可撓性を有する長尺で管状のシースと、針本体を構成するものであって、前記シース内に摺動可能に挿通され、且つ全長にわたって可撓性を有する金属製の中実のコアシャフトと、を備え、前記コアシャフトの先端部は、螺旋状の溝を有する組織回収部として構成されている、ことを特徴とする生検デバイス。請求項1記載の生検デバイスにおいて、前記コアシャフトは、全体が単一の部材により構成され、前記組織回収部の前記溝は、基端側開始点から先端側に向かって、徐々に溝深さが深くなる、ことを特徴とする生検デバイス。請求項1記載の生検デバイスにおいて、前記組織回収部の前記溝は、基端側開始点から先端側に向かって、徐々に溝ピッチが小さくなる、ことを特徴とする生検デバイス。請求項1~3のいずれか1項に記載の生検デバイスにおいて、前記組織回収部は、基端側に向かって外径が縮小する、ことを特徴とする生検デバイス。請求項1~4のいずれか1項に記載の生検デバイスにおいて、前記シースの基端に連結され、前記シースの内腔と連通する内腔を有するハブと、前記コアシャフトに対して位置調整可能であり且つ固定可能な操作デバイスとをさらに備え、前記操作デバイスの先端が前記ハブの基端に当接することで、前記コアシャフトの先端側への移動が規制される、ことを特徴とする生検デバイス。請求項5記載の生検デバイスにおいて、前記コアシャフトのうち、前記組織回収部が前記シースの先端部内に位置するときに前記ハブ内に位置する部分の外周部には係合溝が設けられ、前記ハブには、前記コアシャフトに設けられた前記係合溝に解除可能に係合するストッパが設けられ、前記ストッパが前記係合溝に係合することで、前記コアシャフトの前記ハブに対する軸線方向の移動が阻止される、ことを特徴とする生検デバイス。請求項6記載の生検デバイスにおいて、前記コアシャフトにおいて、前記係合溝よりも基端側には、前記組織回収部の螺旋と同じ螺旋方向の螺旋溝が設けられ、前記ストッパは、前記螺旋溝に係合可能である、ことを特徴とする生検デバイス。請求項6記載の生検デバイスにおいて、前記螺旋溝の溝ピッチは、前記組織回収部の溝ピッチと同じである、ことを特徴とする生検デバイス。請求項8記載の生検デバイスにおいて、前記コアシャフトには、軸線方向に間隔をおいて互いに異なる複数の表示部が設けられ、前記操作デバイスには、前記コアシャフトの外周部を部分的に視認可能とする表示窓が設けられ、前記表示窓を通して視認される前記表示部により、前記操作デバイスに対する前記コアシャフトの位置が示される、ことを特徴とする生検デバイス。請求5記載の生検デバイスにおいて、前記ハブは、前記コアシャフトが挿通されるハブ本体から分岐した分岐部を有する、ことを特徴とする生検デバイス。請求項6~10のいずれか1項に記載の生検デバイスにおいて、前記ハブは、前記コアシャフトが挿通されるハブ本体から分岐した分岐部を有し、前記係合溝は、環状の溝である、ことを特徴とする生検デバイス。上述した従来の生検針を用いた生体試料の採取には、次のような問題がある。標的に対する穿刺針の穿刺回数が多く上記5参照、手技が煩雑であり、1回の穿刺での試料の採取量が不十分であり、吸引が必要である、といった問題がある。また、中空状の穿刺針を、角度調整部材により屈曲した状態で何度も進退動作させる必要があるため、穿刺針のキンクや折れが生じやすい。さらに、穿刺針の先端部外周面は、超音波を反射しにくい平滑な円筒面であるため、超音波視認性が悪く、標的部位を精度よく穿刺することが困難である。またさらに、スタイレットの抜き差しのためにスタイレットを清潔に保持するための清潔操作が必要であり、煩雑である。本発明はこのような課題を考慮してなされたものであり、生体組織を効率よく採取することができ、スタイレットの清潔操作が不要であり、キンクや折れに対する耐性を向上することができ、良好な超音波視認性が得られる生検デバイスを提供することを目的とする。上記の目的を達成するため、本発明に係る生検デバイスは、可撓性を有する長尺で管状のシースと、針本体を構成するものであって、前記シース内に摺動可能に挿通され、且つ全長にわたって可撓性を有する金属製の中実のコアシャフトと、を備え、前記コアシャフトの先端部は、螺旋状の溝を有する組織回収部として構成されていることを特徴とする。上記の本発明の構成によれば、組織回収部を生体組織採取部位に回転及び進出させ、螺旋状の溝に生体組織を確保捕捉するので、生体組織を効率よく採取することができる。また、コアシャフトが中実であるため、従来のスタイレット心棒は不要であり、清潔な生検が可能となる。