"多数の圧力段2、4において1つの流路2を形成し流れ媒体Mにより貫流される多数のエコノマイザ伝熱面、蒸発器伝熱面および過熱器伝熱面12、14、16を有する蒸気原動所のための化石燃料燃焼式蒸気発生器1において、高圧段2において溢流導管24が入口側で前記流路2に接続され、中圧段4において流れ媒体回路における過熱器伝熱面16の前で前記流路2に配置された噴射弁18に導かれ、溢流導管24が2つの導管26、30を有し、そのうち第1の導管が流れ媒体回路における高圧予熱器10の前で分岐され、第2の導管が流れ媒体回路における高圧予熱器10の後で分岐される化石燃料燃焼式蒸気発生器。第2の導管26が流れ媒体回路における全ての高圧予熱器10の後で分岐される請求項1記載の化石燃料燃焼式蒸気発生器1。第1の導管30が流れ媒体回路における全ての高圧予熱器の前で分岐される請求項1または2記載の化石燃料燃焼式蒸気発生器1。導管26、30の1つに逆止弁28が配置され、他方の導管に貫流調整弁32が配置される請求項1から3の1つに記載の化石燃料燃焼式蒸気発生器1。第1の導管26に逆止弁28が配置され、第2の導管30に貫流調整弁32が配置される請求項1から4の1つに記載の化石燃料燃焼式蒸気発生器1。第1の導管26が給水ポンプ8から分岐される請求項5記載の化石燃料燃焼式蒸気発生器1。流れ媒体回路の流路2において第2の導管30の分岐点の後に貫流測定装置34が配置される請求項1から6の1つに記載の化石燃料燃焼式蒸気発生器1。請求項1から7の1つに記載の化石燃料燃焼式蒸気発生器1を備えた蒸気原動所。それゆえ本発明の課題は、蒸気プロセスの効率を過度に阻害することのないようにした上述の形式の化石燃料燃焼式蒸気発生器を提供することにある。同時に短時間での出力上昇を化石燃料燃焼式蒸気発生器の構造形式とは無関係に全系における過度の構造的修正なしに可能にする必要がある。この課題は本発明によれば、溢流導管が2つの導管を有し、そのうち第1の導管は流れ媒体回路において高圧予熱器の前で分岐され、第2の導管は高圧予熱器の後で分岐されることにより解決される。この場合本発明は、給水の噴射が迅速な出力変化のためにさらなる寄与をなすことができるという考察から出発している。すなわち過熱器の範囲における付加的な噴射により蒸気質流を高めることができる。この場合調整技術的には、噴射は、各圧力段の出口における温度設定値が減少させられるようにして惹起される。噴射水のエンタルピレベルが高ければ高いほど、新しく要求された温度設定値に達するためにより多くの噴射質流が必要とされる。これにより噴射水の比較的高いエンタルピレベルから比較的大きな蒸気量が結果として生じる。エンタルピのこのような増大は、水が給水ポンプ自体から、すなわち高圧予熱器の前で取り出されるのではなく、高圧予熱器の後で取り出されることにより可能となる。このような構成において温度設定値が減少させられれば、これは従って比較的大きな蒸気量およびそれとともに比較的大きな出力の放出を結果として生ずる。この場合勿論注意しなければならないことは、全負荷範囲において噴射水が蒸気の沸騰線から十分な距離を置き、従って十分満足できる非沸騰冷却を生ずることである。まさに中間過熱において下側の負荷範囲では、高圧予熱器の後のエンタルピは噴射水の所望の非沸騰冷却に関して過大すぎ、噴射弁が開かれると噴射個所で場合によっては湿気蒸気が形成されることがありうる。この蒸気は最悪の場合噴射弁をブロックするので、噴射質流を維持できなくなるおそれがある。これに対しては、噴射水のエンタルピを必要に応じて調整できるようにする必要があろう。これは、高圧予熱器の後で取られる噴射水を高圧予熱器の前で取られる噴射水のごく僅かな成分と混合させ、この経路で噴射水の所望のエンタルピを調整できるようにすることにより達成される。このためそれぞれ高圧予熱器の前後において流れ媒体回路における2つの導管が溢流導管および中間過熱用の噴射弁に導かれる。