消音室内と排気管内とが前記排気管の壁面に設けられた孔を介して連通された排気用消音器において、前記排気管の途中にはテーパ部が設けられており、前記テーパ部の大径側に繋がる前記排気管の端部の壁面及び前記テーパ部の壁面のうちのいずれか一方に前記孔が1つのみ設けられていることを特徴する排気用消音器。前記テーパ部は、排気下流側に向かって縮径されている請求項1に記載の排気用消音器。前記テーパ部は、排気下流側に向かって拡径されている請求項1に記載の排気用消音器。前記消音室内と前記排気管内とは、前記孔を介して直接連通されている請求項1~3のいずれか1項に記載の排気用消音器。前記消音室内には共鳴管が設けられており、前記共鳴管の一端に前記孔が接続されている請求項1~3のいずれか1項に記載の排気用消音器。前記排気管にはサイドブランチ式の消音器が設けられており、前記サイドブランチ式の消音器の一端に前記孔が接続されている請求項1~3のいずれか1項に記載の排気用消音器。ところで、排気が上記排気管内を流れると、上記孔の形成部位には排気の渦流が発生する。この渦流は、排気の流速が遅いときには、上記孔の形成部位から剥がれることなくほぼ一定の位置で留まっているが、排気の流速が速くなると、上記孔の形成部位から剥がれるようになる。このように、上記孔の形成部位から排気の渦流が剥がれるようになると、その孔の近傍には周期的に変化する圧力波が発生するようになり、その圧力波の変動周波数が、排気系を構成する壁面等の反射による共鳴周波数に一致すると、排気系からは大きな共鳴音、例えば笛吹音のような音が発生するようになる。ここで、上記圧力波の変動周波数は、上記孔の形状や孔の周縁の形状を変えることで変更することができるため、上記変動周波数を変更して同変動周波数を上記共鳴周波数からずらすことで、共鳴音の発生を抑えることは可能である。しかし、内燃機関の排気系においては、温度や圧力などが種々変化するため、上述した共鳴周波数も種々変化する。従って、変動周波数を変更することで、ある機関運転状態での共鳴音の発生についてはこれを抑えることができるものの、新たに他の機関運転状態では共鳴音が発生するようになる。このように、従来の構造では、幅広い機関運転状態において共鳴音の発生を抑えることは困難である。この発明はこうした事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、幅広い機関運転状態において共鳴音の発生を好適に抑えることのできる排気用消音器を提供することにある。上記目的を達成するための手段及びその作用効果について以下に記載する。請求項1に記載の発明は、消音室内と排気管内とが前記排気管の壁面に設けられた孔を介して連通された排気用消音器において、前記排気管の途中にはテーパ部が設けられており、前記テーパ部の大径側に繋がる前記排気管の端部の壁面及び前記テーパ部の壁面のうちのいずれか一方に前記孔が1つのみ設けられていることをその要旨とする。周知のように、流体が流れる物体の表面近傍には、流体の粘性の影響が顕著に現れることにより流体の速度が減速される領域、いわゆる境界層が存在する。こうした境界層は、排気が流れる排気管の内壁にも存在しており、その境界層内においては、内壁に近づくほど排気の流速は遅くなっている。また、排気の流速が速くなるほど、境界層は薄くなる。ここで、同構成では、排気管に設けられたテーパ部によって排気の流路断面積が変化することにより、そのテーパ部の内壁や、テーパ部の大径側に繋がる排気管の端部近傍の内壁では、境界層が発達するようになる。従って、排気の流速が速くなることで境界層が薄くなる状況でも、上記テーパ部の内壁や、上記大径側に繋がる排気管の端部近傍の内壁においては、他の部位よりも厚い境界層が形成される。そして、こうした厚い境界層が形成される壁面、すなわち排気の流速が比較的遅い壁面に上記孔が設けられることにより、孔の形成部位で発生する渦流の剥がれが抑制されるようになる。このように、同構成によれば、上記孔の形成部位で発生する渦流の剥がれが抑えられるようになるため、共鳴音の発生原因である圧力波の変動そのものが起きにくくなる。従って、機関運転状態が種々変化しても共鳴音は発生しにくくなり、幅広い機関運転状態において共鳴音の発生を好適に抑えることができるようになる。なお、先の図12に示したような従来の消音器で発生する共鳴音は、その共鳴音を低減する消音器をさらに設けることにより抑えることも可能である。しかし、この場合には、1つの消音器を設けるためにさらに別の消音器も必要になるため、消音器の配設スペースが大きくなってしまう。