さらに、コアシャフトが中実であることにより、穿刺目標部位付近で屈曲させた際のキンクや折れに対する耐性を向上することができる。その上、金属によって構成された組織回収部の凹凸形状により良好な超音波視認性が得られる。上記の生検デバイスにおいて、前記コアシャフトは、全体が単一の部材により構成され、前記組織回収部の前記溝は、基端側開始点から先端側に向かって、徐々に溝深さが深くなるとよく、このような構成により、組織回収部の基端側から先端側にかけて、滑らかな剛性変化をもたせることができるため、組織回収部の先端まで良好にトルクを伝達することができ、キンクや折れを防止することができる。上記の生検デバイスにおいて、前記組織回収部の前記溝は、基端側開始点から先端側に向かって、徐々に溝ピッチが小さくなるとよく、このような構成により、組織回収部基端側から先端にかけて、滑らかな剛性変化をもたせることができるため、組織回収部の先端まで良好にトルクを伝達することができる。上記の生検デバイスにおいて、前記組織回収部は、基端側に向かって外径が縮小するとよく、このような構成により、臓器から生体組織を切り離しやすいため、生体組織を効率よく採取することができる。上記の生検デバイスにおいて、前記シースの基端に連結され、前記シースの内腔と連通する内腔を有するハブと、前記コアシャフトに対して位置調整可能であり且つ固定可能な操作デバイスとをさらに備え、前記操作デバイスの先端が前記ハブの基端に当接することで、前記コアシャフトの先端側への移動が規制されるとよい。上記の構成によれば、コアシャフトの生体組織採取部位に対する穿刺深さに合わせて、コアシャフトに対する操作デバイスの固定位置を調整してから、コアシャフトを生体組織採取部位に向けて進めて目標の穿刺深さまで到達すると、操作デバイスがハブに当接するため、所望の穿刺深さでコアシャフトを生体組織採取部位に穿刺することができる。上記の生検デバイスにおいて、前記コアシャフトのうち、前記組織回収部が前記シースの先端部内に位置するときに前記ハブ内に位置する部分の外周部には係合溝が設けられ、前記ハブには、前記コアシャフトに設けられた前記係合溝に解除可能に係合するストッパが設けられ、前記ストッパが前記係合溝に係合することで、前記コアシャフトの前記ハブに対する軸線方向の移動が阻止されるとよい。上記の構成によれば、生検デバイスの使用前において組織回収部を確実にシース内に収納しておくことができるとともに、ストッパによるロックを解除することにより、容易に使用を開始することができる。上記の生検デバイスの前記コアシャフトにおいて、前記係合溝よりも基端側には、前記組織回収部の螺旋と同じ螺旋方向の螺旋溝が設けられ、前記ストッパは、前記螺旋溝に係合可能であるとよい。上記の構成によれば、ストッパを螺旋溝に係合させた状態でコアシャフトを回転させると、ストッパが螺旋溝によってガイドされることで、コアシャフトが前進する。そして、螺旋溝と組織回収部とは同じ螺旋方向であるため、コアシャフトの先端に設けられた組織回収部がその螺旋形状に沿って回転しながら生体組織採取部位に穿刺する。よって、組織回収部を簡単且つ確実に生体組織採取部位に穿刺することができる。上記の生検デバイスにおいて、前記螺旋溝の溝ピッチは、前記組織回収部の溝ピッチと同じであるとよい。こうすると、組織回収部が生体組織採取部位を進む際、螺旋状の溝に生体組織を効率的に確保することができるため、効率良く生体組織を採取することができる。上記の生検デバイスにおいて、前記コアシャフトには、軸線方向に間隔をおいて互いに異なる複数の表示部が設けられ、前記操作デバイスには、前記コアシャフトの外周部を部分的に視認可能とする表示窓が設けられ、前記表示窓を通して視認される前記表示部により、前記操作デバイスに対する前記コアシャフトの位置が示されるとよい。上記の構成によれば、生体組織採取部位に対するコアシャフトの穿刺深さを容易に設定することができる。上記の生検デバイスにおいて、前記ハブは、前記コアシャフトが挿通されるハブ本体から分岐した分岐部を有するとよい。上記の構成によれば、例えば、シース先端位置を胃壁に対して固定したい場合に、分岐部に吸引デバイスを接続して吸引することにより、シース先端位置を胃壁に容易に固定することができる。上記の生検デバイスにおいて、前記ハブは、前記コアシャフトが挿通されるハブ本体から分岐した分岐部を有し、前記係合溝は、環状の溝であるとよい。