安定処理土構造体内において使用するためのフェーシング要素34であって、長手方向Xおよび高さ方向Zに沿って延在する前面31および後面32と、前記前面と前記後面との間の本体部と、を備え、前記本体部は、前記後面32に開口36を有する中空部分37を少なくとも備え、円筒状芯5が、前記本体部と結合し、前記中空部分37内に少なくとも部分的に配置されて、フィル補強ストリップ2のための固定領域を形成する、フェーシング要素34において、前記円筒状芯5は、前記長手方向Xに対して実質的に平行に延在し、前記円筒状芯5の横断面は、平面X、Zに対して垂直な平面Y、Z内において、前記方向Zに沿った仮想直線53により区分される2つの連続部分51、52から構成され、前記第1の部分51は、前記仮想直線53から、前記フェーシング要素の前記後面32とは実質的に逆方向に向いた端部54にかけて、前記方向Yにおいて連続的にサイズが縮小し、前記第2の部分52は、前記仮想直線53から、前記後面32の方向に向いた端部55にかけて、連続的にサイズが一定でありおよび/または縮小し、L2≧1.1×d1、およびA≧0.24×d12であり、L2が、前記Y方向に従って測定した前記第1の部分51の前記端部54と前記後面32との間の距離であり、d1が、前記第1の部分51の前記端部54において前記X方向に従って測定した前記円筒状芯5の幅であり、Aが、前記平面Y、Z内における前記円筒状芯5の横断面の面積であることを特徴とするフェーシング要素。前記第2の部分52は、前記仮想直線53から、前記後面32の方向に向いた前記端部55にかけて、連続的にサイズが縮小する請求項1に記載のフェーシング要素。L2≧1.3×d1である請求項1または2に記載のフェーシング要素。A≧0.40×d12である請求項1から3のいずれか一項に記載のフェーシング要素。L2/L1≧0.5であり、L1が、前記Y方向に沿って前記円筒状芯5を通る線に従って測定した前記後面32と前記前面31との間の最大距離である請求項1から4のいずれか一項に記載のフェーシング要素。前記第1の部分51の前記円筒状芯横断面が、半円形、半楕円形、半長円形からなるリスト内において選択される請求項1から5のいずれか一項に記載のフェーシング要素。前記第2の部分52の前記円筒状芯横断面が、半円形、半楕円形、半長円形、三角形、台形四辺形、矩形から構成されるリスト内において選択される請求項1から6のいずれか一項に記載のフェーシング要素。前記本体部34および前記円筒状芯5は、同一の注型材料で一体的に注型される請求項1から7のいずれか一項に記載のフェーシング要素。前記フェーシング要素34は、パネルの形態であり、前記第1の部分51の前記端部54と前記後面32との間の距離L2は、前記パネル形状フェーシング要素34の厚さの少なくとも半分である請求項1から8のいずれか一項に記載のフェーシング要素。安定処理土構造体であって、前記安定処理土構造体の前面の背後に位置するフィル1の補強区域11を貫通して延在するフィル補強ストリップ2と、前記前面に沿って配置され長手方向X ́および高さ方向Z ́に沿って延在するフェーシング3と、を備え、前記フェーシング3は、請求項1から9のいずれか一項に記載のフェーシング要素34を少なくとも備え、前記方向XおよびZは、前記方向X ́およびZ ́と一致するように設定され、前記フィル補強ストリップ2は、前記フェーシング要素の前記円筒状芯5の周囲に開ループ25を形成するように配置され、前記開ループ25の両側から、前記フィル補強ストリップのセグメント26、27が延在し、前記セグメント26、27は、前記フィル1内に少なくとも部分的に延在する安定処理土構造体。前記開ループ25を形成する前記ストリップ2の表面212223が、前記円筒状芯5の前記第1の部分51の前記横断面の外側外周部の実質的に全体に、および前記円筒状芯5の前記第2の部分52の前記横断面の前記外側外周部の少なくとも一部に、接触およびこれを圧迫する請求項10に記載の安定処理土構造体。前記開ループ25を形成する前記ストリップ2の表面22、23が、前記円筒状結合芯5の前記第2の部分52の前記外側外周部の少なくとも20、例えば少なくとも50などに接触する請求項11に記載の安定処理土構造体。前記開ストリップループ25から延在する2つのセグメント26、27が、同一のスロット36を通り前記フェーシングから出る請求項10から12のいずれか一項に記載の安定処理土構造体。前記開ストリップループ25から延在する前記2つのセグメント26、27は、2つの異なるスロット121、122を通り前記フェーシングから出る請求項10から12のいずれか一項に記載の安定処理土構造体。