"車体に搭載される車載機と、人体に付帯され、前記車載機との間で通信を行う携帯機とを備えたキーレスエントリシステムにおいて、前記車載機は、水平偏波を送受可能な車載アンテナと、前記車載アンテナを介して前記携帯機に信号を送信する車載送信部と、前記車載アンテナを介して前記携帯機から受信した前記車載機と当該携帯機との距離を示す信号に基づいて、当該距離が所定距離以内であると判断した場合に、前記車体のキーレスエントリ動作を許可する車載受信部とを備え、前記携帯機は、水平偏波を送受可能な携帯機用アンテナと、前記携帯機用アンテナを介して前記車載機から受信した信号の強度を測定して、当該車載機と前記携帯機との距離を測定する携帯機用受信部と、前記携帯機用受信部により測定された距離を示す信号を前記携帯機用アンテナを介して前記車載機に送信する携帯機用送信部とを備え、前記車載アンテナおよび前記携帯機用アンテナのうち少なくとも一方は垂直偏波を抑制可能であることを特徴とするキーレスエントリシステム。車体に搭載される車載機と、人体に付帯され、前記車載機との間で通信を行う携帯機とを備えたキーレスエントリシステムにおいて、前記携帯機は、水平偏波を送受可能な携帯機用アンテナと、前記携帯機用アンテナを介して前記車載機に信号を送信する携帯機用送信部と、前記携帯機用アンテナを介して前記車載機から受信した当該車載機と前記携帯機との距離を示す信号に基づいて、当該距離が所定距離以内であると判断した場合に、前記車体のキーレスエントリ動作を許可する携帯機用受信部とを備え、前記車載機は、水平偏波を送受可能な車載アンテナと、前記車載アンテナを介して前記携帯機から受信した信号の強度を測定して、前記車載機と当該携帯機との距離を測定する車載受信部と、前記車載受信部により測定された距離を示す信号を前記車載アンテナを介して前記携帯機に送信する車載送信部とを備え、前記車載アンテナおよび前記携帯機用アンテナのうち少なくとも一方は垂直偏波を抑制可能であることを特徴とするキーレスエントリシステム。前記車載アンテナは、水平面内において所定距離離して配置された2つのアンテナを有することを特徴とする請求項1または請求項2記載のキーレスエントリシステム。前記携帯機用アンテナは、前記携帯機の基板上に設けられ、ループの軸方向が当該基板面において略直交する第一,二の微小ループアンテナを有することを特徴とする請求項1から請求項3のうちのいずれか1項記載のキーレスエントリシステム。前記携帯機は、前記基板の表面または内層に設けられ、当該基板面における一方の方向に延びたグランド突起を有するグランドを有し、前記第一の微小ループアンテナは、前記ループの軸方向が前記一方の方向に略平行であり、一端側が前記グランド突起と接続され、前記第二の微小ループアンテナは、一端側が前記グランドと接続され、前記第一,二の微小ループアンテナは、前記第一の微小ループアンテナの基板面への投影線の延長線が、前記第二の微小ループアンテナの基板面への投影線の略中央を略直交するように配置されたことを特徴とする請求項4記載のキーレスエントリシステム。前記第一の微小ループアンテナは、前記略直交配置に代えて、前記基板面における前記グランド突起と接続された側とは反対側が、前記グランドから離れるように傾いて配置され、前記第二の微小ループアンテナは、前記略直交配置に代えて、前記基板面における前記グランドと接続された側とは反対側が、前記基板の外側に向かうように傾いて配置されたことを特徴とする請求項5記載のキーレスエントリシステム。前記携帯機用アンテナは、ループの軸方向が前記基板面の鉛直方向に略平行であり、当該基板上に前記第一,二の微小ループアンテナを囲うように配置されて前記グランドと接続された第三の微小ループアンテナを有することを特徴とする請求項5記載のキーレスエントリシステム。前記携帯機用アンテナは、ループの軸方向が前記基板面の鉛直方向に略平行であり、前記基板上の前記グランドを介して前記第一,二の微小ループアンテナ側とは反対側に配置されて当該グランドと接続された第三の微小ループアンテナを有することを特徴とする請求項5記載のキーレスエントリシステム。前記車載アンテナは、ループの軸方向が地面に対して略垂直に配置された微小ループアンテナであることを特徴とする請求項1から請求項8のうちのいずれか1項記載のキーレスエントリシステム。前記車載アンテナは、導体の軸方向が地面に対して略水平に配置されたダイポールアンテナであることを特徴とする請求項1から請求項8のうちのいずれか1項記載のキーレスエントリシステム。