"ガラス光ファイバの外周に少なくとも2層の、被覆樹脂からなる被覆層を有する光ファイバ心線であって、1層目の前記被覆層のヤング率をPYMPa、前記光ファイバ心線を60°Cの温水に168時間浸漬した際の前記被覆樹脂の溶出率をE質量としたとき、PY≦0.55MPa、かつ、1.8≦E≦8.61×PY1.40なる式を満たすことを特徴とする光ファイバ心線。前記被覆層の最も外側に着色樹脂からなる着色層を有することを特徴とする請求項1記載の光ファイバ心線。請求項2に記載の光ファイバ心線を複数本並行に配置し、それらの光ファイバ心線を一括して被覆する被覆層を有することを特徴とする光ファイバテープ心線。耐マイクロベンド特性を向上させるには、1層目の被覆層のヤング率を低くすることが効果的であるが、1層目の被覆層のヤング率が低い光ファイバ心線が水に浸漬され、乾燥すると、図6に示すように、1層目被覆層31に部分的にボイド51が発生し、光ファイバ心線1の伝送損失が増加することがあった。なお、1層目被覆層31の外側には2層目被覆層32が被覆され、ガラス光ファイバ2、1層目被覆31、2層目被覆層32とで光ファイバ心線1が構成されている。また、光ファイバ同士を接続する作業やコネクタ付けする作業では、光ファイバ表面や端面を溶剤で洗浄する作業が一般的に行われる。特に防水用ジェリーなどを充填した構造のケーブルで光ファイバ表面のジェリーを除去する場合には、長時間にわたって光ファイバが溶剤主にエタノールにさらされる。このため、光ファイバ心線は耐溶剤性を持つことが求められる。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、光ファイバ心線を浸水して乾燥させても伝送損失が増加しにくく、かつ耐溶剤性と耐マイクロベンド特性を有する光ファイバ心線を提供することにある。本発明は、ガラス光ファイバの外周に少なくとも2層の、被覆樹脂からなる被覆層を有する光ファイバ心線であって、前記被覆樹脂の1層目被覆層のヤング率をPYMPa、前記光ファイバ心線を60°Cの温水に168時間浸漬した際の前記被覆樹脂の溶出率をE質量としたとき、PY≦0.55MPa、かつ、1.8≦E≦8.61×PY1.40なる式を満たす光ファイバ心線を提供する。本発明によれば、光ファイバ心線を浸水して乾燥させても伝送損失が増加しにくく、かつ耐溶剤性と耐マイクロベンド特性を有する光ファイバ心線を提供できる。本発明の光ファイバ心線の好ましい一実施形態を図1によって説明する。図1に示すように、光ファイバ心線11Aは、石英ガラスからなるガラス光ファイバ2に少なくとも2層の被覆樹脂3を被覆したものである。被覆樹脂3の1層目被覆層31は、そのヤング率PYが0.55MPa以下であり、かつ、光ファイバ心線1を60°Cの温水に168時間浸漬した際の被覆樹脂3の溶出率をE質量としたとき、下記1式を満たしている。また上記ヤング率PYの下限は、ハンドリング時に加わる側圧やしごきなどの外力に対する1層目被覆層の耐久性の観点から好ましくは0.1MPa以上、より好ましくは0.14MPa以上である。上記1式のE≦8.61×PY1.40なる関係は、光ファイバ心線1の浸水後の乾燥時における1層目被覆層31のボイド発生の有無と1層目被覆層31のヤング率PY、溶出率Eの関係を調べて導出されたものである。詳細は後述するが、溶出率Eが上記E≦8.61×PY1.40なる関係を満たす場合にボイドの発生が抑制される。また、上記1式の1.8≦Eなる関係を満たす場合に優れた耐溶剤耐エタノール性が得られる。さらにPY≦0.55MPaなる関係を満たす場合に、1層目被覆層31に十分な弾力性が与えられ、光ファイバ心線1に外力が加えられてもマイクロベンドの発生が抑制され、優れた耐マイクロベンド特性が得られる。また被覆樹脂3の2層目被覆層32には、500MPaから1500MPaのヤング率を有するものを用いている。このように、2層目被覆層32のヤング率を高く設定することにより、光ファイバ心線1に必要とされる十分な機械的強度が与えられる。上記被覆樹脂3は、主に紫外線硬化型樹脂が用いられる。紫外線硬化型樹脂は、オリゴマー、希釈モノマーおよび添加剤からなる。添加剤としては、光開始剤、酸化防止剤、連鎖移動剤、光安定剤、可塑剤、着色顔料、重合禁止剤、増感剤、滑剤などが挙げられる。オリゴマーとしては、ウレタンアクリレート系樹脂、エポキシアクリレート系樹脂、ポリエステルアクリレート系樹脂が主に用いられる。