安定処理土構造体が、前記安定処理土構造体の前面の背後に位置するフィル1の補強区域11を貫通して延在するフィル補強ストリップ2、および前記前面に沿って配置され長手方向X ́および高さ方向Z ́に沿って延在するフェーシング3を備え、前記補強ストリップ2は、各固定領域35において前記フェーシング3に固定される、前記安定処理土構造体を建造するための方法であって、a請求項1から9のいずれか一項に記載のフェーシング要素34の方向XおよびZが方向X ́およびZ ́と一致するように設定された、前記フェーシング要素34を少なくとも使用することにより、前記フェーシング3の少なくとも一部を建造するステップと、b前記フェーシング要素の前記円筒状芯5の周囲に開ループ25を形成するように、および前記開ループ25の両側から前記補強ストリップ2のセグメント26、27が延在するように、前記ステップaの前記フェーシング要素の少なくとも固定領域に前記フィル補強ストリップ2を位置決めするステップと、c前記フィル補強ストリップ2を覆うようにフィル材料を導入し締め固めるステップと、を含む方法。本発明の1つの目的は、上述の問題の発生を低下させ得る、安定処理土構造体内において使用するための新規のフェーシング要素を提案することである。したがって、本発明は、安定処理土構造体内において使用するためのフェーシング要素であって、長手方向Xおよび高さ方向Zに沿って延在する前面および後面と、前記前面と前記後面との間の本体部とを備え、前記本体部が、後面に開口を有する中空部分を少なくとも備え、円筒状芯が、本体部と結合し、中空部分内に少なくとも部分的に配置されて、フィル補強ストリップのための固定領域を形成する、フェーシング要素において、円筒状芯が、長手方向Xに対して実質的に平行に延在し、円筒状芯の横断面が、平面X、Zに対して垂直な平面Y、Z内において、方向Zに沿った仮想直線により区分される2つの連続部分から構成され、第1の部分が、仮想直線から、このフェーシング要素の後面とは実質的に逆方向に向いた端部にかけて、方向Yにおいて連続的にサイズが縮小し、第2の部分が、仮想直線から、前記後面の方向に向いた端部にかけて、連続的にサイズが一定でありおよび/または縮小し、L2≧1.1×d1、およびA≧0.24×d12であり、L2が、Y方向に従って測定した第1の部分の端部と後面との間の距離であり、d1が、第1の部分の端部においてX方向に従って測定した円筒状芯の幅であり、Aが、平面Y、Z内における円筒状芯の横断面の面積である、フェーシング要素を提案する。このフェーシング要素の前記形状およびジオメトリ上の特徴により、フィル補強ストリップによって引っ張られた場合の曲げモードによる円筒状芯の破損が回避される。本発明者らは、前記フェーシング要素の円筒状芯が、剪断モードに従って破損することに気付いた。これら2つの異なるモードに従って破損したサンプルを比較すると、曲げモードに従って破損する先行の公知のフェーシング要素の芯は、その2つの端部間で、大まかには前記芯の中間において破損するが、本発明によるフェーシング要素の芯は、本体部に結合的に装着された端部にて破損することが分かる。あるいは、本発明のフェーシング要素中に形成されるクラックは、前記本体部内において形成されることが分かる。これらのクラックは、フィル補強ストリップがY方向に引っ張られた場合に、通常はX、Z平面内において4つのほぼ45°方向に形成される。本発明者らは、本発明によるフェーシング要素内に放散される破壊エネルギーが、芯が曲げモードに従って破損する場合に放散される破壊エネルギーに比べて著しく高いことに気付いた。さらに、有利には、前記フェーシング要素を有する安定処理土構造体を設計することが可能となる。一実施形態によれば、以前より知られているフェーシング要素に比べて本発明によるフェーシング要素の厚さを大幅に縮小し、これらの両フェーシング要素において同程度の引っ張り抵抗を得ることが可能となる。単独のものとして、または組み合わされるものとして見なし得る、さらなる実施形態によれば、→第2の部分は、仮想直線から、後面の方向に向いた端部にかけて、連続的にサイズが縮小する。→L2≧1.3×d1である。→A≧0.40×d12である。→L2/L1≧0.50であり、L1が、Y方向に沿って円筒状芯を通る線に従って測定した後面と前面との間の最大距離である。→第1の部分の円筒状芯横断面が、半円形、半楕円形、半長円形からなるリスト内において選択される。→第2の部分の円筒状芯横断面が、半円形、半楕円形、半長円形、三角形、台形四辺形、矩形から構成されるリスト内において選択される。→本体部および円筒状芯が、同一の注型材料で一体的に注型され、また本体部および円筒状芯は、異なる材料から作製されてもよく、また円筒状芯は、単体で製造され、次いで型内に導入されて、本体部を注型し、円筒状芯を本体部と結合させてもよい。