周囲温度よりも低温の流体を流入させて横方向に流通させた後に該流入の反対側から流出させる間に、前記流体により冷却させる発熱部を備える構造体に取り付けられる流体制御板であって、前記構造体の前記流体の流出面側上部に設置されて、前記流出面から流出して周囲温度との差異に応じて上昇しようとする前記流体を前記構造体から離隔する横方向に案内する天板部を有することを特徴とする流体制御板。前記天板部は、前記流出面から流出する前記流体が流入面側に回り込もうとする最短距離の該流出面上部と該流入面上部との間よりも長い流通経路の少なくとも上面側を構成するように形成されていることを特徴とする請求項1に記載の流体制御板。前記天板部は、前記構造体から離隔する箇所ほど上側に位置する傾斜面となるように設置されていることを特徴とする請求項1または2に記載の流体制御板。発熱部となる1台または2台以上の機器を収納して、正面、背面または側面のいずれか一面側から周囲温度よりも低温の流体を流入させて横方向に流通させた後に該一面の反対側他面側から流出させる間に、前記流体により前記機器を冷却させる構造体に構成されている架であって、上記請求項1から4のいずれか1項に記載の流体制御板を備えることを特徴とする機器収納架。周囲温度よりも低温の流体を流入させて横方向に流通させた後に該流入の反対側から流出させる間に、発熱体との間で熱交換させる当該流体の循環流路を規制する流体制御方法であって、前記流出面から流出した前記流体を、周囲温度との差異に応じて上昇して流入面側に最短距離で回り込もうとするのを該流出面から出た後に前記発熱体から離隔する横方向に案内することを特徴とする流体制御方法。しかしながら、このような発熱装置機器の温調された冷気による冷却にあっては、装置機器で加熱された暖気を空調装置に取り込ませて冷気にしてラック列間のコールドアイルに吹き出させており、近年の省エネルギの推進に伴って必要最低限の空調に調整される傾向にある。このため、十分な風量で空調空気を循環させるように空調装置を稼働させることができる場合には、上記の特許文献1に記載の制限壁が有効に機能して、回り込む前に暖気を回収することが可能であったが、コールドアイルに吹き出す冷気の風量や空調装置に引き込む風量によっては、ラック列の背面側から排熱された暖気が上昇して溢れるように最短距離で前面側に回り込んでしまう状況にならざるを得ない場合もある。このような場合には、ラック上部側の装置機器の冷却効果を低下させてしまい設計通りの冷却機能を果たすことができない状況になってしまう可能性もある。そこで、本発明は、排熱流体の早期の回り込みによる冷却効果の低下を回避することのできる流体制御を提供することを目的としている。上記課題を解決する流体制御板の発明の第1の態様は、周囲温度よりも低温の流体を流入させて横方向に流通させた後に該流入の反対側から流出させる間に、前記流体により冷却させる発熱部を備える構造体に取り付けられる流体制御板であって、前記構造体の前記流体の流出面側上部に設置されて、前記流出面から流出して周囲温度との差異に応じて上昇しようとする前記流体を前記構造体から離隔する横方向に案内する天板部を有することを特徴とするものである。上記課題を解決する流体制御板の発明の第2の態様は、上記第1の態様の特定事項に加え、前記天板部は、前記流出面から流出する前記流体が流入面側に回り込もうとする最短距離の該流出面上部と該流入面上部との間よりも長い流通経路の少なくとも上面側を構成するように形成されていることを特徴とするものである。上記課題を解決する流体制御板の発明の第3の態様は、上記第1または第2の態様の特定事項に加え、前記天板部は、前記構造体から離隔する箇所ほど上側に位置する傾斜面となるように設置されていることを特徴とするものである。上記課題を解決する機器収納架の発明の第1の態様は、発熱部となる1台または2台以上の機器を収納して、正面、背面または側面のいずれか一面側から周囲温度よりも低温の流体を流入させて横方向に流通させた後に該一面の反対側他面側から流出させる間に、前記流体により前記機器を冷却させる構造体に構成されている架であって、上記の第1から第4のいずれか一つに記載の流体制御板を備えることを特徴とするものである。上記課題を解決する流体制御方法の発明の第1の態様は、周囲温度よりも低温の流体を流入させて横方向に流通させた後に該流入の反対側から流出させる間に、発熱体との間で熱交換させる当該流体の循環流路を規制する流体制御方法であって、前記流出面から流出した前記流体を、周囲温度との差異に応じて上昇して流入面側に最短距離で回り込もうとするのを該流出面から出た後に前記発熱体から離隔する横方向に案内することを特徴としている。このような態様では、発熱部を冷却した後に構造体外に流出して流出面に沿うように上昇する流体を離隔する横方向に案内する。このとき、流体は、上昇するのを制限された状態で離隔する横方向に案内されることにより、流出面上部と流入面上部との間の最短距離よりも長い流通経路になるように規制される。