"泳動粒子と、その泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含む繊維状構造体により形成された多孔質層とを含み、前記繊維状構造体の溶解パラメータの値Aと前記泳動粒子の粒子表面の溶解パラメータの値Bとの差Δ1=A-Bは2以上5.2以下である、電気泳動素子。前記泳動粒子および前記多孔質層は絶縁性液体中に配置されており、前記繊維状構造体の溶解パラメータの値Aと前記絶縁性液体の溶解パラメータの値Cとの差Δ2=A-Cは3.5以上6.5以下である、請求項1記載の電気泳動素子。前記泳動粒子は粒子表面にアルキル基、ハロゲン化アルキル基およびアミノ基のうちの少なくとも1種を含むと共に、前記繊維状構造体は、シアノ基、塩素基およびアミド結合のうちの少なくとも1種を含む高分子材料により形成されている、請求項1記載の電気泳動素子。前記非泳動粒子の光反射率は前記泳動粒子の光反射率よりも高い、請求項1記載の電気泳動素子。前記泳動粒子および前記非泳動粒子は有機顔料、無機顔料、染料、炭素材料、金属材料、金属酸化物、ガラスおよび高分子材料のうちの少なくとも1種により形成されていると共に、前記繊維状構造体は静電紡糸法により形成され、その平均繊維径は10μm以下である、請求項1記載の電気泳動素子。少なくとも一方が光透過性を有する一対の基体の間に電気泳動素子を備え、前記電気泳動素子は、泳動粒子と、その泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含む繊維状構造体により形成された多孔質層とを含み、前記繊維状構造体の溶解パラメータの値Aと前記泳動粒子の粒子表面の溶解パラメータの値Bとの差Δ1=A-Bは2以上5.2以下である、表示装置。少なくとも一方が光透過性を有する一対の基体の間に電気泳動素子を有する表示装置を備え、前記電気泳動素子は、泳動粒子と、その泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含む繊維状構造体により形成された多孔質層とを含み、前記繊維状構造体の溶解パラメータの値Aと前記泳動粒子の粒子表面の溶解パラメータの値Bとの差Δ1=A-Bは2以上5.2以下である、電子機器。電気泳動型ディスプレイについてさまざまな表示方法が提案されているにもかかわらず、その表示品位は未だ十分であるとは言えず、今後のカラー化および動画表示などへの展開を考えると、コントラストのさらなる性能向上が必要である。本技術はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、コントラストを向上させることが可能な電気泳動素子、表示装置および電子機器を提供することにある。本技術の電気泳動素子は、泳動粒子と、その泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含む繊維状構造体により形成された多孔質層とを含むものである。この繊維状構造体の溶解パラメータの値Aと泳動粒子の粒子表面の溶解パラメータの値Bとの差Δ1=A-Bは、2以上5.2以下である。また、本技術の表示装置は、少なくとも一方が光透過性を有する一対の基体の間に、上記した本技術の電気泳動素子を備えたものであり、本技術の電子機器は、上記した本技術の表示装置を備えたものである。光学的反射特性とは、いわゆる光外光の反射率である。泳動粒子の光学的反射特性と非泳動粒子の光学的反射特性とが異なっているのは、その特性の違いを利用してコントラストを生じさせるためである。溶解パラメータの値とは、ヒルデブラントHildebrandの正則溶液論により定義される値であり、SPSolubilityParameter値と呼ばれている。このため、以下では溶解パラメータの値をSP値と呼ぶ。このSP値は、1cm3の液体が蒸発するために必要な蒸発熱の平方根cal/cm312から求められ、具体的には、SP値=E/V12Eはモル凝集エネルギー、Vはモル体積である。という計算式により算出される。ただし、1モル当たりの蒸発エンタルピーについては、原子または官能基について加成性を示すことが仮定される。これに伴い、分子のSPは、その分子を構成する原子および官能基のSP値の総和で表される。なお、ヒルデブラントの正則溶液論に関する詳細は、下記の文献1に記載されていると共に、原子または官能基のSP値に関する詳細は、下記の文献2に記載されている。文献1:HildebrandJH,ScottRL,SolubilityofNonElectrolytes,3rded1976年,JwileySons334文献2:山本秀樹,SP値基礎応用と計算方法,2005年,情報機構泳動粒子のSP値を特定するために粒子表面のSP値に着目しているのは、実質的な泳動粒子のSP値は粒子表面に存在する原子または官能基の種類により決定されるからである。より具体的には、泳動粒子が炭素材料などの粉末粒子である場合のSP値は、その粉末の表面に存在する原子または官能基により決定される。一方、上記した粒子が高分子材料などにより被覆処理されている場合のSP値は、その被覆層高分子材料などの表面に存在する原子または官能基により決定される。上記したように、複数の種類の原子または官能基が存在する場合には、それらのSP値の総和により泳動粒子の粒子表面のSP値が決定される。本技術の電気泳動素子、表示装置または電子機器によれば、多孔質層は、泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含む繊維状構造体により形成されている。この繊維状構造体の溶解パラメータの値Aと泳動粒子の粒子表面の溶解パラメータの値Bとの差Δ1=A-Bは、2以上5.2以下である。よって、コントラストを向上させることができる。以下、本技術の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、説明する順序は、下記の通りである。1.電気泳動素子2.電気泳動素子の適用例表示装置3.表示装置の適用例電子機器<1.電気泳動素子>まず、本技術の一実施形態の電気泳動素子の構成について説明する。