通信相手との間に存在する複数の経路の各々の情報を収集する情報収集部と、前記情報収集部が収集した情報に基づいて、前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択する経路選択部と、前記経路選択部が選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なうデータ伝送部と、を具備する通信装置。前記情報収集部は、所定バイト長のパケットを経路にバースト送信したときの前記通信相手側でのパケットの到着間隔に基づいて、各経路の実効レートを計測する、請求項1に記載の通信装置。前記情報収集部は、経路毎の物理層レートと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを持ち、前記データ伝送部が各経路で決定した物理層レートに対応する最大実効レートを前記最大実効レートテーブルから取得する、請求項1に記載の通信装置。前記情報収集部は、物理層レートが動的に変化する経路については、定期的に物理層レートを取得して動的に最大実効レートを把握する、請求項3に記載の通信装置。前記情報収集部は、通信相手と同一のアクセスポイントを介して接続される経路において、前記データ伝送部が決定した物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、自身から前記アクセスポイントまでの経路前半の第1の最大実効レートを取得するとともに、前記アクセスポイントから前記通信相手への信号を受信し、該受信信号に基づいて判断される物理レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路後半の第2の最大実効レートを取得し、前記第1及び第2の最大実効レートに基づいて、前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定する、請求項3に記載の通信装置。前記情報収集部は、通信相手と同一のアクセスポイントを介して接続される経路において、前記データ伝送部が決定した物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、自身から前記アクセスポイントまでの経路前半の第1の最大実効レートを取得するとともに、前記アクセスポイントから前記通信相手への信号の物理層レートの情報を前記通信相手から受け取り、前記最大実効レートテーブルで参照して前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路後半の第2の最大実効レートを取得し、前記第1及び第2の最大実効レートに基づいて、前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定する、請求項3に記載の通信装置。前記情報収集部は、自身から前記アクセスポイントまでの経路と前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路が同じ周波数に属する場合は、前記第1の最大実効レートと前記第2の最大実効レートの平均値に基づいて前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定し、異なる周波数に属する場合は、前記第1の最大実効レートと前記第2の最大実効レートのうち低い方に基づいて前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定する、請求項5に記載の通信装置。前記情報収集部は、無線技術を用いて接続される経路の受信電力レベルと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを持ち、前記無線技術を用いて前記通信相手と直接接続する経路で計測した受信電力レベルを前記最大実効レートテーブルで参照して、当該経路の最大実効レートを推定する、請求項1に記載の通信装置。前記情報収集部は、対応最大ストリーム数、アグリゲーションの有効/無効、アグリゲーション最大サイズ、MTU長、プロトコル、使用周波数のうち少なくとも1つを含む送信用パラメーターに応じた複数の最大実効レートテーブルを持ち、前記無線技術を用いて前記通信相手と直接接続する経路の送信用パラメーターを取得し、対応する前記最大実効レートテーブルで参照して、当該経路の最大実効レートを推定する、請求項8に記載の通信装置。前記情報収集部は、無線技術を用いた経路の統計情報と、前記無線技術を用いた経路の物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して取得した最大実効レートに基づいて、前記無線技術を用いた経路の最大実効レートの推測値を得る、請求項3に記載の通信装置。前記情報収集部は、前記無線技術を用いた経路の統計情報として、過去所定の期間で前記無線技術を用いた経路に前記物理層レートで送信したパケットの正常送信率を取得し、前記最大実効レートテーブルで参照して取得した最大実効レートに前記正常送信率をかけて、前記無線技術を用いた経路の最大実効レートの推測値を得る、請求項10に記載の通信装置。前記経路選択部は、セッション毎に単一の経路を選択する際に、各経路の実効レートの計測値に基づいて、経路毎の残存レートの推測値を取得し、残存レート推測値のうち最大となる経路を選択する、請求項2に記載の通信装置。