直線運動を回転運動に変換する運動変換機構であって、軸方向に直線運動する軸部材と、前記軸部材の直線運動に応じて回動する回動部材とを備え、前記軸部材は、前記回動部材と係合する凸状の係合面を含み、前記凸状の係合面の頂部は、前記回動部材と接触するとともに、前記軸部材の軸心に配置されていることを特徴とする運動変換機構。請求項1に記載の運動変換機構において、前記回動部材は、前記回動部材の回動中心から離間した位置に配置され、前記軸部材の係合面と接触する円柱状の突出部を含み、前記軸部材の係合面は、前記突出部の延びる方向における両端部において、前記突出部と離間するように形成されていることを特徴とする運動変換機構。請求項2に記載の運動変換機構において、前記凸状の係合面の頂部は、前記突出部の延びる方向と直交するとともに、前記軸部材の軸方向と直交する方向に延びるように形成されていることを特徴とする運動変換機構。請求項2または3に記載の運動変換機構において、前記軸部材には、前記軸部材の軸方向において、前記突出部を挟んで対向するように一対の係合面が形成されていることを特徴とする運動変換機構。請求項1~4のいずれか1つに記載の運動変換機構において、前記凸状の係合面は、円弧状に形成されていることを特徴とする運動変換機構。請求項1~4のいずれか1つに記載の運動変換機構において、前記凸状の係合面は、三角形状に形成されていることを特徴とする運動変換機構。請求項1~4のいずれか1つに記載の運動変換機構において、前記凸状の係合面は、台形状に形成されていることを特徴とする運動変換機構。直線運動を回転運動に変換する運動変換機構と、前記運動変換機構により変換された回転運動により回動する弁体とを備える開閉装置であって、前記運動変換機構は、軸方向に直線運動する軸部材と、前記弁体が設けられ、前記軸部材の直線運動に応じて回動する回動部材とを含み、前記軸部材は、前記回動部材と係合する凸状の係合面を含み、前記凸状の係合面の頂部は、前記回動部材と接触するとともに、前記軸部材の軸心に配置されていることを特徴とする開閉装置。請求項8に記載の開閉装置において、前記弁体は、エンジンの排気管を開閉するように構成されていることを特徴とする開閉装置。ここで、ロッド501と回転体502との位置関係が図16および図17に示すような状態になることが考えられる。なお、図16は、図13のロッド501および回転体502をZ2方向から見た模式図突起部502aと係合部501aとの関係を示す断面図であり、図17は、図13のロッド501および回転体502をX1方向から見た模式図である。このとき、図16に示すように、ロッド501は、平面的に見て回転体502に対して傾斜しており、突起部502aの延びる方向の一方端部Y1方向の端部が突起部502aと接触している。すなわち、ロッド501と回転体502とは接触点Pで点接触している。そして、この状態からロッド501がX1方向に移動する際には、ロッド501と回転体502とが点接触であるため、接触点Pに大きな力が作用する。また、突起部502aがロッド501に対してZ1方向図17参照に摺動するため、ロッド501には、ロッド501の軸心まわりにR3方向に回転させる力が加えられる。これにより、ロッド501がR3方向に回転した場合には、図18に示すように、係合部501aの上端面が突起部502aに噛み込み、ロッド501をX1方向に移動させることができなくなるという問題点がある。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、軸部材が軸心まわりに回転するのを抑制することが可能な運動変換機構およびそれを備える開閉装置を提供することである。本発明による運動変換機構は、直線運動を回転運動に変換する運動変換機構であって、軸方向に直線運動する軸部材と、軸部材の直線運動に応じて回動する回動部材とを備える。軸部材は、回動部材と係合する凸状の係合面を含み、凸状の係合面の頂部は、回動部材と接触するとともに、軸部材の軸心に配置されている。このように構成することによって、軸部材が直線運動することにより、係合面が回動部材を押圧する際に、軸部材を回転させる力が発生するのを抑制することができるので、軸部材が軸心まわりに回転するのを抑制することができる。