図1は、電気泳動素子の断面構成を表しており、図2は、図1に示した電気泳動素子の主要部の平面構成を拡大している。[電気泳動素子の全体構成]本技術の電気泳動素子は、電気泳動現象を利用してコントラストを生じさせるものであり、図1および図2に示したように、泳動粒子10および多孔質層20を備えている。この多孔質層20は、泳動粒子10とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子22を含む繊維状構造体21により形成されており、複数の細孔23を有している。なお、泳動粒子10および多孔質層20は、例えば、絶縁性液体1中に配置されている。[絶縁性液体]絶縁性液体1は、例えば、有機溶媒などの非水溶媒のいずれか1種類または2種類以上であり、その非水溶媒は、例えば、パラフィン、イソパラフィンまたはそれらのフッ素化物などである。このフッ素化物とは、パラフィンなどのうちの少なくとも1つの水素がフッ素により置換されたものである。絶縁性液体1の粘度および屈折率は、できるだけ低いことが好ましい。泳動粒子10の移動性応答速度が向上すると共に、それに応じて泳動粒子10を移動させるために必要なエネルギー消費電力が少なくて済むからである。また、絶縁性液体1の屈折率と多孔質層20の屈折率との差が大きくなるため、その多孔質層20の光反射率が高くなるからである。なお、絶縁性液体1は、必要に応じて各種材料を含んでいてもよい。この材料は、例えば、着色剤、電荷制御剤、分散安定剤、粘度調製剤、界面活性剤または樹脂などである。[泳動粒子]泳動粒子10は、絶縁性液体1中に分散されている。この泳動粒子10は、絶縁性液体1中を電気的に泳動する1または2以上の荷電粒子電気泳動粒子であり、電界に応じて多孔質層20の細孔23を通過して移動可能である。また、泳動粒子10は、例えば、有機顔料、無機顔料、染料、炭素材料、金属材料、金属酸化物、ガラスまたは高分子材料樹脂などの粒子粉末のいずれか1種類または2種類以上である。なお、泳動粒子10は、上記した粒子を含む樹脂固形分の粉砕粒子またはカプセル粒子などでもよい。ただし、炭素材料、金属材料、金属酸化物、ガラスまたは高分子材料に該当する材料は、有機顔料、無機顔料または染料に該当する材料から除かれることとする。有機顔料は、例えば、アゾ系顔料、メタルコンプレックスアゾ系顔料、ポリ縮合アゾ系顔料、フラバンスロン系顔料、ベンズイミダゾロン系顔料、フタロシアニン系顔料、キナクリドン系顔料、アントラキノン系顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、アントラピリジン系顔料、ピランスロン系顔料、ジオキサジン系顔料、チオインジゴ系顔料、イソインドリノン系顔料、キノフタロン系顔料またはインダンスレン系顔料などである。無機顔料は、例えば、亜鉛華、アンチモン白、カーボンブラック、鉄黒、硼化チタン、ベンガラ、マピコエロー、鉛丹、カドミウムエロー、硫化亜鉛、リトポン、硫化バリウム、セレン化カドミウム、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、クロム酸鉛、硫酸鉛、炭酸バリウム、鉛白またはアルミナホワイトなどである。染料は、例えば、ニグロシン系染料、アゾ系染料、フタロシアニン系染料、キノフタロン系染料、アントラキノン系染料またはメチン系染料などである。炭素材料は、例えば、カーボンブラックなどである。金属材料は、例えば、金、銀または銅などである。金属酸化物は、例えば、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、チタン酸バリウム、チタン酸カリウム、銅-クロム酸化物、銅-マンガン酸化物、銅-鉄-マンガン酸化物、銅-クロム-マンガン酸化物または銅-鉄-クロム酸化物などである。高分子材料は、例えば、可視光領域に光吸収域を有する官能基が導入された高分子化合物などである。このように可視光領域に光吸収域を有する高分子化合物であれば、その種類は特に限定されない。絶縁性液体1中における泳動粒子10の含有量濃度は、特に限定されないが、例えば、0.1重量~10重量である。泳動粒子10の遮蔽隠蔽性および移動性が確保されるからである。この場合には、0.1重量よりも少ないと、泳動粒子10が多孔質層20を遮蔽しにくくなる可能性がある。一方、10重量よりも多いと、泳動粒子10の分散性が低下するため、その泳動粒子10が泳動しにくくなり、場合によっては凝集する可能性がある。この泳動粒子10は、任意の光学的反射特性光反射率を有している。泳動粒子10の光反射率は、特に限定されないが、少なくとも泳動粒子10が多孔質層20を遮蔽可能となるように設定されることが好ましい。泳動粒子10の光反射率と多孔質層20の光反射率との違いを利用してコントラストを生じさせるためである。ここで、泳動粒子10の具体的な形成材料は、例えば、コントラストを生じさせるために泳動粒子10が担う役割に応じて選択される。具体的には、泳動粒子10により明表示する場合の材料は、例えば、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、チタン酸バリウムまたはチタン酸カリウムなどの金属酸化物であり、中でも、酸化チタンなどが好ましい。電気化学的安定性および分散性などに優れていると共に、高い反射率が得られるからである。一方、泳動粒子10により暗表示する場合の材料は、例えば、炭素材料または金属酸化物などであり、中でも、炭素材料が好ましい。優れた電気化学的安定性、移動性および光吸収性が得られるからである。炭素材料は、例えば、カーボンブラックなどであり、金属酸化物は、例えば、銅-クロム酸化物、銅-マンガン酸化物、銅-鉄-マンガン酸化物、銅-クロム-マンガン酸化物または銅-鉄-クロム酸化物などである。泳動粒子10により明表示する場合、外部から視認される泳動粒子10の色は、コントラストを生じさせることができれば特に限定されないが、中でも、白色に近い色が好ましく、白色がより好ましい。一方、泳動粒子10により暗表示する場合、外部から視認される泳動粒子10の色は、コントラストを生じさせることができれば特に限定されないが、中でも、黒色に近い色が好ましく、黒色がより好ましい。