入力軸と、出力軸と、太陽ローラと、環状ローラと、複数個の中間ローラと、潤滑装置とを備え、この潤滑装置は、これら各中間ローラの外周面と前記太陽ローラの外周面との転がり接触部である複数の内径側トラクション部と、前記各中間ローラの外周面と前記環状ローラの内周面との転がり接触部である複数の外径側トラクション部とに潤滑剤を供給するものである摩擦ローラ式減速機に於いて、前記潤滑装置が前記各トラクション部に供給する潤滑剤の流量に差を設け、前記各内径側トラクション部と前記各外径側トラクション部とのうちで、発熱量の多いトラクション部への潤滑剤の供給量を、同じく少ない側の供給量よりも多くした事を特徴とする摩擦ローラ式減速機。前記太陽ローラは、軸方向に分割された1対の太陽ローラ素子を前記入力軸の周囲に、互いの先端面同士の間に隙間を介在させた状態で互いに同心に配置して成るもので、前記両太陽ローラ素子の外周面は、それぞれの先端面に向かうに従って外径が小さくなる方向に傾斜した傾斜面であって、これら両傾斜面を前記各中間ローラの外周面と転がり接触する転がり接触面としており、前記環状ローラは、前記太陽ローラの周囲にこの太陽ローラと同心に配置されたもので、内周面を転がり接触面としており、前記各中間ローラは、前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面との間の環状空間の円周方向複数箇所に、それぞれが前記入力軸と平行に配置された自転軸を中心とする回転自在に支持された状態で、それぞれの外周面を前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面とに転がり接触させており、前記両太陽ローラ素子のうちの少なくとも一方の太陽ローラ素子であり、前記入力軸に対する相対回転を可能とされた可動太陽ローラ素子とこの入力軸との間に設けられて、この入力軸の回転に伴ってこの可動太陽ローラ素子を相手方の太陽ローラ素子に向けて軸方向に押圧しつつ回転させるローディングカム装置が備えられており、前記各内径側トラクション部への潤滑剤の供給量を、前記各外径側トラクション部への潤滑剤の供給量よりも多くした、請求項1に記載した摩擦ローラ式減速機。前記各中間ローラを支持する為のキャリアを構成し、円周方向に隣り合うこれら各中間ローラ同士の間に配置される各柱部の内部に潤滑剤の供給路を設け、これら各供給路内に送り込んだ潤滑剤を、前記キャリアの径方向に関して前記各柱部の内径側端部に設けた前記各供給路の下流端開口から、前記各内径側トラクション部に向けて吐出する、請求項2に記載した摩擦ローラ式減速機。前記各供給路の下流端開口を、前記各内径側トラクション部に対して、前記太陽ローラの回転方向後側に配置した、請求項3に記載した摩擦ローラ式減速機。前記各供給路の下流端開口を、前記各内径側トラクション部に対して、前記太陽ローラの回転方向前側に配置した、請求項3に記載した摩擦ローラ式減速機。前記各供給路の下流部を、前記太陽ローラの径方向に配設すると共に、これら各供給路の下流端開口を、円周方向に隣り合う前記各内径側トラクション部の間部分に配置した、請求項3に記載した摩擦ローラ式減速機。前記各自転軸が前記各中間ローラの中心部に、これら各中間ローラの軸方向両側面から突出する状態で、これら各中間ローラに対し固設されていて、前記各自転軸の両端部が、それぞれこれら各中間ローラと同数の揺動フレームに対し、これら各中間ローラ毎に1対ずつの玉軸受により回転自在に支持されており、前記キャリアを構成する前記各柱部を軸方向片側面に設けた連結板部の内部に前記供給路の一部を設け、この一部の下流端を、前記各中間ローラ毎に1対ずつの玉軸受のうちの、前記連結板部に対向する側の玉軸受に向けて開口させた、請求項3~6のうちの何れか1項に記載した摩擦ローラ式減速機。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、必要とする冷却能力を確保しつつ、動力損失を少なく抑えられる摩擦ローラ式減速機を実現すべく発明したものである。本発明の摩擦ローラ式減速機は、入力軸と、出力軸と、太陽ローラと、環状ローラと、複数個の中間ローラと、潤滑装置とを備える。そして、この潤滑装置は、前記各中間ローラの外周面と前記太陽ローラの外周面との転がり接触部である複数の内径側トラクション部と、前記各中間ローラの外周面と前記環状ローラの内周面との転がり接触部である複数の外径側トラクション部とに潤滑剤を供給するものである。