"Li、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種である、XXはハロゲンである、Sを有し、ガラスセラミックスであり、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有することを特徴とする硫化物固体電解質材料。Li、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種である、およびSを有するイオン伝導体と、LiXXはハロゲンであるとから構成されていることを特徴とする請求項1に記載の硫化物固体電解質材料。前記LiXの割合が、14molより多く30molより少ないことを特徴とする請求項2に記載の硫化物固体電解質材料。前記イオン伝導体が、オルト組成を有することを特徴とする請求項2または請求項3に記載の硫化物固体電解質材料。正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された固体電解質層と、を有するリチウム固体電池であって、前記正極活物質層、前記負極活物質層および前記固体電解質層の少なくとも一つが、請求項1から請求項4までのいずれかの請求項に記載の硫化物固体電解質材料を含有することを特徴とするリチウム固体電池。Li2S、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種であるの硫化物、およびLiXXはハロゲンであるを含有する原料組成物を非晶質化し、硫化物ガラスを合成する非晶質化工程と、前記硫化物ガラスを結晶化温度以上の温度で加熱し、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有するガラスセラミックスを合成する熱処理工程と、を有し、前記原料組成物に含まれる前記LiXの割合、および、前記熱処理工程における熱処理温度を、前記ガラスセラミックスが得られるように調整することを特徴とする硫化物固体電解質材料の製造方法。前記原料組成物に含まれる前記LiXの割合が、14mol~30molの範囲内またはその近傍の範囲内で、上記ガラスセラミックスを合成できる割合であり、前記熱処理工程における熱処理温度の上限が、200°C近傍で上記ガラスセラミックスを合成できる温度であることを特徴とする請求項6に記載の硫化物固体電解質材料の製造方法。前記原料組成物に含まれる前記LiXの割合が、14molより多く30molより少なく、前記熱処理工程における熱処理温度が、200°C未満であることを特徴とする請求項6または請求項7に記載の硫化物固体電解質材料の製造方法。従来より、Liイオン伝導性の高い硫化物固体電解質材料が求められている。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、Liイオン伝導性の高い硫化物固体電解質材料を提供することを主目的とする。上記課題を解決するために、本発明者等が鋭意研究を重ねた結果、LiXをドープした硫化物ガラスに熱処理を加えガラスセラミックスを合成する際、ある限られたLiXの添加範囲および熱処理温度範囲において、Liイオン伝導度が極めて高いガラスセラミックスが得られることを見出した。さらに、Liイオン伝導度が高くなる理由が、従来知られていない新規結晶相によるものであることも見出した。本発明は、これらの知見に基づいてなされたものである。すなわち、本発明においては、Li、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種である、XXはハロゲンである、Sを有し、ガラスセラミックスであり、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有することを特徴とする硫化物固体電解質材料を提供する。本発明によれば、X線回折測定における特定のピークを有しているため、Liイオン伝導性の高い硫化物固体電解質材料とすることができる。上記発明においては、上記硫化物固体電解質材料が、Li、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種である、およびSを有するイオン伝導体と、LiXXはハロゲンであるとから構成されていることが好ましい。上記発明においては、上記LiXの割合が、14molより多く30molより少ないことが好ましい。上記発明においては、上記イオン伝導体が、オルト組成を有することが好ましい。化学的安定性の高い硫化物固体電解質材料とすることができるからである。また、本発明においては、正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された固体電解質層と、を有するリチウム固体電池であって、上記正極活物質層、上記負極活物質層および上記固体電解質層の少なくとも一つが、上述した硫化物固体電解質材料を含有することを特徴とするリチウム固体電池を提供する。本発明によれば、上述した硫化物固体電解質材料を用いることにより、Liイオン伝導性の高いリチウム固体電池とすることができる。そのため、電池の高出力化を図ることができる。また、本発明においては、Li2S、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種であるの硫化物、およびLiXXはハロゲンであるを含有する原料組成物を非晶質化し、硫化物ガラスを合成する非晶質化工程と、上記硫化物ガラスを結晶化温度以上の温度で加熱し、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有するガラスセラミックスを合成する熱処理工程と、を有し、上記原料組成物に含まれる上記LiXの割合、および、上記熱処理工程における熱処理温度を、上記ガラスセラミックスが得られるように調整することを特徴とする硫化物固体電解質材料の製造方法を提供する。