上記の構成によれば、ストッパを環状溝に係合させた状態でも、コアシャフトに固定した操作デバイスをハブに対して回転させることができるので、分岐ポートの位置に関係なく、操作デバイスの表示窓を任意の方向に向けることができる。本発明の生検デバイスによれば、生体組織を効率よく採取することができ、スタイレットの清潔操作が不要であり、キンクや折れに対する耐性を向上することができ、良好な超音波視認性が得られる。以下、本発明に係る生検デバイスについて好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る生検デバイス10の一部省略断面図である。この生検デバイス10は、可撓性を有する長尺で管状のシース12と、シース12内に摺動可能に挿通され先端に鋭利な針先22を有するコアシャフト14と、シース12の基端に連結されたハブ16と、コアシャフト14の基端側に固定された操作デバイス18とを備え、コアシャフト14を生体組織採取部位標的、生体臓器、病変部に穿刺し、検体試料、生体組織を採取するための医療機器である。シース12は、長尺な管状部材であり、且つ可撓性を有し、最先端部には鋭利な刃先32が形成されている。図示した構成例に係るシース12は、内径及び外径が、軸線方向に沿って一定である。シース12は、可撓性を有するように、軟質材料、弾性材料例えば、PTFE等で構成されている。また、内部が視認できる程度の透明性を有する材料によりシース12が構成されると、採取した検体を迅速且つ容易に把握できるため、好ましい。シース12の全長は、例えば、600~2800mm程度に設定され、好ましくは、1400~1600mm程度に設定される。シース12の外径は、例えば、0.5~2.5mm程度に設定され、好ましくは、1.4~1.8mm程度に設定される。シース12の内径は、例えば、0.4~2.4mm程度に設定され、好ましくは、1.3~1.7mm程度に設定される。コアシャフト14は、針本体を構成する中実の金属製部材であって、シース12内に摺動可能に挿通され、シース12の全長よりも長く、且つ全長にわたって可撓性を有し、先端部の所定範囲が螺旋状の溝24を有する組織回収部20として構成されている。コアシャフト14の構成材料としては、擬弾性ゴム状弾性を有する超弾性合金が好ましい。このような超弾性合金としては、Ni-Ti系合金等が挙げられる。コアシャフト14は、全体が単一の部材により構成されている。コアシャフト14の全長は、例えば、800~3000mm程度に設定され、好ましくは、1600~1800mm程度に設定される。コアシャフト14の外径は、例えば、0.3~2.0mm程度に設定され、シース12の内径よりも僅かに小さく設定されるのがよい。組織回収部20は、螺旋状に形成された溝24と、溝24間に形成された螺旋状の突条26とを有する。組織回収部20の全長は、例えば、10~500mm程度に設定され、好ましくは、60~100mm程度に設定される。図2は、組織回収部20の部分拡大図である。溝24の溝ピッチPは、例えば、0.5~15mm程度に設定され、好ましくは、1~4mm程度に設定される。溝24の溝幅W1は、例えば、0.1~10mm程度に設定され、好ましくは、0.5~3mm程度に設定される。溝24の溝深さHは、例えば、0.01~0.45mm程度に設定され、好ましくは、0.1~0.3mm程度に設定される。突条26の幅W2は、例えば、0.1~10mm程度に設定され、好ましくは、0.5~3mm程度に設定される。組織回収部20の溝24は、基端側開始点から先端側に向かって、徐々に溝深さHが深くなるとよい。これにより、組織回収部20の基端側から先端にかけて、滑らかな剛性変化をもたせることができ、組織回収部20の先端まで良好にトルクを伝達することができる。図1に示すように、コアシャフト14の基端側には、係合溝28及び螺旋溝30が設けられている。係合溝28は、コアシャフト14のうち、組織回収部20がシース12の先端部内に位置するときにハブ16内に位置する部分の外周部に設けられている。図示例に係る係合溝28は、周方向に一周して延在する円環状の溝であるが、周方向の一部のみが窪んだ穴であってもよい。螺旋溝30は、コアシャフト14において、係合溝28よりも基端側に設けられており、組織回収部20の螺旋と同じ螺旋方向に延在している。螺旋溝30の全長は、組織回収部20と同じか、それ以上に設定される。また、図示例に係る螺旋溝30の溝ピッチは、組織回収部20の溝24の溝ピッチPと同一に設定されるのがよい。