"物体側より順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とで構成され、前記第1レンズ群は、最も物体側に負レンズを有する前群と、絞りと、正の屈折力を有する後群とからなり、前記第2レンズ群は物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズとにより構成され、フォーカシングに際して、前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像レンズ。以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。1<f1R/f<5...1ただし、f1R:前記後群の焦点距離f:全系の焦点距離とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。0.2<β2<0.7...21.5<β3<3.1...3ただし、β2:前記第2レンズ群の横倍率β3:前記第3レンズ群の横倍率とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。Nd21<1.7...4Nd22<1.75...5Nd23<1.75...6ただし、Nd21:前記第2レンズ群内の前記第1レンズのd線に対する屈折率Nd22:前記第2レンズ群内の前記第2レンズのd線に対する屈折率Nd23:前記第2レンズ群内の前記第3レンズのd線に対する屈折率とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。-10<G1Rr/f<-0.7...7ただし、G1Rr:前記後群における最も物体側の面の曲率半径とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。-1.4<f3/f<-0.5...8ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離とする。前記第3レンズ群は物体側より順に、負レンズと、正レンズとからなる請求項1に記載の撮像レンズ。前記前群は物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、負の屈折力を有する第3レンズとからなり、前記前群内の前記第2レンズと前記第3レンズとが接合されている請求項1に記載の撮像レンズ。前記前群は物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズとからなり、請求項1に記載の撮像レンズ。撮像レンズと、前記撮像レンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、前記撮像レンズは、物体側より順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とで構成され、前記第1レンズ群は、最も物体側に負レンズを有する前群と、絞りと、正の屈折力を有する後群とからなり、前記第2レンズ群は物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズとにより構成され、フォーカシングに際して、前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像装置。近年、レンズ交換式デジタルカメラが急速に普及している。特にレンズ交換式カメラシステムにおいて、動画撮影が可能になったため、静止画だけでなく動画撮影にも適したレンズが求められている。動画撮影する際には被写体の急速な動きに追従するために、フォーカシングを行うレンズ群を高速に移動させる必要がある。標準域の撮影画角を持ち、Fナンバーが3.5程度以下の明るいマクロレンズに関しても、動画撮影に対応するため、フォーカシングの高速化が求められている。上記特許文献1においては、ガウス型レンズが提案されている。フォーカシングに際して、絞りを挟んだ前群、および後群の一部が独立して光軸方向に移動している。しかしながら、動画撮影用にレンズ全系を高速に移動させてフォーカシングしようとすると、フォーカシングレンズ群の重量が重いため、レンズを移動させるためのアクチュエーターが大型化してしまい、鏡筒が大型化してしまう問題がある。また、前群と後群を独立して移動させて高速フォーカシングしようとすると、複数のアクチュエーターを鏡筒に搭載させるため、鏡筒サイズが大型化してしまう問題がある。上記特許文献2に記載の撮像レンズでは、フォーカシングに際して、第1レンズ群が光軸方向に移動するが、動画撮影用に高速フォーカシングを行おうとすると、第1レンズ群の重量が重いため、駆動用のアクチュエーターが大型化してしまい鏡筒サイズが大型化してしまう。本開示の目的は、コンパクトで高速なフォーカシングが可能な撮像レンズおよび撮像装置を提供することにある。本開示による撮像レンズは、物体側より順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とで構成されているものである。