この場合、第2の導管が流れ媒体回路において全ての高圧予熱器の後で分岐されると有利である。これにより噴射水に対する最大限のエンタルピが保証されるので、蒸気量および出力の放出に関する最適化が達成される。さらに有利な実施形態では、第1の導管が流れ媒体回路において全ての高圧予熱器の前で分岐される。すなわち最も冷たい範囲での取り出しにより既に小さい混合量においても噴射媒体の温度の減少が達成されるので、沸騰線に対する十分な距離が保証される。全体として全ての高圧予熱器の前後での取り出しにより最大限の温度ヴァリアンスが達成可能となる。有利な実施態様では導管の1つに逆止弁が配置され、他方の導管に貫流調整弁が配置される。この場合混合は一方では、噴射調整弁により調整され部分的に逆止弁を備えた導管を介して得られる噴射量の規定により特に簡単に得られ、この場合逆止弁は高圧路から低圧路への逆流を妨げる。他方では他方の導管の貫流調整弁によりそれぞれ異なる温度の媒体の混合が調整される。特に有利な実施態様ではこの場合第1の導管に逆止弁が配置され、第2の導管に貫流調整弁が配置される。すなわち逆止弁は比較的低い温度レベルの媒体を有する導管内にある。さらに第1の導管が給水ポンプから分岐されると有利である。この状態では貫流調整弁の上流側にのみ流れ媒体は比較的高い圧力を有するので、噴射装置の全水路は比較的低い圧力レベルにあることが可能である。さらにこの種の装置は調製が簡単であり、そのうえ今日一般的に使用されている適当な分岐を備えた給水ポンプを中間過熱噴射に使用することが可能となる。なぜならこの事例においても冷たい媒体を同一個所で取り出すことができるからである。さらに有利な実施態様では第2の導管の分岐後の流体媒体側の流路に貫流測定装置が配置される。取り出し量はすなわちこの事例では給水調整に対して付加的な測定や別々のバランス取りに関して考慮する必要がない。有利な実施態様では蒸気原動所はこの種の化石燃料燃焼式蒸気発生器を有する。本発明により得られる利点は特に、一方では高圧予熱器の前後の導管から中間過熱用の噴射水の混合により常に十分な噴射水の非沸騰冷却が保証され、他方では蒸気形成なしの絶対的に安全な噴射運転における即時リザーブの用意に関して最大限の付加的出力放出が相対的に高められた噴射量にわたって実現できることにある。代替的に従来様式と同じ出力放出において噴射個所、伝熱面やタービンなどの全該当部材の負荷が減ぜられる。なぜなら同じ出力放出に対して蒸気の比較的少ない温度降下が予期されるからである。さらに噴射システムを利用する構成およびそれに伴う出力放出の増大は他の処置とは無関係なので、たとえば絞られたタービン弁も蒸気タービンの出力増大をさらに強めるために付加的に放出できる。方法の有効性はこの並列処置によって大部分がそのままに留まる。この場合強調すべきことは、付加出力に対する予め固く規定された要求において噴射系が出力増大に用いられたとしてもタービン弁の絞り度を減少できることである。所望の出力放出はこのような事例では僅かな絞りでも、最良の場合全く付加的な絞りなしで達成可能である。従って即時リザーブを用意しなければならない通常の負荷運転において装置は比較的大きな効率で運転できるので、運転コストは減少される。本発明の実施例を図面に基づき詳細に説明する。図1には化石燃料燃焼式蒸気発生器1の高圧部2と中圧部4が示されている。図1は流れ媒体Mの流路6の一部を概略的に示す。流れ媒体Mはまず給水ポンプ8により高圧部2に供給される。そこで流れ媒体はまず、たとえば抽気蒸気により加熱される複数の高圧予熱器10により高められた温度にもたらされる。これらの予熱器の後には、流れ媒体のさらなる加熱のために煙道ガスの廃熱が通常使用されるエコノマイザ伝熱面12と、流れ媒体が化石燃料から得られる熱により蒸発される蒸発器伝熱面14とが続く。高温ガスチャネル内の個々の伝熱面12、14の空間的配置は示されておらず変更も可能である。図示の伝熱面12、14はそれぞれ多数の直列接続された伝熱面と置換可能であるが、簡略化のため細かくは示していない。