"記録シートに画像を形成可能な画像形成部を有する装置本体と、前記装置本体に設けられる駆動源と、前記装置本体に設けられ、前記駆動源からの駆動力を受ける装置側伝達機構と、画像が形成された記録シートを前記画像形成部に再搬送するための再搬送ローラと、前記装置側伝達機構と連結して前記再搬送ローラに駆動力を伝達する再搬送側伝達機構とを有し、装置本体に対して着脱可能な再搬送ユニットと、を備えた画像形成装置であって、前記再搬送側伝達機構または前記装置側伝達機構には、前記再搬送ユニットの装着時において前記再搬送側伝達機構または前記装置側伝達機構に加わる力を逃がすための負荷軽減機構が設けられていることを特徴とする画像形成装置。前記負荷軽減機構は、前記再搬送ユニットの装着時において、前記再搬送側伝達機構または前記装置側伝達機構に接触して回動可能な第1伝達部材と、前記第1伝達部材に対して回転方向に遊びを持って係合する第2伝達部材とを備え、前記再搬送ユニットの装着時において、前記第1伝達部材が、前記遊びによって静止状態の前記第2伝達部材に対して空転するように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記負荷軽減機構は、前記再搬送ユニットの装着時に前記第1伝達部材が回動する方向とは反対方向に前記第1伝達部材を付勢する付勢部材を有することを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記負荷軽減機構は、前記再搬送側伝達機構に設けられていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記負荷軽減機構は、前記装置側伝達機構に設けられ、サンギヤと、当該サンギヤの周りを転動可能な遊星ギヤとを備え、前記再搬送ユニットの装着時において、前記遊星ギヤが、前記再搬送側伝達機構に接触して当該再搬送側伝達機構から退避するように構成されていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記再搬送ユニットで記録シートが詰まったか否かを検知する検知部材と、前記検知部材の検知結果に基づいて前記記録シートが詰まっていると判断した場合に、前記駆動源を画像形成時の回転方向とは逆方向に回転させて前記遊星ギヤを前記再搬送側伝達機構から退避させる制御装置とを備えることを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。画像形成動作が止まったか否かを判断し、止まった場合に、前記駆動源を画像形成時の回転方向とは逆方向に回転させて前記遊星ギヤを前記再搬送側伝達機構から退避させる制御装置を備えることを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。しかしながら、前述した技術では、装置本体側のギヤがモータに連結されることによりモータが負荷となってギヤが回り難くなっているため、再搬送ユニットの装着時において装置本体側のギヤが抵抗になり、再搬送ユニットを装着し難いといった問題があった。そこで、本発明は、装置本体側の機構と再搬送ユニット側の機構の連結時における負荷を軽減することを目的とする。前記課題を解決する本発明は、記録シートに画像を形成可能な画像形成部を有する装置本体と、前記装置本体に設けられる駆動源と、前記装置本体に設けられ、前記駆動源からの駆動力を受ける装置側伝達機構と、画像が形成された記録シートを前記画像形成部に再搬送するための再搬送ローラと、前記装置側伝達機構と連結して前記再搬送ローラに駆動力を伝達する再搬送側伝達機構とを有し、装置本体に対して着脱可能な再搬送ユニットと、を備えた画像形成装置であって、前記再搬送側伝達機構または前記装置側伝達機構には、前記再搬送ユニットの装着時において前記再搬送側伝達機構または前記装置側伝達機構に加わる力を逃がすための負荷軽減機構が設けられていることを特徴とする。本発明によれば、再搬送ユニットの装着時には、負荷軽減機構によって再搬送側伝達機構または装置側伝達機構に加わる力が逃がされるので、再搬送ユニットの装着時における負荷を軽減することができる。本発明によれば、再搬送ユニットの装着時における負荷を軽減することができる。次に、本発明の実施形態について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下の説明では、まず、画像形成装置の一例としてのカラープリンタ1の概略構成について説明した後、再搬送ユニット100の構成について説明する。