本発明によれば、原料組成物に含まれるLiXの割合、および、熱処理工程における熱処理温度を調整することにより、Liイオン伝導性の高い硫化物固体電解質材料を得ることができる。上記発明においては、上記原料組成物に含まれる上記LiXの割合が、14mol~30molの範囲内またはその近傍の範囲内で、上記ガラスセラミックスを合成できる割合であり、上記熱処理工程における熱処理温度の上限が、200°C近傍で上記ガラスセラミックスを合成できる温度であることが好ましい。上記発明においては、上記原料組成物に含まれる上記LiXの割合が、14molより多く30molより少なく、上記熱処理工程における熱処理温度が、200°C未満であることが好ましい。本発明においては、Liイオン伝導性の高い硫化物固体電解質材料を得ることができるという効果を奏する。以下、硫化物固体電解質材料、リチウム固体電池、および、硫化物固体電解質材料の製造方法について詳細に説明する。A.硫化物固体電解質材料まず、本発明の硫化物固体電解質材料について説明する。本発明の硫化物固体電解質材料は、Li、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種である、XXはハロゲンである、Sを有し、ガラスセラミックスであり、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有することを特徴とするものである。本発明によれば、X線回折測定における特定のピークを有しているため、Liイオン伝導性の高い硫化物固体電解質材料とすることができる。このピークは、従来知られていない新規結晶相のピークであり、この新規結晶相のLiイオン伝導性が高いため、硫化物固体電解質材料のLiイオン伝導性が向上する。また、本発明の硫化物固体電解質材料はガラスセラミックスであるため、硫化物ガラスに比べて耐熱性が高いという利点を有する。例えばLi2S-P2S5系の硫化物ガラスにLiIをドープすることで、Liイオン伝導性をより高くできる。しかしながら、LiIをドープすると、硫化物ガラスの結晶化温度が低下する場合がある。結晶化温度が低い硫化物ガラスを、例えば電池に用いた場合、電池の温度が硫化物ガラスの結晶化温度以上に達すると、硫化物ガラスの結晶化に伴う発熱が生じるという問題がある。その結果、電池を構成する各材料の変質劣化が生じたり、電池ケース等の破損が生じたりするという問題がある。これに対して、本発明によれば、予め結晶化させたガラスセラミックスとすることで、結晶化に伴う発熱の悪影響を防止した硫化物固体電解質材料とすることができる。さらに、電池の冷却機構および安全機構の簡略化を図れるという利点もある。また、非特許文献1においては、メカニカルミリング法により得られるLiI-Li2S-P2S5系非晶質材料が開示されている。しかしながら、非特許文献1には、LiI-Li2S-P2S5系硫化物ガラスに対して熱処理を行うことについては、記載も示唆もされていない。また、仮にLiI-Li2S-P2S5系硫化物ガラスに対して熱処理を行ったとしても、上記の新規結晶相を析出させるためにはLiIの割合および熱処理温度を調整する必要があり、非特許文献1には、その点について全く示唆されていない。一方、非特許文献2においては、Li6PS5XX=Cl、Br、Iで表される結晶質材料が開示されているが、Iを添加することにより、結晶質材料のLiイオン伝導度が低下する結果が記載されており、ハロゲンを添加したからといって、結晶ガラスセラミックスでは単純にLiイオン伝導度が向上しないことが示唆されている。本発明の硫化物固体電解質材料は、ガラスセラミックスであることを一つの特徴とする。本発明におけるガラスセラミックスとは、硫化物ガラスを結晶化した材料をいう。ガラスセラミックスであるか否かは、例えばX線回折法により確認することができる。また、硫化物ガラスとは、原料組成物を非晶質化して合成した材料をいい、X線回折測定等において結晶としての周期性が観測されない厳密なガラスのみならず、後述するメカニカルミリング等により非晶質化して合成した材料全般を意味する。そのため、X線回折測定等において、例えば原料LiI等に由来するピークが観察される場合であっても、非晶質化して合成した材料であれば、硫化物ガラスに該当する。本発明の硫化物固体電解質材料は、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有することを一つの特徴とする。このピークは、従来知られていない新規結晶相のピークであり、Liイオン伝導性が高い結晶相のピークである。なお、この結晶相を、高Liイオン伝導性結晶相と称する場合がある。ここで、2θ=20.2°のピークとは、厳密な2θ=20.2°のピークのみならず、2θ=20.2°±0.5°の範囲内にあるピークをいう。結晶の状態によって、ピークの位置が多少前後する可能性があるため、上記のように定義する。同様に、2θ=23.6°のピークとは、厳密な2θ=23.6°のピークのみならず、2θ=23.6°±0.5°の範囲内にあるピークをいう。本発明の硫化物固体電解質材料は、高Liイオン伝導性結晶相を主体として有することが好ましく、具体的には、全結晶相における高Liイオン伝導性結晶相の割合が50mol以上であることが好ましい。一方、本発明の硫化物固体電解質材料は、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=21.0°、28.0°にピークを有する場合がある。