"ラジカル重合活性を有し、且つカチオン重合に対して実質的に不活性である重合性モノマーA、カチオン重合活性を有し、且つラジカル重合に対して実質的に不活性である重合性モノマーB、及び、光照射により少なくとも重合性モノマーA又は重合性モノマーBのいずれかを重合させる開始剤系Cを含み、重合性モノマーA及び重合性モノマーBがともに、芳香環、フッ素以外のハロゲン原子、及び、環状スルフィド及びメルカプト基以外に由来する硫黄原子、からなる群から選ばれる部位をその構造中に有するホログラム記録材料。前記重合性モノマーAがメタアクリロイル基を有する化合物であって、且つ前記重合性モノマーBが、少なくともエポキシ基又はオキセタニル基のいずれかを有する化合物である、請求項1に記載のホログラム記録材料。前記重合性モノマーAの少なくとも一部と、前記重合性モノマーBの少なくとも一部とが、ともに9,9-ジアリールフルオレン骨格を有するものである、請求項1または2に記載のホログラム記録材料。前記重合性モノマーAと前記重合性モノマーBの総和に対する、前記重合性モノマーAの質量比が、10質量以上90質量以下である、請求項1~3のいずれか1項に記載のホログラム記録材料。前記重合性モノマーA及び前記重合性モノマーBのいずれの平均屈折率よりも0.03以上低い屈折率を有し、且つ室温で液状である可塑剤Dをさらに含む、請求項1~4のいずれか1項に記載のホログラム記録材料。前記可塑剤Dの少なくとも一部が、カチオン反応性可塑剤Dcである、請求項5に記載のホログラム記録材料。前記重合性モノマーA及び前記重合性モノマーBのいずれの平均屈折率よりも0.03以上低い屈折率を有する高分子結合剤Eをさらに含む、請求項1~6のいずれか1項に記載のホログラム記録材料。前記開始剤系Cが、可視光の照射により前記重合性モノマーAを重合させる光ラジカル開始剤系である、請求項1~7のいずれか1項に記載のホログラム記録材料。前記開始剤系Cがさらに、光照射によりブレンステッド酸又はルイス酸を発生するものである、請求項1~8のいずれか1項に記載のホログラム記録材料。加熱によりブレンステッド酸またはルイス酸を発生する熱カチオン開始剤Fをさらに含む、請求項1~9のいずれか1項に記載のホログラム記録材料。基材と、前記基材上に形成された請求項1~10のいずれか1項に記載のホログラム記録材料からなるホログラム記録層とを有するホログラム記録媒体。上記特許文献1および2で開示されている材料は、いずれも上述した典型的なフォトポリマー材料の記録原理に基づいてホログラムが記録される。すなわち、記録露光時の干渉縞明部におけるモノマー濃度の低下と、それに伴って生じる濃度勾配を駆動力とするモノマー拡散によって屈折率変調が生じる。従って、記録露光時以外はほとんどモノマー拡散が起きないため、高い屈折率変調度を得ることが難しい。特に、上記特許文献2で開示されている材料では、前記可塑剤IIIに相当する前記粘度低下剤Cの一部が、前記ラジカル重合性化合物Bと同じラジカル重合活性を有するため、記録時に前記粘度低下剤C2の一部も反応し、前記成分Bの重合に追随する形で干渉縞明部に取り込まれることになる。すなわち、本来干渉縞暗部に局在化すべき前記成分C2の一部が干渉縞明部にも存在するようになるため、高い屈折率変調度を得ることは困難である。一方、上記特許文献3で開示されている材料は、記録後に加熱処理を施すことにより、屈折率変調度の向上が図られる。これは、記録露光後であっても、所定の条件のもとではモノマー拡散が起こりうることを示唆している。しかしながら、前記加熱処理温度は最高で150°C程度と過酷であり、加熱処理時間も最大2時間程度と長い。このため、記録材料が形成される支持基材の材質が制限されるうえ、処理工程も煩雑であるという問題を抱えている。本発明の目的は、高い屈折率変調度、すなわち高い回折効率と回折スペクトルの大きな半値全幅が達成されるホログラム記録材料及びホログラム記録媒体を提供することにある。本発明者らは鋭意検討し、屈折率格子の形成に寄与する重合性モノマーとして、ラジカル重合活性を有するモノマーと、カチオン重合活性を有するモノマーとを併用することにより、著しく屈折率変調度が高められたホログラム記録材料が得られることを見いだした。本発明には、以下の発明が含まれる。1ラジカル重合活性を有し、且つカチオン重合に対して実質的に不活性である重合性モノマーA、カチオン重合活性を有し、且つラジカル重合に対して実質的に不活性である重合性モノマーB、及び、光照射により少なくとも重合性モノマーA又は重合性モノマーBのいずれかを重合させる開始剤系Cを含み、重合性モノマーA及び重合性モノマーBがともに、芳香環、フッ素以外のハロゲン原子、及び、環状スルフィド及びメルカプト基以外に由来する硫黄原子、からなる群から選ばれる部位をその構造中に有するホログラム記録材料。2前記重合性モノマーAがメタアクリロイル基を有する化合物であって、且つ前記重合性モノマーBが、少なくともエポキシ基又はオキセタニル基のいずれかを有する化合物である、上記1に記載のホログラム記録材料。3前記重合性モノマーAの少なくとも一部と、前記重合性モノマーBの少なくとも一部とが、ともに9,9-ジアリールフルオレン骨格を有するものである、上記1または2に記載のホログラム記録材料。4前記重合性モノマーAと前記重合性モノマーBの総和に対する、前記重合性モノマーAの質量比が、10質量以上90質量以下である、上記1~3のいずれかに記載のホログラム記録材料。5前記重合性モノマーA及び前記重合性モノマーBのいずれの平均屈折率よりも0.03以上低い屈折率を有し、且つ室温で液状である可塑剤Dをさらに含む、上記1~4のいずれかに記載のホログラム記録材料。6前記可塑剤Dの少なくとも一部が、カチオン反応性可塑剤Dcである、上記5に記載のホログラム記録材料。7前記重合性モノマーA及び前記重合性モノマーBのいずれの平均屈折率よりも0.03以上低い屈折率を有する高分子結合剤Eをさらに含む、上記1~6いずれかに記載のホログラム記録材料。8前記開始剤系Cが、可視光の照射により前記重合性モノマーAを重合させる光ラジカル開始剤系である、上記1~7のいずれかに記載のホログラム記録材料。