シース12の基端に連結されたハブ16は、コアシャフト14が挿通可能な内腔17を有するハブ本体34と、ハブ本体34から分岐した分岐部36とを有するY字ハブとして構成されている。分岐部36には、ハブ本体34の内腔17と連通する内腔36aが設けられ、当該内腔36aは、分岐部36の自由端部に設けられた分岐ポート38にて開口している。分岐ポート38は、他のデバイス吸引デバイス等と接続可能に構成されている。なお、分岐部36は、必須ではなく、必要に応じて無くしてもよい。図1に示すように、本実施形態において、ハブ16には、コアシャフト14に設けられた係合溝28及び螺旋溝30に解除可能に係合するストッパ40が設けられている。このストッパ40は、ハブ本体34の内外を半径方向に貫通した側孔35に挿通された係止ピン42と、係止ピン42の基端に設けられたヘッド部44とを有する。係止ピン42が係合溝28に係合することで、コアシャフト14のハブ16に対する軸線方向の移動が阻止される。一方、係止ピン42が係合溝28から抜けると、コアシャフト14のハブ16に対する軸線方向の移動が許容される。ハブ本体34とストッパ40との間には、弾性部材46図示例では、引張りコイルバネが配置されている。弾性部材46は、係止ピン42の先端がコアシャフト14に押圧されるようにストッパ40を弾性的に常に付勢している。これにより、ストッパ40を把持してアンロック操作をするとき以外は、ストッパ40は常にコアシャフト14に押圧される。ストッパ40をコアシャフト14側に弾性的に付勢するための機構は、図示例のものに限らず、例えば、一端側がストッパ40に係合し且つ回転支点により揺動可能なレバー部材と、当該レバー部材の他端側とハブ16との間に挟持状態で配置された圧縮コイルとを備えた構成としてもよい。操作デバイス18は、中空状のヘッド部50と、ヘッド部50内に収容された中空状のチャック部材52と、ヘッド部50に螺合する中空状の操作グリップ54とを有しており、コアシャフト14に対して位置調整可能であり且つ固定可能に構成されている。ヘッド部50の内部には、先端側に設けられ軸線に沿った平行孔部50aと、この平行孔部50aの基端側に隣接して設けられ基端側に向かって拡径するテーパ孔部50bと、このテーパ孔部50bの基端側に隣接して設けられた雌ネジ部50cとを有する。チャック部材52は、チャックヘッド56とその基端側に設けられたガイド筒58とが一体形成されたものである。チャックヘッド56とガイド筒58の一部は、軸線方向に設けられた1つ又は複数のスリット図示せずにより周方向に複数例えば、4つに分割され、チャックヘッド56の内周部がコアシャフト14を挟持する挟持部を構成する。図1では、挟持部が締められており、コアシャフト14の外径と同一になっている。チャックヘッド56の先端外周には、ヘッド部50のテーパ孔部50bに接触する先細りのテーパ部56aが設けられている。ガイド筒58の外径は、チャックヘッド56の外径よりも小さい。操作グリップ54の内腔54bには、チャック部材52のガイド筒58が挿入されている。操作グリップ54の外周部には、チャック部材52に設けられた雌ネジ部50cに螺合する雄ネジ部54aが設けられている。操作グリップ54は、主に、操作者が操作時に把持する箇所であり、押し引き回転等の操作に適した長さと径を備えており、さらに、ほぼ円筒形であれば手指等で把持したときの微妙な回転操作が行い易いため、好ましい。このように構成された操作デバイス18において、操作グリップ54をヘッド部50にねじ込むことにより、チャックヘッド56の内径が縮小してコアシャフト14を外側から締め付ける。そうすると、周方向に分割されたチャックヘッド56が内径方向に押圧され、チャックヘッド56によりコアシャフト14がクランプされる。一方、ヘッド部50に対する操作グリップ54のねじ込みを緩めると、チャックヘッド56によるコアシャフト14に対する押圧が緩まり、クランプが解除される。クランプが解除された状態では、操作デバイス18はコアシャフト14上で軸線方向に移動可能であり、コアシャフト14に対する操作デバイス18の位置を調整することができる。なお、本発明に適用可能な操作デバイス18は、図1に示した構成に限らず、コアシャフト14を所望の位置で保持して、コアシャフト14の押し引き操作と回転操作が可能な構成であればよい。図3に示すように、コアシャフト14の基端側には、軸線方向に間隔をおいて互いに異なる複数の表示部64、64、...64a~64gが設けられている。図示した構成例において、複数の表示部64のうち最も先端側に設けられたものは、文字Nであり、そこから基端方向に間隔をおいて順に、0~5の数字が表示されている。