前記経路選択部は、セッション毎に単一の経路を選択する際に、各経路で既に伝送を行なっているセッションの想定実効レートの合計を算出し、前記情報収集部による各経路の最大実効レートの推測値から想定実効レート合計値を減算して経路毎の残像レートの推測値を求め、残存レート推測値のうち最大である経路を選択する、請求項3に記載の通信装置。前記経路選択部は、各経路を伝送安定度に基づいて優先順位付けし、セッションを伝送するのに必要な実効レートよりも残存実効レートが大きい経路の中で、優先度の最も高い経路を選択する、請求項12に記載の通信装置。前記経路選択部は、論理回線毎に単一の経路を選択する際に、経路毎の残存レートの推測値を取得し、残存レート推測値のうち最大となる経路を選択する、請求項1に記載の通信装置。前記経路選択部は、論理回線毎に単一の経路を選択する際に、経路毎の残存レートの推測値を取得し、セッションを伝送するのに必要な実効レートよりも残存実効レートが大きい経路の中で、優先度の最も高い経路を選択する、請求項1に記載の通信装置。前記経路選択部は、各経路の容量に応じて負荷が分散するように経路を選択する、請求項1に記載の通信装置。前記経路選択部は、経路毎の負荷を表すクレジットを定義し、クレジットが最も低い経路を選択し、前記情報収集部が取得した情報に基づく各経路の残存レート推測値から経路毎の重みを定義し、前記の選択した経路に送出するパケットのサイズと当該経路の重みを乗算した値を加算して当該経路のクレジットを更新する、請求項17に記載の通信装置。前記経路選択部は、前記複数の経路から複数を選択し、前記データ伝送部は、前記経路選択部が選択した複数の経路に同じパケットを送出する、請求項1に記載の通信装置。前記データ伝送部は、前記経路選択部が選択したすべての経路にすべてのパケットを送出する、請求項19に記載の通信装置。前記データ伝送部は、前記経路選択部が選択した複数の経路の一部を代表経路とし、前記代表経路にすべてのパケットを送出するとともに、残りの経路には可能な範囲でパケットのコピーを送出する、請求項19に記載の通信装置。前記データ伝送部は、パケット毎にコピー数を決定し、前記経路選択部が選択した複数の経路の中から前記コピー数の経路を選択してパケットを送出する、請求項19に記載の通信装置。通信相手との間に存在する複数の経路の各々の情報を収集する情報収集ステップと、前記情報収集部が収集した情報に基づいて、前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択する経路選択ステップと、前記経路選択部が選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なうデータ伝送ステップと、を有する通信方法。送信側通信装置と受信側通信装置間に複数の経路が存在する通信システムであって、前記送信側通信装置は、前記複数の経路の各々から収集した情報に基づいて前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択し、該選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なう、通信システム。本明細書で開示する技術の目的は、通信相手との間で存在する複数の経路のうちいずれか又は複数を選択して好適に通信を行なうことができる、優れた通信装置及び通信方法、並びに通信システムを提供することにある。本明細書で開示する技術のさらなる目的は、通信相手との間で存在する複数の経路を同時に使用して好適に通信を行なうことができる、優れた通信装置及び通信方法、並びに通信システムを提供することにある。本願は、上記課題を参酌してなされたものであり、請求項1に記載の技術は、通信相手との間に存在する複数の経路の各々の情報を収集する情報収集部と、前記情報収集部が収集した情報に基づいて、前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択する経路選択部と、前記経路選択部が選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なうデータ伝送部と、を具備する通信装置である。本願の請求項2に記載の技術によれば、請求項1に記載の通信装置の情報収集部は、所定バイト長のパケットを経路にバースト送信したときの前記通信相手側でのパケットの到着間隔に基づいて、各経路の実効レートを計測するように構成されている。本願の請求項3に記載の技術によれば、請求項1に記載の通信装置の情報収集部は、経路毎の物理層レートと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを持ち、前記データ伝送部が各経路で決定した物理層レートに対応する最大実効レートを前記最大実効レートテーブルから取得するように構成されている。本願の請求項4に記載の技術によれば、請求項3に記載の通信装置の情報収集部は、物理層レートが動的に変化する経路については、定期的に物理層レートを取得して動的に最大実効レートを把握するように構成されている。本願の請求項5に記載の技術によれば、請求項3に記載の通信装置の情報収集部は、通信相手と同一のアクセスポイントを介して接続される経路において、前記データ伝送部が決定した物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、自身から前記アクセスポイントまでの経路前半の第1の最大実効レートを取得するとともに、前記アクセスポイントから前記通信相手への信号を受信し、該受信信号に基づいて判断される物理レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路後半の第2の最大実効レートを取得し、前記第1及び第2の最大実効レートに基づいて、前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定するように構成されている。