"互いに視差を有する複数の視差画像を含む立体画像を表示可能な表示部と、前記表示部と視聴者との間の視聴距離が大きい場合ほど、前記表示部から出射される各前記視差画像の光線間の間隔が狭くなるように、視差数を決定する決定部と、前記視差数に応じた数の前記視差画像を生成する生成部と、前記視差画像を前記表示部に表示させる表示制御部と、を備える、立体画像表示装置。前記表示部は、画素がマトリクス状に配列された表示素子と、前記表示素子から出射される光線の進行方向を制御する光線制御素子とを含み、前記表示素子と前記光線制御素子との相対的な傾きを示す傾き情報を取得する第1取得部と、前記視聴距離を取得する第2取得部と、をさらに備え、前記決定部は、前記傾き情報および前記視聴距離に基づいて前記視差数を決定する、請求項1の立体画像表示装置。前記決定部は、前記傾き情報および前記視聴距離を用いて、前記表示部から当該視聴距離だけ離れた位置における各前記視差画像の光線間の間隔を算出し、算出した前記間隔が、前記視聴者が前記立体画像を観察できるような値となるように、前記視差数を決定する、請求項2の立体画像表示装置。前記決定部は、算出した前記間隔が、前記視聴者の両眼の間の距離を示す眼間距離以下となるように、前記視差数を決定する、請求項3の立体画像表示装置。前記決定部は、前記視聴距離が大きい場合ほど前記視差数が多くなるように、前記視差数を決定する、請求項1の立体画像表示装置。互いに視差を有する複数の視差画像を含む立体画像を表示可能な表示部と、視聴者との間の視聴距離が大きい場合ほど、前記表示部から出射される各前記視差画像の光線間の間隔が狭くなるように、視差数を決定する決定部と、前記視差数に応じた数の前記視差画像を生成する生成部と、前記視差画像を前記表示部に表示させる表示制御部と、を備える、画像処理装置。互いに視差を有する複数の視差画像を含む立体画像を表示可能な表示部と、視聴者との間の視聴距離が大きい場合ほど、前記表示部から出射される各前記視差画像の光線間の間隔が狭くなるように、視差数を決定し、決定した前記視差数に応じた数の前記視差画像を生成し、生成した前記視差画像を前記表示部に表示させる、画像処理方法。しかしながら、従来技術では、各視差画像の光線間の距離光線間隔を変化させることはできない。このため、立体画像表示装置と視聴者との間の距離を示す視聴距離が大きい場合は、立体画像表示装置から当該視聴距離だけ離れた位置における光線間隔が、視聴者が立体画像を観察可能な値例えば視聴者の両眼の間の距離を示す眼間距離を超えてしまい、立体画像を観察できないという問題がある。本発明が解決しようとする課題は、視聴距離が大きい場合であっても、視聴者が立体画像を観察可能な立体画像表示装置、画像処理装置および画像処理方法を提供することである。実施形態の立体画像表示装置は、表示部と決定部と生成部と表示制御部とを備える。表示部は、互いに視差を有する複数の視差画像を含む立体画像を表示可能である。決定部は、表示装置と視聴者との間の視聴距離が大きい場合ほど、表示部から出射される各視差画像の光線間の間隔が狭くなるように、視差数を決定する。生成部は、視差数に応じた数の視差画像を生成する。表示制御部は、視差画像を表示部に表示させる。以下、添付図面を参照しながら、本発明に係る立体画像表示装置、画像処理装置および画像処理方法の実施の形態を詳細に説明する。本実施形態の立体画像表示装置1は、互いに視差を有する複数の視差画像を表示することにより、視聴者に立体画像を観察させることが可能なものである。立体画像表示装置1は、例えば、インテグラルイメージング方式II方式や多眼方式等の3Dディスプレイ方式を採用したものであってよい。立体画像表示装置1の例としては、例えば視聴者が裸眼で立体画像を観察可能なTV、PC、スマートフォン、デジタルフォトフレームなどが挙げられる。図1は、本実施形態の立体画像表示装置1の概略図である。立体画像表示装置1は、制御部10と、表示部20とを備える。制御部10は、表示部20の表示を制御するデバイスであり、本発明の画像処理装置に対応する。この詳細な内容については後述する。表示部20は、互いに視差を有する複数の視差画像を含む立体画像を表示可能なデバイスである。