また、第1レンズ群が、最も物体側に負レンズを有する前群と、絞りと、正の屈折力を有する後群とからなり、第2レンズ群が物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズとにより構成されているものである。また、フォーカシングに際して、第2レンズ群が光軸方向に移動するようにしたものである。本開示による撮像装置は、撮像レンズと、撮像レンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、撮像レンズを、上記本開示による撮像レンズによって構成したものである。本開示による撮像レンズまたは撮像装置では、3つのレンズ群のうち、フォーカシングに際して、第2レンズ群が光軸方向に移動する。本開示の撮像レンズまたは撮像装置によれば、3つのレンズ群のうち、フォーカシングに際して第2レンズ群を光軸方向に移動させるようにしたので、コンパクトで高速なフォーカシングが可能となる。以下、本開示の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。[レンズ構成]図1は、本開示の一実施の形態に係る撮像レンズの第1の構成例を示している。この構成例は、後述の数値実施例1のレンズ構成に対応している。なお、図1は無限遠合焦時でのレンズ配置に対応している。同様にして、後述の数値実施例2~5のレンズ構成に対応する第2ないし第5の構成例の断面構成を、図2~図5に示す。図1~図5において、符号Riは、最も物体側の構成要素の面を1番目として、像側結像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したi番目の面の曲率半径を示す。符号Diは、i番目の面とi1番目の面との光軸Z1上の面間隔を示す。なお符号Diについては、フォーカシングに伴って変化する部分の面間隔例えば図1ではD8,D13のみ符号を付す。符号Simgは像面を示す。本実施の形態に係る撮像レンズは、光軸Z1に沿って物体側より順に、第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3との実質的に3つのレンズ群で構成されている。第1レンズ群G1は、前群G1Fと、絞りStと、後群G1Rとからなる。フォーカシングに際しては、第2レンズ群G2が光軸方向に移動する。第1レンズ群G1および第3レンズ群G3は、フォーカシングに際して固定とされている。絞りSt開口絞りは、第1レンズ群G1内において後群G1Rに隣接する位置に配置されていることが好ましい。具体的な構成例として、第1ないし第5の構成例に係る撮像レンズ1~5ではいずれも、絞りStは、第1レンズ群G1内において前群G1Fと後群G1Rとの間に配置されている。第1レンズ群G1において、前群G1Fは、最も物体側に負レンズを有している。具体的な構成例として、第1ないし第5の構成例に係る撮像レンズ1~5ではいずれも、前群G1Fの最も物体側の第1レンズL11Fが、負レンズとなっている。前群G1Fは、例えば2枚または3枚のレンズで構成することができる。具体的な構成例として、第1、第4および第5の構成例に係る撮像レンズ1,4,5では、前群G1Fを物体側より順に、第1レンズL11Fと第2レンズL12Fとの2枚のレンズで構成している。また、第2および第3の構成例に係る撮像レンズ2,3では、前群G1Fを物体側より順に、第1レンズL11Fと第2レンズL12Fと第3レンズL13Fとの3枚のレンズで構成している。特に、第2の構成例に係る撮像レンズ2では物体側より順に、第1レンズL11Fを負レンズ、第2レンズL12Fを正レンズ、第3レンズL13Fを負レンズとし、第2レンズL12Fと第3レンズL13Fとを接合レンズの構成にしている。また、第3の構成例に係る撮像レンズ3では物体側より順に、第1レンズL11Fを負レンズ、第2レンズL12Fを正レンズ、第3レンズL13Fを正レンズの構成にしている。後群G1Rは、正の屈折力を有している。具体的な構成例として、第1ないし第5の構成例に係る撮像レンズ1~5ではいずれも、後群G1Rは、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL11Rで構成されている。第2レンズ群G2は、負の屈折力を有する第1レンズL21と、正の屈折力を有する第2レンズL22と、正の屈折力を有する第3レンズL23とにより構成されている。第1ないし第5の構成例に係る撮像レンズ1~5ではいずれも、第2レンズ群G2が、そのような構成とされている。第3レンズ群G3は、例えば1枚または2枚のレンズで構成することができる。具体的な構成例として、第1ないし第3の構成例に係る撮像レンズ1,2,3では、第3レンズ群G3が1枚の負レンズL31で構成されている。また、第4、第5の構成例に係る撮像レンズ4,5では、第3レンズ群G3が物体側より順に、負レンズL31と、正レンズL32との2枚のレンズで構成されている。