両端部に光透過性を有する部材が設けられた容器を備え、該容器内に、光透過性を有し屈折率が互いに異なる第一の液体と第二の液体が、前記両端部の光透過性を有する部材に対向して配設された光透過性を有する可撓性部材を介して収容され、前記可撓性部材の少なくとも一部が屈折面として機能し、該屈折面が前記第二の液体に向かって凸形状または凹形状に変形する液体レンズであって、前記可撓性部材の厚さをT[m]、前記液体レンズの内径をφ[m]、前記第一の液体の密度をρ1[kg/m3]、前記第二の液体の密度をρ2[kg/m3]とするとき、前記Tが、次の式を満足することを特徴とする液体レンズ。前記可撓性部材の密度をρ3[kg/m3]とするとき、前記Tが、次の式を満足することを特徴とする請求項1に記載の液体レンズ。両端部に光透過性を有する部材が設けられた容器を備え、該容器内に、光透過性を有し屈折率が互いに異なる第一の液体と第二の液体が、前記両端部の光透過性を有する部材に対向して配設された光透過性を有する可撓性部材を介して収容され、前記可撓性部材の少なくとも一部が屈折面として機能し、該屈折面が前記第二の液体に向かって凸形状に変形する液体レンズであって、前記可撓性部材の厚さをT[m]、前記液体レンズの内径をφ[m]、前記第一の液体の密度をρ1[kg/m3]、前記第二の液体の密度をρ2[kg/m3]とするとき、前記Tが、次の式を満足することを特徴とする液体レンズ。前記可撓性部材の密度をρ3[kg/m3]とするとき、前記Tが、次の式を満足することを特徴とする請求項3に記載の液体レンズ。しかしながら、上記従来例の特許文献1のものは、つぎのような課題を有している。すなわち、特許文献1の可変焦点レンズのように、二つの液体の密度差を小さくするだけでは、可撓性部材の自重による変形を低く抑えられない場合が生じる。そのため、屈折面の形状を球面に近づける効果が不十分となる場合がある。本発明は、上記課題に鑑み、可撓性部材の自重による変形を低く抑えることが可能となる液体レンズを提供することを目的とする。本発明の液体レンズは、両端部に光透過性を有する部材が設けられた容器を備え、該容器内に、光透過性を有し屈折率が互いに異なる第一の液体と第二の液体が、前記両端部の光透過性を有する部材に対向して配設された光透過性を有する可撓性部材を介して収容され、前記可撓性部材の少なくとも一部が屈折面として機能し、該屈折面が前記第二の液体に向かって凸形状または凹形状に変形する液体レンズであって、前記可撓性部材の厚さをT[m]、前記液体レンズの内径をφ[m]、前記第一の液体の密度をρ1[kg/m3]、前記第二の液体の密度をρ2[kg/m3]とするとき、前記Tが、次の式を満足することを特徴とする。また、本発明の液体レンズは、両端部に光透過性を有する部材が設けられた容器を備え、該容器内に、光透過性を有し屈折率が互いに異なる第一の液体と第二の液体が、前記両端部の光透過性を有する部材に対向して配設された光透過性を有する可撓性部材を介して収容され、前記可撓性部材の少なくとも一部が屈折面として機能し、該屈折面が前記第二の液体に向かって凸形状に変形する液体レンズであって、前記可撓性部材の厚さをT[m]、前記液体レンズの内径をφ[m]、前記第一の液体の密度をρ1[kg/m3]、前記第二の液体の密度をρ2[kg/m3]とするとき、前記Tが、次の式を満足することを特徴とする。本発明によれば、可撓性部材の自重による変形を低く抑えることが可能となる液体レンズを実現することができる。本発明を実施するための形態を、以下の実施例により説明する。以下に、本発明の実施例について、説明する。[実施例1]図1は、本発明の実施例1における液体レンズ100の構成を説明する模式図であり、円筒容器の中心軸液体レンズの光軸110を含む平面で切断した断面図である。図1においては、円筒部材101の両端部に光透過性を有する蓋部材102、103を接合して構成された円筒容器内に、第一の液体104及び第二の液体105が、可撓性部材106に隣接して収容されている。その際、これらの第一の液体104及び第二の液体105は、上記両端部の光透過性を有する部材に対向して配設された光透過性を有する可撓性部材を介して収容されている。第一の液体104及び第二の液体105は共に光透過性を有し、互いに屈折率が異なる液体である。第一の液体104と第二の液体105には、例えば、純水やシリコンオイルなどを用いることが可能である。可撓性部材106の端部は円筒部材101に接合されており、押圧部材107によって可撓性部材106の一部が押圧されて変形する際図1の点線から実線への変形、端部の位置や形状は変化せず、中心付近の位置や形状のみが変化する。可撓性部材106の中でも、押圧部材107よりも光軸110側に存在する部分が、液体レンズ100の屈折面として機能する。