"構成樹脂としてポリブチレンアジペートテレフタレートを含み、自己貼り合わせにおける剥離強度が0.04N/2.5cm以上であり、幅方向の引張伸びに対する長手方向の引張伸びの比率長手方向の引張伸び/幅方向の引張伸びが0.3以下であり、且つ、幅方向の引張伸びが500以上であることを特徴とする、樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルム。構成樹脂の80重量以上100重量以下がポリブチレンアジペートテレフタレートであることを特徴とする請求項1に記載の樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルム。請求項1または2に記載の樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムを、長手方向を巻きつけ方向として、二重以上の重なり部分が形成されるまで樹木の幹および/または地表に露出する根から幹にかけて巻きつけることによって樹木の害虫被害を防止することを特徴とする、樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムの使用方法。上記重なり部分において、フィルムの自己粘着性によってフィルム同士が接着することにより、生分解性フィルムが樹木に固定されることを特徴とする請求項3に記載の樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムの使用方法。しかしながら、従来技術3を実施するには、立木にシートを巻きつける必要があるため、高所や傾斜地で作業しなければならない場合があり、作業性の軽減が望まれていた。具体的には、ビニールシートをしっかりと樹木に巻きつけて固定させるために、ビニールシートを適当なところで切断し、且つ、切断端部を粘着テープなどで貼り付け、あるいは樹木に巻きつけたビニールシートをロープで幹に縛るなどの固定作業をしなければならない。かかる切断作業は、はさみやナイフを使用して行われることが一般的であるが、巻きつけ作業において危険性を少しでも小さくするためには、このような切断用の道具の使用は省略可能であることが望ましい。また上述のとおり、シートを樹木に固定する作業は、特に、高所や傾斜地では困難な場合があり問題であった。また別の課題として、ビニールシートを樹木に対して撓みなく巻きつけようとすると、樹木表面の枝や樹皮の凹凸などの突起物によってビニールシートの一部が破れてしまう場合があり問題であった。さらに、一般的なビニールシートは、合成樹脂により形成されており、放置すると環境中に残留してしまうため、巻きつけて一定期間経過した後は、回収する必要があった。本発明は、上記問題を鑑みなされたものであり、具体的には、枯死する前の樹木の保護を可能とし、使用時の作業性に優れ、且つ、突起物に対する破れが生じ難く、さらに使用後の人為的回収が省略可能な、樹木巻きつけ用害虫防止フィルム及びその使用方法を提供することを目的とするものである。本発明は、1構成樹脂としてポリブチレンアジペートテレフタレートを含み、自己貼り合わせにおける剥離強度が0.04N/2.5cm以上であり、幅方向の引張伸びに対する長手方向の引張伸びの比率長手方向の引張伸び/幅方向の引張伸びが0.3以下であり、且つ、幅方向の引張伸びが500以上であることを特徴とする、樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルム、2構成樹脂の80重量以上100重量以下がポリブチレンアジペートテレフタレートであることを特徴とする上記1に記載の樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルム、3上記1または2に記載の樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムを、長手方向を巻きつけ方向として、二重以上の重なり部分が形成されるまで樹木の幹および/または地表に露出する根から幹にかけて巻きつけることによって樹木の害虫被害を防止することを特徴とする、樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムの使用方法。