"基礎と、前記基礎の周囲に当該基礎と一体となるようにして立設された塀と、前記基礎の上に配置された室内空間となる家屋部と、前記塀に囲まれた内部空間を覆う屋根であって、前記塀に支持されて前記家屋部とは構造上結合されていない屋根と、地震の際に前記家屋部の振動を抑制する免震機構と、を備え、前記基礎と、前記塀と、前記屋根とによって内部を密閉空間としたことを特徴とする建築物。請求項1に記載の建築物において、前記家屋部は前記基礎によって支持されており、前記免震機構は、前記家屋部を支持する前記基礎と当該家屋部との間に設けられていることを特徴とする建築物。請求項1に記載の建築物において、前記家屋部は、前記屋根に吊下げ支持されており、前記免震機構は、前記家屋部を吊下げ支持する前記屋根と当該家屋部との間に設けられていることを特徴とする建築物。請求項1から3のいずれか1項に記載の建築物において、前記塀の上部を前記屋根よりも高く位置するように形成したことを特徴とする建築物。請求項1から4のいずれか1項に記載の建築物において、前記家屋部の周囲に設けられた池と、前記塀と前記池との間に階段状に設けられ、上部が植栽スペースとして利用されると共に内部に空間が形成されて設備スペースとして利用可能な植栽部を備えていることを特徴とする建築物。請求項1から5のいずれか1項に記載の建築物において、前記塀は、断熱性を備えた防水コンクリートにより形成したことを特徴とする建築物。請求項1から6のいずれか1項に記載の建築物において、前記屋根は、表面の一部にソーラーパネルが取り付けられると共に、その他のスペースには防音、且つ、採光用のペアガラスを配置したことを特徴とする建築物。請求項1から7のいずれか1項に記載の建築物において、前記家屋部外の空気を浄化して当該家屋部内に送り込むと共に当該家屋部内の空気を排気する給排気空調機をさらに備えていること特徴とする建築物。請求項1から8のいずれか1項に記載の建築物において、前記家屋部内の室内空間を正方形としたことを特徴とする建築物。請求項1から9のいずれか1項に記載の建築物において、前記池の水を前記植栽スペース及び/又は前記屋根へ移送して散水可能とされると共に、前記屋根への散水によって当該屋根に積もった雪を融雪した水を前記池へ貯留する融雪水回収手段をさらに備えていることを特徴とする建築物。請求項1から10のいずれか1項に記載の建築物において、前記池の水を高所に移送して落下させる手段を備え、水を落下させることによって発生する微細な水滴が気化する気化熱によって建築物内部を冷却すると共に、前記基礎の底面側に地熱を利用するための熱交換手段を備え、前記地熱によって建築物内部を加温する、ことを特徴とする建築物。請求項1から11のいずれか1項に記載の建築物において、前記基礎と、前記塀と、前記屋根と、を鉛及びコンクリートによって遮蔽することにより、核シェルタとして利用可能としたことを特徴とする建築物。しかしながら、上述した各特許文献に示される地下構造物は柱を不要とし、且つ、省エネルギ化を図ることが可能であるが、2011年3月11日に発生した東日本大震災が当初の想定を大幅に越えるものであったことに鑑み、地震、津波、火災、台風、竜巻等の災害発生の際の生活維持に対する配慮はこれまで以上に行う必要がある。そして、そのような災害発生時には外部からの汚染物質の侵入防止、騒音防止、冷暖房の更なる省エネルギ化等について十分配慮して生活環境を守ると共に災害発生時にも日常生活や日常業務を継続することができるような備えが必要である。そこで、本発明は、かかる問題点に鑑みなされたもので、住宅や店舗、興行場、倉庫その他これらに類する施設などの建築物を密閉構造にして外部との遮断を図ることによって安全性、快適性及び経済性を向上させた建築物を提供することを目的とする。また、平常時にも快適な居住空間と省エネに配慮した内部空間を提供し、建築物の内部の気温を冬期から夏期迄安定させることかでき、建築の内部の環境を守り、都市部の騒音の中でも安眠熟睡することができる建築物を提供することを目的とする。また、地震、津波、火災、台風、竜巻等の各種の災害の際にも対応可能な建築物を提供することを目的とする。上記課題を解決するために請求項1に記載の発明は、基礎と、基礎の周囲に基礎と一体となるようにして立設された塀と、基礎の上に配置された室内空間となる家屋部と、塀に囲まれた内部空間を覆う屋根であって、塀に支持されて家屋部とは構造上結合されていない屋根と、地震の際に家屋部の振動を抑制する免震機構とを備え、基礎と、塀と、屋根とによって内部を密閉空間としたことを特徴とする建築物を提供する。