液体レンズ100では、屈折面が、第二の液体105に向かって凸形状である状態図1の点線から、第二の液体105に向かって凹形状である状態まで変形する構造になっている。屈折面が変形すると屈折面での光学パワーも変化するため、液体レンズ100では、光学パワーは、正から負、又は、負から正まで変化する。可撓性部材106は光透過性を有し、例えば、シリコンゴムの薄膜などを用いることが可能である。駆動部材108は、駆動装置109より信号を受け取ると、押圧部材107を光軸110と平行な方向へ変位させ、押圧部材107付近の可撓性部材106が光軸と平行な方向へ変位する。その結果、可撓性部材106の中心付近屈折面が変形し、光学パワーの大きさを変化させる。駆動部材108は、例えば、超音波モータやボイスコイルモータなどを用いることが可能であり、駆動装置109は、例えば、安定化電源などを用いることが可能である。また、図1には示していないが、第一の液体104や第二の液体105が、円筒部材101外に漏れ出したり、駆動部材108の内部に入り込み駆動部材108の機能に影響を与えたりすることを防ぐため、液体の浸入を防ぐシール部材が適所に設けられている。屈折面は球面であることが望ましいが、液体レンズ100のような、第一の液体104と第二の液体105が可撓性部材106に隣接して構成される液体レンズにおいては、以下の二つの影響により、屈折面が変形して非球面となってしまう。一つは、第一の液体104の圧力と第二の液体105の圧力の圧力差の影響であり、もう一つは、可撓性部材106の自重による影響である。前者については、一般的に、第一の液体104と第二の液体105の密度差を小さくすることが効果的である。しかし、これだけでは、後者の影響を小さく抑えることが不十分である。本発明の液体レンズ100は、後者の影響を小さくするために、可撓性部材106の厚さをT[m]、前記液体レンズの内径をφ[m]、前記第一の液体104の密度をρ1[kg/m3]、前記第二の液体105の密度をρ2[kg/m3]とするとき、Tが、次の式1を満足するように構成される。ここで、φは容器内において、可撓性部材106に隣接する二つの液体104、105が収容されている部分の最大径で定義される。Tが式1を満たすことにより、可撓性部材106は常に、可撓性部材106の自重の方向と反対の方向に、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材106の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となる。ここで、Tが式1を満たすことで、可撓性部材106が常に、可撓性部材106の自重の方向と反対の方向に、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差を受ける理由を、図2を用いて説明する。図2は、図1に示した断面図における可撓性部材106の要部拡大図である。図2に実線で示した部分は可撓性部材106の一部であり、この部分には、第一の液体104からの圧力154、第二の液体105からの圧力155、自重156が作用している。ここで、圧力154、圧力155は、深さをh[m]、重力加速度をg[m/s2]、図に示した角度θ、図に示した可撓性部材106の厚さをT[m]とするとき、次の式3、式4のように表される。式3で表される圧力は自重の方向と同一な方向に作用し、式4で表される圧力は自重の方向と反対の方向に作用する。圧力差が自重の方向と反対の方向となるためには、式4で表される圧力が式3で表される圧力よりも大きいことが必要である。これを数式で表すと、次の式5となる。式5を満たしている場合、可撓性部材106の一部である、深さhの部分は、可撓性部材106の自重の方向と反対の方向に、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差を受ける。可撓性部材106の自重による屈折面の変形は屈折面の全面で生じるため、可撓性部材106のあらゆる部分が、自重の方向と反対の方向に圧力差を受けることが必要である。それはつまり、式5が全てのhにおいて満たされていれば良い。つまり、Tが式5の右辺の最大値よりも大きい値であれば良い。これを数式で表すと、θの最小値をθMINとするとき、次の式6又は式7となる。液体レンズ100のように、屈折面の形状が凸形状及び凹形状となる場合、Tは式6、式7の両方を満たすことが必要である。ここで、θMINは半球レンズの時に零となり、その他の球面レンズでは零より大きくなる。よって、Tの条件式が最も厳しい液体レンズ半球レンズにおいて、Tが満たすべき条件式は式1となる。