4上記重なり部分において、フィルムの自己粘着性によってフィルム同士が接着することにより、生分解性フィルムが樹木に固定されることを特徴とする上記3に記載の樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムの使用方法、を要旨とするものである。本発明の樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムは、ポリブチレンアジペートテレフタレートを含む生分解性フィルムであって、屋外で一定期間使用した後に、人為的回収作業が省略可能である。しかも、本発明は構成樹脂として、生分解性樹脂であり、自己粘着性の発揮し易いポリブチレンアジペートテレフタレートを含むため、本発明で特定する剥離強度を実現することができる。本発明において特定する剥離強度を備えるフィルムであれば、表面に不規則な凹凸のある樹木表面においても、良好な自己粘着性を発揮することができる。したがって、本発明のフィルムの樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムは、少なくともフィルムが二重に重なるまで樹木に巻きつけて、フィルムの重なり部分を設け、上記重なり部分において自己粘着性を発揮せしめ樹木に固定することができる。そのため、樹木に巻きつけたフィルムを固定するために、巻きつけ端部を粘着テープ等で貼り付け、あるいは、樹木に巻きつけたフィルムをロープで固定する固定作業を省略することができる。加えて本発明は、フィルムの幅方向の引張伸びに対する長手方向の引張伸びの比率長手方向の引張伸び/幅方向の引張伸びが0.3以下であり、且つ、幅方向の引張伸びが、500以上であることを特定することにより、幅方向への手切れ性に優れ、且つ、巻きつけ面である樹木表面に突起物が存在する場合であっても破れ難いフィルムを提供することができる。また本発明の、樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムの使用方法は、生分解性フィルムの新しい使用方法を提供するものであって、回収作業の省略、自己粘着性による固定作業の容易化を図り、且つ、フィルムの手切れ性と破れ難さという相反する2つの効果を同時に実現するものである。上記樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルムの使用方法によれば、樹木表面をフィルムで覆う作業性が非常に改善され、この結果、樹木に害虫が付着すること望ましく防止することができる。以下に、本発明の樹木巻きつけ用害虫防止生分解性フィルム以下、単に本発明のフィルムともいうについて詳細に説明する。尚、本発明においてフィルムという場合は、樹木の幹に巻きつけたときに、巻きつけ方向において少なくとも二重の重なり部分を設けることができる長さが長手方向において確保された樹脂成形体であればよく、シート、膜、薄膜などのその他の名称において示される樹脂成形体を含む。また本発明において、フィルムの長手方向とは、フィルム成形時の巻き取り方向、あるいは押し出し方向等で示される成形時の成形体伸長方向を意味し、一方、フィルムの幅方向とは上記長手方向に対し略垂直方向を意味する。本発明のフィルムは、使用時の形態が、ロールに巻き取った状態でなく、折り畳んだシート状、あるいは、規定の大きさに切断されたシート状である場合であっても、長手方向および幅方向は上記定義で理解される。ただし、使用時の形態によってフィルム成形時の成形体伸長方向が不明の場合には、樹木への巻きつけ方向と予定される方向をフィルムの長手方向と理解し、一方、幅方向はこれに略垂直な方向と理解してもよい。また、本発明において自己貼り合わせによる剥離強度が0.04N/2.5cm以上とは、粘着層等を有さないフィルム同士の剥離強度が0.04N/2.5cm以上であることを意味する。本発明において、上記自己貼り合わせによる剥離強度の範囲を示すフィルムを、自己粘着性を有するフィルムという。本発明のフィルムは、構成樹脂として、ポリブチレンアジペートテレフタレート以下、PBATともいうを含む。