数字の表示ピッチは、例えば、10mmに設定される。操作グリップ54には、コアシャフト14の外周部を部分的に視認可能とする表示窓60が設けられている。この表示窓60は、操作グリップ54に設けられた側孔であり、表示窓60の位置にいずれかの表示部64がきたときに当該表示部64を操作グリップ54の外部から認識できるように、少なくともコアシャフト14の各表示部64よりも大きく形成されている。表示窓60を通して視認される表示部64により、操作デバイス18に対するコアシャフト14の位置が示されるようになっている。すなわち、本実施形態では、表示部64及び表示窓60により、操作デバイス18に対するコアシャフト14の位置を示すインジケータが構成されている。本実施形態に係る生検デバイス10は、基本的には以上のように構成されるものであり、以下、その作用及び効果について説明する。本実施形態に係る生検デバイス10を用いて胃壁の外側にある病変部から生体組織を採取する手技生検方法は、例えば、以下の手順で実施することができる。生検デバイス10は、初期状態使用前の状態において、ストッパ40の係止ピン42が弾性部材46の付勢作用下にコアシャフト14の係合溝28に係合することによりシース12に対するコアシャフト14の軸線方向の移動が阻止されるとともに、操作デバイス18の表示窓60には表示部64aであるNが表示されており、コアシャフト14の先端がシース12内に収納されている図1に示す状態。これにより、清潔状態が保持されている。まず、図4に示すように、超音波内視鏡70を胃内に挿入して、胃内から超音波内視鏡70を用いて病変部80を特定する。超音波内視鏡70は、体内に挿入される挿入部72の先端部に、超音波送受信部74、対物レンズ図示せず等を備えるとともに、前記挿入部72内にシース12及びコアシャフト14が挿通される針デバイス挿通路76が軸線方向に沿って延在形成され、当該針デバイス挿通路76の先端は、前記超音波送受信部74の基端側近傍で開口している。コアシャフト14及びシース12先端部の方向付けを行うため、針デバイス挿通路76の出口近傍には、コアシャフト14及びシース12の傾倒角度を変えるための角度調整部材78が設けられている。この角度調整部材78は、超音波内視鏡70の手元部に設けられた図示しない操作部に繋がったワイヤにより駆動されることで傾動可能である。超音波送受信部74を胃壁82に接触させて、超音波送受信部74より送受信される超音波を解析して得られたエコー画像により病変部80を特定したら、シース12の内腔15にコアシャフト14を挿通した状態で、シース12及びコアシャフト14を超音波内視鏡70の針デバイス挿通路76内に挿通し、標的付近まで進める図4に示す状態。次に、超音波ガイド下で、角度調整部材78を動かしてシース12及びコアシャフト14を屈曲させることでコアシャフト14の傾倒角度を調整する。次に、ストッパ40を操作して、ストッパ40と係合溝28との係合を解除するとともに、操作デバイス18によるコアシャフト14に対するクランプを解除して、表示窓60に0表示部64bが表示されるようにコアシャフト14上で操作デバイス18の位置を移動調整する。こうして位置調整したら、操作デバイス18の先端がハブ16の基端に当接するまで操作デバイス18を前進させる図5C参照。これにより、Nと0の距離分だけ、コアシャフト14の先端がシース12の先端より突出する図5A参照。図5Aの状態では、コアシャフト14の先端刃先22の刃面と、シース12の先端刃先32の刃面とが連なっている。コアシャフト14の先端をシース12の先端より突出させ、その状態でストッパ40を下ろすと、ストッパ40の係止ピン42は螺旋溝30の先端部の溝に係合し図5B参照、コアシャフト14の先端がシース12の先端より突出した状態が保持される。次に、コアシャフト14及びシース12を病変部80に向かって進め、コアシャフト14先端を胃壁82に貫通させる図5A参照。このとき、コアシャフト14先端が胃壁82を捉えにくい場合には、コアシャフト14の先端がシース12内に収納された状態図1に示す状態に一旦戻し、分岐ポート38に吸引デバイスを接続して吸引することによりシース12を胃壁82に対して固定したうえで、コアシャフト14を先端方向に移動させて胃壁82に貫通させてもよい。この場合、シース12とコアシャフト14との間には、僅かなクリアランスがあるため、当該クリアランスを介してシース12の先端から吸引することが可能である。