"エポキシ樹脂成分、及び低分子量ポリエーテルスルホンを含む熱可塑性成分を含む未硬化樹脂。前記エポキシ樹脂成分が、三官能性エポキシ樹脂及び四官能性エポキシ樹脂を含む、請求項1に記載の未硬化樹脂。前記三官能性エポキシ樹脂が三官能性メタ-グリシジルアミンである、請求項1に記載の未硬化樹脂。前記熱可塑性成分が、ポリアミドイミド、及びポリアミドをさらに含む、請求項1に記載の未硬化樹脂。ポリウレタン粒子を含む、請求項1に記載の未硬化樹脂。硬化性成分を含む、請求項1に記載の未硬化樹脂。前記低分子量ポリエーテルスルホンの分子量が、15,000から25,000g/モルの間である、請求項1に記載の未硬化樹脂。請求項1に記載の未硬化樹脂及び繊維強化材を含む、未硬化複合材料。請求項1に記載の未硬化樹脂及び繊維強化材を含み、前記未硬化樹脂が硬化されている、複合材料。前記複合材料が、航空機の一次構造物の少なくとも一部を形成する、請求項9に記載の複合材料。プリプレグを作製するための方法であって、エポキシ樹脂成分と、低分子量ポリエーテルスルホンを含む熱可塑性成分とを含む未硬化樹脂を用意する工程、及び前記未硬化樹脂と繊維強化材とを組み合わせて前記プリプレグを提供する工程を含む、上記方法。前記エポキシ樹脂成分が、三官能性エポキシ樹脂及び四官能性エポキシ樹脂を含む、請求項11に記載の方法。前記三官能性エポキシ樹脂が三官能性メタ-グリシジルアミンである、請求項11に記載の方法。前記熱可塑性成分が、ポリアミドイミド、及びポリアミドをさらに含む、請求項11に記載の方法。前記未硬化樹脂がポリウレタン粒子を含む、請求項11に記載の方法。硬化性成分と前記未硬化樹脂及び繊維強化材とを組み合わせる工程を含む、請求項11に記載の方法。前記ポリエーテルスルホンの分子量が15,000から25,000g/モルの間である、請求項11に記載の方法。前記未硬化樹脂を硬化させて硬化複合部品を形成するさらなる工程を含む、請求項11に記載の方法。前記硬化複合部品が航空機の一次構造物の少なくとも一部を形成する、請求項18に記載の方法。高分子量ポリエーテルスルホンを含むエポキシ樹脂マトリックスにおいて、改良が、十分な量の前記高分子量ポリエーテルスルホンを低分子量ポリエーテルスルホンに置き換えることにより、前記エポキシ樹脂が硬化した後にエポキシ樹脂の耐溶媒性の向上をもたらすことを含む、上記エポキシ樹脂マトリックス。本発明によれば、高レベルの強度、損傷許容性及び層間靭性が必要とされる航空宇宙の適用分野で使用するのに好適な未硬化樹脂が提供される。本発明は、ポリエーテルスルホンPESを単独で又は他の熱可塑性高靭化剤tougheningagentsと組み合わせて含む多官能性エポキシ樹脂に適用可能である。本発明は、少なくとも部分的には、低分子量PESを熱可塑性高靭化剤として使用した場合、そのような熱可塑性高靭化エポキシが溶媒による侵襲に耐える能力を著しく向上させるという発見に基づく。本発明は、二官能性エポキシ樹脂、三官能性エポキシ樹脂、及び/又は四官能性エポキシ樹脂で構成されたエポキシ樹脂成分を含む未硬化樹脂を包含する。未硬化樹脂はさらに、低分子量PESを単独で又は他の熱可塑性高靭化剤1種又は複数と組み合わせて含む熱可塑性成分を含む。本発明は、航空機の一次構造物の少なくとも一部として使用するのに好適な樹脂及び繊維強化材の硬化した組合せと同様に、硬化性成分及び/又は繊維強化材と組み合わせた未硬化樹脂も包含する。プリプレグ、及び低分子量PESで高靭化させた多官能性エポキシ樹脂を使用してプリプレグを作製するための方法も、本発明の一部である。プリプレグは、溶媒侵襲に対して高い耐性があり且つ航空機の一次構造物の少なくとも一部として使用するのに通常なら好適である、硬化複合部品の作製に使用するのに好適である。本発明の上記及び多くの他の特徴及び付随する利点は、添付の図面を併用しながら以下の詳細な説明を参照することによってより良く理解されるであろう。本発明による未硬化マトリックス樹脂組成物は、熱可塑性高靭化エポキシ樹脂が所望される多様な状況に使用することができる。未硬化樹脂組成物は単独で使用してもよいが、一般には、複合材料を形成するために繊維状支持体と組み合わせる。複合材料は、プリプレグ、部分硬化プリプレグ、又は完全に硬化された最終部品の形で使用されてもよい。未硬化という用語は、プリプレグと関連して本明細書で使用する場合、ある程度硬化されていてもよいが、最終的な複合部品又は構造物を形成するために完全に硬化されていない品目を包含することを意図する。複合材料は、任意の意図する目的に使用することができるが、好ましくは航空宇宙車両に使用され、民間及び軍事用航空機での使用に特に好適である。例えば、複合材料を使用して、非一次二次航空機構造物を作製してもよい。しかし、複合材料の好適な使用は、一次航空機構造物などの構造的用途に向けられる。一次航空機構造物又は部品は、飛行中に大きな応力を受け、航空機が管理飛行を維持するのに不可欠である固定翼又は回転翼航空機の要素である。複合材料は、耐力部品及び構造物全体を作製するための他の構造的用途に使用されてもよい。図1は、本発明による複合材料を使用して作製することができるいくつかの例示的な一次航空機構造物及び部品を含む固定翼航空機を10に示す。例示的な一次部品又は構造物は、翼12、胴体14及び尾部組立品16を含む。