いずれの場合でも、コントラストが高くなるからである。なお、泳動粒子10は、絶縁性液体1中で長期間に渡って分散および帯電しやすいことが好ましい。このため、静電反発により泳動粒子10を分散させるために分散剤または電荷調整剤を用いたり、泳動粒子10に表面処理を施してもよく、両者を併用してもよい。分散剤は、例えば、Lubrizol社製のSolsperseシリーズ、BYKChemie社製のBYKシリーズまたはAntiTerraシリーズ、あるいはICIAmericas社製Spanシリーズなどである。表面処理は、例えば、ロジン処理、界面活性剤処理、顔料誘導体処理、カップリング剤処理、グラフト重合処理またはマイクロカプセル化処理などである。中でも、グラフト重合処理、マイクロカプセル化処理またはそれらの組み合わせが好ましい。長期間の分散安定性などが得られるからである。表面処理用の材料は、例えば、泳動粒子10の表面に吸着可能な官能基と重合性官能基とを有する材料吸着性材料などである。吸着可能な官能基の種類は、泳動粒子10の形成材料に応じて決定される。一例を挙げると、カーボンブラックなどの炭素材料に対しては4-ビニルアニリンなどのアニリン誘導体であり、金属酸化物に対してはメタクリル酸3-トリメトキシシリルプロピルなどのオルガノシラン誘導体である。重合性官能基は、例えば、ビニル基、アクリル基、メタクリル基などである。また、表面処理用の材料は、例えば、重合性官能基が導入された泳動粒子10の表面にグラフト可能な材料グラフト性材料である。このグラフト性材料は、重合性官能基と、絶縁性液体1中に分散可能であると共に立体障害により分散性を保持可能な分散用官能基とを有していることが好ましい。重合性官能基の種類は、吸着性材料について説明した場合と同様である。分散用官能基は、例えば、絶縁性液体1がパラフィンである場合には分岐状のアルキル基などである。グラフト性材料を重合およびグラフトさせるためには、例えば、アゾビスイソブチロニトリルAIBNなどの重合開始剤を用いればよい。参考までに、上記したように絶縁性液体1中に泳動粒子10を分散させる方法の詳細については、超微粒子の分散技術とその評価~表面処理微粉砕と気中/液中/高分子中の分散安定化~サイエンステクノロジー社などの書籍に掲載されている。[多孔質層]多孔質層20は、図2に示したように、繊維状構造体21により形成された3次元立体構造物不織布のような不規則なネットワーク構造物である。この多孔質層20は、繊維状構造体21が存在していない箇所に、泳動粒子10が移動するための複数の隙間細孔23を有している。なお、図1では、多孔質層20の構成を簡略化している。繊維状構造体21には、1または2以上の非泳動粒子22が含まれており、その非泳動粒子22は、繊維状構造体21により保持されている。3次元立体構造物である多孔質層20では、1本の繊維状構造体21がランダムに絡み合っていてもよいし、複数本の繊維状構造体21が集合してランダムに重なっていてもよいし、両者が混在していてもよい。繊維状構造体21が複数本である場合、各繊維状構造体21は、1または2以上の非泳動粒子22を保持していることが好ましい。なお、図2では、複数本の繊維状構造体21により多孔質層20が形成されている場合を示している。多孔質層20が繊維状構造体21により形成された3次元立体構造物であるのは、その不規則な立体構造により外光が乱反射多重散乱されやすいからである。これにより、多孔質層20の光反射率が高くなると共に、その高い光反射率を得るために多孔質層20が薄くて済む。このため、コントラストが高くなると共に、泳動粒子10を移動させるために必要なエネルギーが少なくなる。また、細孔23の平均孔径が大きくなると共にその数が多くなるため、泳動粒子10が細孔23を移動しやすくなる。これらのことから、泳動粒子10が移動するために必要な時間が短くなると共に、その泳動粒子10を移動させるために必要なエネルギーもより少なくなる。繊維状構造体21に非泳動粒子22が含まれているのは、外光がより乱反射しやすくなるため、多孔質層20の光反射率がより高くなるからである。これにより、コントラストがより高くなる。繊維状構造体21は、繊維径直径に対して長さが十分に大きい繊維状物質である。この繊維状構造体21は、例えば、高分子材料または無機材料などのいずれか1種類または2種類以上により形成されており、他の材料により形成されていてもよい。高分子材料は、例えば、ナイロン、ポリ乳酸、ポリアミド、ポリイミド、ポリエチレンテレフタレート、ポリアクリロニトリル、ポリエチレンオキシド、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルクロライド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリビニルアルコール、ポリサルフォン、ポリビニルピロリドン、ポリビニリデンフロリド、ポリヘキサフルオロプロピレン、セルロースアセテート、コラーゲン、ゼラチン、キトサンまたはそれらのコポリマーなどである。無機材料は、例えば、酸化チタンなどである。中でも、繊維状構造体21の形成材料としては、高分子材料が好ましい。反応性光反応性などが低い化学的に安定であるため、繊維状構造体21の意図しない分解反応が抑制されるからである。なお、繊維状構造体21が高反応性の材料により形成される場合には、その繊維状構造体21の表面は任意の保護層により被覆されることが好ましい。繊維状構造体21の形状外観は、上記したように繊維径に対して長さが十分に大きい繊維状であれば、特に限定されない。具体的には、直線状でもよいし、縮れていたり、途中で折れ曲がっていてもよい。また、一方向に延在しているだけに限らず、途中で1または2以上の方向に分岐していてもよい。この繊維状構造体21の形成方法は、特に限定されないが、例えば、相分離法、相反転法、静電電界紡糸法、溶融紡糸法、湿式紡糸法、乾式紡糸法、ゲル紡糸法、ゾルゲル法またはスプレー塗布法などであることが好ましい。繊維径に対して長さが十分に大きい繊維状物質を容易かつ安定に形成しやすいからである。繊維状構造体21の平均繊維径は、特に限定されないが、できるだけ小さいことが好ましい。