物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能なレンズ系であって、前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも1枚のレンズ素子を有し、前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、1枚のレンズ素子からなり、前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも1つのレンズ面において、以下の式1を満たすことを特徴とする、レンズ系:R0.21ここで、R:d線に対するエネルギー反射率である。物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能なレンズ系であって、前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも1枚のレンズ素子を有し、前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、1枚のレンズ素子からなり、前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも1つのレンズ面のd線に対するエネルギー反射率は、当該レンズ系のレンズ面の反射率の中で最も低い、レンズ系。以下の式2を満たすことを特徴とする、請求項1または2に記載のレンズ系:05HeffYmax142ここで、Heff:前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の物体側の有効半径Ymax:前記レンズ系の最大像高である。以下の式3を満たすことを特徴とする、請求項1または2に記載のレンズ系:fb/Ymax<3.53ここで、fb:前記最も像側のレンズ群の焦点距離Ymax:前記レンズ系の最大像高である。請求項1から4のいずれかに記載のレンズ系と、前記レンズ系によって形成される像を受光して電気的な画像信号に変換する撮像素子と、しかしながら、特許文献1に開示された反射防止膜のように、反射率を低くする膜は、成型が困難であり、膜形成のコストも高い。そのため、レンズ系の多数の面にこのような膜を形成すると、レンズ系の製造コストが高くなる。一方、ゴースト発生の主な原因となっている面が特定できれば、当該面に反射率の低い膜を形成することで、安価にゴーストの発生を抑制することができる。しかし、どのようなレンズ系に対して何が原因でゴーストが発生するかは未だ明らかでない。ここに開示された技術は、特定の条件を満たすレンズ系において、安価にゴーストの発生を抑制することを目的とする。上記目的の1つは、以下のレンズ系により達成される。当該レンズ系は、物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能であって、前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも1枚のレンズ素子を有し、前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、1枚のレンズ素子からなり、前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも1つのレンズ面において、以下の式1を満たすことを特徴とする:R0.21ここで、R:d線に対するエネルギー反射率である。上記目的の1つは、以下のレンズ系により達成される。当該レンズ系は、物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能であって、前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも1枚のレンズ素子を有し、前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群は、1枚のレンズ素子からなり、前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも1つのレンズ面のd線に対するエネルギー反射率は、当該レンズ系のレンズ面の反射率の中で最も低い。ここに開示された技術によれば、特定の条件を満たすレンズ系において、安価にゴーストの発生を抑制することができる。<実施の形態1>図1は、実施の形態1に係るズームレンズ系のレンズ配置図であり、無限遠合焦状態にあるズームレンズ系を表している。図1において、a図は広角端最短焦点距離状態:焦点距離fWのレンズ構成、b図は中間位置中間焦点距離状態:焦点距離fM=√fWfTのレンズ構成、c図は望遠端最長焦点距離状態:焦点距離fTのレンズ構成をそれぞれ表している。また図1において、a図とb図との間に設けられた折れ線の矢印は、上から順に、広角端、中間位置、望遠端の各状態におけるレンズ群の位置を結んで得られる直線である。広角端と中間位置との間、中間位置と望遠端との間は、単純に直線で接続されているだけであり、実際の各レンズ群の動きとは異なる。さらに図1において、レンズ群に付された矢印は、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを表す。すなわち、図1では、後述する第4レンズ群G4が無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に移動する方向を示している。