シールドフレームの進行方向先端に回転可能に設けられ、地盤を掘削する複数のビットが取り付けられたカッタヘッドと、前記カッタヘッドの径方向外方に出没可能に設けられ、前記カッタヘッドの回転中心に向けて延びるロッドを備えたコピーカッタと、前記コピーカッタを出没させる出没駆動部と、前記カッタヘッドの回転中心を含む領域および前記コピーカッタの先端が前記カッタヘッドの外周面と一致した原点位置となったときの前記ロッドが視認可能に設けられた視認手段と、前記視認手段の視野内に設けられ、前記ロッドの所定位置と一致したときに前記コピーカッタが原点位置となる原点指標部とを有し、前記出没駆動部を介して前記ロッドの前記所定位置を前記原点指標部に一致させて前記コピーカッタの原点位置を調整した後に当該コピーカッタを突出し得るようにした、ことを特徴とするシールド掘進機。前記ロッドの前記所定位置は、前記ロッドの前記コピーカッタが取り付けられた端部とは反対側の端部である、ことを特徴とする請求項1記載のシールド掘進機。しかしながら、油量からコピーカッタの突出量を制御する技術では、流量計の誤差があるために、誤差が累積すると測定値と実際の突出量との間に大きなずれが生じてしまい、信頼性に欠ける結果となる。誤差補正回路を組み込むことも考えられるが、真の突出量を確認することはできない。また、ワイヤの移動量からコピーカッタの突出量を制御する技術では、コピーカッタが回転するカッタヘッドに設けられているためにワイヤの取り回し機構が複雑になってしまう。さらに、センサで電気的にコピーカッタの突出量を検出して突出量を制御する技術もしられているが、当該技術では、装置が複雑となってコスト高となるのみならず、コピーカッタを駆動するジャッキ側のセンサが故障すると突出量の確認ができなくなってしまう。本発明は、上述の技術的背景からなされたものであって、簡易な構造で精度よくコピーカッタの突出量を制御することのできるシールド掘進機を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、請求項1に記載の本発明のシールド掘進機は、シールドフレームの進行方向先端に回転可能に設けられ、地盤を掘削する複数のビットが取り付けられたカッタヘッドと、前記カッタヘッドの径方向外方に出没可能に設けられ、前記カッタヘッドの回転中心に向けて延びるロッドを備えたコピーカッタと、前記コピーカッタを出没させる出没駆動部と、前記カッタヘッドの回転中心を含む領域および前記コピーカッタの先端が前記カッタヘッドの外周面と一致した原点位置となったときの前記ロッドが視認可能に設けられた視認手段と、前記視認手段の視野内に設けられ、前記ロッドの所定位置と一致したときに前記コピーカッタが原点位置となる原点指標部とを有し、前記出没駆動部を介して前記ロッドの前記所定位置を前記原点指標部に一致させて前記コピーカッタの原点位置を調整した後に当該コピーカッタを突出し得るようにした、ことを特徴とする。請求項2に記載の発明は、上記請求項1記載の発明において、前記ロッドの前記所定位置は、前記ロッドの前記コピーカッタが取り付けられた端部とは反対側の端部である、ことを特徴とする。請求項1記載の発明によれば、カッタヘッドの回転軸中心を含む領域を視認手段で見ながら原点指標部とコピーカッタに備えられたロッドの所定位置とを一致させて原点位置の調整を行って誤差を補正し、それからコピーカッタを突出させるようにしているので、簡易な構造で精度よくコピーカッタの突出量を制御することが可能になる。請求項2記載の発明によれば、ロッドのコピーカッタが取り付けられた端部とは反対側の端部を原点指標部に一致させて原点位置の調整が行えるので、原点位置の調整がより簡易に行うことが可能になる。以下、本発明の一例としての実施の形態について、図面に基づいて詳細に説明する。なお、実施の形態を説明するための図面において、同一の構成要素には原則として同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。図1、図2および図3において、シールド掘進機Mのシールドフレーム11の進行方向前方内には、外周端面がシールドフレーム11の内周面に固定された隔壁12が設けられている。隔壁12にはヘッド支持体16が固定されており、シールドフレーム11の外径と略同径の形状をしたカッタヘッド13がヘッド支持体16に支持されて隔壁12に回転可能に取り付けられている。