本願の請求項6に記載の技術によれば、請求項3に記載の通信装置の情報収集部は、通信相手と同一のアクセスポイントを介して接続される経路において、前記データ伝送部が決定した物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、自身から前記アクセスポイントまでの経路前半の第1の最大実効レートを取得するとともに、前記アクセスポイントから前記通信相手への信号の物理層レートの情報を前記通信相手から受け取り、前記最大実効レートテーブルで参照して前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路後半の第2の最大実効レートを取得し、前記第1及び第2の最大実効レートに基づいて、前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定するように構成されている。本願の請求項7に記載の技術によれば、請求項5に記載の通信装置の情報収集部は、自身から前記アクセスポイントまでの経路と前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路が同じ周波数に属する場合は、前記第1の最大実効レートと前記第2の最大実効レートの平均値に基づいて前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定し、異なる周波数に属する場合は、前記第1の最大実効レートと前記第2の最大実効レートのうち低い方に基づいて前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定するように構成されている。本願の請求項8に記載の技術によれば、請求項1に記載の通信装置の情報収集部は、無線技術を用いて接続される経路の受信電力レベルと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを持ち、前記無線技術を用いて前記通信相手と直接接続する経路で計測した受信電力レベルを前記最大実効レートテーブルで参照して、当該経路の最大実効レートを推定するように構成されている。本願の請求項9に記載の技術によれば、請求項8に記載の通信装置の情報収集部は、対応最大ストリーム数、アグリゲーションの有効/無効、アグリゲーション最大サイズ、MTU長、プロトコル、使用周波数のうち少なくとも1つを含む送信用パラメーターに応じた複数の最大実効レートテーブルを持ち、前記無線技術を用いて前記通信相手と直接接続する経路の送信用パラメーターを取得し、対応する前記最大実効レートテーブルで参照して、当該経路の最大実効レートを推定するように構成されている。本願の請求項10に記載の技術によれば、請求項3に記載の通信装置の情報収集部は、無線技術を用いた経路の統計情報と、前記無線技術を用いた経路の物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して取得した最大実効レートに基づいて、前記無線技術を用いた経路の最大実効レートの推測値を得るように構成されている。本願の請求項11に記載の技術によれば、請求項10に記載の通信装置の情報収集部は、前記無線技術を用いた経路の統計情報として、過去所定の期間で前記無線技術を用いた経路に前記物理層レートで送信したパケットの正常送信率を取得し、前記最大実効レートテーブルで参照して取得した最大実効レートに前記正常送信率をかけて、前記無線技術を用いた経路の最大実効レートの推測値を得るように構成されている。本願の請求項12に記載の技術によれば、請求項2に記載の通信装置の経路選択部は、セッション毎に単一の経路を選択する際に、各経路の実効レートの計測値に基づいて、経路毎の残存レートの推測値を取得し、残存レート推測値のうち最大となる経路を選択するように構成されている。本願の請求項13に記載の技術によれば、請求項3に記載の通信装置の経路選択部は、セッション毎に単一の経路を選択する際に、各経路で既に伝送を行なっているセッションの想定実効レートの合計を算出し、前記情報収集部による各経路の最大実効レートの推測値から想定実効レート合計値を減算して経路毎の残像レートの推測値を求め、残存レート推測値のうち最大である経路を選択するように構成されている。本願の請求項14に記載の技術によれば、請求項12に記載の通信装置の経路選択部は、各経路を伝送安定度に基づいて優先順位付けし、セッションを伝送するのに必要な実効レートよりも残存実効レートが大きい経路の中で、優先度の最も高い経路を選択するように構成されている。本願の請求項15に記載の技術によれば、請求項1に記載の通信装置の経路選択部は、論理回線毎に単一の経路を選択する際に、経路毎の残存レートの推測値を取得し、残存レート推測値のうち最大となる経路を選択するように構成されている。本願の請求項16に記載の技術によれば、請求項1に記載の通信装置の経路選択部は、論理回線毎に単一の経路を選択する際に、経路毎の残存レートの推測値を取得し、セッションを伝送するのに必要な実効レートよりも残存実効レートが大きい経路の中で、優先度の最も高い経路を選択するように構成されている。