上記課題を解決するために請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の建築物において、家屋部は基礎によって支持されており、免震機構は、家屋部を支持する基礎と家屋部との間に設けられていることを特徴とする。上記課題を解決するために請求項3に記載の発明は、請求項1に記載の建築物において、家屋部は、屋根に吊下げ支持されており、免震機構は、家屋部を吊下げ支持する屋根と家屋部との間に設けられていることを特徴とする。上記課題を解決するために請求項4に記載の発明は、請求項1から3のいずれか1項に記載の建築物において、塀の上部を屋根よりも高く位置するように形成したことを特徴とする。上記課題を解決するために請求項5に記載の発明は、請求項1から4のいずれか1項に記載の建築物において、家屋部の周囲に設けられた池と、塀と池との間に階段状に設けられ、上部が植栽スペースとして利用されると共に内部に空間が形成されて設備スペースとして利用可能な植栽部を備えていることを特徴とする。上記課題を解決するために請求項6に記載の発明は、請求項1から5のいずれか1項に記載の建築物において、塀は、断熱性を備えた防水コンクリートにより形成したことを特徴とする。上記課題を解決するために請求項7に記載の発明は、請求項1から6のいずれか1項に記載の建築物において、屋根は、表面の一部にソーラーパネルが取り付けられると共に、その他のスペースには防音、且つ、採光用のペアガラスを配置したことを特徴とする。上記課題を解決するために請求項8に記載の発明は、請求項1から7のいずれか1項に記載の建築物において、家屋部外の空気を浄化して家屋部内に送り込むと共に家屋部内の空気を排気する給排気空調機をさらに備えていること特徴とする。上記課題を解決するために請求項9に記載の発明は、請求項1から8のいずれか1項に記載の建築物において、家屋部内の室内空間を正方形としたことを特徴とする。上記課題を解決するために請求項10に記載の発明は、請求項1から9のいずれか1項に記載の建築物において、池の水を植栽スペース及び/又は屋根へ移送して散水可能とされると共に、屋根への散水によって屋根に積もった雪を融雪した水を池へ貯留する融雪水回収手段をさらに備えていることを特徴とする。上記課題を解決するために請求項11に記載の発明は、請求項1から10のいずれか1項に記載の建築物において、池の水を高所に移送して落下させる手段を備え、水を落下させることによって発生する微細な水滴が気化する気化熱によって建築物内部を冷却すると共に、基礎の底面側に地熱を利用するための熱交換手段を備え、地熱によって建築物内部を加温することを特徴とする。上記課題を解決するために請求項12に記載の発明は、請求項1から11のいずれか1項に記載の建築物において、基礎と、塀と、屋根と、を鉛及びコンクリートによって遮蔽することにより、核シェルタとして利用可能としたことを特徴とする。本発明に係る建築物によれば、建築物を密閉構造とすることで外部との遮断を図ることができ、また家屋部を免震機構によって地震の振動を抑制することで災害時にも安心で安全な建築物を提供できるという効果がある。また、屋根よりも塀を高くしたので家屋部が横風を受けることがないという効果がある。また、内部に植栽部を設けたので、建築物内で農作物を栽培することができ災害時にも自家消費することで食料を確保できるという効果がある。また、全体を密閉することができると共に塀を断熱性を備えた防水コンクリートで形成したので洪水や津波などの水害にも浸水等の被害を防止することができ、周囲の火災に対しても延焼するのを防止できるという効果がある。また、屋根の一部にソーラーパネルを配置したので必要な電力を確保することができると共に他の部分には採光用のペアガラスを設けたので建築物の内部の採光を確保すると共に外部の騒音を軽減することができるという効果がある。また、給排気空調機を設けることで密閉した建築物内でも必要な空気を確保することができるという効果がある。また、家屋の住居スペースを正方形としたので、住人はそれぞれの部屋の間を最短距離で移動することができるという効果がある。また、池の水を散水に利用ことにより建築物内部の温度調整、農作物の栽培、融雪等に利用することができ、さらには池で魚等を飼育することもできるという効果がある。また、地熱を利用して建築物内の温度調整を行うことができるという効果がある。また、基礎、塀及び屋根が放射線を遮蔽するようにしたので核シェルタとして利用できるという効果がある。[建築物の構成]以下、本発明に係る建築物について、好ましい一実施形態に基づいて詳細に説明する。