前記車載アンテナは、コの字型の導体を有し、当該導体の形成面が地面に対して略水平に配置されたコの字ダイポールアンテナであることを特徴とする請求項1から請求項8のうちのいずれか1項記載のキーレスエントリシステム。車体に搭載され、人体に付帯される携帯機との間で通信を行う車載機において、水平偏波を送受可能な車載アンテナと、前記車載アンテナを介して前記携帯機に信号を送信する車載送信部と、前記車載アンテナを介して前記携帯機から受信した、前記信号の強度から測定された前記車載機と当該携帯機との距離を示す信号に基づいて、当該距離が所定距離以内であると判断した場合に、前記車体のキーレスエントリ動作を許可する車載受信部とを備えたことを特徴とする車載機。車体に搭載され、人体に付帯される携帯機との間で通信を行う車載機において、水平偏波を送受可能な車載アンテナと、前記車載アンテナを介して前記携帯機から受信した信号の強度を測定して、前記車載機と当該携帯機との距離を測定する車載受信部と、前記車載受信部により測定された距離を示す信号を前記車載アンテナを介して前記携帯機に送信する車載送信部とを備えたことを特徴とする車載機。人体に付帯され、車体に搭載される車載機との間で通信を行う携帯機において、水平偏波を送受可能な携帯機用アンテナと、前記携帯機用アンテナを介して前記車載機から受信した信号の強度を測定して、当該車載機と前記携帯機との距離を測定する携帯機用受信部と、前記携帯機用受信部により測定された距離を示す信号を前記携帯機用アンテナを介して前記車載機に送信する携帯機用送信部とを備えたことを特徴とする携帯機。人体に付帯され、車体に搭載される車載機との間で通信を行う携帯機において、水平偏波を送受可能な携帯機用アンテナと、前記携帯機用アンテナを介して前記車載機に信号を送信する携帯機用送信部と、前記携帯機用アンテナを介して前記車載機から受信した、前記信号の強度から測定された当該車載機と前記携帯機との距離を示す信号に基づいて、当該距離が所定距離以内であると判断した場合に、前記車体のキーレスエントリ動作を許可する携帯機用受信部とを備えたことを特徴とする携帯機。しかしながら、上記特許文献1に示された従来のキーレスエントリシステムは、車載機から携帯機への通信と、携帯機から車載機への通信とで異なる周波数を用いる。このため、アンテナや高周波回路が2種類必要となるという課題があった。特に、LF帯は周波数が低いため、アンテナが大型化複雑化し、生産コストが高くなるという課題があった。なお、従来のキーレスエントリシステムにおいてLF帯を用いている理由としては、車載機と携帯機との間にユーザ人体が存在しても、人体による電磁波遮蔽の効果がほとんど生じないため、人体による距離算出の誤差が小さいことが挙げられる。一方、UHF帯のみを用いて車載機と携帯機との距離算出を行うことは可能であり、従来のLF帯とUHF帯とを併用する方式に比べてコストダウンが可能である。この場合、距離算出において、受信レベルが高い場合は車載機と携帯機との距離が短く、受信レベルが低い場合は距離が長いと判定する。しかしながら、UHF帯のみを用いた場合において、車載機と携帯機との間に人体が存在する場合、人体遮蔽効果により受信レベルが大幅に低下し、実際の距離よりも遠い値が算出され、距離算出の精度が劣化してしまう。そのため、UHF帯のみを用いたキーレスシステムでは、人体遮蔽効果を低減する手段が求められるという課題があった。また、一般的なUHF帯のアンテナが人体に近接すると、アンテナの利得が低下し、受信レベルが大幅に低下するため、人体が近接することによる利得低下を低減する手段が求められるという課題があった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、UHF帯のみを用いたキーレスエントリシステムにおいて、人体遮蔽効果を低減でき、また、人体が近接することによる利得低下を低減できるキーレスエントリシステム、車載機および携帯機を提供することを目的としている。この発明に係るキーレスエントリシステムは、車体に搭載される車載機と、人体に付帯され、車載機との間で通信を行う携帯機とを備え、車載機は、水平偏波を送受可能な車載アンテナと、車載アンテナを介して携帯機に信号を送信する車載送信部と、車載アンテナを介して携帯機から受信した車載機と当該携帯機との距離を示す信号に基づいて、当該距離が所定距離以内であると判断した場合に、車体のキーレスエントリ動作を許可する車載受信部とを備え、携帯機は、水平偏波を送受可能な携帯機用アンテナと、携帯機用アンテナを介して車載機から受信した信号の強度を測定して、当該車載機と携帯機との距離を測定する携帯機用受信部と、携帯機用受信部により測定された距離を示す信号を携帯機用アンテナを介して車載機に送信する携帯機用送信部とを備え、車載アンテナおよび携帯機用アンテナのうち少なくとも一方は垂直偏波を抑制可能であるものである。