"回転可能に設けられたシャフト内に導入された冷媒を、前記シャフトの周囲に固設されたロータの回転で発生する遠心力により、前記ロータの外周に配置されたステータ側に供給して回転電機を冷却する冷却装置において、前記ロータの外周上に設けられ、前記ロータの回転によりマイクロバブルを発生するマイクロバブル発生部を備えることを特徴とする回転電機の冷却装置。前記マイクロバブル発生部は、前記ロータの外周上に形成された凹形状部であることを特徴とする、請求項1に記載の回転電機の冷却装置。前記マイクロバブル発生部は、前記ロータの外周上に形成された凸形状部であることを特徴とする、請求項1または2に記載の回転電機の冷却装置。前記シャフト内に導入される前記冷媒にマイクロバブルを混入するマイクロバブル発生装置を備えることを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の回転電機の冷却装置。しかしながら、特許文献1のように、回転電機内に冷媒を供給する冷却装置では、供給された冷媒がロータとステータとの間に浸入し、この浸入した冷媒の影響でロータが回転すると引き摺りトルクが発生し、この結果、運転効率が低下して燃費を悪化させる虞がある。本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであって、引き摺りトルクの発生を抑制し、燃費悪化を抑制することができる回転電機の冷却装置を提供することを目的とする。本発明は、回転可能に設けられたシャフト内に導入された冷媒を、前記シャフトの周囲に固設されたロータの回転で発生する遠心力により、前記ロータの外周に配置されたステータ側に供給して回転電機を冷却する冷却装置において、前記ロータの外周上に設けられ、前記ロータの回転によりマイクロバブルを発生するマイクロバブル発生部を備えることを特徴とする。前記マイクロバブル発生部は、前記ロータの外周上に形成された凹形状部であることが好ましい。または、前記マイクロバブル発生部は、前記ロータの外周上に形成された凸形状部であることが好ましい。本発明に係る回転電機の冷却装置において、前記シャフト内に導入される冷媒にマイクロバブルを混入するマイクロバブル発生装置を備えることが好ましい。本発明にかかる回転電機の冷却装置は、ロータの外周上に設けられたマイクロバブル発生部においてロータの回転に伴いマイクロバブルを発生させ、このマイクロバブルによりロータ表面に空気膜を形成させる。この結果、引き摺りトルクの発生を抑制し、燃費悪化を抑制することができるというという効果を奏する。以下に、本発明に係る回転電機の冷却装置の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の図面において、同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰り返さない。第一実施形態まず、図1~6を参照して、本発明の第一実施形態について説明する。図1は、本実施形態に係る回転電機の冷却装置の概略構成を示す断面図である。図中に示す回転電機は、ガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機関と、充放電可能な2次電池バッテリから電力供給されるモータとを動力源とするハイブリッド自動車に搭載されたモータである。そして、回転電機とは、電力が供給されてモータとしての機能と、発電機ジェネレータとしての機能との少なくとも一方の機能を有するモータジェネレータを意味する。図1を参照して、回転電機100は、ロータ10と、ロータ10の外周に配置されたステータ50とを備える。ロータ10は、中心線101に沿って延びるシャフト58に設けられている。ロータ10は、シャフト58の周囲に固設され、シャフト58とともに中心線101を中心に回転する。なお、ロータ10及びステータ50は、シャフト58を回転可能に保持するハウジング図示せずの内部に収納されている。ロータ10は、ロータコア20と、ロータコア20に埋設された永久磁石31とを有する。すなわち、回転電機100は、IPMInteriorPermanentMagnetモータである。ロータコア20は、中心線101に沿った円筒形状を有する。ロータコア20は、中心線101の軸方向に積層された複数の電磁鋼板21から構成されている。