドロキシ-p-ベンゾキノン、2,5-ジヒドロキシ-p-ベンゾキノン、エンベリン、テトラヒドロキシ-p-ベンゾキノン、2,5-ジメトキシ-1,4-ベンゾキノン、2-アミノ-5-メチル-p-ベンゾキノン、2,5-ビスフェニルアミノ-1,4-ベンゾキノン、5,8-ジヒドロキシ-1,4-ナフトキノン、2-アニリノ-1,4-ナフトキノン、アントラキノン、N,N-ジメチルインドアニリン、N,N-ジフェニル-p-ベンゾキノンジイミン、1,4-ベンゾキノンジオキシム、セルリグノン、3,3’-ジ-t-ブチル-5,5’-ジメチルジフェノキノン、p-ロゾール酸オーリン、2,6-ジ-t-ブチル-4-ベンジリデン-ベンゾキノン、2,5-ジ-t-ブチル-アミルヒドロキノンが好適である。ヒンダートアミン系化合物としては、例えば、チバジャパン株式会社から、Tinuvin登録商標144およびTinuvin登録商標770、ADEKA株式会社からADKSTABLA-52という商品名で市販されているものが好ましい。N-オキシル化合物ニトロキシル-またはN-オキシル-基、少なくとも1個の>N-O-基を有する化合物、N-オキシド化合物としては、例えば、4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-メトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-アセトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシルTEMPO、BASFAktiengesellschaftのウビヌルUvinul4040P、4,4’,4’’-トリス-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシルホスフィット、3-オキソ-2,2,5,5-テトラメチル-ピロリジン-N-オキシル、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチル-4-メトキシピペリジン、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチル-4-トリメチルシリルオキシピペリジン、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-2-エチルヘキサノエート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-セバケート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-ステアレート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-ベンゾエート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-4-t-ブチルベンゾエート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルスクシネート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルアジペート、1,10-デカンジ酸-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルエステル、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルn-ブチルマロネート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルイソフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルテレフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルヘキサヒドロテレフタレート、N,N’-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルアジピンアミド、N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルカプロラクタム、N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルドデシルスクシンイミド、2,4,6-トリス-[N-ブチル-N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル]トリアジン、N,N’-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-N,N’-ビス-ホルミル-1,6-ジアミノヘキサン、4,4’-エチレン-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペラジン-3-オンが好適である。アミン類芳香族アミンまたはフェニレンジアミンなどとしては、例えば、N,N-ジフェニルアミン、N-ニトロソ-ジフェニルアミン、ニトロソジエチルアニリン、p-フェニレンジアミン、N,N’-ジアルキル-p-フェニレンジアミンこの際、アルキル基は同じまたは異なっていてよく、各々相互に無関係で、1~4個の炭素原子を含み、直鎖または分子鎖であってよい、例えば、N,N’-ジ-イソ-ブチル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-イソ-プロピル-p-フェニレンジアミン、FirmaCibaSpezialitaetenchemieのイルガノックス登録商標5057、N-フェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジフェニル-p-フェニレンジアミン、N-イソプロピル-N-フェニル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-s-ブチル-p-フェニレンジアミンBASFAktiengesellschaftのケロビット登録商標KerobitBPD、N-フェニル-N’-イソプロピル-p-フェニレンジアミンBayerAGのブルカノックス登録商標Vulkanox4010、N-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン、N-フェニル-2-ナフチルアミン、イミノジベンジル、N,N’-ジフェニルベンジジン、N-フェニルテトラアニリン、アクリドン、3-ヒドロキシジフェニルアミン、4-ヒドロキシジフェニルアミンが好適である。