"筒部を有するロータヨークと、このロータヨークの内側に配置され、電機子コイルが巻装された複数のティースを有するステータとを備えた回転電機であって、前記筒部の内周面に、12個のマグネットを周方向に沿って配置し、且つ前記ロータヨークに設ける磁極の数を、16極、及び18極の何れか一方の数に設定することを特徴とする回転電機。前記12個のマグネットを、3個で1つのマグネット群として構成し、前記筒部の内周面に、前記マグネット群を周方向に沿って等間隔に4つ配置し、前記ロータヨークに設ける磁極の数を、16極に設定したことを特徴とする請求項1に記載の回転電機。前記12個のマグネットを、2個で1つのマグネット群として構成し、前記筒部の内周面に、前記マグネット群を周方向に沿って等間隔に6つ配置し、前記ロータヨークに設ける磁極の数を、18極に設定したことを特徴とする請求項1に記載の回転電機。ところで、上述の回転電機にあっては、要求される発電能力や大きさに応じてロータヨークに設けられている磁極数を変化させると共に、マグネットの個数を変化させている。つまり、例えば、ロータヨークに設ける磁極数を16極とする場合、4個のマグネットを用い、各マグネットにそれぞれ4極となるように着磁を行う。また、例えば、ロータヨークに設ける磁極数を18極とする場合、6個のマグネットを用い、各マグネットにそれぞれ3極となるように着磁を行う。このように、ロータヨークに設けられるマグネットの個数は、磁極数に応じて4個設けたり、6個設けたりする必要がある。すなわち、磁極数がマグネットの個数の整数倍となるように、磁極数に応じて異なる大きさのマグネットを用意する必要がある。このため、マグネットを製造するための金型費等、製造コストが嵩むという課題がある。仮に、マグネットの個数を4個、又は6個の何れかの個数に共通化すると、隣り合うマグネットの対向している端部同士を同極に着磁する必要がある部分が生じる。つまり、各マグネットに着磁される磁極数が異なってしまう。ここで、ロータヨークの内周面にマグネットを固定しようとすると、製作精度の誤差等からロータヨークの内周面と、各マグネットとの間に隙間が形成されてしまう場合が多い。このような場合、ロータヨークが回転する際に生じる遠心力によって、マグネットは、マグネットの自重により、割れてしまうことがある。このため、各マグネット間のうち、周方向に等間隔となるように複数の隙間を任意で形成し、これら隙間にマグネットホルダを介在させる場合がある。このとき、各マグネットに着磁される磁極数が異なっていると、マグネットホルダが介在する隙間を挟んで両側が同極となる部分が存在する。このような部分が存在すると、回転電機の性能が低下してしまうという課題がある。より具体的に、図5に基づいて説明する。図5は、従来のロータヨーク503の横断面図である。同図に示すように、有底筒状に形成されたロータヨーク503の筒部503aには、内周面側に6個のマグネット508が周方向に等間隔で配置されている。各マグネット508の間には、不図示のマグネットホルダが介在可能な隙間S100が形成されている図5におけるZ部参照。このような構成のもと、ロータヨーク503に設ける磁極数をマグネット508の個数の整数倍とならない、16極に設定する場合、図5におけるZ部は、隙間S100を挟んで両側を同一の磁極とする必要がある。すなわち、隣り合うマグネット508の対向している端部同士を同極に着磁し、1つのN極や1つのS極とする必要がある。これは、図5におけるZ部の周方向両側に位置する2つのマグネット508は、それぞれ着磁されている磁極数が異なっているからである。このような場合、隙間S100を含む磁極の部分の磁力が弱まり、回転電機の性能が低下してしまう。そこで、この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、ロータヨークに設ける磁極数を16極や18極に設定しても、ロータヨークに設けるマグネットの個数が変化せず、且つ性能の低下を防止できる回転電機を提供するものである。上記の課題を解決するために、請求項1に記載した発明は、筒部を有するロータヨークと、このロータヨークの内側に配置され、電機子コイルが巻装された複数のティースを有するステータとを備えた回転電機であって、前記筒部の内周面に、12個のマグネットを周方向に沿って配置し、且つ前記ロータヨークに設ける磁極の数を、16極、及び18極の何れか一方の数に設定することを特徴とする。