図1は本発明に係る建築物の一実施形態を示す平面図、図2はその断面図、そして図3は屋根の平面図である。尚、図1では屋根を取り払った状態を示している。建築物1は、公道等の通路歩道100に面して建設され、そして、通路100につながる私有道路としての通路101を介して出入りができるようになっている。建築物1は、概略として、方形状の基礎3と、基礎3の周囲を取り囲むようにして基礎3と一体に立設された塀8を備えており、基礎3と塀8が一体となった1つの容器のようになっている。そして、基礎3の略中央には室内空間となる家屋部2が配置されている。一方、基礎2と塀8によって形成される空間を覆うようにして屋根30が取り付けられている。屋根30は、その周縁部が塀8によって支持されており、家屋部2とは構造上の結合はなされていない。これにより、基礎3、塀8、屋根30によって建築物1の内部を水密性のある或いは気密のある密閉空間とすることが可能となっている。また、塀8は屋根30よりも高く形成されている。塀8を屋根30よりも高く形成することで後述する家屋部2に吹き付ける横風を効果的に阻止することができる。そして、基礎3及び壁8は鉄筋コンクリート、家屋2は鉄骨或いは鉄筋コンクリート、屋根30は鉄骨で骨組みを形成してさらに鉄板や鋼板等の金属製材料によって覆うことによってそれぞれ形成され、建築物1の内部空間が密閉可能とされている。尚、構造については強固な構造であれば鉄骨、鉄筋コンクリート或いはその適宜の組み合わせを採用することができる。また、使用するコンクリートは、例えば、撥水材や合成樹脂で防水層を形成する等によって防水性を高めることができる。また、壁8は断熱材を配置するか、コンクリートの間に断熱材を挟んだ二重構造として断熱性を持たせることができる。さらに、鉛板を併設することで放射線の侵入を防止する構造とすることもできる。そして、建築物1は、地震の際に家屋部2の振動を抑制する免震機構40を備えている。本実施形態の建築物1の免震機構40は、基礎3と家屋部2とが接続される部分に設置されている。免震機構40は免震、制振及び断振の少なくともいずれかの機能を備えており、その具体的な構成としては、例えば、エアーダンパ方式、積層ゴムによるアイソレータ方式、ボールやローラを用いた方式等があり、幾つかのメーカーから提供されている。例えば図4に示す免震機構40はアイソレータ方式に分類される構造であり、概略として、共に円板形状をした下側フランジ49aと上側フランジ49bとの間に筒形の天然ゴム系の積層ゴムアイソレータ41を介挿した構成になっている。そして、この免震機構40は家屋部2の基礎3と家屋部2の土台部46との間に設置されている。免震機構40は家屋部2の周囲の4箇所のコーナ部及び必要な箇所に設置される。大きな地震が来たとき、その震度に応じて積層ゴムアイソレータ41が撓み、これによって地震の揺れが家屋部2に伝達しにくくなることで免震が達成される。このような免震機構40を設けることで、強い地震等があってもそれによる振動が免震機構40によって抑制され、家屋部2に対する影響を著しく軽減することができる。また、図7に示すように、屋根30と塀8との間、具体的には、屋根30を構成する梁30aと塀8の上部側面との間には弾性部材、例えば、バネ30bが配置されていると共に、塀8の上端面の凹部内には梁30aの底面を移動可能に支持するコロ30cが配設されている。これにより、地震の震動によって屋根30と塀8との間の接続部に加わる負荷を軽減することができる。免震機構の他の実施形態としては、家屋部2を基礎3ではなく、屋根30に吊下げ支持する構造とし、家屋部2を基礎3とは切り離した状態としておき、屋根30と家屋部2とが接続される部分に設置する構造とすることもできる。この場合、あたかも基礎3、塀8及び屋根30が一体となった密閉容器内に家屋部2が吊下げられた状態となっているので地震の振動が家屋部2に伝わるのが阻止される。尚、家屋部2と基礎3との間には何も介在させないのではなく、地震以外の通常の場合において家屋部2が揺れ動くことがないように適当な固定具で揺れ止めをしておくことが好ましい。もちろん、この揺れ止めは構造上のものではなく地震の場合には屋根30と家屋部2との間に設置した免震機構が機能するので大きな地震の振動に耐えられるものでなくてもよい。家屋部2は、概略として、複数の部屋10例えば、リビング10a、ダイニング10b、寝室10c、書斎10d、キッチン10e等と、複数の生活スペース20玄関20a、風呂場20b、トイレ20c、クローゼット20d、書庫20e、テラス20f、廊下20g等を備えて構成されている。