以下の説明において、方向は、カラープリンタ1の使用時のユーザを基準にした方向で説明する。すなわち、図1において、紙面に向かって左側を前側手前側、紙面に向かって右側を後側奥側とし、紙面に向かって奥側を左側、紙面に向かって手前側を右側とする。また、紙面に向かって上下方向を上下方向とする。<カラープリンタの概略構成>図1に示すように、カラープリンタ1は、記録シートの一例としての用紙Sの両面に画像を形成可能な装置であり、装置本体2内に、給紙部3と、画像形成部4と、搬送部5とを主に備えている。給紙部3は、装置本体2内の下部に設けられており、用紙Sを収容する給紙トレイ31と、給紙機構32とを主に備えている。給紙トレイ31に収容された用紙Sは、給紙機構32によって画像形成部4に供給される。なお、給紙トレイ31は、装置本体2に対して前方に引き出すことによって取り外すことが可能となっており、後方に押し込むことによって装着することが可能となっている。画像形成部4は、給紙部3から搬送されてくる用紙Sに画像を形成するための構成であり、露光ユニット41と、4つのプロセスユニット42と、転写ユニット43と、定着ユニット44とを主に備えている。露光ユニット41は、装置本体2内の上部に設けられ、図示しないレーザ光源と、符号を省略して示すポリゴンミラー、複数のレンズおよび複数の反射鏡とを主に備えている。画像データに基づいてレーザ光源から出射されたレーザ光は、ポリゴンミラーや反射鏡で反射され、レンズを通過して、各感光体ドラム42Aの表面で高速走査される。プロセスユニット42は、給紙トレイ31と露光ユニット41との間で前後に並んで配置され、感光体ドラム42Aと、帯電器42Bと、符号を省略して示す現像ローラ、供給ローラ、層厚規制ブレードおよびトナー現像剤を収容するトナー収容部とを主に備えている。各プロセスユニット42は、トナー収容部内に収容されるトナーの色が相違するのみであり、構成は略同一である。転写ユニット43は、給紙トレイ31とプロセスユニット42との間に設けられ、符号を省略して示す駆動ローラと従動ローラの間で張設された無端状の搬送ベルト43Aと、4つの転写ローラ43Bとを主に備えている。搬送ベルト43Aは、外側の面が各感光体ドラム42Aに接しており、その内側には各転写ローラ43Bが各感光体ドラム42Aとの間で搬送ベルト43Aを挟持するように配置されている。定着ユニット44は、プロセスユニット42の後方に設けられ、加熱ローラ44Aと、加熱ローラ44Aと対向配置されて加熱ローラ44Aを押圧する加圧ローラ44Bとを主に備えている。画像形成部4では、感光体ドラム42Aの表面が、帯電器42Bにより一様に帯電された後、露光ユニット41からのレーザ光によって露光されることで、感光体ドラム42A上に画像データに基づく静電潜像が形成される。また、トナー収容部内のトナーは、供給ローラを介して現像ローラに供給され、現像ローラと層厚規制ブレードの間に進入して一定厚さの薄層として現像ローラ上に担持される。そして、現像ローラ上に担持されたトナーが、静電潜像が形成された感光体ドラム42Aに供給されることで、静電潜像が可視像化され、感光体ドラム42A上にトナー像が形成される。その後、給紙部3から供給された用紙Sが、感光体ドラム42Aと搬送ベルト43A転写ローラ43Bの間を搬送されることで、各感光体ドラム42A上に形成されたトナー像が用紙S上に順次重ね合わせて転写される。トナー像が転写された用紙Sは、加熱ローラ44Aと加圧ローラ44Bの間を搬送されることでトナー像が熱定着される。以上のようにして、用紙Sに画像を形成することができる。画像が形成された用紙Sは、搬出ローラ45によって定着ユニット44画像形成部4から搬送経路51に搬出される。搬送部5は、画像形成部4から搬出された用紙Sを装置本体2の外部に排出する排出機構として機能するとともに、画像形成部4により一方の面に画像が形成された用紙Sの表裏を反転させた状態で当該用紙Sを画像形成部4へ再搬送する再搬送手段として機能している。具体的に、搬送部5は、搬送経路51と、排出ローラ52と、前後に揺動可能に構成されたフラッパ53と、再搬送経路54と、再搬送経路54内で用紙Sを搬送する複数の再搬送ローラ55とを主に備えている。搬送経路51は、装置本体2内の後部に設けられており、後方に揺動したフラッパ53実線参照の前方付近から上方に向けて延びた後、進路を前方へ湾曲させるように延びている。排出ローラ52は、正逆回転可能に構成されており、正回転時には画像形成部4から搬出された用紙Sを装置本体2の外部に向けて排出し、逆回転時には用紙Sを装置本体2内に引き込むように搬送する。