→本体部は、コンクリートから作製される。→円筒状芯の横断面の面積Aは、X軸に沿って実質的に一定である。→フェーシング要素は、パネルの形態であり、第1の部分の端部と後面との間の距離L2は、パネル形状フェーシング要素の厚さの少なくとも半分である。また、本発明は、安定処理土構造体であって、この安定処理土構造体の前面の背後に位置するフィルの補強区域を貫通して延在するフィル補強ストリップと、前記前面に沿って配置され長手方向X ́および高さ方向Z ́に沿って延在するフェーシングとを備え、フェーシングが、本発明によるおよび上記において開示したフェーシング要素を少なくとも備え、方向XおよびZが、方向X ́およびZ ́と一致するように設定され、フィル補強ストリップが、前記フェーシング要素の円筒状芯の周囲に開ループを形成するように配置され、前記開ループの両側から、フィル補強ストリップのセグメントが延在し、前記セグメントが、フィル内に少なくとも部分的に延在する、安定処理土構造体に関する。前記安定処理土構造体の一実施形態によれば、開ループを形成する前記ストリップの表面が、円筒状芯の第1の部分の横断面の外側外周部の実質的に全体に、および円筒状芯の第2の部分の横断面の外側外周部の少なくとも一部に、接触し、これを圧迫する。前記実施形態によれば、圧迫荷重が、円筒状芯の周囲に少なくとも部分的に印加される。前記実施形態は、固定領域の引っ張り抵抗をさらに改善するのに役立つ。前出の実施形態によれば、開ループを形成するストリップの表面が、円筒状結合芯の第2の部分の外側外周部の少なくとも20、例えば少なくとも50などに接触してもよい。一実施形態によれば、開ループから延在する2つのセグメントが、同一のスロットを通りフェーシングから出る。別の実施形態によれば、これらのセグメントは、2つの異なるスロットを通り外に出る。前記2つの異なるスロットは、同一のX、Y平面内に位置するか、または2つの別個のX、Y平面内に設置されてもよい。また、本発明は、安定処理土構造体が、安定処理土構造体の前面の背後に位置するフィルの補強区域を貫通して延在するフィル補強ストリップ、および前記前面に沿って配置され長手方向X ́および高さ方向Z ́に沿って延在するフェーシングを備え、補強ストリップが、各固定領域においてフェーシングに固定される、安定処理土構造体を建造するための方法であって、a本発明によるおよび上記において開示したフェーシング要素の方向XおよびZが方向X ́およびZ ́と一致するように設定された、フェーシング要素を少なくとも使用することにより、フェーシングの少なくとも一部を建造するステップと、b前記フェーシング要素の円筒状芯の周囲に開ループを形成するように、および開ループの両側から補強ストリップのセグメントが延在するように、ステップaのフェーシング要素の少なくとも固定領域にフィル補強ストリップを位置決めするステップと、c前記フィル補強ストリップを覆うようにフィル材料を導入し締め固めるステップと、を含む、方法に関する。添付の図面を参照することにより、いくつかの非限定的な例示の実施形態の以下の説明から、本発明の他の特徴および利点が明らかになろう。これらの図面内の要素は、単純化および明快化を目的として図示され、必ずしも縮尺通りに描かれてはいない点が、同業者には理解される。例えば、これらの図面内の要素のいくつかの寸法は、本発明の実施形態の理解を促すのを助けるために、他の要素に比べて誇張される場合がある。異なる図面内の同様の参照記号は、類似の部分を指す。図1は、面4の前における安定処理土擁壁または安定処理土構造体の構築に対する本発明の適用を示す。補強材2が中に分配された締固めフィル1は、この構造体の正面側においては、パネルの形態の既製要素34などのフェーシング要素を並置することにより形成されるフェーシング3によって画定され、背面側においては、安定処理土構造体壁部が建造される際に当接する土によって画定される。フェーシング3は、長手方向X ́および高さ方向Z ́に沿って延在する。フェーシング3は、垂直でもまたは傾斜していてもよい。フェーシング要素34は、前面31および後面32を有する。補強材は、この構造体の前面の裏に位置するフィルの補強区域11を貫通して延在する。フィル補強ストリップを備えていない区域12が、補強区域11と面4との間に位置してもよい。補強材2は、フェーシング3の裏に水平面方向に延在する可撓性ストリップの形態の合成補強部材を備える。これらは、特に、ポリエチレン内に封入されたポリエステル繊維をベースとするフィル補強ストリップであってもよい。補強ストリップ2は、固定領域35において、共に接合されることによりフェーシング3を形成する既製要素34に装着される。