"アクセス端末からアクセスネットワークへの逆方向リンクにおけるデータ伝送性能を向上させるための方法であって、第1のデータ伝送速度を計算することと、前記逆方向リンクにおいて前記第1のデータ伝送速度でデータを伝送することと、前記第1のデータ伝送速度から限定された量だけ低下するように制約されている第2のデータ伝送速度を計算することと、前記逆方向リンクにおいて前記第2のデータ伝送速度でデータを伝送すること、とを具備する方法。前記第2のデータ伝送速度を計算することは、複数の制限を行うデータ速度を計算することと、前記複数の制限を行うデータ速度のうちで最も遅いデータ速度を前記第2のデータ伝送速度として選択すること、とを具備する、請求項1に記載の方法。前記制限を行うデータ速度は、伝送待ち行列内のデータ量に対応する、データに基づいて正当化されるデータ速度を少なくとも具備する、請求項2に記載の方法。前記データに基づいて正当化されるデータ速度は、予め決められた量を超えてダミーデータ速度よりも低下しないように制約されている、請求項3に記載の方法。前記予め決められた量は、1つの伝送フレーム当たりの前記ダミーデータ速度の予め決められた一部分である、請求項4に記載の方法。前記予め決められた量は、1つの伝送フレーム当たりの予め決められた数の速度指数レベルである、請求項4に記載の方法。前記制限を行うデータ速度は、少なくとも閉ループ資源割当速度を具備する、請求項2に記載の方法。前記制限を行うデータ速度は、少なくとも電力に基づいて制限されるデータ速度を具備する、請求項2に記載の方法。前記第2のデータ伝送速度は、予め決められた量を超えて前記第1のデータ伝送速度よりも低下しないように制約されている、請求項1に記載の方法。前記予め決められた量は、1つの伝送フレーム当たりの前記第1の伝送速度の予め決められた一部分である、請求項9に記載の方法。前記予め決められた量は、1つの伝送フレーム当たりの予め決められた数の速度指数レベルである、請求項9に記載の方法。伝送サブシステムと、前記伝送サブシステムに結合されていて前記伝送サブシステムのデータ伝送速度を制御するように構成されているプロセッサと、を具備し、前記プロセッサは、現行のデータ伝送速度から限られた量だけ低下するように制約されている新たなデータ伝送速度を計算するように構成されている、システム。前記プロセッサは、複数の制限を行うデータ速度を計算しさらに前記制限を行うデータ速度のうちで最も遅いデータ速度を前記新たなデータ伝送速度として選択することによって前記新たなデータ伝送速度を計算するように構成されている、請求項12に記載のシステム。伝送待ち行列をさらに具備するシステムであって、前記制限を行うデータ速度は、前記伝送待ち行列内のデータ量に対応する、データに基づいて正当化されるデータ速度を少なくとも具備する、請求項13に記載のシステム。前記プロセッサは、現行のデータ伝送速度値よりも予め決められた量を超えて低下しないように制約されている前記新たなデータ伝送速度に関する値を計算するように構成されている、請求項14に記載のシステム。前記予め決められた量は、1つの伝送フレーム当たりの現行のデータ伝送速度の予め決められた一部分である、請求項15に記載のシステム。前記予め決められた量は、1つの伝送フレーム当たりの予め決められた数の速度指数レベルである、請求項15に記載のシステム。前記制限を行うデータ速度は、少なくとも閉ループ資源割当速度を具備する、請求項13に記載のシステム。前記制限を行うデータ速度は、少なくとも電力に基づいて制限されるデータ速度を具備する、請求項13に記載のシステム。前記プロセッサは、現行のデータ伝送速度値よりも予め決められた量を超えて低下しないように制約されている前記新たなデータ伝送速度に関する値を計算するように構成されている、請求項12に記載のシステム。前記予め決められた量は、1つの伝送フレーム当たりの現行のデータ伝送速度の予め決められた一部分である、請求項20に記載のシステム。前記予め決められた量は、1つの伝送フレーム当たりの予め決められた数の速度指数レベルである、請求項20に記載のシステム。データプロセッサによって読取可能な媒体内において具体化されている複数の命令を具備するソフトウエア製品であって、前記命令は、第1のデータ伝送速度を計算することと、前記逆方向リンクにおいて前記第1のデータ伝送速度でデータを伝送することと、前記第1のデータ伝送速度から限定された量だけ低下するように制約されている第2のデータ伝送速度を計算することと、前記逆方向リンクにおいて前記第2のデータ伝送速度でデータを伝送すること、とを具備する方法を、前記データプロセッサに実行させるように構成されている、ソフトウエア製品。無線通信システムにおいてアクセス端末からアクセスネットワークへの逆方向リンクにおけるデータ伝送性能を向上させるための方法であって、第1のデータ伝送速度を計算することと、前記逆方向リンクにおいて前記第1のデータ伝送速度でデータを伝送することと、第2のデータ伝送速度を計算することと、前記逆方向リンクにおいて前記第2のデータ伝送速度でデータを伝送すること、とを具備し、前記無線通信システムがビジーでない状態のときには、前記第2のデータ伝送速度を計算することは、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度を含む複数の制限を行うデータ速度のうちの第2のデータ速度を選択することを具備し、前記ランプアップに基づいて制限されるデータ速度は、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度及びスティッキーレートstickyrateのうちのいずれか速いほうの速度と等しい速度に設定される、方法。前記スティッキーレートは、前に伝送されたデータに基づいて計算した速度を具備する、請求項24に記載の方法。