このように構成することで、ロータヨークに設ける磁極数を16極や18極に設定しても、各マグネットに着磁される磁極数を全て同数に設定することができる。このため、隣り合うマグネットの対向している端部同士が異極に着磁された部分を周方向に等間隔に配置することができる。すなわち、隣り合うマグネットの対向している端部同士が同極に着磁されている部分の隙間を大きくする必要がなく、これによる磁力の低下を防止できる。よって、回転電機の性能低下を防止できる。請求項2に記載した発明は、前記12個のマグネットを、3個で1つのマグネット群として構成し、前記筒部の内周面に、前記マグネット群を周方向に沿って等間隔に4つ配置し、前記ロータヨークに設ける磁極の数を、16極に設定したことを特徴とする。また、請求項3に記載した発明は、前記12個のマグネットを、2個で1つのマグネット群として構成し、前記筒部の内周面に、前記マグネット群を周方向に沿って等間隔に6つ配置し、前記ロータヨークに設ける磁極の数を、18極に設定したことを特徴とする。このように構成することで、隣接するマグネット群間の隙間を、周方向に等間隔に形成することができる。このため、例えば、マグネット群間の隙間にマグネットを保持するためのマグネットホルダを介在させることにより、バランスよくマグネットを保持することが可能になる。よって、マグネットのロータヨークに対する固着力を高めることができる。本発明によれば、ロータヨークに設ける磁極数を16極や18極に設定しても、各マグネットに着磁される磁極数を全て同数に設定することができる。このため、隣り合うマグネットの対向している端部同士が異極に着磁された部分を周方向に等間隔に配置することができる。すなわち、隣り合うマグネットの対向している端部同士が同極に着磁されている部分の隙間を大きくする必要がなく、これによる磁力の低下を防止できる。よって、回転電機の性能低下を防止できる。回転電機次に、この発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、回転電機1の平面図、図2は、回転電機1の縦断面図である。図1、図2に示すように、回転電機1は、例えば自動二輪車に用いられるアウタロータ型のスタータ用の発電機とスタータモータ機能とが一体化されたものであって、エンジンのクランクシャフト不図示と同期回転するフライホイール2の先端に固定されたロータ3と、エンジンブロック不図示に固定されるステータ4とを備えている。フライホイール2は略円盤状に形成されたものであって、径方向略中央にボス部2aが突出形成されている。ボス部2aの径方向中央には、キー溝2cを有する貫通孔2bが形成されている。貫通孔2bにはクランクシャフトが挿入され、不図示のキーを使用してフライホイール2とクランクシャフトとの相対回転が規制された状態で、ナット等により固定される。フライホイール2の本体には、軸方向に沿って貫通する挿通孔2dが形成されている。この挿通孔2dには、フライホイール2と後述するロータ3とを固定するリベット27が挿通されている。ロータロータ3は、鉄などの金属部材により形成された有底筒状のロータヨーク30を有している。このロータヨーク30の底壁31には、径方向略中央に貫通孔31bが形成されている。この貫通孔31bには、フライホイール2のボス部2aおよびクランクシャフトが挿入される。また、ロータヨーク30の底壁31には、軸方向に底壁31を貫通する複数の挿通孔32が周方向に沿って略等間隔に形成されている。この挿通孔32は、フライホイール2の挿通孔2dと同軸に形成されている。そして、ロータヨーク30の挿通孔32、及びフライホイール2の挿通孔2dにリベット24が挿通され、軸方向からリベット27の両端をカシメることでロータ3とフライホイール2とが固定される。これにより、ロータ3とフライホイール2とが相対回転不能に締結固定され、クランクシャフトの回転と同期してロータ3が回転可能する。図1に示すように、ロータヨーク30の周壁である筒部33には、内周面側に12個のマグネット8が周方向に磁極が順番に変わるように設けられている。マグネット8としては、例えばフェライト磁石が使用されている。ここで、12個のマグネット8は、隣り合う3つのマグネット8で1つのマグネット群81を構成している。すなわち、ロータヨーク30の筒部33には、内周面側に3つのマグネット8からなるマグネット群81が、周方向に等間隔に4つ配置されている。