特に、本発明の摩擦ローラ式減速機に於いては、前記潤滑装置が前記各トラクション部に供給する潤滑剤の流量に差を設ける。そして、前記各内径側トラクション部と前記各外径側トラクション部とのうちで、発熱量の多いトラクション部への潤滑剤の供給量を、同じく少ない側の供給量よりも多くする。上述の様な本発明の摩擦ローラ式減速機を実施するのに、例えば請求項2に記載した発明の様に、前記太陽ローラを、軸方向に分割された1対の太陽ローラ素子を前記入力軸の周囲に、互いの先端面同士の間に隙間を介在させた状態で互いに同心に配置して成るものとする。又、前記両太陽ローラ素子の外周面を、それぞれの先端面に向かうに従って外径が小さくなる方向に傾斜した傾斜面とし、これら両傾斜面を前記各中間ローラの外周面と転がり接触する転がり接触面とする。又、前記環状ローラを、前記太陽ローラの周囲にこの太陽ローラと同心に配置して、内周面を転がり接触面とする。又、前記各中間ローラを、前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面との間の環状空間の円周方向複数箇所に、それぞれが前記入力軸と平行に配置された自転軸を中心とする回転自在に支持する。そして、前記各中間ローラの外周面を、それぞれ、前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面とに転がり接触させる。更に、前記両太陽ローラ素子のうちの少なくとも一方の太陽ローラ素子であり、前記入力軸に対する相対回転を可能とされた可動太陽ローラ素子とこの入力軸との間にローディングカム装置を設け、このローディングカム装置により、この入力軸の回転に伴って前記可動太陽ローラ素子を、相手方の太陽ローラ素子に向けて軸方向に押圧しつつ回転させる。そして、前記各内径側トラクション部への潤滑剤の供給量を、前記各外径側トラクション部への潤滑剤の供給量よりも多くする。又、上述の様な請求項2に記載した発明の摩擦ローラ式減速機を実施する場合に、例えば請求項3に記載した発明の様に、前記各中間ローラを支持する為のキャリアを構成し、円周方向に隣り合うこれら各中間ローラ同士の間に配置される各柱部の内部に、潤滑剤の供給路を設ける。そして、これら各供給路内に送り込んだ潤滑剤を、前記キャリアの径方向に関して前記各柱部の内径側端部に設けた前記各供給路の下流端開口から、前記各内径側トラクション部に向けて吐出する。上述の様な請求項3に記載した発明を実施する場合に、例えば、請求項4に記載した発明の様に、前記各供給路の下流端開口を、前記各内径側トラクション部に対して、前記太陽ローラの回転方向後側に配置する。或いは、請求項5に記載した発明の様に、前記各供給路の下流端開口を、前記各内径側トラクション部に対して、前記太陽ローラの回転方向前側に配置する。或いは、請求項6に記載した発明の様に、前記各供給路の下流部を、前記太陽ローラの径方向に配設すると共に、これら各供給路の下流端開口を、円周方向に隣り合う前記各内径側トラクション部の間部分に配置する。更に、上述の様な請求項3~6に記載した発明を実施する場合に、好ましくは、請求項7に記載した発明の様に、前記各自転軸を前記各中間ローラの中心部に、これら各中間ローラの軸方向両側面から突出する状態で、これら各中間ローラに対し固設する。そして、前記各自転軸の両端部を、それぞれこれら各中間ローラと同数の揺動フレームに対し、これら各中間ローラ毎に1対ずつの玉軸受により回転自在に支持する。又、前記キャリアを構成する前記各柱部を軸方向片側面に設けた連結板部の内部に、前記供給路の一部を設ける。そして、この一部の下流端を、前記各中間ローラ毎に1対ずつの玉軸受のうちの、前記連結板部に対向する側の玉軸受に向けて開口させる。上述の様に構成する本発明によれば、必要とする冷却能力を確保しつつ、動力損失を少なく抑えられる摩擦ローラ式減速機を実現できる。即ち、発熱量の多いトラクション部への潤滑剤の供給量を多くする事で、これら各発熱量の多いトラクション部の冷却を十分に行える。これに対して、発熱量の少ないトラクション部への潤滑剤の供給量を少なく抑えるので、これら各トラクション部に供給する潤滑剤の総量が徒に多くなる事がない。