イミン類としては、例えば、メチルエチルイミン、2-ヒドロキシフェニルベンゾキノンイミン、2-ヒドロキシフェニルベンゾフェノンイミン、N,N-ジメチルインドアニリン、チオニン7-アミノ-3-イミノ-3H-フェノチアジン、メチレンバイオレット7-ジメチルアミノ-3-フェニチアジノンである。スルホンアミド類としては、例えば、N-メチル-4-トルオールスルホンアミド、N-t-ブチル-4-トルオールスルホンアミド、N-t-ブチル-N-オキシル-4-トルオールスルホンアミド、N,N’-ビス4-スルファニルアミドピペリジン、3-{[5-4-アミノベンゾイル-2,4-ジメチルベンゾールスルホニル]エチルアミノ}-4-メチルベンゾールスルホン酸である。オキシム類としては、例えば、アルドキシム、ケトキシムまたはアミドキシム、有利にジエチルケトキシム、アセトキシム、メチルエチルケトキシム、シクロヘキサノンオキシム、ベンズアルデヒドキシム、ベンジルジオキシム、ジメチルグリオキシム、2-ピリジンアルドキシム、サリチルアルドキシム、フェニル-2-ピリジルケトキシム、1,4-ベンゾキノンジオキシム、2,3-ブタンジオンジオキシム、2,3-ブタンジオンモノオキシム、9-フルオレノンオキシム、4-t-ブチル-シクロヘキサノンオキシム、N-エトキシ-アセチミド酸エチルエステル、2,4-ジメチル-3-ペンタノンオキシム、シクロドデカノンオキシム、4-ヘプタノンオキシム及びジ-2-フラニルエタンジオンジオイキシムまたは他の脂肪族または芳香族オキシムまたはアルキル転移剤、例えば、アルキルハロゲニド、-トリフレート、-スルホネート、-トシレート、-カルボネート、-スルフェート、-ホスフェート等とのその反応生成物であってよい。含窒素複素環メルカプト系化合物としては、例えば、2-メルカプトベンズイミダゾール等が挙げられる。ヒドロキシルアミン誘導体は、例えば、N,N-ジエチルヒドロキシルアミン及び国際公開第03/099757号に記載されている化合物を挙げることができる。尿素または尿素誘導体として、例えば、尿素またはチオ尿素が好適である。リン含有化合物は、例えば、トリフェニルホスフィン、トリフェニルホスフィット、次亜燐酸、トリノニルホスフィット、トリエチルホスフィットまたはジフェニルイソプロピルホスフィンである。硫黄含有化合物として、例えば、ジフェニルスルフィド、フェノチアジン、ジブチルジチオカルボミン酸のニッケル塩および銅塩、ジエチルジチオカルバミン酸のナトリウム塩および硫黄含有天然物質、例えば、システインが好適である。この中でも好ましい重合禁止剤としては、画像に影響を与えず、光硬化感度とインク保存安定性の両立を図る観点から、フェノール性化合物、N-オキシル化合物が好ましく用いられる。また、Macromol.RapidCommun.,28,19292007に記載のビニルエーテル官能基を有するN-オキシルフリーラジカル化合物は、カチオン重合性機能とラジカル捕捉機能を同一分子内に併せ持つ構造であり、硬化性とインク保存性の観点から、本発明のインクに添加するのは好ましい。また、このビニルエーテル官能基を有するN-オキシルフリーラジカル化合物をカチオン重合して得られたポリマーは、側鎖にフリーラジカルを有する構造を持つ高分子であり、耐溶剤性、擦過性、耐候性といった硬化膜物性や、インク保存性の観点から、本発明のインクに添加することが好ましい。これらラジカル重合禁止剤は、単独でもまたは2種以上組み合わせて用いてもよい。ラジカル重合禁止剤の添加量は、1.0~5000μg/gインクであることが好ましく、10~2000μg/gインクがより好ましい。1.0μg/gインク以上であれば、所望の保存安定性が得られ、インクの増粘やインクジェットノズルに対する撥液性を得ることができ、吐出安定性の観点で好ましい。また、5000μg/gインク以下であれば、重合開始剤の酸発生効率を損なうことがなく、高い硬化感度を維持することができる。着色剤本発明のインクジェットインクを着色する場合は、顔料を着色剤として含むことが好ましい。顔料としては、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウム等の無色無機顔料または有色有機顔料を使用することができる。有機顔料としては、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、ピラゾロンレッドなどの不溶性アゾ顔料、リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド2B等の溶性アゾ顔料;アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーン等の建染染料からの誘導体;フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン系有機顔料;キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタ等のキナクリドン系有機顔料;ペリレンレッド、ペリレンスカーレット等のペリレン系有機顔料;イソインドリノンイエロー、イソインドリノンオレンジ等のイソインドリノン系有機顔料;ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジ等のピランスロン系有機顔料;チオインジゴ系有機顔料、縮合アゾ系有機顔料、ベンズイミダゾロン系有機顔料、キノフタロンイエロー等のキノフタロン系有機顔料;イソインドリンイエローなどのイソインドリン系有機顔料;その他の顔料として、フラバンスロンイエロー、アシルアミドイエロー、ニッケルアゾイエロー、銅アゾメチンイエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレット等が挙げられる。