"A架橋性基含有有機化合物及びB前記架橋性基含有有機化合物を架橋可能な含ケイ素化合物を架橋反応させて得られた硬化物、並びに、C炭素系物質の混合物を焼成する工程を含む表面炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料の製造方法。前記焼成が、不活性ガス中又は真空中、300~1500°Cで行われる、請求項1記載の製造方法。前記架橋性基が、脂肪族不飽和基、エポキシ基、アクリル基、メタクリル基、アミノ基、水酸基、メルカプト基及びハロゲン化アルキル基からなる群から選択される、請求項1又は2記載の製造方法。前記A成分が芳香族基を有する、請求項1乃至3のいずれかに記載の製造方法。前記成分が、一般式:xR2式中、R1は架橋性基であり、xは1以上の整数であり、R2はx価の芳香族基であるで表される有機化合物である、請求項1乃至4のいずれかに記載の製造方法。前記成分が、シロキサン、シラン、シラザン、カルボシラン又はこれらの混合物である、請求項1乃至5のいずれかに記載の製造方法。前記成分が、平均単位式:abcd式中、R7は、それぞれ独立して、一価炭化水素基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり;a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数であり、但し、a、b及びcが共に0になることはないで表されるシロキサンである、請求項1乃至6のいずれかに記載の製造方法。前記C成分が、カーボンブラック、炭素繊維、カーボンナノファイバー、カーボンナノチューブ又はこれらの混合物である、請求項1乃至7のいずれかに記載の製造方法。前記架橋反応が、付加反応、縮合反応、開環反応又はラジカル反応である、請求項1乃至8のいずれかに記載の製造方法。前記硬化物が、脂肪族不飽和基を有する成分と、ケイ素原子結合水素原子を有する成分とのヒドロシリル化反応により得られたものである、請求項1乃至9のいずれかに記載の製造方法。前記硬化物が、脂肪族不飽和基を有する成分と、脂肪族不飽和基、アクリル基、メタクリル基又はケイ素原子結合水素原子を有する成分とのラジカル反応により得られたものである、請求項1乃至9のいずれかに記載の製造方法。前記硬化物の表面が前記C成分で被覆されている請求項1乃至11のいずれかに記載の製造方法。請求項1乃至12のいずれかに記載の製造方法で得られた表面炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料。前記ケイ素含有炭素系複合材料が、平均粒子径が5nm~50μmの粒子である、請求項13記載の複合材料。炭素含有量が1~50質量重量である、請求項13又は14記載の複合材料。5nmから2μmの厚みの炭素被覆層を有する、請求項13乃至15のいずれかに記載の複合材料。請求項13乃至16のいずれかに記載の複合材料からなる電極活物質。平均粒子径が1~50μmの粒子である、請求項17記載の電極活物質。請求項17又は18記載の電極活物質を含む電極。請求項19記載の電極を備える蓄電デバイス。リチウム又はリチウムイオン二次電池である、請求項20記載の蓄電デバイス。本発明の目的は、蓄電デバイス、特にリチウム又はリチウムイオン二次電池の電極に好適な複合材料、当該複合材料からなる電極活物質、該活物質を用いてなる電極、及び該電極を備える蓄電デバイスを提供することにある。本発明の目的は、A架橋性基含有有機化合物以下、A成分ともいう及びB前記架橋性基含有有機化合物以下、B成分ともいうを架橋可能な含ケイ素化合物を架橋反応させて得られた硬化物、並びに、C炭素系物質以下、C成分ともいうの混合物を焼成する工程を含む表面炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料の製造方法によって達成される。前記焼成は、不活性ガス中又は真空中、300~1500°Cで行われることが好ましい。前記架橋性基は、脂肪族不飽和基、エポキシ基、アクリル基、メタクリル基、アミノ基、水酸基、メルカプト基及びハロゲン化アルキル基からなる群から選択されることができる。前記A成分は芳香族基を有してもよい。前記成分は、一般式:xR2式中、R1は架橋性基であり、xは1以上の整数であり、R2はx価の芳香族基であるで表される有機化合物であることが好ましい。前記成分は、シロキサン、シラン、シラザン、カルボシラン又はこれらの混合物であることができる。前記成分は、平均単位式:abcd式中、R3は、それぞれ独立して、一価炭化水素基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり;a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数であり、但し、a、b、及びcが共に0になることはないで表されるシロキサンであることが好ましい。前記C成分は、カーボンブラック、炭素繊維、カーボンナノファイバー、カーボンナノチューブ又はこれらの混合物であることができる。前記架橋反応は、付加反応、縮合反応、開環反応又はラジカル反応のいずれであってもよい。前記硬化物は、脂肪族不飽和基を有する成分と、ケイ素原子結合水素原子を有する成分とのヒドロシリル化反応により得られたものが好ましい。前記硬化物は、脂肪族不飽和基を有する成分と、脂肪族不飽和基、アクリル基、メタクリル基又はケイ素原子結合水素原子を有する成分とのラジカル反応により得られたものが好ましい。前記硬化物の表面は前記C成分で被覆されていることが好ましい。本発明は、上記の製造方法で得られた表面炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料にも関する。前記複合材料は、平均粒子径が5nm~50μmの粒子であることが好ましい。前記複合材料の炭素含有量は1~50質量重量であることができる。前記複合材料は、5nmから2μmの厚みの炭素被覆層を有することが好ましい。本発明の電極活物質は上記複合材料からなる。前記電極活物質は、平均粒子径が1~50μmの粒子であることが好ましい。本発明の電極は、上記電極活物質を含む。前記電極は蓄電デバイス、特にリチウム又はリチウムイオン二次電池に好適に使用することができる。本発明の複合材料は、高い可逆容量と安定した充放電サイクル特性、そして、高い初期の充放電効率を有し、リチウムが放出される際の電位損失が小さい電極活物質の原料として使用することができる。また、本発明の複合材料は、廉価な原料を用いて、簡易な製造プロセスで製造可能である。本発明の電極活物質は、蓄電デバイス、特にリチウム又はリチウムイオン二次電池の電極に好適である。そして、本発明の電極は、電池に高い可逆容量と安定した充放電サイクル特性、そして、高い初期の充放電効率を付与できる。これにより、本発明の蓄電デバイスは、高い可逆容量と安定した充放電サイクル特性、そして、高い初期の充放電効率を有することができる。複合材料本発明の複合材料は、A架橋性基含有有機化合物及びB前記架橋性基含有有機化合物を架橋可能な含ケイ素化合物を架橋反応させて得られた硬化物、並びに、C炭素系物質の混合物を焼成する工程を含む製造方法により得ることができる。前記A成分中の架橋性基は、架橋可能な基であれば特に限定されるものではないが、例えば、脂肪族不飽和基、エポキシ基、アクリル基、メタクリル基、アミノ基、水酸基、メルカプト基又はハロゲン化アルキル基が挙げられる。脂肪族不飽和基として、具体的には、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基等のアルケニル基;アセチル基、プロピニル基、ペンチニル基等のアルキニル基が例示される。また、エポキシ基として、具体的には、グリシジル基、グリシドキシ基、エポキシシクロヘキシル基、3-グリシドキシプロピル基、2-エチル基が例示される。また、アクリル基として、具体的には、3-アクリロキシプロピル基が例示される。また、メタクリル基として、具体的には、3-メタクリロキシプロピル基が例示される。また、アミノ基として、具体的には、3-アミノプロピル基、N--3-アミノプロピル基が例示される。水酸基として、具体的には、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基等のヒドロキシアルキル基;ヒドロキシフェニル基等のヒドロキシアリール基が例示される。メルカプト基として、具体的には、3-メルカプトプロピル基が例示される。ハロゲン化アルキル基として、具体的には、3-クロロプロピル基が例示される。なお、成分は、一分子中に1個の架橋可能な基を有する有機化合物と一分子中に少なくとも2個の架橋可能な基を有する有機化合物の混合物であってもよい。この場合、混合物中の後者の含有率は特に限定されないが、架橋性が優れることから、少なくとも15質量重量であることが好ましく、更には、少なくとも30質量重量であることが好ましい。前記成分は、ケイ素原子を含まなくてもよく、又は、ケイ素原子を含んでもよい。ケイ素原子を含まない前記A成分としては、グラフェン構造の形成が容易である等、熱による炭化効率がよい点から、分子中に少なくとも1個の芳香族環を有する有機化合物が好ましい。このような成分として、具体的には、分子鎖末端及び/又は分子鎖側鎖に架橋性基を有するケイ素原子を含まない脂肪族炭化水素化合物、分子鎖末端及び/又は分子鎖側鎖に架橋性基を有し、分子鎖中に窒素原子、酸素原子、ホウ素原子等の炭素原子以外のヘテロ原子を有するケイ素原子を含まない脂肪族炭化水素化合物、分子中に架橋性基を有するケイ素原子を含まない芳香族炭化水素化合物、分子中に架橋性基を有し、更に窒素原子、酸素原子、ホウ素原子等の炭素原子以外のヘテロ原子を有するケイ素原子を含まない脂環状化合物が例示される。前記脂肪族炭化水素化合物として、具体的には、下記一般式で表される化合物が例示される。