なお、図1では、a図に各レンズ群の符号が記載されているため、便宜上、この各レンズ群の符号の下部にフォーカシングを表す矢印を付しているが、各ズーミング状態において、フォーカシングの際に各レンズ群が移動する方向は、実施の形態ごとに後に具体的に説明する。実施の形態1に係るズームレンズ系は、物体側から像側へと順に、正のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、負のパワーを有する第4レンズ群G4と、負のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6とを備える。各実施の形態に係るズームレンズ系では、ズーミングに際して、各レンズ群の間隔、すなわち、前記第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔、及び第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との間隔がいずれも変化するように、第2レンズ群G2、第4レンズ群G4及び第5レンズ群G5が光軸に沿った方向にそれぞれ移動する。各実施の形態に係るズームレンズ系は、これら各レンズ群を所望のパワー配置にすることにより、高い光学性能を保持しつつ、レンズ系全体の小型化を可能にしている。なお図1において、特定の面に付されたアスタリスクは、該面が非球面であることを示している。また図1において、各レンズ群の符号に付された記号及び記号-は、各レンズ群のパワーの符号に対応する。また各図において、最も右側に記載された直線は、像面Sの位置を表す。さらに図1に示すように、第3レンズ群G3内の第7レンズ素子L7と第8レンズ素子L8との間には、開口絞りAが設けられている。図1に示すように、実施の形態1に係るズームレンズ系において、第1レンズ群G1は、物体側から像側へと順に、両凸形状の第1レンズ素子L1と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第2レンズ素子L2と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第3レンズ素子L3とからなる。これらのうち、第2レンズ素子L2と第3レンズ素子L3とは接合されている。実施の形態1に係るズームレンズ系において、第2レンズ群G2は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第4レンズ素子L4と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第5レンズ素子L5と、両凹形状の第6レンズ素子L6とからなる。これらのうち、第4レンズ素子L4と第5レンズ素子L5とは接合されている。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第3レンズ群G3は、物体側から像側へと順に、両凸形状の第7レンズ素子L7と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第8レンズ素子L8と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第9レンズ素子L9と、両凸形状の第10レンズ素子L10と、像側に凸面を向けた負メニスカス形状の第11レンズ素子L11とからなる。これらのうち、第8レンズ素子L8と第9レンズ素子L9とは接合されており、第10レンズ素子L10と第11レンズ素子L11とは接合されている。また、第7レンズ素子L7は、その両面が非球面であり、第10レンズ素子L10は、その物体側が非球面である。さらに、第7レンズ素子L7と第8レンズ素子L8との間には、開口絞りAが設けられている。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第12レンズ素子L12のみからなる。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第5レンズ群G5は、両凹形状の第13レンズ素子L13のみからなる。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第6レンズ群G6は、両凸形状の第14レンズ素子L14のみからなる。なお、実施の形態1に係るズームレンズ系では、第3レンズ群G3中の第10レンズ素子L10及び第11レンズ素子L11が、後述する、像のぶれを光学的に補正するために光軸に対して垂直方向に移動する像ぶれ補正レンズ群に相当する。実施の形態1に係るズームレンズ系において、撮像時の広角端から望遠端へのズーミングの際に、第2レンズ群G2は、単調に像側へ移動し、第4レンズ群G4は、像側に凸の軌跡を描いて移動し、第5レンズ群G5は、略単調に物体側へ移動し、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3及び第6レンズ群G6は、像面Sに対して固定されている。すなわち、ズーミングに際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔及び第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔及び第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が変化するように、第2レンズ群G2、第4レンズ群G4及び第5レンズ群G5が光軸に沿ってそれぞれ移動する。さらに実施の形態1に係るズームレンズ系において、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、フォーカシングレンズ群である第4レンズ群G4は、いずれのズーミング状態でも光軸に沿って像側へ移動する。