前記スティッキーレートは、アクセス端末が前記無線通信システムのビジー状態中に最後にデータを伝送して以降にデータを伝送したときの最高速度を具備する、請求項25に記載の方法。前記無線通信システムがビジー状態であるときには、前記第2のデータ伝送速度を計算することは、前記ランプアップに基づいて制限されるデータ速度を含む複数の制限を行うデータ速度のうちで最も遅いデータ速度を選択することを具備する、請求項24に記載の方法。前記ランプアップに基づいて制限される速度は、前記ランプアップに基づいて制限される速度が上昇するか又は低下するかに関して定められている一組の確率に基づいて計算する、請求項27に記載の方法。前記無線通信システムがビジー状態中に前記アクセス端末がデータを伝送時には、前記スティッキーレートをリセットすることをさらに具備する、請求項24に記載の方法。前記アクセス端末がビジーでない状態において前記スティッキーレートよりも速い速度でデータを伝送時には、前記スティッキーレートを上昇させることをさらに具備する、請求項24に記載の方法。伝送サブシステムと、前記伝送サブシステムに結合されていて前記伝送サブシステムのデータ伝送速度を制御するように構成されているプロセッサと、を具備するシステムであって、前記プロセッサは、前記無線通信システムがビジーでない状態のときには複数の制限を行うデータ速度から新たなデータ速度を選択することによって前記新たな速度を計算するように構成されており、前記制限を行うデータ速度は、従来の方法で計算したランプアップに基づいて制限されるデータ速度及びスティッキーレートのうちのいずれか速い方の速度に等しい速度に設定されるランプアップに基づいて制限される速度を含む、システム。前記スティッキーレートは、前に伝送されたデータに基づいて計算した速度を具備する、請求項31に記載のシステム。前記スティッキーレートは、前記アクセス端末が前記無線通信システムのビジー状態中に最後にデータを伝送して以降にデータを伝送したときの最高速度を具備する、請求項32に記載のシステム。前記無線通信システムがビジー状態中に前記アクセス端末がデータを伝送時には、前記スティッキーレートをリセットすることをさらに具備する、請求項31に記載のシステム。前記アクセス端末がビジーでない状態において前記スティッキーレートよりも速い速度でデータを伝送時には、前記スティッキーレートを上昇させることをさらに具備する、請求項31に記載のシステム。無線通信システムがビジー状態時に、複数の制限を行うデータ速度のうちの最も遅いデータ速度として前記新たなデータ速度を選択することによって、前記制限を行うデータ速度は、従来の方法で計算されるランプアップに基づいて制限されるデータ速度を含む、請求項31に記載のシステム。データプロセッサによって読取可能な媒体内において具体化されている複数の命令を具備するソフトウエア製品であって、前記命令は、第1のデータ伝送速度を計算することと、前記逆方向リンクにおいて前記第1のデータ伝送速度でデータを伝送することと、第2のデータ伝送速度を計算することと、前記逆方向リンクにおいて前記第2のデータ伝送速度でデータを伝送すること、とを具備する方法を、前記データプロセッサに実行させるように構成されており、前記無線通信システムがビジーでない状態のときには、前記第2のデータ伝送速度を計算することは、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度を含む複数の制限を行うデータ速度のうちの第2のデータ速度を選択することを具備し、前記ランプアップに基づいて制限されるデータ速度は、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度及びスティッキーレートのうちのいずれか速いほうの速度と等しい速度に設定される、ソフトウエア製品。以下では、本発明の1つの好ましい実施形態について説明する。本実施形態及び以下において説明するその他のすべての実施形態は典型的な実施形態であり、本発明を限定するのではなく本発明を例示することを意図するものであることに注意すべきである。概して、本発明は、無線通信システムにおいて、逆方向リンクにおけるデータ伝送速度の低下を制御することによってデータ伝送性能を向上させるためのシステム及び方法を具備している。図1では、1つの実施形態に従って無線通信システムの一部を例示した概略図を示してある。この実施形態においては、システムは、複数のアクセスネットワーク12及び複数のアクセス端末14を具備している。各アクセスネットワーク12は、周辺地域に所在するアクセス端末14と通信する。アクセス端末は、該当するセクター内を移動することがあり、さらに、ある1つのアクセスネットワークと関係するある1つのセクターから別のアクセスネットワークと関係する異なったセクターに移動することもある。カバレッジエリアは、セクター16である。これらのセクターは実際には多少不定形である場合及びその他のセクターと重なり合っている場合があるが、本図においては、点線及びダッシュ線を用いて一般的に描いている。尚、説明を明確化するため、これらのアクセスネットワーク、アクセス端末及びセクターの各々のうちの1つだけを参照番号によって識別しているという点に注意すべきである。図2では、1つの実施形態において、無線通信システムの2つの隣接するセクター内に所在するアクセスネットワーク及びアクセス端末を例示したより詳細な概略図を示してある。このシステムにおいて、セクター20は、アクセスネットワーク22及び数台のアクセス端末24を含んでいる。セクター30は、アクセスネットワーク32及び単一のアクセス端末34を含んでいる。アクセスネットワーク22及び32は、本出願明細書において順方向リンクFLと呼んでいる経路を通じてアクセス端末24及び34にデータを伝送する。アクセス端末24及び34は、逆方向リンクRLと呼ばれる経路を通じてアクセスネットワーク22及び32にデータを返送する。