要するに、これら各トラクション部に、必要且つ十分量であるが、過剰な必要とする余裕代を超えた潤滑剤を供給する事を防止して、この潤滑剤供給の為のポンプによる動力損失を低く抑えられる。[実施の形態の第1例]図1~11は、請求項1~4、7に対応する、本発明の実施の形態の第1例を示している。本例の摩擦ローラ式減速機2bは、図示しない減速機ケース内に収納される。そして、この減速機ケース外に設けた電動モータ1図15参照により、摩擦ローラ式減速機2bを構成する太陽ローラ13aを回転駆動し、この太陽ローラ13aの回転を、複数個の中間ローラ27、27を介して環状ローラ14aに伝達し、この環状ローラ14aの回転を、出力軸12aを通じて取り出す様にしている。この出力軸12aを設置する為、前記減速機ケースの一端側壁部に軸受ケース28を、油密に固定する。そして、この軸受ケース28の内径側に前記出力軸12aを、油密を保持した状態で、回転自在に支持している。この出力軸12aと前記環状ローラ14aとは、互いに同心に配置した状態で、結合腕29により結合している。又、入力軸5bは、前記減速機ケースの他端側壁部に設置される、油密保持構造を備えた転がり軸受ユニット30によりこの他端側壁部に、回転自在に支持される。前記太陽ローラ13aは、互いに対称な形状を有する1対の太陽ローラ素子17c、17cから成り、前記入力軸5bの基半部図1の左半部の周囲に配置している。又、これら両太陽ローラ素子17c、17cと前記入力軸5bとの間にそれぞれローディングカム装置16a、16aを設け、これら両太陽ローラ素子17c、17cを互いに近付く方向に押圧しつつ、これら両太陽ローラ素子17c、17cを前記入力軸5bにより回転駆動する様にしている。尚、前記両ローディングカム装置16a、16aを構成するカム板23a、23aは、それぞれ前記入力軸5bに対し締り嵌めで外嵌固定して、この入力軸5bと共に回転する様にしている。又、前記両カム板23a、23aの互いに反対側面を、それぞれ前記入力軸5bの中間部に形成した鍔部31、又は、この入力軸5bの基端部に螺合固定したナット32に突き当てている。尚、前記両ローディングカム装置16a、16aは、前述の図16に示した従来構造のローディングカム装置16と同様の、それぞれ複数ずつの被駆動側、駆動側各カム面及び玉に加えて、予圧付与の為に前記両カム板23a、23aと前記両太陽ローラ素子17c、17cとを、回転方向に押圧する周方向に相対変位させる為のコイルばねを設けている。この部分の構造に関しては、本発明の要旨とは関係しないし、別の構造を採用する事もできる。前記各中間ローラ27、27は、前記減速機ケース内に支持固定されるキャリア33に対し、これら各中間ローラ27、27と同数の揺動フレーム34、34により、回転及びこのキャリア33の径方向に関する若干の変位を自在に支持している。このうちのキャリア33は、円輪状の連結板部35と、この連結板部35の軸方向片側面の円周方向等間隔複数箇所図示の例では3箇所から前記各中間ローラ27、27の設置側に向けて、前記キャリア33の軸方向に対し平行に突出した、柱部36、36とから成る。これら各柱部36、36の断面形状は、それぞれ前記キャリア33の径方向に長い。又、前記各揺動フレーム34、34は、円周方向に隣り合うこれら各柱部36、36同士の間部分に設置されていて、前記キャリア33の周方向に関して一端部を、前記連結板部35の軸方向片側面にそれぞれの基端部を結合固定した揺動支持軸37、37を中心とする、揺動変位を自在としている。前記各中間ローラ27、27は、上述の様な各揺動フレーム34、34の中間部に設けられた枠状の保持部38、38に、それぞれ1対ずつの玉軸受39、39により、回転自在に支持している。これら各玉軸受39、39は、波板ばね40、40により、それぞれの外輪を互いに近付く方向に押圧する事により、正面組み合わせの接触角と共に予圧を付与している。この構成により前記各中間ローラ27、27を前記各揺動フレーム34、34の中間部に、がたつきなく、但し、これら各中間ローラ27、27の中心軸を傾斜させる方向のモーメントに対する剛性を適度に低くした状態で、回転自在に支持している。尚、前記各玉軸受39、39を保持すべく、前記各揺動フレーム34、34の保持部38、38の内面の互いに整合する部分に設けた保持凹部47、47の底部中央は、前記各揺動フレーム34、34の外側面側に開口連通している。