R1-m-R1CH3-m-n-CH3CH3-m-n-CH3CH3-m-n-CH3R1-Omn-R1式中、R1は架橋性基であり、例えば、脂肪族不飽和基、エポキシ基、アクリル基、メタクリル基、アミノ基、水酸基、メルカプト基、又はハロゲン化アルキル基が挙げられ、具体的には、前記と同様の基が例示される。また、式中、m及びnはそれぞれ1以上の整数であり、xは1以上の整数であるまた、芳香族炭化水素化合物としては、具体的には、一般式:xR2が挙げられる。式中、R1は架橋性基であり、前記と同様の基が例示される。また、式中、xは1以上の整数である。また、式中、R2はx価の芳香族基を示す。すなわち、式中、xが1である場合、R2は1価の芳香族基を示し、具体的には、下記の基が例示される。このような芳香族炭化水素化合物として、具体的には、α-若しくはβ-メチルスチレン、α-若しくはβ-エチルスチレン、メトキシスチレン、フェニルスチレン、クロロスチレン、o-、m-若しくはp-メチルスチレン、エチルスチレン、メチルシリルスチレン、ヒドロキシスチレン、シアノスチレン、ニトロスチレン、アミノスチレン、カルボキシスチレン、はスルホキシスチレン、スチレンスルホン酸ソーダ、ビニルピリジン、ビニルチオフェン、ビニルピロリドン、ビニルナフタレン、ビニルアントラセン、ビニルビフェニルが例示される。また、式中、xが2の場合、R2は2価の芳香族基を示し、具体的には、下記の基が例示される。このような芳香族炭化水素化合物として、具体的には、ジビニルベンゼン、ジビニルビフェニル、ビニルベンジルクロライド、ジビニルピリンジン、ジビニルチオフェン、ジビニルピロリドン、ジビニルナフタレン、ジビニルキシレン、ジビニルエチルベンゼン、ジビニルアントラセンが例示される。得られる硬化物の熱分解特性が優れることから、芳香族炭化水素化合物はジビニルベンゼンが好ましい。また、式中、xが3の場合、R2は3価の芳香族基を示し、具体的には、下記の基が例示される。このような芳香族炭化水素化合物として、具体的には、トリビニルベンゼン、トリビニルナフタレンが例示される。また、ヘテロ原子を有する芳香族化合物として、具体的には、下記一般式:で表される芳香族化合物が例示される。式中、R1は架橋性基であり、前記と同様の基が例示される。更に、ヘテロ原子を有する環状化合物として、具体的には、下記一般式:で表される環状化合物が例示される。式中、R1は架橋性基であり、前記と同様の基が例示される。ケイ素原子を含む前記成分としては、架橋性基を有する限り、特に限定されるものではないが、例えば、ケイ素原子を含むモノマー、オリゴマー又はポリマーが挙げられる。例えば、ケイ素-ケイ素結合を有することを特徴とする構造単位からなるシラン、ケイ素-窒素-ケイ素結合を有することを特徴とする構造単位からなるシラザン、ケイ素-酸素-ケイ素結合を有することを特徴とする構造単位からなるシロキサン、ケイ素-炭素-ケイ素結合を有することを特徴とする構造単位からなるカルボシラン、及び、これらの混合物を挙げることができる。前記成分のシランとしては、例えば、平均単位式:R34Si又は、平均単位式:abcd式中、R3は、それぞれ独立して、上記架橋性基、炭素数1~20の1価の置換若しくは非置換の飽和脂肪族炭化水素基若しくは芳香族炭化水素基、アルコキシ基、水素原子又はハロゲン原子を示し、a、b、c及びdは0又は正数を示し、但し、abcd=1であり、一分子中のR3の少なくとも1つ、好ましくは少なくとも2つ、は上記架橋性基であるで表されるものを使用することができる。前記飽和脂肪族炭化水素基としてはアルキル基が好ましく、また、前記芳香族炭化水素基としてはアリール基及びアラルキル基が好ましい。アルキル基としては、C1-C12アルキル基が好ましく、C1-C6アルキル基がより好ましい。アルキル基は、直鎖若しくは分岐鎖状アルキル基、シクロアルキル基、又は、シクロアルキレン基直鎖又は分岐鎖状のアルキレン基好ましくは、メチレン基、エチレン基等のC1-C6アルキレン基と炭素環好ましくはC3-C8環との組み合わせからなるアルキル基のいずれかであることが好ましい。直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基としては、直鎖状若しくは分岐鎖状C1-C6アルキル基が好ましく、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等が挙げられるが特にメチル基が好ましい。シクロアルキル基としては、C4-C6アルキル基が好ましく、例えば、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等が挙げられるが、シクロペンチル基及びシクロヘキシル基が好ましい。アリール基としては、C6-C12アリール基が好ましく、フェニル基、ナフチル基、トリル基が挙げられる。アラルキル基としては、C7-C12アラルキル基が好ましい。C7-C12アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、フェニルプロピル等が挙げられる。前記炭化水素基は置換基を有していてもよく、当該置換基としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン;水酸基;メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基等のC1-C6アルコキシ基;アミノ基;アミド基;ニトロ基;エポキシ基等が挙げられる。置換基は炭化水素鎖、飽和環及び芳香環のいずれの部位にも結合することができる。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基が例示される。ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が例示される。前記シランは種々の公知方法を用いて調製することができる。例えば、アルカリ金属の存在下、ハロシラン類の脱ハロゲン反応を行う方法Macromolecules233423等、ジシレンのアニオン重合を行う方法Macromolecules234494等、電極還元によりハロシラン類の脱ハロゲン反応を行う方法JChemSocChemCommun1161、JChemSocChemCommun897等、マグネシウムの存在下、ハロシラン類の脱ハロゲン反応を行う方法WO98/29476号公報等、金属触媒の存在下、ヒドロシラン類の脱水素反応を行う方法特開平4-334551号公報等等の方法が挙げられる。前記成分のシラザンとしては、例えば、平均単位式:abcd式中、R3は、それぞれ独立して、上記架橋性基、炭素数1~20の1価の置換若しくは非置換の飽和脂肪族炭化水素基若しくは芳香族炭化水素基、アルコキシ基、水素原子又はハロゲン原子を示し、R4は、水素原子又は炭素数1~20の1価の置換若しくは非置換の飽和脂肪族炭化水素基若しくは芳香族炭化水素基を示し、a、b、c及びdは0又は正数を示し、但し、abcd=1であり、一分子中のR3の少なくとも1つ、好ましくは少なくとも2つ、は上記架橋性基であるで表されるものを使用することができる。ここで、飽和脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、アルコキシ基及びハロゲン原子は上記シランについて定義したものと同一の意味である。前記シラザンは、当技術分野で周知の方法により調製することができる。ポリシラザンの調製方法は、例えば、米国特許第4312970号、第4340619号、第4395460号、第4404153号、第4482689号、第4397828号、第4540803号、第4543344号、第4835238号、第4774312号、第4929742号及び第4916200号に記載されている。更に、JMaterSci222609にも記載されている。前記成分のシロキサンとしては、例えば、平均単位式:abcd式中、R3は、それぞれ独立して、上記架橋性基、炭素数1~20の1価の置換若しくは非置換の飽和脂肪族炭化水素基若しくは芳香族炭化水素基、アルコキシ基、水素原子又はハロゲン原子を示し;a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数であり、但し、a、b及びcが共に0となることはなく、一分子中のR3の少なくとも1つ、好ましくは少なくとも2つ、は上記架橋性基であるで表されるものを使用することができる。ここで、飽和脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、アルコキシ基及びハロゲン原子は上記シランについて定義したものと同一の意味である。前記シロキサンは、当技術分野で周知の方法により調製することができる。シロキサンの調製方法は特に限定されない。最も一般的には、シロキサンはオルガノクロロシラン類の加水分解によって調製される。そのような方法、及び他の方法は、Noll,ChemistryandTechnologyofSilicones,Chapter5翻訳された第2ドイツ語版,AcademicPress,1968に記載されている。前記成分のカルボシランとしては、例えば、平均単位式:abcd式中、R3は、それぞれ独立して、上記架橋性基、炭素数1~20の1価の置換若しくは非置換の飽和脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基、アルコキシ基、水素原子又はハロゲン原子を示し、R5及びR6は、それぞれ独立して、水素原子又は炭素数1~20の1価の置換若しくは非置換の飽和脂肪族炭化水素基若しくは芳香族炭化水素基を示し、a、b、c、dは0又は正数を示し、但し、abcd=1であり、一分子中のR3の少なくとも1つ、好ましくは少なくとも2つ、は上記架橋性基であるで表されるものを使用することができる。