本願の請求項17に記載の技術によれば、請求項1に記載の通信装置の経路選択部は、各経路の容量に応じて負荷が分散するように経路を選択するように構成されている。本願の請求項18に記載の技術によれば、請求項17に記載の通信装置の経路選択部は、経路毎の負荷を表すクレジットを定義し、クレジットが最も低い経路を選択し、前記情報収集部が取得した情報に基づく各経路の残存レート推測値から経路毎の重みを定義し、前記の選択した経路に送出するパケットのサイズと当該経路の重みを乗算した値を加算して当該経路のクレジットを更新するように構成されている。本願の請求項19に記載の技術によれば、請求項1に記載の通信装置の経路選択部は、前記複数の経路から複数を選択し、データ伝送部は、前記経路選択部が選択した複数の経路に同じパケットを送出するように構成されている。本願の請求項20に記載の技術によれば、請求項19に記載の通信装置のデータ伝送部は、前記経路選択部が選択したすべての経路にすべてのパケットを送出するように構成されている。本願の請求項21に記載の技術によれば、請求項19に記載の通信装置のデータ伝送部は、前記経路選択部が選択した複数の経路の一部を代表経路とし、前記代表経路にすべてのパケットを送出するとともに、残りの経路には可能な範囲でパケットのコピーを送出するように構成されている。本願の請求項22に記載の技術によれば、請求項19に記載の通信装置のデータ伝送部は、パケット毎にコピー数を決定し、前記経路選択部が選択した複数の経路の中から前記コピー数の経路を選択してパケットを送出するように構成されている。また、本願の請求項23に記載の技術は、通信相手との間に存在する複数の経路の各々の情報を収集する情報収集ステップと、前記情報収集部が収集した情報に基づいて、前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択する経路選択ステップと、前記経路選択部が選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なうデータ伝送ステップと、を有する通信方法である。また、本願の請求項24に記載の技術は、送信側通信装置と受信側通信装置間に複数の経路が存在する通信システムであって、前記送信側通信装置は、前記複数の経路の各々から収集した情報に基づいて前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択し、該選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なう、通信システムである。但し、ここで言うシステムとは、複数の装置又は特定の機能を実現する機能モジュールが論理的に集合した物のことを言い、各装置や機能モジュールが単一の筐体内にあるか否かは特に問わない。本明細書で開示する技術によれば、通信相手との間で存在する複数の経路のうちいずれか又は複数を選択して好適に通信を行なうことができる、優れた通信装置及び通信方法、並びに通信システムを提供することができる。また、本明細書で開示する技術によれば、通信相手との間で存在する複数の経路を同時に使用して好適に通信を行なうことができる、優れた通信装置及び通信方法、並びに通信システムを提供することができる。本明細書で開示する技術のさらに他の目的、特徴や利点は、後述する実施形態や添付する図面に基づくより詳細な説明によって明らかになるであろう。以下、図面を参照しながら本明細書で開示する技術の実施形態について詳細に説明する。本明細書で開示する技術は、主に、L2~L4のレイヤーに関して以下のネットワークに適用することができる。1IP通信経路。同様のコネクションレス型パケット通信にも適用することができる。2ホームネットワーク。キャリアネットワークや、社内LANなどの中規模ネットワークにも適用することができる。また、本明細書で開示する技術は、回線Phy層としては、以下に適用することができる。1IEEE802.3系2IEEE802.11系3PLC系4MoCAなど、同軸線系5HDMI、DiiVAなど、他の信号と合併している通信系6ATM、SONET、SDHなど、キャリア内通信系7W-CDMA、CDMA2000、WiMAX、LTEなど、ワイヤレスアクセス網系8ADSL、FTTHなど、アクセス網系9その他、パケットを伝送するすべての回線系図1には、本明細書で開示する技術を適用可能なネットワークトポロジーの一例を示している。図示の例では、送信部110と受信部120が、複数の経路経路1と経路2で直接接続されている。送信部110は、IPアドレスXX.XX.XX.XXが割り当てられた送信ホスト部111と、送信ホスト部111からの送信データを各経路に振り分ける振分部112と、経路毎のL2終端部113-1、113-2を備えている。L2終端部は、送信部110が使用するL2の技術毎に設けられる。一方、受信部120は、IPアドレスYY.YY.YYが割り振られた受信ホスト部121と、経路毎のL2終端部123-1、123-2と、各L2終端部123-1、123-2で受信したデータを統合して受信ホスト部121に渡す統合部122を備えている。L2終端部は、受信部120が使用するL2の技術毎に設けられる。図中の各経路1、2は論理的に別経路になっているものとする。但し、経路1と経路2が物理的に分離されているか否かは問わない。また、経路1、2が物理的にいくつかの機器でブリッジされている場合もある。