従って、前記各保持凹部47、47内には、前記各玉軸受39、39を潤滑する為の潤滑剤トラクションオイルが流通可能である。又、前記キャリア33を構成する、前記連結板部35及び前記各柱部36、36の内側に、本発明の特徴部分である、潤滑剤の供給路41、41を設けている。これら各供給路41、41はそれぞれ、前記キャリア33の径方向に形成した径方向供給路42、42と、同じく軸方向に形成した軸方向供給路43、43とから成る。これら各径方向供給路42、42のうち、前記キャリア33の径方向外端部は、止め栓44、44を圧入する事により塞いでいる。又、前記各軸方向供給路43、43は、それぞれの奥端部を前記各径方向供給路42、42の中間部に連通させ、基端部を前記各柱部36、36の先端面に開口させている。尚、図示の場合、前記各径方向供給路42、42を、前記各柱部36、36の幅方向に離隔した2箇所位置に形成し、前記各軸方向供給路43、43を両方の径方向供給路42、42に通じさせている。前記各止め栓44、44は、総ての径方向供給路42、42の径方向外端部に圧入しても良いし、前記各柱部36、36毎に2本ずつ形成したこれら各径方向供給路42、42のうちの一方の径方向供給路42の径方向外端部にのみ圧入しても良い。但し、図示の例の場合には、後述する様に、前記各柱部36、36のうちで前記各径方向供給路42、42の間部分に第二径方向供給路46を設ける事に伴い、前記径方向供給路42、42の径方向外端部は、総て前記各止め栓44、44により塞いでいる。更に、これら各径方向供給路42、42の下流端は、前記キャリア33の径方向に関して、前記各柱部36、36の内端面に開口している。前記摩擦ローラ式減速機2bを電気自動車用駆動装置に組み込んだ状態で、車両を前進させる際には、前記各中間ローラ27、27が、図7に矢印αで示す様に、同図の反時計方向に回転し、これら各中間ローラ27、27と転がり接触する前記太陽ローラ13a図1、2参照が、図7に矢印βで示す様に、同図の時計方向に回転する。前記各径方向供給路42、42の下流端は、前記各柱部36、36の径方向内端面のうちで、前記太陽ローラ13aの回転方向に関して前寄り部分に開口させている。又、前記各径方向供給路42、42を形成した方向は、前記キャリア33の径方向に対し傾斜している。傾斜方向は、この径方向内方に向かう程、前記太陽ローラ13aの回転方向前側に向かう方向としている。前記各径方向供給路42、42の方向及び下流端開口の位置をこの様に規制する事により、車両の前進時にこれら各径方向供給路42、42の下流端開口から吐出された潤滑剤トラクションオイルが、前記各中間ローラ27、27と前記太陽ローラ13aとの回転に伴って、これら各ローラ27、13a同士の転がり接触部トラクション部に、効率良く送り込まれる様にしている。前記キャリア33は、前記減速機ケース内に設けた、固定の支持壁或いは支持ブラケットに固定する。この為に、前記各柱部36、36の先端面のうちで、前記キャリア33の径方向に関して内外両端寄り部分に、それぞれスタッド45a、45bを固設している。これら各スタッド45a、45bは、前記摩擦ローラ式減速機2bを前記減速機ケース内に設置した状態で、前記支持壁或いは支持ブラケットに設けた通孔に挿通し、それぞれの先端部でこの支持壁或いは支持ブラケットの反対側面から突出した先端部に、ナットを螺合し更に締め付ける。この状態で、前記各供給路41、41を構成する軸方向供給路43、43の上流端を、前記支持壁或いは支持ブラケットに設けた給油路に連通させる。この給油路は、図示しない送油ポンプ等の給油源に通じさせており、前記摩擦ローラ式減速機2bを組み込んだ電気自動車用駆動装置の運転時に、前記各供給路41、41内にトラクションオイルを送り込める様にしている。電気自動車用駆動装置の運転時には、図示しない電動モータにより前記入力軸5bを介して、前記太陽ローラ13aを回転駆動する。この太陽ローラ13aの回転は、前記各中間ローラ27、27を介して前記環状ローラ14aに伝わる。この太陽ローラ13aを構成する、前記両太陽ローラ素子17c、17cには、コイルばねを組み込んで成る前記両ローディングカム装置16a、16aにより、互いに近付く方向の予圧が付与されている。従って、前記各ローラ14a、27、13aの周面同士の転がり接触部トラクション部の面圧は、これら各ローラ14a、27、13a同士の間でトルクを伝達しない状態でも或る程度確保されている。