翼12は、補助翼18、前縁20、翼板22、スポイラ24、後縁26及び後縁フラップ28などのいくつかの例示的な一次航空機部品を含む。尾部組立品16は、方向舵30、フィン32、水平安定器34、昇降機36及び尾部38などのいくつかの例示的な一次部品をも含む。図2は、一次航空機構造物として桁42及び外表面44を含むヘリコプター回転翼40の外端部を示す。他の例示的な一次航空機構造物は、翼桁、並びに一次部品同士を接続して一次構造物を形成する様々なフランジ、クリップ及びコネクタを含む。本発明の未硬化樹脂及び予備含浸複合材料プリプレグを、航空宇宙工業、並びに高度な強度及び損傷許容性が必要とされる他のいずれかの構造的用途における複合部品を形成するのに使用されている既存の未硬化樹脂及び/又はプリプレグの代用として使用することができる。本発明は、プリプレグを製造するために使用されている既存の樹脂の代わりに本発明の樹脂配合物を使用することを含む。よって、本発明の樹脂配合物は、熱可塑性高靭化エポキシ樹脂に好適である従来のプリプレグ製造及び硬化法のいずれかにおける使用に好適である。本発明による予備含浸複合材料は、強化繊維、及び未硬化樹脂マトリックスで構成される。強化繊維は、プリプレグ工業で使用される従来の繊維構成のいずれかであり得る。未硬化樹脂マトリックスは、二官能性、三官能性及び四官能性芳香族エポキシ樹脂の単独物又は組合せを含む、エポキシ樹脂成分を含む。三官能性及び四官能性エポキシ樹脂の組合せで構成されたエポキシ樹脂成分が好ましい。樹脂マトリックスはさらに、単独の又は他の1種又は複数の熱可塑剤と組み合わせた低分子量PESから構成される、熱可塑性成分を含む。1種又は複数の硬化剤を含有する硬化性成分は、樹脂配合物に直接含めてもよく、又は硬化プロセスの直前又は最中に添加してもよい。例えば硬化性成分は、硬化/成形プロセス中に樹脂マトリックスが形成されるよう混合するために、エポキシ樹脂から離れた場所で、強化繊維の内部又は隣接して位置付けられてもよい。以下に詳細に論じられるように、本発明の特徴は、熱可塑性成分での低分子量PESの使用により、MEKなどの溶媒による侵襲に対して高い耐性である硬化複合材料が生成されることを発見したことである。エポキシ樹脂成分は、1種又は複数の三官能性エポキシ樹脂及び/又は四官能性エポキシ樹脂から好ましくは構成される。三官能性エポキシ樹脂と四官能性エポキシ樹脂との組合せが好適である。多官能性エポキシ樹脂は、飽和、不飽和、脂環式cycloaliphatic、脂環式alicyclic又は複素環式であってもよい。好適な多官能性エポキシ樹脂としては、例として、フェノール及びクレゾールエポキシノボラック、フェノール-アルデヒド付加物のグリシジルエーテル;二脂肪族ジオールのグリシジルエーテル;ジグリシジルエーテル;ジエチレングリコールジグリシジルエーテル;芳香族エポキシ樹脂;二脂肪族トリグリシジルエーテル、脂肪族ポリグリシジルエーテル;エポキシ化オレフィン;臭素化樹脂;芳香族グリシジルアミン;複素環式グリシジルイミジン及びアミド;グリシジルエーテル;フッ化エポキシ樹脂又はそれらの任意の組合せに基づくものが挙げられる。エポキシ樹脂成分は、マトリックス樹脂の40から65重量パーセントを構成する。三官能性エポキシ樹脂は、化合物の骨格内のフェニル環上のパラ又はメタ位に直接又は間接的に置換された3つのエポキシ基を有するものとして理解される。メタ配向が好ましい。四官能性エポキシ樹脂は、化合物の骨格内のフェニル環上のメタ又はパラ位に直接又は間接的に置換された4つのエポキシ基を有するものとして理解される。フェニル環は、他の好適な非エポキシ置換基でさらに置換され得る。好適な置換基としては、例として、水素、ヒドロキシル、アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシル、アリール、アリールオキシル、アラルキルオキシル、アラルキル、ハロ、ニトロ又はシアノラジカルが挙げられる。好適な非エポキシ置換基は、フェニル環にパラ又はオルト位で結合されていてもよく、又はエポキシ基に占領されていないメタ位で結合されていてもよい。好適な四官能性エポキシ樹脂としては、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-m-キシレンジアミン三菱ガス化学株式会社東京都千代田区、日本から商品名Tetrad-Xで市販されている及びErisysGA-240CVCChemicals社ニュージャージ州Morristownが挙げられる。好適な三官能性エポキシ樹脂としては、例として、フェノール及びクレゾールエポキシノボラック;フェノール-アルデヒド付加物のグリシジルエーテル;芳香族エポキシ樹脂;二脂肪族トリグリシジルエーテル;脂肪族ポリグリシジルエーテル;エポキシド化オレフィン;臭素化樹脂、芳香族グリシジルアミン及びグリシジルエーテル;複素環式グリシジルイミジン及びアミド;グリシジルエーテル;フッ化エポキシ樹脂又はそれらの組合せに基づくものが挙げられる。好適な三官能性エポキシ樹脂は、トリグリシジルメタ-アミノフェノールである。トリグリシジルメタ-アミノフェノールは、商品名AralditeMY0600又はMY0610でHuntsmanAdvancedMaterials社Monthey、スイスから、そして商品名ELM-120で住友化学株式会社大阪、日本から市販されている。