図3は、1つの実施形態におけるある1台のアクセス端末の構造を例示した機能ブロック図である。この実施形態においては、該アクセス端末は、伝送サブシステム44及び受信サブシステム46に結合させたプロセッサ42を具備している。伝送サブシステム44及び受信サブシステム46は、1本の共有アンテナ48に結合されている。プロセッサ42は、受信サブシステム46からデータを受け取り、該データを処理し、該処理したデータを出力装置50を通じて出力する。さらに、プロセッサ42は、データ源52からデータを受け取り、該データを伝送用に処理する。該処理したデータは、逆方向リンクにおいて伝送するために、伝送サブシステム44に転送する。プロセッサ42は、受信サブシステム46及びデータ源52から受け取ったデータを処理することに加えて、アクセス端末の様々なサブシステムを制御するように構成されている。特に、プロセッサ42は、伝送サブシステム44を制御する。後述するアクセス端末に基づく機能は、プロセッサ42に実装する。さらに、プロセッサ42が使用するデータを保存するためのメモリ54をプロセッサ42に結合させる。1つの実施形態においては、該当するシステムは、cdma20001xEV-DOシステムである。このシステムの主特性は、IS―856データ通信規格において定義されている。該規格は、符号分割多元接続CDMA規格のIS-95系統に基づく規格である。1xEV-DOという名称は、CDMA2000系統1xに関連すること及びデータを最適化させた動作DOに関する発展規格EVであることを示している。1xEV-DOシステムは、主に、順方向リンクにおけるデータスループットが高いことが望ましい無線インターネットアクセスに関して最適化されている。1xEV-DOシステムは、順方向リンクにおいてヌル速度に加えて38.4kbps乃至2.4Mbpsの範囲内の12の異なった予め決められたデータ速度のうちの1つのデータ速度でデータを通信するように設計されている。さらに、これらの予め決められたデータ速度の各々に関して、対応するデータパケット構造が定められているパケット継続時間、変調の型、等の項目が指定されている。逆方向リンクにおける通信は、9.6kbps乃至153.6kbps及びヌル速度の範囲内の5つの異なったデータ速度のうちの1つのデータ速度で行われる。この場合も、これらのデータ速度の各々に関してデータパケット構造が定められている。本発明は、主に逆方向リンクに関するものである。従って、逆方向リンクに関するデータ速度を以下のように設定している。速度指数データ速度Kbpsビット/フレーム00019.6256219.2512338.41024476.820485153.64096説明を単純化するために、以下において逆方向リンクデータ速度に言及時には、1秒当たり又は1つのフレーム当たりのビット数ではなく速度指数に基づいている。即ち、各アクセス端末に対応するデータは、対応する符号によって識別されている。この場合、各符号は、1つの通信チャネルを定義している。このため、あらゆる個々のアクセス端末からのデータ及び全アクセス端末からのデータを同時に伝送することができ、さらに、アクセスネットワークは、これらの符号を用いて異なったデータ源を区別することができる。CDMA伝送は、干渉によって制限される。換言すると、伝送することができるデータ量は、環境内に存在している干渉量によって制限される。環境内にはバックグラウンド雑音又は熱雑音に起因する干渉がある程度存在している一方で、アクセス端末が伝送時における主干渉源は、その地域に存在するその他のアクセス端末である。その他のアクセス端末がほとんど存在しておらずかつこれらのアクセス端末がデータをほとんど伝送していない場合は、干渉が生じることはほとんどなく、このため、高速のデータ速度でデータを伝送することが可能である。他方、全体として大量のデータを伝送中である数多くのその他のアクセス端末が存在している場合は、干渉レベルが高くなり、逆方向リンク伝送を行う上で非常に低速のデータ速度しか用いることができないおそれがある。このため、各々のアクセス端末に関して適切なデータ速度を決定するための仕組みを備えなければならない。典型的なCDMA無線通信システムでは、すべてのアクセス端末に関して単一のデータ速度を用いている。さらに、データ速度の制御は、アクセスネットワークに集中している。しかしながら、この型のデータ速度制御は、いくつかの欠点を有している。例えば、これらのすべてのアクセス端末が同じデータ速度を用いるため、個々のアクセス端末の性能を最適化することができない。この場合、最適なデータ速度で動作することができるアクセス端末及び最適なデータ速度で動作することができないアクセス端末が存在することになる。アクセスネットワークがアクセス端末の各々に関する最適なデータ速度を計算するように設計されている場合には、システム内に存在するアクセス端末数が多ければ多いほど、これらのアクセス端末の各々に関するデータ速度を計算するために要する資源が多くなるため、システムを簡単にスケーラブルにすることができない。さらに、データ速度割当制御信号を送信するためにより多くの通信資源を用いることになる。本発明が上記のような典型的なシステムと異なっている1つの相違点は、アクセス端末に関するデータ速度の計算は個々のアクセス端末自体が担当していることである。換言すると、データ速度の計算は、集中型ではなく分散型である。即ち、ある1台の特定のアクセス端末に関する適切なデータ速度は、そのアクセス端末自体が逆方向リンクMacアルゴリズムを用いて決定する。Macは、マルチアクセス通信を意味する業界用語である。該逆方向リンクMacアルゴリズムが本開示の焦点である。ある1台の特定のアクセス端末が自己の逆方向リンクに関するデータ速度を計算中であるときには、明らかなことであるが、可能な限り最高のデータ速度を選択しようとすることになる。しかしながら、該当するセクター内にはその他のアクセス端末も存在している可能性がある。