中心線101方向に位置するロータ10の軸方向端面には、エンドプレート29が設けられている。ステータ50は、ステータコア55と、ステータコア55に巻回されたコイル51とを有する。ステータコア55は、中心線101の軸方向に積層された複数の電磁鋼板52から構成されている。なお、ロータコア20およびステータコア55は、電磁鋼板に限定されず、たとえば圧粉磁心から構成されても良い。コイル51は、3相ケーブル60によって制御装置70に電気的に接続されている。3相ケーブル60は、U相ケーブル61、V相ケーブル62およびW相ケーブル63からなる。コイル51は、U相コイル、V相コイルおよびW相コイルからなり、これらの3つのコイルの端子に、それぞれ、U相ケーブル61、V相ケーブル62およびW相ケーブル63が接続されている。制御装置70には、ハイブリッド自動車に搭載されたECUElectricalControlUnit80から、回転電機100が出力すべきトルク指令値が送られる。制御装置70は、そのトルク指令値によって指定されたトルクを出力するためのモータ制御電流を生成し、そのモータ制御電流を、3相ケーブル60を介してコイル51に供給する。図2は、図1に示すロータ10の一部を拡大視した拡大断面図である。図2に示すように、回転電機100は、シャフト58に導入される冷却用のオイル冷媒Aによって永久磁石31を冷却する磁石冷却通路40を備えている。この磁石冷却通路40は、シャフト58内部に形成された冷媒通路45と、この冷媒通路45に連通し、エンドプレート29に形成された冷媒通路43と、冷媒通路43に連通する排出孔44とを備えている。冷媒通路45は、中心線101方向に延びる軸方向通路41と、この軸方向通路41に連設され、シャフト58の径方向に向けて延びる径方向通路42とを備えている。冷媒通路43は、径方向通路42に接続され、永久磁石31に向けて延びる流路43aと、この流路43aの外径方向端部に接続され、この径方向端部からロータ10の径方向内方に向けて延びる流路43bとを備えている。流路43aは、エンドプレート29の主表面29a~29dのうち、ロータ10の軸方向端面10bと対向する主表面29c,29dに形成された溝部と、ロータ10の軸方向端面10a,10bとによって規定されている。流路43aは、永久磁石31の表面のうち、ロータコア20の軸方向に位置する軸方向端面31a,31bを経由している。これにより、耐熱性の低い永久磁石31をオイルによって冷却することができる。そして、図2において、流路43bは、流路43aの外径方向端部に接続され、この流路43aの外径方向端部からロータ10の径方向内方に向けて延びる。このように、エンドプレート29内において、冷媒通路43が長尺に形成されることで、オイルとエンドプレート29との接触面積を増大させることができ、エンドプレート29を良好に冷却することができ、エンドプレート29内の発熱による磁石の温度上昇の低減を図ることができる。排出孔44は、エンドプレート29の主表面29a,29bに開口している。この排出孔44からオイルは、外部に排出される。次に、本実施形態の冷却装置による回転電機の冷却構造について説明する。中空のシャフト58の内部に形成された冷媒通路45内へ外部から供給されたオイルAは、軸方向通路41の内部を中心線101の方向に沿うように流れる。シャフト58は回転しているので遠心力が発生し、オイルAは軸方向通路41の壁面に沿って流れる。この遠心力の作用によって、径方向通路42に到達したオイルAの一部は径方向通路42へ流入し、シャフト58の径方向外側に向かって、径方向通路42の内部を流れる。そして、オイルAは、エンドプレート29内の冷媒通路43へ流入し、冷媒通路43の内部を流通して、ロータ10の軸方向端面10a,10b、永久磁石31の軸方向端面31a,31b、及びエンドプレート29を冷却する。その後に、オイルAは排出孔44へ到り、排出孔44から回転電機の内部空間へと流れ出る。さらに、オイルAにはロータ10の回転により発生する遠心力が作用しているため、オイルAは、この遠心力により排出孔44からロータ10の外周側ステータ50側へ向かって供給され、噴霧されて飛散する。そしてこのように飛散したオイルAは、ステータ50のコイル51の回転半径方向内方側の表面51aに到達して、コイル51を冷却する。