好適な多官能性エポキシ樹脂のさらなる例としては、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-4,4’-ジアミノジフェニルメタンAralditeMY720及びMY721としてHuntsmanAdvancedMaterials社Monthey、スイスから市販されているTGDDM、又は住友化学株式会社のELM434、パラアミノフェノールのトリグリシジルエーテルAralditeMY0500又はMY0510としてHuntsmanAdvancedMaterials社から市販されている、Tactix556などのエポキシ樹脂に基づくジシクロペンタジエンHuntsmanAdvancedMaterials社から市販されている、トリス-ヒドロキシフェニル、及びTactix742HuntsmanAdvancedMaterials社から市販されているなどのメタン系エポキシ樹脂が挙げられる。他の好適な多官能性エポキシ樹脂としては、DEN438DowChemicals社ミシガン州Midland、DEN439DowChemicals社、AralditeECN1273HuntsmanAdvancedMaterials社及びAralditeECN1299HuntsmanAdvancedMaterials社が挙げられる。TGDDMMY720又はMY721は、好適な四官能性エポキシである。エポキシ成分は、ビスフェノール-ABis-A又はビスフェノール-FBis-Fエポキシ樹脂などの二官能性エポキシ樹脂を含んでいてもよい。例示的なBis-Aエポキシ樹脂は、AralditeGY6010HuntsmanAdvancedMaterials又はDER331として、DowChemicalCompanyMidland、Mlから商業的に入手可能である。例示的なBis-Fエポキシ樹脂は、AralditeGY281及びGY285HuntsmanAdvancedMaterialsとして商業的に入手可能である。エポキシ樹脂成分中に存在するBis-A又はBis-Fエポキシ樹脂の量は、変えてもよい。エポキシ樹脂成分の20重量パーセント以下が二官能性エポキシ樹脂であることが好ましい。好ましいエポキシ樹脂成分は、より多くの三官能性エポキシ及び四官能性エポキシを含有し、三官能性と四官能性エポキシ樹脂の好ましい重量比は2.0:1から2.4:1の範囲である。樹脂マトリックスは、存在する場合には二官能性エポキシを少量含むことが好ましい。樹脂マトリックスは、好ましくは、三官能性エポキシ樹脂を20から40重量パーセント及び四官能性エポキシ樹脂を10から30重量パーセント含む。30から40重量パーセントの三官能性エポキシ樹脂と、10から20重量パーセントの四官能性エポキシ樹脂とを含む樹脂マトリックスがより好適である。トリグリシジルメタ-アミノフェノールMY0600又はMY0610とTGDDMMY720又はMY721との組合せが特に好適である。樹脂マトリックスの重量に基づく、本明細書に列挙される様々な成分の重量パーセンテージは、エポキシ樹脂成分、熱可塑性成分、硬化剤、及び存在する場合には添加剤を含む樹脂マトリックスの重量に基づいて計算されることに留意すべきである。本発明の特徴として、未硬化樹脂マトリックスは、単独の又はエポキシ樹脂に可溶であっても不溶であってもよい1種又は複数の熱可塑性材料と組み合わせた低分子量PESから構成された、熱可塑性成分を含む。熱可塑性成分は、可溶な及び不溶な熱可塑性材料の組合せを含むことが好ましい。本明細書で使用される低分子量PESは、10,000から30,000の間の分子量g/モルを有するPESを意味する。好ましくは、低分子量PESは、15,000から25,000の分子量を有することになる。約21,000の分子量を有する低分子量PESが最も好ましい。低分子量PESは、いくつかの供給元から商業的に入手可能である。例えば、約21,000g/モルの分子量を有するPESは、VW-10700RPという商品名でSolvayAdvancedPolymersGreenville、SCから入手可能である。本発明では、熱可塑性成分で従来使用されてきた高分子量PESの代わりに低分子量PESを用いることによって、熱可塑性高靭化エポキシ樹脂の耐溶媒性が改善される。標準的な高分子量PESは、スミカエクセルSumikaexcel5003Pという商品名で販売されており、これは住友化学工業株式会社SumitomoChemicalsから商業的に入手可能である。5003Pの代替品は、Solvayポリエーテルスルホン105RP若しくはVW-10200RP、又はSolvay1054PSolvayAdvancedPolymers-Greenville、SCなどの非ヒドロキシル末端グレードである。5003P及びVW-10200RPの分子量は、約46,500g/モルである。本明細書において、高分子量PESは、30,000g/モルを超える分子量を有する任意のPESである。任意の所定の熱可塑性成分の場合、実質的に全量のPES少なくとも95重量パーセントが低分子量PESの形態をとることが好ましい。しかし、耐溶媒性に所望の増加が得られることを条件に、より高い分子量のPESの一部のみを低分子量PESに置き換えることが可能である。PESの少なくとも50重量パーセントが低分子量PESの形態をとることが好ましい。