また、家屋部2の周囲を取り囲むようにして池4が設けられている。家屋部2は平面形状が正方形とされ、これによって住人は各部屋の間を最短距離で移動することができる。また、トイレ20cや所定の部屋10に監視カメラを設置することにより、介護が必要な人や病人に対するケアが可能になる。また、部屋10及び生活スペース20のうち、必要な場所に図示しない所要数のスプリンクラーが設けられており、その水源として水道や後述する池4の水を用いることができる。家屋部2は外壁が断熱性を有する防水コンクリートとされると共にその要所には柱21が設けられている。家屋部2の外壁を断熱性を有する防水コンクリートとすることでさらに火災や水害に強い建築物1とすることができる。また、家屋部2の下には基礎3を利用した密室、且つ、防水構造のストックエリア3が設けられている。尚、本実施形態の家屋部2は平屋であるが、もちろんこれに限らず2階建てやそれ以上であってもよい。屋根30は、図2に示すように、家屋部2を構成する駆体の上部に配設した状態で塀8によって支持されており、家屋部2の躯体とは構造上の連結はされておらず、屋根30と家屋部2の躯体との間には狭い空間9Aが形成されている。また、屋根30の中央部には、図3に示すように、ソーラーパネル31が家屋部2の外壁と重なる範囲に設置され、その周囲空間9Bに重なる範囲には強化ペアガラス張りのトップライト32となっている。さらに、屋根30の縁部が位置する塀8の上部には雨水を案内するように樋状に形成され、そこに貯まった雨水を池4に案内する雨水収集管81が複数箇所に設けられており、屋根30上に降った雨を池4に貯えることで雨水の有効利用を図っている。ソーラーパネル31によって得られた電力は自家の照明や冷暖房等に用い或いは電力会社等に売電することができる。尚、ソーラーパネル31に代えて或いはソーラーパネル31に併用して太陽熱による温水設備を設けてもよい。また、強化ペアガラスは、例えば、積雪荷重4mに耐え得る規格のものを用いている。具体的には、外側ガラスが倍強度ガラス板厚12ミリで、内側ガラスが板厚6.6ミリの網入りガラスの合わせガラスである。これにより建築物1内が外気から遮断状態にされ、建築物1内の温度を安定に保つことが可能になると共に、外部からの騒音が遮断され、また、近隣に火災が発生しても家屋部2に及ぶことを防止する。そして、建築物1内の空間9Bが外気と連通する箇所、具体的には、図2に示すように、塀8と屋根30との近傍の1箇所又は数箇所に特殊フィルタ11及びファン12によって構成される給排気空調設備13が設けられており、建築物1の空間9A,9B内に入り込む空気の浄化が行われる。尚、給排気空調設備13は更に給気ファン及び排気ファンまたは一体型の給排気ファンを備える必要に応じてフィルタ等も備えることによって、建築物1の内部の空気と外部の空気との交換を行うこともできる。また、特殊フィルタ11は、空気中の塵等を除去する他、細菌、有害物質、放射性物質等が建築物1内に進入することを防止する。また、屋根30の周辺部をトップライト32にしたことにより建築物1の空間9B内に外光が入るので池4や植栽スペース51の植物7に対する日光不足を解消することができ、また、断熱効果が得られる。そして、夏期の暑い日には池4の水を汲み上げて屋根30から落下させたり、屋根30の表面に散布してその際に発生する微細な水滴が蒸発する際の気化熱によって空間9A,9B内及び家屋部2内の気温を下げることができる構造となっている。その具体例について図5を参照して説明する。図5は散水機構200の構成を示す系統図である。屋根30のむな木の上方には複数のノズル36、36が所定間隔に設けられているヘッダ35が平行に設けられ、その一端には給水配管37が接続されている。給水配管37はバルブ38を介してポンプ34の出側に接続されている。ポンプ34の入り側には池4の水W内に延びる配管39が接続されている。また、給水配管37には、途中にバルブ41が設けられた配管42が接続されている。この配管42の終端には植物7に水を散布するための複数のノズルNZが所定間隔に設けられた散水管43が接続されており、ポンプ34からの加圧水によって散水44が行われるようになっている。ポンプ34及びバルブ38,41は屋内のリビング10a等に設置されたコントローラ45によって制御される。このコントローラ45はプログラムに従って動作するCPUを備え、後述する冷暖房の制御も併せて実行する。