また、この発明に係るキーレスエントリシステムは、車体に搭載される車載機と、人体に付帯され、車載機との間で通信を行う携帯機とを備え、携帯機は、水平偏波を送受可能な携帯機用アンテナと、携帯機用アンテナを介して車載機に信号を送信する携帯機用送信部と、携帯機用アンテナを介して車載機から受信した当該車載機と携帯機との距離を示す信号に基づいて、当該距離が所定距離以内であると判断した場合に、車体のキーレスエントリ動作を許可する携帯機用受信部とを備え、車載機は、水平偏波を送受可能な車載アンテナと、車載アンテナを介して携帯機から受信した信号の強度を測定して、車載機と当該携帯機との距離を測定する車載受信部と、車載受信部により測定された距離を示す信号を車載アンテナを介して携帯機に送信する車載送信部とを備え、車載アンテナおよび携帯機用アンテナのうち少なくとも一方は垂直偏波を抑制可能であるものである。この発明によれば、上記のように構成したので、UHF帯のみを用いたキーレスエントリシステムにおいて、人体遮蔽効果を低減でき、また、人体が近接することによる利得低下を低減できる。以下、この発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。なお以下では、キーレスエントリシステムが適用された車体として二輪車体1を用いて説明を行うが、その他の車体に対しても適用可能である。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1に係るキーレスエントリシステムの構成を示す概略図であり、図2は車載機2の構成を示すブロック図であり、図3は携帯機4の構成を示すブロック図である。キーレスエントリシステムは、図1に示すように、二輪車体1に搭載された車載機2と、この二輪車体1のユーザ人体3に付帯された携帯機4とから構成されている。また、二輪車体1にはアンロックボタン5が設けられている。そして、ユーザは、アンロックボタン5を押下することで、二輪車体1の解錠やエンジンスタートなどのキーレスエントリ動作を行う。車載機2は、図2に示すように、車載アンテナ21、送信部車載送信部22および受信部車載受信部23から構成されている。車載アンテナ21は、二輪車体1に搭載され、携帯機4の後述する携帯機用アンテナ41との間で信号の送受信を行うものである。この車載アンテナ21は、水平偏波を送受可能であり、かつ、垂直偏波を抑圧可能なアンテナである。送信部22は、アンロックボタン5が押下された際に、所定強度のUHF帯の信号電力測定用信号を車載アンテナ21を介して携帯機4に送信するものである。受信部23は、車載アンテナ21を介して携帯機4から受信した車載機2と携帯機4との距離を示す信号に基づいて、その距離が所定距離例えば1m程度以内であると判断した場合に、二輪車体1の解錠やエンジンスタートなどを許可し、それ以外の場合には許可しないように動作するものである。携帯機4は、図3に示すように、携帯機用アンテナ41、受信部携帯機用受信部42および送信部携帯機用送信部43から構成されている。携帯機用アンテナ41は、車載機2の車載アンテナ21との間で信号の送受信を行うものである。この携帯機用アンテナ41は、水平偏波を送受可能なアンテナである。受信部42は、携帯機用アンテナ41を介して車載機2から受信した信号の強度を測定することで、車載機2と携帯機4との距離を測定するものである。送信部43は、受信部42により測定された距離を示すUHF帯の信号を携帯機用アンテナ41を介して車載機2に送信するものである。次に、上記のように構成されたキーレスエントリシステムの動作について、図4を参照しながら説明する。キーレスエントリシステムの動作では、図4に示すように、まず、車載機2の送信部22は、アンロックボタン5が押下された際に、所定強度のUHF帯の信号を車載アンテナ21に介して携帯機4に送信するステップST1。次いで、携帯機4の受信部42は、携帯機用アンテナ41を介して車載機2から受信した信号の強度を測定することで、車載機2と携帯機4との距離を測定するステップST2。ここで、UHF帯の受信強度は、車載アンテナ21と携帯機用アンテナ41との間の距離によって異なり、両者が近接した場合には信号強度が強くなり、離れた場合には弱くなる。そのため、予め信号強度と距離との関係を求め、数値テーブルを作成しておくことで、UHF帯の信号強度から車載機2と携帯機4との距離を測定することができる。