有機顔料をカラーインデックスC.I.番号で以下に例示する。C.I.ピグメントイエロー12、13、14、17、20、24、74、83、86、93、109、110、117、120、125、128、129、137、138、139、147、148、150、151、153、154、155、166、168、180、185;C.I.ピグメントオレンジ16、36、43、51、55、59、61;C.I.ピグメントレッド9、48、49、52、53、57、97、122、123、149、168、177、180、192、202、206、215、216、217、220、223、224、226、227、228、238、240;C.I.ピグメントバイオレット19、23、29、30、37、40、50;C.I.ピグメントブルー15、15:1、15:3、15:4、15:6、22、60、64;C.I.ピグメントグリーン7、36;C.I.ピグメントブラウン23、25、26。上記顔料の中でも、キナクリドン系、フタロシアニン系、ベンズイミダゾロン系、イソインドリノン系、縮合アゾ系、キノフタロン系、イソインドリン系有機顔料等は耐光性が優れているため好ましい。有機顔料は、レーザ散乱による測定値でインク中の平均粒径が10~150nmの微細粒子であることが好ましい。顔料の平均粒径が10nm以上の場合は、粒径が小さくなることによる耐光性の低下を抑制でき、150nm以下の場合は分散の安定維持が可能であり、顔料の沈澱を抑制できるとともに、吐出安定性が向上し、サテライトと言われる微小のミストの発生を抑制できる。ただし、酸化チタンの場合は白色度と隠蔽性を持たせるために平均粒径は150~300nmであることが好ましい。より好ましくは180~250nmである。またインク中の顔料の最大粒径は、1.0μmを越えないよう、十分に分散あるいは、ろ過により粗大粒子を除くことが好ましい。粗大粒子が存在すると、やはり吐出安定性が低下する傾向にある。有機顔料の微細化は、以下の方法で行うことができる。即ち、有機顔料、有機顔料の3質量倍以上の水溶性無機塩及び水溶性溶剤の少なくとも3成分から成る混合物を粘土状とし、ニーダー等で強く練り込んで微細化した後、水中に投入し、ハイスピードミキサー等で攪拌してスラリー状とする。次いで、スラリーの濾過と水洗を繰り返して、水溶性の無機塩及び水溶性の溶剤を、水性処理により除去する。微細化工程において、樹脂、顔料分散剤等を添加してもよい。水溶性無機塩としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム等が挙げられる。これらの無機塩は有機顔料の3~20質量倍の範囲で用いるが、分散処理を行った後は、本発明で規定するハロゲンイオン含有量を達成するため、塩素イオンハロゲンイオンを水洗処理により取り除く操作を行う。無機塩の量が3質量倍よりも少ないと、所望の大きさの処理顔料が得られず、又、20質量倍よりも多いと、後の工程における洗浄処理が多大であり、有機顔料の実質的な処理量が少なくなる。水溶性溶剤は、有機顔料と破砕助剤として用いられる水溶性無機塩との適度な粘土状態を作り、充分な破砕を効率よく行うために用いられ、水に溶解する溶剤であれば特に限定されないが、混練時に温度が上昇して溶剤が蒸発し易い状態になるため、安全性の点から沸点120~250°Cの高沸点の溶剤が好ましい。水溶性溶剤として、2-メトキシメトキシエタノール、2-ブトキシエタノール、2-i-ペンチルオキシエタノール、2-ヘキシルオキシエタノール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、液体ポリエチレングリコール、1-メトキシ-2-プロパノール、1-エトキシ-2-プロパノール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、低分子量ポリプロピレングリコール等が挙げられる。また顔料はその表面に顔料分散剤との吸着を促進するために、酸性処理または塩基性処理、シナージスト、各種カップリング剤など、公知の技術により表面処理を行うことが分散安定性を確保するために好ましい。顔料は、十分な濃度及び十分な耐光性を得るため、インクジェットインク全体100質量中に白色を除く色の場合1.5~8質量の範囲で、酸化チタンを用いた白色インクの場合、10~30質量の範囲でそれぞれ含まれることが好ましい。顔料分散剤本発明のインクジェットインクは、着色剤としての顔料を含有する場合、顔料を媒体中に均一に分散させその状態を安定化させるために、顔料分散剤を含むことが好ましい。顔料分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート、顔料誘導体等を挙げることができる。具体例としては、BYKChemie社製のAnti-Terra登録商標-Uポリアミノアマイド燐酸塩、Anti-Terra登録商標-203/204高分子量ポリカルボン酸塩、Disperbyk登録商標-101ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル、107水酸基含有カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアマイド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、400、Bykumen登録商標高分子量不飽和酸エステル、BYK-P104、P105高分子量不飽和酸ポリカルボン酸、P104S、240S高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコーン系、Lactimon登録商標長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコーン等が挙げられる。