次に、超音波内視鏡70の超音波送受信部74により得られるエコー画像により、病変部80の大きさM図6A参照を測定し、その測定結果に応じて穿刺深さを決める。ここでは、決定した穿刺深さが3cmであるとする。穿刺深さが決まったら、操作デバイス18のロックチャックヘッド56によりコアシャフト14をクランプした状態を解除し、決定した穿刺深さに対応した表示部64e数字の3が表示窓60の位置にくるように、コアシャフト14上における操作デバイス18の位置を調整する図6B参照。操作デバイス18の位置を調整したら、操作デバイス18を再びロック状態とする。次に、操作デバイス18を回転させて、コアシャフト14を先端方向に移動させる図7A参照。すなわち、ストッパ40は螺旋溝30に係合しており、この状態でコアシャフト14を回転させると、ストッパ40が螺旋溝30によってガイドされることで、コアシャフト14が前進する図7B参照。そして、螺旋溝30と組織回収部20とは同じ螺旋方向であるため、コアシャフト14の先端に設けられた組織回収部20がその螺旋形状に沿って回転しながら病変部80に穿刺する。この場合、コアシャフト14を病変部80に向けて進め、設定した穿刺深さまで到達すると、操作デバイス18がハブ16に当接する図7C参照。このため、所望の穿刺深さでコアシャフト14を病変部80に穿刺することができる。設定した穿刺深さまでコアシャフト14が到達した後、ストッパ40によるロック係止ピン42と螺旋溝30との係合を解除したうえで、コアシャフト14の位置を保持しつつ、シース12を先端方向に移動させ、組織回収部20先端をシース12内に収納する図8参照。これにより、コアシャフト14溝24とシース12との間に検体84生体組織を確保することができる。なおこのとき、シース12の位置を保持したまま、コアシャフト14だけをシース12から抜去し、シース12の内腔15を介して病変部80に直接的に薬剤を注入することも可能である。次に、N表示部64aを表示窓60から表示させるように操作デバイス18をコアシャフト14に対して先端方向に移動させたうえで、ストッパ40をコアシャフト14の係合溝28に係合させる。そして、コアシャフト14及びシース12を体外へ抜去する。次に、体外にてストッパ40よるロック係止ピン42と係合溝28との係合を解除するとともに、操作デバイス18によるコアシャフト14に対するロックを解除したうえで、シース12に対してコアシャフト14を先端方向に移動させることで、コアシャフト14をシース12先端から突出させる図9参照。これにより、検体84を採取する。以上の説明から了解されるように、本発明に係る生検デバイス10を用いれば、次のような第1の生検方法を実施することができる。すなわち、当該第1の生検方法は、可撓性を有する長尺で管状のシース12と、針本体を構成するものであって、シース12内に摺動可能に挿通され、且つ全長にわたって可撓性を有する金属製の中実のコアシャフト14と、を備え、コアシャフト14の先端部が組織回収部20として構成された生検デバイス10を用い、シース12からコアシャフト14を回転させながら突出させてコアシャフト14を設定した穿刺深さで病変部80生体組織採取目標物に穿刺する工程と、コアシャフト14の位置を保持しつつシース12を先端方向に移動させることで組織回収部20をシース12内に収納する工程とを含む、ことを特徴とする。生検デバイス10を用いて以下のような手順で検体84を採取してもよい。すなわち、生検デバイス10を図5A~図5Cに示す状態に設定したうえで、図10Aに示すように、シース12先端及びコアシャフト14先端を胃壁82に貫通させるとともに、シース12先端及びコアシャフト14先端を病変部80に浅く穿刺する。次に、操作デバイス18によるコアシャフト14に対するロックを解除したうえで、図10Bに示すように、シース12先端から組織回収部20を所定長だけ突出させる。そして、ストッパ40によるロック係止ピン42と螺旋溝30との係合を解除してその状態を保持しながら、操作デバイス18を回転させることによりコアシャフト14を回転させる。そうすると、シース12とコアシャフト14溝24との間に検体84を引き込こみ、検体84を確保することができる。次に、表示窓60から見える表示部64がNの位置にて操作デバイス18をコアシャフト14に対して固定し、ストッパ40の係止ピン42をコアシャフト14の係合溝28に係合させる。そして、コアシャフト14及びシース12を体外へ抜去する。