より好ましくは、熱可塑性成分中に存在するPESの少なくとも80重量パーセントが低分子量PESであるべきである。PESは、エポキシ樹脂に可溶であると見なされる熱可塑性物質である。PESと組み合わせて使用することができる他の例示的な可溶性エポキシ樹脂には、ポリエーテルイミドPEI及びポリスルホンPSが含まれる。典型的には、不溶性粒子及び硬化剤を添加する前に、加熱によって樹脂混合物に溶解する粒子として熱可塑性ポリマー単数又は複数を樹脂混合物に添加する。熱可塑性ポリマーが、高温のマトリックス樹脂前駆体即ち、エポキシ樹脂のブレンドに実質的に溶解したら、前駆体を冷却し、残りの成分硬化剤、含まれる場合には不溶性熱可塑性物質1種又は複数及び/又は任意の他の添加剤を添加する。未硬化樹脂マトリックスは、10から20重量パーセントの可溶性の熱可塑性材料を含むのが好ましい。12から18重量パーセントの可溶性の熱可塑性材料を含む未硬化樹脂マトリックスがより好適である。13から15重量パーセントの可溶性の熱可塑性材料を含む樹脂マトリックスが最も好適である。熱可塑性成分中の可溶性熱可塑性物質の大部分少なくとも80重量パーセントはPESであり、且つPESの実質的に全量が低分子量PESの形態をとることが好ましい。熱可塑性成分中の可溶性熱可塑性物質の実質的に全て少なくとも95重量パーセントが低分子量PESである、樹脂マトリックスが最も好ましい。熱可塑性成分は、不溶性熱可塑性粒子も好ましくは含む。これらの粒子は、硬化処理中に溶解せず、硬化複合材料の層間域内に残留する。未硬化樹脂マトリックスにおける不溶性粒子の量は、好ましくは5から20重量パーセントである。6から18重量パーセントの不溶性粒子を含む樹脂マトリックスがより好適である。8から12重量パーセントの不溶性粒子を含む樹脂マトリックスが最も好適である。好適な熱可塑性粒子の例としては、ポリアミドイミドPAI粒子及びポリアミドPA粒子が挙げられる。熱可塑性粒子は、室温22°Cよりも高いガラス転移温度Tgを有する。ポリアミド粒子には、特定のポリアミド及びポリアミドの分子量に応じて種々の融解温度範囲を有する様々なグレードがある。本発明によるポリアミド粒子は、170°Cよりも高く240°Cよりも低い融解温度範囲を有する。ポリアミド粒子は、200から400ksiの間のヤング率Young’smodulusを有することが好ましく、約300ksiのヤング率であることが特に好ましい。好適なポリアミド粒子は、主成分としてポリアミド6カプロラクタム-PA6を含有するが、少量のポリアミド12ラウロラクタム-PA12及び/又はポリアミド11を含有していてもよい。粒子は、100ミクロン未満の粒径を有するべきである。粒子は、粒径が5から60ミクロン、より好ましくは10から30ミクロンの範囲であることが好ましい。平均粒径は20ミクロン程度であることが好ましい。粒子は、実質的に球形であるべきである。粒子を、国際公開第2006/051222号のPCT出願によるアニオン重合、共押出、沈殿重合、乳化重合、又は極低温粉砕によって作製することができる。好適なポリアミド粒子は、オルガゾールOrgasolの商品名でフランスのArkema社から商業的に入手可能である。オルガゾール1002DNAT1は、好適なポリアミド粒子の例である。オルガゾール1002DNAT1は、100のPA6で構成される。オルガゾール1002DNAT1粒子のヤング率は、約300ksiである。粒子は、結晶化度が51であり、ガラス転移温度Tgが26°Cであり、密度が1.15でありISO1183、分子量が60200g/モルであり、溶融点が217°Cであり、平均粒径が20ミクロンである。好適な硬質粒子の別の例は、結晶化度が43に等しく、Tgが29°Cであり、密度が1.09でありISO1183、分子量が60800g/モルであり、溶液粘度が1.01であるPA6/PA12共重合体粒子80のPA6及び20のPA12を含むオルガゾール3202DNat1である。オルガゾール3202DNat1におけるポリアミド共重合体粒子は、平均粒径が20ミクロンであり、溶融点が194°Cである。共重合体におけるPA12の量を20を超える量に増加させてもよい。樹脂マトリックスはPA粒子を含み、PA粒子の量は、樹脂マトリックス全体の1から10重量パーセントの範囲であることが好ましい。PA粒子の量が2~8重量パーセントの範囲であるのがより好ましい。好適なPAI粒子は、SolvayAdvancedPolymers社ジョージア州AlpharettaからトーロンTORLON4000T又はトーロン4000TFとして入手可能である。PAI粒子の好ましい平均粒径は、8ミクロンから20ミクロンである。PAI粒子は、約600ksiのヤング率を有する。樹脂マトリックスはPAI粒子を含み、PAI粒子の量は樹脂マトリックス全体の5から15重量パーセントの範囲にあることが好ましい。PAI粒子は4~10重量パーセントの範囲になることがより好ましい。好ましい熱可塑性成分には、PAI粒子及びPA粒子の両方が含まれる。PAI粒子のPA粒子に対する好ましい重量比は、2:1から4:1の範囲で、約2.8:1から3.8:1の間の重量比であることが特に好ましい。未硬化樹脂は、弾性粒子を、樹脂マトリックスの10重量パーセントまでの量で含んでいてもよい。弾性粒子の好ましい量は、樹脂マトリックスの5から9重量パーセントの範囲である。好適な弾性粒子としては、主としてポリウレタンで構成される粒子が挙げられる。