したがって、流出面上部から流入面側に直ちに回り込んでしまうことを制限することができ、流入面側に回り込むにしても遠隔位置を迂回させて温度低下させることができる。このように本発明の一態様によれば、発熱部を冷却して温まって上昇する流体を、流出面上部から流入面側に直ちに回り込んでしまうことなく遠隔位置を迂回させて拡散放熱させることができ、発熱部を冷却した高い温度の排熱流体がそのまま回り込むことを回避することができる。したがって、冷却対象の発熱部周りに流入させる低温の流体が温度上昇してしまことなく、省エネルギを達成しつつ冷却効率の低下を防止して発熱機器を効果的に冷却することができる。以下、図面を参照して、本発明の実施形態について詳細に説明する。図1~図5は本発明の一実施形態に係る流体制御板およびこれを備える機器収納架並びに流体制御方法を示す図である。図1~図3において、機器収納ラック機器収納架10は、通信機械室R内で複数列になるように設置されており、それぞれ複数台の通信機器Mを収納する状態に取り付けて支持させることができるように作製されている。この機器収納ラック10は、1台の通信機器Mの横幅と奥行きを有しており、その通信機器Mの左右の側面側下部を不図示のレールで案内しつつ収納させた後に、正面Mf側をネジ止めして取付支持させるようになっている。この状態で、機器収納ラック10は、通信機器Mを寝かせた姿勢にして間に隙間Sを形成確保しつつ上下方向に積み上げる形態で複数台を取付支持させることができるように設計されている。なお、この機器収納ラック10は、レールに代えて、個々の通信機器Mを載せる状態で支持する棚板を備えていてもよい。ここで、通信機器Mは、膨大なデータ処理の実行時に内部基板搭載の集積回路が発熱するために、故障や誤動作しないように冷却する必要があり、内外の空気を循環させるように不図示のファンが取り付けられている。すなわち、機器収納ラック10は、発熱部となる通信機器Mを収納する構造体を構成している。通信機械室Rは、複数台の通信機器Mを収納支持する機器収納ラック10を、その通信機器Mの正面Mf側を向かい合わせて対峙する2列の並列状態に隙間なく設置させており、通信機器Mは、正面Mf側が2列の機器収納ラック10の間を通路Pにする管理者等に対して前面側になるように配置レイアウトされている。この通信機械室Rは、通路Pの突き当たりに空調装置ACを設置して室内を一定温度に調整しており、空調装置ACは、上部の吸込口ACiから天井側の空気流体を吸い込んで冷却した後に、床面Fの下部に形成されている二重床下のフリーアクセスエリアD内に吹き込んで通路Pに形成されている複数の吹き出し口から吹き出させて循環するようになっている。すなわち、通信機械室Rは、空調装置ACから冷気流体空気caを機器収納ラック10列の間の通路Pに吹き出させてコールドアイル冷気空間を形成し、その冷気caを機器収納ラック10内の通信機器M間に通気流通させて内外空気循環により熱交換させるようになっており、その熱交換後の暖気排熱waは、通信機器Mの背面Mbに逃がして周囲の温度差により天井側に上昇させ空調装置ACの吸込口ACiに向かう流れを作ることにより、効果的に通信機器Mを冷却することのできるコールドアイル方式を採用している。そして、機器収納ラック10は、上述したように、通信機器Mの正面Mf側を冷気caの流入側にする一方、背面Mb側を暖気waの流出側にしており、その背面側流出面11側上部には、背面側整流板流体制御板21が隙間なく連続するように設置されて、その前面側流入面12側上部には、前面側整流板31が隙間なく連続するように設置されている。背面側整流板21は、図4aに示すように、機器収納ラック10の背面側流出面11側上部の枠形状に一致する形状に形成されている固定部22と、この固定部22から連続して離隔する箇所ほど上側に位置する傾斜面天井面になるように形成されている案内部天板部23と、を一体形成して作製されており、固定部22の両端側に穿孔されているネジ孔22aを利用して機器収納ラック10の背面側流出面11側上部にネジ止めするようになっている。この背面側整流板21は、固定部22と共に案内部23の周縁部が断面L字形状のフレーム部材として枠形状に形成されており、例えば、硬質の樹脂材料により作製されている。また、背面側整流板21は、案内部23の固定部22から最も離隔する先端辺部23aが板状に形成されているとともに、その案内部23の枠形状の内側には透明のシート部材24を貼付して軽量化および明かり取りを確保しつつ傾斜する天井面を構成するようになっている。これにより、図5aに示すように、機器収納ラック10の背面側流出面11通信機器Mの背面Mb側から流出する暖気waは、周囲との温度差により真上に上昇した後に、背面側整流板21の案内部23の傾斜面により案内されて、通路Pコールドアイルから離隔する斜め上方の横方向の天井側に向かうように規制することができる。すなわち、背面側整流板21の案内部23が暖気waを案内する流路経路の上面側を構成している。