これらのその他のアクセス端末も、可能限り最高のデータ速度で自己のデータを伝送することを試みることになる。さらに、データ伝送に要する電力は、データ速度にほぼ比例するため、各アクセス端末のデータ速度を上昇させると伝送電力も増大させることになる。このため、各アクセス端末による伝送が、その他のアクセス端末に対する干渉量を増大させることになる。その結果、ある時点において、干渉量が過度であることに起因して、すべてのアクセス端末が受入可能な誤り率でデータを伝送することができなくなってしまうことになる。このため、システム内に存在する干渉レベルに関する情報をアクセス端末が有しているようにすることが有用である。干渉レベルが相対的に低い場合は、アクセス端末は、システムの全体的な性能に対して有意な悪影響を及ぼすことなく自己のデータ速度をある程度まで上昇させることができる。しかしながら、干渉レベルが高すぎる場合は、アクセス端末のデータ速度を上昇させると有意な悪影響を及ぼすことになる。このため、1つの実施形態においては、全体的な干渉レベルをアクセスネットワークによって追跡する。アクセスネットワークは、全体的な干渉レベルがあるしきい値よりも高いか又は低いかを単純に決定するように構成されている。全体的な干渉レベルが該しきい値よりも低い場合は、アクセスネットワークは、逆方向活動ビットRABを0に設定する。RABは、ビジービットと呼ばれることもある。他方、全体的な干渉レベルが該しきい値よりも高い場合は、アクセスネットワークは、RABを1に設定する。次に、該RABを各々のアクセス端末に伝達し、システム内における活動/干渉レベルを知らせる。1つの実施形態においては、全体的な干渉レベルは、各アクセス端末による逆方向リンク伝送電力を合計し、環境内に存在する熱雑音レベル又はバックグラウンド雑音レベルで除することによって求める。次に、該総和をしきい値と比較する。該総和が該しきい値よりも小さい場合は、干渉レベルが高いとみなし、RABを1に設定する。該総和が該しきい値よりも小さい場合は、干渉レベルが低いとみなし、RABを0に設定する。逆方向リンクデータ通信の性能は、データ速度及びシステム内における干渉レベルに依存するため、適切なデータ速度を計算する際には干渉レベルを考慮に入れる必要がある。このため、逆方向リンクMacアルゴリズムを用いたデータ速度計算では、RABの形でアクセス端末に対して提供された干渉レベルを考慮に入れる。さらに、逆方向リンクMacアルゴリズムでは、アクセス端末のニーズ及びシステムの物理的制約事項等の要因も考慮に入れる。これらの要因に基づき、各アクセス端末に関するデータ速度を、各フレームごとに1回計算する。逆方向リンクMacアルゴリズムは、基本的には以下のように計算する。Rnew=minR1,R2,R3,R4ここで、R1=システムの最高データ速度R2=電力上の考慮事項に基づいたアクセス端末の最高データ速度R3=伝送待ち行列内のデータに基づいて正当化されるデータ速度R4=閉ループ資源割当速度速度R1乃至R4の各々は、Rnewに関する厳格な限度を設定することになる。換言すると、逆方向リンクMacアルゴリズムによって選択された速度Rnewは、速度R1乃至R4のうちのいずれの速度も超えてはならない。システムの最高データ速度であるR1は、システムアクセスネットワーク及びアクセス端末を含むの設計に基づいた速度である。システムの最高データ速度は静的であるとみなされておりR1はアクセスネットワークが設定可能であるが、変更されることはめったになく、静的であるとみなすことができる、このため、Rnewを計算する際に用いるためにアクセス端末内に単に保存される。上述したように、逆方向リンクデータ伝送電力は、データ伝送速度にほぼ比例しており、このため、最大電力レベル及び現行のチャネル状態に対応する最高速度が存在している。電力に基づく最高データ速度R2は、アクセス端末の設計の関数であるアクセス端末逆方向リンク伝送時最大電力に基づいた速度である。実際の最大伝送電力Pmaxは静的である一方で、R2は、Pmax及び現行のチャネル状態の関数として変化する。さらに、R2は、アクセスネットワーク側におけるアクセス端末の信号のSINRチャネル利得及び現行のROTに起因して変化するに関連している。データ速度R3は、アクセス端末の伝送待ち行列内に入っているデータに基づいて正当化されるデータ速度である。R3は可変であり、すべてのフレームにおいて計算される。R3が存在する目的は、いずれかのアクセス端末とその他のアクセス端末による干渉を軽減するために、該いずれかのアクセス端末が伝送すべきデータをほとんど又はまったく有していないときに該いずれかのアクセス端末の逆方向リンクデータ速度を下げることである。従来は、R3は、単に、伝送待ち行列内に入っているすべてのデータを単一のフレームで伝送するために必要なデータ速度である。このため、伝送待ち行列内に2048ビットのデータが存在している場合は、76.8kbpsのデータ速度を選択することになる。上表の速度指数4において、76.8kbpsのデータ速度では、1つのスロットで2048ビットを伝送することができる。他方、伝送待ち行列内に2049ビットのデータが存在している場合は、全データを単一のスロットで伝送するためには153.6kbps4096ビット/スロットのデータ速度を選択することが必要になる。伝送待ち行列内にデータが存在していない場合は、正当化できるデータ速度はゼロである。この従来のR3計算方法を用いた場合には、R3に対応するデータ速度は、R3の前の値がどのような値であったかにかかわらず、速度指数0乃至速度指数5の範囲になる。本発明の1つの実施形態においては、R3は、過度に急速に低下しないように制御される。以下ではこの点についてさらに詳細に説明する。閉ループ資源割当CLRA速度R4も、各フレームごとに1回計算する。R4を計算する目的は、各アクセス端末のデータ速度が過度に急速に上昇しその結果その他のアクセス端末が対処できる以上のレベルの干渉が生み出されるのを防止することである。