弾性粒子は、少なくとも95重量パーセントのポリウレタンポリマーを好ましくは含む。エポキシに不溶性の高分子量エラストマーで構成される他の弾性粒子を使用してもよい。弾性粒子のヤング率は、10ksi未満であるべきである。弾性粒子のTgは、室温22°C以下であるべきである。少量5重量パーセント未満のシリカを含むポリウレタン粒子は、好適なタイプの弾性粒子である。SUNPU-170の商品名でAstonChemicals社英国Aylesburyから入手可能であるポリウレタン粒子は、好適なタイプのポリウレタン粒子である。SUNPU-170は、HDI/トリメチロールヘキシルラクトンクロスポリマー、シリカで構成されている。粒子は、約95から99重量パーセントのウレタンポリマーと、1から5重量パーセントのシリカとを含む。粒子は、直径が5ミクロンから20ミクロンの範囲の微小球である。好適なポリウレタン粒子は、BPD-500、BP-500T及びBP-500Wの商品名でKoboProductsニュージャージ州SouthPlainfieldからも入手可能である。これらの粒子もHDI/トリメチロールヘキシルラクトンクロスポリマー及びシリカで構成されている。それらの粒子も、径が10ミクロンから15ミクロンの微小球である。BPD-500微小球は、1から3重量パーセントのシリカ及び97から99重量パーセントのポリウレタンを含む。不溶性熱可塑性粒子及び弾性粒子の粒径及び相対量は、OHC、CAI、G1c及びG2cの所望のレベルが達成されるだけでなく、エポキシ樹脂組成物の粘度がプリプレグの製造に好適な範囲内になるように選択される。樹脂の粘度は、擬似等方性quasi-isotropic細断プリプレグを含むプリプレグを作製するために航空宇宙業界で今日使用されている既存の高性能高靭化樹脂の粘度と同様であることが好ましい。本発明による未硬化樹脂特性と硬化複合体特性との所望の組合せを達成するために、熱可塑性成分は、少なくとも2種の異なるタイプの不溶性熱可塑性粒子を、本明細書に記述される量で含有することが好ましい。標準的なより高い分子量のPESの代わりに低分子量PESを使用することは、樹脂マトリックスの粘度を低下させるのにも有用である。低分子量PESの使用は、未硬化樹脂の粘度を、プリプレグ調製に許容可能な限度内に保つのを助けることが発見された。これは特に、許容可能範囲のより上限に近い量の熱可塑性材料を含有し且つ/又は弾性粒子が樹脂ミックスの一部として含まれる、未硬化樹脂の場合に言えることである。エポキシ樹脂成分及び熱可塑性成分と組み合わせた硬化剤成分の量は、全エポキシ樹脂マトリックス重量の10から45重量パーセントである。本発明による例示的な硬化剤には、ジシアンジアミド、メチレンジアニリンMDA、m-フェニレンジアミンMPDA、4,4’-メチレンビス2,6-ジエチルアニリン、3,3’-ジアミノジフェニルスルホン3,3’-DDS、4,4’-ジアミノジフェニルスルホン4,4’-DDS、及び4,4’-ビスp-アミノフェノキシビフェニルBAPBが含まれる。3,3’-DDS及び4,4’-DDSは、単独で又は組み合わせて使用してもよい好ましい硬化剤である。硬化性成分は、マトリックス樹脂の15.0から25.0重量パーセントに及ぶ量の3,3’-DDSから実質的に構成される少なくとも95重量パーセントことが特に好ましい。BAPBも好ましい硬化剤である。樹脂マトリックスに含まれるBAPBの量は、存在するエポキシの量及びタイプに依存することになる。未硬化樹脂の完全な硬化が保証されるように、BAPBの量は十分でなければならない。この量は、配合物中の各エポキシ樹脂の官能性及び量に基づいて計算することができる。完全な硬化を行うのに必要なBAPBの量は、未硬化樹脂全体の15から45重量パーセントの間になる。BAPBの好ましい量は、マトリックス樹脂の30から40重量パーセントの間である。1種又は複数の硬化促進剤は、硬化した樹脂の耐溶媒性が悪影響を受けないことを条件に、エポキシ樹脂マトリックスに含めてもよい。さらに、使用される促進剤の量は、プリプレグの形成に樹脂を使用することが難しくなるように、粘度及びタックtackなどの未硬化樹脂の他の特性に悪影響を及ぼしてはならない。好適な促進剤は、一般に使用されてきたウロンurone化合物のいずれかである。単独で又は組み合わせて使用してもよい促進剤の具体的な例としては、N,N-ジメチル、N’-3,4-ジクロルフェニル尿素Diuron、N’-3-クロロフェニル尿素Monuron、及び好ましくはN,N-4-メチル-m-フェニレンビス[N’,N’-ジメチル尿素]例えば、Degussaから入手可能なDyhardUR500が含まれる。エポキシ樹脂組成物中に存在する促進剤の量は、存在する場合には、全組成物の2重量パーセントよりも少なく保たれるべきである。触媒の使用は好ましくない。未硬化樹脂は、粘度、プリプレグのタック及びアウトライフout-life又は硬化複合部品の強度、損傷許容性及び溶媒に対する耐性に悪影響を与えなければ、性能向上剤又は改質剤及びさらなる熱可塑性ポリマーなどのさらなる成分を含むこともできる。性能向上剤又は改質剤を、例えば、柔軟剤、さらなる熱可塑性ポリマー、促進剤、コアシェルゴム、難燃剤、湿潤剤、顔料/染料、UV吸収剤、抗真菌化合物、充填剤、導電性粒子及び粘度調整剤から選択することができる。