9前記開始剤系Cがさらに、光照射によりブレンステッド酸又はルイス酸を発生するものである、上記1~8のいずれかに記載のホログラム記録材料。10加熱によりブレンステッド酸またはルイス酸を発生する熱カチオン開始剤Fをさらに含む、上記1~9のいずれかに記載のホログラム記録材料。11基材と、前記基材上に形成された上記1~10のいずれかに記載のホログラム記録材料からなるホログラム記録層とを有するホログラム記録媒体。本発明のホログラム記録材料は、屈折率格子の形成に寄与する重合性モノマーとして、ラジカル重合活性を有し、且つカチオン重合に対して実質的に不活性である重合性モノマーAと、カチオン重合活性を有し、且つラジカル重合に対して実質的に不活性である重合性モノマーBとを含み、前記重合性モノマーAと前記重合性モノマーBとが、ともに芳香環、フッ素以外のハロゲン原子、及び、環状スルフィド及びメルカプト基以外に由来する硫黄原子、からなる群から選ばれる部位をその構造中に有する。異なる反応機構によって重合する2種類の重合性モノマーを用いるので、記録露光時には、当該記録光に対する重合活性を有する一方のモノマー例えば前記重合性モノマーAのみが拡散し、重合する。他方のモノマー例えば前記重合性モノマーBの少なくとも一部は、記録時に重合する重合性モノマーAに同伴される形で記録露光と同時に拡散するとみられるが、大半は記録後に徐々に光を照射しなくても拡散する。この暗所拡散の駆動力となるものは、前記重合性モノマーAの濃度分布である。前記重合性モノマーAおよび重合性モノマーBはともに芳香環、フッ素以外のハロゲン原子、及び、環状スルフィド及びメルカプト基以外に由来する硫黄原子、からなる群から選ばれる部位を有するため、化合物の極性、より定量的には溶解性パラメータSP値が相対的に近く、前記重合性モノマーBは前記重合性モノマーAとの親和性が高くなる。また、芳香環上のπ電子同士の相互作用によるπ-πスタッキングなども生じやすい。これらの要因により、前記重合性モノマーBは暗所において、重合性モノマーAが局在化した領域へ徐々に拡散する。その結果、記録露光時に形成された、重合性モノマーAに由来する屈折率変調度が増幅され、高い屈折率変調度が達成される。このようにして、本発明によれば、高い屈折率変調度、すなわち高い回折効率と回折スペクトルの大きな半値全幅が得られるホログラム記録材料及びホログラム記録媒体が提供される。ホログラム記録媒体は各種データの記録用のみならず、画像記録用として好適である。本発明のホログラム記録材料は、ラジカル重合活性を有し、且つカチオン重合に対して実質的に不活性である重合性モノマーAと、カチオン重合活性を有し、且つラジカル重合に対して実質的に不活性である重合性モノマーBと、光照射により少なくとも重合性モノマーA又は重合性モノマーBのいずれかを重合させる開始剤系Cとを含む組成物である。本発明のホログラム記録媒体は、基材と、前記基材上に形成された前記本発明のホログラム記録材料からなるホログラム記録層とを有している。本明細書において、ホログラム記録層をホログラム記録材料層、又は単に記録材料層ということもある。前記重合性モノマーAと前記重合性モノマーBはともに、芳香環、フッ素以外のハロゲン原子、及び、環状スルフィド及びメルカプト基以外に由来する硫黄原子、からなる群から選ばれる部位をその構造中に有する化合物である。分子中にこれらの部位を導入することにより屈折率が高くなる。以下では、これらの部位を高屈折率部位と呼ぶことにする。なお、本発明における前記芳香環は、酸素原子、窒素原子、及び硫黄原子などのヘテロ原子を含んでいても差し支えない。さらに、前記重合性モノマーAは、ラジカル重合活性を有し、且つカチオン重合に対して実質的に不活性であるという要件を満足するため、分子中に少なくとも1つのメタアクリロイル基を有する化合物であることが好ましい。ここで、メタアクリロイル基又はメタアクリレートとは、メタクリロイル基及びアクリロイル基を総称する意味である。また、前記重合性モノマーBは、カチオン重合活性を有し、且つラジカル重合に対して実質的に不活性であるという要件を満足するため、分子中に少なくとも1つのエポキシ基又はオキセタニル基のいずれかを有する化合物であることが好ましい。例えば、メルカプト基はラジカル重合活性とカチオン重合活性をともに有するため、ラジカル重合活性を有し、且つカチオン重合に対して実質的に不活性であるという、前記重合性モノマーAに対する要件を満足しない。同様に、カチオン重合活性を有し、且つラジカル重合に対して実質的に不活性であるという、前記重合性モノマーBに対する要件を満足しない。従って、メルカプト基を有する化合物を本発明の前記重合性モノマーA又は前記重合性モノマーBに用いることはできない。ビニルオキシ基やアミノ基を有する化合物についても、メルカプト基を有する化合物と同じ理由で、本発明の前記重合性モノマーA及び前記重合性モノマーBとして用いることはできない。ただし、ここでいう重合活性には、連鎖移動反応やマイケル付加反応などに対する活性を有する場合も含む。前記重合性モノマーAとしては、分子中に前記高屈折率部位を有する単官能又は多官能のメタアクリル酸エステルモノマーから選択するとよい。また、メタアクリル酸エステルモノマーの2量体、3量体などのオリゴマーであってもよい。