CLRA速度は、現行のデータ速度、及び、該データ速度が上昇するか又は低下するかに関して予め決められている一組の確率に基づいた速度である。尚、CLRA速度の計算に用いる確率は、本質的には、CLRA速度が過度に急速に変化しないように制御する確率である。CLRA速度R4は、以下の方法で計算する。対応する流れ図を図4に示してある。1任意の数Vを選択するここで、0≦V≦12次に、iRAB=0である場合V<Piである場合R4=Rold1その他の場合R4=RoldiiRAB=1である場合V<Piである場合R4=Rold-1その他の場合R4=Roldここで、Pi=現行速度及びRABに対応する確率下表参照Rold=現行速度Rold1=現行速度の次に速い速度Rold-1=現行速度の次に遅い速度様々な速度指数値及びRAB値に対応する確率Piを下表に示した。アクセス端末が新たなデータ速度の計算を開始時には、現行のデータ速度で伝送することになる。さらに、アクセス端末は、通信中であるアクセスネットワークからも現行のRABを受け取ることになる。現行データ速度は、どの行から確率Piを取り出すかを決定する値である。現行のRABは、どの列から確率Piを取り出すかを決定する値である。1つの実施形態においては、確率は、固定されておりさらにアクセス端末内に予めプログラミングされている。その他の実施形態においては、確率値は、アクセスネットワークによって計算してアクセス端末にダウンロードすることができる。上表に示した値の各々は、対応する速度指数及びRAB値を有するアクセス端末が次の速度指数に移行する確率を表している。RAB=0の下方の列内の値は、アクセス端末が次に大きい速度指数に移行する確率である。アクセス端末は、速度指数0から速度指数1まで移行することが常に許容されているため、速度指数0及びRAB=0に対応する値は1である。他方、アクセス端末は、速度指数5よりも大きい値に移行することができないため、速度指数5及びRAB=0に対応する値は0である。尚、確率値P1乃至P4の範囲は、0乃至1である。RAB=1の下方の列内の値は、アクセス端末が次に小さい速度指数に移行する確率である。アクセス端末は、速度指数0よりも下方に移行することはできないため、速度指数0及びRAB=1に対応する値は0である。さらに、アクセス端末は、0でない最低速度よりも下方に移行することが強制されることは絶対にないため、速度指数1及びRAB=1に対応する値は0である。尚、確率値P5乃至P8の範囲は、0乃至1である。上記の方法でR4を計算することで、システムがビジー状態でないRAB=0ときにはR4が制御された形で上昇することができることになり、さらに、システムがビジー状態であるRAB=1ときには同じく制御された形で強制的に低下させることができる。換言すると、R4を単に急上昇させるのではなくランプアップ徐々に上昇させることになり、さらに、急低下させるのではなくランプダウン徐々に低下させることになる。尚、該ランプアップ/ランプダウンは、表1に示した確率によって制御される。上記したように、R1乃至R4は、各フレームごとに決定し、次に、次のフレームに関するデータ速度Rnewを、これらのデータ速度のうちで最も遅いデータ速度に設定する。この場合における問題点は、R4は、Rnewが現行速度を超えて上昇することができる速度を制限する働きをする一方で、突然低下するのを防止できないことである。R4は、RAB=1の確率によって許容された速度でしか低下することができないが、R3は、アクセス端末のデータ伝送待ち行列が空になった場合には後続するフレームにおいて速度指数5から0に急低下する可能性がある。さらに、Rnewは、計算したデータ速度R1乃至R4のうちで最も遅いデータ速度であるため、R3が支配的なデータ速度になってRnewが急低下する可能性がある。データ伝送速度が突然低下しても干渉上の問題を発生させることにはならない一方で干渉を軽減することになる、データの伝送遅延を引き起こす可能性がある。その原因は、突然発生する可能性があるデータ速度の低下後は、R4による制限を受けるため、データ速度が再度ランプアップするのにある程度の量の時間を要するためである。上記については次の例を用いて説明することができる。即ち、あるテレビ会議において平均60kbpsのデータが生成されると想定すると、該データは、大きさが500乃至1000バイトのパケットを含んでおり、これらのパケットは、70乃至80ミリ秒の間隔で伝送待ち行列に到着する。最初に伝送待ち行列内にデータが存在しておらずさらに伝送データ速度が0である場合は、速度指数00kbpsから19.6kbpsに上昇するために最大で1フレーム1つの実施形態においては約27ミリ秒を要することになる。アクセス端末が採用している特定の確率に依存するが、速度指数1から219.2kbpsに移行するのにさらに数個のフレームを要することになる可能性があり、以下同様である。さらに、データ伝送速度が60kbpsの到着時間を上回るまでは、伝送待ち行列内におけるデータの蓄積が続く。R4の計算に用いる確率では速度指数が2つのフレームごとに大きくなることができると想定すると、第1の500バイトのパケットを伝送するのに少なくとも6フレーム160ミリ秒を要する。その間、該パケットの伝送中に蓄積されているデータの伝送が引き続き遅れていることになる。データ伝送速度は、最終的にはデータ到着速度に追いつくことになるが、データのうちの少なくても一部を伝送する上で有意な遅延が生じることになる。テレビ会議等の用途においては、これらの遅延は受入不能である。さらに、本例においては、最終的にはデータ伝送速度がデータ到着速度を超えることなり、伝送待ち行列内のデータ量が減少し始めることになるという点にも注目すべきである。伝送待ち行列の長さが小さくなって0になると、R3も低下して0になり、さらに、ランプアッププロセスを最初から再開させなければならず、その結果伝送遅延を再度引き起こすことになる。