図1に示すように、表示部20は、表示素子21と光線制御素子22とを含む。視差画像は、立体画像を視聴者に観察させるのに用いる画像であり、立体画像を構成する個々の画像である。立体画像は、視聴者の視点位置から、光線制御素子22を通して表示素子21を観察した場合、視聴者の一方の眼には一の視差画像が観察され、もう一方の眼には他の視差画像が観察されるように、視差画像の各画素を割り当てたものである。すなわち、各視差画像の画素が並べ替えられることにより、立体画像が生成される。なお、視差画像の一画素は複数のサブ画素を含む。表示素子21は、色成分を有する複数のサブ画素例えば、R,G,Bが、第1方向行方向と第2方向列方向とに、マトリクス状に配列された液晶パネルである。表示素子21は、有機ELパネルやプラズマパネル等のフラットパネルでも構わない。図1に示す表示素子21は、バックライト等の光源を含んでいるものとする。図1の例では、ひとつの画素はRGB各色のサブ画素から構成される。各サブ画素は、第1方向にR赤、G緑、B青の順で繰り返し配列され、第2方向に同一の色成分が配列される。光線制御素子22は、表示素子21の各サブ画素からの光線の出射方向を制御する。光線制御素子22は、光線を出射するための光学的開口が直線状に延伸し、当該光学的開口が第1方向に複数配列されたものである。図1の例では、光線制御素子22は、シリンドリカルレンズ光学的開口として機能が複数配列されたレンチキュラーシートであるが、これに限らず、例えば光線制御素子22は、スリットが複数配列されたパララックスバリアであってもよい。表示素子21と光線制御素子22とは、一定の距離ギャップを有する。また、光線制御素子22は、その光学的開口の延伸方向が表示素子21の第2方向列方向に対して、所定の傾きを有するように配置されるので、光学的開口と表示画素との行方向の位置がずれることにより、高さごとに視域立体画像を観察可能な領域が異なる。図2は、本実施形態の制御部10による制御の概念図である。図2に示すように、本実施形態の制御部10は、視聴距離Dが大きい場合ほど視差数が多くなるように、視差数を設定する。これにより、視聴距離Dが大きい場合ほど光線間隔表示部20から出射される各視差画像の光線間の間隔が狭くなるので、視聴距離Dが大きい場合であっても、表示部20から当該視聴距離Dだけ離れた位置における光線間隔が、視聴者が立体画像を観察可能な値を超えることを抑制できる。以下、制御部10の具体的な内容を説明する。まず、制御部10の具体的な説明に先立ち、光線間隔を変更できるようにするための条件を説明する。光線間隔は、光学的開口本実施形態の例ではレンズシリンドリカルレンズと画素ピッチによって決定される。図3aに示すように、画素ピッチが大きい場合には光線間隔は大きくなる。また、図3bに示すように、画素ピッチが小さい場合には光線間隔は小さくなる。なお、図3における画素の番号は視差画像の番号視差番号を表す。図3aの例では、視差数は3視差視差番号0~2であり、図3bの例では、視差数は5視差視差番号0~4である。ここで、レンズの延伸方向が、表示素子21の列方向と平行になるように、光線制御素子22が配置された場合表示素子21に対して光線制御素子22が垂直に配置された場合には、画素ピッチに応じて光線間隔は一意に決まってしまうが、表示素子21に対して光線制御素子22が斜めに配置された場合には、表示素子21に対する光線制御素子22の相対的な傾きを示す角度この例では、表示素子21の第2方向とレンズの延伸方向とのなす角度によって、光線間隔が変わる可能性がある。図4を参照しながら、表示素子21に対する光線制御素子22の相対的な傾きを示す角度θと光線間隔との関係について説明する。この例では、画素サイズpx,py=px,3pxとする。つまり、画素の縦方向第2方向のサイズpyは、横方向第1方向のサイズpxの3倍である。また、図4における画素の番号は、視差画像の番号を表し、同一番号の画素は、同一の視差画像を表示する画素である。図4aの例では、tanθ=px/3px=1/3となる。以下では、表示素子21に対する光線制御素子22の相対的な傾きを1/tanθで表現し、1/tanθ=atanと表記する。図4aの例では、atan=3となる。