出力信号を帰還した帰還信号と参照信号との間の位相差を検出し、前記位相差に応じた値を示す位相差値を生成する位相検出器と、外部からの制御信号に応じて決定される増幅率で、前記位相差値を増幅する増幅器と、前記増幅器の出力値を平滑化するフィルタと、前記フィルタの出力値に応じて、前記出力信号の周波数を制御する発振器と、を備えた半導体装置。請求項1において、前記フィルタのカットオフ周波数は、前記制御信号に応じて決定される、ことを特徴とした半導体装置。請求項2において、所定のタイミングで前記制御信号を発生して、前記増幅器に対し前記増幅率を自装置の起動時よりも低く切り替えるよう指示すると共に、前記フィルタに対し前記カットオフ周波数を自装置の起動時よりも低く切り替えるよう指示する制御回路を、さらに備え、前記タイミングは、自装置を搭載する無線通信端末においてデータ送信が開始されるタイミングより所定時間だけ前に設定される、ことを特徴とした半導体装置。請求項1において、所定のタイミングで前記制御信号を発生して、前記増幅器に対し前記増幅率を自装置の起動時よりも低く切り替えるよう指示する制御回路を、さらに備え、前記タイミングは、自装置を搭載する無線通信端末においてデータ送信が開始されるタイミングより所定時間だけ前に設定される、ことを特徴とした半導体装置。請求項1~4のいずれか一項において、前記帰還信号を変調信号の周波数に応じた分周比で分周し、前記位相検出器へ出力する分周器を、さらに備えたことを特徴とする半導体装置。請求項5において、入力されるベースバンド信号の変化に応じた周波数を、前記変調信号の周波数として前記分周器へ出力する変調器を、さらに備えたことを特徴とする半導体装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の半導体装置を搭載する無線通信端末。本願発明者は、半導体装置の開発に際して様々な課題を見出した。本願で開示される各実施の形態は、例えば無線通信端末等に好適な半導体装置を提供する。さらに詳細な特徴は、本明細書の記述及び添付図面によって明らかにされる。本明細書に開示される一つの態様は半導体装置を含み、この半導体装置においてはフィルタの前段に設けられる増幅器の増幅率が可変である。本発明によれば、例えば無線通信端末に好適であって、良質な半導体装置を提供することができる。以下、本発明を適用した具体的な実施の形態を、図面を参照して詳細に説明する。なお、各図面において同一要素には同一の符号が付されており、説明の明確化のため、必要に応じて重複説明は省略される。実施の形態1まず、図1A及び1Bを参照して、本実施の形態に係る半導体装置が適用される電子機器として好適な無線通信端末の概要について説明する。図1A及び1Bは、無線通信端末500の構成例を示す外観図である。なお、図1A及び1Bでは、無線通信端末500がスマートフォンである場合について示している。しかしながら、無線通信端末500は、フューチャーフォン、携帯ゲーム端末、タブレットPC、ノートPC等のその他の無線通信端末であっても良い。また、当然のことながら、本実施の形態にかかる半導体装置は、無線通信端末以外に適用することも可能である。例えば、本実施の形態にかかる半導体装置は、基地局に適用しても良い。図1Aは、無線通信端末500を形成する筐体501の一方の主面を示している。筐体501の前面には、ディスプレイデバイス502と、タッチパネル503と、幾つかの操作ボタン504と、カメラデバイス505とが配置されている。一方、図1Bは、筐体501の他方の主面を示している。筐体501の背面には、カメラデバイス506が配置されている。ディスプレイデバイス502は、LCDやOLEDディスプレイ等であり、その表示面が筐体501の前面に位置するように配置されている。タッチパネル503は、ディスプレイデバイス502の表示面を覆うように配置されるか、或いはディスプレイデバイス502の裏面側に配置され、ユーザによる表示面への接触位置を検知する。つまり、ユーザは、指や専用のペン等でディスプレイデバイス502の表示面に触れることで、無線通信端末500を直感的に操作することができる。また、操作ボタン504は、無線通信端末500に対する補助的な操作に用いられる。なお、無線通信端末によっては、このような操作ボタンが設けられないこともある。カメラデバイス506は、そのレンズユニットが筐体501の背面に位置するように配置されたメインカメラである。一方、カメラデバイス505は、そのレンズユニットが筐体501の前面に位置するように配置されたサブカメラである。