希釈モノマーとしては、単官能アクリレート、多官能アクリレートもしくはN-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム等のビニルモノマーが用いられる。被覆樹脂3のヤング率は、オリゴマーの分子量や希釈モノマーの種類により調整することができる。つまりオリゴマーの分子量を大きくするほど、また希釈モノマーとして多官能のモノマーよりも単官能のモノマーを多くすることにより、架橋密度が低くなり低ヤング率の被覆樹脂が得られる。したがって、1層目被覆層31では、数平均分子量が500ないし10000のオリゴマーを用いることにより、また希釈モノマーとして多官能のモノマーよりも単官能のモノマーの配合量を多くすることにより、架橋密度を低くして、好ましくは0.55MPa以下、より好ましくは0.50MPa以下という低いヤング率を得る。一方、2層目被覆層32は、希釈モノマーとして単官能モノマーよりも多官能モノマーの配合量を多くすることで架橋密度を高くして、500MPa以上1500MPa以下という高いヤング率を得ている。本明細書では、1分子中に反応基である二重結合>C=C<を1個持つものを単官能モノマーとし、2個以上持つものを多官能モノマーとした。また酸化防止剤や連鎖移動剤などの非反応性添加剤は、溶出成分となるので、これらの配合量により樹脂の溶出量を調整できる。すなわち、非反応性添加剤の配合量を多くするほど樹脂の溶出量を多くすることができる。またこれらの非反応性添加剤と架橋した部分の分子構造との親和性なども浸水時の溶出しやすさに影響する。すなわち、水酸基やエステルのような極性の高い官能基間には強い静電的引力が発生するため、非反応性添加剤が極性の高い構造であり、架橋部分の極性が低い構造の被覆層を浸水すると、非反応性添加剤と水分子間の静電的引力が弱くなり、溶出量が多くなる。逆に架橋部分の極性が高いと溶出量が少なくなる。連鎖移動剤のような架橋反応抑制剤を用いた場合、架橋密度を低くすることができるので1層目被覆層31を低ヤング率化できるが、一方では低分子量成分も副生しやすく、溶出成分が増加する。したがってそれらを考慮して、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などにより、1層目被覆層31および2層目被覆層32のそれぞれのヤング率と溶出成分の量や種類とを適宜調整できる。本発明の光ファイバ心線1は、1層目被覆層31のヤング率PYが好ましくは0.55MPa以下、より好ましくは0.50MPa以下の低ヤング率の樹脂を用いたことから、マイクロベンドの発生が抑えられ、優れた耐マイクロベンド特性が得られる。また、E≦8.61×PY1.40なる式を満たしていることから、光ファイバ心線1を浸水させて乾燥させた際に1層目被覆層31にボイドが発生しにくい。光ファイバ心線1の被覆樹脂3からの溶出成分は架橋密度の低い1層目被覆層31から出てくる。したがって、溶出率Eが高いほど1層目被覆層31の体積減少量が大きくなる。浸水中は1層目被覆層31が水を吸収することによりこの体積変化の影響はほとんどないが、乾燥するとこの溶出成分により発生する上述の体積減少が1層目被覆層31中に引張応力を発生させる。このため、溶出率Eが高いほど乾燥時に発生する引張応力が大きくなり、ボイドが発生しやすくなる。また1層目被覆層31は、架橋密度が低い、つまりヤング率が低いほど引張強度が弱くなるため、ボイドが発生しやすくなる。さらに、1.8≦Eであることから、耐溶剤性耐エタノール性が良好である。光ファイバ心線1の耐溶剤性試験として、光ファイバ心線1をエタノールに1時間浸漬して外観の変化を観察したところ、60°Cの温水に168時間浸漬した後の溶出率Eが1.8質量以上であれば、被覆樹脂3に割れや裂け目などの被覆異常が発生しないことがわかった。これはエタノールに浸漬すると光ファイバ心線1の被覆樹脂3にエタノールが浸透し被覆樹脂3が膨潤する。膨潤が著しく大きくなると被覆樹脂3が破壊されて割れや裂け目が発生する。しかし溶出率Eが高い光ファイバ心線1は、被覆樹脂3中に低分子量の未架橋成分が多く含まれており、エタノール浸漬時のこれらの低分子量成分が被覆層外部に移行する。それにより被覆樹脂3の膨潤が抑制されるためである。また、1層目被覆層31のヤング率PYが一定の場合、浸水時の被覆樹脂3からの溶出率Eが高いほど、ボイドが発生しやすくなる。