本実施の形態に係る撮像レンズは、以下の条件式を適宜選択的に満足するように構成されていることが好ましい。1<f1R/f<5...10.2<β2<0.7...21.5<β3<3.1...3Nd21<1.7...4Nd22<1.75...5Nd23<1.75...6-10<G1Rr/f<-0.7...7-1.4<f3/f<-0.5...8ただし、f1R:後群G1Rの焦点距離f:全系の焦点距離β2:第2レンズ群G2の横倍率β3:第3レンズ群G3の横倍率Nd21:第2レンズ群G2内の第1レンズL21のd線に対する屈折率Nd22:第2レンズ群G2内の第2レンズL22のd線に対する屈折率Nd23:第2レンズ群G2内の第3レンズL23のd線に対する屈折率G1Rr:後群G1Rにおける最も物体側の面の曲率半径f3:第3レンズ群G3の焦点距離とする。[作用効果]次に、本実施の形態に係る撮像レンズの作用および効果を説明する。この撮像レンズでは、最も物体側に負のレンズを配置することで、軸外光束の入射角度を緩くしてフォーカスレンズ群である第2レンズ群G2に入射させることにより、フォーカシングによる像面変動を抑えることが可能になる。さらに、第2レンズ群G2の外形を小さくすることができ、重量を軽くすることができる。これにより、フォーカシングの際に小型アクチュエータで高速に移動させることが可能になる。また、絞りStの直後に正の屈折力を有する後群G1Rを配置することで、フォーカシングを行う第2レンズ群G2へ入射する光線の角度を小さくすることができ、これにより無限遠から近接撮影までの領域において、像面性を良好に保つことができる。第2レンズ群G2は、第1レンズ群G1の後群G1Rの直後に配置されており、レンズの外形が小さいため、重量が軽く、小型アクチュエーターで高速に移動させることが可能である。よって、第2レンズ群G2をフォーカシングレンズ群に使用することで、鏡筒サイズをコンパクトに保ちながら、フォーカシングレンズ群を高速に移動することができる。また、第2レンズ群G2が正の屈折力を有し、第3レンズ群G2が負の屈折力を有するパワー配置を取ることで、第2レンズ群G2が光軸方向に移動した際に、第2レンズ群G2の移動量に対する像面位置の変動量の比ピント敏感度を大きくすることができる。ピント敏感度を大きくすることで、フォーカスストロークを短くすることができるため、レンズ全長を短くすることができる。また、第3レンズ群G3を、物体側より順に負レンズL31と、正レンズL32とにより構成することで、軸外収差、特に歪曲収差、像面湾曲を良好に補正することができる。また、第1レンズ群G1内で前群G1Fを物体側より順に、第1レンズL11F、第2レンズL12Fおよび第3レンズL13Fの3つのレンズで構成する場合において、第1レンズL11Fを負レンズ、第2レンズL12Fを正レンズ、第3レンズL13Fを負レンズとし、第2レンズL12Fと第3レンズL13Fとを接合レンズの構成にすることで、球面収差、および軸外収差、特にコマ収差を良好に補正することができる。また、前群G1Fを物体側より順に、第1レンズL11F、第2レンズL12Fおよび第3レンズL13Fの3つのレンズで構成する場合において、第1レンズL11Fを負レンズ、第2レンズL12Fを正レンズ、第3レンズL13Fを正レンズとすることで、絞りStを挟んだ構成が対称となり、軸外収差、特に歪曲収差を良好に補正することができる。条件式1は、レンズ全系の焦点距離fに対する第1レンズ群G1内の後群G1Rの焦点距離f1Rを規定している。条件式1を下回ると、後群G1Rのパワーが強くなり過ぎるため、偏芯敏感度が大きくなり、製造難易度が上がってしまう。条件式1を上回ると、後群G1Rのパワーが弱くなりすぎるため、フォーカシング群に入射する周辺の光線角度が小さくならず、近接撮影時の像面変動が大きくなってしまう。条件式1の数値範囲は以下の条件式1’の通り、設定することが好ましい。1.1<f1R/f<4...1’さらに、以下の条件式1’’の通り、設定することがより好ましい。条件式1’’の数値範囲に設定することで、偏芯敏感度を抑えながら、近接撮影時の像面変動をさらに抑えることができる。1.2<f1R/f<3.5...1’’条件式2は、第2レンズ群G2の横倍率を規定している。条件式2を下回ると、第2レンズ群G2のパワーが強くなり過ぎるため、偏芯敏感度が大きくなり、製造難易度が上がってしまう。条件式2を上回ると、ピント敏感度が小さくなるため、フォーカスストロークが長くなるため、レンズ全長が長くなってしまう。条件式2の数値範囲は以下の条件式2’の通り、設定することが好ましい。0.2<β2<0.6...2’さらに、以下の条件式2’’の通り、設定することがより好ましい。条件式2’’の数値範囲に設定することで、偏芯敏感度を抑えながら、レンズ全長を更に小型化することができる。0.25<β2<0.55...2’’条件式3は、第3レンズ群G3の横倍率を規定している。条件式3を下回ると、ピント敏感度が小さくなるため、フォーカスストロークが長くなり、レンズ全長が長くなってしまう。条件式3を上回ると、第3レンズ群G3のパワーが強くなりすぎるため、偏芯敏感度が大きくなり、製造難易度が上がってしまう。