また、EfkaCHEMICALS社製のエフカ登録商標44、46、47、48、49、54、63、64、65、66、71、701、764、766、エフカポリマー登録商標100変性ポリアクリレート、150脂肪族系変性ポリマー、400、401、402、403、450、451、452、453変性ポリアクリレート、745銅フタロシアニン系;共栄社化学株式会社製のフローレンTG-710ウレタンオリゴマー、フローノンSH-290、SP-1000、ポリフローNo.50E、No.300アクリル系共重合物;楠本化成株式会社製のディスパロン登録商標KS-860、873SN、874高分子分散剤、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル型等が挙げられる。さらには、花王株式会社製のデモール登録商標RN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、EP、ホモゲノール登録商標L-18ポリカルボン酸型高分子、エマルゲン登録商標920、930、931、935、950、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン登録商標24ココナッツアミンアセテート、86ステアリルアミンアセテート;ルーブリゾール社ゼネカ株式会社製のソルスパース登録商標5000フタロシアニンアンモニウム塩系、7000、13240、13940ポリエステルアミン系、17000脂肪酸アミン系、24000GR、32000;日光ケミカルズ株式会社製のニッコール登録商標T106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート、Hexagline4-0ヘキサグリセリルテトラオレート、味の素ファインテクノ株式会社製のアジスパー登録商標821、822、824等が挙げられる。これらの顔料分散剤は、顔料100質量部に対し5~70質量部、好ましくは10~50質量部の範囲で含有させることが好ましい。5質量以上であれば分散安定性が得られ、70質量以下であれば吐出安定性が得られる。さらに、これらの顔料分散剤は、0°Cにおけるインクジェットインク全体へ5質量以上の溶解性があることが好ましい。溶解性が5質量未満であると、インクを0°C~10°C程度の間で低温保存をしたときに、好ましくないポリマーゲルまたは顔料の軟凝集体が発生する場合があり、インクの保存安定性と吐出安定性とが劣化する場合がある。なお、これら顔料分散剤は、単独でもまたは2種以上組み合わせて用いてもよい。その他の添加剤本発明のインクジェットインクには、上記説明した以外に、必要に応じて、出射安定性、プリントヘッドやインク包装容器適合性、保存安定性、画像保存性、その他の諸性能向上の目的に応じて、公知の各種添加剤、例えば、界面活性剤、滑剤、充填剤、消泡剤、ゲル化剤、増粘剤、比抵抗調整剤、皮膜形成剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、防ばい剤、防錆剤等を適宜選択して用いることができる。さらに、必要に応じてエステル系溶剤、エーテル系溶剤、エーテルエステル系溶剤、ケトン系溶剤、芳香族炭化水素溶剤、含窒素系有機溶剤など少量の溶剤を添加することもできる。溶剤の具体例としては、ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド、メチルエチルスルホキシド、ジフェニルスルホキシド、テトラエチレンスルホキシド、ジメチルスルホン、メチルエチルスルホン、メチル-イソプロピルスルホン、メチル-ヒドロキシエチルスルホン、スルホラン、N-メチル-2-ピロリドン、2-ピロリドン、β-ラクタム、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジエチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、3-メチル-2-オキサゾリジノン、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、イソホロン、シクロヘキサノン、炭酸プロピレン、アニソール、メチルエチルケトン、アセトン、乳酸エチル、乳酸ブチル、ジオキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、二塩基酸エステル、メトキシブチルアセテート、等が挙げられる。これらをインク中に1.5~30、好ましくは、1.5~15添加するとポリ塩化ビニル等の樹脂記録媒体に対する密着性が向上する。別の溶剤の具体例としては、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等のアルキレングリコールモノアルキルエーテル類、エチレングリコールジブチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテル等のアルキレングリコールジアルキルエーテル類、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート等のアルキレングリコールモノアルキルエーテルアセテート類、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールジアセテート等が挙げられる。また、本発明のインクジェットインクに使用することができる界面活性剤としては、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤、シリコーン系やフッ素系の界面活性剤が挙げられ、特にシリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤が好ましい。シリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤を添加することで、塩化ビニルシートをはじめ種々の疎水性樹脂からなる記録媒体や、印刷本紙などの吸収が遅い記録媒体に対して、インク混じりをより抑えることができ、高画質な印字画像を得られる。該界面活性剤は、前記低表面張力の水溶性有機溶剤と併用することが特に好ましい。