なお、無線通信端末によっては、このようなサブカメラが設けられないこともある。続いて、図2を参照して、無線通信端末500の内部構造を説明する。図2に示すように、無線通信端末500は、アプリケーションプロセッサ601、ベースバンドプロセッサ602、RFサブシステム603、メモリ604、バッテリ605、PMIC606、表示部607、カメラ部608、操作部609、オーディオIC610、マイク611、及びスピーカ612を含む。アプリケーションプロセッサ601は、メモリ604に格納されたプログラムを読み出して、無線通信端末500の各種機能を実現するための処理を行う。例えば、アプリケーションプロセッサ601は、メモリ604からOSプログラムを実行すると共に、このOSプログラムを動作基板とするアプリケーションプログラムを実行する。ベースバンドプロセッサ602は、無線通信端末500が送受信するデータに対して符号化処理又は復号化処理等を含むベースバンド処理を実行する。具体的には、ベースバンドプロセッサ602は、アプリケーションプロセッサ601から入力された送信データに対してベースバンド処理を施し、これにより得たベースバンド信号をRFサブシステム603へ出力する。また、ベースバンドプロセッサ602は、RFサブシステム603から入力されたベースバンド信号に対してベースバンド処理を施し、これにより得た受信データをアプリケーションプロセッサ601へ出力する。RFサブシステム603は、ベースバンド信号に対する変調処理及び周波数変換、RF信号に対する周波数変換及び復調処理等を行う。具体的には、RFサブシステム603は、ベースバンドプロセッサ602から入力されたベースバンド信号を変調して変調信号信号を得ると共に、変調信号に対して周波数変換を施してRF信号を得る。そして、RFサブシステム603は、RF信号をアンテナを介して送出する。また、RFサブシステム603は、アンテナを介して受信したRF信号に対して周波数変換及び復調処理を施し、これにより得たベースバンド信号をベースバンドプロセッサ602へ出力する。メモリ604は、アプリケーションプロセッサ601により利用されるプログラム及びデータを格納する。また、メモリ604は、電源が遮断されても記憶したデータを保持する不揮発性メモリと、電源が遮断された場合に記憶したデータがクリアされる揮発性メモリを含む。バッテリ605は、無線通信端末500が外部電源によらずに動作する場合に利用される。なお、無線通信端末500は、外部電源が接続されている場合においてもバッテリ605の電源を利用しても良い。また、バッテリ605としては、二次電池を利用することが好ましい。PMIC606は、バッテリ605又は外部電源から内部電源を生成する。この内部電源は、無線通信端末500の各ブロックに与えられる。この時、PMIC606は、内部電源の供給を受けるブロック毎に内部電源の電圧を制御する。この電圧制御は、アプリケーションプロセッサ601からの指示に基づいて行われる。また、PMIC606は、ブロック毎に内部電源の供給と遮断とを制御することもできる。さらに、PMIC606は、外部電源の供給がある場合、バッテリ605への充電制御も行う。表示部607は、図1Aに示したディスプレイデバイス502に相当し、アプリケーションプロセッサ601からの指示に従って様々な画像や情報を表示する。表示部607で表示される画像には、ユーザに無線通信端末500への操作を促すためのユーザインタフェース画像、静止画像、動画像等が含まれる。カメラ部608は、図1Aに示したカメラデバイス505及び図1Bに示したカメラデバイス506に相当し、アプリケーションプロセッサ601からの指示に従って静止画像又は動画像を取得する。操作部609は、図1Aに示したタッチパネル503及び操作ボタン504に相当し、ユーザが無線通信端末500に対して操作指示を与えるためのユーザインタフェースとして機能する。オーディオIC610は、アプリケーションプロセッサ601から入力される音声データをデコードしてスピーカ612を駆動する。また、オーディオIC610は、マイク611から得た音声情報をエンコードし、これにより得た音声データをアプリケーションプロセッサ601へ出力する。続いて、上記のRFサブシステム603の具体的な構成例を説明する。無線通信端末500が通信方式としてTDD方式を採用する場合を例に取ると、RFサブシステム603は、図3に示す如く構成すると好適である。この場合、RFサブシステム603は、アンテナスイッチ10と、PA20と、RFIC30とを含む。