このピークは、発明者等のこれまでの研究で明らかになったピークであり、上記と同様に従来知られていない新規結晶相のピークであるが、高Liイオン伝導性結晶相よりLiイオン伝導性が低い結晶相のピークである。なお、この結晶相を、低Liイオン伝導性結晶相と称する場合がある。ここで、2θ=21.0°のピークとは、厳密な2θ=21.0°のピークのみならず、2θ=21.0°±0.5°の範囲内にあるピークをいう。結晶の状態によって、ピークの位置が多少前後する可能性があるため、上記のように定義する。同様に、2θ=28.0°のピークとは、厳密な2θ=28.0°のピークのみならず、2θ=28.0°±0.5°の範囲内にあるピークをいう。本発明の硫化物固体電解質材料は、低Liイオン伝導性結晶相の割合が少ないことが好ましい。また、本発明の硫化物固体電解質材料が特定のピークを有することは、X線回折測定の結果から判断することができる。一方、例えば、高Liイオン伝導性結晶相の割合が少なく、低Liイオン伝導性結晶相の割合が多い場合、2θ=20.2°、23.6°のピークが小さく現れ、2θ=21.0°、28.0°が大きく現れる。ここで、2θ=21.0°のピーク強度に対する2θ=20.2°のピーク強度を、I20.2/I21.0とし、2θ=21.0°のピーク強度に対する2θ=23.6°のピーク強度を、I23.6/I21.0とする。本発明の硫化物固体電解質材料が2θ=20.2°、23.6°のピークを有することは、I20.2/I21.0およびI23.6/I21.0が、それぞれ0.1以上好ましくは0.2以上であることを以って判断できる。本発明においては、I20.2/I21.0が1以上であることが好ましい。高Liイオン伝導性結晶相の割合が多い硫化物固体電解質材料とすることができるからである。本発明の硫化物固体電解質材料は、Li、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種である、XXはハロゲンである、Sを有するものである。一方、上述したように、本発明の硫化物固体電解質材料は、X線回折測定において特定のピークを有するものである。ここで、X線回折測定は、結晶格子によるX線の回折結果を解析することで、結晶内部の原子配列を特定する手法である。そのため、原理上、X線回折測定におけるピークのパターンは、結晶構造に依存するものの、結晶構造を構成する原子の種類には大きく依存しない。従って、AおよびXの種類によらず、同一の結晶構造が形成されていれば、同様のパターンが得られる。すなわち、AおよびXの種類によらず、高Liイオン伝導性結晶相が形成されていれば、同様のパターンが得られる。なお、このパターンの位置は、多少前後する可能性があり、この点からも、2θ=20.2°、23.6°のピークを、それぞれ±0.5°の範囲で定義することが好ましい。また、本発明の硫化物固体電解質材料は、Li、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種である、およびSを有するイオン伝導体と、LiXXはハロゲンであるとから構成されていることが好ましい。LiXの少なくとも一部は、通常、LiX成分としてイオン伝導体の構造中に取り込まれた状態で存在する。本発明におけるイオン伝導体は、Li、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種である、およびSを有するものである。イオン伝導体は、Li、A、Sを有するものであれば特に限定されるものではないが、中でも、オルト組成を有することが好ましい。化学的安定性の高い硫化物固体電解質材料とすることができるからである。ここで、オルトとは、一般的に、同じ酸化物を水和して得られるオキソ酸の中で、最も水和度の高いものをいう。本発明においては、硫化物で最もLi2Sが付加している結晶組成をオルト組成という。例えば、Li2S-P2S5系ではLi3PS4がオルト組成に該当し、Li2S-Al2S3系ではLi3AlS3がオルト組成に該当し、Li2S-B2S3系ではLi3BS3がオルト組成に該当し、Li2S-SiS2系ではLi4SiS4がオルト組成に該当し、Li2S-GeS2系ではLi4GeS4がオルト組成に該当する。また、本発明において、オルト組成を有するとは、厳密なオルト組成のみならず、その近傍の組成をも含むものである。具体的には、オルト組成のアニオン構造PS43-構造、SiS44-構造、GeS44-構造、AlS33-構造、BS33-構造を主体とすることをいう。オルト組成のアニオン構造の割合は、イオン伝導体における全アニオン構造に対して、60mol以上であることが好ましく、70mol以上であることがより好ましく、80mol以上であることがさらに好ましく、90mol以上であることが特に好ましい。なお、オルト組成のアニオン構造の割合は、ラマン分光法、NMR、XPS等により決定することができる。また、本発明の硫化物固体電解質材料は、Li2Sと、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種であるの硫化物と、LiXXはハロゲンであるとを含有する原料組成物を非晶質化し、さらに熱処理してなるものであることが好ましい。原料組成物に含まれるLi2Sは、不純物が少ないことが好ましい。副反応を抑制することができるからである。Li2Sの合成方法としては、例えば特開平7-330312号公報に記載された方法等を挙げることができる。さらに、Li2Sは、WO2005/040039に記載された方法等を用いて精製されていることが好ましい。一方、原料組成物に含まれる上記Aの硫化物としては、例えば、P2S3、P2S5、SiS2、GeS2、Al2S3、B2S3等を挙げることができる。また、上記硫化物固体電解質材料は、Li2Sを実質的に含有しないことが好ましい。