条件式3の数値範囲は以下の条件式3’の通り、設定することが好ましい。1.7<β3<2.5...3’さらに、以下の条件式3’’の通り、設定することがより好ましい。条件式3’’の数値範囲に設定することで、偏芯敏感度を抑えながら、レンズ全長を更に小型化することができる。1.8<β3<2.4...3’’条件式4は第2レンズ群G2内の負の屈折力を有する第1レンズL21の媒質のd線に対する屈折率を規定している。条件式5、6はそれぞれ第2レンズ群G2内の正の屈折力を有する第2レンズL22および第3レンズL23の媒質のd線に対する屈折率を規定している。条件式4,5,6を上回ると、媒質の比重が大きくなり、レンズ重量が重くなるため、フォーカシング群を移動させるためのアクチュエーターが大型化し、鏡筒サイズが大きくなってしまう。条件式7は、レンズ全系の焦点距離fに対する後群G1Rの最も物体側の面の曲率半径G1Rrを規定している。条件式7を下回ると、後群G1Rに入射する上下光線の偏角の差が大きくなるため、発生するコマ収差を補正するのが困難になり、それに付随して起こるフォーカシング時の像面変動が大きくなってしまう。条件式7を上回ると、軸外光束が後群G1Rにて屈折作用を受けにくく、特に近接撮影時の像面湾曲が悪化してしまう。条件式7の数値範囲は以下の条件式7’の通り、設定することが好ましい。-4<G1Rr/f<-0.8...7’さらに、以下の条件式7’’の通り、設定することがより好ましい。条件式7’’の数値範囲に設定することで、コマ収差の発生を抑えながら、近接撮影時の像面湾曲を良好に保つことができる。-2.5<G1Rr/f<-0.8...7’’条件式8は、レンズ全系の焦点距離fに対する第3レンズ群G3の焦点距離f3を規定している。条件式8を下回ると、第3レンズ群G3で受ける屈折作用が弱くなるためバックフォーカスが長くなり、結果的に全長が長くなってしまう。条件式8を上回ると、第3レンズ群G3のパワーが強くなりすぎ球面収差の補正が困難になってしまう。条件式8の数値範囲は以下の条件式8’の通り、設定することが好ましい。-1.2<f3/f<-0.6...8’さらに、以下の条件式8’’の通り、設定することがより好ましい。条件式8’’の数値範囲に設定することで、レンズ全長を小型化しながら、球面収差を良好に保つことができる。-1.1<f3/f<-0.6...8’’以上のように本実施の形態によれば、コンパクトでありながら高速フォーカシングが可能で、高い結像性能を有する撮像レンズを実現できる。[撮像装置への適用例]図16は、本実施の形態に係る撮像レンズを適用した撮像装置100の一構成例を示している。この撮像装置100は、例えばデジタルスチルカメラであり、CPUCentralProcessingUnit110が全体を統括制御し、上述した撮像レンズ12,3,4,5によって得られる光学像を撮像素子140により電気信号へ変換した後、これを映像分離回路150へ送出するようになされている。ここで撮像素子140としては、例えばCCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の光電変換素子が用いられる。映像分離回路150は、その電気信号に基づいてフォーカス制御信号を生成し、これをCPU110へ送出すると共に、電気信号のうち映像部分に相当する映像信号を後段の映像処理回路図示せずへ送出するようになされている。映像処理回路では、その後の処理に適した信号形式に変換し、表示部に対する映像表示処理、所定の記録媒体に対する記録処理、所定の通信インタフェースを介したデータ転送処理等に供するようになされている。CPU110は、フォーカシング操作等の外部からの操作信号が供給され、その操作信号に応じて種々の処理を実行するようになされている。CPU110は、例えばフォーカシングボタンによるフォーカシング操作信号が供給された場合、その指令に応じた合焦常態にするべく、ドライバ回路120を介して駆動モータ130を動作させる。これにより撮像装置100のCPU110は、フォーカシング操作信号に応じて撮像レンズ1のフォーカスレンズ群第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させるようになされている。なお、撮像装置100のCPU110は、そのときのフォーカスレンズ群の位置情報をフィードバックさせるようになされており、次に駆動モータ130を介してフォーカスレンズ群を移動させる際に参照するようになされている。ちなみに、この撮像装置100では、説明の簡略化のために、駆動系を1系統しか示していないが、ズーム系、フォーカス系、撮影モード切替系等をそれぞれ個別に具え、また、手振れ補正機能を具える場合には、ブレ補正レンズ群を駆動するための防振駆動系を備えることもある。また上述した駆動系は、そのいくつかを共通とすることも可能である。また上述の実施の形態においては、撮像装置100の具体的対象としてデジタルスチルカメラとするようにした場合について述べたが、これに限らず、他の種々の電子機器を撮像装置100の具体的対象とするようにしても良い。