以上の理由から、Tが式1を満たすことで、可撓性部材106が常に、可撓性部材106の自重の方向と反対の方向に、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材106の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となる。ここで、ρ1とρ2の密度が同一の値である場合、式1より、Tが如何なる値であっても本発明の効果が得られることになるが、実際、ρ1とρ2を同一にすることは極めて難しい。その理由の一つが、第一の液体104と第二の液体105は互いに熱膨張率の値が異なり、僅かな温度変化によってρ1とρ2の値に差が生じてしまうからである。更に、本発明の液体レンズ100は、可撓性部材106の密度をρ3[kg/m3]として、Tが次の式2を満たしている。Tが式2を満たすことにより、可撓性部材106の自重の大きさと、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材106の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となる。ここで、Tが式2を満たすことで、可撓性部材106の自重の大きさと、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる理由を、図2を用いて説明する。自重156は、次k式8のように表される。可撓性部材106の自重の大きさと、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差の大きさが、深さhの部分で等しくなるには、式3、式4で表される圧力の差が、式8で表される自重の大きさと同じであれば良い。これを数式で表すと、次の式10となる。式10を満たしている場合、可撓性部材106の一部である、深さhの部分は、可撓性部材106の自重の大きさと、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差の大きさが等しくなる。つまり、深さhの部分では、可撓性部材106の自重の影響による屈折面の変形を、略無くすことが可能となっている。式10をTの範囲で表すと、次の式11又は式12となる。液体レンズ100のように、屈折面の形状が凸形状及び凹形状となる場合、Tは式11、式12の両方を満たすことが必要である。ここで、θMINは半球レンズの時に零となり、その他の球面レンズでは零より大きくなる。よって、Tの条件式が最も厳しい液体レンズ半球レンズにおいて、Tが満たすべき条件式は次の式2となる。以上の理由から、Tが式2を満たすことで、可撓性部材106の自重の大きさと、第一の液体104の圧力と第二の圧力105の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材106の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となる。ここで、ρ2とρ3の密度が同一の値である場合、式1より、Tが如何なる値であっても本発明の効果が得られることになるが、実際、ρ2とρ3を同一にすることは極めて難しい。その理由の一つが、第二の液体105と可撓性部材106は互いに熱膨張率の値が異なり、僅かな温度変化によってρ2とρ3の値に差が生じてしまうからである。次に、本実施例の液体レンズにおけるいくつかの構成例について説明する。第1の構成例は、液体レンズの内径が10mm、第一の液体の密度が1.053g/cm3、第二の液体の密度が1.050g/cm3、可撓性部材の密度が0.980kg/m3、可撓性部材の厚さが30μm、である。例えば、第一の液体には純水に無機物を溶解させた液体、第二の液体にはシリコンオイル、可撓性部材には光透過性を有するシリコンゴムを適用することが可能である。第一の液体に溶解させる無機物の量を調整することにより、第二の液体の密度に近い密度まで、第一の液体の密度を調整することが可能となる。可撓性部材の一部である屈折面の形状は、凸形状の半球レンズから凹形状の半球レンズまで変化する。この液体レンズの構成で、式1を計算すると、可撓性部材の厚さT>28.6μmとなる。本構成例はこの条件を満たしているため、可撓性部材は常に、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、第一の液体の圧力と第二の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となっている。更に、この液体レンズの構成で、式2を計算すると、可撓性部材の厚さT≦53.6μmとなる。本構成例はこの条件も満たしているため、可撓性部材の自重の大きさと、第一の液体の圧力と第二の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となっている。