セパレータを挟んでその両側に分極性電極が設けられ、それらに電解液が含浸され、それぞれの分極性電極の外側に集電体が設けられた電気二重層キャパシタにおいて、前記分極性電極が、ポリエチレンテレフタレート繊維を炭化させ賦活化して得た活性炭の粒状体がバインダーで結着されたものであり、2500m2/g以上の比表面積を有し、細孔幅が20Åから40Åの間に細孔容積について0.05cc/Å/g以上のピークを有するものであることを特徴とする電気二重層キャパシタ。このような電気二重層キャパシタは、使用される電子機器において、電気容量がより増大し、かつ、高電流密度での電気容量の低下が抑制されたものが常に要求されている。本発明は、係る事由に鑑みてなされたものであり、その目的は、分極性電極を改良することにより、電気容量がより増大し、しかも、高電流密度での電気容量の低下が抑制された電気二重層キャパシタを実現することにある。上記目的を達成するために、本発明の電気二重層キャパシタは、セパレータを挟んでその両側に分極性電極が設けられ、それらに電解液が含浸され、それぞれの分極性電極の外側に集電体が設けられた電気二重層キャパシタにおいて、前記分極性電極が、ポリエチレンテレフタレート繊維を炭化させ賦活化して得た活性炭の粒状体がバインダーで結着されたものであり、2500m2/g以上の比表面積を有し、細孔幅が20Åから40Åの間に細孔容積について0.05cc/Å/g以上のピークを有するものであることを特徴とする。本発明によれば、上記の分極性電極により、電気容量がより増大し、しかも、高電流密度での電気容量の低下が抑制された電気二重層キャパシタを実現することができる。以下、本発明を実施するための好ましい形態を説明する。本発明の実施形態に係る電気二重層キャパシタ1は、構造上は従来のものと同様に、図1に示すように、セパレータ2を挟んでその両側に2個の分極性電極3、3’が設けられ、それらに電解液Lが含浸され、それぞれの分極性電極3、3’の外側に集電体4、4’が設けられたものである。分極性電極3、3’は、PETポリエチレンテレフタレート繊維を炭化させ賦活化して得た活性炭30の粒状体がバインダーで結着されたものであり、2500m2/g以上の比表面積を有し、細孔幅が20Åから40Åまでの間に細孔容積porevolumeについて0.05cc/Å/g以上のピークを有するものである。この活性炭30は、図2に示すように、様々な幅の細孔が形成された微細構造となっている。なお、この図に示すように、細孔は、一般的に、細孔幅が20Åまでのミクロ孔、細孔幅が20Å以上で500Åまでのメソ孔、細孔幅が500Å以上のマクロ孔に分けて理解される。活性炭30の実施例は次の通りである。この実施例では、活性炭30は、PET繊維に水酸化カリウムを混合させ、500°Cで60分間炭化し、更に、800°Cで60分間賦活化することにより製造したものである。この活性炭30を測定すると、比表面積が約3600m2/gであった。なお、比表面積の算出はBET法によって行った。図3に、本実施例の活性炭30と比較例の活性炭31について、細孔幅に対する細孔容積をそれぞれ、曲線aと曲線bで示す。比較例の活性炭31は、ヤシ殻を炭化させ、水蒸気で賦活化処理をして製造したものであり、分極性電極用に現在広範に使用されているものである。この活性炭31を測定すると、比表面積が約1600m2/gであった。図3によると、本実施例の活性炭30は、細孔幅が0Åから40Åまでの間においては、細孔容積が全体的に比較例の活性炭31よりも大きくなっている。これは、本実施例の活性炭30の比表面積が比較例の活性炭31の比表面積よりも大きくなっていることに対応する。より詳細には、細孔幅が20Åまでのミクロ孔の範囲では、細孔容積について、本実施例の活性炭30は、約0.1cc/Å/gのピークを有しており、比較例の活性炭31は、約0.09cc/Å/gのピークを有している。なお、これらピークは、本実施例の活性炭30の方が比較例の活性炭31に比べ細孔幅が大きいところに位置している。