例えば、レンズ交換式のカメラや、デジタルビデオカメラ、デジタルビデオカメラ等が組み込まれた携帯電話機、PDAPersonalDigitalAssistant等のその他の種々の電子機器を、撮像装置100の具体的対象とするようにしても良い。次に、本実施の形態に係る撮像レンズの具体的な数値実施例について説明する。[数値実施例1][表1]~[表3]は、図1に示した第1の構成例に係る撮像レンズ1に対応する具体的なレンズデータを示している。特に[表1]にはその基本的なレンズデータを示し、[表2]および[表3]にはその他のデータを示す。[表1]に示したレンズデータにおける面No.は、この撮像レンズ1について、最も物体側の構成要素の面を1番目として、像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したi番目の面の番号を示している。Riは、図1において付した符号Riに対応させて、物体側からi番目の面の曲率半径の値mmを示す。Diは、同様に物体側からi番目の面とi1番目の面との光軸上の間隔mmを示す。Ndjは、物体側からj番目の光学要素のd線587.6nmに対する屈折率の値を示す。νdjの欄には、物体側からj番目の光学要素のd線に対するアッベ数の値を示す。この撮像レンズ1は、フォーカシングに伴って第2レンズ群G2が移動するため、第2レンズ群G2の前後の面間隔D8,D13の値は可変となっている。この可変の面間隔D8,D13のデータは[表3]に示す。なお、[表3]において、Fno.はFナンバー、fは全系の焦点距離、ωは半画角、βは撮影倍率を示す。[表1]においてSTOは絞り面であることを示す。ASPで示した面は非球面である。非球面の形状は次式で表される形状である。[表1]のレンズデータにおける非球面の曲率半径は、光軸近傍近軸での曲率半径の数値を示している。非球面係数のデータは[表3]に示す。[表3]に示した数値において、記号Eは、その次に続く数値が10を底としたべき指数であることを示し、その10を底とした指数関数で表される数値がEの前の数値に乗算されることを示す。例えば、1.0E-05であれば、1.0×105であることを示す。ただし、x:レンズ面頂点からの光軸方向の距離y:光軸と垂直な方向の高さc:レンズ頂点での近軸曲率K:コーニック定数Ai:第i次の非球面係数である。とする。この撮像レンズ1では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、物体側より順に、第1レンズL11Fと第2レンズL12Fとの2枚のレンズで構成されている。具体的には第1レンズL11Fは、物体側に凸面を向け、像側に複合非球面L10を有する負メニスカスレンズで構成されている。第2レンズL12Fは、両凸レンズで構成されている。後群G1Rは、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL11Rから構成されている。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズL21と、正の屈折力を有する第2レンズL22と、正の屈折力を有する第3レンズL23とにより構成されている。第1レンズL21は物体側に非球面が形成された両凹レンズ、第2レンズL22は両凸レンズで構成され、第1レンズL21と第2レンズL22とを接合レンズの構成にしている。第3レンズL23は、両面に非球面が形成された正メニスカスレンズで構成されている。第3レンズ群G3は両凹の負レンズL31で構成されている。第3レンズ群G3全体を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[数値実施例2]以上の数値実施例1と同様にして、図2に示した第2の構成例に係る撮像レンズ2の構成に対応する具体的なレンズデータを数値実施例2として、[表4]~[表6]に示す。この撮像レンズ2では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、物体側より順に、第1レンズL11Fと第2レンズL12Fと第3レンズL13Fとの3枚のレンズで構成されている。具体的には第1レンズL11Fは、像側に複合非球面L10を有する両凹レンズで構成されている。第2レンズL12Fは両凸レンズ、第3レンズL13Fは負メニスカスレンズで構成され、第2レンズL12Fと第3レンズL13Fとを接合レンズの構成にしている。後群G1Rは、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL11Rから構成されている。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズL21と、正の屈折力を有する第2レンズL22と、正の屈折力を有する第3レンズL23とにより構成されている。第1レンズL21は物体側に非球面が形成された両凹レンズ、第2レンズL22は両凸レンズで構成され、第1レンズL21と第2レンズL22とを接合レンズの構成にしている。