第2の構成例は、液体レンズの内径が10mm、第一の液体の密度が1.433g/cm3、第二の液体の密度が1.430g/cm3、可撓性部材の密度が1.400kg/m3、可撓性部材の厚さが50μm、である。例えば、第一の液体にはインデックスマッチングオイル、第二の液体にはフッ素化合物の液体、可撓性部材には光透過性を有するポリ塩化ビニルを適用することが可能である。可撓性部材の一部である屈折面の形状は、凸形状の半球レンズから凹形状の半球レンズまで変化する。この液体レンズの構成で、式1を計算すると、可撓性部材の厚さT>21.0μmとなる。本構成例はこの条件を満たしているため、可撓性部材は常に、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、第一の液体の圧力と第二の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となっている。更に、この液体レンズの構成で、式2を計算すると、可撓性部材の厚さT≦125μmとなる。本構成例はこの条件も満たしているため、可撓性部材の自重の大きさと、第一の液体の圧力と第二の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となっている。第3の構成例は、液体レンズの内径が30mm、第一の液体の密度が1.431g/cm3、第二の液体の密度が1.430g/cm3、可撓性部材の密度が1.400kg/m3、可撓性部材の厚さが100μm、である。本構成例は、第2の構成例において、第一の液体の密度を第二の液体の密度に一層近づけた例となっている。可撓性部材の一部である屈折面の形状は、凸形状の半球レンズから凹形状の半球レンズまで変化する。この液体レンズの構成で、式1を計算すると、可撓性部材の厚さT>21.0μmとなる。本構成例はこの条件を満たしているため、可撓性部材は常に、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、第一の液体の圧力と第二の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となっている。更に、この液体レンズの構成で、式2を計算すると、可撓性部材の厚さT≦125μmとなる。本構成例はこの条件も満たしているため、可撓性部材の自重の大きさと、第一の液体の圧力と第二の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となっている。第4の構成例は、液体レンズの内径が3mm、第一の液体の密度が1.435g/cm3、第二の液体の密度が1.430g/cm3、可撓性部材の密度が1.400kg/m3、可撓性部材の厚さが15μm、である。本構成例は、第2の構成例において、第一の液体の密度と第二の液体の密度との密度差を少し大きくした例となっている。可撓性部材の一部である屈折面の形状は、凸形状の半球レンズから凹形状の半球レンズまで変化する。この液体レンズの構成で、式1を計算すると、可撓性部材の厚さT>10.5μmとなる。本構成例はこの条件を満たしているため、可撓性部材は常に、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、第一の液体の圧力と第二の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となっている。更に、この液体レンズの構成で、式2を計算すると、可撓性部材の厚さT≦62.5μmとなる。本構成例はこの条件も満たしているため、可撓性部材の自重の大きさと、第一の液体の圧力と第二の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となっている。尚、本実施例の液体レンズは、液体レンズの内径が3mm以上で用いることが望ましい。液体レンズの内径が3mmよりも小さくなると、液体の流路が狭くなり、液体の流れに乱れが生じ易くなる。液体の流れに乱れが生じると、乱れた流れが屈折面に影響を与えることがある。本実施例の液体レンズは、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑え、屈折面の面精度を高精度に保つことが可能となるため、様々な用途に応用することが可能である。例えば、可変焦点メガネやWebカメラ、車載カメラ、携帯電話用カメラをはじめ、高精度な屈折面が要求される、一眼レフデジタルカメラなどにも応用することが可能である。[実施例2]図3は、本発明の実施例2における液体レンズ200の構成を説明する模式図であり、円筒容器の中心軸液体レンズの光軸210を含む平面で切断した断面図である。