前記重合性モノマーAの具体例としては、2,3-ジブロモプロピルメタアクリレート、2,2,3,3-テトラブロモプロピルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、フェニルチオエチルメタアクリレート、フェノキシポリエチレングリコールメタアクリレート、エピクロルヒドリンECH変性フェノールメタアクリレート、エチレンオキシドEO変性クレゾールメタアクリレート、2-メタアクリロイルオキシエチルフタル酸、2-メタアクリロイルオキシプロピルフタル酸、トリブロモフェニルメタアクリレート、o-フェニルフェノールメタアクリレート、p-クミルフェノールメタアクリレート、ビスフェノールAジメタアクリレート、ビスフェノールFジメタアクリレート、テトラブロモビスフェノールAジメタアクリレート、テトラブロモビスフェノールFジメタアクリレート、1,4-ジヒドロキシナフタレンメタアクリレート、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンジメタアクリレート、9,9-ビス3-メチル-4-ヒドロキシフェニルフルオレンジメタアクリレート、9,9-ビス3,5-ジメチル-4-ヒドロキシフェニルフルオレンジメタアクリレート、9,9-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルフルオレンジメタアクリレート、9,9-ビス6-ヒドロキシナフチルフルオレンジメタアクリレート、及びこれらのEO変性、プロピレンオキシドPO変性又はECH変性化合物等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらのうち、9,9-ジアリールフルオレン骨格を有するメタアクリル酸エステルモノマーが特に好ましい。重合性モノマーAとして、上記のメタアクリル酸エステルモノマーの1種のみを用いてもよく、2種以上を併用してもよい。さらに、重合性モノマーAとは別に、前記高屈折率部位を有しないメタアクリル酸エステルモノマーを併用してもよい。本発明において、前記重合性モノマーAを高屈折率とするために、上記重合性モノマーAの平均屈折率は、例えば1.50以上であることが好ましく、1.55以上であることがより好ましい。本発明において、前記平均屈折率は、重合性モノマーAとして用いた複数の化合物のn20/DNaD線での20°Cにおける屈折率の加重平均と定義する。前記重合性モノマーBとしては、分子中に少なくとも前記高屈折率部位を有する単官能又は多官能のエポキシ基又はオキセタニル基のいずれかを含有するモノマーから選択するとよい。また、エポキシ基又はオキセタニル基含有モノマーの2量体、3量体などのオリゴマーであってもよい。エポキシ基としては、例えば1,2-エポキシエチル基エチレンオキシド基及び3,4-エポキシシクロヘキシル基が挙げられる。前記重合性モノマーBのうち、1,2-エポキシエチル基を有する化合物の具体例としては、スチレンオキシド、フェニルグリシジルエーテル、ベンジルグリシジルエーテル、o-sec-ブチルフェニルグリシジルエーテル、o-フェニルフェノールグリシジルエーテル、4,4’ビスグリシジルオキシ-1,1’-ビフェニル、2,2’-ビスグリシジルオキシ-1,1’-ビフェニル、ビスグリシジルオキシナフタレン、ビスフェノールAジグリシジルエーテル、ビスフェノールFジグリシジルエーテル、4,4’-ヘキサフルオロプロピリデンビスフェノールジグリシジルエーテル、4,4’-シクロヘキシリデンビスフェノールジグリシジルエーテル、4,4’-オキシビスフェノールジグリシジルエーテル、テトラブロモビスフェノールAジグリシジルエーテル、テトラブロモビスフェノールFジグリシジルエーテル、9,9-ビス[4-グリシジルオキシフェニル]フルオレン、9,9-ビス[3-メチル-4-グリシジルオキシフェニル]フルオレン、9,9-ビス[3,5-ジメチル-4-グリシジルオキシフェニル]フルオレン、9,9-ビス[3-フェニル-4-グリシジルオキシフェニル]フルオレン、9,9-ビス[6-グリシジルオキシナフチル]フルオレン、及びこれらのEO変性、PO変性又はECH変性化合物等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらのうち、9,9-ジアリールフルオレン骨格を有する1,2-エポキシエチル基含有モノマーが特に好ましい。前記重合性モノマーBのうち、3,4-エポキシシクロヘキシル基を有する化合物の具体例としては、1,4-ビス[3,4-エポキシシクロヘキシルメトキシメチル]ベンゼン、4,4’-ビス[3,4-エポキシシクロヘキシルメトキシメチル]-1,1’-ビフェニル、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルジフェニルホスフィンオキシド、10-[2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル]-9,10-ジヒドロ-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン-10-オキシド、及びこれらのEO変性、PO変性又はECH変性化合物等が挙げられる。また、特開2009-179568号公報に開示されている、芳香族骨格含有脂環式エポキシ化合物も好適に用いることができるが、これらに限定されるものではない。これらのうち、9,9-ジアリールフルオレン骨格を有する3,4-エポキシシクロヘキシル基含有モノマーが特に好ましい。前記重合性モノマーBのうち、オキセタニル基を有する化合物の具体例としては、1,4-ビス{[3-エチルオキセタン-3-イルメトキシ]メチル}ベンゼン、3-エチル-3-フェノキシメチルオキセタン、4,4’-ビス[3-エチルオキセタン-3-イルメトキシ]-1,1’-ビフェニル、2,2’-ビス[3-エチルオキセタン-3-イルメトキシ]-1,1’-ビフェニル、ビス[3-エチルオキセタン-3-イルメトキシ]ナフタレン、ビスフェノールAビス[3-エチルオキセタン-3-イルメチル]エーテル、ビスフェノールFビス[3-エチルオキセタン-3-イルメチル]エーテル、4,4’-ヘキサフルオロプロピリデンビスフェノールビス[3-エチルオキセタン-3-イルメチル]エーテル、テトラブロモビスフェノールAビス[3-エチルオキセタン-3-イルメチル]エーテル、テトラブロモビスフェノールFビス[3-エチルオキセタン-3-イルメチル]エーテル、4,4’-ヘキサフルオロプロピリデンテトラブロモビスフェノールビス[3-エチルオキセタン-3-イルメチル]エーテル、4,4’-シクロヘキシリデンビスフェノールビス[3-エチルオキセタン-3-イルメチル]エーテル、4,4’-オキシビスフェノールビス[3-エチルオキセタン-3-イルメチル]エーテル、9,9-ビス{4-[3-エチルオキセタン-3-イルメトキシ]フェニル}フルオレン、及びこれらのEO変性、PO変性又はECH変性化合物等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらのうち、9,9-ジアリールフルオレン骨格を有するオキセタニル基含有モノマーが特に好ましい。