好適なさらなる熱可塑性ポリマーとしては、ポリエーテルエーテルスルホンPEES、ポリフェニルスルホン、ポリイミド、アラミド、ポリエステル、ポリケトン、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリ尿素、ポリアリールエーテル、ポリアリールスルフィド、ポリカーボネート、ポリフェニレンオキシドPPO及び改質PPOの単独物又は組合せのいずれも含まれる。好適な充填剤としては、例として、シリカ、アルミナ、チタニア、ガラス、炭酸カルシウム及び酸化カルシウムの単独物又は組合せのいずれも含まれる。好適な導電性粒子としては、例として、銀、金、銅、アルミニウム、ニッケル、導電グレードの炭素、バックミンスターフラーレンbuckminsterfullerene、炭素粒子、炭素ナノチューブ及び炭素ナノ繊維の単独物又は組合せのいずれも含まれる。例えば、ニッケル被覆炭素粒子及び銀被覆銅粒子などの金属被覆充填剤を使用することもできる。未硬化樹脂マトリックスは、要望に応じて、さらなる非エポキシ熱硬化性ポリマー樹脂を含むことができる。熱硬化性樹脂は、硬化されると、溶融及び再成形に適さなくなる。本発明に好適な非エポキシ熱硬化性樹脂材料としては、フェノールホルマルデヒドの樹脂、尿素-ホルムアルデヒド、1,3,5-トリアジン-2,4,6-トリアミンメラミン、ビスマレイミド、ビニルエステル樹脂、ベンゾオキサジン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル、シアン酸エステル樹脂、エポキシドポリマー又はそれらの任意の組合せが挙げられるが、それらに限定されない。熱硬化性樹脂は、好ましくは、エポキシド樹脂、シアン酸エステル樹脂、ビスマレイミド、ビニルエステル、ベンゾキサジン及びフェノール樹脂から選択される。要望に応じて、マトリックスは、レゾルシノール系樹脂などのフェノール基を含むさらなる好適な樹脂、及びDCPD-フェノールコポリマーなどのカチオン重合によって形成された樹脂を含むことができる。さらなる好適な樹脂は、メラミン-ホルムアルデヒド樹脂及び尿素-ホルムアルデヒド樹脂である。未硬化樹脂マトリックスは、標準的なプリプレグ処理に従って作製される。一般的に、種々のエポキシ樹脂を室温で混合して樹脂混合物を形成し、それに熱可塑性成分を添加する。次いでこの混合物は、熱可塑性成分中の熱可塑性物質1種又は複数の融点よりも高い温度に、熱可塑性物質1種又は複数を実質的に溶解するのに十分な時間加熱される。次いで、混合物を室温以下まで冷却し、次いで不溶性熱可塑性粒子、硬化する硬化性成分、及び存在すれば他の添加剤を樹脂に混入させて、最終的な未硬化樹脂マトリックスを形成し、これを繊維強化材に含浸させる。先に述べたように、一部の適用分野では、硬化性成分は、成形/硬化プロセスまで成分の残りとは別に位置付けられる。未硬化樹脂マトリックスは、既知のプリプレグ製造技術のいずれかに従って繊維強化材に塗布される。繊維強化材に全体的又は部分的に未硬化樹脂を含浸させることができる。代替的な実施形態において、繊維強化材に隣接して接触するが、繊維強化材に実質的に含浸しない個別の膜又は層として、未硬化樹脂を繊維強化材に塗布することができる。プリプレグは、典型的には、両側が保護膜で被覆され、早発的な硬化を回避するために典型的には室温よりはるかに低く保たれた温度で、保管及び出荷に向けてロール状に巻かれる。要望に応じて、他のプリプレグ製造法及び保管/出荷システムのいずれかを用いることができる。プリプレグの繊維強化材を、合成若しくは天然繊維又はそれらの組合せを含むハイブリッド又は混合繊維系から選択することができる。繊維強化材を、好ましくは、繊維ガラス、炭素又はアラミド芳香族ポリアミド繊維などの任意の好適な材料から選択することができる。繊維強化材は、好ましくは、炭素繊維である。繊維強化材は、亀裂即ち延伸破断繊維若しくは選択的に不連続の繊維、又は連続的な繊維を含むことができる。亀裂繊維又は選択的に不連続の繊維を使用すると、完全に硬化する前の複合材料のレイアップを容易にし、その成形能力を向上させることができる。繊維強化材は、織物、非けん縮、不織布、一方向、又は準等方性細断プリプレグなどの多軸繊維構造の形であってよい。織物の形を無地、朱子織又は綾織スタイルから選択することができる。非けん縮及び多軸形は、いくつかの層及び繊維方向を有することができる。当該スタイル及び形は、複合強化材の分野で良く知られており、HexcelReinforcementsVilleurbanne、フランスを含むいくつかの企業から市販されている。プリプレグは、連続テープ、トウプレグtowpregs、ウェブ又は細断長細断及び切断slittingの操作を含浸後の任意の時点で実施することができるの形であってよい。プリプレグは、接着膜又は表面膜であってよく、織物、編物及び不織布の様々な形の埋込み支持体をさらに有することができる。例えば、硬化時の空気の除去を容易にするために、プリプレグに完全又は部分的に含浸させることができる。例示的な好ましい未硬化樹脂マトリックスは、30から40重量パーセントのトリグリシジル-m-アミノフェノール三官能性エポキシ樹脂と、10から20重量パーセントの四官能性パラ-グリシジルアミン四官能性エポキシ樹脂と、10から20重量パーセントの低分子量ポリエーテルスルホンと、5から15重量パーセントのポリアミドイミド不溶性熱可塑性粒子と、1から5重量パーセントのポリアミド粒子不溶性熱可塑性粒子と、15から25重量パーセントの3,3’-DDS硬化性成分とを包含する。