硫化水素発生量の少ない硫化物固体電解質材料とすることができるからである。Li2Sは水と反応することで、硫化水素が発生する。例えば、原料組成物に含まれるLi2Sの割合が大きいと、Li2Sが残存しやすい。Li2Sを実質的に含有しないことは、X線回折により確認することができる。具体的には、Li2Sのピーク2θ=27.0°、31.2°、44.8°、53.1°を有しない場合は、Li2Sを実質的に含有しないと判断することができる。また、上記硫化物固体電解質材料は、架橋硫黄を実質的に含有しないことが好ましい。硫化水素発生量の少ない硫化物固体電解質材料とすることができるからである。架橋硫黄とは、Li2Sと上記Aの硫化物とが反応してなる化合物における架橋硫黄をいう。例えば、Li2SおよびP2S5が反応してなるS3P-S-PS3構造の架橋硫黄が該当する。このような架橋硫黄は、水と反応しやすく、硫化水素が発生しやすい。さらに、架橋硫黄を実質的に含有しないことは、ラマン分光スペクトルの測定により、確認することができる。例えば、Li2S-P2S5系の硫化物固体電解質材料の場合、S3P-S-PS3構造のピークが、通常402cm-1に表れる。そのため、このピークが検出されないことが好ましい。また、PS43-構造のピークは、通常417cm-1に表れる。本発明においては、402cm-1における強度I402が、417cm-1における強度I417よりも小さいことが好ましい。より具体的には、強度I417に対して、強度I402は、例えば70以下であることが好ましく、50以下であることがより好ましく、35以下であることがさらに好ましい。また、Li2S-P2S5系以外の硫化物固体電解質材料についても、架橋硫黄を含有するユニットを特定し、そのユニットのピークを測定することにより、架橋硫黄を実質的に含有していないことを判断することができる。また、Li2S-P2S5系の硫化物固体電解質材料の場合、オルト組成を得るLi2SおよびP2S5の割合は、モル基準で、Li2S:P2S5=75:25である。Li2S-Al2S3系の硫化物固体電解質材料の場合、Li2S-B2S3系の硫化物固体電解質材料の場合も同様である。一方、Li2S-SiS2系の硫化物固体電解質材料の場合、オルト組成を得るLi2SおよびSiS2の割合は、モル基準で、Li2S:SiS2=66.7:33.3である。Li2S-GeS2系の硫化物固体電解質材料の場合も同様である。上記原料組成物が、Li2SおよびP2S5を含有する場合、Li2SおよびP2S5の合計に対するLi2Sの割合は、70mol~80molの範囲内であることが好ましく、72mol~78molの範囲内であることがより好ましく、74mol~76molの範囲内であることがさらに好ましい。なお、上記原料組成物が、Li2SおよびAl2S3を含有する場合、Li2SおよびB2S3を含有する場合も同様である。一方、上記原料組成物が、Li2SおよびSiS2を含有する場合、Li2SおよびSiS2の合計に対するLi2Sの割合は、62.5mol~70.9molの範囲内であることが好ましく、63mol~70molの範囲内であることがより好ましく、64mol~68molの範囲内であることがさらに好ましい。なお、上記原料組成物が、Li2SおよびGeS2を含有する場合も同様である。LiXにおけるXはハロゲンであり、具体的には、F、Cl、Br、Iを挙げることができ、中でもCl、Br、Iが好ましい。イオン伝導性の高い硫化物固体電解質材料を得ることができるからである。また、本発明の硫化物固体電解質材料におけるLiXの割合は、所望のガラスセラミックスを合成できる割合であれば特に限定されるものではないが、例えば14molより多く30molより少ないことが好ましく、15mol以上25mol以下であることがより好ましい。本発明の硫化物固体電解質材料の形状としては、例えば粒子状を挙げることができる。粒子状の硫化物固体電解質材料の平均粒径D50は、例えば0.1μm~50μmの範囲内であることが好ましい。また、上記硫化物固体電解質材料は、Liイオン伝導性が高いことが好ましく、常温におけるLiイオン伝導度は、例えば1×10-4S/cm以上であることが好ましく、1×10-3S/cm以上であることがより好ましい。本発明の硫化物固体電解質材料は、Liイオン伝導性を必要とする任意の用途に用いることができる。中でも、上記硫化物固体電解質材料は、電池に用いられるものであることが好ましい。B.リチウム固体電池次に、本発明のリチウム固体電池について説明する。本発明のリチウム固体電池は、正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された固体電解質層と、を有するリチウム固体電池であって、上記正極活物質層、上記負極活物質層および上記固体電解質層の少なくとも一つが、上述した硫化物固体電解質材料を含有することを特徴とするものである。本発明によれば、上述した硫化物固体電解質材料を用いることにより、Liイオン伝導性の高いリチウム固体電池とすることができる。そのため、電池の高出力化を図ることができる。図1は、本発明のリチウム固体電池の一例を示す概略断面図である。図1に示されるリチウム固体電池10は、正極活物質を含有する正極活物質層1と、負極活物質を含有する負極活物質層2と、正極活物質層1および負極活物質層2の間に形成された固体電解質層3と、正極活物質層1の集電を行う正極集電体4と、負極活物質層2の集電を行う負極集電体5と、を有するものである。本発明においては、正極活物質層1、負極活物質層2および固体電解質層3の少なくとも一つが、上記A.硫化物固体電解質材料に記載した硫化物固体電解質材料を含有することを大きな特徴とする。