再搬送経路54は、装置本体2内の後部から下部にわたって設けられており、前方に揺動したフラッパ53鎖線参照の後方付近から下方に向けて延び、進路を前方へ湾曲させて給紙トレイ31の下を前方に向けて延びた後、さらに進路を上方へ湾曲させて給紙機構32に向かうように延びている。なお、再搬送経路54の一部は、後述する再搬送ユニット100によって形成されている。搬送部5では、画像形成が終了した場合には、画像形成部4から搬出された用紙Sは、搬送経路51を搬送され、正回転する排出ローラ52によって装置本体2の外部に排出されて排紙トレイ22上に載置される。また、一方の面に画像が形成された用紙Sの他方の面に画像を形成する場合には、用紙Sの全体が装置本体2の外部に完全に排出される前に排出ローラ52が逆回転することで、用紙Sは再度装置本体2内に引き戻され、搬送経路51から再搬送経路54に搬送される。その後、用紙S破線参照は、再搬送ローラ55によって再搬送経路54を搬送され、給紙機構32によって再び画像形成部4に搬送される。なお、画像形成部4において他方の面に画像が形成された用紙Sは、画像形成部4から搬送経路51に搬出され、正回転する排出ローラ52によって装置本体2の外部に排出されて排紙トレイ22上に載置される。<再搬送ユニットの構成>再搬送ユニット100は、給紙トレイ31の下方に設けられ、かつ、再搬送経路54の前後に延びる部分の一部後側部分を構成しており、図2に示すような略平板形状に形成されている。この再搬送ユニット100は、装置本体2の設置面に平行な前後方向に移動可能であり、装置本体2に着脱可能に支持されている。具体的に、再搬送ユニット100は、図3に示すように、複数対の再搬送ローラ55と、各再搬送ローラ55に駆動力を伝達する再搬送側伝達機構110とを主に備えている。再搬送ローラ55は、用紙Sの左側の端縁を片側規制部材120に当接させるために、用紙Sの搬送方向に対して斜めの方向に用紙Sを搬送可能なローラであり、左右方向において片側規制部材120側に寄って配置されている。これにより、用紙Sは、片側規制部材120に寄せられて左右方向の位置決めがされながら搬送されるようになっている。具体的に、再搬送ローラ55は、装置本体2に設けられる駆動源の一例としてのモータ200図2参照からの駆動力が伝達される駆動ローラ55Aと、この駆動ローラ55Aまたは用紙Sに従動して回転するピンチローラ55Bとを有している。再搬送側伝達機構110は、図2に簡略的に示す装置側伝達機構210と連結することで、モータ200の駆動力を再搬送ローラ55に伝達する。ここで、装置側伝達機構210は、モータ200に連結される複数のギヤ211からなる機構であり、装置本体2に設けられている。再搬送側伝達機構110は、図3に示すように、第1伝達部材の一例としての再搬送側ギヤ111と、2本の駆動力伝達部材112,113とを備えている。再搬送側ギヤ111は、3つのうち真中の駆動ローラ55Aに同軸に設けられており、再搬送ユニット100の上壁130から上方に露出して装置側伝達機構210に連結可能となっている。再搬送側伝達機構110が装置本体2に装着されると、再搬送ギヤ111は装置側伝達機構210に備えられるギヤ211の下に配置される。ここで、下というのは、ギヤ211と再搬送ギヤ111の軸同士が鉛直方向で重なる位置であって、前後方向に着脱する再搬送ユニットの再搬送ギヤ111がギヤ211に最も近い位置に配置される位置である。駆動力伝達部材112,113は、それぞれ無端状のベルトであって、再搬送側ギヤ111から伝達される駆動力を搬送方向上流側の駆動ローラ55Aと、搬送方向下流側の駆動ローラ55Aに伝達している。具体的には、搬送方向上流側の駆動ローラ55Aに駆動力を伝達する駆動力伝達部材113は、搬送方向における真中に位置する駆動ローラ55Aの回転軸310の先端部316図4参照と、搬送方向上流側の駆動ローラ55Aの回転軸の先端部との間で張設されている。また、搬送方向下流側の駆動ローラ55Aに駆動力を伝達する駆動力伝達部材112は、真中の駆動ローラ55Aの回転軸310における再搬送側ギヤ111と駆動ローラ55Aとの間の部分と、搬送方向下流側の駆動ローラ55Aの回転軸の先端部との間で張設されている。そして、再搬送側ギヤ111は、再搬送ユニット100の装着時において装置側伝達機構210から再搬送側伝達機構110に加わる力を逃がすための負荷軽減機構300図4参照の一部を構成している。<負荷軽減機構300の構成>図4に示すように、負荷軽減機構300は、前述した再搬送側ギヤ111と、再搬送側ギヤ111に対して回転方向に遊びを持って係合する第2伝達部材の一例としての回転軸310と、付勢部材の一例としてのコイルバネ320とを備えている。