液晶パネルと、液晶パネル上に設置されたタッチパネルと、前記タッチパネル上に積層された基材層と、前記タッチパネルと前記基材層との間に介在する粘着層と、を有する表示装置であって、前記基材層及び前記粘着層の少なくとも一方は、偏光を解消する性質を有する粒子を含有することを特徴とする表示装置。前記偏光を解消する性質を有する粒子は、示差走査熱量測定方法で測定された結晶化度が40以上であって、且つBET比表面積が0.1~80m2/gであるポリアミド多孔質微粒子であることを特徴とする請求項1に記載の表示装置。前記粘着層及び前記基材層は、前記液晶パネルが備える直線偏光板より表示像の出力側に位置していることを特徴とする請求項1又は2に記載の表示装置。前記偏光を解消する性質を有する粒子の濃度は、5容量以上40容量以下であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の表示装置。前記偏光を解消する性質を有する粒子を含有する部材の厚さは、10μm以上50μm以下であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の表示装置。前記タッチパネルと前記粘着層との間に介在する直線偏光層及び位相差フィルムを更に備えることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の表示装置。前記液晶パネルと前記タッチパネルとの間には気体層が介在していることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の表示装置。前記タッチパネルは、抵抗膜方式のタッチパネルであることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の表示装置。請求項1~8のいずれか一項に記載の表示装置を用いた自動車用表示装置。請求項1~8のいずれか一項に記載の表示装置の製造方法であって、前記タッチパネルに対して、前記粘着層を介して前記基材層を貼り合わせることにより1つの積層体を形成し、当該積層体を液晶パネルの表示画面に対して設置することを特徴とする表示装置の製造方法。しかしながら、特許文献1に記載された多孔質粒子の形状は略球状であり、粒子自体の偏光解消性が低いため、コントラストが不足して視認性が低い。球径を大きくすれば、結晶性に優れて偏光解消性も高まるが、ヘイズ混濁が大きくなり、高い透明性が要求される表示装置には適さなくなる。本発明は上記課題に鑑みて成されたものであり、その目的は、表示像の偏光解消性を高めて、表示像の視認性を向上させることができる表示装置、自動車用表示装置、及び表示装置の製造方法を提供することである。本発明の一実施形態は、液晶パネルと、液晶パネル上に設置されたタッチパネルと、タッチパネル上に積層された基材層と、タッチパネルと基材層との間に介在する粘着層とを有する表示装置である。基材層及び粘着層の少なくとも一方には、偏光を解消する性質を有する粒子が含有されている。本発明の表示装置、自動車用表示装置、及び表示装置の製造方法によれば、表示像の偏光解消性を高めて、表示像の視認性を向上させることができる。以下図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。図面の記載において同一部分には同一符号を付している。実施形態に係わる表示装置は、例えば図1aに示すように、液晶パネル31と、液晶パネル31上に設置されたタッチパネル34と、タッチパネル34上に積層された基材層37と、タッチパネル34と基材層37との間に介在する粘着層36とを少なくとも有する。そして、基材層37及び粘着層36の少なくとも一方は、偏光を解消する性質を有する粒子を含有する。液晶パネル31は、例えば、バックライト又はフロントライトなどの光源から発せられた光を部分的に遮ったり透過させたりすることによって表示を行う、一般的な透過型液晶パネルである。液晶パネルの積層構造の概略は図3を参照して後述する。タッチパネル34は、液晶パネル31の表示画面のうち、操作者が触れた画面位置の情報を感知して外部へ情報信号として出力する位置検出装置であって、液晶パネル31が表示する表示像の出力側に設置されている。タッチパネル34の設置例として、タッチパネル34と液晶パネル31の間に、空気又は希ガスなどの不活性な気体で満たされた、均一な厚さを有する気体層ALが介在する場合がある。この場合、タッチパネル34と気体層ALの間、液晶パネル31と気体層ALの間の少なくともいずれか一方に、反射防止フィルムARフィルム32、33、或いは例えば図2aに示すように、アンチグレアフィルムAGフィルム44が介在してもよい。これにより、気体層ALとの界面における反射や液晶パネル31への映り込みを抑制できる。タッチパネル34の設置の他の例として、図1d~図1fに示すように、タッチパネル34と液晶パネル31の間にボンディング剤41が介在する場合がある。この場合、タッチパネル34はボンディング剤41を介して直接的に液晶パネル31の上に積層され、タッチパネル34と液晶パネル31の間に気体層ALは介在しない。