以上より、1層目被覆層31のヤング率をPYとして、被覆樹脂3の溶出率E質量は、上記1式のE≦8.61PY1.40を満たす範囲であれば、浸水してから乾燥後のボイドの発生が抑制されるので伝送損失が増加しにくく、かつ上記1式の1.8≦Eを満たす範囲であれば、耐溶剤性が良好な光ファイバ心線1を得ることができる。次に、本発明の光ファイバ心線の好ましい別の実施形態を図2によって説明する。図2に示すように、光ファイバ心線11Bは、ガラス光ファイバ2に1層目被覆層31、2層目被覆層32、着色層33の3層からなる被覆樹脂3を被覆したものである。各樹脂には紫外線硬化型樹脂を用いた。紫外線硬化型樹脂は、オリゴマー、希釈モノマー、光開始剤、連鎖移動剤、添加剤等からなるが、その構成材料を変えることで、所望のヤング率PYおよび溶出率Eを有する被覆層とすることができる。この場合の溶出率Eは、着色層33を含む被覆樹脂全体の溶出率とする。またガラス光ファイバ2の外径を125μm、1層目被覆層31の外径を195μm、2層目被覆層32の外径を245μm、着色層33の外径を255μmとした。これらの値は一例であって適宜変更可能である。したがって、光ファイバ心線1Bは、着色層33以外、前述の第1実施形態の光ファイバ心線1と同様の構成である。このような構成の光ファイバ心線1Bは着色光ファイバ心線とも称する。次に、本発明の光ファイバテープ心線の好ましい実施形態を図3によって説明する。図3に示すように、上述の光ファイバ心線1Bを4本平面状に並行に並べ、紫外線硬化型樹脂からなる被覆層5で一括被覆して光ファイバテープ心線1Cとした構成であってもよい。この場合、光ファイバテープ心線1Cから単心に分離することで光ファイバ心線の着色樹脂および被覆樹脂の両方からの溶出率を測定することができる。上述の光ファイバ心線1B、光ファイバテープ心線1Cにおいても、光ファイバ心線1Bは、上述の光ファイバ心線1Aと同様に、被覆樹脂3の1層目被覆層31は、ヤング率PYが0.55MPa以下であり、かつ、光ファイバ心線1を60°Cの温水に168時間浸漬した際の被覆樹脂3の溶出率をE質量とし、前述の1式を満たしている。したがって、光ファイバ心線1B、1Cは、光ファイバ心線1Aと同様に、溶出率Eが前記1式のE≦8.61×PY1.40なる関係を満たす場合にボイドの発生を抑制できる。また、前記1式の1.8≦Eなる関係を満たす場合に優れた耐溶剤耐エタノール性を有する。さらにPY≦0.55なる関係を満たす場合に優れた耐マイクロベンド特性を有する。以下に前述の各実施形態で説明した光ファイバ心線の実施例について、以下に説明する。上述のような光ファイバ心線1の構成において、1層目被覆層31のヤング率と被覆樹脂3の溶出率の異なる光ファイバ心線1を作製し、ボイドの発生の有無、耐溶剤性、および耐マイクロベンド特性を調べた。サンプルの光ファイバ心線の製造にあたって、ガラス光ファイバ2として、外径直径約φ125μmのガラス光ファイバを用い、その外周に1層目被覆層31を形成し、さらにその外周に2層目被覆層32を形成して、光ファイバ心線1を製造した。1層目被覆層31の外径は195μmとし、2層目被覆層32の外径は245μmとした。これらの値は一例であって適宜変更可能である。1層目被覆層31、2層目被覆層32の樹脂材料としては、ともにウレタンアクリレート系紫外線硬化型樹脂を用い、1層目被覆層31、2層目被覆層32の各々のヤング率、被覆樹脂3の溶出率については、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などにより適宜調整した。次に、ボイドの発生の有無、耐溶剤性、および耐マイクロベンド特性の各試験方法について説明する。1.ボイド試験1層目被覆層31のヤング率PYと被覆樹脂3の溶出率Eの異なる光ファイバ心線1を、60°Cの温水に所定の時間浸水した後に取り出し、1日24時間乾燥させてから、顕微鏡で観察した。顕微鏡観察では、1層目被覆層31にボイドが見られた場合を×、ボイドなどの異常が見られなかった場合を○とした。なお、本試験では同一の光ファイバ心線に対しても、浸水時間をいくつか変化させることで溶出率を変化させている。上記1層目被覆層31のヤング率PYは、特開2007-333795号公報などに記載のISMInSituModulus試験法により測定した。