カッタヘッド13は、シールドフレーム11の軸方向に延びる回転軸としてのシャフト21の先端に取り付けられたセンタプレート13aから相互に等しい回転角でシャフト21の径方向外方へ放射状に延びるスポーク13b本実施の形態では、4本のスポーク13b、およびスポーク13bの先端に固定された環状のリング13cを備えており、センタプレート13a、スポーク13bおよびリング13cには、地盤を掘削するための強靭な素材例えば、超硬合金や焼結タングステンカーバイドなどからなるビット14が複数取り付けられている。さらに、センタプレート13aには、掘削した地盤を安定化させるための添加材を地盤に注入するための添加材注入口15が前方に開口して形成されている。なお、カッタヘッド13を構成しているシャフト21が前述のヘッド支持体16に回転可能に支持されて当該ヘッド支持体16および隔壁12を貫通しており、カッタヘッド13はヘッド支持体16に回転可能に支持されたシャフト21を中心に回転する。ビット14は、砂礫層掘削用のビット14aと粘土層掘削用のスクレーパツース14bとからなり、これらがセンタプレート13a、スポーク13bおよびリング13cに沿って円周状、放射状に配置されている。そして、ビット14の取り付けられたカッタヘッド13を掘削面に押し付けて回転させながら進むことにより、地盤が円形に掘削される。カッタヘッド13を構成する1本のスポーク13b内には、地盤を径方向に余掘りしてシールド掘進機Mの進行方向を変化させるためのコピーカッタ17が、カッタヘッド13の径方向外方に出没可能に設けられている。コピーカッタ17の後端には、カッタヘッド13の回転中心に向けて伸びるロッド18が取り付けられている。このロッド18は油圧シリンダ19出没駆動部を貫通しており、当該油圧シリンダ19内に形成されたシリンダ室図示せずに位置する箇所にはピストン図示せずが取り付けられている。油圧シリンダ19には、ピストンによって区画されたシリンダ室の一方の部屋と他方の部屋とに油を導入するための配管19aが取り付けられている。そして、作業者Hが配管19aからそれぞれの部屋に導入される油圧をコントロールすることによってピストンを介してロッド18が往復動し、これによってコピーカッタ17がカッタヘッド13から突出し、あるいはカッタヘッド13内へと没入する。なお、本実施の形態では、ロッド18は油圧で駆動されるようになっているが、例えばステッピングモータを用いたラックアンドピニオン方式など、他の様々な駆動方式を採用することができる。ロッド18は、コピーカッタ17の先端がカッタヘッド13の外周面と一致した位置原点位置のときに、コピーカッタ17が取り付けられた端部とは反対側の端部後端部18aがカッタヘッド13の回転中心付近に来るような長さに設定されている。また、コピーカッタ17が原点位置となったときのロッド18の後端部18aの位置には、原点指標部20が配置されている。したがって、ロッド18の後端部18aが原点指標部20と一致したときには、コピーカッタ17は、その先端がカッタヘッド13の外周面と一致した原点位置となる。なお、原点指標部20は、センタプレート13aの背面のシャフト21の回転中心軸と直交する位置に固定されたプレート37に取り付けられている。前述したシャフト21には軸方向に貫通孔21aが形成されており、当該貫通孔21a内の回転中心軸に沿ってガイドパイプ22が貫通している。そして、その内部にはファイバスコープ23視認手段が挿通されている。作業者Hはファイバスコープ23によりカッタヘッド13の回転中心付近が視認可能となっており、したがって、前述した原点指標部20およびコピーカッタ17が原点位置となったときのロッド18の後端部18aは、このファイバスコープ23の視野内となっている。なお、貫通孔21a内には、ファイバスコープ23の挿通されたガイドパイプ22の他に、添加材注入口15に添加材を送るための添加材輸送管24がガイドパイプ22を挟むようにして設けられている。さて、前述のように、カッタヘッド13を構成しているシャフト21がヘッド支持体16に回転可能に支持されており、当該シャフト21には、駆動ギヤ25およびギヤケースボス26が隔壁12よりも後方側に位置して取り付けられている。そして、駆動ギヤ25は、隔壁12の後面に装着されている駆動モータ27の回転軸に取り付けられた歯車28に噛合されている。したがって、駆動モータ27が回転すると、その回転力が歯車28を介して駆動ギヤ25に伝達され、駆動ギヤ25の取り付けられているシャフト21を介してカッタヘッド13が回転する。なお、ギヤケースボス26には、作業者Hにより操作されるカッタ原点位置検出スイッチ32が設けられている。このカッタ原点位置検出スイッチ32についての詳細は後述する。