光が乱反射しやすくなると共に、細孔23の平均孔径が大きくなるからである。ただし、平均繊維径は、繊維状構造体21が非泳動粒子22を保持できるように決定される必要がある。このため、繊維状構造体21の平均繊維径は、10μm以下であることが好ましい。なお、平均繊維径の下限は、特に限定されないが、例えば、0.1μmであり、それ以下でもよい。この平均繊維径は、例えば、走査型電子顕微鏡SEMなどを用いた顕微鏡観察により測定される。なお、繊維状構造体21の平均長さは、任意でよい。細孔23の平均孔径は、特に限定されないが、中でも、できるだけ大きいことが好ましい。泳動粒子10が細孔23を経由して移動しやすくなるからである。このため、細孔23の平均孔径は、0.1μm~10μmであることが好ましい。多孔質層20の厚さは、特に限定されないが、例えば、5μm~100μmである。多孔質層20の遮蔽性が高くなると共に、泳動粒子10が細孔23を通過して移動しやすくなるからである。特に、繊維状構造体21は、ナノファイバーであることが好ましい。立体構造が複雑化して外光が乱反射しやすくなるため、多孔質層20の光反射率がより高くなると共に、多孔質層20の単位体積中に占める細孔23の体積の割合が大きくなるため、泳動粒子10が細孔23を移動しやすくなるからである。これにより、コントラストがより高くなると共に、泳動粒子10を移動させるために必要なエネルギーがより少なくなる。ナノファイバーとは、繊維径が0.001μm~0.1μmであると共に長さが繊維径の100倍以上である繊維状物質である。ナノファイバーである繊維状構造体21は、静電紡糸法により形成されていることが好ましい。繊維径が小さい繊維状構造体21を容易かつ安定に形成しやすいからである。この繊維状構造体21は、泳動粒子10とは異なる光学的反射特性を有していることが好ましい。具体的には、繊維状構造体21の光反射率は、特に限定されないが、少なくとも多孔質層20が全体として泳動粒子10を遮蔽可能となるように設定されることが好ましい。上記したように、泳動粒子10の光反射率と多孔質層20の光反射率との違いを利用してコントラストを生じさせるためである。これに伴い、絶縁性液体1中で光透過性無色透明を有する繊維状構造体21は好ましくない。ただし、繊維状構造体21の光反射率が多孔質層20全体の光反射率にほとんど影響を及ぼさず、その多孔質層20全体の光反射率が実質的に非泳動粒子22の光反射率により決定される場合には、繊維状構造体21の光反射率は任意でよい。非泳動粒子22は、繊維状構造体21に固定されており、電気的に泳動しない粒子である。この非泳動粒子22の形成材料は、例えば、泳動粒子10の形成材料と同様であり、後述するように、非泳動粒子22が担う役割に応じて選択される。なお、非泳動粒子22は、繊維状構造体21により保持されていれば、繊維状構造体21から部分的に露出していてもよいし、その内部に埋設されていてもよい。この非泳動粒子22は、泳動粒子10とは異なる光学的反射特性を有している。非泳動粒子22の光反射率は、特に限定されないが、少なくとも多孔質層20が全体として泳動粒子10を遮蔽可能となるように設定されることが好ましい。上記したように、泳動粒子10の光反射率と多孔質層20の光反射率との違いを利用してコントラストを生じさせるためである。ここで、非泳動粒子22の具体的な形成材料は、例えば、コントラストを生じさせるために非泳動粒子22が担う役割に応じて選択される。具体的には、非泳動粒子22により明表示する場合の材料は、泳動粒子10により明表示する場合に選択される材料と同様である。一方、非泳動粒子22により暗表示する場合の材料は、泳動粒子10により暗表示する場合に選択される材料と同様である。中でも、非泳動粒子22により明表示する場合に選択される材料としては、金属酸化物が好ましく、酸化チタンがより好ましい。電気化学的安定性および定着性などに優れていると共に、高い反射率が得られるからである。コントラストを生じさせることができれば、非泳動粒子22の形成材料は、泳動粒子10の形成材料と同じ種類でもよいし、違う種類でもよい。なお、非泳動粒子22により明表示または暗表示する場合に視認される色は、泳動粒子10が視認される色について説明した場合と同様である。多孔質層20の形成手順の一例は、以下の通りである。最初に、有機溶剤などに繊維状構造体21の形成材料例えば高分子材料などを分散または溶解させて、紡糸溶液を調製する。続いて、紡糸溶液に非泳動粒子22を加えたのち、十分に攪拌して非泳動粒子22を分散させる。最後に、紡糸溶液を用いた静電紡糸法により紡糸を行う。これにより、繊維状構造体21により非泳動粒子22が保持されるため、多孔質層20が形成される。[SP値]この電気泳動素子では、各構成要素間におけるSP値の関係が適正化されている。このSP値の定義は、上記した通りである。具体的には、繊維状構造体21のSP値Aと泳動粒子10の粒子表面のSP値Bとの差SP値差Δ1=A-Bは、2~5.2である。SP値差Δ1が範囲外であると場合と比較して、泳動粒子10が繊維状構造体21の表面に吸着しにくくなるため、その泳動粒子10が電界に応じて移動しやすくなるからである。これにより、多孔質層20の見かけの光反射率が低下しにくくなるため、コントラストが向上する。また、泳動粒子10の移動に要する時間が短くなると共に、その移動に要するエネルギーも少なくて済む。なお、泳動粒子10が吸着し得る対象物として、多孔質層20のうちの繊維状構造体21に着目しているのは、その繊維状構造体21の体積が多孔質層20全体の体積のうちの大部分を占めるからである。このため、多孔質層20に対する泳動粒子10の吸着に起因する問題を改善するためには、実質的に、繊維状構造体21に対する泳動粒子10の吸着を改善する必要がある。また、泳動粒子10のSP値を特定するために粒子表面のSP値に着目しているのは、上記したように、泳動粒子のSP値は粒子表面に存在する原子または官能基の種類により実質的に決定されるからである。繊維状構造体21の形成材料については、既に説明した通りであるが、SP値差Δ1が上記した適正範囲内となれば、特に限定されない。