再搬送側ギヤ111は、略円筒形状に形成され、その外周面に装置側伝達機構210に係合するギヤ歯が形成されるとともに、その内周面111Aが回転軸310の外周面311に回動可能に支持されている。そして、再搬送側ギヤ111の内周面111Aには、径方向内側に突出する一対の再搬送側突起111Bが径方向で対向するように形成されている。また、再搬送ギヤ111の後述するフランジ314側の側面には、ギヤ歯からフランジ314側に突出する当接部111Cが形成されている。再搬送側ギヤ111のフランジ314と反対側の側面は駆動力伝達部材112と接触しており、これにより再搬送側ギヤ111を回転軸310の長手方向に移動しないように固定している。回転軸310の端面312には、再搬送側ギヤ111の各再搬送側突起111Bに回転方向で係合可能な一対の回転軸側突起313が径方向で対向するように形成されている。これにより、図5に示すように、装置側伝達機構210から再搬送側ギヤ111に駆動力が伝達される際には、各再搬送側突起111Bと各回転軸側突起313が係合して、駆動力が再搬送ローラ55に伝達されるようになっている。また、回転軸310は、フランジ314を備え、フランジ314から再搬送ギヤ111側に向けて突出する当接部315が形成されている。また、図6および図7に示すように、再搬送ユニット100の装着時においては、再搬送側ギヤ111が装置側伝達機構210に接触すると、各再搬送側突起111Bと各回転軸側突起313との間の遊びによって、静止状態の回転軸310に対して再搬送側ギヤ111が空転回動し、再搬送側伝達機構110に加わる力を逃がすことが可能となっている。なお、再搬送側伝達機構110に加わる力を逃がす効果を確実に発揮すべく、本実施形態では、再搬送ユニット100を装置本体2から外したときに、コイルバネ320によって再搬送側ギヤ111が初期位置に向けて付勢されるようになっている。ここで、初期位置は、再搬送ユニット100を装置本体2から外した状態における回転軸310に対する再搬送側ギヤ111の位置向きであり、再搬送ユニット100の装着時において再搬送側ギヤ111が回転軸310に対して確実に空転するための遊びが確保される位置図6の位置:各回転軸側突起313に対して各再搬送側突起111Bが図示時計回り方向に隣接する位置に設定される。詳しくは、コイルバネ320は、図4に示すように、再搬送側ギヤ111と回転軸310に設けられたフランジ314との間で回転軸310と同軸に配置され、その両端が当接部111C,315に固定されている。そして、図6および図7に示すように、再搬送ユニット100の装着時に、再搬送側ギヤ111が図示時計回りに空転すると、コイルバネ320は、再搬送側ギヤ111に巻き締められることで、再搬送側ギヤ111が空転する方向とは反対方向に再搬送側ギヤ111を付勢するようになっている。そのため、再搬送ユニット100を装置本体2から外すと、コイルバネ320の付勢力によって再搬送側ギヤ111が初期位置に戻るようになっている。また、再搬送ユニット100を装置本体2から外した状態において、ユーザ等によって再搬送側ギヤ111が回されても、コイルバネ320の付勢力によって再搬送側ギヤ111が初期位置に戻るようになっている。以上によれば、本実施形態において以下のような効果を得ることができる。再搬送ユニット100の装着時には、負荷軽減機構300によって再搬送側伝達機構110に加わる力が逃がされるので、再搬送ユニット100の装着時における負荷を軽減することができる。コイルバネ320が、再搬送ユニット100の装着時に再搬送側ギヤ111が回動する方向とは反対方向に再搬送側ギヤ111を付勢するように構成されているので、再搬送ユニット100を外したときに、コイルバネ320によって再搬送側ギヤ111を確実に初期位置に戻すことができ、確実に負荷を軽減することができる。負荷軽減機構300を再搬送側伝達機構110に設けたので、負荷軽減機構300が故障した場合には、再搬送ユニット100を取り外すことで、容易に交換修理を行うことができる。再搬送ギヤ111をギヤ211に最も近い位置に配置させているので、お互いのギヤの歯同士が確実に噛合うので、駆動を確実に伝達することができる。さらに、確実に噛合わせることで、ギヤの歯が欠けてしまうことを抑制することができる。なお、本発明は前記実施形態に限定されることなく、以下に例示するように様々な形態で利用できる。