次いで、送信部43は、受信部42により測定された距離を示すUHF帯の信号を携帯機用アンテナ41を介して車載機2に送信するステップST3。ここで、送信部43は、受信部42により測定された距離そのものを示す情報を送信するようにしてもよいし、車載機2と携帯機4との距離が所定距離以内であるか否かを示す情報を送信するようにしてもよい。次いで、車載機2の受信部23は、車載アンテナ21を介して携帯機4から受信した信号に基づいて、車載機2と携帯機4との距離が所定距離以内であると判断した場合には、二輪車体1の鍵の解錠およびエンジンスタートなどのキーレスエントリ動作を許可し、それ以外の場合には許可しないように動作するステップST4。以上の動作により、UHF帯のみを用いて車載機2と携帯機4との距離を算出することが可能であり、従来のLF帯とUHF帯を併用する方式に比べてコストダウンが可能となる。しかしながら、UHF帯を用いた距離算出では、UHF帯の受信レベルの変動によって、車載機2と携帯機4との測距に誤差が生じる。このUHF帯の受信レベル変動の大きな要因として、車載機2と携帯機4との間に人体3が存在することによる人体遮蔽効果が挙げられる。そして、人体遮蔽効果により受信レベルが大幅に低下した場合、実際の距離よりも遠い値が算出される。そのため、車載機2と携帯機4との間に人体3が存在する場合、携帯機4を付帯したユーザがアンロックボタン5を押下できる距離にいても、所定距離以上離れていると判定されてしまい、二輪車体1の解錠やエンジンスタートなどが許可されない不具合が生じる恐れがある。一方、上記のような人体遮蔽効果を予め見込んで信号強度と距離との関係を示す数値テーブルを作成することも考えられる。しかしながら、この場合、実際にはユーザが所定距離以上離れていても、車載機2と携帯機4との間に人体3が存在しない場合に、所定距離以内であると誤判定される可能性がある。その結果、ユーザが遠く離れていても二輪車体1の解錠やエンジンスタートなどが許可される可能性があり、盗難の危険性が増大する。以上のような不具合を解消するためには、UHF帯のみを用いたキーレスエントリシステムにおいて、人体遮蔽効果を低減する手段が求められる。次に、人体遮蔽効果を低減するための手段について、図5を参照しながら説明する。図5は、人体臀部に位置するポケットに携帯機4を入れ、当該人体3が直立した状態における携帯機4の水平面内での放射パターンを測定した円グラフである。なお、図5では、車載アンテナ21および携帯機用アンテナ41において、垂直偏波V偏波を利用した場合の放射パターンを破線で示し、水平偏波H偏波を利用した場合の放射パターンを実線で示している。ここで、人体3は、UHF帯において、比誘電率εr=60程度、導電率σ=0.8[S/m]程度の電気定数を有しており、導体に近い振る舞いをする。そのため、人体3に入射した電波は到来方向に反射され、人体3内部を透過する電波はほとんど存在しない。図5のグラフを見ると、人体3が反射体として作用しており、45°近辺のレベルが高く、その反対方向の225°近辺のレベルが低くなっていることが確認できる。しかしながら、45°近辺のレベルと225°近辺のレベルとの差は垂直偏波と水平偏波で異なっており、このレベル差は、垂直偏波に比べて水平偏波の方が少なくなっていることが確認できる。次に、この現象が生じる原理について、図6,7を参照しながら説明する。図6は人体3に垂直偏波が入射された場合での伝搬の様子を示す模式図である。ここで、人体3は概ね円筒形とみなすことが可能であり、この円筒6の高さは身長に相当する160cm程度とし、直径は胴体に相当する30~40cm程度とする。また、図6において、矢印7は垂直偏波の向きを表し、矢印8は垂直偏波の電波の進む方向を表している。図6に示すように、人体3を導体とみなした場合、人体3に垂直偏波が入射すると、人体3内部にて、それを打ち消す電流が偏波の方向に沿って誘起される。人体3内部の電流の強度は、電流が流れる方向の長さによって変化する。導体が反射体として作用するためには、電流の流れる方向の長さは半波長以上必要である。そして、垂直偏波が入射された場合には、円筒6の高さLvが人体3内部の電流の強度に強く影響する。ここで、高さLvは160cm程度の長さを有しており、UHF帯として315MHzを用いることを想定すると、半波長以上の長さになる。そのため、垂直偏波は人体3により大きく遮蔽され、アンテナ21,41の入射方向とは反対側へ到達する電波の強度は大幅に弱くなる。一方、図7は人体3に水平偏波が入射された場合での伝搬の様子を示す模式図である。