この場合は、光線間隔は画素ピッチのみで決定される。一方、図4bの例では、atan=6となる。この場合は、視差数を3に設定することもできるし、6に設定することもできる。視差数を3に設定する場合は、例えば視差番号0、1、2の視差画像を表示することにより、3視差を実現できる。また、視差数を6に設定する場合は、例えば視差番号0、0.5.1、1.5、2、2.5の視差画像を表示することにより、6視差を実現できる。この場合は、視差数が3の場合に比べて、斜めのレンズ方向における見かけ上の画素ピッチが半分となる。すなわち、図4bの例では、視差数を2倍にすることで、光線間隔を1/2に変化させることができる。また、図4cの例では、atan=9となる。この場合は、視差数を3に設定することもできるし、6に設定することもできるし、9に設定することもできる。視差数を3に設定する場合は、例えば視差番号0、1、2の視差画像を表示することにより、3視差を実現できる。また、視差数を6に設定する場合は、例えば視差番号0、0.33あるいは0.66でもよい、1、1.33あるいは1.66でもよい、2、2.33あるいは2.66でもよいの視差画像を表示することにより、6視差を実現できる。さらに、視差数を9に設定する場合は、例えば視差番号0、0.33、0.66、1、1.33、1.66、2、2.33、2.66の視差画像を表示することにより、9視差を実現できる。この場合は、視差数が3の場合に比べて、斜めのレンズ方向における見かけ上の画素ピッチが1/3となる。すなわち、図4cの例では、視差数を3倍にすることで、光線間隔を1/3に変化させることができる。以上より、光線間隔を変更できるようにするためには、表示素子21に対する光線制御素子22の相対的な角度θが重要となる。すなわち、角度θを、光線間隔を変更することができるような値に設定する必要がある。図5に示すように、斜め方向の見かけ上の画素ピッチpslantは、三角形の相似関係から以下の式1により求めることができる。そして、1ライン1画素当たりの光線数はpx/pslant=atan/3と求めることができる。ここで、pslant×Tが整数もしくは整数に近い値となるTを最大周期と呼ぶ。また、設定される視差数に応じた数の視差画像を表示するのに必要な画素の最小ライン数以下、縦ライン数と呼ぶy3dとレンズ下の幅方向第1方向の画素数Xnを乗算したものが光線数NLであり、光線数NLは以下の式2により表すことができる。NL=Xn×y3d2ここで、縦ライン数y3dの範囲は、1≦y3d≦Tである。図4aの例では、最大周期T=1であり、視差番号0、1、2の視差画像を表示するのに必要な画素の最小ライン数行数は1であるので、縦ライン数y3dは1しか取り得ない。レンズ下の幅方向の画素数Xnは3であるので、光線数NL=3×1=3となる。図4bの例では、最大周期T=2であり、縦ライン数y3dの範囲は、1≦y3d≦2となる。設定される視差数が3の場合は、3つの視差画像視差番号0、1、2の視差画像を表示するのに必要な画素の最小ライン数は1であるので、縦ライン数y3dは1となり、光線数NL=3×1=3となる。設定される視差数が6の場合は、6つの視差画像視差番号0、0.5、1、1.5、2、2.5の視差画像を表示するのに必要な画素の最小ライン数は2であるので、縦ライン数y3dは2となる。したがって、光線数NL=3×2=6となる。図4cの例では、最大周期T=3であり、縦ライン数y3dの範囲は、1≦y3d≦3となる。設定される視差数が3の場合は、3つの視差画像視差番号0、1、2の視差画像を表示するのに必要な画素の最小ライン数は1であるので、縦ライン数y3dは1となり、光線数NL=3×1=3となる。設定される視差数が6の場合は、6つの視差画像視差番号0、0.330.66、1、1.331.66、2、2.332.66の視差画像を表示するのに必要な画素の最小ライン数は2であるので、縦ライン数y3dは2となる。したがって、光線数NL=3×2=6となる。設定される視差数が9の場合は、9つの視差画像視差番号0、0.33、0.66、1、1.33、1.66、2、2.33、2.66の視差画像を表示するのに必要な画素の最小ライン数は3であるので、縦ライン数y3dは3となる。