つぎに、実施の形態1に係るズームレンズ系を具体的に実施した数値実施例を説明する。なお、数値実施例において、表中の長さの単位はすべてmmであり、画角の単位はすべて°である。また、各数値実施例において、rは曲率半径、dは面間隔、ndはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数である。また、各数値実施例において、印を付した面は非球面であり、非球面形状は次式で定義している。ここで、Z:光軸からの高さがhの非球面上の点から、非球面頂点の接平面までの距離、h:光軸からの高さ、r:頂点曲率半径、κ:円錐定数、An:n次の非球面係数である。図2は、実施例1に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態の縦収差図である。また図3は、実施例1に係るズームレンズ系の近接物体合焦状態の縦収差図である。なお、実施例における物体距離は、以下に示すとおりである。実施例11887mm各縦収差図において、a図は広角端、b図は中間位置、c図は望遠端における各収差を表す。各縦収差図は、左側から順に、球面収差SAmm、非点収差ASTmm、歪曲収差DISを示す。球面収差図において、縦軸はFナンバー図中、Fで示すを表し、実線はd線d-line、短破線はF線F-line、長破線はC線C-lineの特性である。非点収差図において、縦軸は像高図中、Hで示すを表し、実線はサジタル平面図中、sで示す、破線はメリディオナル平面図中、mで示すの特性である。歪曲収差図において、縦軸は像高図中、Hで示すを表す。図4は、実施の形態1に係るズームレンズ系の望遠端における横収差図である。横収差図において、上段3つの収差図は、望遠端における像ぶれ補正を行っていない基本状態、下段3つの収差図は、像ぶれ補正レンズ群第3レンズ群G3の第10レンズ素子L10及び第11レンズ素子L11を光軸と垂直な方向に所定量移動させた望遠端における像ぶれ補正状態に、それぞれ対応する。基本状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の70の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の-70の像点における横収差に、それぞれ対応する。像ぶれ補正状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の70の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の-70の像点における横収差に、それぞれ対応する。また各横収差図において、横軸は瞳面上での主光線からの距離を表し、実線はd線d-line、短破線はF線F-line、長破線はC線C-lineの特性である。なお各横収差図において、メリディオナル平面を、第3レンズ群G3の光軸とを含む平面としている。なお、実施例のズームレンズ系について、望遠端における、像ぶれ補正状態での像ぶれ補正レンズ群の光軸と垂直な方向への移動量は、以下に示すとおりである。実施例10.3mm撮影距離が∞で望遠端において、ズームレンズ系が所定の角度だけ傾いた場合の像偏心量は、像ぶれ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に上記の各値だけ平行移動するときの像偏心量に等しい。横収差図から明らかなように、軸上像点における横収差の対称性は良好であることがわかる。また、70像点における横収差と-70像点における横収差とを基本状態で比較すると、いずれも湾曲度が小さく、収差曲線の傾斜がほぼ等しいことから、偏心コマ収差、偏心非点収差が小さいことがわかる。このことは、像ぶれ補正状態であっても充分な結像性能が得られていることを意味している。また、ズームレンズ系の像ぶれ補正角が同じ場合には、ズームレンズ系全体の焦点距離が短くなるにつれて、像ぶれ補正に必要な平行移動量が減少する。したがって、いずれのズーム位置であっても、所定の角度までの像ぶれ補正角に対して、結像特性を低下させることなく充分な像ぶれ補正を行うことが可能である。数値実施例1数値実施例1のズームレンズ系は、図1に示した実施の形態1に対応する。数値実施例3のズームレンズ系の面データを表1に、非球面データを表2に、無限遠合焦状態での各種データを表3に、近接物体合焦状態での各種データを表4に示す。表1面データ面番号rdndvd有効半径物面∞15240790416040148749704152842409467200150001498633820510100000185026323140514251923050000014970081613459512907560可変1312963610882000800001806103338154713090002755401945951807378825719001827006973942767500700001804204656914108612560可変686611178994044409017307740589191255113770150000870513∞184180831214471425008000019036631377121512329103271701487497047201163357730160000707717211552047764015891361372511820474700700001761822667095193211930可変70962041836500700001