図1に示す構成例では、送信部110と受信部120ともに、後述の本明細書で開示する技術を適用することができる。また、図2には、本明細書で開示する技術を適用可能なネットワークトポロジーの他の例を示している。図示の例では、送信部210と受信部220は、中継端末230を介して接続されている。送信部210は、IPアドレスXX.XX.XX.XXが割り当てられた送信ホスト部211と、送信ホスト部211からの送信データを各経路に振り分ける振分部212と、経路毎のL2終端部213-1、213-2を備えている。L2終端部は、送信部210が使用するL2の技術毎に設けられる。中継端末230は、経路毎のL2終端部231-1、231-2と、各L2終端部231-1、231-2で受信したデータの中継先を切り替える切替部SW232を備えている。L2終端部は、中継端末230で中継するL2の技術毎に設けられる。また、受信部220は、IPアドレスYY.YY.YYが割り振られた受信ホスト部221を備えている。図2に示す構成例は、送信部210と受信部220間の複数の経路が途中の中継端末230で物理的に1本に縮退されている、ということができる。この場合、送信部210のみに、後述の本明細書で開示する技術を適用することができる。本明細書では、経路選択方式、すなわち、送信部と受信部間で存在する複数の経路のうちいずれか又は複数を選択して通信を行なう通信方式に関する技術について開示する。ここで、経路選択は、セッション毎の経路選択方式と、セッション間の経路選択方式に大別することができる。前者のセッション毎の経路選択方式は、同一セッションに対し、複数の経路を同時に使用する場合と、同一セッションに対し、複数の経路のうちいずれか1つを選択して使用する場合がある。また、同一セッションに対し複数の経路を同時に使用する場合、取りうるすべての経路を使用するものと、取りうるすべての経路のうちいくつかを選択して同時の使用するものが挙げられる。また、後者のセッション間の経路選択方式は、すべてのセッションで同じ経路を使用する場合と、セッション毎に最適な経路を使用する場合がある。なお、本明細書中で言うセッションSessionは、以下のユニークな組み合わせを持つ通信を指すものとする。1MAC層の宛先アドレスDestinationAddress:DAと送信元アドレスSoourceAddress:SA2MAC層のDAとSA、及び、プロトコルのタイプの組み合わせ3IP層のDAとSAの組み合わせ4IP層のDAとSA、及び、TCP層の宛先ポートDestinationPort:DPと送信元ポートSourcePort:SPの組み合わせ5IP層のDAとSA、及び、UDP層のDPとSPの組み合わせ経路選択は、まず各経路の実効レートに関する情報を収集し、続いて、得られた情報に基づいて経路を選択する、という2段階の処理に大別される。前者の実効レートに関する情報を収集する方法として、実効レート自体を測定する以外に、Phy物理層レートから実効レートを推測する方法、受信電力から実効レートを推測する方法、さらには、Phyレートと統計情報の組み合わせから実効レートを推測する方法が考えられる。また、これらの方法から得られた情報に基づいて経路を選択する経路選択方式は、単一の経路を選択する単一選択方式と、複数の経路を同時に選択する複数選択方式に大別される。単一選択方式は、セッション毎の排他方式と、物理的に排他方式にさらに分けることができる。いずれの排他方式も、ベストエフォート方式とQoSQualiltyofService方式がある。一方、複数選択方式として、重み付け方式と冗長度付属方式が挙げられる。以下では、経路選択のための情報収集方法と、経路選択方式について詳細に説明する。A.経路選択のための情報収集方法A-1.実効レートの計測方法ここでは、送信部と受信部間の経路の実効レートを計測する方法について説明する。まず、送信部と受信部間の、実効レートを測定したい経路で、制御用のセッションを確立する。制御用のセッションを確立できない経路があれば、セッションを確立できないこと自体が実効レートの情報となる。ここで、受信部は、MAC層又はPhy層の処理回路に受信時刻を計測するために一定時間毎に自律的にカウントアップするカウンターを持っており、パケットを受信した時点でのカウンター値をパケット毎に保存し、受信時刻をハードウェアで保存する仕組みを備えている。そして、送信部からは、nバイト長のパケットをm個連続して送出する。送出の際、送信部に接続されるL2回線の回線レートに対し、最大レートで送出するようにする。上記条件で送出されたパケットの送出時刻を、1個目のパケットが送出された時間Tt[1]を基準、すなわちTt[1]=0とし、2個目以降のパケットの送出時刻をTt[2]、Tt[3]、...、Tt[m]とする。一方、受信部側では、送信部から送出されたm個の連続するnバイト長のパケットの到着間隔を測定する。具体的には、m個のパケットの到着時間を、1個目のパケットが到着した時間Tt[1]を基準、すなわちTr[1]=0とし、2個目以降のパケットの到着時刻をTr[2]、Tr[3]、...、Tr[m]とする。受信部では、送信部と受信部間の回線の平均実効レート[Mbps]を、以下の式1により計算する。そして、受信部は、上式1に基づいて算出された平均実効レートを、実効レートの測定のために確立した上記セッションを用いて、送信部へ伝達する。