したがって、光線数NL=3×3=9となる。いま、図6に示すように、視聴距離をD、画素とレンズとのギャップ隙間をgと表記する場合、視聴距離Dにおける視域幅Wは、以下の式3により表すことができる。W=D×Xn×px/g3上述の視域幅Wを光線数NLで除算したものが、視聴距離Dにおける光線間隔rである。視聴距離Dにおける光線間隔rは、以下の式4により表すことができる。r=W/NL=Dpx/gy3d4すなわち、縦ライン数y3dが大きいほど設定される視差数が多いほど、光線間隔rは狭くなる。次に、制御部10の具体的な内容を説明する。図7は、制御部10の構成例を示すブロック図である。図7に示すように、制御部10は、第1取得部11と、第2取得部12と、決定部13と、生成部14と、表示制御部15とを備える。第1取得部11は、表示素子21と光線制御素子22との相対的な傾きを示す傾き情報を取得する。本実施形態では、第1取得部11は、傾き情報として、前述のatanを取得するが、これに限られるものではない。例えば第1取得部11は、光線制御素子22の傾きを示す角度例えば表示素子21の第2方向とレンズの延伸方向とのなす角度や画素およびレンズの寸法に関する情報を傾き情報として取得してもよい。要するに、第1取得部11は、表示素子21と光線制御素子22との相対的な傾きを示す情報を取得するものであればよい。なお、傾き情報の取得方法は任意である。例えば第1取得部11は、外部装置にアクセスして、当該外部装置から傾き情報を取得することもできる。また、例えば第1取得部11は、傾き情報が記憶されたメモリにアクセスして、当該メモリから傾き情報を読み出すこともできる。第2取得部12は、前述の視聴距離Dを取得する。視聴距離Dの取得方法は任意であり、例えば表示部20にカメラなどの撮像装置が取り付けられ、第2取得部12は、撮像装置で撮像された画像を受け取り、その画像に基づいて視聴距離Dを算出することもできる。例えば、撮像された画像内における視聴者の顔位置を検出し、その検出した顔位置から、視聴距離Dを算出することもできる。また、例えば第2取得部12は、視聴者もしくはオペレータによる視聴距離Dの指定入力を受け付けることで、視聴距離Dを取得することもできる。また、例えば第2取得部12は、外部装置にアクセスして、当該外部装置から視聴距離Dを取得することもできるし、視聴距離Dが記憶されたメモリにアクセスして、当該メモリから視聴距離Dを読み出すこともできる。決定部13は、第2取得部12で取得された視聴距離Dの値が大きい場合ほど、表示部20から出射される各視差画像の光線間の間隔光線間隔が狭くなるように、視差数を決定する。より具体的には、決定部13は、第2取得部12で取得された視聴距離Dの値が大きい場合ほど視差数が多くなるように、視差数を決定する。決定部13の詳細な内容については後述する。生成部14は、決定部13で決定された視差数に応じた数の視差画像を生成する。より具体的には、生成部14は、外部から入力される入力画像と、決定部13で決定された視差数とに基づいて、必要な枚数の視差画像を生成する。例えばN枚N≧2の視差画像を生成する場合、図8に示すように、生成部14は、視差量に応じて入力画像をずらすことで、N枚の視差画像を生成する。なお、視差画像の生成方法は任意であり、公知の様々な技術を利用することができる。一例として、図9を参照しながら、視差数が2の場合における視差画像の生成方法を説明する。図9の例では、視聴者の左目一方の視点に対応する視差画像を左視差画像と呼び、視聴者の右目他方の視点に対応する視差画像を右視差画像と呼ぶ。入力画像は、左視差画像と右視差画像との間の中央に位置するとし、左視差画像と右視差画像との間の視差量を示す視差ベクトルをdとすると、右視差画像は、入力画像と、右視差画像との間の視差量を示す視差ベクトルdR=0.5dから生成することでき、右視差画像は、入力画像と、左視差画像との間の視差量を示す視差ベクトルdL=-0.5dから生成することができる。すなわち、左視差画像は、入力画像の画素値Ix,yをdLに従って移動させることにより生成できる。右視差画像も同様である。なお、視差ベクトルに従って単純に移動させるだけでは、穴が空いてしまう可能性もあるので、穴の領域には周辺の視差ベクトルから補間して映像を埋めればよい。