以下、本発明のリチウム固体電池について、構成ごとに説明する。1.正極活物質層まず、本発明における正極活物質層について説明する。本発明における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層であり、必要に応じて、固体電解質材料、導電化材および結着材の少なくとも一つをさらに含有していても良い。本発明においては、正極活物質層に含まれる固体電解質材料が、上記A.硫化物固体電解質材料に記載した硫化物固体電解質材料であることが好ましい。正極活物質層における上記硫化物固体電解質材料の含有量は、例えば、0.1体積~80体積の範囲内、中でも、1体積~60体積の範囲内、特に、10体積~50体積の範囲内であることが好ましい。正極活物質としては、特に限定されるものではないが、例えば、LiCoO2、LiMnO2、LiNiO2、LiVO2、LiNi1/3Co1/3Mn1/3O2等の岩塩層状型活物質、LiMn2O4、LiNi0.5Mn1.5O4等のスピネル型活物質、LiFePO4、LiMnPO4、LiNiPO4、LiCuPO4等のオリビン型活物質等を挙げることができる。また、Li2FeSiO4、Li2MnSiO4等のSi含有酸化物を正極活物質として用いても良い。特に、上述した硫化物固体電解質材料が、オルト組成を有するイオン伝導体を有し、かつ、LiIを用いてなるものである場合、正極活物質は、2.8VvsLi以上の電位を有することが好ましく、3.0VvsLi以上の電位を有することがより好ましい。LiIの酸化分解を効果的に抑制できるからである。従来、LiIは、2.8V付近で分解すると考えられていたため、LiIを有する硫化物固体電解質材料を正極活物質層に用いてこなかった。これに対して、上述した硫化物固体電解質材料は、オルト組成を有するイオン伝導体を有するため、LiIがイオン伝導体との相互作用により安定化し、LiIの酸化分解を抑制できると考えられる。正極活物質の形状としては、例えば粒子形状を挙げることができ、中でも真球状または楕円球状であることが好ましい。また、正極活物質が粒子形状である場合、その平均粒径は、例えば0.1μm~50μmの範囲内であることが好ましい。また、正極活物質層における正極活物質の含有量は、例えば10体積~99体積の範囲内であることが好ましく、20体積~99体積の範囲内であることがより好ましい。本発明における正極活物質層は、正極活物質および固体電解質材料の他に、導電化材および結着材の少なくとも一つをさらに含有していても良い。導電化材としては、例えば、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンファイバー等を挙げることができる。結着材としては、例えば、PTFE、PVDF等のフッ素含有結着材を挙げることができる。正極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。2.負極活物質層次に、本発明における負極活物質層について説明する。本発明における負極活物質層は、少なくとも負極活物質を含有する層であり、必要に応じて、固体電解質材料、導電化材および結着材の少なくとも一つをさらに含有していても良い。本発明においては、負極活物質層に含まれる固体電解質材料が、上記A.硫化物固体電解質材料に記載した硫化物固体電解質材料であることが好ましい。負極活物質層における上記硫化物固体電解質材料の含有量は、例えば、0.1体積~80体積の範囲内、中でも、1体積~60体積の範囲内、特に、10体積~50体積の範囲内であることが好ましい。負極活物質としては、例えば、金属活物質およびカーボン活物質を挙げることができる。金属活物質としては、例えば、In、Al、SiおよびSn等を挙げることができる。一方、カーボン活物質としては、例えば、メソカーボンマイクロビーズMCMB、高配向性グラファイトHOPG、ハードカーボン、ソフトカーボン等を挙げることができる。また、負極活物質層における負極活物質の含有量は、例えば10体積~99体積の範囲内であることが好ましく、20体積~99体積の範囲内であることがより好ましい。なお、導電化材および結着材については、上述した正極活物質層に用いられるものと同様である。負極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。3.固体電解質層次に、本発明における固体電解質層について説明する。本発明における固体電解質層は、正極活物質層および負極活物質層の間に形成される層であり、固体電解質材料から構成される層である。固体電解質層に含まれる固体電解質材料は、Liイオン伝導性を有するものであれば特に限定されるものではない。本発明においては、固体電解質層に含まれる固体電解質材料が、上記A.硫化物固体電解質材料に記載した硫化物固体電解質材料であることが好ましい。固体電解質層における上記硫化物固体電解質材料の含有量は、所望の絶縁性が得られる割合であれば特に限定されるものではないが、例えば、10体積~100体積の範囲内、中でも、50体積~100体積の範囲内であることが好ましい。特に、本発明においては、固体電解質層が上記硫化物固体電解質材料のみから構成されていることが好ましい。また、固体電解質層は、結着材を含有していても良い。結着材を含有することにより、可撓性を有する固体電解質層を得ることができるからである。結着材としては、例えば、PTFE、PVDF等のフッ素含有結着材を挙げることができる。固体電解質層の厚さは、例えば、0.1μm~1000μmの範囲内、中でも、0.1μm~300μmの範囲内であることが好ましい。4.その他の構成本発明のリチウム固体電池は、上述した正極活物質層、負極活物質層および固体電解質層を少なくとも有するものである。