ここで、飽和脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、アルコキシ基及びハロゲン原子は上記シランについて定義したものと同一の意味である。前記カルボシランは、当技術分野で周知の方法により調製することができる。カルボシランの調製方法は、例えば、Macromolecules2130、米国特許第3293194号明細書に記載されている。シラン、シラザン、シロキサン及びカルボシランの形状は、特に限定されず、固体状、液体状、ペースト状等であることができるが、取り扱い性等の点で固体状であることが好ましい。これらのケイ素系高分子化合物のうち、ケイ素含有量が著しく低くないこと、十分な化学的安定性があり、常温、空気中での扱いが容易なこと、原料価格並びに製造プロセスコストが低く、十分な経済性を有する等の工業的利点を考慮すると、ケイ素-酸素-ケイ素結合を有する単位よりなるシロキサンが好ましく、ポリシロキサンがより好ましい。前記成分は、前記有機化合物の1種、或いは、2種以上の混合物でもよく、更に、その他の成分として、アクリロニトリル等の含窒素モノマーを含んでいてもよい。この場合、含窒素モノマーの含有量は50質量重量以下であることが好ましく、特に、10~50質量重量の範囲内であることが好ましい。前記成分は、前記成分を架橋可能な含ケイ素化合物である。このような成分として、例えば、シロキサン、シラン、シラザン、カルボシラン又はこれらの混合物が挙げられ、具体的には、Si-O-Si結合を有するモノマー、オリゴマー又はポリマー等のシロキサン類;シラン、Si-Si結合を有するモノマー、オリゴマー又はポリマー等のシラン類;Si-n-Si結合を有するモノマー、オリゴマー又はポリマー等のシルアルキレン類;Si-n-Si或いはSi-n-Si結合を有するモノマー、オリゴマー又はポリマー等のシルアリーレン類;Si-N-Si結合を有するモノマー、オリゴマー又はポリマー等のシラザン類;Si-O-Si結合、Si-Si結合、Si-n-Si結合、Si-n-Si結合、及びSi-N-Si結合からなる少なくとも2種の結合を有する含ケイ素共重合体化合物;及びこれらの混合物が例示される。なお、式中、nは1以上の整数である。成分はケイ素原子結合水素原子を有することが好ましい。前記成分のこのシロキサン類は、例えば、平均単位式:abcd式中、R7は、それぞれ独立して、一価炭化水素基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり;a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数であり、但し、a、b及びcが共に0となることはないで表される。R7の一価炭化水素基として、具体的には、アルキル基、アルケニル基、アラルキル基、アリール基が例示される。アルキル基は、C1~C12アルキル基が好ましく、特に、C1~C6アルキル基が好ましい。アルキル基は、直鎖若しくは分岐鎖状アルキル基、シクロアルキル基、又は、シクロアルキレン基直鎖又は分岐鎖状のアルキレン基好ましくは、メチレン基、エチレン基等のC1~C6アルキレン基と炭素環好ましくはC3~C8環との組み合わせからなるアルキル基のいずれかであってもよい。直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基は、直鎖状若しくは分岐鎖状C1~C6アルキル基が好ましく、具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基が例示される。シクロアルキル基は、C4~C6シクロアルキル基が好ましく、具体的には、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が例示される。アルケニル基は、C2~C12アルケニル基が好ましく、特に、C2~C6アルケニル基が好ましい。C2~C6アルケニル基として、具体的には、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基が例示され、ビニル基が好ましい。アラルキル基は、C7~C12アラルキル基が好ましい。C7~C12アラルキル基として、具体的には、ベンジル基、フェネチル基、フェニルプロピルが例示される。アリール基は、C6~C12アリール基が好ましく、具体的には、フェニル基、ナフチル基、トリル基が例示される。これらの一価炭化水素基は置換基を有していてもよい。当該置換基として、具体的には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン;水酸基;メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基等のアルコキシ基が例示される。このような置換一価炭化水素基として、具体的には、3-クロロプロピル基、333-トリフルオロプロピル基、パーフルオロブチルエチル基、パーフルオロオクチルエチル基が例示される。また、R7のハロゲン原子として、具体的には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が例示され、好ましくは、塩素原子である。また、R7のエポキシ基含有有機基として、具体的には、3-グリシドキシプロピル基、4-グリシドキシブチル基等のグリシドキシアルキル基;2--エチル基、3--プロピル基等のエポキシシクロヘキシルアルキル基;4-オキシラニルブチル基、8-オキシラニルオクチル基等のオキシラニルアルキル基が例示され、好ましくは、グリシドキシアルキル基であり、特に好ましくは、3-グリシドキシプロピル基である。また、R7のアクリル基含有有機基又はメタクリル基含有有機基として、具体的には、3-アクリロキシプロピル基、3-メタクリロキシプロピル基、4-アクリロキシブチル基、4-メタクリロキシブチル基が例示され、好ましくは、3-メタクリロキシプロピル基である。また、R7のアミノ基含有有機基として、具体的には、3-アミノプロピル基、4-アミノブチル基、N--3-アミノプロピル基が例示され、好ましくは、3-アミノプロピル基、N--3-アミノプロピル基である。また、R7のメルカプト基含有有機基として、具体的には、3-メルカプトプロピル基、4-メルカプトブチル基が例示される。また、R7のアルコキシ基として、具体的には、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基が例示され、好ましくは、メトキシ基、エトキシ基である。なお、一分子中、少なくとも1個、好ましくは少なくとも2個、のR7は、アルケニル基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基、又はヒドロキシ基である。また、a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数である。但し、a、b及びcが共に0となることはない。このようなシロキサン類は、、、、及び、で表された構造単位のうち少なくとも1つの単位で構成されており、具体的には、及びの単位からなる直鎖状ポリシロキサン;の単位からなる環状ポリシロキサン;又はの単位からなる分岐鎖状ポリシロキサン;及びの単位からなるポリシロキサン;及びの単位からなるポリシロキサン;及びの単位からなるポリシロキサン;及びの単位からなるポリシロキサン;及びの単位からなるポリシロキサン;、及びの単位からなるポリシロキサン;、及びの単位からなるポリシロキサン;、及びの単位からなるポリシロキサン;、及びの単位からなるポリシロキサン;、、及びの単位からなるポリシロキサン等が挙げられる。、、、及び、で表された構造単位の好ましい繰り返し数は、それぞれ、1~10000の範囲内が好ましく、更には、1~1000の範囲内が好ましく、特には、3~500の範囲内が好ましい。このシロキサン類は、当技術分野で周知の方法により調製することができる。このシロキサン類の調製方法は特に限定されず、最も一般的には、オルガノクロロシラン類の加水分解によって調製される。そのような方法、及び他の方法は、NollChemistryandTechnologyofSiliconesChapter5翻訳された第2ドイツ語版AcademicPress1968に記載されている方法である。なお、このシロキサン類は、ポリマーとの含ケイ素共重合体化合物であってもよい。例えば、Si-O-Si結合及びSi-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-O-Si結合及びSi-N-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-O-Si結合及びSi-n-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-O-Si結合及びSi-n-Si結合或いはSi-n-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物等をシロキサン類として使用することができる。なお、式中、nは前記と同じである。また、シラン類は、例えば、一般式:R74Si又は、平均単位式:abcd式中、R7は、それぞれ独立して、一価炭化水素基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり、但し、一分子中、少なくとも1個、好ましくは少なくとも2個、のR7は、アルケニル基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり;a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数であり、但し、a、b及びcが共に0となることはないで表される。