本発明の1つの実施形態においては、データ速度の突然の低下に起因する伝送遅延を回避するため及び該伝送遅延に伴ってデータ速度の再度のランプアップが必要になることを回避するため、いわゆるデータ速度慣性を採用している。即ち、伝送待ち行列内における瞬間的なデータレベルによって正当化されるレベルまでデータ速度が低下するのを許容するのではなく、データ速度が制御された形で低下するように制約する手法である。データ速度慣性を採用した理由の1つは、安定性を確保するためである。伝送データが大量に存在するセクターにおいては、アクセス端末が最近データを伝送していたが現在は遊休状態である場合でも、該アクセス端末が伝送速度を上昇させる速度を制限すべきである。RAB=1であるときに通常はR4によって支配されているアクセス端末のデータ速度を強制的に低下させることによって、超過干渉がその他のアクセス端末にとって実際に悪影響を及ぼしているときに伝送される不要なデータの量が制限される。この場合、現行のアクセス端末の性能遅延及びその他のアクセス端末への干渉の間には二者択一の関係が存在している。本発明では、RAB=1であるときにはR4に従い、RAB=1よりも小さいときにはRd以下において定義を実際に伝送された速度に設定することによって、ほとんどの場合は問題にならないときにアクセス端末がダミーデータを伝送していてそれによって容量のギャップを埋め、測定スループットに対して多大な影響を及ぼすことなしに遅延を改善させるようにしている。R3の低下制御は、次のいくつかの方法で完遂させることができる。例えば、1つの実施形態においては、アクセス端末がダミーのデータ速度を維持する。該ダミーデータ速度は、希望するR3の低下挙動のモデルを作成するために変更される。本実施形態においては、ダミーデータ速度の値を小さくするために減衰率を用いている。新たなデータ速度の計算が必要になるごとに、1つの暫定的なデータ速度を通常の方法で計算し、該暫定的なデータ速度をダミーデータ速度と比較する。R3は、該暫定的データ速度即ち、上述した、データに基づいて正当化される値及びダミーデータ速度のうちのいずれか大きい方の値に設定する。選択したデータ速度が、データに基づいて正当化されるデータ速度よりも高速である場合は、ダミーデータを伝送する。以下では本実施形態の方法について詳述し、該方法の1例を図5の流れ図に示してある。1Rtを計算するR3が、上記において従来の方法で計算されたように2Rd=Rdlog2減衰率を計算する3R3=maxgRd,Rtに設定する4Rnew=minR1,R2,R3,R4に設定する5Rd=Rnewに設定するここで、Rt=従来の方法で計算した暫定的な、データに基づいて正当化されるデータ速度Rd=ダミーデータ速度デフォルト値を有しているか又は前回に計算した値g=Rdを、Rdよりも大きいか又はRdと等しい可能な限り最小の速度指数にマッピングするRAB=1の場合は、実際に伝送された速度は、慣性減衰速度よりも速く低下する可能性があることに注目すべきである。即ち、慣性減衰速度は、伝送データ量が少ないセクターと比較して、伝送データが多いセクターにおいて引き下げられ、このことは通常は望ましいことである。しかしながら、別の実施形態においては、ステップ5において、Rdは、R3又はその他の値に設定することが可能である。R3の低下を制御する本方法は、データに基づいて正当化されるデータ速度従来の方法で計算が同じであるか又は上昇する場合には使用する必要がないという点に注目すべきである。さらに、データに基づいて正当化されるデータ速度が同じであるか又は上昇する場合には、本方法は、ダミーデータ速度が早期に減衰して即ち、データに基づいて正当化されるデータ速度が低下中に減衰して突然のR3の低下を誤って許容することがないようにするためにダミーデータ速度をリセットするためのステップを含むことができるという点にも注目すべきである。尚、1つの該実施形態を図6の流れ図において例示してある。1つの実施形態においては、減衰率は0.5に設定する。換言すると、データ速度は、1回計算するごとに1/2だけしか低下することができない。このデータ速度低下は、現在発行されているIS-856規格において規定されている1つの速度指数レベルだけ低下することに相当している。このため、速度指数5で伝送中のアクセス端末は、速度指数0に至るまでに5つのフレームを要することになる。例えば、もう1つの実施形態においては、0.7070.5の平方根を減衰率として使用することができ、この場合には、ダミーデータ速度は、2つのフレームごとに1つの速度指数レベルだけ低下することになる。尚、減衰率として最良の値はデータ源に関する統計上の要因によって異なり、アプリケーションレイヤにおいて設定可能である。データに基づいて正当化されるデータ速度の低下の制御は、その他の方法でも実装することができる。例えば、ダミーデータ速度をR3に設定する代わりに、ダミーデータ速度を独立して維持することができ、又は、実際のデータ速度R1乃至R4のうちで最も遅いデータ速度に設定することができる。別の例においては、R3がn個のフレームごとに1つの速度指数レベルしか低下しないように単純に制約することができる。この方法は、本質的には上記のアルゴリズムと同じ結果が得られることになり、従来の方法で計算したデータに基づいて正当化されるデータ速度が突然低下する。上述したように、減衰率0.5は、1つのフレームにつき1つの速度指数レベルしか低下しないことに相当し、減衰率0.707は、2つのフレームにつき1つの速度指数レベルだけしか低下しないことに相当する。別の例においては、R4を制限するために用いるアルゴリズムと同様のアルゴリズムを用いることができる。該実施形態においては、異なった速度指数値に対応する一組の確率値を用いることによって、R3が突然低下する可能性を制御することができる。