772504966404211588470可変616022257428008000018042046573662315700800可変778724487457038627018466623810768256266020BF10901像面∞表2非球面データ第11面K000000E00A4140838E05A6336993E08A8727662E10A10168262E11第12面K000000E00A4537846E06A6625748E08A8361395E09A10300574E12第17面K000000E00A4254955E05A6156273E07A8617885E09A10591994E11表3無限遠合焦状態での各種データズーム比412019広角中間望遠焦点距離4119998361831697513Fナンバー412035494425576854画角1507287278935687像高108150108150108150レンズ全長113001130011300BF150515051505d512806162389292395d1029104514146211455d19260146519026000d21227760162979155666d23150004060587109ズームレンズ群データ群始面焦点距離1165473642618358783112126021420335431552227447826243290549表4近接物体合焦状態での各種データズーム比366941広角中間望遠物体距離188700001887000018870000焦点距離4061987942261490505Fナンバー413170496652589019画角1504017249734904像高108150108150108150レンズ全長113001130011300BF150515051505d512806162389292395d1029104514146211455d19279077421559664d21225867153954122002d23150004060587109ズームレンズ群データ群始面焦点距離1165473642618358783112126021420335431552227447826243290549<実施の形態2>図5は実施の形態2に係るインナーフォーカスレンズの無限遠物点合焦時のレンズ構成を示すものである。実施の形態2に係るインナーフォーカスレンズは、物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1、負の屈折力を有する第2レンズ群G2、正の屈折力を有する第3レンズ群G3、が配列されて成る。第1レンズ群G1は、物体側から像側に位置した、正の屈折力を有するレンズL1と、像面側に強い曲率の凹面を有し負の屈折力を有するレンズL2と、開口絞りAと、物体側に強い曲率の凹面を有し負の屈折力を有するレンズL3と両凸レンズL4との接合レンズと、像面側に非球面を有し正の屈折力を有するレンズL5、とで構成される。第2レンズ群G2は、両面に非球面を有し像側に強い曲率の凹面を有する負レンズL6で構成される。第3レンズ群G3は、両凸レンズL7で構成される。また、該第2レンズ群G2を像面側へ光軸上移動することにより無限遠物体側から近距離物体側へのフォーカシングを行う。表5に実施の形態2に係るインナーフォーカスレンズに具体的数値を適用した数値実施例2のレンズデータを示す。なお、表5及び他のレンズデータを示す表において、表中の長さの単位はすべてmmであり、画角の単位はすべて°である。また、面番号は物体側から数えてi番目の面であることを示し、曲率半径は物体側から第i番目の面の近軸曲率半径を、軸上面間隔は第i面と第i1面との間の軸上面間隔を、屈折率は物体側に第i面を有する硝材のd線波長=5876nmナノメータにおける屈折率を、アッベ数は物体側に第i面を有する硝材のd線におけるアッベ数を、それぞれ示し、面番号iの後に付したは当該面が非球面であることを示し、軸上面間隔に関し可変は当該軸上面間隔が可変間隔であることを示す。また、数値実施例において、印を付した面は非球面であり、非球面形状は上述の式数1で定義している。図6は数値実施例2の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差を示すものである。なお、球面収差図において縦軸は開放F値との割合、横軸にデフォーカスをとり、実線がd線、長破線はC線波長=6563nm、短破線はF線波長=4861nmでの球面収差をそれぞれ表わす。非点収差図では縦軸が像高、横軸がフォーカスで、実線がサジタル、破線がメリジオナルの各像面を表わす。歪曲収差図では縦軸が像高、横軸はで表わす。数値実施例2表5レンズデータ面データ面番号rdndvd有効半径物面∞11874540420230188300408106992683460005883098503394209012000015119854688404100271059782073165∞56400069536110338010000018051825570787346783065496018830040888058178413001000096659373883042055018013945410100103291630可変1009211126830801000001688933129000122717400可変9092131141915039262018348042710974143379120BF11194像面∞非球面データ第10面K000000E00A4211487E05A6474672E08A8219448E10A10503837E13