細孔幅が20Å以上のメソ孔の範囲では、細孔容積について、本実施例の活性炭30は、細孔幅が20Åから40Åまでの間に約0.1cc/Å/gのピークを有しており、これに対し、比較例の活性炭31は、全て約0.05cc/Å/gよりも小さくなっている。なお、細孔容積の算出はDFT法によって行った。図4は、放電時での電流密度に対する電気容量の依存性を示すものであって、曲線Aは本実施例の活性炭30を用いて分極性電極3、3’を形成した電気二重層キャパシタ1のもの、曲線Bは比較例の活性炭31を用いて分極性電極3、3’を形成した電気二重層キャパシタのものである。曲線Aは、電流密度が0付近で電気容量が約170F/gであり、電流密度が80mA/cm2で約75F/gとなっている。これに対し、曲線Bは、電流密度が0付近で電気容量が約100F/gであり、電流密度が80mA/cm2で約30F/gとなっている。これより、本実施例の活性炭30を用いると、比較例の活性炭31を用いたものよりも電流密度の全範囲で電気容量を大きくできることが分かる。これは、本実施例の活性炭30が2500m2/g以上もの大きな比表面積を有していることによるものである。なお、ここでは、本実施例の活性炭30及び比較例の活性炭31には導電助剤としてアセチレンブラックを混合させており、バインダーとしてポリテトラフルオロエチレンを用いており、それらの組成比は92:3:5wt.とした。電解液はTEMA-BF4/PCを用いた。また、曲線A、Bは、電流密度が高くなるにつれて容量値が低下している。これは、電流密度が高くなるに伴い、幅が狭い細孔では、電解液のイオンが徐々に移動し難くなって、幅が狭いほど利用できなくなってくるからである。図5は、図4で用いたデータによって、この容量値の保持率電流密度が0のときの容量値に対する相対値を示したものである。曲線A本実施例の活性炭30を用いたものは、電流密度が80mA/cm2の高電流密度でも容量保持率が40を超えている。これに対し、曲線B比較例の活性炭31を用いたものは、電流密度が80mA/cm2の高電流密度では容量保持率が40よりも下がっている。このように本実施例の活性炭30を用いたものの容量保持率が比較例の活性炭31を用いたものより大きいのは、メソ孔の範囲において両者の細孔容積が大きく異なっていることが影響している。すなわち、メソ孔の範囲において、細孔幅が20Åから40Åまでの間に本実施例の活性炭30は細孔容積について約0.05cc/Å/g以上のピークを有しているのに対し、比較例の活性炭31の細孔容積が全て約0.05cc/Å/gよりも小さくなっていることが影響している。このように、本実施例の活性炭30は比表面積が増大しており、しかも、細孔幅が20Åから40Åまでの間に細孔容積について大きなピークを有しており、そのため、本実施例の活性炭30を用いた分極性電極3、3’の電気二重層キャパシタ1は、電気容量が従来のものより増大し、かつ、高電流密度での電気容量の低下が抑制されている。その結果、より多量の電荷を蓄積でき、かつ、急速充放電が可能なものとなる。以上、実施例を説明したが、本実施形態におけるPET繊維を炭化させ賦活化して得た活性炭30は、この実施例の方法によって製造されたものに限定されるものではない。また、活性炭30は、賦活化の種類や条件などにより、比表面積や細孔容積を変動させることができる。実施例のように、2500m2/g以上の比表面積を有するようにし、しかも、細孔幅が20から40Åの間に細孔容積について0.05cc/Å/g以上のピークを有するようにするのならば、こうした活性炭30を用いた分極性電極3、3’の電気二重層キャパシタ1は、上記のように、電気容量が従来のものより増大し、かつ、高電流密度での電気容量の低下が抑制されたものとなる。なお、比表面積の上限は特に設定する必要はないが、例えば、5000m2/g程度とすることも可能である。また、細孔幅が20Åから40Åまでの間での細孔容積のピークの上限は特に設定する必要はないが、例えば、0.15cc/Å/gとすることも可能である。