中でも、繊維状構造体21が高分子材料により形成されている場合には、その高分子材料はシアノ基、塩素基およびアミド結合のうちの少なくとも1種を含んでいることが好ましい。上記した一連の泳動粒子10の形成材料との関係において、SP値差Δ1が上記した適正範囲内となりやすいからである。このことは、繊維状構造体21が高分子材料により被覆された無機材料により形成されている場合についても同様である。シアノ基を含む高分子材料は、例えば、ポリアクリロニトリルなどである。塩素基を含む高分子材料は、例えば、ポリ塩化ビニルまたはポリ塩化ビニリデンなどである。アミド結合を含む高分子材料はナイロンまたはポリアクリルイミドなどである。泳動粒子10の形成材料については、既に説明した通りであるが、繊維状構造体21の形成材料と同様に、SP値差Δ1が上記した適正範囲内となれば、特に限定されない。中でも、泳動粒子10の表面に高分子材料が存在する場合には、その泳動粒子10は粒子表面にアルキル基、ハロゲン化アルキル基およびアミノ基のうちの少なくとも1種を有していることが好ましい。上記した一連の繊維状構造体21の形成材料との関係において、SP値差Δ1が上記した適正範囲内となりやすいからである。アルキル基およびハロゲン化アルキル基は直鎖状でも分岐状でもよく、その炭素数は任意である。ハロゲン化アルキル基とは、アルキル基のうちの少なくとも一部の水素がハロゲンにより置換された基であり、そのハロゲンは、例えば、フッ素、塩素または臭素などである。泳動粒子10の表面に高分子材料が存在する場合とは、例えば、泳動粒子10が高分子材料により被覆された炭素材料などにより形成される場合や、泳動粒子10が高分子材料により形成される場合などである。泳動粒子10の表面に存在するアルキル基などは、その泳動粒子10のSP値を実質的に決定することになる。特に、泳動粒子10および多孔質層20は絶縁性液体1中に配置されているため、例えば、繊維状構造体21のSP値Aと絶縁性液体1のSP値Cとの差SP値差Δ2=A-Cは、3.5~6.5であることが好ましい。SP値差Δ2が範囲外であると場合と比較して、泳動粒子10同士が極端に接近しにくくなるため、その泳動粒子10が凝集などしにくくなるからである。また、泳動粒子10が繊維状構造体21の表面に接近しにくくなるため、その泳動粒子10が繊維状構造体21により吸着しにくくなるからである。これにより、泳動粒子10が電界に応じて移動しやすくなるため、コントラストが向上する。また、泳動粒子10の移動に要する時間がより短くなると共に、その移動に要するエネルギーがより少なくて済む。[電気泳動素子の好ましい表示方法]この電気泳動素子では、上記したように、泳動粒子10と多孔質層20非泳動粒子22を含む繊維状構造体21との光反射率の違いを利用してコントラストが生じる。この場合には、泳動粒子10により明表示されると共に多孔質層20により暗表示されてもよいし、その逆でもよい。このような役割の違いは、泳動粒子10の光反射率と多孔質層20の光反射率との大小関係により決定される。すなわち、明表示する方の光反射率は、暗表示する方の光反射率よりも高くなるように設定される。中でも、泳動粒子10により暗表示されると共に、多孔質層20により明表示されることが好ましい。これに伴い、多孔質層20の光反射率が実質的に非泳動粒子22の光反射率により決定される場合には、その非泳動粒子22の光反射率は泳動粒子10の光反射率よりも高いことが好ましい。この場合における明表示の光反射率は、多孔質層20による外光の乱反射を利用して著しく高くなるため、それに応じてコントラストも著しく高くなるからである。[電気泳動素子の動作]この電気泳動素子では、電界が印加されると、その電界に応じて泳動粒子10が多孔質層20の細孔23を通過して移動する。これにより、泳動粒子10が移動した側から電気泳動素子を見ると、泳動粒子10が移動した範囲では、その泳動粒子10の光反射率により表示色が決定されると共に、泳動粒子10が移動していない範囲では、多孔質層20の光反射率により表示色が決定される。これにより、泳動粒子10と多孔質層20との光反射率の違いを利用してコントラストが生じる。[電気泳動素子の作用および効果]この電気泳動素子によれば、多孔質層20は、泳動粒子10とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子22を含む繊維状構造体21により形成されており、SP値差Δ1は、2~5.2である。これにより、上記したように、SP値差Δ1が範囲外であると場合と比較して、泳動粒子10が繊維状構造体21の表面に吸着しにくくなるため、多孔質層20の見かけの光反射率が低下しにくくなる。しかも、多孔質層20において十分な大きさおよび数の細孔23を有していながら薄くても外光が乱反射されやすくなるため、その多孔質層20の光反射率が高くなる。よって、コントラストを向上させることができる。この場合には、泳動粒子10が電界に応じて移動しやすくなるため、その泳動粒子10の移動に要する時間が短くなると共に、移動に要するエネルギーも少なくて済む。よって、応答速度を向上させると共に消費電力を減少させることもできる。また、多孔質層20が十分な大きさおよび数の細孔23を有していると共に、その多孔質層20が薄くて済むため、泳動粒子10が細孔23をより移動しやすくなる。よって、応答速度をより向上させると共に消費電力をより減少させることができる。特に、SP値差Δ2が3.5~6.5であれば、上記したように、泳動粒子10が凝集などしにくくなると共に、その泳動粒子10が繊維状構造体21により吸着しにくくなるため、より高い効果を得ることができる。また、繊維状構造体21がシアノ基などを含む高分子材料により形成され、または泳動粒子10が粒子表面にアルキル基などを含んでいれば、SP値差Δ1を上記した適正範囲内となるように容易に設定できる。この他、繊維状構造体21が静電紡糸法により形成されており、または繊維状構造体21が10μm以下の平均繊維径を有するナノファイバーであれば、外光の乱反射性をより高くする立体構造が繊維状構造体21により形成されやすくなる。しかも、細孔23がより大きくなると共にその数もより多くなる。