タッチパネルは、図1a及び図2aに示すように、例えば静電容量方式のタッチパネル34或いは抵抗膜方式のタッチパネル45を使用することができる。しかしこれらの動作原理によるタッチパネルに限られるものではなく、他の動作原理によるタッチパネルを用いても構わない。液晶パネル31は、通常、液晶層よりも出力側に直線偏光板を有しているため、液晶パネル31から出力された表示像は直線偏光されている。具体的には、図3に示すように、液晶層14は表面電極15及び裏面電極13により挟まれ、その表裏面にそれぞれ直線偏光板12、16が配置されている。よって、液晶パネル31の表示像は、液晶層14よりも出力側に配置された直線偏光板16を透過した光、すなわち直線偏光した光によって形成されている。図1aに戻り、タッチパネル34を用いた場合、その内部反射や裏面反射により、顔や服が表示画面に映り込んだり、太陽光などの強い光が入った場合に眩しく感じてしまう場合がある。この画面への映り込みや眩しさを低減するために、タッチパネル34の出力側に直線偏光層35を設けている場合がある。この場合、タッチパネル34から出力される表示像は直線偏光することになる。このように、液晶パネル31及びタッチパネル34を透過する光からなる表示像は直線偏光されている。直線偏光層35は、あらゆる方向に振動している光のうち、ある特定の方向に振動する光直線偏光だけを透過する機能を持っている。液晶パネル31から出力された光は直線偏光している。このため、タッチパネル34上に配置された直線偏光層35を、液晶パネル31側からの偏光を透過させる向きに配置にすることで、液晶パネル31に表示される表示像の明るさを落とすことなく、外界からの入光成分の一部を遮蔽することができる。このように、直線偏光層35は、視認性をさらに改善するために必要に応じて用いられるものであって、通常、直線偏光フィルムから構成される。この直線偏光フィルムの厚さは25~200μmである。粘着層36は、その一例として、偏光を解消する性質を有する粒子以後、偏光解消性粒子というを含有する偏光解消性粘着剤からなる。偏光解消性粘着剤の母材は、アクリル系、エポキシ系、フェノール系、エマルジョン系、シリコン系の粘着剤透明粘着剤である。これにより、透明且つ耐久性に優れた粘着剤組成を得ることができる。偏光解消性粒子は、示差走査熱量測定DSC:Differentialscanningcalorimetry方法で測定された結晶化度が40以上であって、且つBET比表面積が0.1~80m2/gであるポリアミド多孔質微粒子である。このポリアミド多孔質微粒子の形状は、球状若しくは略球状、又は、一方の側に膨らみを有し反対側に欠損部を有するC型状若しくは勾玉状、又は、欠損部がさらに多いダンベル状であり、球相当数平均粒子径は1.0~30μmである。ポリアミド多孔質微粒子を構成するポリアミドは、公知の種々のものを用いることができるが、ポリアミド6、ポリアミド66が好適である。ポリアミド多孔質微粒子は、相分離法などの公知の方法で製造することができる。例えば、室温付近においてポリアミドを溶解させる良溶媒中にポリアミドを溶解させ、このポリアミドを溶解させたポリアミド溶液に、室温付近でポリアミドを溶解させることができない非溶媒を混合する。これにより溶媒中のポリアミドに対する溶解度を低下させてポリアミドを析出させる方法によって、ポリアミド多孔質微粒子を製造することができる。また、低温ではポリアミドの非溶媒であるが、高温ではポリアミドを溶解する溶媒を用いてもよい。すなわち、この溶媒にポリアミドを分散させた後、温度を上昇させて、溶媒のポリアミドに対する溶解度を上昇させることによりポリアミドを溶解させ、その後、溶液の温度を降下させる。これにより溶媒のポリアミドに対する溶解度を低下させてポリアミドを析出させる方法によって、ポリアミド多孔質微粒子を製造することができる。偏光解消性粘着剤は、母材である透明粘着剤に偏光解消性粒子を均一分散させたものを板状あるいはフィルム状に成形することにより製造することができる。製造方法は特に限定しないが、塗布、ディップコート、スプレー、転写塗工などの方法がある。偏光解消性粘着剤における偏光解消性粒子の配合割合は、0.1~60重量である。図1bに示すように、粘着層39は、他の例として、偏光解消性粒子を含有しないアクリル粘着剤からなる。基材層40は、一例として、偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。偏光解消性基材を構成する母材は、ポリカーボネート樹脂、メタアクリル樹脂、PET樹脂、ポリスチレン樹脂、環状を含むポリオレフィン樹脂、またはガラス等の透明材料である。これにより、透明且つ耐久性に優れた基材組成を得ることができる。偏光解消基材は、偏光解消性粒子を母材である透明材料中に分散させたものを板状あるいはフィルム状に成形することにより製造することができる。製造方法は特に限定しないが、例えば、溶融もしくは溶解した母材に偏光解消性粒子を添加した後、溶融押出成型法、溶液流延法、カレンダー法などによって製造する方法が挙げられる。