このように、シャフト58に導入されたオイルAによって、ロータ10ロータ10の軸方向端面10a,10b、永久磁石31の軸方向端面31a,31b、及びエンドプレート29及びステータ50コイル51を含む回転電機100が冷却される。ここで、このような冷却構造において、ロータ10の排出孔44からステータ方向にオイルが噴霧されて飛散する際に、飛散したオイルの一部がロータ10とステータ50とのなす隙間に浸入する場合がある。隙間にオイルが浸入すると、オイルの粘性により引き摺りトルクが発生し、ロータの回転が妨げられ、この結果運転効率の悪化や燃費の悪化を引き起こす虞がある。そこで、特に本実施形態では、このような状況を回避すべく、ロータ10の外周上、より詳細にはロータコア20の外周面20a図3、4参照にマイクロバブル発生部22が設けられている。マイクロバブル発生部22とは、ロータ10の回転によりロータ10の周囲にマイクロバブルBを発生させるものであり、具体的には、ロータ10ロータコア20の外周面20aに形成された複数の凹形状をなす部分である。図3は、ロータコア20を中心線101の方向からみた図であり、図4は、図3に示すマイクロバブル発生部22の1つを拡大視した図である。図3及び図4に示すように、マイクロバブル発生部22は、ロータコア20の軸線方向視において、それぞれが三角形状の断面形状をなす凹形状部であり、より詳細には、ロータコア20の軸線方向視において、ロータ10ロータコア20の回転方向に対する前部22aでは、外周面20aから略直角または鋭角に窪み、最下点22bから緩やかに外周面20aへ復帰する断面形状をなしている。このようなマイクロバブル発生部22は、ロータ10とステータ50との間にオイルAが浸入すると、ロータ10の回転にともなってマイクロバブル発生部22の前部22aにおいて負圧を発生させる。負圧が発生すると、オイルAに溶解している空気が膨張してマイクロバブルBとして析出される。マイクロバブルBが発生すると、ロータ10とステータ50との間にはオイルA及びマイクロバブルBが混在するようになる。ここで、オイルAの密度はマイクロバブルBのものより大きいため、オイルAはマイクロバブルBに比べてより大きな遠心力がかかり、ロータ10の回転に伴ってオイルAはステータ50側へ移動する。一方、マイクロバブルBはロータ側に滞留し、これによりロータ表面ロータコア20の外周面20aに空気膜が形成される。この結果、ロータ10は、形成された空気膜によってロータ10とステータ50との間に浸入したオイルAと接触しにくくなり、回転時にオイルAの影響を受けにくくなるため、引き摺りトルクが低減する。このように、本実施形態に係る回転電機の冷却装置によれば、ロータ10の外周上ロータコア20の外周面20aにマイクロバブル発生部22を備えるので、ロータ10の回転に応じてロータ10の外周にマイクロバブルBを発生させ、引き摺りトルクの発生を抑制し、燃費悪化を抑制できる。また、発生したマイクロバブルBによって、ロータ10とステータ50との間にオイルがさらに浸入することが抑制される。また、マイクロバブル発生部22は、ロータ10ロータコア20の外周上に形成された凹形状部であるため、引き摺りトルクの発生を抑制しつつ、ロータ10及びステータ50間のクリアランスを小さくすることができ、この結果、最大発生トルクが向上する。また、マイクロバブル発生部22は既存のロータ10の電磁鋼板21を切削加工すれば設置することができるので、別途部材を設ける必要がなく、低コスト化を図ることができる。なお、上記実施形態では、マイクロバブル発生部22の凹形状として、ロータコア20の軸線方向視において三角形状の断面形状をなすものを例示したが、負圧を発生させることさえできれば、四角形、多角形、半円など他の断面形状としてもよい。また、オイルの流れ方向に対してロータ10の外周形状を急激に変化するほど負圧が大きくなるので、マイクロバブル発生部22の断面形状は、ロータ10ロータコア20の回転方向に対する前部22aにおいて、鋭角または直角に凹むようにとることが好ましい。また、マイクロバブル発生部22の凹形状部の個数は、単数でも複数でもよい。また、マイクロバブル発生部22の形状は、上記のようにロータ10の回転方向に沿った複数の凹形状の他に、オイルの流れ方向ロータ10の回転方向と交差するように例えばらせん状にロータコア20の外周面20aに設けられた溝としてもよい。