第3レンズL23は、両面に非球面が形成された正メニスカスレンズで構成されている。第3レンズ群G3は両凹の負レンズL31で構成されている。第3レンズ群G3全体を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[数値実施例3]同様にして、図3に示した第3の構成例に係る撮像レンズ3の構成に対応する具体的なレンズデータを数値実施例3として、[表7]~[表9]に示す。この撮像レンズ2では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、物体側より順に、第1レンズL11Fと第2レンズL12Fと第3レンズL13Fとの3枚のレンズで構成されている。具体的には第1レンズL11Fは、像側に複合非球面L10を有する負メニスカスレンズで構成されている。第2レンズL12Fは両凸レンズ、第3レンズL13Fは物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズで構成されている。後群G1Rは、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL11Rから構成されている。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズL21と、正の屈折力を有する第2レンズL22と、正の屈折力を有する第3レンズL23とにより構成されている。第1レンズL21は物体側に非球面が形成された両凹レンズ、第2レンズL22は両凸レンズで構成され、第1レンズL21と第2レンズL22とを接合レンズの構成にしている。第3レンズL23は、両面に非球面が形成された正メニスカスレンズで構成されている。第3レンズ群G3は両凹の負レンズL31で構成されている。第3レンズ群G3全体を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[数値実施例4]同様にして、図4に示した第4の構成例に係る撮像レンズ4の構成に対応する具体的なレンズデータを数値実施例4として、[表10]~[表12]に示す。この撮像レンズ4では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、物体側より順に、第1レンズL11Fと第2レンズL12Fとの2枚のレンズで構成されている。具体的には第1レンズL11Fは、物体側に凸面を向け、像側に複合非球面L10を有する負メニスカスレンズで構成されている。第2レンズL12Fは、両凸レンズで構成されている。後群G1Rは、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL11Rから構成されている。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズL21と、正の屈折力を有する第2レンズL22と、正の屈折力を有する第3レンズL23とにより構成されている。第1レンズL21は物体側に非球面が形成された両凹レンズ、第2レンズL22は両凸レンズで構成され、第1レンズL21と第2レンズL22とを接合レンズの構成にしている。第3レンズL23は、両面に非球面が形成された正メニスカスレンズで構成されている。第3レンズ群G3は物体側より順に、負レンズL31と、正レンズL32との2枚のレンズで構成されている。負レンズL31は両凹レンズ、正レンズL32は物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズで構成されている。第3レンズ群G3全体、あるいは第3レンズ群G3内の負レンズL31を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[数値実施例5]同様にして、図5に示した第5の構成例に係る撮像レンズ5の構成に対応する具体的なレンズデータを数値実施例5として、[表13]~[表15]に示す。この撮像レンズ5では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、物体側より順に、第1レンズL11Fと第2レンズL12Fとの2枚のレンズで構成されている。具体的には第1レンズL11Fは、像側に複合非球面L10を有する両凹レンズで構成されている。第2レンズL12Fは、両凸レンズで構成されている。後群G1Rは、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL11Rから構成されている。第2レンズ群G2は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズL21と、正の屈折力を有する第2レンズL22と、正の屈折力を有する第3レンズL23とにより構成されている。第1レンズL21は物体側に非球面が形成された両凹レンズ、第2レンズL22は両凸レンズで構成され、第1レンズL21と第2レンズL22とを接合レンズの構成にしている。