偏光解消基材における偏光解消性粒子の配合割合は、0.1~60重量である。なお、偏光解消基材における偏光解消性粒は、偏光解消性粘着剤における偏光解消性粒と同じものを用いればよい。図1aに示すように、基材層37は、他の例として、偏光解消性粒子を含有しない表面基材からなる。粘着層36、39と基材層37、40との組合せ例としては、図1aに示す偏光解消性粘着剤36と表面基材37との組合せ、図1bに示すアクリル粘着剤39と偏光解消性基材40との組合せ、及び図1bに示す偏光解消性粘着剤36と偏光解消性基材40との組合せが挙げられる。すなわち、実施形態では、粘着層36、39と基材層37、40の少なくとも一方に、偏光解消性粒子が含有されていればよい。これにより、偏光解消性粒子が、液晶パネル31及びタッチパネル34から出力される表示像の直線偏光を解消して、表示像の視認性を向上させることができる。また、粘着層36、39と基材層37、40は、液晶パネル31が備える偏光板16より表示像の出力側に位置している。これにより、粘着層36、39及び基材層37、40を透過した表示像に再度偏光が生じることを抑制できる。粘着層36、39及び基材層37、40の少なくとも一方が偏光解消性粒子を含有する場合、偏光解消性粒子の濃度を5容量以上40容量以下としてもよい。この粒子濃度の範囲であれば、偏光解消性と透明性とを両立することができる。偏光解消性粒子を含有する部材の厚さを、10μm以上50μm以下としてもよい。この厚さ範囲であれば、ヘイズを低く抑えることができる。また、透過率のロスを低減することができる。更に、厚みのムラを低減し、表示像を鮮明にすることができる。ここで、粘着層36、39又は基材層37、40のいずれか一方のみが偏光解消性粒子を含有する場合、偏光解消性粒子を含有する部材は、粘着層36と基材層40のいずれか一方である。また、粘着層36及び基材層40の両方が偏光解消性粒子を含有する場合、偏光解消性粒子を含有する部材は、粘着層36及び基材層40の両方となる。図1a及び図2aに示すように、実施形態に係わる表示装置は、基材層37、40の上に積層された反射防止フィルムARフィルム38或いはアンチグレアフィルムAGフィルム46を更に備える。ARフィルム38は、厚みと屈折率が制御された多層構造を有し、多層構造の最表層及び各層界面における反射光同士を打ち消しあうことで、表面反射を低減する。また、ARフィルム38としては、多層構造タイプのほかに、モスアイフィルムも適用可能である。更に、図1g及び図2dに示すように、タッチパネル34、45の表裏面を挟むように、2つの位相差フィルム42、43が挿入されていてもよい。この場合、タッチパネル34の裏面に位相差フィルム42が直接に貼り付けられ、タッチパネル34の表面に位相差フィルム43が直接に貼り付けられ、位相差フィルム43の上に直線偏光層35が積層される。位相差フィルム42、43は、主にTACフィルムにディコティック液晶を特定の向きに固定し、コーティングして製造される。位相差フィルム42、43として、例えば、透過する光の位相を1/4ずらす機能を備えた1/4位相差フィルムを用いてもよい。直線偏光層35に1/4位相差フィルムを貼り合わせることにより円偏向フィルムになる。よって、この場合、直線偏光層35及び位相差フィルム43を透過した光によって形成される表示像は円偏光していることになる。実施形態に係わる表示装置の製造に際しては、先ず、液晶パネル31、ARフィルム32及びAGフィルム44を除いた、気体層AL或いはボンディング剤41よりも上層を積層する。積層方法としては、例えばローラーによるフィルム張り合わせ、インサート成形、真空成形、インジェクションプレス成形、スプレー塗布、蒸着、スパッタ、ディッピング、グラビアコートなどの貼り付け方法や、層形成方法等が挙げられる。このようにして、タッチパネル34に上記した各光学フィルムを貼り合わせて、図1a及び図1dに示す積層体LB1、LB2を作成する。その後、液晶パネル31に対して、積層体LB1、LB2を気体層ALを介して設置、もしくはボンディング剤41を用いてボンディングすることによって密着させる。これにより、実施形態に係わる表示装置を製造することができる。この製造方法によれば、構造が簡便なので部品点数が低減され、また製造する上で成膜工程も簡略化されるので安価に製造できることができる。本発明の実施形態に係わる表示装置は、図4に示すように、車両に搭載されるナビゲーションシステム或いはオーディオビジュアルシステムが備える表示装置22、及び車両の運転席正面のダッシュボードに搭載されたメーター内ディスプレイ装置21等の自動車用表示装置として適用可能である。車両の運転者はサングラスを着用する頻度が高い。偏光の機能を有するサングラスを着用した運転者に対して、直線偏光した表示像によって運転情報を提示した場合、サングラスと表示像の偏光がクロスニコルになれば、透過光量が大幅に低下し、視認性が著しく低下してしまう。