各マグネット群81は、それぞれ磁極数が4極に設定されている。すなわち、マグネット群81を構成する各マグネット8は、それぞれ2極に着磁されており、1つのマグネット群81を構成する3つのマグネット8は、隣り合うマグネット8の対向している端部同士が同極になっている。さらに、隣り合うマグネット群81で対向しているマグネット8の端部同士は、異極になっている。これにより、各マグネット群81は、それぞれ3つのマグネット8で構成されていながら磁極数が4極になっている。ロータヨーク30には、マグネット群81が4つ設けられているので、ロータヨーク30は、磁極数が16極に設定されていることになる。また、隣り合うマグネット群81の間には、隙間S1が形成されている。すなわち、隙間S1は、周方向に4箇所等間隔に形成されていることになる。これら隙間S1には、マグネットホルダ60のアーム部61が介在される。マグネットホルダ図3は、マグネットホルダ60を示し、aは平面図、bは側面図である。図3a、図3bに示すように、マグネットホルダ60は、マグネット群81の間の隙間S1に介在する4つのアーム部61と、これらアーム部61の基端を連結するリング部62とが一体成形されたものである。アーム部61とリング部52とにより形成される4つの凹部63に、それぞれマグネット8が3つずつ配置される。各アーム部61間の幅は、マグネット8を3つ並べた際の幅と略一致するように設定されており、これにより、マグネット8の位置決めが行われ、ロータヨーク30に取付けたマグネット8の位置ズレを防止できる。また、アーム部61の先端には先細り部61aが形成されており、凹部63にマグネット8をスムーズに導くことができるようになっている。ステータ図1、図2に示すように、ステータ4は、ロータヨーク30の筒部33の内側に配置されたステータコア17を有している。ステータコア17は、例えば電磁鋼板等の板部材を軸線方向に積層して形成したものであり、円環状のステータ本体部17aを備えている。ステータ本体部17aの径方向略中央には、フライホイール2のボス部2a、及び不図示のクランクシャフトとの干渉を回避するため、逃げ孔17bが形成されている。また、ステータ本体部17aには、不図示のボルトを挿通してステータ4をエンジンブロックに締結固定するためのボルト挿通孔20が、周方向に沿って複数箇所形成されている。また、ステータコア17は、複数本実施形態では12個のティース16を有しており、周方向に隣り合うティース16の間に、それぞれ蟻溝状のスロット21が複数形成されている。ここで、本実施形態では、ティース16が12個形成されているので、スロット21は12個形成されていることになる。したがって、本実施形態の回転電機1は、磁極数が16極、スロット数が12に設定された、16極12スロットの回転電機1として構成されている。ティース16は、ステータ本体部17aから径方向外側に向かって放射状に延出形成され、且つ周方向に等間隔に配置されている。そして、ティース16の先端は、ロータヨーク30の筒部33に設けられたマグネット8と径方向で対向した状態になっている。また、ステータコア17には、インシュレータ40が装着されており、インシュレータ40を介して各ティース16に電機子コイル18が巻装されている。電機子コイル18の端末一方の端末18a、及び他方の端末18bは、発電された電流を外部に供給するハーネス26の引き出し位置近傍に導き出されている。ハーネス26は、2本のリード線1919A,19Bを備えており、ステータ4のティース16の延出方向に沿うように、外方に向かって延出されている。電機子コイル18の一方の端末18aと、一方のリード線19Aは、インシュレータ40に設けられたターミナル14を介して互いに電気的に接続されている。また、電機子コイル18の他方の端末18bと、他方のリード線19Bは、それぞれアース端子15に電気的に接続されている。このような構成のもと、不図示のクランクシャフトを介してロータヨーク30が回転すると、ティース16を通過する磁束量が変化する。この磁束量の変化が起電力となって電機子コイル18に電流が流れる。電機子コイルに流れる電流は、ハーネス26を介して不図示のバッテリに蓄電されたり、不図示の付属電機機器に電力供給を行ったりする用途に用いられる。一方、バッテリに蓄電された電流をハーネス26を介して電機子コイル18に供給すると、ティース16に磁束が発生する。