さらに通常は、正極活物質層の集電を行う正極集電体、および負極活物質層の集電を行う負極集電体を有する。正極集電体の材料としては、例えば、SUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボン等を挙げることができ、中でも、SUSが好ましい。一方、負極集電体の材料としては、例えば、SUS、銅、ニッケルおよびカーボン等を挙げることができ、中でも、SUSが好ましい。また、正極集電体および負極集電体の厚さや形状等については、リチウム固体電池の用途等に応じて適宜選択することが好ましい。また、本発明に用いられる電池ケースには、一般的なリチウム固体電池の電池ケースを用いることができる。電池ケースとしては、例えば、SUS製電池ケース等を挙げることができる。5.リチウム固体電池本発明のリチウム固体電池は、一次電池であっても良く、二次電池であっても良いが、中でも、二次電池であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば、車載用電池として有用だからである。本発明のリチウム固体電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型等を挙げることができる。また、本発明のリチウム固体電池の製造方法は、上述したリチウム固体電池を得ることができる方法であれば特に限定されるものではなく、一般的なリチウム固体電池の製造方法と同様の方法を用いることができる。リチウム固体電池の製造方法の一例としては、正極活物質層を構成する材料、固体電解質層を構成する材料、および負極活物質層を構成する材料を順次プレスすることにより、発電要素を作製し、この発電要素を電池ケースの内部に収納し、電池ケースをかしめる方法等を挙げることができる。C.硫化物固体電解質材料の製造方法次に、本発明の硫化物固体電解質材料の製造方法について説明する。本発明の硫化物固体電解質材料の製造方法は、Li2S、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種であるの硫化物、およびLiXXはハロゲンであるを含有する原料組成物を非晶質化し、硫化物ガラスを合成する非晶質化工程と、上記硫化物ガラスを結晶化温度以上の温度で加熱し、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有するガラスセラミックスを合成する熱処理工程と、を有し、上記原料組成物に含まれる上記LiXの割合、および、上記熱処理工程における熱処理温度を、上記ガラスセラミックスが得られるように調整することを特徴とするものである。図2は、本発明の硫化物固体電解質材料の製造方法の一例を示すフローチャートである。図2においては、まず、LiI、Li2SおよびP2S5を含有する原料組成物を用意する。次に、原料組成物に対して、メカニカルミリングを行うことにより、Li、PおよびSを有するイオン伝導体例えば、Li3PS4と、LiIとを有する硫化物ガラスを合成する。次に、硫化物ガラスを、結晶化温度以上の温度で熱処理し、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有するガラスセラミックス硫化物固体電解質材料を得る。本発明によれば、原料組成物に含まれるLiXの割合、および、熱処理工程における熱処理温度を調整することにより、Liイオン伝導性の高い硫化物固体電解質材料を得ることができる。以下、本発明の硫化物固体電解質材料の製造方法について、工程ごとに説明する。1.非晶質化工程本発明における非晶質化工程は、Li2S、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種であるの硫化物、およびLiXXはハロゲンであるを含有する原料組成物を非晶質化し、硫化物ガラスを合成する工程である。原料組成物におけるLi2S、AAは、P、Si、Ge、AlおよびBの少なくとも一種であるの硫化物、およびLiXXはハロゲンであるについては、上記A.硫化物固体電解質材料に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。原料組成物におけるLiXの割合は、所望のガラスセラミックスを合成できる割合であれば特に限定されるものではなく、合成条件よって若干異なるものである。原料組成物におけるLiXの割合は、14mol~30molの範囲内またはその近傍の範囲内で、上記ガラスセラミックスを合成できる割合であることが好ましい。なお、後述する実施例の条件では、LiXの割合が14molより多く30molより少ない場合に、所望のガラスセラミックスが得られた。原料組成物を非晶質化する方法としては、例えば、メカニカルミリングおよび溶融急冷法を挙げることができ、中でもメカニカルミリングが好ましい。常温での処理が可能であり、製造工程の簡略化を図ることができるからである。また、溶融急冷法は、反応雰囲気や反応容器に制限があるものの、メカニカルミリングは、目的とする組成の硫化物ガラスを簡便に合成できるという利点がある。メカニカルミリングは、乾式メカニカルミリングであっても良く、湿式メカニカルミリングであっても良いが、後者が好ましい。容器等の壁面に原料組成物が固着することを防止でき、より非晶質性の高い硫化物ガラスを得ることができるからである。メカニカルミリングは、原料組成物を、機械的エネルギーを付与しながら混合する方法であれば特に限定されるものではないが、例えばボールミル、振動ミル、ターボミル、メカノフュージョン、ディスクミル等を挙げることができ、中でもボールミルが好ましく、特に遊星型ボールミルが好ましい。所望の硫化物ガラスを効率良く得ることができるからである。