アンテナスイッチ10は、例えば上記のベースバンドプロセッサ602からの指示に従って、RFIC30から出力されるRF信号をアンテナへ伝搬する状態と、アンテナを介して受信されたRF信号をRFIC30へ伝搬する状態とを排他的に切り替える。PA20は、例えば上記のベースバンドプロセッサ602からの指示に従って、RFIC30から出力されるRF信号を増幅してアンテナスイッチ10へ伝搬する。また、RFIC30は、本実施の形態に係る半導体装置としての送信機100と、受信機200とを含む。この内、受信機200は、アンテナスイッチ10から入力されるRF信号に対して周波数変換及び復調処理を施し、これにより得たベースバンド信号を上記のベースバンドプロセッサ602へ出力する。一方、送信機100は、PLL回路110と、制御回路120と、変調器130と、バッファ140とを含む。PLL回路110は、所謂オフセットPLLであり、変調器130から出力される変調信号を用いて周波数変換を行い、以てRF信号を出力する。PLL回路110から出力されたRF信号は、バッファ140を介してPA20へ伝搬される。制御回路120は、後述する如く制御信号を発生し、以てPLL回路110を制御する。変調器130は、変調方式として、例えば周波数変調の一つであるGMSKを採用する。この場合、変調器130は、上記のベースバンドプロセッサ602から入力されるベースバンド信号の変化に応じた周波数を、PLL回路110へ出力する。具体的には、変調器130は、変調に先立ち、ベースバンド信号を、ガウス特性を有するフィルタを用いて平滑化する。そして、変調器130は、中心周波数の値と、平滑化されたデジタル信号の変化に応じた、中心周波数に対するオフセット周波数の値とを、PLL回路110へ出力する。以降の説明においては、これらの中心周波数の値及びオフセット周波数の値を、それぞれ、Frequency及びModulationと表記することがある。なお、PLL回路110は、オフセットPLLとしての用途に限らず、局部発振器として用いることもできる。この場合、PLL回路110が搬送波周波数を発振し、変調器130が振幅変調や位相変調等によってIF信号を生成し、これらの搬送波周波数及びIF信号をミキサ等による周波数変換に供すれば良い。次に、本実施の形態に係るPLL回路110の具体的な構成例及び動作例を説明するが、その前提として、本願発明者の検討により発見された一般的なPLL回路における問題点について説明する。図4に、GMSK対応の無線通信端末に搭載される一般的なPLL回路の構成を、比較例として示す。図4に示すPLL回路700は、アナログ方式のフラクショナルPLLであり、位相検出器701と、チャージポンプ702と、ループフィルタ703と、VCO704と、分周器705とを含む。無線通信端末におけるデータ送信時において、分周器705には、変調信号の周波数が入力される。また、PLL回路700は、その出力端がバッファ800を介して後段のPAに接続される。初期動作において、分周器705は、VCO704の出力信号の周波数を分周し、位相検出器701へ出力する。位相検出器701は、分周器705から入力された信号と参照信号との間の位相差を検出する。そして、位相検出器701は、検出した位相差に応じた電圧を発生する。チャージポンプ702は、その出力電圧を、位相検出器701からの出力電圧の変動に応じて変化させる。チャージポンプ702からの出力電圧は、その高周波成分がループフィルタ703によって低減されて、VCO704に印加される。これにより、VCO704の発振周波数が一定の値に収束することとなる。図5に、この収束の一例を示す。この後、バッファ800がONされると、バッファ800の出力信号がVCO704にカップリングされる。この時、カップリングの影響に因りVCO704の発振周波数に揺らぎが生じる。このため、PLL回路700は、VCO704の発振周波数を再収束させるように動作する。しかしながら、バッファ800がONされてから無線通信端末においてデータ送信が開始される迄の時間は、上記の初期動作に要する時間と比して遥かに短い。従って、一般的なPLL回路には、発振周波数の再収束がデータ送信のタイミングに間に合わず、無線通信端末の送信特性が著しく劣化してしまうという問題があった。ここで、PLL回路のロックアップタイムは、ループ帯域を広げることで短縮できる。しかしながら、ループ帯域を広げると、位相雑音に因ってスペクトラム特性が劣化してしまうという問題が発生する。一方で、スペクトラム特性の観点からループ帯域を狭めると、ロックアップタイムを何ら短縮できない。