"質量で、C:0.01~0.15、Cr:15~25、Co:9~15、Mo:8~12、Al:0.3~1.8、Ti:0.5~3、Ta:0.05~1.5、Nb:0.4以下、Si:0.01~0.5、Mn:0.5以下を含有し、残部がNiおよび不可避的不純物からなることを特徴とする溶接用Ni基合金。質量で、C:0.01~0.15、Cr:15~25、Co:9~15、Mo:8~12、Al:0.3~1.8、Ti:0.5~3、Ta:0.05~1.5、Nb:0.4以下、Si:0.01~0.5、B:0.001~0.006を含有し、残部がNiおよび不可避的不純物からなることを特徴とする溶接用Ni基合金。質量で、C:0.01~0.15、Cr:15~25、Co:9~15、Mo:8~12、Al:0.3~1.8、Ti:0.5~3、Ta:0.05~1.5、Si:0.01~0.5、W:5以下を含有し、残部がNiおよび不可避的不純物からなることを特徴とする溶接用Ni基合金。前記不可避的不純物のうち、少なくとも、Pを0.03質量以下、Sを0.015質量以下に抑制したことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項記載の溶接用Ni基合金。請求項1乃至4のいずれか1項記載の溶接用Ni基合金を用いて作製されたことを特徴とする溶加材。しかしながら、高温における強度特性が向上されたTOS1XなどのNi基合金に対し、従来の617合金の溶加材では、高温強度が十分に維持できないなどの問題が生じている。そのため、高温における強度特性が向上されたNi基合金の溶加材として、割れ感受性を高めることなく、高温強度に優れたものが要求されている。本発明が解決しようとする課題は、高温強度特性、溶接性および製造性に優れた溶接用Ni基合金および溶加材を提供するものである。実施形態の溶接用Ni基合金は、質量で、C:0.01~0.15、Cr:15~25、Co:9~15、Mo:8~12、Al:0.3~1.8、Ti:0.5~3、Ta:0.05~1.5、Nb:0.4以下、Si:0.01~0.5、Mn:0.5以下を含有し、残部がNiおよび不可避的不純物からなる。本発明では、高温強度特性、溶接性および製造性に優れた溶接用Ni基合金および溶加材を提供することができる。以下、本発明の実施の形態を説明する。実施の形態における溶接用Ni基合金は、以下に示す組成成分範囲で構成される。なお、以下の説明において組成成分を表すは、特に明記しない限り質量とする。M1C:0.01~0.15、Cr:15~25、Co:9~15、Mo:8~12、Al:0.3~1.8、Ti:0.5~3、Ta:0.05~1.5、Nb:0.4以下、Si:0.01~0.5、Mn:0.5以下を含有し、残部がNiおよび不可避的不純物からなるNi基合金。M2C:0.01~0.15、Cr:15~25、Co:9~15、Mo:8~12、Al:0.3~1.8、Ti:0.5~3、Ta:0.05~1.5、Nb:0.4以下、Si:0.01~0.5、B:0.001~0.006を含有し、残部がNiおよび不可避的不純物からなるNi基合金。M3C:0.01~0.15、Cr:15~25、Co:9~15、Mo:8~12、Al:0.3~1.8、Ti:0.5~3、Ta:0.05~1.5、Si:0.01~0.5、W:5以下を含有し、残部がNiおよび不可避的不純物からなるNi基合金。また、上記したM1~M3のNi基合金における不可避的不純物としては、例えば、P、S、Cu、Feなどが挙げられる。上記した組成成分範囲のNi基合金は、例えば、溶接用の溶加材として使用することができる。例えば、Ni基合金からなるタービンロータ構成部材どうしを溶接する際の溶加材として使用することができる。また、Ni基合金からなるタービンロータ構成部材と、低合金鋼例えば、CrMoV鋼や12Cr鋼からなるタービンロータ構成部材とを溶接する際の溶加材として使用することができる。この溶加材は、TIG溶接などに使用される。上記した溶加材を用いて溶接されるタービンロータとしては、例えば、700°Cを超える、もしくはそれに近い高温蒸気環境下で使用可能なタービンロータなどが挙げられる。なお、この溶加材を用いて溶接される構成部品は、タービンロータの構成部品に限られるものではなく、例えば、700°Cを超える、もしくはそれに近い高温蒸気環境下で使用される他の構成部品であってもよい。また、上記した組成成分範囲のNi基合金は、高温強度特性、溶接性および製造性に優れている。このNi基合金を用いて作製された溶加材においても、高温強度特性、溶接性および製造性に優れている。次に、上記した実施の形態における溶接用Ni基合金における各組成成分範囲の限定理由を説明する。