図7において、矢印9は水平偏波の向きを表し、矢印10は水平偏波の電波の進む方向を表している。図7に示すように、人体3に水平偏波が入射した場合、偏波の方向に沿った長さは円筒6の直径Lhである。ここで、直径Lhは30~40cm程度であり、315MHzにおける半波長より短い。そのため、人体3内部に誘起される電流の強度は弱く、反射体としての作用が小さくなる。よって、水平偏波は、人体3を迂回して伝搬し、入射方向とは反対側へも比較的大きな強度の電波が到達する。上述したように、水平偏波を利用することで、垂直偏波に比べて人体遮蔽効果を低減することができる。そこで、本発明のキーレスエントリシステムでは、車載アンテナ21および携帯機用アンテナ41として、水平偏波を送受可能なアンテナを用いる。これにより、水平偏波のみを利用することが可能となる。なお、一般的には、携帯機4の傾きや、二輪車体1の反射などにより垂直偏波と水平偏波は混在する。そして、垂直偏波成分は人体遮蔽効果を強く受けるため、この垂直偏波成分を受信してしまうと、受信信号のレベル変動が大きくなる。そこで、これを防ぐため、車載アンテナ21に垂直偏波成分を遮断する機能を設ける。その結果、人体遮蔽効果を低減でき、車載機2と携帯機4との間の距離算出誤差を低減可能とすることができる。なお、ここでは車載アンテナ21に垂直偏波抑圧機能を持たせているが、その機能を携帯機用アンテナ41に持たせてもよい。また、車載アンテナ21および携帯機用アンテナ41の両方に垂直偏波抑制機能を持たせてもよい。以上のように、この実施の形態1によれば、車載アンテナ21および携帯機用アンテナ41として水平偏波を送受可能なアンテナを用い、少なくとも一方に垂直偏波抑制機能を持たせるように構成したので、UHF帯のみを用いたキーレスエントリシステムにおいて、人体遮蔽効果を低減でき、また、人体3が近接することによる利得低下を低減できる。なお、実施の形態1では、車載機2にて、電力測定用信号の送信動作およびキーレスエントリ可否判定動作を行い、携帯機4にて、信号強度測定距離測定動作を行うように構成したが、逆に、携帯機4にて、電力測定用信号の送信動作およびキーレスエントリ可否判定動作を行い、車載機2にて、信号強度測定距離測定動作を行うように構成してもよい。実施の形態2.図8はこの発明の実施の形態2に係るキーレスエントリシステムの構成を示す概略図である。この図8に示す実施の形態2に係るキーレスエントリシステムは、図1に示す実施の形態1に係るキーレスエントリシステムの車載アンテナ21を第一,二の車載アンテナ21a,21bに変更したものである。その他の構成は同様であり、同一の符号を付してその説明を省略する。第一の車載アンテナ21aは、二輪車体1の前方に搭載され、携帯機用アンテナ41との間で信号の送受信を行うものである。この第一の車載アンテナ21aは、水平偏波を送受可能であり、かつ、垂直偏波を抑圧可能なアンテナである。第二の車載アンテナ21bは、二輪車体1の後方に搭載され、携帯機用アンテナ41との間で信号の送受信を行うものである。この第二の車載アンテナ21bは、水平偏波を送受可能であり、かつ、垂直偏波を抑圧可能なアンテナである。実施の形態1では、水平偏波を用いることで人体遮蔽効果を低減でき、距離算出を行う際に有効であることについて示した。しかしながら、実施の形態1の構成においても、人体遮蔽効果はある程度残存する。そこで、この人体遮蔽効果をさらに低減するため、2つの車載アンテナ21a,21bを、人体3に付帯された携帯機4の携帯機用アンテナ41からみて、なるべく広い開き角になるように所定距離離して配置する。図9にその原理について示す。図9は、人体臀部に位置するポケットに携帯機4を入れ、当該人体3が直立した状態における携帯機4の水平面内での放射パターンを測定した円グラフである。二輪車体1に1つの車載アンテナ21のみを設置した場合、放射パターンの一方向のみに対応した受信レベルとなる。そのため、例えば、人体3の向きが水平面内において一周する変動要因に対して、受信レベルは放射パターンの最低値と最高値の差分だけ変動する。図9の例では、上記変動量は15dB程度になる。これに対して、二輪車体1に2つの車載アンテナ21a,21bを、携帯機用アンテナ41からみた開き角が90°になるように配置し、車載アンテナ21a,21bのうち受信レベルの高い方を選定するように制御する。これにより、人体3の向きが水平面内において一周する変動要因に対して受信レベルの変動を抑えることが可能となる。図9において、符号Aの矢印の組み合わせは、人体3の臀部が車体方向を向いた場合での各車載アンテナ21a,21bの方向を表しており、上記制御を行った場合に最大の受信レベルが得られる条件を示したものである。