以下の説明においては、前記実施形態と略同様の構造となる部材には同一の符号を付し、その説明は省略する。前記実施形態では、負荷軽減機構300を再搬送側伝達機構110に設けたが、本発明はこれに限定されず、装置側伝達機構210に設けてもよい。前記実施形態では、第1伝達部材を再搬送側ギヤ111とし、第2伝達部材を回転軸310としたが、本発明はこれに限定されず、例えば第1伝達部材および第2伝達部材をともにギヤとし、各ギヤの端面に前記実施形態と同様の突起を設けてもよい。また、各伝達部材は、ギヤに限らず、摩擦車などであってもよい。前記実施形態では、負荷軽減機構300として再搬送側ギヤ111と回転軸310が回転方向に遊びを持って係合する機構を例示したが、本発明はこれに限定されず、図8に示すように、振子ギヤ機構400を負荷軽減機構として利用してもよい。ここで、図8では、説明の便宜上、各ギヤをピッチ円で示すとともに、特定のギヤの歯先を2点鎖線で示すこととする。具体的に、振子ギヤ機構400は、装置側伝達機構210に設けられ、装置側伝達機構210のギヤ211に噛み合うサンギヤ410と、当該サンギヤ410の周りを転動可能な遊星ギヤ420と、サンギヤ410の回転軸411と遊星ギヤ420の回転軸421を連結する連結アーム430とを備えている。そして、この振子ギヤ機構400は、図8aおよびbに示すように、再搬送ユニット100の装着時において、遊星ギヤ420が、再搬送側伝達機構110再搬送側ギヤ111に接触することで、図示時計回りに公転して再搬送側伝達機構110から退避するように構成されている。なお、図8cに示すように、モータ200からの駆動力が装置側伝達機構210に伝達されると、連結アーム430が図示反時計回りに揺動して遊星ギヤ420を再搬送側ギヤ111に押し付けることで、遊星ギヤ420と再搬送側ギヤ111とが噛み合って駆動力が再搬送ローラ55に伝達されるようになっている。なお、図8に示す振子ギヤ機構400を採用する場合には、再搬送ユニット100を装置本体2から取り外す場合に、モータ200を逆回転させることで、連結アーム430を図示時計回りに揺動させて、遊星ギヤ420を再搬送側ギヤ111から離すように構成してもよい。例えば、図9に示すように、検知部材の一例としての通紙センサ500と、制御装置510とによって、再搬送ユニット100で用紙Sが詰まったときに遊星ギヤ420を再搬送側ギヤ111から離すように構成してもよい。具体的に、通紙センサ500は、再搬送ユニット100で用紙Sが詰まったか否かを検知するセンサであり、再搬送ユニット100内の再搬送経路54上に配置されている。制御装置510は、CPU、RAM、ROMおよび入出力回路を備えており、通紙センサ500で検知された信号や、ROMに記憶されたプログラムやデータなどに基づいて各演算処理を行うことによって制御を実行する。具体的に、制御装置510は、通紙センサ500の検知結果に基づいて用紙Sが詰まっているか否かを判断し、詰まっていると判断した場合に、モータ200を画像形成時の回転方向とは逆方向に回転させて遊星ギヤ420を再搬送側伝達機構110から退避させる機能を有している。これによれば、用紙Sが詰まったときには、遊星ギヤ420が再搬送側伝達機構110から自動的に外れるので、再搬送ユニット100を容易に外すことができる。なお、制御装置510は、印字指令やエラー信号などに基づいて画像形成動作が止まったか否かを判断し、止まった場合に、モータ200を画像形成時の回転方向とは逆方向に回転させて遊星ギヤ420を再搬送側伝達機構110から退避させるように構成されていてもよい。この場合であっても、再搬送ユニット100を容易に外すことができる。振子ギヤ機構は、前述したような連結アーム430を有するものに限定されず、例えば、連結アームの代わりにサンギヤの回転軸を中心とする円弧状の溝で、遊星ギヤをサンギヤ周りで公転可能に支持してもよい。本実施形態では、駆動力伝達部材112,113として駆動ローラ55Aの軸と軸を連結させるベルトを例示したが、本発明はこれに限定されず、例えば、シャフトと傘歯車によって駆動ローラ55Aに駆動を伝達するものであってもよい。前記実施形態では、記録シートの一例として、厚紙、はがき、薄紙などの用紙Sを採用したが、本発明はこれに限定されず、例えばOHPシートであってもよい。前記実施形態では、付勢部材としてコイルバネ320を例示したが、本発明はこれに限定されず、例えば線バネや板バネなどであってもよい。前記実施形態では、カラープリンタ1に本発明を適用したが、本発明はこれに限定されず、その他の画像形成装置、例えば複写機や複合機などに本発明を適用してもよい。"