ここでは、2視差の場合を例に挙げたが、多視差の場合も同様に処理すればよい。また、入力画像と奥行きマップが与えられた場合についても同様である。この場合、生成部14は、まず奥行き値を視差ベクトルdに変換し、その変換した視差ベクトルdを用いて、視差数に応じた数の視差画像を生成する。さらには、生成部14は、CGのモデリングデータやボリュームデータなどから視差画像を直接生成することもできる。再び図7に戻って説明を続ける。制御部10は、生成部14で生成された視差画像を表示部20に表示させる。より具体的には、制御部10は、生成部14で生成された視差画像を表示素子21の各画素に割り当てて表示させる。本実施形態では、図10に示すように、画素の上に斜めにレンズが配置されるので、レンズを通して視認される画素は、例えば図の点線に沿ったものとなる。すなわち、表示素子21内の複数の画素は、水平方向および垂直方向に沿って配置されるが、レンズは斜めに配置されるため、視差画像を表示する画素の割り当てピクセルマッピングを行う場合は、レンズの延伸方向に合わせて画素の割り当てを行う必要がある。図10の例では、7つの視差画像視差番号1~7の各々を表示する画素の割り当てが行われている。同一番号の画素は、同一の視差画像を表示する画素である。表示素子21に配列された複数の画素のうち、ピクセルマッピングが行われた画素k,lの視差番号vは、以下の式6により求めることができる。式6において、koffsetとは、画像とレンズとの位相ずれを表すものであり、単位はピクセルである。図11の例では、画像の左上端を基準点原点とし、その基準点とレンズの左上端とのずれ量がkoffsetとなる。視差番号vは連続値であるが、視差画像は離散的であるので、vにそのまま視差画像を割り当てることはできない。そこで、線形補間や3次内挿などの補間を用いる。このようにして、表示制御部15は、生成部14で生成された視差画像を表示部20に表示させる。次に、決定部13の詳細な内容を説明する。本実施形態では、決定部13は、第1取得部11で取得された傾き情報、および、第2取得部12で取得された視聴距離Dに基づいて視差数を決定する。より具体的には以下のとおりである。決定部13は、第1取得部11で取得された傾き情報、および、第2取得部12で取得された視聴距離Dを用いて、表示部20から当該視聴距離Dだけ離れた位置における光線間隔rを算出する。より具体的には、決定部13は、第1取得部11で取得された傾き情報この例ではatanから、想定される縦ライン数y3dを求める。そして、その求めた縦ライン数y3dと、第2取得部12で取得された視聴距離Dとを用いて、表示部20から当該視聴距離Dだけ離れた位置における光線間隔r=Dpx/gy3d前述の式4参照を求める。ここで、視聴距離Dの位置において、視聴者が立体画像を観察できるためには、視聴距離Dにおける光線間隔rが、視聴者が立体画像を観察できるように設定された基準値以下であることが必要である。一例として、本実施形態では、視聴者の両眼の間の距離を示す眼間距離bを基準値として用いる。この例では、決定部13は、予め設定された眼間距離bの値を保持しており、視聴距離Dにおける光線間隔rが眼間距離b以下となるように、視差数を決定する。視聴距離Dにおける光線間隔rが眼間距離b以下となる条件は、以下の式5により表すことができる。Dpx/gy3d≦b5前述したように、縦ライン数y3dの範囲は、1≦y3d≦Tであり、決定部13は、この範囲内において、前述の式5を変形したy3d≧Dpx/gbを満たすような縦ライン数y3dを選択する。条件を満たす縦ライン数y3dが複数存在する場合は、そのうちの最小の縦ライン数y3dを選択する。そして、その選択した縦ライン数y3dを用いて、視差数光線数NL=Xn×y3dを決定すればよい。いま、第1取得部11で取得された傾き情報がatan=6である場合図4bの場合を例に挙げて説明する。第2取得部12で取得された視聴距離はD1であるとする。この場合、設定可能な視差数は3または6であるので、最大周期T=2、想定される縦ライン数y3dは1または2である。前述したように、決定部13は、想定される縦ライン数y3dのうち、y3d≧D1px/gbを満たすような縦ライン数y3dを選択する。