又、これら各ローラ14a、27、13a同士の間で伝達するトルクが大きくなると、前記両ローディングカム装置16a、16aが前記両太陽ローラ素子17c、17c同士を互いに近付ける方向に押圧する力推力が大きくなり、前記各トラクション部の面圧が更に高くなる。前記各中間ローラ27、27を支持した、前記各揺動フレーム34、34は、前記各揺動支持軸37、37を介して径方向に揺動する為、前記各中間ローラ27、27の外周面と、前記太陽ローラ13aの外周面及び前記環状ローラ14aの内周面との転がり接触部の面圧は、効果的に上昇する。この結果、前記各ローラ14a、27、13a同士の間で伝達するトルクの変動に拘らず、前記太陽ローラ13aから前記環状ローラ14aへの動力伝達を効率良く行える。前記各ローラ14a、27、13aの周面のうち、環状ローラ14aの内周面及び各中間ローラ27、27の中間部外周面は、軸方向に亙り径が変化しない円筒面である。従って、これら環状ローラ14aの内周面と各中間ローラ27、27の外周面中間部との転がり接触部である外径側トラクション部では、動力伝達に伴ってスピンが発生する事はないか、発生しても極く僅かである。この為、前記外径側トラクション部での発熱量は少なくて済む。これに対して、前記太陽ローラ13aの外周面と前記各中間ローラ27、27の外周面の幅方向両側部分とは、幅方向に関して外径が変化する部分円すい状凸面である。従って、前記太陽ローラ13aの外周面と各中間ローラ27、27の外周面の幅方向両側部分との転がり接触部である各内径側トラクション部では、動力伝達に伴ってスピンが発生する。又、前記太陽ローラ13aの外径は小さく、これら各内径側トラクション部のスピン角速度ωSPとこれら各内径側トラクション部の公転角速度ω1との比で表されるスピンレシオ|ωSP/ω1|が大きくなる為、前記内径側トラクション部での発熱量が多くなる。本例の摩擦ローラ式減速機2bの場合には、前記各柱部36、36の内部に設けた前記各供給路41、41を通じて、前記各トラクション部に潤滑剤であるトラクションオイルを供給する。このうちの各内径側トラクション部に就いては、前記各柱部36、36毎に2本ずつ設けた、前記各径方向供給路42、42から、直接トラクションオイルが送り込まれる。図7に表された、これら各径方向供給路42、42の方向、並びに、この図7の矢印α、βから明らかな通り、これら径方向供給路42、42から吐出されたトラクションオイルは、前記各内径側トラクション部に効率良く取り込まれる。この為、これら各内径側トラクション部を効果的に冷却できる。一方、前記各外径側トラクション部に関しては、前記各内径側トラクション部程は発熱しない為、これら各外径側トラクション部へのトラクションオイルの供給量は比較的少なくても足りる。むしろ、これら各外径側トラクション部に過剰のトラクションオイルを送り込む事で、トラクションオイル供給用のポンプによる動力損失が増大したり、或いはトラクションオイルの攪拌抵抗に基づく動力損失の増大を抑えるべく、トラクションオイルの供給量を適正範囲に抑える事が好ましい。前記各外径側トラクション部へは、前記各内径側トラクション部に供給されたトラクションオイルが、前記各中間ローラ27、27の外周面に付着した状態で、或いは前記太陽ローラ13aの回転に基づく遠心力により振り飛ばされて付着する。従って、前記各外径側トラクション部に関しては、特に専用の給油回路を設けなくても良い場合もある。但し、各外径側トラクション部に関しても、確実にトラクションオイルを供給する為に、図示の例の様に、前記各柱部36、36の幅方向中央部で、前記各径方向供給路42、42同士の間部分に、第二径方向供給路46、46を設け、これら各第二径方向供給路46、46の外径側開口部を、前記環状ローラ14aの内周面中間部に向けて開口させる事もできる。前記各第二径方向供給路46、46は、図10に示す様に、外径側にのみ開口させる。これら各第二径方向供給路46、46に関しても、前記各軸方向供給路43、43に通じさせるが、前記各径方向供給路42、42が前記各柱部36、36毎に2本ずつ設けられているのに対して、前記各第二径方向供給路46、46がこれら各柱部36、36毎に1本のみ設けられている事、前記各軸方向供給路43、43の設置位置が径方向内方に偏っている事等により、発熱量の多い前記各内径側トラクション部への潤滑剤の供給量を、同じく少ない前記各外径側トラクション部への供給量よりも、明らかに多くする。