シリコーン系の界面活性剤としては、好ましくはポリエーテル変性ポリシロキサン化合物があり、例えば、信越化学工業製のKF-351A、KF-642、X-22-4272やビッグケミー製のBYK-307、BYK345、BYK347、BYK348、東芝シリコーン製のTSF4452などが挙げられる。フッ素系の界面活性剤は、通常の界面活性剤の疎水性基の炭素に結合した水素の代わりに、その一部または全部をフッ素で置換したものを意味する。このうち、分子内にパーフルオロアルキル基を有するものが好ましい。フッ素系の界面活性剤のうち、ある種のものはDIC株式会社からメガファック登録商標MegafacFなる商品名で、旭硝子株式会社からサーフロン登録商標Surflonなる商品名で、ミネソタマイニングアンドマニファクチュアリングカンパニー社からフルオラッド登録商標FluoradFCなる商品名で、インペリアルケミカルインダストリー社からモンフロール登録商標Monflorなる商品名で、イーアイデュポンネメラスアンドカンパニー社からゾニルス登録商標Zonylsなる商品名で、ファルベベルケヘキスト社からリコベット登録商標LicowetVPFなる商品名で、またネオス社からフタージェント登録商標なる商品名で、それぞれ市販されている。これら界面活性剤は、単独でもまたは2種以上組み合わせて用いてもよい。界面活性剤の添加量としては、インク全質量に対して、0.1質量以上2.0質量以下が好ましい。インクの表面張力としては、15mN/m以上であれば、インクジェットヘッドのノズル周りが濡れて吐出能力が低下することがなく、また35mN/m以下であれば表面エネルギーが通常の紙よりも低いコート紙や樹脂製の記録媒体によく濡れて白ぬけが発生することがないため好ましい。インク物性本発明のインクジェットインクの物性は、通常の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクと同様の物性値を有することが好ましい。すなわち、粘度は25°Cにおいて2~50mPasで、シェアレート依存性ができるだけ小さく、表面張力は25°Cにおいて前述のように15~35mN/mの範囲にあること、着色剤として顔料を用いる場合には、顔料粒子以外には平均粒径が1.0μmを超えるようなゲル状物質が無いこと、電導度は10μS/cm以下の電導度とし、ヘッド内部での電気的な腐食のないインクとすることが好ましい。コンティニュアスタイプにおいては、電解質による電導度の調整が必要であり、この場合には0.5mS/cm以上の電導度に調整する必要がある。加えて、本発明のインクジェットインクの物性として、更に好ましい形態は、毎分5°Cの降下速度で25°Cから-25°Cの範囲でインクのDSC測定を行ったとき、単位質量あたりの発熱量が10mJ/mg以上の発熱ピークを示さないことである。本発明の構成に従って素材の選定を行うことにより、DSC測定において一定量以上の発熱を抑えることができる。このような構成とすることにより、インクを低温で保存した場合においてもゲルの発生や、析出物の発生を抑えることができる。インクジェットインクの調製方法本発明のインクジェットインクは、活性エネルギー線硬化型化合物である重合性化合物アクセプターモノマー、ドナーモノマー、光重合開始剤、重合禁止剤、着色剤を、着色剤として顔料を用いる場合には顔料分散剤と共に、サンドミル、ペイントシェーカー等の通常の分散機を用いてよく分散することにより製造される。分散させる際には、ジルコニアビーズ等を用いてもよい。また、予め顔料高濃度の濃縮液を調製しておき、重合性化合物で希釈することも好ましい。通常の分散機による分散においても充分な分散が可能であり、このため、過剰な分散エネルギーが掛からず、多大な分散時間を必要としないので、インク成分の分散時の変質を招き難く、安定性に優れたインクが調製できる。調製されたインクは、孔径が好ましくは3μm以下、より好ましくは1μm以下のフィルターで濾過することが好ましい。記録媒体本発明のインクジェットインクを用いて画像を形成する記録する際に用いる記録媒体としては、従来、各種の用途で使用されている広汎な合成樹脂が全て対象となり、具体的には、例えば、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレート等が挙げられ、これらの合成樹脂基材の厚みや形状は何ら限定されない。この他にも金属類、ガラス、印刷用紙なども使用できる。また、可塑剤を含有しない樹脂基材または非吸収性の無機基材を構成要素とする記録媒体としては、下記の各種基材を構成要素として、1種類の基材単独で、または複数の種類の基材を組み合わせて、使用をすることができる。本発明に用いられる可塑剤を含有しない樹脂基材としては、例えば、ABS樹脂、ポリカーボネートPC樹脂、ポリアセタールPOM樹脂、ポリアミドPA樹脂、ポリエチレンテレフタレートPET樹脂、ポリイミドPI樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンPE樹脂、ポリプロピレンPP樹脂、可塑剤を含有しない硬質ポリ塩化ビニルPVC樹脂等が挙げられる。これらの樹脂は可塑剤を含有していないことが特徴であるが、その他の厚み、形状、色、軟化温度、硬さ等の諸特性について特に制限はない。本発明に用いられる記録媒体として好ましくは、ABS樹脂、PET樹脂、PC樹脂、POM樹脂、PA樹脂、PI樹脂、可塑剤を含有しない硬質PVC樹脂、アクリル樹脂、PE樹脂、PP樹脂である。さらに好ましくはABS樹脂、PET樹脂、PC樹脂、PA樹脂、可塑剤を含有しない硬質PVC樹脂、アクリル樹脂である。また、本発明に用いられる非吸収性の無機基材としては、例えば、ガラス板、鉄やアルミニウムなどの金属板、セラミック板等が挙げられる。これらの無機基材は表面にインク吸収性の層を有していないことが特徴である。これらの非吸収性の無機基材はその他の厚み、形状、色、軟化温度、硬さ等の諸特性について特に制限はない。本発明のインクジェットインクは、表面エネルギーが25mN/m以上、50mN/m未満の記録媒体において、特に本発明の効果を良好に発揮することができる。