この例では、視聴距離D1が所定値未満の場合は、縦ライン数y3dが1および2の何れであっても、y3d≧D1px/gbが満たされるので、決定部13は、条件を満たす縦ライン数y3dのうち、最小の縦ライン数y3d1を選択して、視差数を決定する。ここでは、レンズ下の幅方向第1方向の画素数Xnは3であるので、視差数光線数は、1×3=3となる。この場合は、例えば図12に示すように、視差番号0、1、2の視差画像が生成され、これらの視差画像を表示する画素の割り当てが行われる。一方、この例では、視聴距離D1が所定値以上の場合は、y3d≧D1px/gbを満たす縦ライン数y3dは2のみとなるので、決定部13は、縦ライン数y3d2を選択して、視差数を決定する。この場合の視差数は、2×3=6となる。この場合は、例えば図13に示すように、視差番号0、0.5、1、1.5、2、2.5の視差画像が生成され、これらの視差画像を表示する画素の割り当てが行われる。この場合の光線間隔r2は、視差数が3の場合における光線間隔r1図12参照の1/2となる。すなわち、決定部13は、視聴距離Dが大きい場合ほど光線間隔rが狭くなるように、視差数を決定している。図14は、制御部10の処理の一例を示すフローチャートである。第2取得部12は視聴距離を取得するステップS1。第1取得部11は傾き情報を取得するステップS2。なお、第2取得部12による視聴距離の取得よりも先に第1取得部11による傾き情報の取得が行われてもよい。決定部13は、第1取得部11で取得された傾き情報、および、第2取得部12で取得された視聴距離に基づいて視差数を決定するステップS3。生成部14は、決定部13により決定された視差数に応じた数の視差画像を生成するステップS4。表示制御部15は、生成部14により生成された視差画像を表示部20に表示させるステップS5。以上に説明したように、本実施形態では、視聴距離Dが大きい場合ほど光線間隔rが狭くなるように視差数が決定されるので、視聴距離Dが大きい場合であっても、当該視聴距離Dにおける光線間隔rが、視聴者が立体画像を観察可能な値を超えることを抑制できる。すなわち、本実施形態によれば、視聴距離Dが大きい場合であっても、視聴者が立体画像を観察可能な立体画像表示装置を提供できる。以上、本発明の実施形態を説明したが、上述の実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。例えば上述の実施形態では、表示素子21に対して光線制御素子22が斜めに配置されているが、これに限らず、例えば光学的開口の延伸方向が、図1の第2方向列方向と平行になるように光線制御素子22が配置され、当該光線制御素子22に対して表示素子21が斜めに配置されてもよい。要するに、表示部は、高さごとに視域が異なるように、複数の視差画像を表示するものであればよい。なお、表示部は、例えば光学的開口の延伸方向が、表示素子21の列方向と平行になるように光線制御素子22が配置される構成言い換えれば、光学的開口の延伸方向が表示素子21の列方向に対して所定の傾きを有しないように光線制御素子22が配置される構成であってもよく、視聴距離Dが大きい場合ほど光線間隔rが狭くなるように視差数が決定されるものであればよい。上述の実施形態の制御部10は、CPUCentralProcessingUnit、ROM、RAM、および、通信I/F装置などを含んだハードウェア構成となっている。上述した各部の機能は、CPUがROMに格納されたプログラムをRAM上で展開して実行することにより実現される。また、これに限らず、各部の機能のうちの少なくとも一部を個別の回路ハードウェアで実現することもできる。また、上述の実施形態の制御部10で実行されるプログラムを、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するようにしてもよい。また、上述の実施形態の制御部10で実行されるプログラムを、インターネット等のネットワーク経由で提供または配布するようにしてもよい。また、上述の実施形態の制御部10で実行されるプログラムを、ROM等に予め組み込んで提供するようにしてもよい。"