本発明者は、枯死する前の樹木を害虫から保護することを可能とするために、樹木の幹、あるいは根から幹にかけて生分解性フィルムを巻きつけることによれば、一定期間経過後もフィルムの回収の必要性がないことに着眼した。生分解性フィルムは、自然環境下において生分解されるという特質から種々の形態で屋外における利用がなされているが、樹木に巻きつけるという利用態様は知られていなかった。しかも、本発明者は、生分解性フィルムの中でも、特にPBATを主たる構成樹脂として含むものを選択し、PBATの自己粘着性を利用すれば、フィルムを樹木に巻きつけた際の樹木への固定に際し、粘着テープやロープなどの固定部材を必要とせず、フィルムを重ね合わせるだけで、あるいは重ね合わせて軽く上面から抑えるだけで、巻きつけ状態の充分な固定が実現可能であることを見出した。尚、本発明において主たる構成樹脂という場合には、フィルムを構成する樹脂100重量のうち、50重量以上を示すことを意図する。より具体的には、生分解性の観点からは、フィルムの構成樹脂総量を100重量としたときに、PBATを50重量以上100重量未満の割合で含み、且つ他の1以上の樹脂との混合により本発明のフィルムを形成してよい。PBATの配合量および組み合わされるその他の樹脂の種類などは、本発明のフィルムが使用される環境や、予定される使用期間即ち、樹木に巻きつけられた状態の維持が望まれる期間および求められる生分解性の速度などから適宜決定してよい。例えば、より優れた生分解性が求められる場合には、ポリ乳酸PLA、ポリブチレンサクシネートPBS、ポリブチレンサクシネートアジペートPBSA、ポリカプロラクトンPCLなどの生分解性に優れた樹脂と、PBATとを混合させて本発明のフィルムを形成することができる。あるいは、本発明のフィルムの構成樹脂として実質的にPBATを100重量としてもよい。さらに、本発明のフィルムにおけるPBATの配合量は、フィルムの自己粘着性も勘案して決定される。即ち、本発明のフィルムは、自己貼り合わせにおける剥離強度が0.04N/2.5cm以上であることが特定される。かかる剥離強度の範囲を示すフィルムであれば、表面が不規則に凹凸の状態である樹木の幹にフィルムを少なくとも二重の重なり部分が形成されるまで巻きつけるだけで、あるいは、上記重なり部分において手でフィルムの表面を樹木方向に押しつけるだけで、フィルム同士を自己粘着力により貼りあわせることができる。なお、自己貼り合わせにおける剥離強度の上限は、フィルムの解反性および巻きつけ作業性等を考慮すると、0.2N/2.5cm程度であることが好ましい。上述する範囲の自己粘着性をPBATの特性にのみ依存して発揮させる場合には、本発明におけるPBATの配合量は、80重量以上、好ましくは90重量以上、より好ましくは100重量である。ただし、上述する範囲の自己粘着性を本発明のフィルムにおいて発揮させるために、フィルムに粘着付与剤や可塑剤の添加剤を含有させることによって、PBATの配合量を80重量未満にすることも可能である。本発明のフィルムの自己貼り合わせにおける剥離強度は、具体的には、JISZ0237粘着テープ粘着シート試験方法に準拠して測定することができる。具体的には、3.0cm×30cmのフィルムを準備し、水平面に固定して支持体とする。一方、上記フィルムと同じフィルムを用い、幅方向長さ2.5cm、長手方向長さ30cmにカットしたものを試験片として作成する。次に、該試験片の一端を把持部分として1.0cm残し、上記支持体の略中央に手動のゴムローラで貼り付ける。そして上記把持部分を剥離試験器の把持具で挟み、剥離速度300mm/分、剥離角度180度で剥離させた際に要した力Nを測定することによって、自己貼り合わせにおける剥離強度を測定することができる。本発明に用いられるPBATは、芳香族脂肪族ポリエステルであって、アジピン酸およびテレフタル酸からなるジカルボン酸成分と、1,4-ブタンジオールからなるジオール成分との重縮合物であればよい。ポリブチレンアジペートテレフタレートと称するもの以外、例えばポリブチレンアジペート/テレフタレート、ポリテトラメチレンアジペート/テレフタレート、ポリブチレンアジペートコテレフタレートなどの重縮合物も、本発明のポリブチレンアジペートテレフタレートとして使用することができる。