記録媒体の表面エネルギーの例としては、例えば、IJ180CV23M社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー=38.0mN/m、MD5Metamark社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー=36.6mN/m、ORAJETORACAL社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー=33.1mN/m、OPAQUEMATTFILMOce社製、ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー=35.4mN/m、特菱アート三菱製紙社製、アート紙、表面エネルギー=37.6mN/m、HANITAハニタコーティング社製、ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー=35.4mN/m、ルミラー38-T60東レ社製、未処理ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー=36.9mN/m、サンロイドユニG400住友ベークライト社製、ポリ塩化ビニル、表面エネルギー=34.5mN/m、スミペックス068住友化学社製、アクリルキャスト、表面エネルギー=39.5mN/m、サンロイドペットエースEPG400住友ベークライト社製、非結晶性ポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー=35.7mN/m、リンテック社グロスキャストコート紙、表面エネルギー27mN/m、マルウ接着社製白PET50溶剤強粘PGSポリエチレンテレフタレート、表面エネルギー50mN/m等を挙げることができる。なお、本発明に係る記録媒体の表面エネルギーは、表面張力が既知の2種類以上の液体を用いて接触角を測定することにより算出できる。画像形成方法本発明の他の一形態によれば、インクジェットインクを用いて画像を形成することを含む、画像形成方法が提供される。本発明の画像形成方法は、上記本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクをインクジェットノズルより記録媒体上に吐出して、次いで紫外線などの活性エネルギー線を照射してインクを硬化させる画像形成方法である。本発明のインクジェットインクを吐出して画像形成を行う際に使用するインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。又吐出方式としては、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等等などいずれの吐出方式を用いても構わない。インク着弾後の活性エネルギー線照射条件本発明の画像形成方法においては、活性エネルギー線の照射条件として、インク着弾後0.001秒~1.0秒の間に活性エネルギー線が照射されることが好ましく、より好ましくは0.001秒~0.5秒である。硬化させる際の積算光量は、特に制限されないが、30~500mJ/cm2であることが好ましい。高精細な画像を形成するためには、照射タイミングができるだけ早いこと好ましい。活性エネルギー線の照射方法は、特に限定されず、例えば、下記の方法で行うことができる。特開昭60-132767号公報に記載のヘッドユニットの両側に光源を設け、シャトル方式でヘッドと光源を走査し、照射は、インク着弾後、一定時間を置いて行われ、さらに、駆動を伴わない別光源によって硬化が完了する方法、または米国特許第6,145,979号明細書に記載の光ファイバーを用いた方法や、コリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へ紫外線を照射する方法を挙げることができる。本発明の画像形成方法においては、これらのいずれの照射方法も用いることができる。また、活性エネルギー線の照射を2段階に分け、まずインク着弾後0.001~2.0秒の間に前述の方法で活性エネルギー線を照射し、かつ、全印字終了後、さらに活性エネルギー線を照射する方法も好ましい態様の1つである。活性エネルギー線の照射を2段階に分けることで、よりインク硬化の際に起こる記録材料の収縮を抑えることが可能となる。インク着弾後の総インク膜厚本発明の画像形成方法では、記録媒体上にインクが着弾し、活性エネルギー線を照射して硬化した後の総インク膜厚が2~20μmであることが、記録媒体のカール、皺、記録媒体の質感変化、などの面から好ましい。なお、ここでいう総インク膜厚とは、記録媒体に描画されたインクの膜厚の最大値を意味し、単色でも、それ以外の2色重ね2次色、3色重ね、4色重ね白インクベースのインクジェット記録方式で記録を行った場合でも総インク膜厚の意味するところは同様である。インクの加熱および吐出条件本発明の画像形成方法においては、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを加熱した状態で、活性エネルギー線を照射することが、吐出安定性の面から、好ましい。加熱する温度としては、35~100°Cが好ましく、35~80°Cに保った状態で、活性エネルギー線を照射すること、吐出安定性の点でさらに好ましい。インクジェットインクを所定の温度に加熱、保温する方法として特に制限はないが、例えば、ヘッドキャリッジを構成するインクタンク、供給パイプ、ヘッド直前の前室インクタンク等のインク供給系や、フィルター付き配管、ピエゾヘッド等を断熱して、パネルヒーター、リボンヒーター、保温水等により所定の温度に加熱する方法がある。インク温度の制御幅としては、設定温度±5°Cが好ましく、さらに設定温度±2°Cが好ましく、特に設定温度±1°Cが、吐出安定性の面から好ましい。各ノズルより吐出する液滴量としては、記録速度、画質の面から2~20plであることが好ましい。次いで、本発明の画像形成方法に用いることができるインクジェット記録装置以下、単に記録装置というについて説明する。以下、記録装置について、図面を適宜参照しながら説明する。図1は本発明の一実施形態に係る画像形成方法に用いられるインクジェット記録装置の要部の構成の一例を示す正面図である。