A12000000E00第11面K000000E00A4362979E05A6448579E07A8276766E09A10732635E12A12228019E15第12面K000000E00A4429240E05A6405961E07A8290164E09A10127839E11A12316035E14各種データ焦点距離256692Fナンバー144319画角229335像高108150レンズ全長605607BF1803332間隔データd0∞938238d10191002577345173d12622735559936200単レンズデータレンズ始面焦点距離1128134523266341361029534714170159224406611323981713316167レンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11235902529463902845049283420721132398151000000486330895803133161672392620167140343160レンズ群倍率群始面∞1m30cm11000000002502009714211262843261210256276313041398041324041140<実施の形態3>図7は、実施の形態3に係るズームレンズ系のレンズ配置図であり、無限遠合焦状態にあるズームレンズ系を表している。図7において、a図は広角端最短焦点距離状態:焦点距離fWのレンズ構成、b図は中間位置中間焦点距離状態:焦点距離fM=√fWfTのレンズ構成、c図は望遠端最長焦点距離状態:焦点距離fTのレンズ構成をそれぞれ表している。また各図において、a図とb図との間に設けられた折れ線の矢印は、上から順に、広角端、中間位置、望遠端の各状態におけるレンズ群の位置を結んで得られる直線である。広角端と中間位置との間、中間位置と望遠端との間は、単純に直線で接続されているだけであり、実際の各レンズ群の動きとは異なる。さらに図7において、レンズ群に付された矢印は、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを表す。すなわち、図7では、後述する第3レンズ群G3が無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に移動する方向を示している。なお、図7では、a図に各レンズ群の符号が記載されているため、便宜上、この各レンズ群の符号の下部にフォーカシングを表す矢印を付しているが、各ズーミング状態において、フォーカシングの際に各レンズ群が移動する方向は、実施の形態ごとに後に具体的に説明する。実施の形態3に係るズームレンズ系は、物体側から像側へと順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、正のパワーを有する第2レンズ群G2と、負のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4とを備える。各実施の形態に係るズームレンズ系では、ズーミングに際して、各レンズ群の間隔、すなわち、前記第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔、及び第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔がいずれも変化するように、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2及び第3レンズ群G3が光軸に沿った方向にそれぞれ移動する。各実施の形態に係るズームレンズ系は、これら各レンズ群を所望のパワー配置にすることにより、高い光学性能を保持しつつ、レンズ系全体の小型化を可能にしている。なお図7において、特定の面に付されたアスタリスクは、該面が非球面であることを示している。また各図において、各レンズ群の符号に付された記号及び記号-は、各レンズ群のパワーの符号に対応する。また各図において、最も右側に記載された直線は、像面Sの位置を表す。さらに図7に示すように、第2レンズ群G2内の第4レンズ素子L4と第5レンズ素子L5との間には、開口絞りAが設けられている。図7に示すように、実施の形態3に係るズームレンズ系において、第1レンズ群G1は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第1レンズ素子L1と、像側に凸面を向けた負メニスカス形状の第2レンズ素子L2と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第3レンズ素子L3とからなる。これらのうち、第1レンズ素子L1は、その像側面が非球面であり、第2レンズ素子L2は、その両面が非球面である。実施の形態3に係るズームレンズ系において、第2レンズ群G2は、物体側から像側へと順に、両凸形状の第4レンズ素子L4と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第5レンズ素子L5と、両凸形状の第6レンズ素子L6と、両凸形状の第7レンズ素子L7とからなる。これらのうち、第5レンズ素子L5と第6レンズ素子L6とは接合されている。また、第4レンズ素子L4は、その両面が非球面である。さらに、第4レンズ素子L4と第5レンズ素子L5との間には、開口絞りAが設けられている。なお、実施の形態3に係るズームレンズ系では、第2レンズ群G2を構成するレンズ素子のうち、第4レンズ素子L4、及び第5レンズ素子L5と第6レンズ素子L6との接合レンズ素子が、後述する物体側第2レンズ群に相当し、第7レンズ素子L7が、後述する、像のぶれを光学的に補正するために光軸に対して垂直方向に移動する像側第2レンズ群に相当する。