シールド掘進機Mの機内には掘削された土砂を回収するためのスクリューコンベア29が設けられており、その前端開口部29aは、隔壁12の下端部を貫通してカッタヘッド13と隔壁12との空間で形成された土砂取込室30に開口している。さらに、シールド掘進機Mの機内には土砂取込室30内を浮遊する塵埃を負圧吸引するための吸引ダクト31が設けられており、その前端開口部31aは、隔壁12の上端部を貫通して土砂取込室30に開口している。また、シールド掘進機Mのシールドフレーム11は連結胴部33を介して互いに連結された前胴部11aおよび後胴部11bからなり、後胴部11bの前端部内周面に取り付けられた周枠34にセグメントSの組立用エレクタ装置35が設けられており、さらにこの周枠34に複数本の推進ジャッキ36が挿通した状態で支持されている。次に、以上のような構成を有するシールド掘進機Mにおけるコピーカッタ17の突出量の制御について図4および図5を用いて説明する。掘削中のシールド掘進機の進行方向を変化させる必要が生じたならば、駆動モータ27の回転を停止させてカッタヘッド13による掘削を停止させる。そして、余堀りを行うためのコピーカッタ17をカッタヘッド13の径方向外方に突出させる。その際、まず、作業者Hは油圧シリンダ19のシリンダ室へ供給される油圧を調整してピストンを作動させ、ロッド18を動かす。ロッド18を動かす前の状態を図4に示す。なお、図4bおよび以下に説明する図5bにおいて、円で囲まれた領域がファイバスコープ23による視認可能領域である。したがって、図4に示す状態では、ファイバスコープ23では、このファイバスコープ23の視野内に設けられた原点指標部20は視認できているが、ロッド18の後端部18aは視認できない。このような図4において、油圧シリンダ19によりロッド18を原点指標部20に向けて動かしていくとやがてロッド18の後端部18aがファイバスコープ23の視野内に入る。そして、ロッド18を継続して動かし、図5に示すように、その後端部18aを原点指標部20と一致させる。前述のように、ロッド18の後端部18aが原点指標部20と一致した図5に示す状態では、コピーカッタ17の先端がカッタヘッド13の外周面と一致した原点位置となっている。そこで、作業者Hはカッタ原点位置検出スイッチ32を操作してストローク計図示せずが原点表示ストローク量突出量が0mmとなる表示となるようにする。これにより、コピーカッタ17の原点位置が調整されることになる。その後、作業者Hはストローク計を見ながら油圧シリンダ19のシリンダ室へ供給される油圧を調整してピストンを作動させてロッド18をそれまでとは反対方向に動かし、コピーカッタ17の突出量が所望のレベルになるように調整する。このように、本実施の形態によれば、カッタヘッド13の回転軸中心を含む領域をファイバスコープ23で見ながら原点指標部20とコピーカッタ17に備えられたロッド18の後端部18aとを一致させて原点位置の調整を行って誤差を補正し、それからコピーカッタ17を突出させるようにしている。したがって、簡易な構造で精度よくコピーカッタ17の突出量を制御することが可能になる。また、目視によりコピーカッタ17の原点位置を調整しており、測定装置に依存していないので、装置誤差を考慮する必要がなく、高い信頼性が得られる。さらに、ロッド18のコピーカッタ17が取り付けられた端部とは反対側の端部である後端部18aを原点指標部20に一致させて原点位置の調整を行っているので、原点位置の調整をより簡易に行うことができる。但し、原点指標部20と一致させるのはロッド18の後端部18aである必要はなく、ロッド18の所定位置で足りる。例えばロッド18の長手方向の適当な位置にマーキングをしておき、このマーキングと原点指標部20とが一致したときにコピーカッタ17が原点位置となるようにしてもよい。以上本発明者によってなされた発明を実施の形態に基づき具体的に説明したが、本明細書で開示された実施の形態はすべての点で例示であって、開示された技術に限定されるものではないと考えるべきである。すなわち、本発明の技術的な範囲は、前記の実施の形態における説明に基づいて制限的に解釈されるものでなく、あくまでも特許請求の範囲の記載に従って解釈されるべきであり、特許請求の範囲の記載技術と均等な技術および特許請求の範囲の要旨を逸脱しない限りにおけるすべての変更が含まれる。本実施の形態での視認手段としてはファイバスコープ23が用いられているが、原点指標部20やコピーカッタ17が原点位置となったときのロッド18が視認できる手段であれば、ファイバスコープ23以外であってもよい。