尚、本発明のフィルムには、PBATを含む構成樹脂以外にも、必要に応じて適宜、他の添加剤を含有させることができる。添加剤の例としては、例えば、粘着付与剤、可塑剤、熱安定剤、光安定剤、紫外線吸収剤、滑剤、顔料、無機充填剤、有機充填剤、難燃剤、帯電防止剤、防曇剤などを挙げることができる。これらの添加剤の添加量は特に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜決定することができる。次に、本発明のフィルムの引張伸びについて説明する。本発明のフィルムは、幅方向の引張伸びに対する長手方向の引張伸びの比率長手方向の引張伸び/幅方向の引張伸びが0.3以下であり、且つ、幅方向の引張伸びが、500以上であることが特定される。かかる構成を採用することによって、フィルムの長手方向と幅方向とにおける引張伸びを特定の範囲に調整することにより、手切れ性と破れ難さという2つの課題を解決することができる。即ち、樹木に対する巻きつけ方向即ち、フィルムの長手方向と、該巻きつけ方向に対し略垂直な方向即ち、フィルムの幅方向との引張伸びの比率を特定の範囲にすることによって、手切れ性の優れたフィルムを実現可能とし、加えて、上記好ましい比率の範囲の中で、特にフィルムの幅方向の引張伸びを一定以上確保することによって、突起物に対するフィルムの破損を良好に防止できることを可能とするものである。尚、本発明者は、引張伸びの比率と手切れ性の関係について以下のように考察する。今、フィルムを長手方向と幅方向との2方向に大別し、長手方向と幅方向との引張伸びの値が異なるものとする。そして上記フィルムをいずれかの方向に対し引裂くよう、力以下、引裂力ともいうを加える。このとき、引裂力のかかったフィルム切断面を微視的にとらえると、長手方向および幅方向の両方に引裂力がかかり、該引裂力により、どちらか一方方向の伸びが限界を迎えた場合に、まだ伸びる余地のある他方向へ引裂力が向かうため、結果として、引張伸びのより大きい方向へと裂けるものと考察された。本発明において示される引張伸びは、JISK7113プラスチックの引張試験方法に準拠して測定することができる。具体的には、標線間距離50mm、中10mmの1号形試験片を用意し、試験環境温度23±2°Cの環境下で、引張速度200mm/minで試験片が破断するまで引っ張る。引っ張る前の長さL0すなわち標線間距離=50mmに対する破断時の標線間距離Lから、引張伸びを以下に示す式1にて算出する。式1引張伸び=L-L0/L0×100上記引張伸びの測定試験において、フィルムの長手方向および幅方向の引張伸びを測定する。そして、幅方向の引張伸びに対する長手方向の引張伸びの比率長手方向の引張伸び/幅方向の引張伸びを算出し、この比率が0.3以下となるようフィルムを製造することによって、幅方向に手切れ性の良好なフィルムを提供することができる。したがって、フィルムの長手方向を、樹木の巻きつけ方向としてフィルムを巻きつけた後、はさみなどの切断用具を使用せず手でフィルムを幅方向に向かって切断すると、切れ目が巻きつけ方向即ち、長手方向に走り難く、良好に幅方向にフィルムを切断することができる。しかも、本発明のフィルムは、上記比率の範囲において、特に、フィルム幅方向の引張伸びが、500以上であることが特定される。これによって、フィルムの柔軟性伸びやすさを確保し、樹木に巻きつけた際に、樹木の表面に枝などや樹皮の凹凸によっても破れにくいフィルムを提供することができる。したがって、本発明のフィルムは、上述のとおり、幅方向の引張伸びに対する長手方向の引張伸びの比率、および幅方向の引張伸びの範囲が特定されるため、フィルムの長手方向の引張伸びは、これら2つの範囲を満たすよう調整する必要がある。以下に、本発明のフィルムの望ましい長手方向および幅方向の引張伸びを実現するための製造方法について説明する。本発明のフィルムの製造方法は、特定限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、適宜、公知の製造方法を選択して実施することができる。たとえば、インフレーション法、T-ダイ押出法、カレンダー法などの従来公知の方法などを挙げることができるが、これに限定されない。