そのため、排気系の末端等のように、消音器の配設スペースを大きくとることができない部位には、そうした複数の消音器を設けることができない。しかし、同構成による排気用消音器では、上述したように共鳴音の発生を抑えることができるため、従来の消音器のように共鳴音を低減する消音器をさらに設ける必要がない。そのため、消音器の配設スペースを大きくとることができない部位にも設置することが可能になる。ちなみに、同構成において、排気管の端部とは、テーパ部の大径側に繋げられることにより他の部位よりも厚い境界層が形成される端部近傍の部位のことであり、必ずしも排気管の最末端に限定されるものではない。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の排気用消音器において、前記テーパ部は、排気下流側に向かって縮径されていることをその要旨とする。同構成によれば、テーパ部による排気抵抗の増大等によって、そのテーパ部や同テーパ部の排気上流側、すなわちテーパ部の大径側に繋がる排気管の端部近傍での排気の流速が遅くなる。そのため、そうした排気の流速が低下する部位での境界層の発達を好適に促すことができるようになる。請求項3に記載の発明は、請求項1に記載の排気用消音器において、前記テーパ部は、排気下流側に向かって拡径されていることをその要旨とする。同構成によれば、テーパ部の小径側に繋がる排気管から同テーパ部に向けて排気が流入すると、テーパ部の小径部にて排気の流れが壁面から剥離しやすくなるため、テーパ部の内壁や同テーパ部の排気下流側、すなわちテーパ部の大径側に繋がる排気管の端部近傍での排気の流速が遅くなる。そのため、そうした排気の流速が低下する部位での境界層の発達を好適に促すことができるようになる。なお、当該排気用消音器の構造としては、請求項4に記載の発明によるように、消音室内と排気管内とが上記孔を介して直接連通されているものや、請求項5に記載の発明によるように、消音室内に共鳴管が設けられており、その共鳴管の一端が上記孔に接続されているものや、請求項6に記載の発明によるように、サイドブランチ式の消音器が排気管には設けられており、そのサイドブランチ式の消音器の一端が上記孔に接続されているものなどが挙げられる。以下、この発明にかかる排気用消音器を具体化した一実施形態について、図1~図5を参照して説明する。図1に、本実施形態における排気用消音器が配設された内燃機関の排気系についてその全体構成を示す。この図1に示すように、上記排気系には、内燃機関のエキゾーストマニホールドに接続されてその途中に触媒コンバータ11が配設された第1排気管10が設けられおり、第1排気管10の排気下流側には第1消音器100が接続されている。この第1消音器100の排気下流側には、第2排気管20が接続されており、第2排気管20の排気下流側には、第2消音器200が接続されている。この第2消音器200の排気下流側には、第3排気管30が接続されており、この第3排気管30の排気下流側の末端は、大気開放されている。上記第1消音器100及び第2消音器200は周知の構造を有した排気用消音器であって、その内部には、排気騒音を低減する各種の消音構造が形成されている。上記第3排気管30の途中には、本発明にかかる排気用消音器である第3消音器300が設けられている。図2に、第3消音器300の断面構造を示す。この図2に示すように、第3消音器300は、第3排気管30の外周を覆う外筒310と、第3排気管30の途中に設けられたテーパ部320と、第3排気管30の壁面に設けられた孔330とで構成されている。この外筒310の内周面と第3排気管30の外周面との間には空間が設けられており、この空間によって共鳴室340が形成されている。上記テーパ部320は、排気下流側に向かって縮径されており、このテーパ部320の大径側排気の上流側に開口する部位に繋がる第3排気管30の端部の壁面には、上記孔330が設けられている。この孔330を介して第3排気管30の内部と上記共鳴室340の内部とは連通されている。より詳細には、共鳴室340は、第3排気管30の内部にのみ連通されており、さらには1つの孔330を介してのみ第3排気管30の内部に連通されている。そして、孔330と共鳴室340とで構成される共鳴器によって、特定周波数の排気騒音が低減される。なお、テーパ部320の小径側排気の下流側に開口する部位に繋がる第3排気管30の径は、テーパ部320の小径側との接続部位から大気開放されている末端まで、同テーパ部320の小径側の径と同一にされている。