重合性モノマーBとして、上記のエポキシ基及び/又はオキセタニル基を有するモノマーの1種のみを用いてもよく、2種以上を併用してもよい。さらに、重合性モノマーBとは別に、前記高屈折率部位を有しない、エポキシ基及び/又はオキセタニル基含有モノマーを併用してもよいこれは実質的に、後述するカチオン反応性可塑剤Dcとみなされる。本発明において、前記重合性モノマーBを高屈折率とするために、上記重合性モノマーBの平均屈折率は、例えば1.50以上であることが好ましく、1.55以上であることがより好ましい。前記重合性モノマーAと前記重合性モノマーBは、両者の総和に占める重合性モノマーAの質量比が、10質量以上90質量以下となるように用いることが好ましく、20質量以上80質量以下となるように用いることがより好ましい。重合性モノマーAの比率が10質量未満になると、重合性モノマーBの暗所拡散が生じにくくなる。一方、重合性モノマーAの比率が90質量を超えると、重合性モノマーBの暗所拡散は起きるが、重合性モノマーBを加えたことによる屈折率変調度の向上効果が十分に得られない。なお、前記重合性モノマーA及び前記重合性モノマーBのほかに、架橋性モノマーを少量添加しても差し支えない。ここで、架橋性モノマーとは、重合性モノマーAと重合性モノマーBの双方と反応し、両者の架橋を促すモノマーを指す。具体的には、架橋性モノマーは、ラジカル重合活性を有し、且つカチオン重合に対して実質的に不活性である反応性基と、カチオン重合活性を有し、且つラジカル重合に対して実質的に不活性である反応性基の双方を有するモノマーである。該架橋性モノマーの具体例としては、グリシジルメタアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレート等が挙げられる。架橋性モノマーを併用することにより、重合性モノマーAと重合性モノマーBとが架橋し、より強固なネットワークが形成されるため好ましい。架橋性モノマーを併用する場合、その添加量は、前記重合性モノマーA、前記重合性モノマーB及び架橋性モノマーの総和に対し、1質量以上10重量以下とすることが好ましい。架橋性モノマーは、前記高屈折率部位を有していなくてもよい。開始剤系Cとしては、光照射により少なくとも前記重合性モノマーA又は重合性モノマーBのいずれかを重合させるもの、すなわち、少なくとも光照射によってラジカル又はカチオンのいずれかを発生するものを用いる。なお、前記開始剤系Cは、ホログラム記録に用いる波長の光を照射したときに、ラジカル又はカチオンの少なくともいずれかを発生するものでなければならない。該波長が400~700nm程度の可視光領域である場合、1種の化合物のみでラジカル又はカチオンを発生させることは難しく、一般に、開始剤C-1と増感色素C-2とを組み合わせて用いる。所定波長の光の照射によって増感色素C-2が励起され、励起増感色素C-2から開始剤C-1への電子移動又はエネルギー移動、若しくは開始剤C-1から励起増感色素C-2への電子移動又はエネルギー移動が起こり、その結果、開始剤C-1がラジカル又はカチオンを発生する。本発明では、開始剤C-1と増感色素C-2との組み合わせを前記開始剤系Cと称する。開始剤C-1と増感色素C-2とがそれぞれ2種以上の化合物を併用するものであってもよい。例えば、光ラジカル開始剤C-1r、光カチオン開始剤C-1c、及び増感色素C-2とを組み合わせた開始剤系Cがある。光ラジカル開始剤C-1rとして、例えば、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾフェノン、ジエトキシアセトフェノン等のカルボニル化合物;2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキシド等のアシルホスフィンオキシド化合物;トリブチルベンジル錫等の有機錫化合物;テトラブチルアンモニウムトリフェニルブチルボレート、テトラブチルアンモニウムトリスtert-ブチルフェニルブチルボレート、テトラブチルアンモニウムトリナフチルブチルボレート等のアルキルアリールホウ酸塩;ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート、ジフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロアンチモネート等のジアリールヨードニウム塩類;η5-シクロペンタジエニル-η6-クメニル-アイアン1-ヘキサフルオロホスフェート1-等の鉄アレーン錯体;トリストリクロロメチルトリアジン等のトリアジン化合物;3,3’-ジtert-ブチルパーオキシカルボニル-4,4’-ジメトキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラキスtert-ブチルパーオキシカルボニルベンゾフェノン、ジ-tert-ブチルパーオキシイソフタレート、2,5-ジメチル-2,5-ビスベンゾイルパーオキシヘキサン、tert-ブチルパーオキシベンゾエート等の有機過酸化物;2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,1’-ビスイミダゾール等のビスイミダゾール誘導体;等が挙げられる。また、光ラジカル開始剤C-1rとして用いることができる市販のものとして、例えば、ダロキュア1173、イルガキュア184、イルガキュア907いずれも独BASF社製、BT-2チッソ株製等を用いてもよい。