より具体的に、インフレーション法を例に、本発明の製造について説明する。インフレーション法は、押出機であるインフレーション成形機の先端に環状のダイ口金をもつ金型を取り付け、加熱溶融した樹脂材料を筒状に押し出して連続的にフィルムを成形する方法である。筒状に押し出されたフィルムは、押し出し方向に引っ張られることによって延伸されるとともに、筒の中に、空気が吹き込まれることによって幅方向に押し広げられ、冷却後、巻き取られる。一般的なインフレーション法では、押し出された筒状のフィルムをピンチロールで挟んで二枚重ねにした状態とするが、このときフィルムの両側辺を切断して剥離し2枚のフィルムとすることができ、あるいは、片側片を切断し、開いて1枚のフィルムとして使用することができる。しかしながら、本発明のフィルムは、自己粘着性に優れるため、両側片のいずれも切断することなく、二枚重ねのままフィルムとして巻き取り、二層構造のフィルムとして使用してもよい。即ち、本発明のフィルムは、良好に自己粘着する上、成形直後にピンチロールで重ね合わせているため潜熱によって溶着に近い状態となり、製品になった後に二層に剥離する虞がなく、あたかも一層のフィルムのような使用感を示す。かかる製造の態様によれば、例えば本発明のフィルムの厚みを0.05mmとする場合には、インフレーション製造時におけるフィルムの成形厚さは0.025mmとすればよい。成形フィルム1枚一層で目的の厚みにするよりも、所定の厚みの2分の1の厚みで成形するほうが、長手方向の延伸率を大きくしやすく、本発明において望ましい長手方向の引張伸びを得やすい。上記インフレーション法において、長手方向の延伸率を40倍以上、および/または幅方向を押し広げるためのブロー比を3以下とすることを目安にしてフィルムを製造すると、本発明において特定される幅方向の引張伸びに対する長手方向の引張伸びの比率、および幅方向の引張伸びの範囲が得られやすい。ただし、フィルムの構成樹脂が、PBAT100重量であるときと、PBAT100重量未満であって、任意の樹脂を任意の割合で混合してフィルムを成形する場合とでは、同じ引張伸びを得る場合にも、インフレーション成形時の延伸率とブロー比とが相違する場合もあるので、この点に留意することが望ましい。本発明のフィルムの厚みは、特に限定されず、適宜決定することができる。また、成形されたフィルムを一層で使用するか、二層以上に重ねて使用するかについても、特に限定されない。例えば、本発明のフィルムは、厚みを0.005mm~0.1mm、好ましくは、0.01mm~0.05mm、さらに好ましくは0.01~0.03mmとして実施することができる。尚、上述する本発明のフィルムの厚みは、成形フィルムを二層以上に重ねて構成される場合には、多層積層後の厚みを意味する。本発明のフィルムの厚みを0.005mm以上とすることによってフィルム成形を容易とし、またフィルム同士が静電気力や自己粘着力によって取り扱い不能に密着することを防止し取り扱い性を良好にすることができる。また、本発明のフィルムは、厚みを0.1mm以下とすることによって、フィルムの手切れ性が非常に良好である。以下に、上述する本発明のフィルムを用いる、樹木の害虫被害防止フィルムとしての使用方法について説明する。図1AおよびBは、本発明のフィルムを樹木の幹に巻きつけることによって害虫被害を防止する、本発明のフィルムの使用方法を説明するための説明図である。本発明のフィルムは、害虫が幹表面に付着し、樹木に被害を与えることを防止するために幹に巻きつけて使用することができる。巻きつけ方の例としては、図1Aに示すとおり、樹木10の幹表面に、本発明のフィルム1を、二重の重なり部分2が形成されるまで樹木の幹の伸長方向に対し、略垂直方向に巻きつけることによって樹木の幹面を被覆することによって実施することができる。図1Aでは重なり部分は二重の態様を示したが、さらに多層に巻きつけて、重なる部分を三重以上としてもよい。本発明のフィルム1は、自己粘着性が優れるため、重なり部分2を設けることによって、互いが接着し、これによってフィルム1が樹木10に巻きつけられた状態で固定される。より確実にフィルム1同士を密着させるために、重なり部分2を樹木方向に手で軽く押し付けてもよい。