上記運動変換機構において、回動部材は、回動部材の回動中心から離間した位置に配置され、軸部材の係合面と接触する円柱状の突出部を含み、軸部材の係合面は、突出部の延びる方向における両端部において、突出部と離間するように形成されていてもよい。このように構成すれば、凸状の係合面と円柱状の突出部とを軸心で点接触させることができるので、係合面が平坦である従来の運動変換機構のように軸心からずれた位置で点接触する場合と異なり、係合面が突出部を押圧する際に、軸部材を回転させる力が発生するのを抑制することができる。上記回動部材が突出部を含む運動変換機構において、凸状の係合面の頂部は、突出部の延びる方向と直交するとともに、軸部材の軸方向と直交する方向に延びるように形成されていてもよい。このように構成すれば、軸部材の直線運動に応じて回動部材が回動する際に、突出部を係合面に沿って摺動させることができる。上記回動部材が突出部を含む運動変換機構において、軸部材には、軸部材の軸方向において、突出部を挟んで対向するように一対の係合面が形成されていてもよい。このように構成すれば、軸部材の往復運動に応じて回動部材を回動させることができる。上記運動変換機構において、凸状の係合面は、円弧状に形成されていてもよい。上記運動変換機構において、凸状の係合面は、三角形状に形成されていてもよい。上記運動変換機構において、凸状の係合面は、台形状に形成されていてもよい。また、本発明による開閉装置は、直線運動を回転運動に変換する運動変換機構と、運動変換機構により変換された回転運動により回動する弁体とを備える。運動変換機構は、軸方向に直線運動する軸部材と、弁体が設けられ、軸部材の直線運動に応じて回動する回動部材とを含む。軸部材は、回動部材と係合する凸状の係合面を含み、凸状の係合面の頂部は、回動部材と接触するとともに、軸部材の軸心に配置されている。このように構成することによって、軸部材が直線運動することにより、係合面が回動部材を押圧する際に、軸部材を回転させる力が発生するのを抑制することができるので、軸部材が軸心まわりに回転するのを抑制することができる。これにより、運動変換機構が動作不能になるのを抑制することができるので、弁体が回動不能になるのを抑制することができる。上記開閉装置において、弁体は、エンジンの排気管を開閉するように構成されていてもよい。このように構成すれば、エンジンの排気管が開閉不能になるのを抑制することができる。本発明の運動変換機構およびそれを備える開閉装置によれば、軸部材が軸心まわりに回転するのを抑制することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。-排気熱回収装置の概略-まず、図1を参照して、本発明の一実施形態による開閉装置50が設けられる排気熱回収装置100の概略について説明する。排気熱回収装置100は、エンジン151の排ガスを利用して、エンジン151を循環する冷却水を温めることにより、エンジン151の暖機を促すように構成されている。排気熱回収装置100には、図1に示すように、エンジン151の排ガスを排出するための排気管152を構成するメイン通路1およびバイパス通路2が設けられている。メイン通路1には、通路面積を調整するための開閉装置50が設けられている。バイパス通路2には、排ガスと冷却水との間で熱交換を行うための熱交換器3が設けられている。また、熱交換器3には、エンジン151との間で冷却水を循環させるための冷却水通路153aおよび153bが接続されている。なお、冷却水通路153aは、エンジン151から流出された冷却水を熱交換器3に供給するために設けられ、冷却水通路153bは、熱交換器3から流出された冷却水をエンジン151に戻すために設けられている。排気熱回収装置100は、冷間時暖機未完了時には、図1aに示すように、開閉装置50によりメイン通路1を閉じるように構成されている。このため、エンジン151からの排ガスがバイパス通路2を通過することにより、排ガスが熱交換器3を通過する。このとき、熱交換器3では、排ガスの熱が冷却水に移動され、温められた冷却水がエンジン151に戻される。その結果、エンジン151の暖機が促進される。また、排気熱回収装置100は、暖機後には、図1bに示すように、開閉装置50により、メイン通路1を開くとともに、バイパス通路2を絞るように構成されている。これにより、エンジン151からの排ガスがメイン通路1を通過する。これにより、熱交換器3では、排ガスと冷却水との間での熱交換が行われなくなる。