その他の手法として、PLL回路の初期動作期間にはループ帯域を広く設定し、この後にループ帯域を狭くすることが考えられる。この手法を用いた場合、ロックアップタイムの高速化とスペクトラム特性の確保とを両立できると期待される。しかしながら、単純にループ帯域を切り替えた場合、ロックアップタイムを短縮できないという別の問題が生じる。これは、ループ帯域の切替に際してループ利得を急激に変化させることに因って、図6に示す如くオフセットが発生し、結果としてロックアップタイムが延長されるためである。なお、特許文献1には、このようなオフセットを補償するPLL回路が記載されている。しかしながら、特許文献1には、PLL回路の規模が増大してしまうという問題がある。これは、オフセットの検出及び補償を行うための複雑な回路を設ける必要があるためである。そこで、本願発明者は、回路規模の増大を抑止しつつ、ループ帯域の切替に際して生じるオフセットを補償する構成を見出した。以下、この構成を、図7を参照して詳細に説明する。図7に示すように、本実施の形態に係るPLL回路110は、デジタル位相検出器111と、可変利得増幅器112と、デジタルLPF113と、DCO114と、分周器115とを含んで構成されるADPLL回路である。デジタル位相検出器111は、例えばTDCを用いて構成され、DCO114の出力信号を帰還した帰還信号と参照信号との間の位相差を検出する。また、デジタル位相検出器111は、検出した位相差に応じた値を示す位相差値を、デジタル信号として出力する。可変利得増幅器112は、上記の制御回路120からの制御信号に従った増幅率で、デジタル位相検出器111から出力されたデジタル信号を増幅する。具体的には、可変利得増幅器112は、例えばシフト演算器を用いて構成され、デジタル信号に対して左ビットシフト又は右ビットシフトを施し、以てPLL回路110のループ利得を切り替える。ここで、ループ利得とループ帯域は比例関係に在る。このため、PLL回路110のループ帯域は、可変利得増幅器112での増幅率切替によって制御可能である。デジタルLPF113は、IIRフィルタやFIRフィルタ等のデジタルフィルタであり、可変利得増幅器112から出力されるデジタル信号の変化を平滑化する。DCO114は、デジタルLPF113によって平滑化されたデジタル信号の値に応じて、発振周波数を制御する。また、DCO114は、その出力端がバッファ140を介してPA20に接続される。分周器115には、無線通信端末500におけるデータ送信時に、変調器130から変調信号の周波数が入力される。分周器115は、変調信号の周波数に応じた分周比でDCO114の出力信号を分周し、デジタル位相検出器111へ出力する。これにより、PLL回路110は、周波数変換器として動作し、以て変調器130での変調に応じたRF信号を出力することとなる。なお、PLL回路110は、局部発振器として動作することもできる。この場合、分周器115は、DCO114の出力信号を、搬送波周波数に応じた所定の分周比で分周すれば良い。なお、分周器115の設置は必須では無く、デジタル位相検出器111が、DCO114の出力信号の位相と参照信号の位相とを直接比較するようにしても良い。また、変調帯域がデジタルLPF113のカットオフ周波数より広い場合には、変調器130にて変調信号に対するプリディストーションを行うか、或いは変調信号をデジタルLPF113の出力に足し合わせると好適である。次に、本実施の形態の具体的な動作例を、図8及び図9を参照して説明する。図8に示すように、まず時刻T0において、PLL回路110内の各ブロックが起動される。この時、PLL回路110のループ帯域は、ロックアップタイムの短縮効果が十分に得られる程度に広く設定される。換言すると、可変利得増幅器112の増幅率が高く設定される。そして、時刻T1において、PLL回路110は、DCO114の発振周波数を一定値に収束させる初期動作を開始する。具体的には、分周器115は、中心周波数に応じた分周比で、DCO114の出力信号を分周してデジタル位相検出器111へ出力する。デジタル位相検出器111は、分周器115から出力された信号と参照信号との間の位相差を検出する。そして、デジタル位相検出器111は、検出した位相差に応じたデジタル信号を発生する。可変利得増幅器112は、デジタル位相検出器111から出力されたデジタル信号を増幅し、デジタルLPF113を介してDCO114へ与える。これらの処理が繰り返し実行され、以てDCO114の発振周波数が一定値に収束されることとなる。