このシラン類は、一般式:R74Siで表されるか、又は、、、、及び、で表された構造単位のうち少なくとも1つの単位で構成されており、具体的には、及びの単位からなる直鎖状ポリシラン;の単位からなる環状ポリシラン;又はの単位からなる分岐鎖状ポリシランポリシリン;の単位からなるポリシラン;及びの単位からなるポリシラン;及びの単位からなるポリシラン;及びの単位からなるポリシラン;及びの単位からなるポリシラン;、及びの単位からなるポリシラン;、及びの単位からなるポリシラン;、及びの単位からなるポリシラン;、及びの単位からなるポリシラン;、、及びの単位からなるポリシラン等が挙げられる。、、及びで表された構造単位の好ましい繰り返し数は、それぞれ、2~10000の範囲内が好ましくは、更には、3~1000の範囲内が好ましく、特には、3~500の範囲内が好ましい。このシラン類は種々の公知方法を用いて調製することができる。例えば、アルカリ金属の存在下、ハロシラン類の脱ハロゲン反応を行う方法Macromolecules233423等、ジシレンのアニオン重合を行う方法Macromolecules234494等、電極還元によりハロシラン類の脱ハロゲン反応を行う方法JChemSocChemCommun1161、JChemSocChemCommun897等、マグネシウムの存在下、ハロシラン類の脱ハロゲン反応を行う方法WO98/29476号公報等、金属触媒の存在下、ヒドロシラン類の脱水素反応を行う方法特開平4-334551号公報等等の方法が挙げられる。なお、このシラン類は、他のポリマーとの含ケイ素共重合体化合物であってもよい。例えば、Si-Si結合及びSi-O-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-Si結合及びSi-N-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-Si結合及びSi-n-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-Si結合及びSi-n-Si結合或いはSi-n-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物等をシラン類として使用することができる。その他のシラン類としては、一般式:2HSieR9式中、R8は、それぞれ独立して、置換若しくは非置換の一価炭化水素基であり;eは2以上の整数であり;R9はe価有機基であるで表される含ケイ素化合物が例示される。式中、R8の一価炭化水素基としては、前記R7の一価炭化水素基と同様の基が例示される。eは2以上の整数であり、好ましくは、2~6の整数である。また、R9はe価有機基であり、eが2の場合には、R9は二価有機基であり、具体的には、アルキレン基、アルケニレン基、アルキレンオキシアルキレン基、アリーレン基、アリーンオキシアリーレン基、アリーレンアルキレンアリーレン基が例示され、更に具体的には、下記の基が例示される。-CH2CH2-,-CH2CH2CH2-,-CH2CH-,-CH=CH-,-C≡C-,-CH2CH2OCH2CH2-,-CH2CH2CH2OCH2CH2-,また、eが3の場合には、R9は三価有機基であり、具体的には、下記の基が例示される。また、シラザン類としては、例えば、平均単位式:abcd式中、R7は、それぞれ独立して、一価炭化水素基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり、但し、一分子中、少なくとも1個、好ましくは少なくとも2個、のR7は、アルケニル基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり;R10は水素原子又は置換若しくは非置換の一価炭化水素基であり;a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数であり、但し、a、b及びcが共に0となることはないで表される。R10の一価炭化水素基としては、R7の一価炭化水素基と同様の基が例示される。R10は水素原子又はアルキル基が好ましく、特に、水素原子又はメチル基が好ましい。このシラザン類は、、、、及び、で表された構造単位のうち少なくとも1つの単位で構成されており、具体的には、及びの単位からなる直鎖状ポリシラザン;の単位からなる環状ポリシラザン;又はの単位からなる分岐鎖状ポリシラザン;及びの単位からなるポリシラザン;及びの単位からなるポリシラザン;及びの単位からなるポリシラザン;及びの単位からなるポリシラザン;及びの単位からなるポリシラザン;、及びの単位からなるポリシラザン;、及びの単位からなるポリシラザン;、及びの単位からなるポリシラザン;、及びの単位からなるポリシラザン;、、及びの単位からなるポリシラザン等が挙げられる。、、、及び、で表された構造単位の好ましい繰り返し数は、それぞれ、2~10000の範囲が好ましく、更には、3~1000の範囲内が好ましく、特には、3~500の範囲内が好ましい。このシラザン類は、当技術分野で周知の方法により調製することができる。このようなシラザン類の調製方法は、例えば、米国特許第4312970号、第4340619号、第4395460号、第4404153号、第4482689号、第4397828号、第4540803号、第4543344号、第4835238号、第4774312号、第4929742号及び第4916200号に記載されている。更に、JMaterSci222609にも記載されている。このシラザン類は、他のポリマーとの含ケイ素共重合体化合物であってもよい。例えば、Si-N-Si結合及びSi-O-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-N-Si結合及びSi-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-N-Si結合及びSi-n-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-N-Si結合及びSi-n-Si結合或いはSi-n-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物等をポリシラザンとして使用することができる。なお、式中、nは前記と同じである。カルボシラン類としては、例えば、平均単位式:abcd式中、R7は、それぞれ独立して、一価炭化水素基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり、但し、一分子中、少なくとも1個、好ましくは少なくとも2個、のR7は、アルケニル基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基、又はヒドロキシ基であり;R11はアルキレン基又はアリーレン基であり;a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数であり、但し、a、b及びcは共に0となることはないで表される。R11のアルキレン基は、例えば、式:-n-で表され、また、R5のアリーレン基は、例えば、式:-n-で表される。なお、式中、nは前記と同じである。このカルボシラン類は、、、及びで表された構造単位のうち少なくとも1つの単位で構成されており、具体的には、例えば、及びの単位からなる直鎖状ポリカルボシラン;の単位からなる環状ポリカルボシラン;又はの単位からなる分岐鎖状ポリカルボシラン;及びの単位からなるポリカルボシラン;及びの単位からなるポリカルボシラン;及びの単位からなるポリカルボシラン;及びの単位からなるポリカルボシラン;及びの単位からなるポリカルボシラン;、及びの単位からなるポリカルボシラン;、及びの単位からなるポリカルボシラン;、及びの単位からなるポリカルボシラン;、及びの単位からなるポリカルボシラン;、、及びの単位からなるポリカルボシラン等が挙げられる。、、及びで表された構造単位の好ましい繰り返し数は、それぞれ、2~10000の範囲内が好ましく、更には、3~1000の範囲内が好ましく、特には、3~500の範囲内が好ましい。このカルボシラン類は、当技術分野で周知の方法により調製することができる。カルボシラン類の調製方法は、例えば、JDunoguesetalMacromolecules213、米国特許第3293194号明細書に記載されている。このカルボシラン類は、他のポリマーとの含ケイ素共重合体化合物であってもよい。例えば、Si-n-Si結合及びSi-O-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-n-Si結合及びSi-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-n-Si結合及びSi-N-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-n-Si結合及びSi-n-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-n-Si結合及びSi-O-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-n-Si結合及びSi-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物;Si-n-Si結合或いはSi-n-Si結合及びSi-N-Si結合を有する含ケイ素共重合体化合物等をカルボシラン類として使用することができる。なお、式中、nは前記と同じである。成分としては、特に、平均単位式:abcd式中、R7は、それぞれ独立して、一価炭化水素基、水素原子、ハロゲン原子、エポキシ基含有有機基、アクリル基含有有機基、メタクリル基含有有機基、アミノ基含有有機基、メルカプト基含有有機基、アルコキシ基又はヒドロキシ基であり;a、b、c及びdは、それぞれ、0以上、1以下、且つ、abcd=1を満たす数であり、但し、a、b及びcが共に0となることはないで表されるシロキサン、特にポリシロキサンが好ましい。