図3においては、円筒部材201の両端部に光透過性を有する蓋部材202、203を接合して構成された円筒容器内に、第一の液体204及び第二の液体205が、可撓性部材206を介して隣接して収容されている。第一の液体204及び第二の液体205は共に光透過性を有し、互いに屈折率が異なる液体である。第一の液体204と第二の液体205には、例えば、純水やシリコンオイルなどを用いることが可能である。可撓性部材206の端部は円筒部材201に接合されている。可撓性部材206の中でも、円筒部材201に接合されていない部分が、液体レンズ200の屈折面として機能する。ポンプ211、212はそれぞれ、円筒容器内の第一の液体204、第二の液体205と、流路を介して連結されている。ポンプ211、212は連動して作動する仕組みになっており、ポンプ211が円筒容器内に第一の液体204を送り込むと、ポンプ212は円筒容器内から第二の液体205を吸い込む。ポンプ211が円筒容器内に第一の液体204を送り込み、更に、ポンプ212が円筒容器内から第二の液体205を吸い込む。これにより、円筒容器内における第一の液体204の体積が増加し、可撓性部材206の屈折面の形状を図3における点線から実線へと変化させる。このように、屈折面が変形すると屈折面での光学パワーも変化する。液体レンズ200では、屈折面の形状が常に、第二の液体205に向かって凸形状を成しているため、光学パワーは、常に正、又は常に負である。可撓性部材206は光透過性を有し、例えば、シリコンゴムの薄膜などを用いることが可能である。屈折面を変形させる方法は、ポンプ211、212を用いる以外にも、以下に述べる方法をはじめ様々な方法が存在するが、本発明の効果を得る上では、どのような方法を用いても構わない。図4は、本実施例の液体レンズ200における構成の一部を変えた、液体レンズ300の模式図であり、円筒容器の中心軸液体レンズの光軸210を含む平面で切断した断面図である。液体レンズ300では、液体レンズ200におけるポンプ212の代わりに、可撓性部材312を配置している。これにより、ポンプ211が円筒容器内に第一の液体204を送り込んだ際に、可撓性部材312付近の第二の液体205は、可撓性部材312を円筒容器から離れる方向へ膨ませつつ、円筒容器内から送り出される。このように、第二の液体205を円筒容器内から送り出す機能は、液体レンズ300においては、ポンプ312が果たす機能である。液体レンズ300の場合、液体レンズ200とは異なり、ポンプ211と可撓性部材312を連動させる必要が無いため、操作性が良い。屈折面を変形させる方法は、上述した以外にも、液体レンズ200で、第一の液体204からの流路と第二の液体205からの流路を一つのポンプに導き、一つのポンプだけで、第一の液体204と第二の液体205を円筒容器内に流入/流出させる方法もある。図3や図4には示していないが、第一の液体204や第二の液体205が、円筒部材201外に漏れ出すことを防ぐため、液体の浸入を防ぐシール部材が適所に設けられている。本実施例の液体レンズ200は、可撓性部材206の厚さをT[m]、液体レンズ200の内径をφ[m]、前記第一の液体204の密度をρ1[kg/m3]、前記第二の液体205の密度をρ2[kg/m3]とするとき、Tが、次の式13又は式14を満たすように構成される。ここで、φは容器内において、可撓性部材206に隣接する二つの液体204、205が収容されている部分の最大径で定義される。Tが式13又は式14を満たすことにより、可撓性部材206は常に、可撓性部材206の自重の方向と反対の方向に、第一の液体204の圧力と第二の液体205の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材206の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となる。Tが式13又は式14を満たすことで、可撓性部材206が常に、可撓性部材206の自重の方向と反対の方向に、第一の液体204の圧力と第二の液体205の圧力の圧力差を受ける理由は、実施例1での説明を用いて次のように説明される。可撓性部材206のあらゆる部分が、自重の方向と反対の方向に圧力差を受けるためには、実施例1で述べた説明から、式6又は式7を満たせば良い。ここで、θMINは半球レンズの時に零となり、その他の球面レンズでは零より大きくなる。よって、Tの条件式が最も厳しい液体レンズ半球レンズにおいて、Tが満たすべき条件式は式13又は式14となる。