具体的には、図4に示すように、片端10mmのみ被覆を残し、それ以外の部分は被覆を除去してガラス光ファイバ2を露出させたサンプルを用意し、被覆している部分の被覆樹脂3を接着剤等で固定する。23°Cの温度下で、固定されていない端方向にガラス光ファイバ2を引き抜くように徐々に力をかけ、ガラス光ファイバ2の変位を測定する。ガラス光ファイバ2の固定されていない端に加えられる力をF、ガラス光ファイバ2の変位をu、ガラス光ファイバ2の半径をRf、1層目被覆層31の半径をRp、被覆が残された部分の長さこの場合は10mmをLembすると、1層目被覆層31の剪断弾性率Gpは下記2式を用いて計算される。ポアソン比をν、ヤング率をPYとすれば、PY=21ν×Gpの関係がある。ここで、1層目被覆層31は延ばされたことによる体積変化は生じないと仮定し、ポアソン比νを0.5とした。したがって、1層目被覆層31のヤング率PYは3Gpとなる。上記溶出率Eは下記の方法によって測定した。長さ5mの光ファイバ心線1を23°C、50RHRHは相対湿度であり、ある気温で大気中に含まれる水蒸気の量を、その温度の飽和水蒸気量で割ったもの単位はである。の恒温室にて24時間放置した後、光ファイバ心線1の質量からガラス光ファイバ2の質量を差し引くことで被覆樹脂3部分の質量w1を測定する。次に、その光ファイバ心線1を60°Cに加熱した温水に所定の時間浸漬した後に温水から取り出し、60°Cで24時間かけて乾燥させる。その後、被覆樹脂3部分の質量w2を測定する。測定したw1とw2から、下記3式により溶出率E質量を求めた。2.光ファイバの耐溶剤性試験光ファイバの耐溶剤性試験は、10cm長の光ファイバ心線1をエタノールに1時間浸漬してから外観の変化を顕微鏡により観察し、被覆樹脂3に変化が無ければ○、割れや裂け目などの被覆異常が発生したら×と判定した。3.光ファイバの耐マイクロベンド特性試験光ファイバ心線1の耐マイクロベンド特性としてプラスチックボビンの胴部分にJISで規定する1000のサンドペーパを貼りつけ、ここに、100gの巻き付け張力で光ファイバ心線1を1層約500m巻き付ける。そして巻き付けてから30分以内にカットバック法により測定波長1550nmで伝送損失L1を測定する。一方、同じ光ファイバ心線1の束状態ボビンに巻き付けていない状態で約1000mにつき同じくカットバック法により測定波長1550nmで伝送損失L2を測定する。カットバック法は、試験用の光ファイバ心線1からの出力と、試験用の光ファイバ心線1をカットバック長たとえば2mに切断したあとの出力差から損失を求める方法である。このため,試験用の光ファイバ心線1と試験装置の接続点の損失は差し引かれるため、試験用の光ファイバ心線1のガラス光ファイバ2の正確な損失を測定できる。そして、L1-L2を計算し、その値を損失増分とする。この値が0.5dB/km以下を○、それより大きい場合を×とした。なお、上記損失増分が0.5dB/km以下であれば、この光ファイバ心線を用いた光ファイバケーブルを通信用ケーブル等に好適に用いることができる。[実施例1-6]実施例1サンプルNo.2は、1層目被覆層31、2層目被覆層32にウレタンアクリレート系紫外線硬化型樹脂を用い、1層目被覆層31、2層目被覆層32の各々のヤング率、被覆樹脂3の溶出率については、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.14MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを2.4質量に調整したものである。なお、168時間としたのは、168時間を経過することで被覆樹脂からの溶出がほぼ飽和するからである。実施例2サンプルNo.3は、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.20MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを1.8質量に調整した以外前述の実施例1と同様のものである。実施例3サンプルNo.6は、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.22MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを2.9質量に調整した以外前述の実施例1と同様のものである。