これに対して、実施形態に係わる表示装置を用いて、直線偏光を解消した表示像によって運転情報を提示すれば、偏光の機能を有するサングラスを着用していても透過光量や視認性の低下を抑制することができる。視認性の評価方法照度が5000lx強の光源が設置された光環境実験室を試験場所とし、偏光の機能を有するサングラスを着用した評価者が実車両の運転席に座る。実車両内のセンターコンソールに、評価者の目の位置から、下方に30°、車両進行方向に対して面角度35°、視距離約700mmの位置に表示装置を取り付け、表示装置のディスプレイ画面に、カーナビゲーションシステムのメニュー画面を表示する。ディスプレイ画面の明るさ、コントラストは初期値に設定する。光環境実験室には、評価者から上方20°、車両左後方60°の方向に光源が設置されている。なお、表示装置から出力される表示像の偏光方向とサングラスの偏光方向がクロスニコルの状態にあるものとする。以上の条件のもと、4名の評価者により、下記の評価基準1~5に基づいて、実施例1~15及び比較例1~3に係わる表示装置の視認性を評価した。5:標示物の詳細地図上の小さな文字まで判別できる。4:標示物のうち、大きな文字メニューがはっきりと認識できる。3:標示物のうち、大きな文字メニューが辛うじて認識できる。2:標示物のうち、大きな図形地図上の道路などが辛うじて認識できる。1:標示物が全く判別できない。図1aは実施例1に係わる表示装置の断面構成を示す。液晶パネル31は図3に示した構成を有し、液晶パネル31の出力側には、気体層ALを介して静電容量方式のタッチパネル34が配置されている。液晶パネル31と気体層ALとの界面、及びタッチパネル34と気体層ALとの界面には、それぞれARフィルム32、33が貼り付けられている。これにより、液晶パネル31と気体層ALとの界面、及びタッチパネル34と気体層ALと界面における光の反射を抑制している。タッチパネル34の上には直線偏光層35が積層されている。直線偏光層35の上に、粘着層36を介して、基材層37が積層されている。実施例1において、粘着層36は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性粘着剤で構成され、基材層37は偏光解消性粒子を含有していない表面基材からなる。基材層37の上にARフィルム38が積層されている。実施例1において、直線偏光層35に用いる直線偏光フィルムは、PVAポリビニルアルコールから成る基材フィルムをヨウ素や有機系染料で染色した後、2~3倍程度に一軸延伸することによって染料分子を規則的に並べ、吸収二色性を持たせたものである。この直線偏光フィルムは、色合いを変えることなく、光の透過率を減らす機能を有する。実施例1では、直線偏光層35として、日東電工株製AG150を用いる。また、実施例1では、ARフィルム32、33、38として、株美舘イメージング製MFAR-Rollの3層ARフィルムを用いる。図1bは実施例2に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例2において、粘着層39は偏光解消性粒子を含有しないアクリル粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。その他の点については、図1aと同じであり、説明を省略する。図1cは実施例3に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例3において、粘着層36は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。つまり、基材層40及び粘着層36の双方が偏光解消性粒子を含有している。その他の点については、図1aと同じであり、説明を省略する。図1dは実施例4に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例4において、液晶パネル31の出力側には、ボンディング剤41を介して静電容量方式のタッチパネル34が直接に積層され、気体層ALは介在していない。よって、反射防止用のARフィルム32、33も介在しない。実施例4では、ボンディング剤41として、UV硬化アクリル系ボンディング材フォアサイト製KCPF3001を用いる。また、タッチパネル34の上には、偏光解消性粒子を含有する粘着層36を介して、偏光解消性粒子を含有しない基材層37が積層されている。タッチパネル34と粘着層36との間には直線偏光層35は介在していない。その他の点については、図1aと同じであり、説明を省略する。図1eは実施例5に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例5において、粘着層39は偏光解消性粒子を含有しないアクリル粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。その他の点については、図1dと同じであり、説明を省略する。