さらに、上記実施形態では、マイクロバブル発生部の形状として凹形状部を例示したが、この代わりに、図5及び図6に示すように、ロータコア20の軸線方向視において、それぞれが三角形状の断面形状をなす複数の凸形状部から成るマイクロバブル発生部23としてもよい。このようなマイクロバブル発生部23は、ロータ10とステータ50との間にオイルが流入すると、図6に示すように、ロータの回転にともなって、ロータ10ロータコア20の回転方向に対してマイクロバブル発生部23の後方において負圧を発生させる。したがって、凸形状のマイクロバブル発生部23も、上記の凹形状のマイクロバブル発生部22と同様の作用効果を奏することができる。なお、マイクロバブル発生部23の凸形状は、凹形状と同様に、負圧を発生させることさえできれば、図5,6に示した、ロータコア20の軸線方向視において三角形状の断面形状をなすもの以外にも、四角形、多角形、半円など他の断面形状としてもよい。また、オイルの流れ方向に対してロータ外周形状を急激に変化させるほど負圧が大きくなるので、マイクロバブル発生部23の凸形状は、図5,6に示すように、ロータ10ロータコア20の回転方向に対し後端23aにおいて、略直角方向にロータ10の外径まで戻るようにとることが好ましい。また、マイクロバブル発生部23の凸形状部の個数は、単数でも複数でもよい。また、マイクロバブル発生部23の形状は、ロータ10の回転方向に沿った複数の凸形状の他に、オイルの流れ方向ロータの回転方向と交差するように例えばらせん状にロータ外周面に設けられた線条部材としてもよい。マイクロバブル発生部22の凹形状と、マイクロバブル発生部23の凸形状とを組み合わせ、両方をロータ10の外周上に設けることも可能である。第二実施形態次に、図7を参照して、本発明の第二実施形態について説明する。本実施形態は、シャフト58へオイルAが導入される前に、冷却用のオイルAにマイクロバブルBを混入するマイクロバブル発生装置90を備える点において、上述の第一実施形態と異なるものである。マイクロバブル発生装置90は、旋回流方式、加圧溶解式、微細孔式などの方式を用いて、オイル供給源図示せずからシャフト58へ導入されるオイルAに空気を混入して溶解させ、マイクロバブルBを混入する。このようなマイクロバブル発生装置90によりマイクロバブルBを混入されたオイルが回転電機100内に導入されると、マイクロバブルBが混入されたオイルAがロータ10の外周ロータ10とステータ50とのなす間隙に吸い込まれ、さらに、オイルAに溶解している空気がマイクロバブル発生部22,23によりマイクロバブルBとして析出されるので、ロータ10とステータ50との間により一層多くのマイクロバブルBを滞留させることができ、ロータ表面ロータコア20の外周面20aにより厚い空気膜を形成することができ、この結果、ロータ10とステータ50との間の引き摺りトルクをより一層低減させることができる。また、導入されたオイルAには、マイクロバブル発生装置90により、空気が溶解度近傍まで溶け込まれている。このため、小さな負圧低回転時でもマイクロバブルBが析出でき、ロータ10とステータ50との間の引き摺りトルクをより一層低減させることができる。また、マイクロバブル発生装置90によりオイルAにマイクロバブルBが混入されるため、マイクロバブルBの混入率に応じてオイルAの見かけ密度が低減する。オイルAの密度が低減すると、エンドプレート29側面でのオイル攪拌抵抗が低下するため、オイル攪拌損失が低減する。また、オイルAの密度が低減すると、オイルAの流速が増加する。ここで、熱伝達率は流速と比例関係にあるので、オイルAの流速が増加すれば、熱伝達率も向上する。これにより、ロータ10の冷媒通路43内を通るオイルAによる熱吸収が促進されるので、ロータ10の冷却性が向上する。以上、本発明について好適な実施形態を示して説明したが、本発明はこれらの実施形態により限定されるものではない。例えば、上記実施形態では、回転電機100を冷却するための冷媒としてオイルAを例示したが、冷却効果のある他のものを使用してもよい。また、ロータ10のエンドプレート29に形成された冷媒通路43の構成や、冷媒通路43に連通する排出孔44の設置位置などは、上記実施形態に例示したものと別の構成や位置としてもよい。"