架橋反応として、具体的には、ヒドロシリル化反応、マイケル付加反応、ディールズアルダー反応等の付加反応;脱アルコール、脱水素、脱水、脱アミン等の縮合反応;エポキシ開環、エステル開環等の開環反応;パーオキサイド、UV等のラジカル反応が例示される。特に、成分が脂肪族不飽和基を有し、成分がケイ素原子結合水素原子を有する場合、ヒドロシリル化反応用触媒の存在下、ヒドロシリル化反応することができる。ヒドロシリル化反応用触媒として、具体的には、白金微粉末、白金黒、白金坦持シリカ微粉末、白金坦持活性炭、塩化白金酸、四塩化白金、塩化白金酸のアルコール溶液、白金とオレフィンの錯体、白金とアルケニルシロキサンの錯体が例示される。この含有量は特に限定されないが、成分と成分の合計量に対して、この触媒中の金属原子が質量重量単位で0.1~1,000ppmの範囲内となる量であることが好ましく、特には、1~500ppmの範囲内となる量であることが好ましい。また、成分が脂肪族不飽和基を有し、成分がケイ素原子結合水素原子を有する場合、それぞれの成分の使用量は特に限定されないが、成分中の脂肪族不飽和基1モルに対して、成分中のケイ素原子結合水素原子が0.1~50モルの範囲内となる量であり、好ましくは、0.1~30モルの範囲内となる量であり、特に好ましくは、0.1~10モルの範囲内となる量である。これは、成分の使用量が、前記範囲の下限未満であると、得られる硬化物を焼成した場合の炭化収率が減少する傾向があり、一方、前記範囲を超えると、得られる硬化物を焼成して得られるケイ素含有炭素系複合材料の電極活物質としての性能が低下する傾向があるからである。また、成分が脂肪族不飽和基を有し、成分が脂肪族不飽和基、アクリル基、メタクリル基又はケイ素原子結合水素原子を有する場合、ラジカル開始剤により、熱及び/又は光によりラジカル反応することもできる。このラジカル開始剤として、具体的には、過酸化ジアルキル、過酸化ジアシル、パーオキシエステル、パーオキシジカーボネート等の有機過酸化物、或いは有機アゾ化合物が例示される。この有機過酸化物として、具体的には、ジベンゾイルパーオキサイド、ビス-p-クロロベンゾイルパーオキサイド、ビス-24-ジクロロベンゾイルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、t-ブチルパーベンゾエート、25-ビス-23-ジメチルヘキサン、t-ブチルパーアセテート、ビス、ビス、ビス、23-ジメチルベンゾイルパーオキサイド、24-ジメチルベンゾイルパーオキサイド、26-ジメチルベンゾイルパーオキサイド、234-トリメチルベンゾイルパーオキサイド、246-トリメチルべンゾイルパーオキサイド等のメチル基置換ベンゾイルパーオキサイド;t-ブチルパーベンゾエート、ジクミルパーオキサイド、25-ジメチル-25-ジヘキサン、t-ブチルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシアセテート、これらの混合物が例示される。また、この有機アゾ化合物として、具体的には、22-アゾビスイソブチロニトリル、22-アゾビス4-メトキシ-24-ジメチルバレロニトリル、22-アゾビスが例示される。このラジカル開始剤の含有量は特に限定されないが、成分と成分の合計量に対して0.1~10質量重量の範囲内となる量であることが好ましく、特には、0.5~5質量重量の範囲内となる量であることが好ましい。また、成分が脂肪族不飽和基を有し、成分が脂肪族不飽和基、アクリル基、メタクリル基、或いはケイ素原子結合水素原子を有する場合、それぞれの成分の使用量は特に限定されないが、成分中の脂肪族不飽和基1モルに対して、成分中の脂肪族不飽和基、アクリル基、メタクリル基或いはケイ素原子結合水素原子が0.1~50モルの範囲内となる量であり、好ましくは、0.1~30モルの範囲内となる量であり、特に好ましくは、0.1~10モルの範囲内となる量である。これは、成分の添加量が、前記範囲の下限未満であると、得られる硬化物を焼成した場合の炭化収率が減少する傾向があり、一方、前記範囲を超えると、得られる硬化物を焼成して得られるケイ素含有炭素系複合材料の電極活物質としての性能が低下する傾向があるからである。成分と成分を架橋反応させてなる硬化物を形成する場合、例えば、下記I又はIIの方法で製造し、次いで、焼成の工程に移ることができる。I:成分と成分を混合した後、300°C以下、特に60~300°Cの温度でプレキュアする。得られた硬化物を平均粒子径が0.1~30μm、より好ましくは1~20μmの粒度に粉砕した後次の焼成工程に用いることが好ましい。II:本発明で特に好ましく用いられる硬化物は球状の粒子であり、この球状の粒子を形成するため、例えば、成分と成分からなる架橋性組成物を熱風中に噴霧し架橋反応するか、又は当該架橋性組成物と非相溶性の媒体中に乳化又は分散して架橋反応することが好ましい。成分又はB成分の一方が脂肪族不飽和基を有し、他方がケイ素原子結合水素原子を有する場合、前記成分と成分とヒドロシリル化反応用触媒を混合した架橋性組成物を熱風中に微粒子状に噴霧して、ヒドロシリル化反応により架橋し、微粒子状の硬化物粉末を得ることができる。一方、前記成分と成分とヒドロシリル化反応用触媒を混合した架橋性組成物を、乳化剤の水溶液中に添加し、攪拌により乳化して架橋性組成物の微粒子を形成し、次いでヒドロシリル化反応により架橋し、微粒子状の硬化物粉末を形成することもできる。この乳化剤は特に限定されないが、具体的には、イオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、イオン性界面活性剤とノニオン性界面活性剤の混合物が例示される。特に、架橋性組成物と水を混合することにより製造される水中油型エマルジョンの均一分散性及び安定性が良好であることから、1種類以上のイオン性界面活性剤と1種類以上のノニオン性界面活性剤の混合物を用いることが好ましい。また、乳化剤と併用してシリカコロイダルシリカ、酸化チタン等金属酸化物を使用し、硬化物粉末の表面にシリカを保持した状態で炭素化することにより、炭素表面に安定な皮膜を形成し、炭化収率を上げること又は炭素材の放置時に生じる表面酸化を抑制することができる。硬化物粉末の粒子径は特に限定されないが、焼成により、電極活物質として好適な平均粒子径1~20μmのケイ素含有炭素系複合材料を形成することから、その好ましい平均粒子径は5~30μmの範囲内であることが好ましく、特に、5~20μmの範囲内であることが好ましい。このようにして得られた硬化物粉末の架橋を更に促進し、焼成による炭化収率を向上できることから、空気中、150~300°Cで更に熱処理することが好ましい。本発明のケイ素含有炭素系複合材料は、成分及び成分の硬化物を、C炭素系物質と共に熱処理焼成する工程を経て得ることができる。前記焼成工程に先立って、成分と成分を架橋反応させてなる硬化物表面にC炭素系物質を被覆して複合化粉体とすることが好ましい。成分と成分を架橋反応させてなる硬化物表面に被覆するC成分の量は、複合化粉体中0.5~20質量重量であることが好ましく、1~10質量重量であることがより好ましく、1~5質量重量であることが好ましい。複合化粉体を調製する方法は特に限定されないが、例えば、i成分と成分を架橋反応させてなる硬化物とC炭素系物質とを機械的エネルギーを与えながら混合攪拌する方法、ii成分と成分を水性分散媒体中に乳化された状態で架橋反応して硬化物粉末が調製される場合、水性分散媒体中にC炭素系物質を分散させて硬化物表面にC炭素系物質を吸着させる方法が例示される。i成分と成分を架橋反応させてなる硬化物とC炭素系物質とを機械的エネルギーを与えながら混合攪拌する際に用いられる粉砕装置、混合装置、表面処理装置は特に限定されない。粉砕、混合又は表面処理は、乾式方法でもよく湿式方法でもよい。粉砕装置としては、例えば、圧力や打撃力により粉砕する装置:例えばジョークラッシャー、ジャイレトリクラシャー、ロールクラッシャー、ロールミル、自動乳鉢等;高速回転するローター周辺に打撃板が固定され、ローターと打撃板とによるせん断力等によって処理物を粉砕する装置:例えばハンマーミル、インパクトクラッシャー、ピンミル、アトマイザー、パルベライザー等;リング上にロール又はボールが押しつけられつつ回転し、その間で処理物をすりつぶして粉砕する装置:例えばリングローラーミル、リングボールミル、遠心ローラーミル、ボールベアリングミル、オングミル等;円筒形の粉砕室を備え、その粉砕室の中に粉砕媒体としてボールやロッドを入れて回転若しくは振動させることにより処理物を粉砕する粉砕装置:例えばポットミル、ボールミル、振動ミル、遊星ボールミル等;円筒形の粉砕室を備え、その粉砕室にボール又はビーズ等の粉砕媒体を入れ、この媒体に挿入したディスク型やアニュラー型の攪拌機構による、せん断、摩擦作用によって処理物を粉砕する装置:例えばタワーミル、アトライター、サンドミル等;ノズルから噴射される高圧の空気等の媒体を超高速ジェットとして粒子に衝突させ、粒子どうしの衝撃によって処理物を粉砕する装置:例えばジェットミル等が挙げられる。混合装置としては、例えば、混合槽内部に攪拌軸を有し、この軸に攪拌羽根を取り付けて、粉末の混合を行う形式のミキサー:例えば、スーパーミキサー、ハイスピードミキサー、ヘンシェルミキサー等;粉体投入口を備えた竪型シリンダーと混合ブレードを備えたメインシャフトよりなり、メインシャフトは上部軸受けによって支えられ、排出側がフリーになっている構造の連続ミキサー:例えば、フレキソミックスミキサー等;攪拌ピンを有した円盤の上部に原料を投入し、この円盤を高速回転させて、せん断作用によって混合を行う連続ミキサー:例えばフロージェットミキサー、スパイラルピンミキサー等が挙げられる。