コントローラ45の操作によって屋根30を冷却する指示が出されると、ポンプ34が稼働するとともにバルブ38が開けられ、池4の水がポンプ34及び配管39,37及びバルブ38を通して屋根30上のヘッダ35に供給され、ノズル36から屋根の表面に散水される。この散水によって発生する微細な水滴が蒸発する際の気化熱によって空間9A,9B内の気温が下がる。例えば、外気温が35°Cの場合でも空間9A,9B内の温度を26°C以下にすることができる。屋根30を伝って落ちた水は、その殆どを雨水収集管81によって池4へ回収できるので、池の水の再利用が可能になる。また、植物7に水をやる必要が生じてコントローラ45が操作され或いはコントローラ45に予め設定したタイマが作動したとき、ポンプ34が稼働するとともにバルブ41が開けられ、池4の水が配管42及びバルブ41を介して散水管43に水が供給され、植物7に水が散布される。これによって植物7が枯れるのを防止することができる。さらに、冬期の積雪に対して上記したように散水機構200を稼働させると、屋根30に積もった雪を溶かすことができ、これによって屋根30の負担を軽減できるとともに池4の水を容易に補充することができる。また、ストックエリア3aの底面であって土と接する側の面には熱交換によって地熱から熱を吸収するために地熱温水管33が敷設され、この地熱温水管33内の温度が15°C程度の水を用いて家屋部2の冷暖房が行えるようになっている。この冷暖房システムの構成について図6を参照して説明する。図6は冷暖房システム300の系統図である。池4の下部に設置され、熱交換機として機能する地熱温水管33は家屋部2の敷地面積程度の領域の浅い深さの地中に蛇行設置されている。この地熱温水管33には配管330を通して地上に設置された室外機であるヒートポンプ60が接続されている。ヒートポンプ60は図示しない熱交換器及び膨張弁、圧縮機等を備えて構成されている。ヒートポンプ60には配管47、バルブ73を通して室内機70が接続されている。室内機70は室温を利用者が調節できるようにリモートコントローラ71を有している。また、配管47にはバルブ74を介して配管48が連結されており、この配管48にはリビング10a等の床に設置された床暖房パネル72が接続され、床冷暖房が行えるようになっている。そして、ヒートポンプ60、室内機70及びバルブ73,74は上記したコントローラ45によって制御される。図6の構成において、まず、冷房を行う場合、地熱温水管33内の水はヒートポンプ60内の熱交換器を循環して熱交換が行われることでヒートポンプ60内の媒体は例えば7°Cに冷却され、その媒体が配管47,48を通して循環し、室内機70からは予め設定した冷たい空気が図示しないファンの回転によって室内へ放出され、同時に、床暖房パネル72へも配管48を介して冷やされた冷媒が供給され、床暖房パネル72を敷設した床が所望の温度に冷却される。尚、コントローラ45を設定することによって室内機70又は床暖房パネル72の一方を稼働させることができ、この選択に応じてバルブ73及びバルブ74がコントローラ45によってオン/オフ制御される。次に、暖房を行う場合について説明する。地熱温水管33内の水はヒートポンプ60内に供給されて熱交換が行われ、熱変換による温水が地熱温水管33に戻される。ヒートポンプ60の熱交換器62によって温められた配管47内の媒体は室内機70に供給され、室内機70の図示しない熱交換器から室内へ暖気が放出される。同様に床暖房パネル72へも配管48を通して温められた媒体が供給され、床暖房が行われる。このように、冬期には外気温が0°C程度のときでも地熱を利用して空間9A,9B内の温度を18°C程度にすることができる。尚、本実施形態では地熱温水管33を同一平面に蛇行配置する構成を示したが、これに代え、金属管をU字形に折り曲げた長さ数m2~数十mの管体を地中に縦に埋め込む構成であってもよい。更に、温度調整幅等に制約を生じるが、ヒートポンプ60を用いない構成も可能である。この場合、地熱温水管33の水Wによって熱交換を行った後の空気を室内に導き、室内の空気を天井等に設けた排気口から上記熱交換器に戻して循環させる構成が用いられる。池4は水を必要な水位を保つように貯留している。池4では観賞用又は食用の魚を飼育したり水性植物を栽培したりすることができる。また、池4の水は、図5に示したように、建築物1内部の温度調整及び散水に用いられるほか、融雪、災害時における消火や飲料水等にも利用される。一方、池4と塀8との間には階段状の植栽部50が設けられている。植栽部50は、上部が植栽スペース51として利用されると共に内部に形成された空間は設備スペース5として利用することができるようになっている。