データ速度が減衰時に許容する減衰速度は、その他の方法でも制御することができる。例えば、該減衰は、上述した乗数率方法によって制御すること、データ源の統計項目の関数にすること、又は、非決定論にすることができる。いずれの型を優先的に選択するかは、データ源の統計項目に依存し、個別に決定することができる。さらにもう1つの例においては、上記のアルゴリズムのうちのいずれかのアルゴリズムに類似したアルゴリズムを全体的なデータ速度即ちR1乃至R4のうちで最も遅いデータ速度に対して適用することができる。例えば、ダミーデータ速度を実際のデータ速度と等しい値に設定することによって、1つのフレームから次のフレームに移行する際の実際のデータ速度の低下を減衰率によって制限することができる。上述したデータ速度慣性を実装することで、アクセス端末の伝送待ち行列内のデータがゼロになったときにデータに基づいて正当化されるデータ速度R3が突然低下して0になるのを防止することができる。他方、スティッキーレートを実装することによって、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度R4は、システムがビジー状態でない場合には、通常許容される速度よりも速い速度に素早く戻ることができる。上述したように、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度R4は、アクセス端末が管理不能なレベルの干渉を突然引き起こすのを防止するために、これらのアクセス端末のデータ速度の上昇を制御するように設計されている。しかしながら、この点は、管理不能なレベルの干渉を引き起こすような数のアクセス端末がセクター内においてアクティブ状態になっているときの懸念事項であるにすぎず、該当するセクター内におけるアクセス端末の活動レベルが十分に低い場合は、ある1台のアクセス端末のデータ速度が急上昇してもシステムに対しては有意な悪影響を及ぼすことはない。これらの2つの活動レベルの間における境界線は、1つの実施形態においてはRABによって決定する。即ち、RAB=0である場合は、活動レベルは、アクセス端末がより高速のデータ速度に素早く戻ることを許容できるような低レベルであるとみなす即ち、非ビジー状態である。このより高速のデータ速度は、アクセス端末がいくつかの条件下において使用する最高のデータ速度に基づいたものであり、本出願明細書ではスティッキーレートstickyrateと呼んでいる。しかしながら、RAB=1である場合は、活動レベルが過度に高いためデータ速度の上昇を許容することができないとみなし即ち、ビジー状態である、R4に関して上述したアルゴリズムに従ってランプダウンするようにデータ速度を制約するデータ速度は、RAB=1のときにはランプアップすることができない。ある1台のアクセス端末が該当する条件下において素早く移行時に許容される移行速度は、該アクセス端末による伝送中にRABが最後に1に設定されて以降に該アクセス端末が使用した最高のデータ速度である。このデータ速度スティッキーレートは、該アクセス端末が追跡する。アクセス端末がデータを伝送中でない場合は、RABが0又は1のいずれに設定されているかにかかわらず、スティッキーレートの現在値が維持される。アクセス端末がデータを伝送中である場合は、スティッキーレートを修正することができる。より具体的には、RAB=1である場合は、前のフレームにおいて伝送された速度Roldにスティッキーレートをリセットする。RAB=0である場合は、スティッキーレートを現在値に維持するアクセス端末の現行のデータ伝送速度がスティッキーレートよりも遅いか又はスティッキーレートと同じである場合か、又は、現行のデータ速度に設定するアクセス端末の現行のデータ伝送速度がスティッキーレートよりも速い場合。1つの実施形態においてスティッキーレートを追跡するためのアルゴリズムを図7の流れ図に例示してある。この流れ図は、以下のように要約することができる。1アクセス端末がデータを伝送中であるかどうかを決定するiアクセス端末がデータを伝送中でない場合-Rsを現在値に維持するiiアクセス端末がデータを伝送中である場合-RABが0に設定されているかどうかを決定するaRAB=1である場合-Rs=Roldに設定するbRAB=0である場合-前のデータ速度RoldがRsよりも大きいかどうかを決定するARoldがRsよりも大きい場合-RsをRoldに設定するBRoldがRsよりも大きくない場合-Rsを現在値に維持するここで、Rold=前のデータ伝送速度Rs=スティッキーレート1つの実施形態においては、スティッキーレートRsの計算プロセスは、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度R4の計算と並行して行う。本例におけるR4計算アルゴリズムは、上記の説明とは多少変更してある。本実施形態においては、RAB=0のときのR4の計算では、上述したアルゴリズムに従ってデータ速度を計算する。尚、変更したアルゴリズムについては、図8の流れ図において例示してあり、さらに以下において要約してある。1つの実施形態においてランプアップに基づいて制限されるデータ速度R4をスティッキーレートを用いて決定するためのプロセスは以下のとおりである。1任意の数Vを選択するここで、0≦V≦12次に、iRAB=0である場合aV<Piである場合-Rt=Rold1V<Piでない場合-Rt=RoldbR4=FRt,Rs,RoldiiRAB=1である場合aV<Piである場合-R4=Rold-1V<Piでない場合-R4=Roldここで、Rt=暫定的なデータ速度Pi=現行のデータ速度及びRABに対応する確率上表参照Rold=現行のデータ速度Rold1=現行のデータ速度の次に速いデータ速度Rold-1=現行のデータ速度の次に遅いデータ速度F=Rt、Rs、及びRoldからR4を決定する関数典型的な関数は、F.