図1fは実施例6に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例6において、粘着層36は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。つまり、基材層40及び粘着層36の双方が偏光解消性粒子を含有している。その他の点については、図1dと同じであり、説明を省略する。図1gは実施例7に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例7に係わる表示装置は、静電容量方式のタッチパネル34の表裏面を挟むように挿入された2つの位相差フィルム42、43を更に有する。その他の点については、図1aと同じであり、説明を省略する。図1hは実施例8に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例8において、粘着層39は偏光解消性粒子を含有しないアクリル粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。その他の点については、図1gと同じであり、説明を省略する。図1iは実施例9に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例9において、粘着層36は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。つまり、基材層40及び粘着層36の双方が偏光解消性粒子を含有している。その他の点については、図1gと同じであり、説明を省略する。図2aは実施例10に係わる表示装置の断面構成を示す。液晶パネル31の出力側には、気体層ALを介して抵抗膜方式のタッチパネル45が設置されている。液晶パネル31と気体層ALとの界面には、AGフィルム44が貼り付けられている。タッチパネル45の上には直線偏光層35が積層されている。直線偏光層35の上に、粘着層36を介して、基材層37が積層されている。実施例10において、粘着層36は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性粘着剤で構成され、基材層37は偏光解消性粒子を含有していない表面基材からなる。基材層37の上にAGフィルム46が積層されている。図2bは実施例11に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例11において、粘着層39は偏光解消性粒子を含有しないアクリル粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。その他の点については、図2aと同じであり、説明を省略する。図2cは実施例12に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例12において、粘着層36は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。つまり、基材層40及び粘着層36の双方が偏光解消性粒子を含有している。その他の点については、図2aと同じであり、説明を省略する。図2dは実施例13に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例13に係わる表示装置は、図1aと比べて、抵抗膜方式のタッチパネル45の表裏面を挟むように挿入された2つの位相差フィルム42、43を更に有する点が相違するが、その他の点については共通している。また、実施例13に係わる表示装置は、図1gと比べて、静電容量方式のタッチパネル34の代わりに、抵抗膜方式のタッチパネル45を用いている点が相違するが、その他の点については共通している。図2eは実施例14に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例14において、粘着層39は偏光解消性粒子を含有しないアクリル粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。その他の点については、図2dと同じであり、説明を省略する。図2fは実施例15に係わる表示装置の断面構成を示す。実施例15において、粘着層36は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性粘着剤で構成され、基材層40は偏光解消性粒子を含有する偏光解消性基材からなる。つまり、基材層40及び粘着層36の双方が偏光解消性粒子を含有している。その他の点については、図2dと同じであり、説明を省略する。比較例1図5aは比較例1に係わる表示装置の断面構成を示す。比較例1において、粘着層39は偏光解消性粒子を含有しないアクリル粘着剤で構成され、基材層37は偏光解消性粒子を含有しない表面基材からなる。つまり、基材層40及び粘着層36のいずれにも、偏光解消性粒子が含有されていない。更に、比較例1に係わる表示装置は、図1aの表示装置に比べて、多層構造を有するARフィルム32、33、38の代わりに、モスアイフィルム51、52、53を用いている点が相違する。