-排気熱回収装置の構造-次に、図2および図3を参照して、本実施形態による排気熱回収装置100の構造について説明する。なお、図2aは排気熱回収装置100を示した平面図であり、図2bは排気熱回収装置100を示した側面図である。また、図3aは図2bのA-A断面図であり、図3bは図2aのB-B断面図である。排気熱回収装置100は、メイン通路1およびバイパス通路2図1参照を構成するとともに、熱交換器3を収納する装置本体4を備えている。なお、装置本体4には開閉装置50図1参照が設けられているが、開閉装置50については後で詳細に説明する。装置本体4には、図2および図3に示すように、上流側エンジン151側の排気管が接続される排ガス入口4aと、下流側の排気管が接続される排ガス出口4bとが形成されている。また、装置本体4は、平面的に見て、Y1およびY2方向において隣接するように配置された第1筐体部4cおよび第2筐体部4dを有する。第1筐体部4cには、メイン通路1を構成するメイン通路部1a図3参照が形成されている。メイン通路部1aには、弁体8により開閉される通気口4gが設けられている。メイン通路部1aは、通気口4gを介して排ガス入口4aと排ガス出口4bとを連通するように形成されている。また、第1筐体部4cには、下流側X2方向側における上方側Z1方向側にバイパス通路2を構成するバイパス通路部2b図3b参照が形成されている。バイパス通路部2bは、区画壁4hによりメイン通路部1aと分離されている。また、区画壁4hには、バイパス通路2バイパス通路部2bをメイン通路1メイン通路部1aに合流させるための連通穴4f図3aおよび図6参照が形成されている。なお、連通穴4fは、通気口4gよりも下流側に配置されている。第2筐体部4dには、バイパス通路2を構成するバイパス通路部2aが形成されている。バイパス通路部2aには、熱交換器3図3a参照が配置されている。バイパス通路部2aは、熱交換器3よりも下流側X2方向側において、図示省略した連通穴によりバイパス通路部2bと連通するように形成されている。また、装置本体4には、メイン通路1メイン通路部1aからバイパス通路2バイパス通路部2aに分岐する分岐部4e図3a参照が設けられている。この分岐部4eは、排ガス入口4aの近傍に配置されており、第1筐体部4cの通気口4gおよび第2筐体部4dの熱交換器3よりも上流側に配置されている。そして、メイン通路1から分岐部4eを介してバイパス通路2に入った排ガスは、バイパス通路部2a熱交換器3、バイパス通路部2bを通って、連通穴4fからメイン通路1に戻される。また、第2筐体部4dには、図2に示すように、冷却水通路153aが接続されるとともに、接続部材5を介して冷却水通路153bが接続されている。そして、冷却水通路153aを介してエンジン151から流入した冷却水は、熱交換器3を通過した後、接続部材5および冷却水通路153bを介してエンジン151に戻される。-開閉装置の構造-次に、図4~図7を参照して、本実施形態による開閉装置50の構造について説明する。開閉装置50図1参照は、冷間時にメイン通路1通気口4gを閉じるために装置本体4に設けられている。開閉装置50は、アクチュエータ6と、運動変換機構7と、弁体8とを備えている。アクチュエータ6は、図4に示すように、直線運動するロッド61と、ロッド61に連結された補助板62と、補助板62をX2方向に付勢する圧縮コイルばね63と、ロッド61をX1方向に押圧するためのサーモエレメント64とを含んでいる。ロッド61および補助板62は、軸方向X1およびX2方向に移動可能に構成されている。ロッド61は、軸方向に延びる円柱状棒状に形成されるとともに、一方端部X1方向側の端部の径が大きくなるように形成されている。ロッド61は、一方端部に一対の係合面61aが形成されるとともに、他方端部X2方向側の端部に補助板62が連結されている。なお、係合面61aは、下方に開口する切欠部の内側面に形成されている。圧縮コイルばね63は、ケース65に収納されており、補助板62に連結されたロッド61をX2方向に付勢するために設けられている。サーモエレメント64は、温度に応じて膨張および収縮するように構成されており、一方端部X1方向側の端部がロッド61と隣接するように配置され、他方端部X2方向側の端部が接続部材5の通路部5a内に突出している。