また実施の形態3に係るズームレンズ系において、第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第8レンズ素子L8のみからなる。この第8レンズ素子L8は、その両面が非球面である。また実施の形態3に係るズームレンズ系において、第4レンズ群G4は、両凸形状の第9レンズ素子L9のみからなる。この第9レンズ素子L9は、その両面が非球面である。実施の形態3に係るズームレンズ系において、撮像時の広角端から望遠端へのズーミングの際に、第1レンズ群G1は、像側に凸の軌跡を描いて移動し、第2レンズ群G2は、単調に物体側へ移動し、第3レンズ群G3は、単調に僅かに物体側へ移動し、第4レンズ群G4は、像面Sに対して固定されている。すなわち、ズーミングに際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が減少し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が変化するように、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2及び第3レンズ群G3が光軸に沿ってそれぞれ移動する。さらに実施の形態3に係るズームレンズ系において、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第3レンズ群G3は、いずれのズーミング状態でも光軸に沿って像側へ移動する。以下、実施の形態3に係るズームレンズ系を具体的に実施した数値実施例を説明する。なお、数値実施例3において、表中の長さの単位はすべてmmであり、画角の単位はすべて°である。また、各数値実施例において、rは曲率半径、dは面間隔、ndはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数である。また、各数値実施例において、印を付した面は非球面であり、非球面形状は上述の式数1で定義している。図8は、実施例3に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態の縦収差図である。また図9は、実施例3に係るズームレンズ系の近接物体合焦状態の縦収差図である。なお、実施例3における物体距離は、300mmである。各縦収差図において、a図は広角端、b図は中間位置、c図は望遠端における各収差を表す。各縦収差図は、左側から順に、球面収差SAmm、非点収差ASTmm、歪曲収差DISを示す。球面収差図において、縦軸はFナンバー図中、Fで示すを表し、実線はd線d-line、短破線はF線F-line、長破線はC線C-lineの特性である。非点収差図において、縦軸は像高図中、Hで示すを表し、実線はサジタル平面図中、sで示す、破線はメリディオナル平面図中、mで示すの特性である。歪曲収差図において、縦軸は像高図中、Hで示すを表す。図10は、各々実施の形態3に係るズームレンズ系の望遠端における横収差図である。横収差図において、上段3つの収差図は、望遠端における像ぶれ補正を行っていない基本状態、下段3つの収差図は、像側第2レンズ群第7レンズ素子L7を光軸と垂直な方向に所定量移動させた望遠端における像ぶれ補正状態に、それぞれ対応する。基本状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の70の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の-70の像点における横収差に、それぞれ対応する。像ぶれ補正状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の70の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の-70の像点における横収差に、それぞれ対応する。また各横収差図において、横軸は瞳面上での主光線からの距離を表し、実線はd線d-line、短破線はF線F-line、長破線はC線C-lineの特性である。なお各横収差図において、メリディオナル平面を、第1レンズ群G1の光軸と第2レンズ群G2の光軸とを含む平面としている。なお、実施例のズームレンズ系について、望遠端における、像ぶれ補正状態での像側第2レンズ群の光軸と垂直な方向への移動量は、以下に示すとおりである。実施例30.187mm撮影距離が∞で望遠端において、ズームレンズ系が0.3°だけ傾いた場合の像偏心量は、像側第2レンズ群が光軸と垂直な方向に上記の各値だけ平行移動するときの像偏心量に等しい。横収差図から明らかなように、軸上像点における横収差の対称性は良好であることがわかる。また、70像点における横収差と-70像点における横収差とを基本状態で比較すると、いずれも湾曲度が小さく、収差曲線の傾斜がほぼ等しいことから、偏心コマ収差、偏心非点収差が小さいことがわかる。このことは、像ぶれ補正状態であっても充分な結像性能が得られていることを意味している。また、ズームレンズ系の像ぶれ補正角が同じ場合には、ズームレンズ系全体の焦点距離が短くなるにつれて、像ぶれ補正に必要な平行移動量が減少する。したがって、いずれのズーム位置であっても、0.3°までの像ぶれ補正角に対して、結像特性を低下させることなく充分な像ぶれ補正を行うことが可能である。数値実施例3数値実施例3のズームレンズ系は、図7に示した実施の形態3に対応する。