この実施形態における第3消音器300では、次のような作用効果が得られる。上述したように、壁面に孔が設けられた排気管では、排気の流速が速くなるほど、孔の形成部位で発生する渦流がその孔の形成部位から剥がれやすくなり、同孔の近傍には周期的に変化する圧力波が発生するようになる。そして、こうした圧力波の変動周波数が、排気系を構成する壁面等の反射による共鳴周波数に一致すると、排気系からは大きな共鳴音が発生するようになる。ここで、図3に示すように、流体が流れる物体の表面近傍には、流体の粘性の影響が顕著に現れることにより流体の速度が減速される領域、いわゆる境界層が存在することが知られている。こうした境界層は、排気が流れる第3排気管30の内壁にも存在しており、その境界層内においては、内壁に近づくほど排気の流速は遅くなっている。また、排気の流速が速くなるほど、その境界層は薄くなる。さて、本実施形態では、第3消音器300に設けられた上記テーパ部320によって、排気の流路断面積が縮小されることにより排気抵抗が増大するなどして、テーパ部320や、テーパ部320の排気上流側、すなわちテーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍での排気の流速は遅くなる。このように、排気の流速が遅くなることにより、図4に示すごとく、テーパ部320の内壁や、テーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍の内壁では、上述した境界層が発達するようになる。従って、排気の流速が速くなることで第3排気管30内の境界層が薄くなりやすい状況でも、テーパ部320の内壁や、テーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍の内壁においては、他の部位よりも厚い境界層が形成される。そして、こうした厚い境界層が形成されることにより排気の流速が比較的遅くなっている壁面、すなわちテーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面に上記孔330が設けられているため、孔330の形成部位で発生する渦流の剥がれが抑制されるようになる。このように、本実施形態の第3消音器300では、孔330の形成部位で発生する渦流の剥がれが抑えられるようになるため、上述したような共鳴音の発生原因である圧力波の変動そのものが起きにくくなる。機関運転状態が種々変化しても共鳴音は発生しにくくなり、幅広い機関運転状態において共鳴音の発生が抑えられる。ちなみに、前記各特許文献1~6には、テーパ部の壁面やテーパ部の大径側に繋がる排気管の壁面に孔を設けるようにしたものが記載されているが、それらに記載の消音器では、例えば壁面に設けられた孔を介して消音室から排気管内に排気が流れ込むようになっており、その消音室や孔は、排気が流れる流路の一部を構成している。そのため、孔を通過する際の排気の流勢については、排気の流速に応じた強い流勢となる構造になっている。従って、それら各特許文献に記載の消音器においては、孔が形成された部位近傍の壁面の境界層において排気の流れは滞留しにくくなっており、そうした部位近傍での境界層の発達も起こりにくくなっている。一方、本実施形態では、共鳴室340が第3排気管30の内部にのみ連通されており、さらに1つの孔330を介してのみ第3排気管30内に連通されている。そのため、同共鳴室340や孔330については、排気が流れる流路の一部を構成しておらず、流勢の強い排気が孔330を出入りすることについては抑制されている。こうした構造の違いにより、本実施形態の第3消音器300では、前記各特許文献1~6に記載の消音器と異なり、孔330が形成された部位近傍の壁面の境界層において排気の流れを滞留させる効果が高くなるとともに、そうした部位近傍での境界層の発達も促されるようになる。他方、先の図12に示したような従来の消音器で発生する共鳴音は、その共鳴音を低減する消音器をさらに設けることにより抑えることも可能である。しかし、この場合には、1つの消音器を設けるためにさらに別の消音器も必要になるため、消音器の配設スペースが大きくなってしまう。そのため、排気系の末端に設けられた上記第3排気管30等のように、消音器の配設スペースを大きくとることができない部位には、そうした複数の消音器を設けることができない。