記録装置1は、ヘッドキャリッジ2、記録ヘッド3、照射手段4、プラテン部5等を備えて構成される。この記録装置1は、記録媒体Pの下にプラテン部5が設置されている。プラテン部5は、紫外線を吸収する機能を有しており、記録媒体Pを通過してきた余分な紫外線を吸収する。その結果、高精細な画像を非常に安定に再現できる。記録媒体Pは、ガイド部材6に案内され、搬送手段図示せずの作動により、図1における手前から奥の方向に移動する。ヘッド走査手段図示せずは、ヘッドキャリッジ2を図1におけるY方向に往復移動させることにより、ヘッドキャリッジ2に保持された記録ヘッド3の走査を行う。ヘッドキャリッジ2は記録媒体Pの上側に設置され、記録媒体P上の画像印刷に用いる色の数に応じて後述する記録ヘッド3を複数個、吐出口を下側に配置して収納する。ヘッドキャリッジ2は、図1におけるY方向に往復自在な形態で記録装置1本体に対して設置されており、ヘッド走査手段の駆動により、図1におけるY方向に往復移動する。なお、図1ではヘッドキャリッジ2がホワイトW、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックK、ライトイエローLy、ライトマゼンタLm、ライトシアンLc、ライトブラックLk、ホワイトWの記録ヘッド3を収納するものとして描図を行っているが、実施の際にはヘッドキャリッジ2に収納される記録ヘッド3の色数は適宜決められるものである。記録ヘッド3は、インク供給手段図示せずにより供給された活性エネルギー線硬化型インクジェットインク例えばUV硬化インクを、内部に複数個備えられた吐出手段図示せずの作動により、吐出口から記録媒体Pに向けて吐出する。記録ヘッド3は記録媒体Pの一端からヘッド走査手段の駆動により、図1におけるY方向に記録媒体Pの他端まで移動するという走査の間に、記録媒体Pにおける一定の領域着弾可能領域に対してUVインクをインク滴として吐出し、該着弾可能領域にインク滴を着弾させる。上記走査を適宜回数行い、1領域の着弾可能領域に向けて活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの吐出を行った後、搬送手段で記録媒体Pを図1における手前から奥方向に適宜移動させ、再びヘッド走査手段による走査を行いながら、記録ヘッド3により上記着弾可能領域に対し、図1における奥方向に隣接した次の着弾可能領域に対してUVインクの吐出を行う。上述の操作を繰り返し、ヘッド走査手段および搬送手段と連動して記録ヘッド3か活性エネルギー線硬化型インクジェットインクらを吐出することにより、記録媒体P上に活性エネルギー線硬化型インクジェットインク滴の集合体からなる画像が形成される。照射手段4は、例えば特定の波長領域の紫外線を安定した露光エネルギーで発光する紫外線ランプおよび特定の波長の紫外線を透過するフィルターを備えて構成される。ここで、紫外線ランプとしては、水銀ランプ、メタルハライドランプ、エキシマーレーザー、紫外線レーザ、冷陰極管、熱陰極管、ブラックライト、LEDlightemittingdiode等が適用可能であり、帯状のメタルハライドランプ、冷陰極管、熱陰極管、水銀ランプもしくはブラックライトが好ましい。特に波長254nmの紫外線を発光する低圧水銀ランプ、熱陰極管、冷陰極管および殺菌灯が滲み防止、ドット径制御を効率よく行うことができ好ましい。ブラックライトを照射手段4の放射線源に用いることで、UVインクを硬化するための照射手段4を安価に作製することができる。照射手段4は、記録ヘッド3がヘッド走査手段の駆動による1回の走査によってUVインクを吐出する着弾可能領域のうち、記録装置UVインクジェットプリンタ1で設定できる最大のものとほぼ同じ形状か、着弾可能領域よりも大きな形状を有する。照射手段4はヘッドキャリッジ2の両脇に、記録媒体Pに対してほぼ平行に、固定して設置される。前述したようにインク吐出部の照度を調整する手段としては、記録ヘッド3全体を遮光することはもちろんであるが、加えて照射手段4と記録媒体Pの距離h1より、記録ヘッド3のインク吐出部31と記録媒体Pとの距離h2を大きくしたりh1<h2、記録ヘッド3と照射手段4との距離dを離したりdを大きくすることが有効である。また、記録ヘッド3と照射手段4の間を蛇腹構造7にするとさらに好ましい。ここで、照射手段4で照射される紫外線の波長は、照射手段4に備えられた紫外線ランプまたはフィルターを交換することで適宜変更することができる。図2は、本発明の一実施形態に係る画像形成方法に用いられるインクジェット記録装置の要部の構成の他の一例を示す上面図である。図2で示したインクジェット記録装置は、ラインヘッド方式と呼ばれており、ヘッドキャリッジ2に、各色のインクジェット記録ヘッド3を、記録媒体Pの全幅をカバーするようにして、複数個、固定配置されている。一方、ヘッドキャリッジ2の下流側、すなわち、記録媒体Pが搬送される方向のヘッドキャリッジ2の後部には、同じく記録媒体Pの全幅をカバーするようにして、インク印字面全域をカバーするように配置されている照射手段4が設けられている。照明手段4に用いられる紫外線ランプは、図1に記載したのと同様のものを用いることができる。このラインヘッド方式では、ヘッドキャリッジ2および照射手段4は固定され、記録媒体Pのみが、搬送されて、インク出射および硬化を行って画像形成を行う。以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において部あるいはの表示を用いるが、特に断りがない限り質量部あるいは質量を表す。インクジェットインク1-1の作製下記のアクセプターモノマー、ドナーモノマー、着色剤、顔料分散剤、およびラジカル重合禁止剤を混合し、粒径0.5mmのジルコニアビーズとともにペイントシェーカーで6時間分散混合した液に、光重合開始剤、増感剤を混合溶解して、インクジェットインク1-1を作製した。