代替の好ましい実施形態はさらに、5.0から9.0重量パーセントのポリウレタン粒子を含有する。特に好適な未硬化樹脂マトリックスは、約32から36重量パーセントのトリグリシジル-m-アミノフェノール三官能性エポキシ樹脂と、約14から16重量パーセントの四官能性パラ-グリシジルアミン四官能性エポキシ樹脂と、約13から16重量パーセントの低分子量ポリエーテルスルホン可溶性熱可塑性物質と、約9から11重量パーセントのポリアミドイミド不溶性熱可塑性粒子と、約2から4重量パーセントのポリアミド粒子不溶性熱可塑性粒子と、約18から20重量パーセントの3,3’-DDS硬化性成分とを含む。別の好ましい未硬化樹脂マトリックスは、約23から25重量パーセントのトリグリシジル-m-アミノフェノール三官能性エポキシ樹脂;約23から25重量パーセントの四官能性パラ-グリシジルアミン四官能性エポキシ樹脂;約16から18重量パーセントの低分子量ポリエーテルスルホン可溶性熱可塑性物質;及び約33から36重量パーセントのBAPB硬化性成分を含む。複合部品を形成するのに用いられる標準的な技術のいずれかを用いてプリプレグを成形することができる。典型的には、1つ又は複数の層のプリプレグが好適な金型に仕込まれ、硬化されて、最終的な複合部品が形成される。当該技術分野で知られている任意の好適な温度、圧力及び時間条件を用いて、本発明のプリプレグを完全又は部分的に硬化させることができる。典型的には、プリプレグは、160°Cから190°Cの温度のオートクレーブ内で硬化されることになる。UV可視光放射、マイクロ波放射、電子ビーム、ガンマ放射、又は他の好適な熱若しくは非熱放射から選択される方法を用いて、未硬化複合材料を硬化させることもできる。本発明の改善されたプリプレグから製造された複合部品は、多くの一次的及び二次的な航空宇宙構造物翼、胴体及び隔壁等などの製品の製造に用途を見いだすだけでなく、高度な引張強度、圧縮強度、層間破壊靭性及び耐衝撃損傷性が必要とされる自動車、鉄道及びエネルギー産業における他の高性能構造用途にも有用である。本発明による低分子量PESを含有する硬化樹脂は、MEKによる侵襲に対して高い耐性があることが発見された。歪みを与え且つ室温で7時間にわたりMEKに浸漬した場合、硬化樹脂は亀裂を示さず、1.0パーセントよりも高い歪みでのみ、目に見えるひび割れを示す。MEKによる侵襲に対する硬化樹脂の高い耐性を考えれば、硬化樹脂は、アセトンなどの他のケトン型溶媒による侵襲にも非常に耐性があると予測される。硬化樹脂は、硬化樹脂が航空機部品としての使用中に曝される可能性のあるそれほど攻撃的でない溶媒にも、高い耐性があることになる。そのような可能性のある溶媒には、作動液、ジェット燃料、ガソリン、アルコール、及び有機溶媒が含まれる。次に、本発明をより容易に理解できるように、本発明の以下の実施例が参照される。例1本発明による好ましい例示的な樹脂配合物を、表1に示す。室温でエポキシ成分を低分子量ポリエーテルスルホンと混合して樹脂ブレンドを形成し、それを60分間にわたって130°Cまで加熱して、低分子量ポリエーテルスルホンに完全に溶解させることによってマトリックス樹脂を調製した。この混合物を80°Cまで冷却し、成分の残りポリアミドイミド粒子、ポリアミド粒子及び硬化剤を添加し、完全に混入させ、未硬化樹脂を形成した。未硬化樹脂は、プリプレグの作製で使用するのに適切な粘度を有していた。繊維強化材に含浸させた場合、得られるプリプレグは、成型用物品の形成での使用に許容される、タック及びアウトライフ特性を有することになる。一方向炭素繊維の1つ又は複数の層に表1の樹脂配合物を含浸させることにより、例示的なプリプレグを調製することができる。一方向炭素繊維を使用して、マトリックス樹脂の量が全未硬化プリプレグ重量の約35重量パーセントであり、繊維の面積重量が約190グラム毎平方メートルgsmであるプリプレグを製造する。標準的なプリプレグ作製手順を用いて様々なプリプレグレイアップを調製することができる。プリプレグを180°Cのオートクレーブで約2時間にわたって硬化させる。得られる複合部品は、航空機の一次構造物でのその使用を適切なものにする強度、損傷許容性、及び層間破壊靭性を有する。耐溶媒性試験用の試験片を、表1の樹脂配合物を使用して調製した。樹脂を、長さ4.5インチ11.4cm、幅0.5インチ1.3cm、及び厚さ0.63インチ0.16cmの試験片に形成した。樹脂を、180°Cのオートクレーブ内で約2時間硬化して、硬化された試験用試験片を形成した。試験用試験片に、標準的なクロソイド試験ジグclothoidtestjigで歪みを与えることにより、0から最大2に及ぶ歪みが得られた。歪みを与えた試験片を、室温で7日間にわたりMEKに浸漬した。7日後、試験用試験片は、試験用試験片上の1.29の歪みの場所の上で、ひび割れを示しただけであった。比較例1表2に示される配合物を有する比較樹脂を、例1と同じ手法で調製した。樹脂は、低分子量PESを高分子量PESに置き換えたこと以外、例1の樹脂と同じである。耐溶媒性試験用の試験片を、表2の樹脂配合物を使用して調製した。