なお、IEEE802.11nで規定されるA-MPDUAggregatedMacProtocolDataUnit:多重MPDUのように、送信部と受信部間の回線でパケットのAggregate集合体が使用される場合には、nバイト長のパケットを送出する個数mは、Aggregateの最大数を超える数とする。また、受信部側でのパケットの到着時刻は、IEEE802.3であれば、MAC層又はPhy層でのハードウェア処理でタイムスタンプを打つ。上記の計測方法によれば、非常に少ないパケット数を伝送することで、効率よく実効レートを測定することができる。また、輻輳による実効レートの低下を検出することもできる。送信部は、送信部と受信部間の複数の経路に対し、上記の方法により経路毎に実効レートを計測すると、その情報に基づいて経路を選択する。図3Aには、上記の実効レートの計測方法を図解している。ここでは、送信部310と受信部320がいくつかの中継端末330、340を介して接続されており、経路上には回線が細い部分も存在するものとする。同図中の矢印の太さは回線の太さを表現している。送信部310と受信部320間の、最大実効レートを測定したい経路で、制御用のセッションを確立する。次いで、送信部310からは、nバイト長のm個のパケットを、最大レートでバースト送信する。中継端末330と中継端末340間を結ぶ回線が細い部分では、1パケットの送信に時間がかかり、これによってパケットの間隔が開く。そして、一度開いたパケット間隔は、その後、中継端末340と受信部320間の回線が太くなっても、基本的に保存される。図中で、パケットの送信に要する時間やパケット間隔を長さで表現している。受信部320は、バースト送信されたm個のパケットをそれぞれ受信したときのカウンター値を、パケット毎の到着時刻の情報として取得し保存しておく。図3Bには、m個のパケットの到着時間を、1個目のパケットが到着した時間Tt[1]を基準、すなわちTr[1]=0とし、2個目以降のパケットの到着時刻をTr[2]、Tr[3]、...、Tr[m]とする様子を示している。そして、受信部320は、上式1に従って、送信部310と受信部320間の回線の平均実効レート[Mbps]を求める。送信部310は、送信部310と受信部320間の複数の経路に対し、上記の方法により経路毎に実効レートを計測すると、その情報に基づいて経路を選択する。A-2.Phyレートから最大実効レートを推測する方法1続いて、送信部と受信部間の経路の最大実効レートを、Phyレートから推測する第1の方法について説明する。但し、ここで説明する方法は、送信部と受信部が直接接続されている場合に適用することができる。送信部と受信部が直接接続されている場合として、以下を例示する。1IEEE802.11系技術において、Wi-FiDirect、TDLS、Ad-hocで直接つながるか、送信部又は受信部のいずれかの端末がアクセスポイントとなり、直接接続される場合。2送信部及び受信部双方の端末がPLCにおいて同一電力線に接続している場合。3送信部及び受信部双方の端末が同軸線において同一トポロジーに接続している場合。4送信部及び受信部双方の端末が、IEEE802.3技術において、スイッチを介在せずに直接接続している場合。本推測方法を実現するために、送信部は、L2の技術毎のPhyレートと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを保有している。ここで、最大実効レートテーブルは、理論上値を使用することができる。例えば、100Base-Txにおいては、Phyレート100Mbpsにおいて、MTUMaxTransferUnitすなわちIP層で扱うことができる最大パケットサイズが1514バイトの場合、IP層での最大実効レートは、100M×1500/151424=97.5Mbpsとなる。また、IEEE802.11系技術においても、ホストで入手し得るMTU、パケットのAggregate数、RTS/CTS有無のパラメーターから、理論上値を計算することが可能である。あるいは、最大実効レートテーブルとして、実験室での測定結果値を使用するようにしてもよい。そして、送信部は、自分からパケットを送出する際のPhyレートから、上記の最大実効レートテーブルを参照して、各経路の最大実効レートを取得する。送信部は、送信部と受信部間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。上記の推測方法は、ハードウェアを変更することなく使用することができる。なお、送信部と受信部間の通信経路には、最初のネゴシエーションの段階でPhyレートが決定されるものと、通信中の通信状態に応じたリンクアダプテーション機能によりPhyレートが動的に変化するものの2種類が存在する。有線の経路の多くは前者である。また、無線LANなどの無線の経路においてリンクアダプテーション機能が適用されることがあり、後者に相当する。後者の場合、送信部において、定期的にPhyレートを取得し、動的に最大実効レートを把握するようにする。なお、送信部と受信部間の通信経路には、最初のネゴシエーションの段階でPhyレートが決定されるものと、通信中の通信状態に応じたリンクアダプテーション機能によりPhyレートが動的に変化するものの2種類が存在する。有線の経路の多くは前者である。また、無線LANなどの無線の経路ではリンクアダプテーション機能が適用されることがあり、後者に相当する。後者の場合、送信部において、定期的にPhyレートを取得し、動的に最大実効レートを把握するようにする。