光カチオン開始剤C-1cとして、例えば、ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート、ジフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロアンチモネート、ジフェニルヨードニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレート等のジアリールヨードニウム塩類;トリフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、トリフェニルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-フェニルチオフェニルジフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート等のトリアリールスルホニウム塩類;のほか、スルホン酸エステル、イミドスルホネート、ジアルキル-4-ヒドロキシスルホニウム塩、アリールスルホン酸-p-ニトロベンジルエステル、シラノール-アルミニウム錯体等が挙げられる。一方、前記増感色素C-2としては、例えば、チオキサンテン系色素、メロシアニン類、クマリン類、ケトクマリン類、ポルフィリン類、シアニン類、メロシアニン類、チオピリリウム塩類、スクアリリウム類、チアジン類、アクリジン類等が挙げられる。用いる開始剤C-1の種類及びホログラム記録に用いる光の波長によって、好適に用いられる増感色素は異なるため、適宜選択すればよい。増感色素C-2は1種のみを用いてもよく、2種以上を併用してもよい。前記開始剤C-1と前記増感色素C-2との質量比は、一般的に前記開始剤C-1の100重量部に対し、前記増感色素C-2が1~100重量部となるように用いることが好ましい。前記開始剤C-1が、光ラジカル開始剤C-1rと光カチオン開始剤C-1cとの混合物である場合、光ラジカル開始剤C-1r又は光カチオン開始剤C-1cのいずれか100重量部に対し、前記増感色素C-2が1~100重量部となるように用いることが好ましい。本発明のホログラム記録材料は、例えばコヒーレンス性を有する可視光の干渉露光によってホログラムを記録し、それに続いて、コヒーレンス性を有さず、且つホログラム記録に用いた光とは波長の異なる光を記録媒体全面に照射することにより該ホログラムが安定に定着される光ポストキュアと呼ぶ。光ポストキュアには、例えば紫外光を用いる。本発明のホログラム記録材料は、記録露光時に前記重合性モノマーA及び前記重合性モノマーBのいずれか一方が重合拡散し、記録後に他方のモノマーが拡散することで屈折率変調度Δnの拡大が図られる。従って、前記開始剤系Cは、ホログラム記録に用いる光の波長によってラジカル又はカチオンの一方のみを発生し、光ポストキュア時に他方の化学種を生じるものであることがより好ましい。これは、増感色素C-2を適切に選択することによって達成される。すなわち、前記開始剤系Cを、光ラジカル開始剤C-1rと光カチオン開始剤C-1cと増感色素C-2とを組み合わせた系とし、前記増感色素C-2は、ホログラム記録時に前記光ラジカル開始剤C-1r及び前記光カチオン開始剤C-1cのいずれかを選択的に分光増感するものを選べばよい。一般に、ラジカル重合の反応速度はカチオン重合の反応速度に比べて速いため、記録感度に優れるホログラム記録材料を達成するためには、ホログラム記録に用いる光の波長においてラジカルを発生し、光ポストキュア時にカチオンを発生する開始剤系とすることが望ましい。従って、前記開始剤系Cは、光ラジカル開始剤C-1rと光カチオン開始剤C-1cと、ホログラム記録に用いる光の照射によって前記開始剤C-1rを分光増感する増感色素C-2とを組み合わせた系とすることがより好ましい。このとき、該ホログラム記録材料がさらに、加熱によってカチオン、すなわちブレンステッド酸又はルイス酸を発生する熱カチオン開始剤Fを含んでいてもよい。このような態様とすることにより、ホログラム記録後の加熱処理熱ポストキュアと呼ぶによって前記重合性モノマーBの重合を促進することができる。熱ポストキュアは、前記光ポストキュアの前に行ってもよいし、光ポストキュアの後に行ってもよい。適切な熱カチオン開始剤Fを選ぶことにより、80~120°Cで10~60分程度加熱する比較的穏やかな条件で、前記重合性モノマーBを重合することができる。ホログラム記録材料が熱カチオン開始剤Fを含む場合、光カチオン開始剤C-1cは含まれていなくてもよい。熱カチオン開始剤Fとしては、例えば、トリフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、トリフェニルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-フェニルチオフェニルジフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート等のトリアリールスルホニウム塩類、1-2-ブテニルテトラヒドロチオフェニウムヘキサフルオロアンチモネート、1-3-メチル-2-ブテニルテトラヒドロチオフェニウムヘキサフルオロアンチモネート等のトリアルキルスルホニウム塩類等が挙げられる。これらのうち、トリアリールスルホニウム塩類は、光カチオン開始剤C-1cとしての機能を兼ねる。本発明において、さらに、室温で液状である可塑剤Dを用いることができる。可塑剤Dは、記録材料中で前記重合性モノマーA及び重合性モノマーBと相補的な濃度分布を形成し、屈折率変調度Δnの向上に寄与する。従って、可塑剤Dは、前記重合性モノマーA及び重合性モノマーBよりも低屈折率であることが好ましい。好ましい実施態様において、可塑剤Dは、前記重合性モノマーA及び重合性モノマーBのいずれの平均屈折率よりも0.03以上低い屈折率を有する。より好ましくは、0.05以上低い屈折率を有する。