その他の点については、図1aと同じであり、説明を省略する。比較例2図5bは比較例2に係わる表示装置の断面構成を示す。比較例2においても、比較例1と同様に、基材層40及び粘着層36のいずれにも、偏光解消性粒子が含有されていない。更に、比較例1に係わる表示装置は、図1dの表示装置に比べて、多層構造を有するARフィルム38の代わりに、モスアイフィルム53を用いている点が相違する。その他の点については、図1dと同じであり、説明を省略する。比較例3図5cは比較例3に係わる表示装置の断面構成を示す。比較例3においても、比較例1と同様に、基材層40及び粘着層36のいずれにも、偏光解消性粒子が含有されていない。その他の構成については、図2aと同じであり、説明を省略する。実施例及び比較例の評価試験結果表1は、上記した実施例1~15及び比較例1~3に係わる表示装置の構成及び評価試験結果を示す。表1における偏光解消度とは、表示装置から出力される表示像の直線偏光の解消度合いを示す。表1に示すように、粘着層及び基材層の少なくとも一方が、偏光解消性粒子を含有する実施例1~15に係わる表示装置が、粘着層及び基材層のいずれも偏光解消性粒子を含有しない比較例1~3に係わる表示装置に比べて、表示像のコントラスト、偏光解消度及び視認性の評価が高くなることが分かる。以上説明したように、本発明の実施形態によれば、以下の作用効果が得られる。実施形態によれば、基材層36、39及び粘着層37、40の少なくとも一方は、偏光解消性粒子を含有していることにより、偏光解消性粒子が、表示像の直線偏光を解消して、表示像の視認性を向上させることができる。偏光解消性粒子は、基材層36、39及び粘着層37、40の少なくとも一方に含有されているので、偏光を解消するためを新たな層を積層する必要がなくなり、製造コストを低く抑えることができる。同時に、層全体の薄膜化が可能となり、ヘイズを小さくして光の透過率を向上させることができる。よって、表示像の画質が改善される。偏光解消性粒子は、基材層36、39及び粘着層37、40の少なくとも一方に含有されているので、表示装置の最表面に粒子の凹凸が表れない。このため、ヘイズを小さくして白ぼけを抑制することができる。よって、表示像の画質が改善される。偏光解消性粒子は、示差走査熱量測定方法で測定された結晶化度が40以上であって、且つBET比表面積が0.1~80m2/gのポリアミド多孔質微粒子であるので、表示像の鮮明さや明るさ、コントラストを保持した上で、表示像の偏光を十分に解消することができる。基材層36、39及び粘着層37、40は、液晶パネル31が備える直線偏光板より表示像の出力側に位置している。これにより、基材層36、39及び粘着層37、40を透過した光に、再度、直線偏光が生じるのを防ぐことができる。偏光解消性粒子の濃度が5容量以上40容量以下であることにより、偏光解消性と透明性の両立に最適な添加量範囲とすることができる。偏光解消性粒子を含有する部材の厚さが10μm以上50μm以下であることにより、ヘイズの低下を防き、透過率を向上させることができる。また同時に、厚みムラを低減し、表示像を鮮明にすることができる。タッチパネル34、45と粘着層37、40との間に直線偏光層35及び位相差フィルム43が介在することにより、表示像は円偏光されるので、偏光解消度及び表示像のコントラストが向上すると同時に、直線偏光層35が外界からの入光成分を有効に遮蔽することができる。液晶パネル31とタッチパネル34、45との間に気体層ALが介在している場合、気体層ALとの界面で反射する光が増えるため、直線偏光層35における直線偏光の度合いを高める必要がある。よって、この場合、基材層36、39及び粘着層37、40の少なくとも一方に偏光解消性粒子を含有させることにより、直線偏光層35による直線偏光を有効に解消することができる。タッチパネル45が抵抗膜方式のタッチパネルである場合、タッチパネル45の内部に含まれる空気層において反射する光が増えるため、直線偏光層35における直線偏光の度合いを高める必要がある。よって、この場合も、基材層36、39及び粘着層37、40の少なくとも一方に偏光解消性粒子を含有させることにより、直線偏光層35による直線偏光を有効に解消することができる。実施形態に係わる表示装置を自動車用表示装置に適用した場合、直線偏光を解消した表示像によって運転情報が提示され、偏光の機能を有するサングラスを着用していても透過光量や視認性の低下を抑制することができる。実施形態に係わる表示装置を製造するにあたり、先ず、タッチパネル34、45に対して、粘着層36、39を介して基材層37、40を貼り合わせることにより1つの積層体LB1、LB2を形成する。その後、積層体LB1、LB2を液晶パネル31の表示画面に対して設置する。この製造方法によれば、構造が簡便なので部品点数が低減され、また製造する上で成膜工程も簡略化されるので安価に製造できることができる。上記のように、実施形態及び実施例1~15を記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。