よって、より高い効果を得ることができる。また、非泳動粒子22の光反射率が泳動粒子10の光反射率よりも高いため、泳動粒子10により暗表示されると共に多孔質層20により明表示されるようにすれば、外光の乱反射を利用して多孔質層20の光反射率が著しく高くなる。よって、より高い効果を得ることができる。<2.電気泳動素子の適用例表示装置>次に、上記した電気泳動素子の適用例について説明する。本技術の電気泳動素子は、表示装置などの様々な用途に適用可能であり、その用途は特に限定されない。ここでは、例えば、上記した多様な用途を代表して、電気泳動素子を表示装置に適用する場合について説明する。ただし、以下で説明する表示装置の構成はあくまで一例であるため、その構成は適宜変更可能である。[表示装置の全体構成]図3は、表示装置の断面構成を表している。ここで説明する表示装置は、電気泳動現象を利用して画像例えば文字情報などを表示する電気泳動型ディスプレイ、いわゆる電子ペーパーディスプレイである。この表示装置は、例えば、図3に示したように、駆動基板30と対向基板40とが電気泳動素子50およびスペーサ60を介して対向配置されたものであり、対向基板40側に表示面を有している。この対向基板40側に表示面を有するとは、対向基板40側に向かって画像を表示するユーザが画像を視認可能であるという意味である。[駆動基板]駆動基板30は、例えば、支持基体31の一面に、薄膜トランジスタTFT32と、保護層33と、平坦化絶縁層34と、画素電極35とがこの順に形成されたものである。TFT32および画素電極35は、例えば、画素パターンなどに応じてマトリクス状またはセグメント状に分割形成されている。支持基体31は、例えば、無機材料、金属材料またはプラスチック材料などにより形成されている。無機材料は、例えば、ケイ素Si、酸化ケイ素SiOx、窒化ケイ素SiNxまたは酸化アルミニウムAlOxなどであり、その酸化ケイ素には、例えば、ガラスまたはスピンオングラスSOGなどが含まれる。金属材料は、例えば、アルミニウムAl、ニッケルNiまたはステンレスなどである。プラスチック材料は、例えば、ポリカーボネートPC、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPENまたはポリエチルエーテルケトンPEEKなどである。この支持基体31は、光透過性でもよいし、非光透過性でもよい。対向基板40側で画像が表示されるため、支持基体31は必ずしも光透過性である必要がないからである。また、支持基体31は、ウェハなどの剛性を有する基板でもよいし、可撓性を有する薄層ガラスまたはフィルムなどでもよいが、中でも、後者であることが好ましい。フレキシブル折り曲げ可能な表示装置を実現できるからである。なお、フィルムは、例えば、高分子フィルムまたは金属フィルムなどである。TFT32は、画素を選択するためのスイッチング用素子である。このTFT32は、チャネル層として無機半導体層を用いた無機TFTでもよいし、有機半導体層を用いた有機TFTでもよい。保護層33および平坦化絶縁層34は、例えば、ポリイミドなどの絶縁性材料により形成されている。ただし、保護層33の表面が十分に平坦であれば、平坦化絶縁層34はなくてもよい。画素電極35は、例えば、金Au、銀Agまたは銅Cuなどの導電性材料により形成されている。この画素電極35は、保護層33および平坦化絶縁層34に設けられたコンタクトホール図示せずを通じてTFT32に接続されている。[対向基板]対向基板40は、例えば、支持基体41の一面に対向電極42が全面形成されたものである。ただし、対向電極42は、画素電極32と同様にマトリクス状またはセグメント状に分割形成されていてもよい。支持基体41は、光透過性であることを除き、支持基体31と同様の材料により形成されている。対向基板40側で画像が表示されるため、支持基体41は光透過性である必要があるからである。対向電極42は、例えば、酸化インジウム-酸化スズITO、酸化アンチモン-酸化スズATO、フッ素ドープ酸化スズFTOまたはアルミニウムドープ酸化亜鉛AZOなどの光透過性導電性材料透明電極材料により形成されている。対向基板40側で画像を表示する場合には、対向電極42を介して表示装置電気泳動素子50を見ることになるため、その対向電極42の光透過率は、できるだけ高いことが好ましく、例えば、80以上である。また、対向電極42の電気抵抗は、できるだけ低いことが好ましく、例えば、100Ω/□以下である。[電気泳動素子]電気泳動素子50は、上記した電気泳動素子と同様の構成を有している。具体的には、電気泳動素子50は、絶縁性液体51中に、泳動粒子52と、複数の細孔図3では図示せずを有する多孔質層53とを備えている。絶縁性液体51、泳動粒子52および多孔質層53の構成は、それぞれ絶縁性液体1、泳動粒子10および多孔質層20と同様である。絶縁性液体51は、駆動基板30と対向基板40との間に充填されており、多孔質層53は、スペーサ60により支持されていてもよい。なお、多孔質層53は、画素電極35および対向電極42から離間されていてもよいし、いずれか一方に隣接していてもよい。泳動粒子52は、必要に応じて画素電極35または対向電極42に向かって移動可能になっていればよい。[スペーサ]スペーサ60は、例えば、高分子材料などの絶縁性材料により形成されている。このスペーサ60の形状は、特に限定されないが、中でも、泳動粒子52の移動を妨げないと共に泳動粒子52を均一分布させることができる形状であることが好ましく、例えば、格子状である。また、スペーサ60の厚さは、特に限定されないが、中でも、消費電力を低くするためにできるだけ薄いことが好ましく、例えば、10μm~100μmである。[表示装置の動作]この表示装置は、例えば、以下のように動作する。図4は、表示装置の動作を説明するためのものであり、図3に対応する断面構成を表している。ここでは、例えば、泳動素子52の光反射率が多孔質層53の光反射率よりも低いため、泳動素子52により暗表示されると共に多孔質層53により明表示される場合について説明する。初期状態では、図3に示したように、全ての画素で、泳動粒子52が絶縁性液体51中で画素電極35に近い側に位置している。