前記可塑剤Dの具体例としては、マロン酸ジペンチル、マロン酸ジヘキシル、コハク酸ジドデシル、コハク酸ビス2-エチルヘキシル、グルタル酸ジドデシル、アジピン酸ビス2-エチルヘキシルアジピン酸ジデシル、スベリン酸ジドデシル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、マレイン酸ビス2-エチルヘキシル、フマル酸ビス2-エチルヘキシル、シトラコン酸ジドデシル、メサコン酸ジドデシル等の二塩基酸エステル類;ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール等のポリエーテルグリコール類およびそのアルキルエーテル類;ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ビニレンカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート類;ポリジメチルシロキサン、ポリメチルフェニルシロキサン、ヘキサエチルジシロキサン、1,3-ジブチル-1,1,33-テトラメチルジシロキサン、1,3-ビス3-アセトキシプロピルテトラメチルジシロキサン、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサシロキサン等のオルガノシロキサン類が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、前記可塑剤Dとして、室温で液状であって、且つカチオン反応性基を有するカチオン反応性可塑剤Dcを用いてもよい。カチオン反応性基を有する化合物を用いることにより、前記ポストキュア時に重合性モノマーA及び重合性モノマーBのみならず、可塑剤Dも反応して非流動化し、記録されたホログラムの経時安定性が向上するため好ましい。可塑剤がカチオン反応性基を有する場合、該カチオン反応性基は、前記重合性モノマーBと同じ反応性基、すなわちエポキシ基及び/又はオキセタニル基であってもよいし、それ以外のカチオン反応性基であってもよく、連鎖重合に寄与しないカチオン反応性基であってもよい。ここで、連鎖重合に寄与しないカチオン反応性基とは、例えば連鎖移動剤である。このようなカチオン反応性基として、具体的にはヒドロキシ基が挙げられる。カチオン反応性可塑剤Dcは、前記可塑剤Dと同様、前記重合性モノマーA及び重合性モノマーBのいずれの平均屈折率よりも0.03以上低い屈折率を有することが好ましい。さらに、0.05以上低い屈折率を有することがより好ましい。カチオン反応性可塑剤Dcとして、具体的には、2-エチルヘキシルグリシジルエーテル、ドデシルグリシジルエーテル、グリセロールジグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、1,2-シクロヘキサンカルボン酸ジグリシジル、1,4-シクロヘキサンジメタノールジグリシジルエーテル、1,4-ブタンジオールジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、1,3-ビス3-グリシドキシプロピル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン等の、1,2-エポキシエチル基を有するカチオン反応性可塑剤;3,4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、ビス3,4-エポキシシクロヘキシルアジペート、ビス3,4-エポキシシクロヘキシルスベレート、ビス3,4-エポキシシクロヘキシルセバケート、ビス[2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル]テトラメチルジシロキサン等の、3,4-エポキシシクロヘキシル基を有する化合物;3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン、2-エチルヘキシルオキセタン、エチレングリコールビス3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ジエチレングリコールビス3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ポリエチレングリコールビス3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ポリプロピレングリコールビス3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル等の、オキセタニル基を有する化合物;1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、シクロヘキサン-1,4-ジメタノール、ポリカプロラクトンジオール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、1,3-ビス3-ヒドロキシプロピル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン等の、ヒドロキシ基を有する化合物が挙げられる。非反応性の可塑剤Dと、カチオン反応性可塑剤Dcとを任意の割合で併用しても差し支えない。本発明のホログラム記録材料は、さらに高分子結合剤Eを含んでいることが好ましい。高分子結合剤Eは、ホログラム記録材料において、その流動性を抑えることにより所定の記録膜厚を保持し、ホログラム記録媒体の未記録時における取扱い性を向上させる効果を有する。高分子結合剤Eとしては、前記重合性モノマーA、前記重合性モノマーB、前記開始剤系C及び前記可塑剤Dのいずれとも相溶性がよく、有機溶剤に可溶なポリマーを用いる。ここでのポリマーとは、オリゴマー低重合度で分子量の低い高分子をも含む概念である。前記高分子結合剤Eとしては、例えば、エチレン性不飽和二重結合を有するモノマーの単独重合体、又は該モノマーと共重合可能な他のモノマーとの共重合体、ジオールとジカルボン酸との縮合重合体、ヒドロキシカルボン酸の重合体、セルロース誘導体等の熱可塑性樹脂を用いることができる。前記熱可塑性樹脂の具体例としては、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルブチラート、ポリビニルホルマール、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリアクリル酸又はポリメタクリル酸のエステル、セルロースアセテート、セルローストリアセテート、セルロースアセテートブチラート、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン-酢酸ビニル共重合体等、種々のものが挙げられる。