また、メカニカルミリングの各種条件は、所望の硫化物ガラスを得ることができるように設定する。例えば、遊星型ボールミルを用いる場合、容器に原料組成物および粉砕用ボールを加え、所定の回転数および時間で処理を行う。一般的に、回転数が大きいほど、硫化物ガラスの生成速度は速くなり、処理時間が長いほど、原料組成物から硫化物ガラスへの転化率は高くなる。遊星型ボールミルを行う際の台盤回転数としては、例えば200rpm~500rpmの範囲内、中でも250rpm~400rpmの範囲内であることが好ましい。また、遊星型ボールミルを行う際の処理時間は、例えば1時間~100時間の範囲内、中でも1時間~50時間の範囲内であることが好ましい。また、ボールミルに用いられる容器および粉砕用ボールの材料としては、例えばZrO2およびAl2O3等を挙げることができる。また、粉砕用ボールの径は、例えば1mm~20mmの範囲内である。湿式メカニカルミリングに用いられる液体としては、上記原料組成物との反応で硫化水素を発生しない性質を有するものであることが好ましい。硫化水素は、液体の分子から解離したプロトンが、原料組成物や硫化物ガラスと反応することによって発生する。そのため、上記液体は、硫化水素が発生しない程度の非プロトン性を有していることが好ましい。また、非プロトン性液体は、通常、極性の非プロトン性液体と、無極性の非プロトン性液体とに大別することができる。極性の非プロトン性液体としては、特に限定されるものではないが、例えばアセトン等のケトン類;アセトニトリル等のニトリル類;N,N-ジメチルホルムアミドDMF等のアミド類;ジメチルスルホキシドDMSO等のスルホキシド類等を挙げることができる。無極性の非プロトン性液体の一例としては、常温25°Cで液体のアルカンを挙げることができる。上記アルカンは、鎖状アルカンであっても良く、環状アルカンであっても良い。上記鎖状アルカンの炭素数は、例えば5以上であることが好ましい。一方、上記鎖状アルカンの炭素数の上限は、常温で液体であれば特に限定されるものではない。上記鎖状アルカンの具体例としては、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、ウンデカン、ドデカン、パラフィン等を挙げることができる。なお、上記鎖状アルカンは、分岐を有するものであっても良い。一方、上記環状アルカンの具体例としては、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン、シクロオクタン、シクロパラフィン等を挙げることができる。また、無極性の非プロトン性液体の別の例としては、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類;ジエチルエーテル、ジメチルエーテル等の鎖状エーテル類;テトロヒドロフラン等の環状エーテル類;クロロホルム、塩化メチル、塩化メチレン等のハロゲン化アルキル類;酢酸エチル等のエステル類;フッ化ベンゼン、フッ化ヘプタン、2,3-ジハイドロパーフルオロペンタン、1,1,2,2,3,3,4-ヘプタフルオロシクロペンタン等のフッ素系化合物を挙げることができる。なお、上記液体の添加量は、特に限定されるものではなく、所望の硫化物固体電解質材料を得ることができる程度の量であれば良い。2.熱処理工程次に、本発明における熱処理工程について説明する。本発明における熱処理工程は、上記硫化物ガラスを結晶化温度以上の温度で加熱し、CuKα線を用いたX線回折測定において、2θ=20.2°、23.6°にピークを有するガラスセラミックスを合成する工程である。熱処理温度は、通常、硫化物ガラスの結晶化温度以上の温度である。なお、硫化物ガラスの結晶化温度は、示差熱分析DTAにより決定することができる。熱処理温度は、結晶化温度以上の温度であれば特に限定されるものではないが、例えば160°C以上であることが好ましい。一方、熱処理温度の上限は、所望のガラスセラミックスを合成できる温度であれば特に限定されるものではなく、硫化物ガラスの組成によって若干異なるものである。熱処理温度の上限は、通常、200°C近傍で上記ガラスセラミックスを合成できる温度である。なお、後述する実施例の条件では、熱処理温度が200°C未満である場合に、所望のガラスセラミックスが得られた。熱処理時間は、所望のガラスセラミックスが得られる時間であれば特に限定されるものではないが、例えば1分間~24時間の範囲内であることが好ましい。また、熱処理は、不活性ガス雰囲気例えばArガス雰囲気で行うことが好ましい。ガラスセラミックスの劣化例えば酸化を防止できるからである。熱処理の方法は特に限定されるものではないが、例えば、焼成炉を用いる方法を挙げることができる。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に実施例を示して本発明をさらに具体的に説明する。なお、特段の断りがない限り、秤量、合成、乾燥等の各操作は、Ar雰囲気下で行った。[実施例1]出発原料として、硫化リチウムLi2S、日本化学工業社製、五硫化二リンP2S5、アルドリッチ社製およびヨウ化リチウムLiI、アルドリッチ社製を用いた。次に、Li2SおよびP2S5を、75Li2S25P2S5のモル比Li3PS4、オルト組成となるように秤量した。次に、LiIの割合が14molとなるようにLiIを秤量した。秤量した出発原料をメノウ乳鉢で5分間混合し、その混合物2gを遊星型ボールミルの容器45cc、ZrO2製に投入し、脱水ヘプタン水分量30ppm以下、4gを投入し、さらにZrO2ボールφ=5mm、53gを投入し、容器を完全に密閉した。この容器を遊星型ボールミル機フリッチュ製P7に取り付け、台盤回転数500rpmで、40時間メカニカルミリングを行った。