以上の理由から、Tが式13又は式14を満たすことで、可撓性部材206が常に可撓性部材206の自重の方向と反対の方向に、第一の液体204の圧力と第二の液体205の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材206の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となる。ここで、ρ1とρ2の密度が同一の値である場合、式13、式14より、Tが如何なる値であっても本発明の効果が得られることになるが、実際、ρ1とρ2を同一にすることは極めて難しい。その理由の一つが、第一の液体204と第二の液体205は互いに熱膨張率の値が異なり、僅かな温度変化によってρ1とρ2の値に差が生じてしまうからである。更に、本実施例の液体レンズ200は、可撓性部材206の密度をρ3[kg/m3]とするとき、Tが次の式15又は式16を満たすように構成される。Tが式15又は式16を満たすことにより、可撓性部材106の自重の大きさと、第一の液体204の圧力と第二の液体205の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材206の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となる。Tが式15又は16を満たすことで、可撓性部材206の自重の大きさと、第一の液体204の圧力と第二の液体205の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる理由は、実施例1での説明を用いて次のように説明される。可撓性部材206の一部において、可撓性部材206の自重の大きさと、第一の液体204の圧力と第二の液体205の圧力の圧力差の大きさが等しくなるためには、式11又は式12を満たせば良い。ここで、θMINは半球レンズの時に零となり、その他の球面レンズでは零より大きくなる。よって、Tの条件式が最も厳しい液体レンズ半球レンズにおいて、Tが満たすべき条件式は式15又は式16となる。以上の理由から、Tが式15又は式16を満たすことで、可撓性部材206の自重の大きさと、第一の液体204の圧力と第二の液体205の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材206の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となる。ここで、ρ2とρ3の密度が同一の値である場合、式1より、Tが如何なる値であっても本発明の効果が得られることになるが、実際、ρ2とρ3を同一にすることは極めて難しい。その理由の一つが、第二の液体205と可撓性部材206は互いに熱膨張率の値が異なり、僅かな温度変化によってρ2とρ3の値に差が生じてしまうからである。次に、本実施例の液体レンズにおけるいくつかの構成例について説明する。第1の構成例は、液体レンズの内径が10mm、第一の液体の密度が1.293g/cm3、第二の液体の密度が1.290g/cm3、可撓性部材の密度が0.980kg/m3、可撓性部材の厚さが50μm、である。例えば、第一の液体には純水に無機物を溶解させた液体、第二の液体にはシリコンオイル、可撓性部材には光透過性を有するシリコンゴムを適用することが可能である。第一の液体に溶解させる無機物の量を調整することにより、第二の液体の密度に近い密度まで、第一の液体の密度を調整することが可能となる。可撓性部材の一部である屈折面の形状は常に、第二の液体に向かって凸形状である。この液体レンズの構成で、式13を計算すると、可撓性部材の厚さT>23.3μmとなる。本構成例はこの条件を満たしているため、可撓性部材は常に、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、第一の液体の圧力と第二の液体の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となっている。更に、この液体レンズの構成で、式15を計算すると、可撓性部材の厚さT≦96.8μmとなる。本構成例はこの条件も満たしているため、可撓性部材の自重の大きさと、第一の液体の圧力と第二の液体の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となっている。第2の構成例は、液体レンズの内径が10mm、第一の液体の密度が1.293g/cm3、第二の液体の密度が1.290g/cm3、可撓性部材の密度が1.400kg/m3、可撓性部材の厚さが30μm、である。例えば、第一の液体には純水に無機物を溶解させた液体、第二の液体にはシリコンオイル、可撓性部材には光透過性を有するポリ塩化ビニルを適用することが可能である。