実施例4サンプルNo.12は、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.33MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを3.8質量に調整した以外前述の実施例1と同様のものである。実施例5サンプルNo.15は、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.49MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを4.4質量に調整した以外前述の実施例1と同様のものである。実施例6サンプルNo.16は、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.50MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを3.8質量に調整した以外前述の実施例1と同様のものである。[比較例1-3]比較例1サンプルNo.18は、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.60MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを1.5質量に調整した以外前述の実施例1と同様のものである。比較例2サンプルNo.19は、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.81MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを1.8質量に調整した以外前述の実施例1と同様のものである。比較例3サンプルNo.20は、オリゴマー分子量、希釈モノマーの種類、連鎖移動剤の配合量などを調整して、1層目被覆層31のヤング率PYを0.95MPa、被覆樹脂3の60°C温水168時間浸漬時の溶出率Eを1.4質量に調整した以外前述の実施例1と同様のものである。ボイドの発生の有無についての試験結果を図5および下記表1に示す。表1は、図5中の測定点の測定値を示した。試験項目のボイドの発生の有無では、ボイドの発生がない場合を○、ボイドが発生した場合を×で示した。また図5中、黒塗りのひし形で表した測定点はボイドの発生がない場合試験結果は○であり、黒塗りの四角形で表した測定点はボイドの発生が認められた場合試験結果は×である。図5から、被覆樹脂3の溶出率Eが高くなるほど、また1層目被覆層31のヤング率PYが低くなるほどボイドが発生し易いことがわかる。また被覆樹脂3の溶出率Eは、1層目被覆層31のヤング率をPYとして、上記の1式のE≦8.61×PY1.40の範囲であればボイドが発生しないことが判明した。上記1式の右辺は以下のようにして求めた。ボイドが発生しない上限値の溶出率2.4質量、ヤング率0.14MPaの点と、溶出率5.5質量、ヤング率0.5MPaの点とを結んだ線の勾配と定数項を求めた。その勾配の値は8.61であり、定数項の値は1.20となる。また、ボイドが発生する下限値の溶出率2.8質量、ヤング率0.14MPaの点と、溶出率5.9質量、ヤング率0.5MPaの点とを結んだ線の勾配と定数項を求めた。その勾配の値は8.61であり、定数項の値は1.59となる。これらの値の中間をとって、勾配の値を8.61とし、定数項の値を1.40として、上記E≦8.61PY1.40なる式を導出した。また、上記実施例1から6および上記比較例1から3の試験条件と結果を下記表2に示す。さらに耐溶剤性試験の結果を下記表2に示す。表2から、60°Cの温水に168時間浸漬した後、24時間乾燥させて求めた溶出率Eが、実施例1から6および比較例2のように1.8質量以上あれば耐溶剤性が得られる試験結果は○ことが判明した。さらにまた耐マイクロベンド特性試験の結果を下記表2に示す。表2から、実施例1から6のように、1層目被覆層31のヤング率PYが0.55MPa以下、より好ましくは0.5MPa以下であれば、耐マイクロベンド特性が得られる試験結果は○ことが判明した。したがって、1層目被覆層31のヤング率PY≦0.55MPa、かつ被覆樹脂3の溶出率Eが上記1式を満たす場合には、ボイドの発生がなく、耐マイクロベンド特性、耐溶剤性に優れているという総合評価評価結果は○が得られた。"