そして、植栽部50は、塀8の内側周囲を一周するように設けられている。従って、コンクリート造りの設備スペース5はトンネル状に且つ塀8をほぼ一周するように設けられている。設備スペース5は、池4の水が内部に侵入しないように且つ散水時の水等が内部に侵入しないように作られており、その内部には各種の設備の設置や食料等の備蓄が可能になっている。また、設備スペース5の上面は池4の水面よりも高い位置になるように作られ、外側に向かって段々畑のように段階的に高くなって植栽スペース51が形成されている。植栽スペース51には土が盛られ、この盛土に底木、花、野菜等の植物7が植栽されている。尚、植栽に限らず彫刻等の美術品や工芸品、置き石等を設置して美観や景色を楽しむようにしてもよい。図1に示したように、植栽スペース51の上方は屋根30によって覆われているので、雨は植物7に降り注がない。そこで、図5で説明したように池4の水をポンプ34によって汲み上げて散水管43に導き、植物7に噴霧給水できるようにしている。さらに、池4の水は水道が災害や多彩等の発生に伴って断水した際、池4の水を浄化殺菌設備によって浄化殺菌処理することで、この処理した水を水道水の代わりに用いることができる。そのため、池4は少なくとも1カ月程度利用しうるだけの水を貯留可能な容積を有することが望ましい。また、池4の上面の全部又は一部を板状部材等によって覆うことにより家屋部2の周囲を一周するような通路6を設けることができる。通路6はウォーキングの周回コースに利用したり、植物7を観賞するためのスペース等として利用することができる。また、建築物1は、災害時における簡易型のシェルタとして利用することもできる。例えば、基礎3、塀8及び屋根30に放射能を遮断する効果のある鉛板や特殊鉛鋼板等を併設することで核シェルタとして利用可能であり、酸素発生器を設置することで外部との空気の交換を遮断して内部を完全密閉することでウィルス等の進入を阻止することもできる。さらに、建築物1が水没するような津波が襲ってきた場合に、建築物1は、基礎3、塀8及び屋根30によって水密に密閉されていると共に池4に貯えられた水がバラストストとなるので姿勢良く水に浮かせて水没を回避することもできる。建築物1は上述した方形状のものに限らず、種々の外径形状を採用することは可能である。例えば、図8に示すものは建築物1の外径形状を円形状にしたものである。尚、上述した方形状の建築物1と同じ部材について同じ符号を付すことによりその具体的な説明は省略する。また、図示はしないが、三角形や、五角形、六角形等の多角形にすることはもちろん可能である。[実施形態の効果]本実施形態に係る建築物によれば、家屋部2を基礎3、塀8及び屋根30によって密閉可能としたので外気との遮断を図ることができ、また、家屋部を免震機構によって地震の振動を抑制することで災害時にも安心で安全な建築物を提供できるという効果がある。また、屋根よりも塀を高くしたので家屋部が横風を受けることがない。また、内部に植栽部を設けたので、建築物内で農作物を栽培することができ災害時にも自家消費することで食料を確保できる。また、建築物全体を密閉することができると共に塀を断熱性を備えた防水コンクリートで形成したので洪水や津波などの水害にも浸水等の被害を防止することができ、周囲の火災に対しても延焼するのを防止できる。また、屋根の一部にソーラーパネルを配置したので必要な電力を確保することができると共に他の部分には採光用のペアガラスを設けたので建築物内部の採光を確保しつつ外部の騒音を軽減することができる。本発明者らの検討によれば、以上の各対策によって建築物の冷暖房費が例えば75に下げることができた。また、給排気空調機を設けたので密閉した建築物内でも必要な空気を確保することができる。また、家屋の住居スペースを正方形としたので、住人はそれぞれの部屋の間を最短距離で移動することができる。また、池の水を散水に利用することにより建築物内部の温度調整、農作物の栽培、融雪等に利用することができ、さらには池で魚を飼育し水生植物等を栽培することもできるので自治体等の支援に頼ることなく自力で生活を続行することができる。また、地熱を利用して建築物内の温度調整を行うことができる。また、地熱を冬期における暖房等に利用することによって冷暖房費を低減することができる。以上のように、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能であることはいうまでもない。具体的には、本発明に係る建築物は、住宅以外の施設、例えば、オフィス、療養施設、病院、公共施設等の用途にも適用可能である。"