1C炭素Cは、強化相であるM23C6型炭化物の構成元素として有用であり、ピーニング効果によって結晶粒粗大化の抑制効果がある。Cの含有率が0.01未満の場合には、炭化物の十分な析出量を確保することができないため、上記した効果を発揮できない。一方、Cの含有率が0.15を超えると、製造性が低下する。そのため、Cの含有率を0.01~0.15とした。また、Cの含有率を0.01~0.06とすることがより好ましい。2CrクロムCrは、Ni基合金の耐酸化性、耐食性および機械的強度を高めるのに不可欠な元素である。Crの含有率が15未満の場合には、耐酸化性が低下する。一方、Crの含有率が25を超えると、有害相であるσ相の析出により機械的強度が低下する。そのため、Crの含有率を15~25とした。また、Crの含有率を15~21とすることがより好ましい。3CoコバルトCoは、Ni母相内に固溶して母相の機械的強度を向上させる固溶強化元素である。Coの含有率が9未満の場合には、機械的強度が低下する。一方、Coの含有率が15を超えると、熱間加工性が低下する。そのため、Coの含有率を9~15とした。また、Coの含有率を9~13とすることがより好ましい。4MoモリブデンMoは、Ni母相中に固溶して母相の機械的強度を向上させる固溶強化元素である。Moの含有率が8未満の場合には、上記した効果が発揮されない。一方、Moの含有率が12を超えると、σ相析出により機械的強度を低下させる。そのため、Moの含有率を8~12とした。また、Moの含有率を8~10とすることがより好ましい。5AlアルミニウムAlは、Niとともにγ’Ni3Al相を生成し、析出によるNi基合金の機械的強度を向上させる。Alの含有率が0.3未満の場合には、Ni母相中に完全に固溶するため、γ’Ni3Al相による効果が得られない。一方、Alの含有率が1.8を超えると、σ相析出が助長され、機械的強度を低下させる。さらに、γ’Ni3Al相の生成によって固溶温度が上昇し、熱間加工性が低下する。そのため、Alの含有率を0.3~1.8とした。また、Alの含有率を0.9~1.7とすることがより好ましい。6TiチタンTiは、Niとともにγ’Ni3Ti相を生成し、析出によるNi基合金の機械的強度を向上させる。Tiの含有率が0.5未満の場合には、上記した効果が発揮されない。一方、Tiの含有率が3を超えると、σ相析出が引き起こされ、熱間加工性が低下する。そのため、Tiの含有率を0.5~3とした。Tiの含有率を0.5~2とすることがより好ましい。7TaタンタルTaは、γ’Ni3Al,Ti相に固溶して、γ’相を強化し、γ’相の安定化を図ることができる。Taの含有率が0.05未満の場合には、上記した効果が発揮されない。一方、Taの含有率が1.5を超えると、溶接性および熱間加工性が低下する。そのため、Taの含有率を0.05~1.5とした。また、Taの含有率を0.05~0.1とすることがより好ましい。8NbニオブNbは、Taと同様に、γ’Ni3Al,Ti相に固容して、γ’相を強化し、安定化させる。Nbの含有率が0.4を超えると、液化割れ感受性が高まる。そのため、Nbの含有率を0.4以下とした。また、Nbの含有率を0.2~0.3とすることがより好ましい。ここで、Nbの上記効果を得るために、Nbは、少なくとも0.2以上含有される。9Siケイ素Siは、湯流れを向上させる効果がある。Siの含有率が0.01未満の場合には、この効果が得られない。一方、Siの含有率が0.5を超えると、溶接性を低下させる。そのため、Siの含有率を0.01~0.5とした。また、Siの含有率を0.01~0.25とすることがより好ましい。10MnマンガンMnは、脆性に起因するS硫黄とMnSとなり、脆性を防止し、湯流れを向上させる効果がある。一方,Mnの含有率が0.5を超えると、溶接性を低下させる。そのため、Mnの含有率を0.5以下とした。また、Mnの含有率を0.15~0.4とすることがより好ましい。ここで、Mnの上記効果を得るために、Mnは、少なくとも0.1以上含有される。11Bホウ素Bは、粒界偏析し、高温強度を向上させる効果がある。Bの含有率が0.001未満の場合には、上記した効果が発揮されない。一方、Bの含有率が0.006を超えると、粒界脆化を招くとともに、溶接性が低下する。そのため、Bの含有率を0.001~0.006とした。また、Bの含有率を0.002~0.005とすることがより好ましい。12WタングステンWは、Moと同様に、Ni母相中に固溶して母相の機械的強度を向上させる固溶強化元素である。Wの含有率が5を超えると、σ相析出が顕著になるとともに、製造性が低下する。そのため、Wの含有率を5以下とした。また、Wの含有率を4~4.8とすることがより好ましい。ここで、Wの上記効果を得るために、Wは、少なくとも4以上含有される。