その後、100°Cで乾燥することによりヘプタンを除去し、硫化物ガラスを得た。得られた硫化物ガラス0.5gをガラス管の中に入れ、そのガラス管をSUS製密閉容器に入れた。その密閉容器に対して、190°Cで10時間熱処理を行い、ガラスセラミックスを得た。得られたガラスセラミックスのモル組成は、xLiI100-x0.75Li2S025P2S5においてx=14に該当する。[実施例2~5]LiIの割合をxLiI100-x0.75Li2S025P2S5においてそれぞれx=15、20、24、25となるように変更し、かつ、熱処理温度をそれぞれ表1に記載した温度に変更したこと以外は、実施例1と同様にしてガラスセラミックスを得た。[比較例1~4]LiIの割合をxLiI100-x0.75Li2S025P2S5においてそれぞれx=0、10、13、30となるように変更し、かつ、熱処理温度をそれぞれ表1に記載した温度に変更したこと以外は、実施例1と同様にしてガラスセラミックスを得た。[比較例5~9]LiIの割合をxLiI100-x0.75Li2S025P2S5においてそれぞれx=0、10、20、30、40となるように変更したこと以外は、実施例1と同様にして硫化物ガラスを得た。その後、熱処理は行わずに、硫化物ガラスを比較用サンプルとした。[評価1]X線回折測定実施例1~5、比較例2~4で得られたガラスセラミックスに対して、CuKα線を用いたX線回折XRD測定を行った。XRD測定には、リガク製RINTUltimaIIIを使用した。その結果を図3、図4に示す。図3に示すように、実施例1~5で得られたガラスセラミックスは、2θ=20.2°および23.6°に、高Liイオン伝導性結晶相のピークを有することが確認された。これに対して、図4に示すように、比較例2~4で得られたガラスセラミックスは、高Liイオン伝導性結晶相のピークは確認されず、2θ=21.0°および28.0°の低Liイオン伝導性結晶相のピークしか確認されなかった。また、得られたXRDチャートから、2θ=21.0°に対する2θ=20.2°のピーク強度比I20.2/I21.0、および、2θ=21.0°に対する2θ=23.6°のピーク強度比I23.6/I21.0を求めた。その結果を表2に示す。なお、実施例1においては、2θ=21.0°および28.0°のピークが確認されなかったため、上記のピーク強度比は求めていない。Liイオン伝導度測定実施例1~5、比較例1~9で得られたサンプルに対して、交流インピーダンス法によるLiイオン伝導度常温の測定を行った。Liイオン伝導度の測定は以下のように行った。まず、サンプル粉末を4ton/cm2の圧力でコールドプレスすることで、φ11.29mm、厚さ約500μmのペレットを作製した。次に、ペレットを、Arガスで充填した不活性雰囲気の容器内に設置して測定を行った。測定には、東陽テクニカ社製のソーラトロンSI1260を用いた。また、恒温槽で測定温度を25°Cに調整した。その結果を表3および図5に示す。表3および図5に示すように、実施例1~5で得られたガラスセラミックスは、いずれも、高いLiイオン伝導度を示した。これは、実施例1~5で得られたガラスセラミックスが、2θ=20.2°および23.6°のピークを有する高Liイオン伝導性結晶相を備えるためであると考えられる。また、比較例1および比較例5、比較例2および比較例6、並びに、比較例4および比較例8は、それぞれ、LiIの含有量xが同一である。このように、LiIをドープした硫化物ガラスを熱処理すると、通常は、Liイオン伝導度が低下する。これに対して、実施例1~5で得られたガラスセラミックスでは、硫化物ガラスを熱処理することで、Liイオン伝導度が向上するという異質な挙動を示し、さらに、そのLiイオン伝導度はガラスセラミックスとして極めて高いものであった。[実施例6~8]LiIの割合をxLiI100-x0.75Li2S025P2S5においてx=15となるように変更し、かつ、熱処理温度をそれぞれ、170°C、180°C、190°Cに変更したこと以外は、実施例1と同様にしてガラスセラミックスを得た。[比較例10]LiIの割合をxLiI100-x0.75Li2S025P2S5においてx=15となるように変更し、実施例1と同様にして硫化物ガラスを得た。その後、熱処理は行わずに、硫化物ガラスを比較用サンプルとした。[比較例11]LiIの割合をxLiI100-x0.75Li2S025P2S5においてx=15となるように変更し、かつ、熱処理温度を200°Cに変更したこと以外は、実施例1と同様にしてガラスセラミックスを得た。[評価2]X線回折測定実施例6~8、比較例11で得られたガラスセラミックスに対して、CuKα線を用いたX線回折XRD測定を行った。測定方法は、上述した評価1と同様である。その結果を図6に示す。図6に示すように、実施例6~8で得られたガラスセラミックスは、2θ=20.2°および23.6°に、高Liイオン伝導性結晶相のピークを有することが確認された。これに対して、比較例11で得られたガラスセラミックスは、高Liイオン伝導性結晶相のピークは確認されず、2θ=21.0°および28.0°の低Liイオン伝導性結晶相のピークしか確認されなかった。Liイオン伝導度測定実施例6~8、比較例10、11で得られたサンプルに対して、交流インピーダンス法によるLiイオン伝導度常温の測定を行った。測定方法は、上述した評価1と同様である。その結果を図7に示す。図7に示すように、実施例6~8で得られたガラスセラミックスは、いずれも、加熱を行っていない比較例10より高いLiイオン伝導度を示した。一方、比較例11で得られたサンプルは、熱処理温度が高すぎた結果、高Liイオン伝導性結晶相が得られなかったと考えられる。"