そして、この磁束とロータヨーク30のマグネット8との間に、磁気的な吸引力や反発力が発生し、ロータ3が回転する。変形例続いて、図1を援用し、図4に基づいて本実施形態の変形例について説明する。尚、前述の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する。図4は、本実施形態の変形例におけるロータヨーク130の横断面図である。この変形例において、回転電機1は、ロータ3とステータ4とを備えている点、ロータ3は、有底筒状のロータヨーク130を有しており、この筒部33の内周面側に、12個のマグネット8が周方向に磁極が順番に変わるように設けられている点等の基本的構成は、前述の実施形態と同様である。ここで、変形例と、前述の実施形態との相違点は、前述の実施形態のロータヨーク30は、磁極数が16極に設定されていたが、この変形例のロータヨーク130は、磁極数が18極に設定されている点にある。より詳述すると、ロータヨーク130の筒部33には、内周面側に2つのマグネット8からなるマグネット群181が、周方向に等間隔に6つ配置されており、各マグネット群81は、それぞれ磁極数が3極に設定されている。すなわち、マグネット群181を構成する各マグネット8は、それぞれ2極に着磁されており、1つのマグネット群181を構成する2つのマグネット8は、隣り合うマグネット8の対向している端部同士が同極になっている。さらに、隣り合うマグネット群181で対向しているマグネット8の端部同士は、異極になっている。これにより、各マグネット群181は、それぞれ2つのマグネット8で構成されていながら磁極数が3極になっている。ロータヨーク130には、マグネット群181が6つ設けられているので、ロータヨーク130は、磁極数が18極に設定されていることになる。また、隣り合うマグネット群181の間には、隙間S2が形成されている。すなわち、隙間S2は、周方向に6箇所等間隔に形成されていることになる。これら隙間S2には、不図示のマグネットホルダのアーム部を介在させることも可能である。ここで、変形例にマグネットホルダを用いる場合、このマグネットホルダの基本的構成は、前述の実施形態のマグネットホルダ60と同一であるが、アームの数が異なってくる。すまわち、変形例にマグネットホルダを用いる場合、アームの数は隙間S2の数に応じて6つとなり、6つのアームが周方向に等間隔に配置される。効果したがって、上述の実施形態、及び変形例によれば、12個のマグネット8を用いてロータヨーク30に設ける磁極数を16極に設定したり、18極に設定したりすることができる。このとき、各マグネット8に着磁される磁極数を、全て2極に設定することができる。このため、隣り合うマグネット群81181の間の隙間S1,S2を挟んで両側の磁極を異極とすることができる。つまり、隙間S1,S2を挟んで両側の磁極が同極となることがなく、ロータヨーク30に磁力の弱まる部分ができるのを防止できる。よって、回転電機1の性能低下を防止できる。また、隙間S1,S2が周方向に等間隔に形成されるので、マグネットホルダ60のアーム部61を周方向に等間隔に配置することができる。このため、各マグネット群81,181をバランスよく保持することができ、ロータヨーク30に対するマグネット8のズレを確実に防止できる。つまり、マグネット8のロータヨーク30に対する固着力を高めることができる。尚、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。例えば、上述の実施形態では、ステータコア17は、12個のティース16を有しており、周方向に隣り合うティース16の間に、それぞれ蟻溝状のスロット21が12個形成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、磁極数に応じて、ティース16、及びスロット21の個数を12個以外の所定の個数に設定することが可能である。また、上述の実施形態では、マグネットホルダ60によって、マグネット8を支持する場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、例えば、マグネット8の表面を覆うようにマグネットカバーを設け、このマグネットカバーに張り出しを形成することによってマグネットを保持するように構成してもよい。"