数値実施例3のズームレンズ系の面データを表6に、非球面データを表7に、無限遠合焦状態での各種データを表8に、近接物体合焦状態での各種データを表9に示す。表6面データ面データ面番号rdndvd有効半径物面∞116422800800001854004048030286988053536067613162434005000015870059663634100000000020000623652190190125200194595180611464003200可変6004711899602021501772005004892810000000010000048339∞2000004526102547380058990190366313444811734840270950149700816430112336811015000043821333639901200001581444094653148634380可変46361589011900400001772005004227161064130可変43111743327503196201772005009416186233520BF9654像面∞表7非球面データ第2面K000000E00A4304224E05A6339736E07A8000000E00A10000000E00第3面K000000E00A4894998E05A6177785E06A8392646E08A10391376E10第4面K000000E00A4711423E05A6179171E06A8282400E08A10293586E10第7面K000000E00A4457043E05A6852737E08A8362974E09A10140385E09第8面K000000E00A4415779E05A6233061E07A8398850E09A10129915E09第15面K000000E00A4100000E04A6110837E05A8279906E07A10265808E09第16面K000000E00A4121515E04A6115513E05A8197566E07A10989769E10第17面K000000E00A4790705E05A6103130E06A8121938E08A10896221E11第18面K000000E00A4573840E05A6113324E06A8143220E08A10100247E10表8無限遠合焦状態での各種データズーム比279708広角中間望遠焦点距離144901242333405299Fナンバー364071530497582465画角407465242568148037像高108150108150108150レンズ全長625692573716602745BF141990141990141990d61701296632706000d142144266384134790d16649017178892741ズームレンズ群データ群始面焦点距離11158815327135921031515690644173355220表9近接物体合焦状態での各種データ広角中間望遠物体距離300000030000003000000BF141990141990141990d61701296632706000d142384873054152480d16624966511875052<ゴーストの抑制>実施の形態1~3に係るレンズ系は、いずれも、物体側から像側へ並んだ複数のレンズ群を備え、前記レンズ群の相互の間隔を変化させてズーミングまたはフォーカシングが可能なレンズ系である。前記レンズ群は、それぞれ、少なくとも1枚のレンズ素子を有する。そして、前記レンズ群のうち最も像側のレンズ群以下、最終レンズ群ともいうは、1枚のレンズ素子からなる。実施形態1~3のレンズ系のように、最終レンズ群を1枚のレンズ素子で構成すれば、光軸方向の厚みを最小限に抑えることができ、レンズ系の小型化を実現できる。このようなレンズ系において、発明者は、ゴーストの発生の主な原因を発見した。具体的には、撮像素子や、撮像素子の保護ガラスといった部材から生じる不要反射光を、最終レンズ群が再度反射し、反射光を撮像素子に導きやすいということを見出した。また、実施形態1~3のレンズ系のように、最終レンズ群の1枚のレンズ素子に適切なパワーを与えれば、レンズ系の収差が良好になる。しかしながら、最終レンズ群を1枚のレンズ素子で構成すれば、そのレンズに強いパワーを与えなければならない。このような場合に、最終レンズ群での反射によるゴーストの影響がさらに大きくなる。また、最終レンズ群を1枚のレンズ素子で構成すれば、最終レンズ群の有効半径は大きくなりがちである。このような場合に、最終レンズ群での反射によるゴーストの影響がさらに大きくなる。これらを示すシミュレーション結果を以下に示す。シミュレーションは、実施例1~3のレンズ系を用いて行った。実施例1~3は、いずれも、最終レンズ群が1枚のレンズ素子で構成されている。表10に、シミュレーション結果を示す。ゴースト強度は、解析対象のレンズ系が広角端の状態において、光軸に対して所定の角度の光がレンズ系に入射したとき、当該光が撮像素子で反射され、評価対象であるレンズ面でさらに反射され、撮像素子に入射する光の強度を数値化したものである。実施例1図1のレンズ系において、光軸に対して5.0度の光がレンズ系に入射するシミュレーションを行った。結果、撮像素子からの不要反射光を、最終レンズ群のレンズ素子L14の物体側面L14R1が再び反射することにより生じるゴースト強度は、撮像素子からの不要反射光を、レンズ素子L14以外のレンズ素子のレンズ面、例えば、レンズ素子L13の像側面L13R2が再び反射することにより生じるゴースト強度よりも、約198倍高かった。