よって、背面側整流板21は、流体制御方法を実行して、機器収納ラック10の背面側流出面11側から流出した暖気waが、その機器収納ラック10の上面側を通って最短距離で通路P側に回り込んで到達すること図5bを参照を制限することができ、背面側流出面11から離隔する斜め上横方向に迂回案内させることにより、周囲に拡散させつつ熱交換させて温度降下させた後に、通路Pのコールドアイルに向かって降下することを許容することができる。なお、この背面側整流板21は、滞留させることなく暖気waを上方に案内するように適当な仰角で上方に傾斜する姿勢で設置すればよく、例えば、できるだけ横方向に案内するように、水平から30度~60度程度の仰角に設定すればよく、好ましくは、30度~45度で、本実施形態では45度に設定している。また、この背面側整流板21の長さは、天井側との間の間隔等を考慮して適宜設計すればよい。前面側整流板31は、図4bに示すように、背面側整流板21と同様に、機器収納ラック10の前面側流入面12側上部の枠形状に一致する形状に形成されている固定部32と、この固定部32から水平方向に連続する天井面になるように形成されている制限部33と、を一体形成して作製されており、固定部32の両端側のネジ孔32aを利用して機器収納ラック10の前面側流入面12側上部にネジ止めするようになっている。この前面側整流板31は、固定部32と共に制限部33の周縁部が断面L字形状のフレーム部材として枠形状に形成されており、例えば、硬質の樹脂材料により作製されている。また、前面側整流板31は、制限部33の固定部32から最も離隔する先端辺部33aが板状に形成されているとともに、その制限部33の枠形状の内側には透明のシート部材34を貼付して軽量化および明り取りを確保しつつ天井面を構成するようになっている。これにより、図5aに示すように、機器収納ラック10の前面側流入面12通信機器Mの正面Mf側に回り込む暖気waが存在したとしても、その暖気waは、そのままその前面側流入面12上部側に侵入すること図5bを参照が前面側整流板31の制限部33により制限される。よって、前面側整流板31は、機器収納ラック10の上部側の暖気waをできるだけ通信機械室Rの空調装置ACの吸込口ACiに吸い込ませることができ、冷気caとして通路P内に吹き出させて前面側流入面12から通信機器Mの間に流通させ効果的に冷却させることができる。なお、この前面側整流板31は、暖気waが機器収納ラック10の前面側流入面12側にそのまま回り込んでしまわないように制限できるように設置すればよく、本実施形態では水平方向に延長させているが、これに限るものではなく、上方に延長させてもよい。しかしながら、前面側整流板31としては、暖気waの機器収納ラック10の前面側流入面12側への直接の回り込みを制限してできるだけ離隔させることができるため、本実施形態のように水平方向にできるだけ延長させるのが好ましい。また、この前面側整流板31の長さは、対向する側の他の部材との間の間隔等を考慮して適宜設計すればよく、対向する側に連続させて閉塞する形態にしてもよい。また、これら整流板21、31は、本実施形態では機器収納ラック10の前面側や背面側の上部に固定する場合を一例にして説明するが、これに限るものではなく、例えば、機器収納ラック10の天井面上面側に固定するようにしてもよく、ネジ止めに限らず、両面テープなどで固定するようにしてもよい。また、この整流板21、31は、樹脂に限らず、軽量の金属材料を用いてもよいが、軽量かつ難燃性を考慮すると、ポリカーボネイト等の樹脂材料を選択するのが好ましい。このように本実施形態においては、通信機械室Rの空調装置ACの風量を最低限に絞って省エネルギを図る必要がある環境でも、機器収納ラック10の背面側流出面11から放出される暖気waを横方向に離隔させて天井側に向かう延長流路を経由させることができ、十分に放冷させることができる。このため、暖気waがそのまま通路P側に回り込んで通信機器Mの間に流入させるコールドアイルの冷気caを温度上昇させて冷却効果を損なわせてしまうことを回避することができる。したがって、暖気waのコールドアイル通路P側への回り込みを確実に回避できないような空調装置ACの低風量動作環境でも冷却効率の低下を抑制することができ、効果的に通信機器Mを冷却して効率よく稼動させることができる。ここで、本実施形態では、背面側整流板21に加えて前面側整流板31を設置しているが、背面側整流板21のみでも十分に暖気waの温度を低下させることができ、コールドアイルの冷気caに与える影響が少ない場合には背面側整流板21のみしてもよい。また、機器収納ラック10を3列以上で並列させる場合には、背面側流出面11を対峙させるように設置すればよい。本発明の範囲は、図示され記載された例示的な実施形態に限定されるものではなく、本発明が目的とするものと均等な効果をもたらすすべての実施形態をも含む。さらに、本発明の範囲は、各請求項により画される発明の特徴の組み合わせに限定されるものではなく、すべての開示されたそれぞれの特徴のうち特定の特徴のあらゆる所望する組み合わせによって画されうる。