これに対し、符号Bの矢印の組み合わせは、人体3の正面方向が車体方向を向いた場合での各車載アンテナ21a,21bの方向を表しており、上記制御を行った場合に最小の受信レベルが得られる条件を示したものである。両者の受信レベルの差は6dB程度であり、受信レベルの変動は1つの車載アンテナ21のみを用いた場合と比較して、9dB改善することが可能となる。よって、車載機2と携帯機4との間の距離算出に対する誤差が低減可能となる。以上のように、この実施の形態2によれば、2つの車載アンテナ21a,21bを、人体3に付帯された携帯機4の携帯機用アンテナ41からみて、なるべく広い開き角になるように所定距離離して配置するように構成したので、実施の形態1と比較して、人体遮蔽効果をさらに低減することができる。実施の形態3.実施の形態1,2では、携帯機用アンテナ41の具体的な構成については説明を行わなかったが、実施の形態3では、この携帯機用アンテナ41の構成について説明する。図10はこの発明の実施の形態3に係る携帯機4の構成を示す概略図であり、図10aは斜視図であり、図10bは上面図である。この携帯機4は、図10に示すように、基板401、グランド402および第一,二のループアンテナ403,404から構成されている。なお、第一,二のループアンテナ403,404は、携帯機用アンテナ41を構成する。ここで、基板401は、図3に示す受信部42および送信部43としての機能を有するものであり、略長方形形状である。そして、この基板401の表面または内層には、グランド402が設けられている図10では表面に設けられている。このグランド402は、基板401の幅方向一端側において、基板401の縁に沿って長手方向に延びた半島状のグランド突起402aを有している。一方、第一のループアンテナ403は、基板401の長手方向一端側において、ループの軸方向が基板401の長手方向に略平行であり、一端側がグランド突起402aと接続された、周囲長が波長に対して十分に小さい微小ループアンテナである。また、第二のループアンテナ404は、基板401の長手方向一端側において、ループの軸方向が基板401の幅方向に略平行であり、当該幅方向のグランド突起402a側とは反対側に配置され、一端側がグランド402と接続された、周囲長が波長に対して十分に小さい微小ループアンテナである。そして、第一,二の微小ループアンテナ403,404は、図10bに示すように、第一のループアンテナ403の基板面への投影線の延長線が第二のループアンテナ404の基板面への投影線の略中央を略直交するように、配置されている。なお、第一のループアンテナ403および第二のループアンテナ404に給電するための線路は、グランド突起402aおよびグランド402を利用したストリップ線路などにより構成される。この携帯機4は、一例として、基板401の長さが50mm程度であり、幅が20mm程度であり、アンテナ403,404を含めた厚さが10mm程度であり、扁平形状である。このように携帯機4を扁平形状とすることで、図11に示すように、ポケット等により人体3に付帯された場合に、人体3に密着する面を規定することができる。上記の例では、50×20mmの面が人体3に密着するように付帯される。また、上述したように、一般的に、人体3はUHF帯において導体に近い振る舞いをするため、第一,二のループアンテナ403,404のような磁流波源を人体3に対して平行に配置することで、人体3が近接することによる変動を低減できる。ここで、磁流の向きは第一,二の微小ループアンテナ403,404の軸方向の向きと等しい。本実施の形態では、図11に示すように人体3に密着した場合に、第一,二のループアンテナ403,404の軸方向がともに人体3に対して平行に配置されるため、人体3が近接することによる変動を低減できる。また、第一,二のループアンテナ403,404は軸方向に直交する偏波を放射する。一方、第一のループアンテナ403の軸方向および第二のループアンテナ404の軸方向は互いに略直交しているため、50×20mmの面が人体3に密着した条件下で携帯機4が回転したとしても、必ず水平偏波に対応したループアンテナ403または404が存在することになる。例えば、第一のループアンテナ403と第二のループアンテナ404から交互にUHF帯の電波を放射し、水平偏波のみを受信できる車載アンテナ21でこれらの電波を受信し、受信レベルが高い方を選択するように制御することで、水平偏波を利用した距離算出が可能となる。