しかし、本実施形態の上記第3消音器300では、上述したように共鳴音の発生を抑えることができるため、従来の消音器のように共鳴音を低減する消音器をさらに設ける必要がなく、消音器の配設スペースを大きくとることができない部位にも設置することが可能である。図5に、上記第3消音器300を備えた排気系についてその排気騒音の周波数分析を行った実験結果の一例を示す。なお、この図5においては、上記第3消音器300を備えた排気系の排気騒音を実線で示している。また、比較対象として、上記テーパ部320が形成されておらず、直線状の第3排気管に孔330が設けられた第3消音器、すなわち先の図12に示したような従来構造の第3消音器を備えた排気系の排気騒音を二点鎖線で示している。ちなみに、同図5に示す実験結果は、内燃機関の回転速度が5000r/minになったとき、換言すれば排気の流速がある程度高くなっている状態での測定結果を示している。この図5に示すように、上記第3消音器300を備えた排気系では、従来の消音器を備えた排気系と比較して、約2kHzから8kHzを超えたあたりまでの音圧レベルが低下しており、特に、2kHzを超えたあたりから4kHzに至るまでの間における音圧レベルが大きく低下していることが確認された。以上説明したように、本実施形態によれば次のような効果を得ることができる。1共鳴室340内と第3排気管30内とが、同第3排気管30の壁面に設けられた孔330を介して連通された第3消音器300において、第3排気管30の途中にテーパ部320を設けるようにしている。そのため、テーパ部320の内壁や、テーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍の内壁においては、他の部位よりも厚い境界層が形成されるようになる。そして、こうした厚い境界層が形成されることにより排気の流速が比較的遅くなっている壁面、すなわちテーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面に上記孔330を設けるようにしている。そのため、孔330の形成部位で発生する渦流の剥がれが抑えられるようになり、共鳴音の発生原因である圧力波の変動そのものが起きにくくなる。従って、機関運転状態が種々変化しても共鳴音は発生しにくくなり、幅広い機関運転状態において共鳴音の発生を好適に抑えることができるようになる。また、排気系の末端に設けられた上記第3排気管30等のように、消音器の配設スペースを大きくとることができない部位にも消音器を設置することが可能になる。2排気下流側に向かって縮径されたテーパ部320を形成するようにしている。そのため、テーパ部320やテーパ部320の排気上流側、すなわちテーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍での排気の流速を遅くすることができる。従って、そうした排気の流速が低下する部位テーパ部320やテーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍での境界層の発達を好適に促すことができるようになる。なお、上記実施形態は以下のように変更して実施することもできる。第3排気管30に上記テーパ部320を設けると、上述したように、テーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍の内壁のみならず、テーパ部320の内壁でも境界層が発達するようになり、テーパ部320でも排気の流速は遅くなる。従って、図6に示すように、テーパ部320の壁面に上記孔330を設けるようにしても同様な作用効果を得ることができる。上記実施形態のテーパ部320は、排気下流側に向かって縮径されていたが、図7に示すように、排気下流側に向かって拡径されたテーパ部321を設けるようにしてもよい。この場合には、テーパ部321の小径側排気の上流側に開口する部位に繋がる第3排気管30からテーパ部321に向けて排気が流入すると、テーパ部321によって排気の流路断面積が拡大されていることから、テーパ部321の小径部にて排気の流れが壁面から剥離しやすくなる。そのため、テーパ部321の内壁や、テーパ部321の排気下流側、すなわちテーパ部321の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍での排気の流速が遅くなる。そのため、そうした排気の流速が低下する部位テーパ部321やテーパ部321の大径側に繋がる第3排気管30の端部近傍での境界層の発達を好適に促すことができるようになる。