図4には、IEEE802.3系技術における理論上値を使用した最大実効レートテーブルの構成例を示している。送信部は、図示のような、10Base-T、100Base-TX、1000Base-Tの回線毎のPhyレートとIP層最大実効レートMTU1514Bの理論上値の対応関係を記述した最大実効レートテーブルを備えており、実際に使用する回線のPhyレートから最大実効レートを得ることができる。また、図5には、IEEE802.11系技術における理論上値を使用した最大実効レートテーブルの構成例を示している。図示の最大実効テーブルは、パケットのアグリゲーション数毎の、Phyレートと最大実効レート但し、RTS/CTS手順を含む場合の対応関係を記述している。送信部は、実際にパケットを送出するときのPhyレートとアグリゲーション数から、最大実効レートテーブルに基づいて、実際に使用する回線のPhyレートから最大実効レートを得ることができる。図6には、Phyレートから最大実効レートを推定する上記第1の方法を図解している。ここでは、IEEE802.3系技術において送信部610と受信部620間を直接接続する経路1と、IEEE802.11系技術IEEE802.11nにおいて送信部610と受信部620間を直接接続する経路2が存在している。送信部610側では、回線毎に最大実効レートテーブルを保有している。したがって、図4に示した最大実効レートテーブルを参照して、経路1に実際にパケットを送出するPhyレート100Mbpsから最大実効レート97.5Mbpsを得ることができる。また、送信部610側では、図5に示した最大実効レートテーブルを参照して、経路2に実際にパケットを送出するPhyレート300Mbpsとアグリゲーション数に応じた最大実効レート148Mbpsを得ることができる。送信部610は、送信部610と受信部620間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。A-3.Phyレートから最大実効レートを推測する方法2続いて、送信部と受信部間の経路の最大実効レートを、Phyレートから推測する第2の方法について説明する。ここで説明する第2の方法は、送信部と受信部がいずれもIEEE802.11系のインフラストラクチャーモードで同一のアクセスポイントに接続されている場合に適用することができる。但し、送信部と受信部間でTDLSによる直接経路や、送信部からアクセスポイントへの経路については、上述した、Phyレートから推測する第1の方法に基づいて最大実効レートを推測するものとする。したがって、第2の方法の主な特徴は、アクセスポイントから受信部への最大実効レートを、送信部において推測する方法にある。本推測方法を実現するために、送信部は、L2の技術毎のPhyレートと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを保有している。上述したように、最大実効レートテーブルは、理論上値を使用することができる。例えば、100Base-Txにおいては、Phyレート100Mbpsにおいて、MTU1514バイトの場合、IP層での最大実効レートは、100M×1500/151424=97.5Mbpsとなる。また、IEEE802.11系技術においても、ホストで入手し得るMTU、パケットのAggregate数、RTS/CTS有無のパラメーターから、理論上値を計算することが可能である。また、上述したように、最大実効レートテーブルとして、実験室での測定結果値を使用するようにしてもよい。送信部は、自身向けだけでなく、アクセスポイントから受信部へ送出される信号も受信を行ない、アクセスポイントと受信部間のPhyレートを判断する。送信部と受信部が同じ受信性能を持っている場合、アクセスポイントから受信部へ通信することができるのであれば、基本的に送信部でも同じ信号を受信することができる。そして、送信部は、判断したアクセスポイントと受信部間のPhyレートから、上述した最大実効レートテーブル図5を参照のことを参照して、アクセスポイントと受信部間の経路の最大実効レートを取得する。取得した最大実効レートをX[Mbps]とする。また、送信部は、Phyレートから推測する第1の方法に基づいて、送信部とアクセスポイント間の経路の最大実効レートを推測している。推測した最大実効レートをY[Mbps]とする。これによって、送信部は、アクセスポイントを経由した送信部と受信部間のトータルでの最大実効レートを判断することができる。送信部とアクセスポイント間、及び、アクセスポイントと受信部間の通信が同じ周波数に属する場合、トータルの最大実効レートは、下式2に従って、XとYの平均値として算出される。また、送信部とアクセスポイント間、及び、アクセスポイントと受信部間の通信が異なる周波数に属する場合、トータルの最大実効レートは、下式3に従って、X又はYのうち低い方として算出される。送信部とアクセスポイント間、又は、アクセスポイントと受信部間の少なくとも一方の経路でリンクアダプテーション機能が適用されている場合などでは、送信部は、定期的にPhyレートを取得し、動的にトータルの最大実効レートを把握するようにする。上記の、送信部と受信部間の経路の最大実効レートをPhyレートから推測する第2の方法によれば、送信部は、アクセスポイントから先の経路についても最大実効レートを推測することができるようになる。また、受信部に本明細書で開示する技術を適用していなくても、送信部側でトータルの最大実効レートを推測することが可能である。