また、別途重力を検知するセンサを設けることで、携帯機4の傾きを検知し、ループの軸方向が地面に対して垂直に近いループアンテナ403または404を選択して利用することも可能である。一方、両アンテナ403,404の結合が強い場合には、それぞれが独立したアンテナ403,404として動作させることが困難となり、携帯機4の回転に対して、水平偏波が放射できない条件が生じる。しかしながら、第一,二のループアンテナ403,404を、第一のループアンテナ403の基板面への投影線の延長線が第二のループアンテナ404の基板面への投影線の略中央を略直交するように配置することで、両アンテナ403,404の直交性により、アンテナ403,404間の電磁結合を低減できる。その結果、携帯機4の回転に対して、水平偏波が放射できない条件を抑圧することが可能となる。以上のように、この実施の形態3によれば、携帯機4の基板401上に、互いのループの軸方向が略直交する第一,二のループアンテナ403,404を設けるように構成したので、携帯機4の傾き変動に対して、安定して水平偏波を送受可能となる。なお、実施の形態3では、図10に示すように携帯機4を構成したが、この構成例に限るものではなく、第一のループアンテナ403をグランド突起402aに接続し、第二のループアンテナ404をグランド402に接続し、第一,二のループアンテナ403,404を、第一のループアンテナ403の基板面への投影線の延長線が第二のループアンテナ404の基板面への投影線の略中央を略直交するように配置した構成であればよい。実施の形態4.図12はこの発明の実施の形態4に係る携帯機4の構成を示す概略図であり、図12aは斜視図であり、図12bは上面図である。図12に示す実施の形態4に係る携帯機4は、図10に示す実施の形態3に係る携帯機4のうち、第一,二のループアンテナ403,404の設置方法を変更したものである。図12に示すように、第一のループアンテナ403は、基板面におけるグランド突起402aと接続された側とは反対側が、グランド402から離れるように傾いて配置されている。また、第二のループアンテナは、基板面におけるグランド402と接続された側とは反対側が、基板401の外側に向かうように傾いて配置されている。実施の形態3では、第一,二のループアンテナ403,404を、第一のループアンテナ403の基板面への投影線の延長線が第二のループアンテナ404の基板面への投影線の略中央を直交するように配置することで、両アンテナ403,404の直交性により、アンテナ403,404間の電磁結合を低減している。しかしながら、グランド402の形状やグランド突起402aなどの非対称な構造の影響により直交性が崩れるため、結合を十分に低いレベルまで低減することができない。そこで、本実施の形態では、これらの直交性の崩れを相殺するために、第一,二のループアンテナ403,404をそれぞれ傾けて設置する。その結果、両アンテナ403,404間の結合を十分に低いレベルまで低減できる。図13にアンテナ403,404間の結合特性を示す。図13に示すように、両アンテナ403,404を傾けることで、結合量を-13dB程度まで低減できる。これに対し、図示はしていないが、傾きのない設置では-6dBより高いレベルの結合が生じる。以上のように、この実施の形態4によれば、第一,二のループアンテナ403,404を傾けて設置するように構成したので、実施の形態3に対して、グランド402の形状やグランド突起402aなどの非対称な構造の影響による直交性の崩れを相殺することができる。実施の形態5.図14はこの発明の実施の形態5に係る携帯機4の構成を示す概略図であり、図14aは斜視図であり、図14bは上面図である。図14に示す実施の形態5に係る携帯機4は、図10に示す実施の形態3に係る携帯機4に第三のループアンテナ405を追加したものである。その他の構成は同様であり、同一の符号を付してその説明する。第三のループアンテナ405は、ループの軸方向が基板面の鉛直方向に略平行であり、基板401上で第一,二のループアンテナ403,404を囲うように配置されてグランド402に接続された、周囲長が波長に対して十分に小さい微小ループアンテナである。実施の形態5では、第一~三のループアンテナ403~405のループの軸方向がそれぞれ略直交している。その結果、携帯機4を構成する6つの面において、いかなる面が人体3に密着しても、ループの軸方向が人体3と平行になるループアンテナが2つ存在することになる。よって、人体3近傍において、最低でも2つのアンテナの性能劣化を防ぐことが可能となる。また、上記面が人体3に密着するという条件下において、携帯機4が回転しても、必ず水平偏波に対応したアンテナが存在することになる。