蒸発器伝熱面14から出た後に場合によって存在する残留湿気は図示しない水分離装置内で分離され、残存する蒸気は図示しない過熱器伝熱面に導かれる。過熱された蒸気は続いて蒸気タービンの高圧部内で放流させられる。一方では流れ媒体Mは蒸気発生器の中圧部4に流れ、そこで媒体は多数の中間過熱器伝熱面16で再度過熱され、続いて蒸気タービンの中圧部に導かれる。中間過熱器伝熱面の前には流れ媒体回路に噴射弁18が配置される。ここでは比較的冷たい未蒸発の流れ媒体Mが化石燃料燃焼式蒸気発生器1の中圧部4の出口20における出口温度の調整のために噴射される。噴射弁18にもたらされる流れ媒体Mの量は噴射調整弁22を介して調整される。流れ媒体Mはこの場合予め流路2内で分岐された溢流導管24を介して導かれる。噴射系を出口温度の調整だけでなく出力リザーブを即時に用意するためにも利用できるようにするために、噴射系は噴射水のエンタルピを必要に応じて高めるように設計されている。このため溢流導管24は第1の導管26を有しており、この導管は給水ポンプ8から直接分岐され、流れ媒体Mは比較的低い温度で溢流導管24に導かれる。これにより噴射媒体の常に十分な非沸騰冷却が保証される。第1の導管26は噴射系からの媒体の逆流を防ぐ逆止弁28も備えている。さらに溢流導管は第2の導管30を有しており、その貫流は貫流調整弁32を介して調整される。第2の導管はすべての高圧予熱器10の後でかつエコノマイザ伝熱面12の前で分岐されるので、ここでは流れ媒体Mは比較的高い温度で溢流導管24にもたらされる。これにより比較的大きな噴射でかなりの蒸気量の増大が達成され、後続の蒸気タービンの出力は高められる。貫流測定装置34はこの場合流路6において導管26、30の後に配置されているので、分岐された流れ媒体Mの量は給水調整用としてはここでは考慮する必要はない。図2は図1の実施例にほぼ相当する代替的実施例を示し、ここでは貫流調整弁32と逆止弁28の個所が交換されている。すなわち第1の導管26が調整弁32を、第2の導管30が逆止弁28を有している。この実施形態は同様に可能であり、とくに全噴射路が比較的高い圧力に設計可能である。さらに第1の導管26に対しては付加的な分岐点36が設けられている。これは比較的高い圧力レベルのために流れ媒体Mを給水ポンプ8から任意の個所で取り出すことができないからである。図3は上記の回路を利用したシミュレーション結果を示すダイアグラムである。95の負荷、20°Cの中圧部4の出口20における温度に対する温度設定値の急激な減少後の秒単位の時間40に対する全負荷に関連した付加出力38がで表わされている。この場合曲線42は噴射流体の加熱のない、すなわち通常の系による結果を示し、曲線44は上述のような回路を有する噴射系による結果を示す。図2から、曲線44の最大値が曲線42のそれより大きいことが見て取れる。従って付加的に放出された出力はより大きい。図4は図3をごく僅か修正したもので、40の負荷に対するシミュレート曲線42,44を示し、そのほかのパラメータはすべて図3の場合と一致し、同様に曲線42,44の意味も同じである。ここでは両曲線42,44は平坦な経過を示すとともに、付加的に設定値の変化後約60秒で比較的高い出力上昇を示し、これはその後急激に低下し平坦な経過の最大値を形成する。全体として曲線44はどの時間範囲でも曲線42より高いところにある。従ってここでもより高い出力放出が可能であるが、わずか40の負荷にも拘わらず噴射媒体の十分な非沸騰冷却が保証される。このような化石燃料燃焼式蒸気発生器1を備えた蒸気原動所は、蒸気タービンの即時出力放出を介して、結合電流網の周波数を支えるのに役立つ出力上昇を迅速に行うことが可能となる。出力リザーブが通常の温度調整と並んで噴射弁の二重使用により達成されることにより、リザーブを用意するための蒸気タービン弁の永久的な絞りを減少または完全になくすことができ、これにより通常運転中の特に高い効率が達成される。"