この通路部5aには熱交換器3を通過した後の冷却水が流れており、サーモエレメント64はその冷却水の温度に応じて膨張および収縮する。すなわち、この開閉装置50では、冷却水の温度に応じて、アクチュエータ6の移動量が制御されることにより、メイン通路部1aの通路面積開度が調整される。運動変換機構7は、直線運動を回転運動に変換する機構であり、直線運動するアクチュエータ6のロッド61と、ロッド61の直線運動に応じて回動する回動部材71と、回動部材71と一体的に設けられた回動軸72とを含んでいる。なお、ロッド61は、本発明の軸部材の一例である。回動部材71は、円板状に形成され、Y2方向図5参照においてロッド61と隣接するように配置されている。回動部材71には、回動中心G図4参照から離間した位置に、ロッド61側Y2方向に突出する円柱状の突出部71aが形成されている。この突出部71aは、ロッド61の一対の係合面61aの間に配置されている。なお、円柱状の突出部71aの直径が一対の係合面61a間の距離よりも若干小さくされており、突出部71aが一対の係合面61a間を垂直方向Z1およびZ2方向に移動可能に構成されている。回動軸72は、図5に示すように、一方端部Y2方向側の端部に回動部材71が取り付けられるとともに、他方端部側Y1方向側の端部側に弁体8が取り付けられている。この回動軸72は、一対の軸受部72aにより回動可能に支持されている。なお、回動軸72は、第1筐体部4cおよび第2筐体部4dに配置されている。また、アクチュエータ6および回動部材71は第2筐体部4dに配置され、弁体8は第1筐体部4cに配置されている。弁体8は、回動軸72に取り付けられており、回動部材71および回動軸72とともに回動するように構成されている。具体的には、弁体8は、図6に示す通気口4gメイン通路1を閉じる塞ぐ位置と、図7に示す通気口4gを開く位置連通穴4fを絞る位置との間で移動可能に構成されている。なお、運動変換機構7の詳細については後で説明する。-開閉装置の動作-次に、図8および図9を参照して、本実施形態による開閉装置50の開閉動作について説明する。まず、図8に示す状態通気口4g図6参照を閉じた状態からエンジン151と熱交換器3図1参照との間を循環する冷却水の温度が所定の温度を超えて上昇した場合暖機が進んだ場合には、アクチュエータ6のサーモエレメント64図4参照が膨張することにより、ロッド61が圧縮コイルばね63の付勢力に抗してX1方向に移動される。これにより、ロッド61のX2方向側の係合面61aにより回動部材71の突出部71aがX1方向に押圧されるので、回動部材71が回動中心Gを中心にしてR1方向に回動される。このとき、回動部材71とともに回動軸72および弁体8もR1方向に回動される。そして、サーモエレメント64の膨張量が最大になった場合暖機が完了した場合には、回動部材71が図9に示す位置まで回動されることにより、通気口4g図7参照が開かれるとともに、連通穴4fが絞られる。その結果、バイパス通路2図1b参照への排ガスの流入が抑制され、排ガスがメイン通路1を通過する。ここで、図8に示す状態から図9に示す状態になる過程において、回動部材71の突出部71aは、ロッド61のX2方向側の係合面61aに対して垂直方向に摺動移動する。具体的には、突出部71aが回動中心Gの上方真上を通過するまでは、突出部71aが係合面61aに対して上昇Z1方向に移動し、突出部71aが回動中心Gの上方を通過した後は、突出部71aが係合面61aに対して下降Z2方向に移動する。そして、図9に示す状態連通穴4fを絞った状態から冷却水の温度が低下した場合には、サーモエレメント64が収縮することにより、ロッド61が圧縮コイルばね63の付勢力によりX2方向に移動される。これにより、ロッド61のX1方向側の係合面61aにより回動部材71の突出部71aがX2方向に押圧されるので、回動部材71が回動中心Gを中心にしてR2方向に回動される。このとき、回動部材71とともに回動軸72および弁体8もR2方向に回動される。そして、サーモエレメント64の膨張量が最小になった場合冷間時の場合には、回動部材71が図8に示す位置まで回動されることにより、通気口4gが閉じられるとともに、連通穴4fが開かれる。その結果、メイン通路1図1a参照への排ガスの流入が防止され、排ガスがバイパス通路2を通過する。