以上のように、この実施の形態5によれば、軸方向が基板面の鉛直方向に略平行であり、第一,二のループアンテナ403,404を囲うように配置された第三のループアンテナ405を設けるように構成したので、実施の形態3と比較して、携帯機4の傾き変動に対して、より安定して水平偏波を送受可能となる。実施の形態6.図15はこの発明の実施の形態6に係る携帯機4の構成を示す概略図である。図15に示す実施の形態6に係る携帯機4は、図10に示す実施の形態3に係る携帯機4に第三のループアンテナ405bを追加したものである。その他の構成は同様であり、同一の符号を付してその説明を省略する。第三のループアンテナ405bは、ループの軸方向が基板面の鉛直方向に略平行であり、基板401上のグランド402を介して第一,二のループアンテナ403,404側とは反対側に配置されてグランド402と接続された、周囲長が波長に対して十分に小さい微小ループアンテナである。以上のように、実施の形態6によれば、軸方向が基板面の鉛直方向に略平行であり、基板401上のグランド402を介して第一,二のループアンテナ403,404とは反対側に配置された第三のループアンテナ405bを設けるように構成したので、実施の形態5と比較して、第一,二のループアンテナ403,404と第三のループアンテナ405bとの距離を離すことができ、アンテナ間の相互結合を低減することが可能となる。なお、実施の形態5,6では、実施の形態3に係る携帯機4を基礎として、第三のループアンテナ405,405bを設けた場合について示したが、実施の形態4に係る携帯機4を基礎として、第三のループアンテナ405,405bを設けてもよく、これにより、アンテナ間の相互結合をさらに低減することが可能となる。実施の形態7.実施の形態1~6では車載アンテナ21の具体的な構成については説明を行わなかったが、実施の形態7ではこの車載アンテナ21の構成について説明する。図16~18はこの発明の実施の形態7に係る車載機2の構成を示す概略図である。車載機2に設けられた車載アンテナ21としては、図16~18に示すように、微小ループアンテナ21c、ダイポールアンテナ21dやコの字ダイポールアンテナ21eが適用できる。なお、図16~18では車載機2の本体上に車載アンテナ21を搭載した状態を示している。ここで、図16に示すように、微小ループアンテナ21cを適用する場合には、ループの軸方向が地面に対して略垂直になるように設置する。また、図17に示すように、ダイポールアンテナ21dを適用する場合には、ダイポール導体の軸方向が地面に対して略水平になるように設置する。また、図18に示すように、コの字ダイポールアンテナ21eを適用する場合には、コの字型の導体を形成する面が地面に対して略水平になるように設置する。車載アンテナ21に水平偏波のみを送受できるような機能を持たせるためには、車載アンテナ21に垂直偏波を除去する機能が必要である。それに対して、図16に示す微小ループアンテナ21cでは、ループの軸に垂直な偏波に対して、軸の周囲に無指向性を有する放射パターンが得られる。そのため、ループの軸方向を地面に対して略垂直になるように設置することで、水平偏波の無指向性放射パターンが実現できる。そのため、携帯機4の水平面内における方向によらずに安定した受信レベルを実現できる。また、図17に示すダイポールアンテナ21dは、ダイポールの軸に沿った方向の偏波に対応している。そのため、ダイポールの軸方向を地面に対して略水平に設置することで、水平偏波のみを送受可能になる。また、ダイポールアンテナは線状の導体1本により構成可能なため、車体1への搭載の自由度が高いという利点がある。ただし、ダイポールアンテナ21dでは、水平面の放射パターンは8の字形になるため、感度を持たない方向が存在する。これを防ぐためには、ダイポールアンテナをコの字形に折り曲げたコの字ダイポールアンテナ21eを適用すればよい。図18に示すコの字ダイポールアンテナ21eでは、水平面内においてほぼ無指向性の水平偏波に対応した放射パターンが得られる。また、線状の導体1本により構成可能なため、車体1への搭載の自由度が高いという利点がある。以上のように、この実施の形態7によれば、車載アンテナ21として、微小ループアンテナ21c、ダイポールアンテナ21dやコの字ダイポールアンテナ21eを用いるように構成したので、車載アンテナ21に水平偏波のみを送受可能とする機能を持たせることができる。なお、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。"