表面処理装置としては、例えば、奈良機械株式会社製のハイブリダイザー、ホソカワミクロン株式会社製のメカノフュージョン、ノビルタ等が挙げられる。また、ii成分と成分を水性分散媒体中に乳化された状態で架橋反応して硬化物粉末を調製する場合、水性分散媒体中にC炭素系物質を分散させて硬化物表面にC炭素系物質を吸着させた後、水を除去することで複合化粉体を得ることができる。この場合、成分と成分を水性分散媒体中に乳化した後にC炭素系物質を乳化物に分散させることが好ましい。前記焼成の条件は特には限定されるものではないが、不活性ガス又は真空中、300~1500°Cで焼成することが好ましい。不活性ガスとしては、窒素、ヘリウム、アルゴンが例示される。なお、この不活性ガス中に、水素ガス等の還元性ガスを含んでもよい。したがって、本発明の複合材料中には若干量の水素が存在していてもよい。焼成温度としては、500°Cから1000°Cの範囲がより好ましい。焼成時間も特に限定されるものではないが、例えば、10分~10時間、好ましくは30分~3時間の範囲とすることができる。焼成は、固定床又は流動床方式の炭化炉で行うことができ、所定温度へ昇温できる機能を有する炉であれば、炭化炉の加熱方式及び種類は特に限定されない。炭化炉として、具体的には、リードハンマー炉、トンネル炉、単独炉が例示される。C炭素系物質は、炭素から主に構成される限り特に限定されるものではないが、例えば、活性炭素、天然黒鉛、人造黒鉛、各種のコークス粉末、メソフェーズ炭素;気相成長炭素繊維、ピッチ系炭素繊維、PANPolyacrylonitrile系炭素繊維等の炭素繊維;アセチレンブラック、ファーネスブラック、ケッチェンブラック、ガスブラック等のカーボンブラック;カーボンナノファイバー、カーボンナノチューブ等が例示される。本発明のケイ素含有炭素系複合材料は、平均粒子径が5nm~50μmの粒子の形態であることができる。平均粒子径は10nm~40μmであることが好ましく、100nm~30μmであることがより好ましく、1μm~20μmであることが更により好ましい。本発明のケイ素含有炭素系複合材料中の炭素含有量は1~50質量重量であることが好ましく、5~30質量重量であることがより好ましく、5~20質量重量であることが更に好ましい。電極活物質として本発明のケイ素含有炭素系複合材料のみを使用する場合でも好適な導電性を有し、電極の充放電容量の低下を抑制できるからである。本発明のケイ素含有炭素系複合材料の表面は炭素からなる被覆層を有する。炭素被覆層の厚みは特に限定されるものではないが、5nm~2μmが好ましく、10~1μmがより好ましく、20~100nmが更により好ましい。炭素被覆層によって被覆されたコア部分は、成分と成分との硬化物の焼成物そのものである。このようにして得られるケイ素含有炭素系複合材料は、ケイ素、炭素及び酸素を主成分としており、例えば、平均組成式:Si100CfOgHhで表される。式中、f、g、及びhは、それぞれ、0.5<f<100、0≦g<5、及び0≦h<10を満たす数である。1.5<f<70であることが好ましく、2.0<f<50であることがより好ましい。このようにして得られた表面炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料は電極活物質として使用することができる。本発明の電極活物質は粒子の形態であることができ、その場合の平均粒子径は1~50μmであることが好ましく、1~40μmであることがより好ましく、1~30μmであることが更により好ましい。本発明の表面炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料からなる電極活物質は、高い可逆容量と安定した充放電サイクル特性を有し、リチウムが放出される際の電位損失が小さい電極を簡易な製造プロセスで製造可能とすることができる。したがって、この電極活物質は非水電解質二次電池の電極用活物質として好適に使用することができる。特に、この電極活物質はリチウム又はリチウムイオン二次電池の電極の活物質として好適である。電極本発明の電極は、前記の電極活物質を含有することを特徴とし、電極の形状及び調製方法は特に限定されるものでない。本発明の電極を調製する方法として、具体的には、ケイ素含有炭素系複合材料をバインダーと混合して電極を作製する方法;ケイ素含有炭素系複合材料をバインダー及び溶媒と混合し、得られたペーストを、集電体上に圧着し、或いは集電体上に塗布し、その後に乾燥して電極とする等の方法により電極を作製する方法が例示される。また、集電体に塗布したペーストの膜厚は、例えば、30~500μm、好ましくは50~300μm程度である。なお、塗布後の乾燥の手段は特に限定されるものではないが、加熱真空乾燥処理が好ましい。乾燥処理後の集電体上の電極材料の膜厚は、例えば、10~300μm、好ましくは20~200μm程度である。なお、ケイ素含有炭素系複合材料が繊維状の場合には、一軸方向に配したり、織物等の構造体の形にし、金属や導電性高分子等の導電性繊維で束ねたり編み込むことにより、電極を作製することができる。電極の形成においては、必要に応じて端子を組み合わせてもよい。集電体は、特に限定されるものではなく、具体的には、銅、ニッケル又はそれらの合金等の金属のメッシュ、箔が例示される。バインダーとして、具体的には、フッ素系樹脂ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン等、スチレン-ブタジエン樹脂が例示される。バインダーの使用量は、特に限定されるものではなく、その下限値は、ケイ素含有炭素系複合材料100質量重量部に対して、5~30質量重量部の範囲内であり、好ましくは5~20質量重量部の範囲内である。バインダーの使用量が前記範囲を外れると、例えば、集電体表面上へのケイ素含有炭素系複合材料の密着強度が不十分になり、また、電極内部抵抗上昇の原因となる絶縁層が形成されるおそれがある。ペーストの調製方法は、特に制限されず、例えば、バインダーと有機溶媒との混合液又は分散液にケイ素含有炭素系複合材料を混合する方法等を例示することができる。溶媒としては、通常、バインダーを溶解又は分散可能な溶媒が使用され、具体的には、N-メチルピロリドン、N,N-ジメチルホルムアミド等の有機溶媒を例示することができる。溶媒の使用量は、ペースト状となる限り特に制限されず、例えば、ケイ素含有炭素系複合材料100質量重量部に対して、通常、0.01~500質量重量部の範囲内、好ましくは0.01~400質量重量部の範囲内で、更に好ましくは0.01~300質量重量部の範囲内である。なお、本発明の電極には任意の添加材を配合してもよい。例えば、導電助剤を加えて電極を製造してもよい。導電助剤の使用割合は特に制限されないが、ケイ素含有炭素系複合材料100質量重量部に対して、2~60質量重量部の範囲内であり、好ましくは5~40質量重量部の範囲内であり、更に好ましくは5~20質量重量部の範囲内である。導電性に優れ、電極の充放電容量の低下を抑制できるからである。導電助剤としては、カーボンブラックケッチェンブラック、アセチレンブラック等、炭素繊維、カーボンナノチューブ等が例示できる。導電助剤は、単独で又は2種以上組み合わせて使用することができる。なお、導電助剤は、例えば、ケイ素含有炭素系複合材料、バインダー及び溶媒を含むペーストに混合することができる。また、本発明の電極にはその他任意の添加材として、黒鉛等の電極活物質を配合してもよい。蓄電デバイス本発明の蓄電デバイスは、前記の電極を備えたことを特徴とする。このような蓄電デバイスとしては、リチウム一次電池、リチウム二次電池、リチウムイオン二次電池、キャパシタ、ハイブリッドキャパシタレドックスキャパシタ、有機ラジカル電池、デュアルカーボン電池が例示され、特にリチウム又はリチウムイオン二次電池が好ましい。リチウムイオン二次電池は、例えば、前記電極からなる負極、リチウムを吸蔵放出可能な正極、電解液、セパレータ、集電体、ガスケット、封口板、ケース等の電池構成要素を用い、常法により製造することができる。リチウム二次電池は、例えば、前記電極からなる正極、金属リチウムからなる負極、電解液、セパレータ、集電体、ガスケット、封口板、ケース等の電池構成要素を用い、常法により製造することができる。本発明の電池の好ましい態様であるリチウム又はリチウムイオン二次電池を図1及び図2により詳細に説明する。図1は、本発明の電池の一例であるリチウムイオン二次電池であるボタン形電池の概略分解断面図である。図1に示すリチウムイオン二次電池は、上面開口有底円筒形状のケース1、ケース1の外周と略同等のサイズの内周を有する両端開口円筒形状のガスケット2、ワッシャー3、SUS板4、集電体5、本発明のケイ素含有炭素系複合材料を電極活物質として含む負極6、セパレータ7、正極8、集電体9、及び、封口板10からなる。図1に示すリチウムイオン二次電池のケース1内には、ケース1の内周よりも若干小さいサイズの略リング状であるワッシャー3が収容されており、ワッシャー3の上にケース1の内周よりも若干小さいサイズの略円盤状であるSUS板4が載置されている。SUS板4の上には、共にケース1の内周よりも若干小さいサイズの略円盤状である集電体5及び負極6が配設される。負極6の上には、ケース1の内周と略同等のサイズの一枚の円盤状部材としてのセパレータ7が載置され、セパレータ7には電解液が含浸されている。なお、セパレータ7は2枚以上の円盤状部材から構成されていてもよい。セパレータ7上には負極6と略同等のサイズの正極8及び集電体5と略同等のサイズの集電体9が配設される。集電体5は銅、ニッケル等の金属からなる箔、メッシュ等で構成されており、集電体9はアルミニウム等の金属からなる箔、メッシュ等で構成されており、それぞれ、負極5及び正極8に密着して一体化している。図1に示すリチウムイオン二次電池では、ケース1の壁面にガスケット2が嵌合されており、ガスケット2よりも若干大きいサイズの内周面を有する下面開口有底円筒形状の封口板10の当該内周面がガスケット2の外周面に更に嵌合されている。