これらの要素34は、典型的には、鉄筋コンクリートから作製される。図示する例においては、既製要素34は、パネルの形態をとる。また、既製要素34は、特にブロック形態などの他の形態をとることが可能である。一例によれば、かかる要素34のコンクリートが注型される場合に、1つまたは複数の補強ストリップ2が、型内に設置されて、ストリップ-要素間固定を実現してもよい。コンクリートが固化した後には、各ストリップは、この既製要素から出現し、フィル材料内に設置されることとなる、2つのセクションを有する。別の実施形態によれば、補強ストリップは、安定処理土構造体を建造する際に、フェーシング要素を配置した後に固定領域35に導入される。安定処理土構造体を建造するためには、手順は、以下の通りであってもよい。aフェーシング要素34のいくつかを配置することにより、次いでフィル材料をある深さにわたって導入するのを可能にする。公知の態様においては、フェーシング要素の建造および位置決めは、それらの間に配置される組立部材によってより容易になり得る。ストリップ2は、フェーシングが建造される際に、ストリップ2の中のいくつかが同一の水平高さに配置されるように、フェーシング要素34の上に位置決めされる。bフィル材料11、12を導入し、補強ストリップ2を配置するための次の指定の高さに達するまでこれらの材料を漸進的に締め固める。cこの高さにてフィルの上に補強ストリップ2を配置する。dこの設置したばかりの補強ストリップ2を覆うようにフィル材料を導入する。このフィル材料は、導入されるにつれて、締め固められる。e複数の高さのストリップが一連のフェーシング要素34ごとに設置される場合には、ステップbからステップdまでを繰り返す。fフィルの上方高さに達するまでステップaからステップeを繰り返す。フィル材料を導入および締め固める際に、補強ストリップ2は、より低いレベルの張力を受けた状態にすでに置かれている。この張力は、ストリップとフィル材料との間の摩擦により生じ、構造体の補強を確実なものにする。この張力を良好な条件下において確立するためには、ある高さのストリップをそれらのフェーシング要素から出現させて、これらのストリップ全てがこの高さに正確に位置合わせされるようにすることが推奨される。また、これらのストリップがフェーシングから出現する際に、フィル材料内において捩じれることがないように、ストリップを水平に配向することが推奨される。図2および図3は、本発明の一実施形態によるフェーシング要素34の部分横断面図である。フェーシング要素34は、長手方向Xおよび高さ方向Zに沿って延在する前面31および後面32と、前記前面と前記後面との間の本体部とを備える。前記本体部は、後面32に開口36を有する中空部分37を少なくとも備え、円筒状芯5が、本体部と結合し、中空部分37内に少なくとも部分的に配置されて、フィル補強ストリップのための固定領域35を形成する。円筒状芯35は、長手方向Xに対して実質的に平行に延在し、その横断面は、平面X、Zに対して垂直な平面Y、Z内において、方向Zに沿った仮想直線53により区分される2つの連続部分51、52から構成される。第1の部分51は、仮想直線53から、フェーシング要素の後面32とは実質的に逆方向に向いた端部54にかけて、方向Yにおいて連続的にサイズが縮小し、第2の部分52は、仮想直線53から、前記後面32の方向に向いた端部55にかけて、連続的にサイズが縮小する。本発明によるフェーシング要素の前記実施形態の主要なジオメトリ上の特徴は、→L1が、フェーシング要素の厚さである、すなわち、Y方向に沿って円筒状芯5を通る線に従って測定した前面31と後面32との間の最大距離である。→L2が、Y方向に沿って測定した第1の部分51の端部54と後面32との間の距離である。→L3が、Y方向に沿って測定した第2の部分52の端部55と後面32との間の距離である。→d1が、第1の部分51の端部54においてX方向に従って測定した円筒状芯5の幅である。→d2が、第2の部分52の端部55においてX方向に従って測定した円筒状芯5の幅である。→d3が、後面32上においてX方向に従って測定した開口36の幅である。→L1が、Z方向に従って測定した中空部分37の最大距離である。→L2が、Z方向に従って測定した円筒状芯5の最大距離である。→L3が、後面32上においてZ方向に従って測定した中空部分37の開口36の最大部分のサイズである。→Aが、平面Y、Z内において測定した円筒状芯5の横断面の面積である。図2および図3の実施形態に限定されない、ならびに他の実施形態にも一般化可能な実施形態によれば、→厚さL1は、Z方向に沿って一定であり、フェーシング要素全体の厚さは、Y方向に沿って一定であってもよい。