第3レンズL23は、両面に非球面が形成された正メニスカスレンズで構成されている。第3レンズ群G3は物体側より順に、負レンズL31と、正レンズL32との2枚のレンズで構成されている。負レンズL31は両凹レンズ、正レンズL32は物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズで構成されている。第3レンズ群G3全体、あるいは第3レンズ群G3内の負レンズL31を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[各実施例のその他の数値データ][表16]には、上述の各条件式に関する値を、各数値実施例についてまとめたものを示す。[表16]から分かるように、各条件式について、各数値実施例の値がその数値範囲内となっている。[収差性能]図6A~Cはそれぞれ、数値実施例1に対応する撮像レンズ1の無限遠合焦時における球面収差、非点収差、およびディストーション歪曲収差を示している。図7A~Cは近距離合焦時における同様の各収差を示している。各収差図には、d線587.6nmを基準波長とした収差を示す。球面収差図には、g線435.84m、C線656.28mについての収差も示す。非点収差図において、実線はサジタル方向、破線はメリジオナル方向の収差を示す。Fno.はF値、ωは半画角を示す。同様に、数値実施例2に対応する撮像レンズ2についての諸収差を図8A~Cおよび図9A~Cに示す。同様にして、数値実施例3ないし5に対応する撮像レンズ3~5についての諸収差を図10~図15のA~Cに示す。以上の各収差図から分かるように、各実施例について、無限遠合焦時および近距離合焦時において各収差ともバランス良く補正されている。以上の各数値データおよび各収差図から分かるように、各実施例について、コンパクトで高速なフォーカシングが可能で、高い結像性能を有する撮像レンズが実現できている。<その他の実施の形態>本開示による技術は、上記実施の形態および実施例の説明に限定されず種々の変形実施が可能である。例えば、上記実施例では、3つのレンズ群からなる構成について説明したが、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた構成であっても良い。また例えば、本技術は以下のような構成を取ることができる。1物体側より順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とで構成され、前記第1レンズ群は、最も物体側に負レンズを有する前群と、絞りと、正の屈折力を有する後群とからなり、前記第2レンズ群は物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズとにより構成され、フォーカシングに際して、前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像レンズ。2以下の条件式を満足する、上記1に記載の撮像レンズ。1<f1R/f<5...1ただし、f1R:前記後群の焦点距離f:全系の焦点距離とする。3以下の条件式を満足する、上記1または2に記載の撮像レンズ。0.2<β2<0.7...21.5<β3<3.1...3ただし、β2:前記第2レンズ群の横倍率β3:前記第3レンズ群の横倍率とする。4以下の条件式を満足する、上記1ないし3のいずれか1つに記載の撮像レンズ。Nd21<1.7...4Nd22<1.75...5Nd23<1.75...6ただし、Nd21:前記第2レンズ群内の前記第1レンズのd線に対する屈折率Nd22:前記第2レンズ群内の前記第2レンズのd線に対する屈折率Nd23:前記第2レンズ群内の前記第3レンズのd線に対する屈折率とする。5以下の条件式を満足する、上記1ないし4のいずれか1つに記載の撮像レンズ。-10<G1Rr/f<-0.7...7ただし、G1Rr:前記後群における最も物体側の面の曲率半径とする。6以下の条件式を満足する、上記1ないし5のいずれか1つに記載の撮像レンズ。-1.4<f3/f<-0.5...8ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離とする。7前記第3レンズ群は物体側より順に、負レンズと、正レンズとからなる上記1ないし6のいずれか1つに記載の撮像レンズ。8前記前群は物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、負の屈折力を有する第3レンズとからなり、前記前群内の前記第2レンズと前記第3レンズとが接合されている上記1ないし7のいずれか1つに記載の撮像レンズ。9前記前群は物体側より順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズとからなり、上記1ないし7のいずれか1つに記載の撮像レンズ。10実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた上記1ないし9のいずれか1つに記載の撮像レンズ。"