これにより、ケース1と封口板10はガスケット2によって絶縁され、ケース1、ガスケット2、ワッシャー3、SUS板4、集電体5、負極6、セパレータ7、正極8、集電体9及び封口板10の軸線が一致したボタン形電池が形成される。図1に示すリチウムイオン二次電池における正極8は、特に限定されるものではなく、例えば、正極活物質、導電助材及びバインダー等で構成することができる。正極活物質としては、例えば、LiCoO2、LiNiO2、LiMn2O4等の金属酸化物、LiFePO4、Li2FeSiO4等のポリアニオン型酸化物、スピネル型LiMn2O4等を挙げることができる。正極活物質は、単独で又は二種以上組み合わせて使用してもよい。導電助材及びバインダーとしては上記と同様のものが例示される。図2は実施例で作製した本発明の電池の一例であるリチウム二次電池であるボタン形電池の概略分解断面図である。図2に示すリチウム二次電池は、上面開口有底円筒形状のケース1、ケース1の外周と略同等のサイズの内周を有する両端開口円筒形状のガスケット2、ワッシャー3、SUS板4、金属リチウムからなる負極5、セパレータ7、本発明のケイ素含有炭素系複合材料を電極活物質として含む正極8、集電体9’、及び、封口板10からなる。図2に示すリチウム二次電池のケース1内には、ケース1の内周よりも若干小さいサイズの略リング状であるワッシャー3が収容されており、ワッシャー3の上にケース1の内周よりも若干小さいサイズの略円盤状であるSUS板4が載置されている。SUS板4の上には、ケース1の内周よりも若干小さいサイズの略円盤状である負極6が配設される。負極6の上には、ケース1の内周と略同等のサイズの一枚の円盤状部材としてのセパレータ7が載置され、セパレータ7には電解液が含浸されている。なお、セパレータ7は2枚以上の円盤状部材から構成されていてもよい。セパレータ7上には負極6と略同等のサイズの正極8及び集電体9’が配設される。集電体9’は銅、ニッケル等の金属からなる箔、メッシュ等で構成されており、正極8に密着して一体化している。図2に示すリチウム二次電池では、ケース1の壁面にガスケット2が嵌合されており、更に、ガスケット2よりも若干大きいサイズの内周面を有する下面開口有底円筒形状の封口板10の当該内周面がガスケット2の外周面に更に嵌合されている。これにより、ケース1と封口板10はガスケット2によって絶縁され、ケース1、ガスケット2、ワッシャー3、SUS板4、負極6、セパレータ7、正極8、集電体9’及び封口板10の軸線が一致したボタン形電池が形成される。図1及び図2に示すリチウム又はリチウムイオン二次電池に含まれる電解液は、特に限定されるものではなく、公知のものを用いることができる。例えば、電解液として、有機溶媒に電解質を溶解させた溶液を用いることにより、非水系リチウム又はリチウムイオン二次電池を製造することができる。電解質としては、例えば、LiPF6、LiClO4、LiBF4、LiClF4、LiAsF6、LiSbF6、LiAlO4、LiAlCl4、LiCl、LiI等のリチウム塩を例示することができる。有機溶媒としては、例えば、カーボネート類プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ジエチルカーボネート等、ラクトン類γ一ブチロラクトン等、鎖状エーテル類12-ジメトキシエタン、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル等、環状エーテル類テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、ジオキソラン、4-メチルジオキソラン等、スルホラン類スルホラン等、スルホキシド類ジメチルスルホキシド等、ニトリル類アセトニトリル、プロピオニトリル、ベンゾニトリル等、アミド類N,N-ジメチルホルムアミド、NN-ジメチルアセトアミド等、ポリオキシアルキレングリコール類ジエチレングリコール等等の非プロトン性溶媒を例示することができる。有機溶媒は、単独で用いてもよく二種以上の混合溶媒として用いてもよい。電解質濃度は、例えば、電解液1Lに対して、電解質0.3~5モル、好ましくは0.5~3モル、更に好ましくは0.8~1.5モル程度である。図1及び図2に示すリチウム又はリチウムイオン二次電池におけるセパレータ4、12は、特に限定されるものではなく、公知のセパレータ、例えば、多孔質ポリプロピレン製不織布、多孔質ポリエチレン製不織布等のポリオレフィン系の多孔質膜等を使用することができる。本発明の蓄電デバイスは、図1、図2に示した例に限定されるものではなく、例えば、積層形、パック形、ボタン形、ガム形、組電池形、角形といった様々な形態のものに適用可能である。本発明の知でンデバイス、特に、リチウム又はリチウムイオン二次電池は、軽量且つ高容量で高エネルギー密度の特徴を利用して、ビデオカメラ、パソコン、ワープロ、ラジカセ、携帯電話等の携帯用小型電子機器の電源、ハイブリット自動車や電気自動車の電源、電力貯蔵用電源として使用されることが好ましい。本発明の複合材料、電極活物質、電極及び蓄電デバイスを実施例により詳細に説明するが、本発明は実施例に限定されるものではない。なお、実施例において、X線回折、走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡及びエネルギー分散型X線分析による観察、並びに、電池特性の評価は以下のとおりに実施された。X線回折装置:株リガク製RINT2000X線発生装置:ターゲットCu管電圧:40kV管電流:40mA2θ=10-90発散スリット:2/3°発散縦:10mm散乱スリット:2/3°受光スリット:03mm走査型電子顕微鏡:SEM装置:日本電子株製JSM-5800LV透過型電子顕微鏡:TEM装置:日本電子株製JEOL2100FTEMエネルギー分散型X線分析:EDX装置:日本電子株製JED-2100電池特性の評価本発明の複合材料を用いたリチウム二次電池の充放電特性を北斗電工製HJR-110mSM6を用いて次のようにして測定した。充電はケイ素含有炭素系複合材料1g質量あたり、理論容量を700mAh/gを1.0Cにし、これに対して10分の1となるような0.1C70.0mAh/gの定電流で行い、電池電圧が0.02Vに達した後、定電圧に切り替えて電流値が更に1/10となった時点で終了し、充電容量を求めた。また、放電は0.1Cで電池電圧が1.5Vに達した時点で終了し、放電容量を求めた。なお、サイクル特性についても同様な条件で行った。初回充放電効率CEは、第1サイクルにおいて、充電容量に対する放電容量の百分率とした。サイクル試験後の容量維持率は初回の充電容量に対する10サイクル後の充電容量の百分率とした。[実施例1]含ケイ素架橋粒子の調製重合度約2000のポリスチレン2.4gとトルエン3.0gからなる溶液に、式:2SiO122575で表されるオルガノポリシロキサン24g、式:2HSiO2SiOSi2Hで表されるオルガノポリシロキサン2.4g、及び式:C6H5SiOSi2H3で表されるオルガノポリシロキサン2.4gからなるシリコーン組成物を混合して均一な溶液とした。次に、この溶液に白金の13-ジビニルテトラメチルジシロキサン錯体0.01g、及びメチルトリスシラン0.1gを混合し、室温で均一に混合した。その後、110°Cのオーブン中で30分間静置してシリコーン組成物を架橋させて、白濁したゲル状物を得た。このゲル状物を減圧下、加熱することによりトルエンを除去して、白色固形物を得た。得られた固形物の断面をSEMで観測したところ、ポリスチレン中に含ケイ素架橋粒子が均一に分散していることがわかった。含ケイ素架橋粒子をトルエンで抽出して取り出したところ、平均粒子径2.5μmの真球状粒子であることが確認された図3。炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料の調製得られた上記含ケイ素架橋粒子4.75gとアセチレンブラック0.25gをボールミルで5分間混合し、黒色の粉末を得た。この粉末をSSA-Sグレードのアルミナ製ボートに入れ、窒素雰囲気下、マッフル炉にて、600°Cで2時間、次いで1000°Cで1時間焼成した。冷却後、黒色粉末を75の収率で得た。得られた炭素表面被覆ケイ素含有炭素系複合材料中の表面に積層された炭素量はケイ素含有炭素系複合材料中6.6質量重量であった。得られた黒色粉末をSEMで観測したところ、平均粒子径約2.45μmの球状粒子であり図4、材料断面の透過型電子顕微鏡以下、TEMとエネルギー分散型X線分析以下、EDXにより、粒子のコアの組成は主にSiOC成分から構成され、粒子の表面が直径30-40nmのカーボン粒子で被覆された複合粒子であることがわかった。図5電極の作製得られた上記ケイ素含有炭素系複合材料107.58質量重量部及びアセチレンブラック6.94質量重量部を乳鉢にて15分混合した後、ポリフッ化ビニリデン12.00質量重量部を加え、更に15分混合した。その後、溶媒としてN-メチル-2-ピロリドンを混合してスラリー状にし、ドクターブレード法により、銅箔ロール上に厚み約250μmで塗布した。次に、85°Cで12時間以上真空乾燥を行い、厚み約40μmの電極を作製した。二次電池の作製及び評価前記電極、対極に金属リチウム、電解液として六フッ化リン酸リチウムを1モル/Lの割合で溶解させたエチレンカーボネートとジエチルカーボネート1:1体積比混合溶媒、及びセパレータとしてポリプロピレン不織布を用い、コイン型リチウム二次電池を作製した。次いで、リチウム二次電池の電池特性の評価を前記の電池特性の評価方法に従って実施した。表1に電池の特性を示す。