更に本例の場合には、前記キャリア33を構成する、前記連結板部35の内部に、前記各軸方向供給路43、43と同数の分岐供給路48を形成し、これら各分岐供給路48の上流端と、これら各軸方向供給路43、43の下流端とを連通させている。又、これら各分岐供給路48のうちで、前記連結板部35の外周面側開口は、止め栓44aにより塞いでいる。更に、この連結板部35の一部で、前記各揺動フレーム34、34に設けた、これら各揺動フレーム34、34毎に1対ずつの保持凹部47、47のうち、前記連結板部35側図1~2の左側の保持凹部47に保持した前記玉軸受39に対向する部分に、吐出口49、49を設けている。前記各軸方向供給路43、43から前記各分岐供給路48に流入した潤滑剤は、これら各吐出口49、49から前記各玉軸受39、39内に送り込まれ、これら各玉軸受39、39を潤滑する。尚、反対側図1~2の右側の玉軸受39に関しては、前記減速機ケース内に設けた固定の支持壁或いは支持ブラケット内に設けた潤滑油供給路から、直接潤滑剤を送り込む。上述の様に本例の摩擦ローラ式減速機2bの場合には、発熱量の多い前記各内径側トラクション部への潤滑剤の供給量を多くするが、発熱量の少ない前記各外径側トラクション部への潤滑油の供給量を必要最小限に抑える事で、ポンプからのトラクションオイルの供給量を過剰にする事なく、前記各トラクション部の冷却を十分に行える。そして、トラクションオイルの温度上昇を抑えて、これら各トラクション部でのトラクション係数を確保し、グロススリップ等による動力損失の低下や前記各ローラ13a、14a、27の周面の損傷防止を図れる。更に、潤滑剤供給の為のポンプによる動力損失や、トラクションオイルの攪拌抵抗を低く抑えて、前記摩擦ローラ式減速機2bの、全体としての伝達効率を高くできる。[実施の形態の第2例]図12は、請求項1~3、5、7に対応する、本発明の実施の形態の第2例を示している。本例の摩擦ローラ式減速機2cは、各柱部36、36内に設けた、各径方向供給路42、42の下流端開口を、これら各柱部36、36の径方向内端面のうちで、太陽ローラ13a図1~2参照の回転方向に関して後ろ寄りに配置している。又、本例の場合には、この太陽ローラ13aの径方向に対する、各径方向供給路42、42の傾斜方向を、上述した実施の形態の第1例とは逆に、径方向内方に向かう程、前記太陽ローラ13aの回転方向後側に向かう方向としている。この様な本例の構造の場合には、前記各径方向供給路42、42の下流端開口から前記太陽ローラ13aの外周面に向けて勢い良く吐出された潤滑剤トラクションオイルが、前記各内径側トラクション部で温度上昇してから、前記太陽ローラ13aの外周面に付着したまま送り出されて来るトラクションオイルを吹き飛ばす。従って、或る内径側トラクション部で温度上昇したトラクションオイルが、そのまま次の内径側トラクション部に送り込まれる事を防止できて、これら各内径側トラクション部の温度上昇を抑えられる。この結果、これら各内径側トラクション部のトラクション係数の低下を抑えて、前記摩擦ローラ式減速機2cの伝達効率の低下を防止できる。尚、前記次の内径側トラクション部には、前記各径方向供給路42、42から噴出した、未だ温度上昇していない新たなトラクションオイルが、前記吹き飛ばされたトラクションオイルに代って付着し、送り込まれる。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第1例と同様であるから、重複する図示並びに説明は省略する。[実施の形態の第3例]図13は、請求項1~3、6、7に対応する、本発明の実施の形態の第3例を示している。本例の摩擦ローラ式減速機2dは、各柱部36、36内に設けた、各径方向供給路42、42の方向を、太陽ローラ13a図1~2参照の径方向に、ほぼ一致させている。そして、前記各径方向供給路42、42の下流端開口を、円周方向に隣り合う各内径側トラクション部の間部分に配置している。この様な本例の構造によれば、前述した実施の形態の第1~2例とほぼ同様の作用効果を得られる。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第1例と同様であるから、重複する図示並びに説明は省略する。