次に、体外にてストッパ40よるロック係止ピン42と係合溝28との係合を解除するとともに、操作デバイス18によるコアシャフト14に対するロックを解除したうえで、シース12に対してコアシャフト14を先端方向に移動させることで、コアシャフト14をシース12先端から突出させる。これにより、検体84を採取する。以上の説明から了解されるように、本発明に係る生検デバイス10を用いれば、次のような第2の生検方法を実施することができる。すなわち、当該第2の生検方法は、可撓性を有する長尺で管状のシース12と、針本体を構成するものであって、シース12内に摺動可能に挿通され、且つ全長にわたって可撓性を有する金属製の中実のコアシャフト14と、を備え、コアシャフト14の先端部が組織回収部20として構成された生検デバイス10を用い、シース12先端及びコアシャフト14先端を病変部80生体組織採取目標物に穿刺する工程と、シース12先端から組織回収部20を所定長だけ突出させる工程と、シース12先端から突出させた組織回収部20を回転させることにより、シース12とコアシャフト14との間に生体組織を引き込こむ工程と、を含むことを特徴とする。上述した本実施形態に係る生検デバイス10によれば、以下の作用効果が得られる。組織回収部20を病変部80に回転及び進出させ、溝24に検体84を確保捕捉するので、検体84を効率よく採取することができる。また、コアシャフト14が中実であるため、従来のスタイレット心棒は不要であり、清潔な生検が可能となる。さらに、コアシャフト14が中実であることにより、病変部80付近で屈曲させた際のキンクや折れに対する耐性を向上することができる。その上、金属によって構成された組織回収部20の凹凸形状により良好な超音波視認性が得られる。上述したように、組織回収部20の溝24が、基端側開始点から先端側に向かって、徐々に溝深さが深くなるように設定された場合、組織回収部20基端側から先端にかけて、滑らかな剛性変化をもたせることができるため、組織回収部20の先端まで良好にトルクを伝達することができ、キンクや折れを防止することができる。生検デバイス10では、操作デバイス18の先端がハブ16の基端に当接することで、コアシャフト14の先端側への移動が規制されるので、コアシャフト14の病変部80に対する穿刺深さに合わせて、コアシャフト14に対する操作デバイス18の固定位置を調整してから、コアシャフト14を標的に向けて進めて目標の穿刺深さまで到達すると、操作デバイス18がハブ16に当接する。したがって、所望の穿刺深さでコアシャフト14を病変部80に穿刺することができる。生検デバイス10では、ストッパ40がコアシャフト14に設けられた係合溝28に係合することで、コアシャフト14のハブ16に対する軸線方向の移動が阻止されるので、生検デバイス10の使用前において組織回収部20を確実にシース12内に収納しておくことができるとともに、ストッパ40によるロックを解除することにより、容易に使用を開始することができる。組織回収部20の螺旋と同じ螺旋方向の螺旋溝30がコアシャフト14に設けられ、ストッパ40が螺旋溝30に係合可能であるため、ストッパ40を螺旋溝30に係合させた状態でコアシャフト14を回転させると、ストッパ40が螺旋溝30によってガイドされることで、コアシャフト14が前進する。そして、螺旋溝30と組織回収部20とは同じ螺旋方向であるため、コアシャフト14の先端に設けられた組織回収部20がその螺旋形状に沿って回転しながら病変部80を穿刺する。よって、組織回収部20を簡単且つ確実に病変部80に穿刺することができる。螺旋溝30の溝ピッチは、組織回収部20の溝ピッチPと同じであるため、組織回収部20が標的である病変部80内を進む際、溝24に生体組織を効率的に確保することができる。よって、効率良く検体84を採取することができる。生検デバイス10では、表示窓60を通して視認される表示部64a~64gにより、操作デバイス18に対するコアシャフト14の位置が示されるので、穿刺深さを容易に設定することができる。ハブ16には分岐ポート38が設けられているので、例えば、シース12先端位置を胃壁82に対して固定したい場合に、分岐ポート38に吸引デバイスを接続して吸引することにより、シース12先端位置を胃壁82に容易に固定することができる。コアシャフト14に設けられた係合溝28は円環状の溝であるため、上記の構成によれば、ストッパ40を係合溝28に係合させた状態でも、コアシャフト14に固定した操作デバイス18をハブ16に対して回転させることができるので、分岐ポート38の位置に関係なく、操作デバイス18の表示窓60を任意の方向に向けることができる。