[実施例2]含ケイ素架橋粒子の調製新日鉄化学工業株式会社製のDVB570ジビニルベンゼンとビニルエチルベンゼンが主成分であり、主成分中のジビニルベンゼンの含有率60質量重量15.49gに、粘度20mPasの分子鎖両末端トリメチルシロキシ基封鎖メチルハイドロジェンシロキサン共重合体ケイ素原子結合水素原子の含有量=1.58質量重量9.51g前記DVB570中のビニル基1モルに対して本共重合体中のケイ素原子結合水素原子が1モルとなる量を混合して架橋性組成物を調製した後、10質量重量-ポリオキシエチレン第2級アルキルエーテルHLB=14.5、三洋化成工業株式会社製のサンノニックSS120の水溶液25gを加え、次いで、ホモディスパー回転数=5000rpmにより乳化して、架橋性組成物の水系エマルジョンを調製した。次に、前記の架橋性組成物の水系エマルジョンに、別に調製しておいた、白金の13-ジビニルテトラメチルジシロキサン錯体を主成分とする白金系触媒の水系エマルジョンを架橋性組成物に対して白金金属が質量重量単位で20ppmとなる量、均一に混合し、60°Cで60分間攪拌した。その後、水を除去することにより平均粒子径が1~5μmの硬化物粉末を調製した。炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料の調製得られた上記含ケイ素架橋粒子4.75gとアセチレンブラック0.25gをボールミルで5分間混合し、黒色の粉末を得た。前記の硬化物粉末を実施例1と同様にSSA-Sグレードのアルミナ製ボートに入れ焼成し、冷却後、黒色粉末を62の収率で得た。得られた炭素表面被覆ケイ素含有炭素系複合材料中の表面に積層された炭素量はケイ素含有炭素系複合材料中7.6質量重量であった。得られた黒色粉末をSEMとTEMとEDXで観測したところ、主にSiOC成分から構成された平均粒子径約1.0-5.0μmの球状粒子であり、粒子の表面が直径30-40nmのカーボン粒子で被覆された複合粒子であることがわかった。上記で調製したケイ素含有炭素系複合材料を用いて、電極の作製と二次電池の作製及び評価を実施例1と同様に行った。表1に電池の特性を示す。[実施例3]含ケイ素架橋粒子の調製新日鉄化学工業株式会社製のDVB630ジビニルベンゼンとビニルエチルベンゼンが主成分であり、主成分中のジビニルベンゼンの含有率63.6質量重量100g、粘度45mPasの分子鎖両末端トリメチルシロキシ基封鎖ジメチルシロキサンメチルハイドロジェンシロキサン共重合体ケイ素原子結合水素原子の含有量=0.76質量重量153.4g前記DVB630中のビニル基1モルに対して、本共重合体中のケイ素原子結合水素原子が1モルとなる量、塩化白金酸のイソプロピルアルコール溶液前記DVB630とジメチルシロキサンメチルハイドロジェンシロキサン共重合体の合計量に対して、白金量として10ppmに相当する量、及び2-メチル-3-ブチン-2-オール0.1gを加え、混合したものを窒素中、温度80°C、30分硬化させ、更に200°Cで60分硬化させた。その後、冷却し、クリアランスを20μmに設定した粉砕機で粉砕し、平均粒系約15μmの硬化物粉末を得た。炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料の調製得られた上記含ケイ素架橋粒子粉末4.75gとケッチェンブラック0.25gをボールミルで5分間混合し、黒色の粉末を得た。この粉末を実施例1と同様にSSA-Sグレードのアルミナ製ボートに入れ焼成し、冷却後、黒色粉末を62の収率で得た。得られた炭素表面被覆ケイ素含有炭素系複合材料中の表面に積層された炭素量はケイ素含有炭素系複合材料中7.6質量重量であった。得られた黒色粉末をTEMとSEMとEDXで観測したところ、主にSiOC成分から構成された平均粒子径約10.0-15.0μmの粒子であり、粒子の表面が直径30-40nmのカーボン粒子で被覆された複合粒子であることがわかった。上記で調製したケイ素含有炭素系複合材料を用いて、電極の作製と二次電池の作製及び評価を実施例1と同様に行った。表1に電池の特性を示す。[実施例4]含ケイ素架橋粒子の調製式:2SiO22Siで示されるオルガノポリシロキサン500gと粘度20mPasの分子鎖両末端トリメチルシロキシ基封鎖メチルハイドロジェンシロキサン共重合体ケイ素原子結合水素原子の含有量=1.58質量重量951g前記オルガノポリシロキサン中のビニル基1モルに対して本共重合体中のケイ素原子結合水素原子が1.2モルとなる量、塩化白金酸のイソプロピルアルコール溶液前記オルガノポリシロキサンと前記メチルハイドロジェンシロキサン共重合体の合計量に対して、白金金属が質量重量単位で10ppmとなる量、及び2-メチル-3-ブチン-2-オール前記RMSオルガノポリシロキサンと前記メチルハイドロジェンシロキサン共重合体の合計量に対して、2-メチル-3-ブチン-2-オールが質量重量単位で200ppmとなる量を混合して架橋性組成物を調製し、これを、熱風入口温度200°C、直径2m、高さ4mのスプレードライヤ中に回転ノズルを用いて噴霧し、サイクロンで捕集して、直径2~50μmの球状の硬化物粉末を調製した。炭素被覆ケイ素含有炭素系複合材料の調製得られた上記含ケイ素架橋粒子粉末4.75gとアセチレンブラック0.25gを奈良機器製のHYBRITYZERで5分間混合し、黒色の粉末を得た。この粉末を実施例1と同様にSSA-Sグレードのアルミナ製ボートに入れ焼成し、冷却後、黒色粉末を80の収率で得た。得られた炭素表面被覆ケイ素含有炭素系複合材料中の表面に積層された炭素量はケイ素含有炭素系複合材料中6.1質量重量であった。得られた黒色粉末をTEMとSEMとEDXで観測したところ、粒子のコアの組成は主にSiOC成分から構成された平均粒子径約2.0-50.0μmの粒子であり、粒子の表面が直径30-40nmのカーボン粒子で被覆された複合粒子であることがわかった。上記で調製したケイ素含有炭素系複合材料を用いて、電極の作製と二次電池の作製及び評価を実施例1と同様に行った。表1に電池の特性を示す。実施例5炭素粉末で被覆した含ケイ素架橋粒子の調製時に実施例4のアセチレンブラックの配合量を0.05gに変更する以外は、実施例4と同様に行った。表1に電池の特性を示す。実施例6炭素粉末で被覆した含ケイ素架橋粒子の調製時に実施例4のアセチレンブラックの配合量を0.15gに変更する以外は、実施例4と同様に行った。表1に電池の特性を示す。実施例7炭素粉末で被覆した含ケイ素架橋粒子の調製時に実施例4のアセチレンブラックの配合量を0.50gに変更する以外は、実施例4と同様に行った。表2に電池の特性を示す。[実施例8]炭素粉末で被覆した含ケイ素架橋粒子の調製時に実施例4のアセチレンブラックを気相成長法で製造されたカーボンファイバー以下VGCF直径125nm、長さ10μ、BET表面面積13cm3/gに変更した以外は、実施例4と同様に行った。表2に電池の特性を示す。[実施例9]炭素粉末で被覆した含ケイ素架橋粒子の調製時に実施例8のVGCFの配合量を0.05gに変更した以外は、実施例8と同様に行った。表2に電池の特性を示す。[実施例10]炭素粉末で被覆した含ケイ素架橋粒子の調製時に実施例8のVGCFをカーボンナノチューブ平均直径11nm、長さ最大10μm、BET表面面積300m2/gに変更した以外は、実施例8と同様に行った。表2に電池の特性を示す。比較例1含ケイ素架橋粒子の調製新日鉄化学工業株式会社製のDVB570ジビニルベンゼンとビニルエチルベンゼンが主成分であり、主成分中のジビニルベンゼンの含有率60質量重量15.49gに、粘度20mPasの分子鎖両末端トリメチルシロキシ基封鎖メチルハイドロジェンシロキサン共重合体ケイ素原子結合水素原子の含有量=1.58質量重量9.51g前記DVB570中のビニル基1モルに対して本共重合体中のケイ素原子結合水素原子が1モルとなる量を混合して架橋性組成物を調製した後、10質量重量-ポリオキシエチレン第2級アルキルエーテルHLB=14.5、三洋化成工業株式会社製のサンノニックSS120の水溶液25gを加え、次いで、ホモディスパー回転数=5000rpmにより乳化して、架橋性組成物の水系エマルジョンを調製した。次に、前記の架橋性組成物の水系エマルジョンに、別に調製しておいた、白金の13-ジビニルテトラメチルジシロキサン錯体を主成分とする白金系触媒の水系エマルジョンを架橋性組成物に対して白金金属が質量重量単位で20ppmとなる量、均一に混合し、60°Cで60分間攪拌した。その後、水を除去することにより平均粒子径が1~5μmの硬化物粉末を調製した。ケイ素含有炭素系複合材料の調製前記の硬化物粉末を実施例1と同様にSSA-Sグレードのアルミナ製ボートに入れ焼成し、冷却後、黒色粉末を62の収率で得た。得られた黒色粉末をSEMとEDXで観測したところ、主にSiOC成分から構成された平均粒子径約1.0-5.0μmの球状粒子であることがわかった。電極の作製得られたケイ素含有炭素系複合材料107.58質量重量部及びアセチレンブラック6.94質量重量部を乳鉢にて15分混合した後、ポリフッ化ビニリデン12.00質量重量部を加え、更に15分混合した。その後、溶媒としてN-メチル-2-ピロリドンを混合してスラリー状にし、ドクターブレード法により、銅箔ロール上に厚み約250μmで塗布した。次に、85°Cで12時間以上真空乾燥を行い、厚み約40μmの電極を作製した。二次電池の作製及び評価二次電池の作製及び評価を実施例1と同様に行った。表2に電池の特性を示す。比較例2比較例1で調製したケイ素含有炭素系複合材料99.40質量重量部及びアセチレンブラック14.58質量重量部を乳鉢にて15分混合した後、ポリフッ化ビニリデン12.00質量重量部を加え、更に15分混合した。その後、溶媒としてN-メチル-2-ピロリドンを混合してスラリー状にし、ドクターブレード法により、銅箔ロール上に厚み約250μmで塗布した。次に、85°Cで12時間以上真空乾燥を行い、厚み約40μmの電極を作製した。電極の作製と二次電池の作製及び評価を実施例1と同様に行った。表2に電池の特性を示す。"