→距離d3は、距離d2以上である。→距離d2は、距離d1以上である。→端部55は、中空部分37の内部に位置し、距離L3は、例えば距離L1の10以上など、正の値として見なす。→中空部分37の最大距離に一致するZ方向による線は、仮想直線53を含む。→距離L3は、距離L2未満である。本発明によれば、L2≧1.1×d1、およびA≧0.24×d12である。本発明によるフェーシングのジオメトリ特徴により、フィル補強ストリップにより引っ張られた場合に、円筒状芯の破損が、剪断モードに従って有利に生じることを、実験により実証することが可能である。前記円筒状芯の抵抗は、L2≧1.3×d1の場合にも、および/またはA≧0.40×d12の場合にも、および/またはL2/L1≧0.50の場合にも、強化される。図2および図3の実施形態によれば、円筒状芯5および中空部分37は、前記部分の中間を通るY、Z平面に対して平行な平面に従って対称である。円筒状芯の第1の部分51の横断面は、半円形であり、前記芯の第2の部分は、半楕円形である。また、図2は、フィル補強ストリップ2を、フェーシング要素34の固定領域35にどのように配置し得るかを示す。ストリップ2は、円筒状芯5の周囲に開ループ25を形成するように配置され、前記開ループ25の両側から、セグメント26、27が延在し、これらのセグメント26、27は、フィル内に少なくとも部分的に延在するのに適するように、フェーシング要素の後面32から出現する。一実施形態によれば、ストリップ2の表面212223は、芯5の外側表面に接触する。表面21は、円筒状芯の第1の部分51の横断面の外周部の外側表面の実質的に全体を圧迫し、表面22および23は、円筒状芯5の第2の部分52の横断面の外周部の外側表面の一部を圧迫する。円筒状芯の抵抗が、この実施形態によりさらに強化されることが、実証済みである。図4~図12は、本発明によるフェーシング要素の他の実施形態の様々な例を示す。図4の例においては、芯5は、図2の芯5の位置と比較して、角度αから傾斜される。図5の例においては、フェーシング要素の後面32とは実質的に逆方向に向いた端部54が、2つの湾曲表面間に位置する平坦表面57を備える。また、この例においては、第2の部分52が、仮想直線53から端部55にかけて外側背向屈曲表面56を備える。図6の例においては、第2の部分52の横断面の外周部が、曲線によって共に連結された2つの実質的直線61および62によって形成される。図7の例においては、第2の部分52の横断面の外周部が、フェーシング要素の後面32にて終端する実質的直線71により形成される。第2の部分52の横断面の外周部の端部は、フェーシング要素の後面32と合流する直線72により形成される。図8の例においては、第2の部分52の横断面の外周部は、湾曲セクション81、背向屈曲部82、およびY軸に対して実質的に平行な実質的直線83によって形成される。前記外周部の端部は、フェーシング要素の後面32と合流する直線84により形成される。図9の例においては、第2の部分52の横断面の外周部は、湾曲セクション91、背向屈曲部92、およびY軸に対して実質的に平行な実質的直線93によって形成される。この実施形態によれば、円筒状芯の横断面は、非対称であり、前記横断面の最下部分は、上方部分よりも平坦である。芯の端部55の直線は、2つの厚さe90およびe91に区分することが可能であり、e90は、線53の中間を通るY軸による線と横断面の端部の下方部分との間の距離に一致し、e91は、前記線と横断面の端部の上方部分との間の距離に一致する。したがって、e90は、e91よりも高くなる。図10の例においては、第2の部分52の横断面の外周部は、Y軸に対して平行な2つの平行直線100により、ならびに線53および後面32と合流する端部55により画定された矩形である。この実施形態によれば、e3は、e1と等しい。図11の例においては、芯5は、中空部分から外に突出し、部分111が、フェーシング要素の本体部の外部に延在する。図12の例においては、芯5は、開ストリップループで延在するフィル補強ストリップの2つのセグメントが、2つの異なるスロット121、122を通りフェーシングから出るように設計される。図12の実施形態によれば、2つの異なるスロットは、同一平面X、Y内に配置される。線123、124は、スロット121から出現し得るセグメント用の空間を画定し、線125、126は、スロット122から出現し得るセグメント用の空間を画定する。一般的には、本発明のフェーシング要素および安定処理土構造体を建造するための関連する方法は、多数の構造体構成、ストリップ長さ、ストリップ設置密度、等々と適合し得るものである。