樹木10に対し、フィルム1を巻きつける際には、巻きつけ始点を押さえて、幹表面に撓みなく沿わせ、あるいはさらに、巻きつけ方向にやや引張気味にして巻きつけてよい。このとき、フィルム面のテンションが上がるが、フィルムの幅方向の引張伸びが500以上と柔軟性をもって成形されているため、幹表面に枝や表皮などの突起5が存在しても、フィルムが主として幅方向に伸びるため破れ難い。フィルム1を重なり部分2が形成されるまで巻きつけた後、フィルム1は幅方向に手で切断することによって切断部6を形成することができる。フィルム1は、長手方向と幅方向における引張伸びの比率が、本発明の特定する望ましい範囲となっているため、切断部6は、フィルム1の巻きつけ方向、即ち、フィルム1の長手方向に切り目が走り難く、容易に幅方向に切断することができる。尚、フィルム1を樹木10に巻きつける箇所は任意である。図示はしないが、根元4を覆って巻きつけてもよい。また樹木10の幹全体に巻きつけても良いが、対象となる害虫によっては、地面から約2mの高さ程度までの幹表面にしか付着しないものもあるため、巻きつけ箇所は、フィルム使用時に、適宜決定してよい。また、本発明のフィルム1の巻きつけ方の別の態様として、図1Bに示すように、上下で重なり部分を形成しながららせん状に巻きつけてもよい。本発明の使用方法では、樹木10の太さや、フィルム1の幅方向のサイズなどを勘案し、巻きつけ方を決定してよく、図1AおよびBの巻きつけ方に限定されない。本発明のフィルム1は、自己粘着性に優れるため、図1Bに示すように重なり部分3を形成しながららせん状に巻きつけることによって、巻きつけながら、フィルム1同士の接着部分を形成することができ、巻きつけ状態が安定し、容易に樹木10に固定することができる。また図示省略するが、図1Bのように、フィルム1を樹木10の幹にらせん状に巻きつけるとともに、別途、根元4を覆うようにフィルム1を樹木10に巻きつけながら被覆させてもよい。表1に示す樹脂組成および添加剤の配合によりなるフィルム原料を用い、直径10cmの環状ダイスが取り付けられたインフレーション成形機でフィルムを作成した。ただし、比較例5として用いたフィルムは、市販のフィルムを使用した。また、成形条件として押し出し方向の延伸率、ブロー比、フィルム厚みについても表1に示す。尚、実施例1、実施例2、実施例3、実施例4、比較例2、比較例3、比較例4は、上記インフレーション成形機により成形された筒状のフィルムをピンチロールで2枚重ねにした状態とした。一方、実施例5、比較例1は、押し出し方向に引取りながら延伸し冷却し、切断刃により押出方向に切り開いて一枚のフィルムとした。上述で得られた実施例1~5および比較例1~5について、フィルムの長手方向、幅方向の引張伸びを上述で説明するとおりJISK7113に準拠して測定した。そして、幅方向の引張伸びに対する長手方向の引張伸びの比を上述のとおり算出し、表1に示した。尚、表中の1~4は、以下のとおりである。1PBAT:エコフレックスBASF社製2PBSA:ビオノーレ3001昭和電工社製3塩化ビニリデン:NEWクレラップ株式会社クレハ製ラップフィルム4長手方向引張伸び/幅方向引張伸びにより算出した。上述で得られた実施例1~5および比較例1~5について、自己張り合わせにおける粘着力を、上述で説明するとおりJISZ0237に準拠して測定した。結果は表1に示した。フィルムの幅方向の手切れ性を確認するために、上述で得られた実施例1~5、比較例1~4および比較例5について、適当な位置で、幅方向の一方側の端部から手で切り目を入れて、そのまま引き裂いた。長手方向に切り目が走らずに、幅方向に良好な手切れ性が示されるものはA、長手方向に切り目が走り、幅方向における手切れ性が悪かったものはB、実質的に伸びがないために長手方向および幅方向のいずれの方向にも簡単に裂けてしまうものをCと評価した。フィルムの破れ難さを確認するために、上述で得られた実施例1~5、比較例1~4および比較例5について、適当な位置において、先を尖らせたHB鉛筆でフィルムを突き刺し、穴の開きやすさを評価した。容易に突き刺すことのできないものは○、容易に突き刺すことのできるものを×と評価した。"