実施例2図5のレンズ系において、光軸に対して7.5度の光がレンズ系に入射するシミュレーションを行った。結果、撮像素子からの不要反射光を、最終レンズ群のレンズ素子L7の物体側面L7R1が再び反射することにより生じるゴースト強度は、撮像素子からの不要反射光を、レンズ素子L7以外のレンズ素子のレンズ面、例えば、レンズ素子L2の像側面L2R2が再び反射することにより生じるゴースト強度よりも、約38倍高かった。実施例3図7のレンズ系において、光軸に対して7.5度の光がレンズ系に入射するシミュレーションを行った。結果、撮像素子からの不要反射光を、最終レンズ群のレンズ素子L9の物体側面L9R1が再び反射することにより生じるゴースト強度は、撮像素子からの不要反射光を、レンズ素子L9以外のレンズ素子のレンズ面、例えば、レンズ素子L2の像側面L2R2が再び反射することにより生じるゴースト強度よりも、約88倍高かった。これらの検討の結果、最終レンズ群が1枚のレンズ素子で構成されたレンズ系においてゴーストの主な原因が、最終レンズ群のレンズ素子による反射であると見出した。そこで、実施の形態1~3においては、最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも1つのレンズ面において、反射率が比較的低くなるように、反射防止膜を形成している。具体的には、当該レンズ面は以下の式1を満たしている。R0.21ここで、R:波長500nmにおけるエネルギー反射率である。このような反射率を実現する反射防止膜は、上述の特許文献1等に記載された技術により実現可能である。このような反射防止膜は、成型が困難であり、膜形成のコストも高い。しかし、実施の形態1~3においては、ゴースト発生の主要因となるレンズ面を特定して当該レンズ面に当該反射防止膜を形成する。そして、たとえば、その他のレンズ面には安価な反射防止膜を形成してもゴーストの発生を抑制できる。つまり、ゴーストの発生を安価に抑制することができる。また、前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の少なくとも1つのレンズ面のd線に対するエネルギー反射率は、当該レンズ系のレンズ面の反射率の中で最も低い。したがって、たとえば、ゴースト発生の主要因となるレンズ面に高価な反射防止膜を形成しても、他のレンズ面に安価な反射防止膜を形成することで、ゴーストの発生を安価に抑制することができる。上述の効果は、以下の式1’を満たすレンズ系でより顕著である。R0.11’上述の効果は、以下の式2を満たすレンズ系でより顕著である。05HeffYmax142ここで、Heff:前記最も像側のレンズ群の前記レンズ素子の物体側の有効半径Ymax:前記レンズ系の最大像高である。また、上述の効果は、以下の式3を満たすレンズ系でより顕著である。fb/Ymax<3.53ここで、fb:前記最も像側のレンズ群の焦点距離Ymax:前記レンズ系の最大像高である。以下の表11に、各数値実施例のレンズ系における各条件の対応値を示す。表11条件の対応値<実施の形態4>図11は、実施の形態4に係るカメラシステムの概略構成図である。本実施の形態4に係るカメラシステム100は、カメラ本体101と、カメラ本体101に着脱自在に接続される交換レンズ装置201とを備える。カメラ本体101は、交換レンズ装置201のズームレンズ系202によって形成される光学像を受光して、電気的な画像信号に変換する撮像素子102と、撮像素子102によって変換された画像信号を表示する表示部103と、カメラマウント部104とを含む。一方、交換レンズ装置201は、実施の形態1~3いずれかに係るレンズ系202と、レンズ系202を保持する鏡筒203保持部の一例と、カメラ本体のカメラマウント部104に接続されるレンズマウント部204マウントの一例とを含む。カメラマウント部104及びレンズマウント部204は、物理的な接続のみならず、カメラ本体101内のコントローラ図示せずと交換レンズ装置201内のコントローラ図示せずとを電気的に接続し、相互の信号のやり取りを可能とするインターフェースとしても機能する。なお、図11において、レンズ系202として図示した構成は一例であり、いずれの実施の形態のレンズ系を用いてもよい。本実施の形態4では、実施の形態1~3いずれかに係るレンズ系202を用いているので、結像性能に優れ、ゴーストの発生を抑制した交換レンズ装置を安価に実現することができる。また、本実施の形態4に係るカメラシステム100全体のゴーストの発生を安価に抑制することができる。なお、カメラシステムはカメラに含まれる概念である。<実施の形態5>図12は、実施の形態5に係るカメラシステムの概略構成図である。本実施の形態5に係るカメラ300は、カメラ本体301と、カメラ本体301に固定されているレンズ鏡筒401とを備える。カメラ本体301は、レンズ鏡筒401のレンズ系402によって形成される光学像を受光して、電気的な画像信号に変換する撮像素子302と、撮像素子302によって変換された画像信号を表示する表示部303とを含む。一方、レンズ鏡筒401は、実施の形態1~3いずれかに係るレンズ系402と、レンズ系402を保持する鏡筒403保持部の一例とを含む。なお、図12においては、レンズ系402として図示した構成は一例であり、いずれの実施の形態のレンズ系を用いてもよい。本実施の形態5では、実施の形態1~3いずれかに係るズームレンズ系402を用いているので、結像性能に優れ、ゴーストの発生を安価に抑制したレンズ鏡筒を実現することができる。また、本実施の形態5に係るカメラ300全体のゴーストの発生を安価に抑制することができる。