第一の液体に溶解させる無機物の量を調整することにより、第二の液体の密度に近い密度まで、第一の液体の密度を調整することが可能となる。可撓性部材の一部である屈折面の形状は常に、第二の液体に向かって凸形状である。この液体レンズの構成で、式13を計算すると、可撓性部材の厚さT>23.3μmとなる。本構成例はこの条件を満たしているため、可撓性部材は常に、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、第一の液体の圧力と第二の液体の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となっている。更に、この液体レンズの構成で、式16を計算すると、可撓性部材の厚さT≦34.1μmとなる。本構成例はこの条件も満たしているため、可撓性部材の自重の大きさと、第一の液体の圧力と第二の液体の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となっている。第3の構成例は、液体レンズの内径が10mm、第一の液体の密度が1.290g/cm3、第二の液体の密度が1.293g/cm3、可撓性部材の密度が0.980kg/m3、可撓性部材の厚さが10μm、である。例えば、第一の液体には純水に無機物を溶解させた液体、第二の液体にはシリコンオイル、可撓性部材には光透過性を有するシリコンゴムを適用することが可能である。第一の液体に溶解させる無機物の量を調整することにより、第二の液体の密度に近い密度まで、第一の液体の密度を調整することが可能となる。可撓性部材の一部である屈折面の形状は常に、第二の液体に向かって凸形状である。この液体レンズの構成で、式14を計算すると、可撓性部材の厚さT>2.9μmとなる。本構成例はこの条件を満たしているため、可撓性部材は常に、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、第一の液体の圧力と第二の液体の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となっている。更に、この液体レンズの構成で、式15を計算すると、可撓性部材の厚さT≦12.0μmとなる。本構成例はこの条件も満たしているため、可撓性部材の自重の大きさと、第一の液体の圧力と第二の液体の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となっている。第4の構成例は、液体レンズの内径が10mm、第一の液体の密度が1.290g/cm3、第二の液体の密度が1.293g/cm3、可撓性部材の密度が1.400kg/m3、可撓性部材の厚さが100μm、である。例えば、第一の液体には純水に無機物を溶解させた液体、第二の液体にはシリコンオイル、可撓性部材には光透過性を有するポリ塩化ビニルを適用することが可能である。第一の液体に溶解させる無機物の量を調整することにより、第二の液体の密度に近い密度まで、第一の液体の密度を調整することが可能となる。可撓性部材の一部である屈折面の形状は常に、第二の液体に向かって凸形状である。この液体レンズの構成で、式14を計算すると、可撓性部材の厚さT>2.9μmとなる。本構成例はこの条件を満たしているため、可撓性部材は常に、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、第一の液体の圧力と第二の液体の圧力の圧力差を受ける。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を低く抑えることが可能となっている。更に、この液体レンズの構成で、式16を計算すると、可撓性部材の厚さT≦280μmとなる。本構成例はこの条件も満たしているため、可撓性部材の自重の大きさと、第一の液体の圧力と第二の液体の圧力の圧力差の大きさが部分的に等しくなる。そのため、可撓性部材の自重の影響による屈折面の変形を、部分的に無くすことが可能となっている。実施例1でも述べた理由から、本発明の液体レンズは、液体レンズの内径が3mm以上で用いることが望ましい。同じく、実施例1でも述べた理由から、本発明の液体レンズは、例えば、可変焦点メガネやWebカメラ、車載カメラ、携帯電話用カメラをはじめ、高精度な屈折面が要求される、一眼レフデジタルカメラなどにも応用することが可能である。また、以上の説明からも明らかなように、本発明の液体レンズは、可撓性部材の自重の方向と反対の方向に、液体から圧力を受ける。そのため、可撓性部材の自重による変形を低く抑えることが可能となる。更に、本発明の液体レンズでは、可撓性部材の自重の大きさと液体から受ける圧力の大きさが部分的に等しい。そのため、可撓性部材の自重による変形を、部分的に無くすことが可能となる。