<インクジェットインク1-1の組成>アクセプターモノマー単官能モノマーM1-12225.24g/当量:17.8g0.079モル多官能モノマーM2-8238g/当量:43.9g0.184当量※単官能モノマー:多官能モノマー=30:70当量比ドナーモノマーHEVEヒドロキシブチルビニルエーテル,116g/当量:12.2g0.105モルTEGDVEトリエチレングリコールジビニルエーテル,101g/当量:16.0g0.158モル※単官能モノマー:多官能モノマー=40:60当量比着色剤シアン顔料ピグメントブルー15:3、2.5g顔料分散剤ソルスパース24000GRルーブリゾール社製:1.0gラジカル重合禁止剤TEMPO2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-N-オキシル0.1g光重合開始剤DAROCUR登録商標TPOホスフィンオキシド系光開始剤、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、BASF製:4.0g増感剤QuantacureITXチオキサントン系増感剤、2-イソプロピルチオキサントン、AcetoChemical製:4.0gインクジェットインク1-2~1-13の作製単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーの種類および/または配合比率を表1のように変更したこと以外は、インクジェットインク1-1の作製と同様にして、インクジェットインク1-2~1-13を作製した。インクジェットインク2-1~2-8の作製単官能ドナーモノマーおよび多官能ドナーモノマーの種類および/または配合比率を表2のように変更したこと以外は、インクジェットインク1-1の作製と同様にして、インクジェットインク2-1~2-8を作製した。インクジェットインク3-1~3-4の作製アクセプターモノマーとドナーモノマーとの配合比率を表3のように変更したこと以外は、インクジェットインク1-1の作製と同様にして、インクジェットインク3-1~3-4を作製した。なお、表1~3中、当量比と記載されている項目以外の数値は、各成分の含有量gを示す。表1~3で用いた化合物は以下の通りである。M1-12、M1-6、M1-4、FDB、M2-8、M2-62は、特開平11-124403号公報、またはMacromolecularChemicalandphysics,2009,210,269-278記載の方法を用いて従来公知の方法で合成した。また、各アクセプターモノマー、各ドナーモノマーの重合性不飽和二重結合炭素原子の電荷を上述した計算手法により算出した。電子密度の低いモノマーアクセプターモノマーの場合には、電子吸引性基が結合した重合性不飽和二重結合上の二つの炭素のうち電荷の値の高い方の炭素を示し、電子密度が高いモノマードナーモノマーの場合には、電子供与性基が結合した重合性不飽和二重結合上の二つの炭素のうち電荷の値の低い方の炭素を示した。1.単官能アクセプターモノマー1M1-12電荷:-0.27、225.24g/当量2M1-6電荷:-0.27、239.27g/当量3M1-4電荷:-0.27、209g/当量4FDB:フマル酸ジブチル電荷:-0.26、228g/当量2.多官能アクセプターモノマー1M2-8電荷:-0.26、238g/当量2M2-62電荷:-0.27、204.2g/当量3.単官能ドナーモノマー1HBVE:ヒドロキシブチルビニルエーテル電荷:-0.53、116g/当量2NVC:N-ビニル-ε-カプロラクタム電荷:-0.50、139g/当量4.多官能ドナーモノマー1TEGDVE:トリエチレングリコールジビニルエーテル電荷:-0.54、101g/当量2CHDMDVE:シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル電荷:-0.53、98g/当量5.その他1IBA:イソボルニルアクリレート電荷:-0.35、208g/当量2HDA:1,6-ヘキサンジアクリレート電荷:-0.34、113g/当量評価1.光硬化感度の測定ピエゾヘッドKM512SHを搭載したシリアル方式のUV硬化型プリンターを画像解像度720×720dpiで、ポリ塩化ビニルシートIJ1803M製上にベタ画像を作製後、UV-LEDLIGHTINGCURELC-L2浜松ホトニクス社製UV波長385nm、出力2W/cm2により光照射して、硬化させた直後の膜表面を触指し、表面タック粘着性の無くなる時点での光量硬化光量を測定し、以下の基準で評価した。◎:50mJ/cm2未満の光量で硬化○:50mJ/cm2以上100mJ/cm2未満の光量で硬化△:100mJ/cm2以上200mJ/cm2未満の光量で硬化×:200mJ/cm2以上の光量が硬化のために必要。2.インクはじき評価光硬化感度の測定に用いたプリンターを用いて、ポリ塩化ビニルシートIJ1803M製上に幅1.0mmの直線を10mm引き、その直線上のドットをルーペで観察し、以下の基準で評価した。◎:ドットが認められる幅が最大1.1mm未満○:ドットが認められる幅が最大1.1mm以上1.3mm未満△:ドットが認められる幅が最大1.3mm以上1.5mm未満×:ドットが認められる幅が最大1.5mm以上3.画像柔軟性評価光硬化感度の測定に用いたベタ画像を幅1cm、長さ5cmの短冊状に切り取り、長形方向の両端をクランプで固定して引っ張り試験を行い、印字画像にクラックが生じる迄の引っ張り長さを測定し、以下の式により柔軟性を求めた。柔軟性を下記の基準で評価した。◎:柔軟性160以上○:柔軟性140以上160未満△:柔軟性120以上140未満×:柔軟性120未満各評価結果を表1~3に示す。表1~3に示されるように、単官能アクセプターモノマーおよび多官能アクセプターモノマーを併用した本発明のインクジェットインクを用いると、光感度が高く、インクはじきが少なく、柔軟性の高い画像が得られる。一方、単官能アクセプターモノマーまたは/および多官能アクセプターモノマーを含まない比較例のインクジェットインクは、インクはじきが大きく、柔軟性も劣っている。単官能アクセプターモノマーと前記多官能アクセプターモノマーとの当量比が60:40~5:95の範囲ならば、さらに本発明の効果は享受することが出来ることが分かる。さらに単官能ドナーモノマーと多官能ドナーモノマーとの当量比が7030~1090の範囲ならば、本発明の効果は最大限享受することが出来ることが分かる。"