高分子結合剤Eとして1種のみを用いてもよく、2種以上を併用してもよい。前記高分子結合剤Eの屈折率は、前記重合性モノマーA及び前記重合性モノマーBのいずれの平均屈折率よりも0.03以上低い屈折率を有するものであることが好ましい。さらに、0.05以上低い屈折率を有するものであることがより好ましい。本発明のホログラム記録材料における各成分の配合重量の好ましい範囲については、前記重合性モノマーA10~40重量部、前記重合性モノマーB10~40重量部、前記光重合開始剤系C0.1~10重量部、前記可塑剤D5~50重量部、前記高分子結合剤E5~50重量部、とすることが好ましく、前記重合性モノマーA10~30重量部、前記重合性モノマーB10~30重量部、前記光重合開始剤系C0.5~5重量部、前記可塑剤D10~40重量部、前記高分子結合剤E10~40重量部、とすることがより好ましい。ただし、高分子結合剤Eを用いない場合には、前記重合性モノマーA10~40重量部、前記重合性モノマーB10~40重量部、前記光重合開始剤系C0.1~10重量部、前記可塑剤D20~80重量部とすることが好ましく、前記重合性モノマーA10~30重量部、前記重合性モノマーB10~30重量部、前記光重合開始剤系C0.5~5重量部、前記可塑剤D35~60重量部、とすることがより好ましい。また、上記の各成分以外に、界面活性剤、重合禁止剤、連鎖移動剤、ラジカル重合反応及び/又はカチオン重合反応を促進するための助触媒、紫外線吸収剤などの各種添加剤を添加してもよい。本発明のホログラム記録材料は、各成分を混合して、均一な組成物として製造することができる。混合方法は、公知の各種方法によればよい。混合の際には、各成分の均一化を促し、塗布に適した粘度とするための希釈溶媒を加えることが好ましい。希釈溶媒としては、例えば、アセトン、メタノール、エタノール、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、酢酸エチル、酢酸n-ブチル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、トルエン、キシレン、アニソール、ジメチルスルホキシド、N-メチルピロリドン、アセトニトリル、テトラヒドロフラン等の、沸点が50°C以上200°C以下の各種有機溶剤又はその混合物を用いることができる。得られたホログラム記録材料組成物溶液を、例えばポリエチレンテレフタレートPET、ポリカーボネート、トリアセチルセルロース樹脂TAC、ポリイミド等の樹脂製透明基材上に塗布し、前記希釈溶媒を乾燥して、フィルム状のホログラム記録材料層が得られる。このようにして、前記の各成分が均一に分散または溶解されたホログラム記録材料層が作製される。本発明のホログラム記録媒体は、基材と、前記基材上に形成されたホログラム記録材料層とを有している。ホログラム記録材料層の上に、さらに基材を被覆して3層構成とすることもできる。また、ホログラム記録材料層の厚さは、特に限定されるものではなく、本記録媒体が用いられる記録装置の要求仕様等から適宜決定すればよく、例えば5~500μm程度とするとよい。以下に実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。[実施例1]ホログラム記録媒体サンプルの作製以下の手順に従って、表1に示す配合組成の記録材料組成物溶液を調製した。重合性モノマーAとして9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学工業株製NKエステルA-BPEF、n20/D=1.622.0g、及び重合性モノマーBとして1,2-エポキシエチル基を有し、且つ9,9-ジアリールフルオレン骨格を有するフルオレンモノマー大阪ガスケミカル株製オグソールEG-250、n20/D=1.582.0g、可塑剤Dとしてセバシン酸ジエチル東京化成工業株製、n20/D=1.440.5g、カチオン反応性可塑剤Dcとしてネオペンチルグリコールジグリシジルエーテルシグマアルドリッチ社製、n20/D=1.461.0g、及び高分子結合剤Eとして酢酸ビニルポリマーシグマアルドリッチ社製、重量平均分子量Mw=100,000、n20/D=1.472.0gを混合し、次いで光ラジカル開始剤C-1rとして3,3’-ジtert-ブチルパーオキシカルボニル-4,4’-ジメトキシカルボニルベンゾフェノンほか位置異性体混合物チッソ株製BT-2、40アニソール溶液0.25g、光カチオン開始剤C-1cとして、トリアリールスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート三新化学工業株製サンエイドSI-100L0.1g、及び20mgの増感色素C-2Dye-1:3-ブチル-2-[3-3-ブチル-5-フェニル-1,3-ベンゾオキサゾール-23H-イリデンプロパ-1-エン-1-イル]-5-フェニル-1,3-ベンゾオキサゾール-1-イウム=ヘキサフルオロ-λ5-ホスファヌイドを溶解させた10.37gのアセトン溶液アセトンとして10.0gを添加し、撹拌して溶解させた。なお、前記増感色素は、光ラジカル開始剤C-1rを分光増感する作用を有する。このようにして記録材料組成物を得た。得られた記録材料組成物溶液を、バーコーターを用いて100μm厚のPETフィルム上に塗布し、室温で1晩減圧乾燥させた。乾燥後の記録材料層の膜厚は約20μmであった。これを、1.0mm厚のスライドガラスに、記録材料層がガラス面に密着するように貼り付け、ホログラム記録媒体サンプルとした。特性評価実施例1のホログラム記録媒体サンプルについて、図1に示すようなホログラム記録光学系を用いて、特性評価を行った。図1の紙面の方向を便宜的に水平方向とする。図1において、ホログラム記録媒体サンプル1は、記録材料層が水平方向と垂直になるようにセットされている。