ここで、図9に示す状態から図8に示す状態になる過程において、回動部材71の突出部71aは、ロッド61のX1方向側の係合面61aに対して垂直方向に摺動移動する。具体的には、突出部71aが回動中心Gの上方真上を通過するまでは、突出部71aが係合面61aに対して上昇Z1方向に移動し、突出部71aが回動中心Gの上方を通過した後は、突出部71aが係合面61aに対して下降Z2方向に移動する。-運動変換機構-次に、図10を参照して、本実施形態による運動変換機構7の詳細について説明する。本実施形態による運動変換機構7では、図10に示すように、ロッド61の一対の係合面61aが凸状に形成されている。具体的には、係合面61aは、断面視円弧状に形成されている。この凸状の係合面61aは、頂部61bがZ1およびZ2方向に延びるように形成されている。すなわち、係合面61aの頂部61bは、突出部71aの延びる方向Y2方向と直交するとともに、ロッド61の軸方向X1およびX2方向と直交する方向に延びるように形成されている。また、一対の係合面61aは、ロッド61の軸方向において突出部71aを挟んで対向するように形成されている。そして、係合面61aの頂部61bは、ロッド61の軸心S上に配置されている。これにより、係合面61aでは、頂部61bが突出部71aと接触するとともに、Y1およびY2方向突出部71aの延びる方向における両端部が突出部71aと離間している。すなわち、凸状の係合面61aと円柱状の突出部71aとは、軸心S上で点接触している。このように構成することによって、ロッド61が直線運動するとともに、回動部材71がその直線運動に応じて回動する際に、係合面61aにより押圧される突出部71aが係合面61aに対して摺動するときに、ロッド61が回動部材71に対して傾斜している場合であっても、ロッド61の軸心Sで点接触することにより、突出部71aから係合面61aロッド61に加えられる力を上下方向Z1またはZ2方向にすることができる。これにより、係合面が平坦である従来の運動変換機構のように軸心からずれた位置で点接触する場合と異なり、ロッド61を回転させる力が発生するのを抑制することができるので、ロッド61が軸心Sまわりに回転するのを抑制することができる。このため、ロッド61の切欠部の上端部一対の係合面61aの連結部が突出部71aを噛み込むのを抑制することができるので、ロッド61が軸方向X1およびX2方向に移動しなくなるのを抑制することができる。したがって、運動変換機構7が動作不能になるのを抑制することができる。その結果、弁体8が回動不能になるのを抑制するとともに、メイン通路1が開閉不能になるのを抑制することができる。-他の実施形態-なお、今回開示した実施形態は、すべての点で例示であって、限定的な解釈の根拠となるものではない。したがって、本発明の技術的範囲は、上記した実施形態のみによって解釈されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づいて画定される。また、本発明の技術的範囲には、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。たとえば、本実施形態では、排気熱回収装置100の開閉装置50に本発明を適用する例を示したが、これに限らず、過給機のウェイストゲートの開閉装置などに本発明を適用してもよい。また、本実施形態では、開閉装置50の運動変換機構7に本発明を適用する例を示したが、これに限らず、動力伝達装置などの運動変換機構に本発明を適用してもよい。また、本実施形態では、凸状の係合面61aが断面視円弧状である例を示したが、これに限らず、図11に示す第1変形例による運動変換機構200のように、ロッド201に形成される凸状の係合面201aが断面視三角形状であり、係合面201aの頂部201bが軸心Sに配置されるようにしてもよい。同様に、図12に示す第2変形例による運動変換機構300のように、ロッド301に形成される凸状の係合面301aが断面視台形状であり、係合面301aの頂部301bが軸心Sに配置されるようにしてもよい。また、本実施形態では、一対の係合面61aの両方が凸状に形成される例を示したが、これに限らず、一対の係合面の一方のみが凸状に形成されていてもよい。また、本実施形態では、アクチュエータ6が感温式である例を示したが、これに限らず、アクチュエータが電磁式であってもよい。