この場合には、表示面側図3中の上側から表示装置を見ると、全ての画素で泳動粒子52が多孔質層53により遮蔽されている明表示されているため、コントラストが生じていない画像が表示されていない状態になる。TFT32により画素が選択され、画素電極35と対向電極42との間に電界が印加されると、図4に示したように、電界が印加された画素で、泳動素子52が多孔質層53の細孔を経由して対向電極42に向かって移動する。この場合には、表示面側から表示装置を見ると、泳動粒子52が多孔質層53により遮蔽されている明表示されている画素と、泳動粒子52が多孔質層53により遮蔽されていない暗表示されている画素とが共存する。このため、表示色の違いを利用してコントラストが生じる。このように画素ごとに表示色明暗表示が切り換えられるため、全体のコントラストを利用して画像が表示される。[表示装置の作用および効果]この表示装置によれば、電気泳動素子50が上記した電気泳動素子と同様の構成を有しているので、コントラストを向上させることができる。これ以外の効果は、電気泳動素子と同様である。<3.表示装置の適用例電子機器>次に、上記した表示装置の適用例について説明する。本技術の表示装置は、各種用途の電子機器に適用可能であり、その電子機器の種類は特に限定されない。この表示装置は、例えば、以下の電子機器に搭載可能である。ただし、以下で説明する電子機器の構成はあくまで一例であるため、その構成は適宜変更可能である。図5は、電子ブックの外観構成を表している。この電子ブックは、例えば、表示部110および非表示部筐体120と、操作部130とを備えている。なお、操作部130は、Aに示したように非表示部120の前面に設けられていてもよいし、Bに示したように上面に設けられていてもよい。なお、表示装置は、図5に示した電子ブックと同様の構成を有するPDAなどに搭載されてもよい。図6は、テレビジョン装置の外観構成を表している。このテレビジョン装置は、例えば、フロントパネル210およびフィルターガラス220を含む映像表示画面部200を備えている。図7は、デジタルスチルカメラの外観構成を表しており、AおよびBは、それぞれ前面および後面を示している。このデジタルスチルカメラは、例えば、フラッシュ用の発光部310と、表示部320と、メニュースイッチ330と、シャッターボタン340とを備えている。図8は、ノート型パーソナルコンピュータの外観構成を表している。このノート型パーソナルコンピュータは、例えば、本体410と、文字等の入力操作用のキーボード420と、画像を表示する表示部430とを備えている。図9は、ビデオカメラの外観構成を表している。このビデオカメラは、例えば、本体部510と、その本体部510の前面に設けられた被写体撮影用のレンズ520と、撮影時のスタート/ストップスイッチ530と、表示部540とを備えている。図10は、携帯電話機の外観構成を表している。AおよびBは、それぞれ携帯電話機を開いた状態の正面および側面を示している。C~Gは、それぞれ携帯電話機を閉じた状態の正面、左側面、右側面、上面および下面を示している。この携帯電話機は、例えば、上側筐体610と下側筐体620とが連結部ヒンジ部630により連結されたものであり、ディスプレイ640と、サブディスプレイ650と、ピクチャーライト660と、カメラ670とを備えている。次に、本技術の実施例について詳細に説明する。実験例1以下の手順により、暗表示用の泳動粒子および明表示用の多孔質層を用いて表示装置を作製した。[泳動粒子の準備]水酸化ナトリウム42.624gとケイ酸ナトリウム0.369gとを水43gに溶解させて溶液Aを得た。続いて、溶液Aを攪拌しながら複合酸化物微粒子大日精化工業株式会社製ダイピロキサイドカラーTM35505gを加えて攪拌15分間したのち、超音波攪拌30°C~35°Cで15分間した。続いて、溶液Aを加熱90°Cしたのち、0.22mol/cm3の硫酸15cm3=mlと、ケイ酸ナトリウム6.5mgおよび水酸化ナトリウム1.3mgが溶解された水溶液7.5cm3とを2時間かけて滴下した。続いて、溶液Aを冷却室温したのち、1mol/cm3の硫酸1.8cm3を加えた。続いて、遠心分離3700rpmで30分間したのち、デカンテーションを行った。続いて、エタノールに再分散してから遠心分離3500rpmで30分間すると共にデカンテーションを行う作業を2回繰り返した。続いて、各ボトルにエタノール5cm3と水0.5cm3との混合液を加えて超音波攪拌1時間して、シラン被覆複合酸化物粒子の分散溶液を得た。続いて、水3cm3と、エタノール30cm3と、N-[3-トリメトキシシリルプロピル]-N’-4-ビニルベンジルエチレンジアミン塩酸塩40メタノール溶液4gとを混合して攪拌7分間したのち、分散溶液を全量投入した。続いて、混合溶液を攪拌10分間したのち、遠心分離3500rpmで30分間した。続いて、デカンテーションを行ったのち、エタノールに再分散してから遠心分離3500rpmで30分間する洗浄作業を2回繰り返した。続いて、デカンテーションを行ったのち、減圧環境室温中で乾燥6時間したのち、さらに減圧環境70°C中で乾燥2時間して固形物を得た。続いて、固形物にトルエン50m3を加えて溶液Bとしたのち、ロールミルで攪拌12時間した。続いて、溶液Bを3つ口フラスコに移し、アクリル酸2-エチルヘキシル1.7gを投入したのち、窒素気流下で攪拌20分間した。続いて、溶液Bを攪拌50°Cで20分間し、AIBN0.01gがトルエン3cm3に溶解された溶液Cを加えたのち、加熱65°Cした。続いて、混合溶液を攪拌1時間したのち、冷却室温してから酢酸エチルと一緒にボトルに流し込み、遠心分離3500rpmで30分間した。続いて、デカンテーションを行ったのち、酢酸エチルに再分散させてから遠心分離3500rpmで30分間する洗浄作業を3回繰り返した。続いて、減圧環境室温中で乾燥12時間したのち、さらに減圧環境70°C中で乾燥2時間した。これにより、重合体被覆顔料からなる黒色の泳動粒子が得られた。