図1のホログラム記録光学系において、記録用の光源11としてNd:YAGレーザ波長532nmを用い、この光源11から発振した光を、電磁シャッター12、凸レンズ13、ピンホール14、及び凸レンズ15によって空間的にフィルタ処理及びコリメートし、ミラー16及び1/2波長板17を介してビームスプリッタ18で2つの光束に分割し、分割された各光束それぞれが、ミラー19、20及びアパーチャ21、22を介して、ホログラム記録媒体サンプル1の記録材料層に対して垂直に入射するように調整した。この光学系を用いて、ホログラム記録媒体サンプル1に対して反射型ホログラムを記録した。記録条件は、光強度30mW/cm2で露光時間0.5~2秒露光エネルギー:15~60mJ/cm2とした。その後、記録媒体サンプル1の全面に、50mW/cm2のUV光を60秒間照射した露光エネルギー:3000mJ/cm2。UV光の照射光ポストキュアにより、光カチオン開始剤C-1cを反応させ、前記重合性モノマーBの重合を進行させるとともに、増感色素に由来する着色を完全に消失させた。次いで、ポストキュア後の記録媒体サンプルを、分光光度計日本分光株製V-660にセットし、透過スペクトルを測定した。測定された透過スペクトルから、反射型ホログラムの初期における回折効率および回折波長を求めた。さらに反射型ホログラムの半値全幅FWHMを求めた。回折効率ηは、分光光度計により求めた回折波長およびその回折波長における透過率Tp、及びベースライン透過率T0から、以下の式により算出した。結果を表3に示す。回折効率η=[T0-Tp/T0]×100実施例1のホログラム記録媒体サンプルの回折効率は95、回折波長530nmにおける半値全幅は29nmであり、良好であった。[実施例2~9、比較例1~3]各構成成分を、表1~2に示すような化合物及び配合組成とした以外は、実施例1と同様にしてホログラム記録媒体サンプルをそれぞれ作製し、その特性評価を行った。ただし、実施例4の記録媒体サンプルについてのみ、実施例1と同様の手順に従って反射型ホログラムの記録及び光ポストキュアを行った後、さらに80°Cで1時間の熱ポストキュアを行った。結果を表3に示す。また、開始剤系C及び希釈溶媒を除く各成分の屈折率n20/Dを併せて表1~2に付記した。[用いた成分の説明]重合性モノマーAA-BPEF:9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学工業株製2-フェノキシエチルアクリレートシグマアルドリッチ社製A-DCP:トリシクロデカンメタノールジアクリレート新中村化学工業株製重合性モノマーBEG-250:1,2-エポキシ基を有し、且つ9,9-ジアリールフルオレン骨格を有するフルオレンモノマー大阪ガスケミカル株製、エポキシ当量:393g/eqベンジルグリシジルエーテルシグマアルドリッチ社製CHDC-DG:1,2-シクロヘキサンジカルボン酸ジグリシジルシグマアルドリッチ社製可塑剤Dセバシン酸ジエチル東京化成工業株製ジエチレングリコールジベンゾエートシグマアルドリッチ社製りん酸トリクレジル和光純薬工業株製カチオン反応性可塑剤Dcネオペンチルグリコールジグリシジルエーテルシグマアルドリッチ社製OXT-212:2-エチルヘキシルオキセタン東亞合成株製2,4,7,9-テトラメチル-5-デシン-4,7-ジオールエトキシレートシグマアルドリッチ社製、Mw=395、淡黄色粘稠液体、下記式1の化合物高分子結合剤E酢酸ビニルポリマーシグマアルドリッチ社製、Mw=100,000ポリメタクリル酸メチルシグマアルドリッチ社製、Mw=23,800光ラジカル開始剤C-1rBT-2:3,3’-ジtert-ブチルパーオキシカルボニル-4,4’-ジメトキシカルボニルベンゾフェノンほか位置異性体混合物チッソ株製、40アニソール溶液光カチオン開始剤C-1cSI-100L:トリアリールスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート三新化学工業株製DAI-B:4-イソプロピル-4’-メチルジフェニルヨードニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレート東京化成工業株製増感色素C-2Dye-1:3-ブチル-2-[3-3-ブチル-5-フェニル-1,3-ベンゾオキサゾール-23H-イリデンプロパ-1-エン-1-イル]-5-フェニル-1,3-ベンゾオキサゾール-1-イウム=ヘキサフルオロ-λ5-ホスファヌイド下記式2の化合物Dye-2:2,5-ビス4-ジブチルアミノベンジリデンシクロペンタノン下記式の化合物熱カチオン開始剤FCP-77:1-3-メチル-2-ブテニルテトラヒドロチオフェニウムヘキサフルオロアンチモネート株ADEKA製、66プロピレンカーボネート溶液、下記式4の化合物なお、表1~2において、各成分の配合量gは、不揮発分としての量を示している。例えば、実施例1において用いられたBT-240アニソール溶液の不揮発分としての量0.25gは、アニソールを含む実際の添加量の0.625gに相当する。実施例1~9のホログラム記録媒体サンプルでは、ラジカル重合活性を有する重合性モノマーAに加え、カチオン重合活性を有するカチオン重合性モノマーBを用い、且つ、それらが、芳香環、フッ素以外のハロゲン原子、及び、環状スルフィド及びメルカプト基以外に由来する硫黄原子、からなる群から選ばれる部位を有している。このため、ホログラム記録時に形成された重合性モノマーAに由来する濃度分布に従って、記録後に重合性モノマーBが拡散することにより、屈折率変調度Δnが増幅される。その結果、回折効率が高く、且つ、20~35nmという広い半値全幅が得られた。一方、比較例1~2では、ラジカル重合活性を有する重合性モノマーAと、カチオン重合活性を有する重合性モノマーBのいずれか一方しか用いていない。また、比較例3では、重合性モノマーAと重合性モノマーBが、芳香環、フッ素以外のハロゲン原子、及び、環状スルフィド及びメルカプト基以外に由来する硫黄原子、からなる群から選ばれる部位のいずれも有していない。その結果、回折ピークの半値全幅、若しくは半値全幅と回折効率の両方が、実施例1~9に比べて大きく劣っていた。"