そして、この場合にも、同図7に示すように、テーパ部321の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面に孔330を設ける、又はテーパ部321の壁面に孔330を設けることにより、上記実施形態に準じた作用効果が得られる。すなわち、幅広い機関運転状態において共鳴音の発生を好適に抑えることができるようになるとともに、消音器の配設スペースを大きくとることができない部位にも消音器を設置することができるようになる。図8に示すように、縮径されたあと元の径に戻る縮径部31を第3排気管30の一部に設けることにより、その縮径部31の排気上流側に上記テーパ部320排気下流側に向けて縮径されたテーパ部を形成するとともに、縮径部31の排気下流側に上記テーパ部321排気下流側に向けて拡径されたテーパ部を形成するようにしてもよい。そして、この場合にも、テーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面に孔330を設けることにより、上記実施形態や上記変形例に準ずる作用効果を得ることができる。また、この変形例においては、テーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面に孔330を設ける代わりに、テーパ部320の壁面、テーパ部321の壁面、及びテーパ部321の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面のうちのいずれか1つの壁面に孔330を設けるようにしても、同様な作用効果を得ることができる。図9に示すように、拡径されたあと元の径に戻る拡径部32を第3排気管30の一部に設けることにより、その拡径部32の排気上流側に上記テーパ部321排気下流側に向けて拡径されたテーパ部を形成するとともに、拡径部32の排気下流側に上記テーパ部320排気下流側に向けて縮径されたテーパ部を形成するようにしてもよい。そして、この場合にも、テーパ部321の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面に孔330を設けることにより、上記実施形態や上記変形例に準ずる作用効果を得ることができる。また、この変形例においては、テーパ部321の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面に孔330を設ける代わりに、テーパ部321の壁面、テーパ部320の大径側に繋がる第3排気管30の端部の壁面、及びテーパ部320の壁面のうちのいずれか1つの壁面に孔330を設けるようにしても同様な作用効果を得ることができる。上記実施形態及びその変形例における第3消音器300では、共鳴室340の内部と第3排気管30の内部とが孔330を介して直接連通されていた。この他、図10に示すように、共鳴室340内に共鳴管341が設けられており、その共鳴管341の一端が上記孔330に接続されているものにも、本発明は同様に適用することができる。また、図11に示すように、有底筒状の管500が第3排気管30の外周面に設けられており、その管500の一端が上記孔330に接続されているもの、すなわちサイドブランチ式の消音器にあってその一端が上記孔330に接続されているものにも、本発明は同様に適用することができる。上記実施形態及びその変形例では、孔330を1つ設けるようにした。この他、流勢の強い排気が孔330を出入りすることが抑制されるようになっている、換言すれば孔330が形成された部位近傍の壁面の境界層において排気の流れが滞留しやくなっており、そうした部位近傍での境界層の発達が促されるようになっているのであれば、そうした孔330を複数設けるようにしてもよい。このように孔330を複数設ける場合には、例えば第3排気管30の周方向或いはテーパ部320やテーパ部321の周方向に複数の孔330を設けるといった構成や、第3排気管30の中心軸方向或いはテーパ部320やテーパ部321の中心軸方向にあって互いに若干ずれた位置に複数の孔330を設けるといった構成などが挙げられる。第3消音器300を第3排気管30に設けるようにしたが、第3消音器300と同様な構造を有した消音器を第1排気管10や第2排気管20に設けるようにしてもよい。第3消音器に形成される消音室は共鳴室であったが、その他の消音室、例えば吸音材などが配設された吸音室であってもよい。