13Pリン、S硫黄、Cu銅およびFe鉄P、S、CuおよびFeは、実施の形態における溶接用Ni基合金においては、不可避的不純物に分類されるものである。これらの不可避的不純物は、可能な限りその残存含有率を0に近づけることが望ましい。また、これらの不可避的不純物のうち、少なくとも、Pは0.03以下、およびSは0.015以下に抑制されることが好ましい。PおよびSは、融点を降下させるとともに、Niと低融点の共晶を形成するため、割れ感受性が高まる。そのため、Pの含有率を0.03以下およびSの含有率を0.015以下とし、可能な限りそれぞれの残存含有率を0に近づけることが望ましい。なお、PやSの含有率が上記範囲を超える場合には、脱リン処理や脱硫処理を施し、上記範囲内の含有率とする。ここで、実施の形態における溶接用Ni基合金、およびこの溶接用Ni基合金を用いて製造される溶加材の製造方法について説明する。実施の形態における溶接用Ni基合金は、この溶接用Ni基合金を構成する組成成分を真空誘導溶解VIMし、その溶湯を所定の型枠に注入して鋳塊を形成することで作製される。また、実施の形態の溶加材は、実施の形態における溶接用Ni基合金を構成する組成成分を真空誘導溶解VIMし、その溶湯を所定の型枠に注入して鋳塊を形成し、その鋳塊を機械加工した部材を線引き加工して、ワイヤ状に作製される。高温強度特性、溶接性および製造性の評価ここでは、実施の形態の化学組成範囲にあるNi基合金が、優れた、高温強度特性、溶接性および製造性を有することを説明する。表1は、高温強度特性、溶接性および製造性の評価に用いられた試料1~試料10の化学組成を示す。なお、試料1~試料3は実施の形態の化学組成範囲にあるNi基合金であり、試料4~試料10は、その組成が実施の形態の化学組成範囲にないNi基合金であり、比較例である。また、ここで使用した実施の形態の化学組成範囲にあるNi基合金には、不可避的不純物として、P、S、Feが含まれている。試料1~試料10において、高温強度特性を引張強度試験およびクリープ破断試験により評価した。引張強度試験に使用する試験片は、表1に示す化学組成を有する試料1~試料10のNi基合金をそれぞれ真空誘導溶解炉にて溶解し、鋳塊を作製し、この鋳塊から所定のサイズの試験片を作製した。引張強度試験は、各試料による試験片に対して、温度が室温23°Cの条件で、JISZ2241金属材料引張試験方法に準じて引張強度試験を行い、0.2耐力を測定した。クリープ破断試験に使用する試験片は、TOS1Xからなる厚さが15mm、幅が60mm、長さが200mmの平板を2本用意し、それぞれの接合部に開先を形成して、溶加材を用いてTIG溶接して突合せ継手を作製した。ここで、溶加材は、表1に示す化学組成を有する試料1~試料10のNi基合金をそれぞれ真空誘導溶解炉にて溶解し、鋼塊を作製し、この鋼塊を熱間鍛造して所定のサイズの部材とし、これを線材圧延して、直径が1mmのワイヤ状に作製された。クリープ破断試験は、各試料による試験片に対して、温度が800°C、応力が140MPaにおけるクリープ破断強度をJISZ2271に準じて測定した。また、各試料に対して溶接性の評価を行った。母材としてTOS1Xからなる厚さが15mm、幅60がmm、長さが200mmの平板を2本用意し、それぞれの接合部に開先を形成して、溶加材を用いてTIG溶接した。溶接性の評価は、溶接後の外観観察、染色浸透探傷試験、X線透過試験、断面のミクロ観察やマクロ観察、および側曲げ試験により、溶接部の割れについて検証した。また、各試料に対して製造性の評価を行った。この製造性とは、溶加材としてワイヤ状に製造する際の製造性をいう。製造性の評価は、線材圧延し完成した溶加材の表面および断面を光学顕微鏡にて観察し、割れの有無を確認することで行った。上記した試験結果を表2に示す。表2に示された溶接性の評価の結果において、溶接部に割れが確認されず健全である場合には○で示し、割れが確認された場合には×で示している。また、製造性の評価の結果において、割れが確認されず健全である場合には○で示し、割れが確認された場合には×で示している。試料1~試料3は、617合金に相当する材料である試料4に比べて、クリープ破断強度破断時間が1.5~2.5倍程度となることがわかった。このクリープ破断強度は、617合金をベースに強化したTOS1Xにおけるクリープ破断強度と同等である。また、試料1~試料3は、高温強度特性引張強度およびクリープ破断強度、溶接性および製造性のいずれにおいても優れていることがわかった。一方、比較例に係る試料4~試料10では、高温強度特性、溶接性および製造性のすべてに優れた結果は得られなかった。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"