この後、時刻T2においてバッファ140がONされると、バッファ140の出力信号がDCO114にカップリングされる。この影響に因りDCO114の発振周波数に揺らぎが生じる。このため、PLL回路110は、DCO114の発振周波数を再収束させるよう動作を行う。この時、PLL回路110のループ帯域は広く設定されており、以てDCO114の発振周波数は高速に再収束されることとなる。これと並行して、時刻T3が到来すると、RFサブシステム603においては、データ送信の開始に先立って、PA20の増幅率を次第に上昇させる動作が行われる。なお、データ送信が終了すると、PA20の増幅率を次第に下降させる動作が行われる。一方、制御回路120は、データ送信の開始時刻T5より所定時間だけ前の時刻T4が到来すると制御信号を発生し、以て可変利得増幅器112に対して、その増幅率を低下させるよう指示する。ここで、可変利得増幅器112の増幅率は、PLL回路110のループ帯域がスペクトラム特性の劣化を抑止可能な程度に狭く設定されるように切り替えられる。また、増幅率の切替時刻T4は、データ送信の開始時刻T5の直前である程に好ましい。これは、PA20の出力信号がDCO114にカップリングされることに因ってDCO114の発振周波数に揺らぎが生じる場合であっても、広いループ帯域で発振周波数を高速に収束させることができるためである。なお、制御回路120は、切替時刻T4の到来を簡易に検知できる。制御回路120は、例えばタイマを用いてPLL回路110の起動時刻T0から所定時間が経過するのを計時し、当該所定時間の経過を切替時刻T4の到来として検知する。図9に、切替時刻T4の前後におけるDCO114の発振周波数の挙動の一例を示す。時刻T4より前の期間においてはループ帯域が広く設定されており、DCO114の発振周波数は、カップリングの影響に因り揺らぎが生じても高速に収束される。時刻T4において、可変利得増幅器112の増幅率を切り替えることによって、可変利得増幅器112から出力されるデジタル信号に変動が生じる。しかしながら、この信号変動は、デジタルLPF113で平滑化される。このため、DCO114への入力信号は緩やかに変化し、以て図9に示す如くオフセットの発生が抑止される。時刻T4より後の期間においてはループ帯域が狭く設定されており、データ送信に際してのスペクトラム特性の劣化を抑止できる。また、オフセットの発生が抑止されたため、DCO114の発振周波数の再収束がデータ送信のタイミングに間に合う。このように、本実施の形態においては、図7に示した簡易な構成によって、ループ帯域の切替に際して生じるオフセットを補償することができる。従って、本実施の形態は、回路規模やチップ面積の削減に寄与することができる。また、本実施の形態は、オフセットの検出自体が不要であるため高速処理に向いており、特に無線通信端末への搭載に適している。実施の形態2本実施の形態に係る無線通信端末は、上記の実施の形態1と同様に構成できる。但し、本実施の形態に係る半導体装置は、図10に示す如く、PLL回路110を構成するデジタルLPF113のカットオフ周波数が、上記の制御回路120からの制御信号に応じて切り替えられる点で、上記の実施の形態1と異なる。なお、デジタルLPF113をIIRフィルタやFIRフィルタ等を用いて構成する場合、そのカットオフ周波数は、フィルタ係数を変更することによって容易に切り替えることができる。動作においては、制御回路120が、図8に示した切替時刻T4において制御信号を発生し、以て可変利得増幅器112に対して増幅率を低下させるよう指示すると共に、デジタルLPF113に対してカットオフ周波数を低下させるよう指示する。なお、可変利得増幅器112及びデジタルLPF113の制御タイミングは、多少前後しても良い。これにより、デジタルLPF113によって、可変利得増幅器112での増幅率の切替に伴う高周波不要成分が更に抑圧されることとなる。このため、DCO114への入力信号の変化がより平滑化され、以てループ帯域の切替に際してのオフセットの発生を、上記の実施の形態1と比してより確実に抑止できる。また、本実施の形態においては、デジタルLPF113のカットオフ周波数を低下させることによって、データ送信に際してのスペクトラム特性を向上させることができるというメリットも得られる。なお、上記の実施の形態によって本発明は限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づき、当業者によって種々の変更が可能なことは明らかである。