樹脂を、長さ4.5インチ11.4cm、幅0.5インチ1.3cm、及び厚さ0.63インチ0.16cmの試験片に形成した。樹脂を、180°Cのオートクレーブ内で約2時間硬化して、硬化された試験用試験片を形成した。試験用試験片に、標準的なクロソイド試験ジグで歪みを与えることにより、0から最大2に及ぶ歪みが得られた。歪みが与えられた試験用試験片を、室温でMEKに浸漬し、10秒間、亀裂を与えた。例2本発明による例示的な樹脂配合物を、表3に示す。マトリックス樹脂は、室温でエポキシ成分をポリエーテルスルホンと混合して樹脂ブレンドを形成し、これを130°Cに60分間加熱してポリエーテルスルホンを完全に溶解することによって調製した。この混合物を80°Cに冷却し、成分の残りポリアミドイミド粒子、ポリアミド粒子、ポリウレタン粒子、及び硬化剤を添加し、十分に混合して、未硬化樹脂を形成した。未硬化樹脂は、プリプレグの作製で使用するのに好適な粘度を有していた。繊維強化材に含浸させた場合、得られるプリプレグは、成形用物品の形成に使用するのに許容可能なタック及びアウトライフ特性を有することになる。例示的なプリプレグは、一方向炭素繊維の1つ又は複数の層に、表3の樹脂配合物を含浸させることによって調製することができる。一方向炭素繊維は、マトリックス樹脂が全未硬化プリプレグ重量の約35重量パーセントになり且つ繊維の面積重量が約190グラム毎平方メートルgsmであるプリプレグを作製するのに使用される。標準的なプリプレグ作製手順を使用して様々なプリプレグレイアップを調製することができる。プリプレグを、180°Cのオートクレーブ内で約2時間硬化する。得られる複合部品は、航空機の一次構造物でのその使用を適切なものにする強度、損傷許容性、及び層間破壊靭性を有する。耐溶媒性試験用の試験片を、表3の樹脂配合物を使用して調製した。樹脂を、長さ4.5インチ11.4cm、幅0.5インチ1.3cm、及び厚さ0.63インチ0.16cmの試験片に形成した。樹脂を、180°Cのオートクレーブ内で約2時間硬化して、硬化された試験用試験片を形成した。試験用試験片に、標準的なクロソイド試験ジグで歪みを与えることにより、0から最大2に及ぶ歪みが得られた。歪みが与えられた試験用試験片を、室温で7日間にわたりMEKに浸漬した。7日後、試験用試験片は、試験用試験片上の1.08の歪みの場所でひび割れが始まったことを示しただけであった。比較例2表4に示される配合物を有する比較樹脂を、例2と同じ手法で調製した。樹脂は、低分子量PESを高分子量PESに置き換えたこと以外、例2の樹脂と同等である。耐溶媒性試験用の試験片を、表4の樹脂配合物を使用して調製した。樹脂を、長さ4.5インチ11.4cm、幅0.5インチ1.3cm、及び厚さ0.63インチ0.16cmの試験片に形成した。樹脂を、180°Cのオートクレーブ内で約2時間硬化して、硬化された試験用試験片を形成した。試験用試験片に、標準的なクロソイド試験ジグで歪みを与えることにより、0から最大2に及ぶ歪みが得られた。歪みを与えた試験用試験片を室温でMEKに浸漬し、10分未満で亀裂が入った。例3本発明による例示的な樹脂配合物を、表5に示す。未硬化樹脂は、室温でエポキシ成分をポリエーテルスルホンPESと混合して樹脂ブレンドを形成し、これを130°Cに60分間加熱してPESを完全に溶解することにより調製した。この混合物を80°Cに冷却し、硬化剤としてBAPBを添加して、十分混合することによって未硬化樹脂を形成した。未硬化樹脂は、プリプレグの作製で使用するのに好適な粘度を有していた。繊維強化材に含浸させた場合、得られるプリプレグは、成形用物品の形成に使用するのに許容可能なタック及びアウトライフ特性を有することになる。例示的なプリプレグは、一方向炭素繊維の1つ又は複数の層に、表5の樹脂配合物を含浸させることによって調製することができる。一方向炭素繊維は、マトリックス樹脂が全未硬化プリプレグ重量の約35重量パーセントになり且つ繊維の面積重量が約190グラム毎平方メートルgsmであるプリプレグを作製するのに使用される。様々なプリプレグレイアップは、標準的なプリプレグ作製手順を使用して調製することができる。プリプレグを、180°Cのオートクレーブ内で約2時間硬化する。得られる複合部品は、航空機の一次構造物でのその使用を適切なものにする強度、損傷許容性、及び層間破壊靭性を有する。耐溶媒性試験用の試験片を、表5の樹脂配合物を使用して調製した。樹脂を、長さ4.5インチ11.4cm、幅0.5インチ1.3cm、及び厚さ0.63インチ0.16cmの試験片に形成した。樹脂を、180°Cのオートクレーブ内で約2時間硬化して、硬化された試験用試験片を形成した。試験用試験片に、標準的なクロソイド試験ジグで歪みを与えることにより、0から最大2に及ぶ歪みが得られた。歪みが与えられた試験用試験片を、室温でMEKに7日間浸漬した。7日後、試験用試験片は、ひび割れも亀裂も示さなかった。低分子量PESは、この例により実証されるように、この組合せにより達成される特に高い耐溶媒性に鑑み、BAPBと組み合わせて使用することが好ましい。これまでに記載した本発明の例示的な実施形態を参照することで、その中の開示内容は例示にすぎず、本発明の範囲内で様々な他の変更、改造及び修正を加えることができることを当業者は認識するはずである。したがって、本発明は、上記実施形態によって制限されず、以下の特許請求の範囲によってのみ制限される。"