上述した生検デバイス10において、コアシャフト14に代えて、これとは異なる構成の図11Aに示すコアシャフト90を採用してもよい。コアシャフト90において、溝94の溝ピッチは、先端方向に向かって徐々に小さく設定されてもよい。このように構成した場合、組織回収部92の基端側から先端にかけて、滑らかな剛性変化をもたせることができるため、組織回収部92の先端まで良好にトルクを伝達することができ、キンクや折れを防止することができる。上述した生検デバイス10において、コアシャフト14及びシース12に代えて、これとは異なる構成の図11Bに示すコアシャフト100及びシース106を採用してもよい。コアシャフト100において、組織回収部102の外径は、基端方向に向かって徐々に縮小している。このように構成した場合、病変部80から組織を切り離しやすいため、検体84を効率よく採取することができる。シース106における組織回収部102を収容する部分の内径は、組織回収部102の基端方向への縮径に対応するように、基端方向に向かって徐々に縮小している。これにより、病変部80から検体84を確保して組織回収部102をシース106内に収容した状態で、溝104とシース106との間に検体84を安定的に保持できる。上述した生検デバイス10において、コアシャフト14に代えて、これとは異なる構成の図11Cに示す組織回収部112を有するコアシャフト110を採用してもよい。当該コアシャフト110は、組織回収部112がコアシャフト110の先端まで形成されている。すなわち、コアシャフト110は、エンドミルのような構成を有している。組織回収部112は、複数条図示例では3条の螺旋状の切刃突条114a~114cを有し、各切刃114a~114cの先端組織回収部112の先端は鋭利に形成されている。このように構成した場合、組織回収部112の最先端位置がコアシャフト110の最先端に位置しているので、コアシャフト110を病変部80に穿刺して組織回収部112の回転により生体組織を確保する際に、効率よく生体組織を確保することができる。なお、組織回収部112の先端は、鋭利に形成されることに限定されず、平坦に形成されてもよい。図2に示した組織回収部20の溝24の両側壁突条26の両側壁は、組織回収部20の軸線に対して垂直に延在するが、このような構成に代えて、図12A~12Fに示す構成の組織回収部120A~120Fを採用してもよい。図12Aに示す組織回収部120Aは、突条122の先端側が刃状に形成され、溝124の底部が組織回収部120Aの軸線方向と平行に形成されている。図12Bに示す組織回収部120Bは、突条126の基端側が刃状に形成され、溝128の底部が組織回収部120Bの軸線方向と平行に形成されている。図12Cに示す組織回収部120Cは、突条130の先端側及び基端側が刃状に形成され、溝132の底部が組織回収部120Cの軸線方向と平行に形成されている。図12A~図12Cのように構成した場合、突条122、126、130の刃状の部分で病変部80の組織を切断することで組織を切り離しやすいため、検体84を効率よく採取することができる。図12Dに示す組織回収部120Dは、溝134の断面形状が湾曲している点以外は、図12Aに示す組織回収部120Aと同じである。図12Eに示す組織回収部120Eは、溝136の断面形状が湾曲している点以外は、図12Bに示す組織回収部と同じである。図12Fに示す組織回収部120Fは、溝138の断面形状が湾曲している点以外は、図12Cに示す組織回収部120Cと同じである。図12D~図12Fのように構成した場合、図12A~図12Cの構成と同様に、検体84を効率よく採取することができるとともに、溝134、136、138を形成するための機械加工が容易である。また、本発明による生検デバイス10は、消化器官への適用に限らず内視鏡が挿入可能な部位であれば、適用することが可能である。特に、肺腫瘍や気管腫瘍等の組織の採取に対しては好適に実施可能である。この場合、経気管的に内視鏡を挿入し、末梢領域まで組織回収部2092、102、112、120A~120Fを挿入することによって、消化器官の場合と同様に、効率よく組織を採取することができる。上記において、本発明について好適な実施の形態を挙げて説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の改変が可能なことは言うまでもない。