[絶縁性液体の準備]絶縁性液体として、メトキシスルホニルオキシメタンLubrizol社製Solsperse17000を0.5含むと共にソルビタンラウリレートSpan20を1.5含むイソパラフィンエクソンモービル社製IsoparG溶液を準備した。続いて、絶縁性液体9.9gに泳動粒子0.1gを加えたのち、ビーズミルで攪拌5分間した。続いて、ジルコニアビーズ0.03mmφを加えたホモジナイザで攪拌4時間したのち、ビーズを取り除いた。ゼータ電位計粒径測定システムELSZ-2大塚電子株式会社製を用いて泳動粒子の平均粒径を測定したところ、100nmであった。[多孔質層の準備]繊維状構造体の形成材料としてポリアクリロニトリルAldrich社製:分子量=15000012gをN,N‘-ジメチルホルムアミド88gに溶解させて溶液Dを準備した。続いて、非泳動粒子である酸化チタン堺化学工業株式会社製TITONER4240gを溶液D60gに加えたのち、ビーズミルで混合して紡糸溶液を準備した。続いて、紡糸溶液をシリンジに入れ、所定のパターン形状の画素電極ITOが形成されたガラス基板の上で、電界紡糸装置株式会社メック製NANONにより8往復分の紡糸を行った。紡糸条件は、電界強度=28kV、吐出速度=0.5cm3/分、紡糸距離=15cm、スキャンレート=20mm/秒とした。続いて、真空オーブン75°C中でガラス基板を12時間乾燥して、非泳動粒子を含む繊維状構造体を形成した。[表示装置の組み立て]画素電極ITOが形成されたガラス基板から、その画素電極が形成されていない領域に付着した不要な多孔質層を除去した。続いて、対向電極ITOが全面形成されたガラス基板の上にスペーサを配置させたのち、画素電極および多孔質層が形成されたガラス基板を重ねた。この場合には、多孔質層と重ならない位置に、ビーズ外径=30μmを含む光硬化性樹脂積水化学工業株式会社製感光性樹脂フォトレックA400を描画した。最後に、2枚のガラス基板の間の隙間に、泳動粒子が分散された絶縁性液体を注入した。実験例2多孔質層の準備工程において、ポリアクリロニトリルに代えてアルコール可溶性ナイロンデュポン社製エルバマイド8061、N,N‘-ジメチルホルムアミドに代えてメタノールとジクロロメタンとの混合溶媒重量比で1:1を用いたことを除き、実験例1と同様の手順により表示装置を作製した。実験例3泳動粒子の準備工程において、アクリル酸2-エチルヘキシルに代えて、1-スチレンとアクリル酸2-エチルヘキシルとの混合物重量比で1:1を用いたことを除き、実験例1と同様の手順により表示装置を作製した。実験例4泳動粒子の準備工程において、アクリル酸2-エチルヘキシルに代えて、アクリル酸ブチルを用いたことを除き、実験例2と同様の手順により表示装置を作製した。実験例5絶縁性液体の準備工程において、イソパラフィン系溶媒に代えてノルマルドデカンを用いたことを除き、実験例2と同様の手順により表示装置を作製した。実験例6多孔質層の準備工程において、ポリアクリロニトリルに代えてポリアクリルアミド、N,N‘-ジメチルホルムアミドに代えてジメチルホルムアミドを用いたことを除き、実験例1と同様の手順により表示装置を作製した。実験例7,8多孔質層の準備工程において、ポリアクリルニトリルに代えて、実験例7ではポリメタクリル酸メチル、実験例8ではポリフッ化ビニリデンを用いたことを除き、実験例2と同様の手順により表示装置を作製した。実験例9多孔質層の準備工程において、アルコール可溶性ナイロンに代えて、アミン部がメトキシメチル基により置換されたナイロンナガセケムテック社製FR105を用いたことを除き、実験例2と同様の手順により表示装置を作製した。なお、実験例1~9における繊維状構造体のSP値A、泳動粒子の粒子表面のSP値B、絶縁性液体のSP値C、およびSP値差Δ1,Δ2は、表1に示した通りである。このSP値については、上記したように、材料ごとにヒルデブラントの正則溶液論に基づいて算出した。ただし、絶縁性液体であるイソパラフィン系溶媒のSP値については、カタログの値=7.3を採用した。また、実験例3のSP値としては、1-スチレンのSP値=9.2とアクリル酸2-エチルヘキシルSP値=8.6との平均値=8.9を採用した。実験例1~9の表示装置のコントラストを調べたところ、表1に示した結果が得られた。このコントラストを調べるために、分光光度計大塚電子株式会社製MCPD7000を用いて、45°-0°リングリング照明において標準拡散板に対する基板法線方向の白反射率および黒反射率を測定した。この場合には、白表示状態で十分な時間に渡って電圧駆動電圧=15Vを印加して、反射率が安定した状態で白反射率を測定して、コントラスト=白反射率/黒反射率を算出した。繊維状構造体、泳動粒子および絶縁性液体のそれぞれの種類および組み合わせを変更して、SP値差Δ1と白反射率およびコントラストとの関係を調べてみた。その結果、SP値差Δ1が2~5.2である場合実験例1~6には、その範囲外である場合実験例7~9と比較して、高い白反射率が維持されたため、コントラストも高くなった。特に、SP値差Δ1が2~5.2である場合には、SP値差Δ2が3.5~6.5であると、コントラストがより高くなった。このように白反射率およびコントラストに顕著な違いが生じたのは、以下の理由によると考えられる。黒色の泳動粒子および白色の多孔質層を用いた電気泳動型の表示装置では、実質的に泳動粒子の移動に応じて画像が表示される。この場合には、SP値差Δ1が適正な範囲内でないと、泳動粒子が意図せずに繊維状構造体に吸着しやすくなる。これにより、泳動粒子の吸着に起因して白反射率が低下するため、コントラストも低下してしまう。これに対して、SP値差Δ1が適正な範囲内であると、泳動粒子が繊維状構造体に吸着しにくくなる。これにより、白反射率が維持されるため、コントラストが低下しにくくなる。表1に示した結果から、繊維状構造体のSP値Aと泳動粒子のSP値Bとの差であるSP値差Δ1が2~5.2であると、高いコントラストが得られることが確認された。以上、実施形態を挙げて本技術を説明したが、本技術は実施形態で説明した態様に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本技術の電気泳動素子は、表示装置に限らず、他の電子機器に適用されてもよい。"