=maxRt,minRold1,Rs即ち、1つのデータ速度だけ毎回増分する又はF.=maxRt,Rsスティッキーレートに飛び越すである本出願明細書において説明しているアルゴリズムで用いられるRtはローカル変数であることに注目すべきである。換言すると、ある1つのアルゴリズムにおいて計算されるRtは、別のアルゴリズムにおいて計算されるRtから独立している。これらの変数は、次のフレームに関するデータ速度として選択される一時的な値又は選択されない一時的な値を保有している。スティッキーレートが関わっている実施形態の1つの変形においては、スティッキーレートが最後に更新上昇またはリセットされて以降の経過時間を測定する。この経過時間がある指定値よりも大きい場合は、スティッキーレートが予め決められたある量だけ低下する。この動作を行う論理的根拠は、長時間にわたって遊休状態であったアクセス端末が過度に急激にデータ伝送をランプアップさせることがないようするためである。スティッキーレートの実装は、システムがビジー状態でないときにアクセス端末がデータ伝送速度を急速に上昇させるのを許容する上で可能な方法のうちの1つにすぎないという点に注目すべきである。その他の実施形態においては、代替の機能実装手段を用いることができる。例えば、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度ではなく全体的なデータ速度に対してスティッキーレートを当てはめるようにすることができる。換言すると、スティッキーレートは、ランプアップに基づいて制限されるデータ速度R4に加えて、データに基づいて正当化されるデータ速度R3をオーバーライドするために用いることができる。さらに、その他の変形も可能である。上記の説明は、本発明の実施形態のうちで諸方法を具備する実施形態を主な対象にしたものである一方で、その他の実施形態も可能である点に注目すべきである。例えば、1つの実施形態においては、データに基づいて正当化されるデータ速度の低下を上記に従って制限するように構成されているアクセス端末を具備することができる。この実施形態は、伝送サブシステムに結合させたプロセッサを具備することができる。該1つの実施形態におけるプロセッサは、該プロセッサに結合されているメモリ内に保存されているしきいデータ、確率データ、減衰率データ等を用いて逆方向リンクに関するデータ速度を各フレームごとに計算するように構成されている。次に、該プロセッサは、制御情報該計算したデータ速度を含むを伝送サブシステムに提供し、伝送サブシステムは、伝送待機状態のデータをアクセスネットワークに伝送する。尚、アクセス端末の構成要素は各々の実施形態ごとに異なるということに注目すべきである。別の実施形態においては、上述したようにランプアップに基づいて制限されるデータ速度の急上昇を可能にするように構成されたアクセス端末を具備することができる。この実施形態は、伝送サブシステムに結合されたプロセッサを具備することができる。該1つの実施形態におけるプロセッサは、該プロセッサに結合されているメモリ内に保存されているしきいデータ、確率データ、来歴的データ速度情報等を用いて逆方向リンクに関するデータ速度を各フレームごとに計算するように構成されている。次に、該プロセッサは、制御情報該計算したデータ速度を含むを伝送サブシステムに提供し、伝送サブシステムは、伝送待機状態のデータをアクセスネットワークに伝送する。繰り返しになるが、アクセス端末の構成要素は各々の実施形態ごとに異なる。さらに別の実施形態においては、ソフトウエアアプリケーションを具備することができる。この実施形態におけるソフトウエアアプリケーションは、伝送待機状態のデータ量に関する情報、システム内での干渉レベル例えばRABを通じての干渉レベル、しきいデータ、確率データ、減衰率データ、及びその他の様々なデータを受け取るように構成させさらにアクセス端末からデータを伝送時の速度である低下制限データ速度を計算するように構成させることができる。別の実施形態においては、該ソフトウエアアプリケーションは、通信システムがビジー状態であるかどうかに関する情報、データ速度が上昇又は低下する確率、来歴的データ速度情報等を受け取るように構成させさらにアクセス端末からアクセスネットワークにデータを伝送時の速度である急上昇データ速度を計算するように構成させることができる。該ソフトウエアアプリケーションは、コンピュータ又はその他のデータプロセッサによって読取可能な様々な媒体例えば、フロッピーディスク、ハードディスクドライブ、CD-ROM、DVD-ROM、RAM、ROM、等において具体化することができる。上記においては、本発明によって提供することができる便益及び利点は、特定の実施形態を対象にして説明している。本出願明細書におけるいずれの請求項に関しても、これらの便益及び利点、並びに、これらの便益及び利点を発生させることになるか又はより顕著にすることになる要素及び制限事項のいずれも、これらの請求項が有する極めて重要な特長である、必須の特長である又は本質的な特長であるとは解釈すべきではない。さらに、本出願明細書において用いている具備する及び具備しているという表現並びにその他のあらゆる変形表現は、これらの表現の前に記載されている要素又は制限事項を非排他的に含んでいると解釈されることを意図している。従って、一組の要素を具備するシステム、方法、又はその他の実施形態は、これらの要素のみに限定するものではなく、明示されていないその他の要素及び主張した実施形態に固有のその他の要素を含んでいる。本発明は、特定の実施形態を参照しつつ説明しているが、これらの実施形態は例示的なものであること及び本発明の適用範囲はこれらの実施形態に限定されているわけではないという点を理解すべきである。上述した実施形態は、数多くの変形、修正、追加及び改良が可能である。さらに、これらの変形、修正、追加及び改良は、下記の請求項において詳述している本発明の適用範囲内であることを意図している。"