送信部は、送信部と受信部間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。図7には、Phyレートから最大実効レートを推定する上記第2の方法を図解している。図示の例では、送信部710と受信部720がいずれもIEEE802.11nのインフラストラクチャーモードで同一のアクセスポイント730に接続されている送信部710は、図5に示した最大実効レートテーブルを保有している。また、送信部710にとって、自身がアクセスポイント730へ実際にパケットを送出するときのPhyレートは既知である。したがって、図5に示した最大実効レートテーブルを参照して、PhyレートとAggregate数に応じた最大実効レートY[Mbps]を取得する。送信部710は、アクセスポイント730から受信部720へ送出される信号の受信を行ない、アクセスポイント730と受信部720間のPhyレートを判断する。そして、送信部710は、図5に示した最大実効レートテーブルを参照して、PhyレートとAggregate数に応じた最大実効レートX[Mbps]を取得する。具体的には、送信部710は、自身がアクセスポイント730に実際にパケットを送出するPhyレート300MbpsとAggregate数から、最大実効レートテーブルを参照して、最大実効レート148Mbpsを得る。また、送信部710は、アクセスポイント730から受信部720へ送出される信号の受信を行ない、そのPhyレート150MbpsとAggregate数から、最大実効レートテーブルを参照して、最大実効レート102Mbpsを得る。ここで、送信部710とアクセスポイント730間、及び、アクセスポイント730と受信部720間の通信が同じ周波数に属する場合には、トータルの最大実効レートは、下式4に従って算出される。また、送信部710とアクセスポイント730間、及び、アクセスポイント730と受信部720間の通信が異なる周波数に属する場合には、トータルの最大実効レートは、下式5に従って算出される。送信部710は、送信部710と受信部720間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。A-4.Phyレートから最大実効レートを推測する方法3続いて、送信部と受信部間の経路の最大実効レートを、Phyレートから推測する第3の方法について説明する。ここで説明する第3の方法は、送信部と受信部がいずれもIEEE802.11系のインフラストラクチャーモードで同一のアクセスポイントに接続されている場合に適用することができる。但し、送信部と受信部間でTDLSによる直接経路や、送信部からアクセスポイントへの経路については、上述した、Phyレートから推測する第1の方法に基づいて最大実効レートを推測するものとする。したがって、第3の方法の主な特徴は、第2の方法と同様、アクセスポイントから受信部への最大実効レートを送信部において推測する方法にある。本推測方法を実現するために、送信部は、L2の技術毎のPhyレートと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを保有している。上述したように、最大実効レートテーブルは、理論上値を使用することができる。例えば、100Base-Txにおいては、Phyレート100Mbpsにおいて、MTU1514バイトの場合、IP層での最大実効レートは、100M×1500/151424=97.5Mbpsとなる。また、IEEE802.11系技術においても、ホストで入手し得るMTU、パケットのAggregate数、RTS/CTS有無のパラメーターから、理論上値を計算することが可能である。また、上述したように、最大実効レートテーブルとして、実験室での測定結果値を使用するようにしてもよい。まず、送信部と受信部間の、最大実効レートを測定したい経路で、制御用のセッションを確立する。制御用のセッションを確立できない経路があれば、セッションを確立できないこと自体が最大実効レートの情報となる。受信部は、制御用のセッションで、アクセスポイントから受信した信号のPhyレートを取得すると、制御用のセッションを通じて送信部にPhyレートの情報を送信する。また、受信部は、使用周波数情報も併せて送信する。一方、送信部は、受信部からPhyレートの情報を受信すると、上述した最大実効レートテーブルを参照して、そのPhyレートの情報を基にアクセスポイントと受信部間の経路の最大実効レートを取得する。取得した最大実効レートをX[Mbps]とする。あるいは、受信部側でも図5に示したような最大実効レートテーブルを保有し、最大実効レートを推測できる場合には、Phyレートの情報に代えて、推測した最大実効レートを送信するようにしてもよい。この場合、送信部が受信した最大実効レートをX[Mbps]とする。また、送信部は、Phyレートから推測する第1の方法に基づいて、送信部とアクセスポイント間の経路の最大実効レートを推測する。推測した最大実効レートをY[Mbps]とする。これによって、送信部は、アクセスポイントを経由した送信部と受信部間のトータルでの最大実効レートを判断することができる。送信部とアクセスポイント間、及び、アクセスポイントと受信部間の通信が同じ周波数に属する場合、トータルの最大実効レートは上式2に従って算出される。また、送信部とアクセスポイント間、及び、アクセスポイントと受信部間の通信が異なる周波数に属する場合、トータルの最大実効レートは上式3に従って算出される。送信部とアクセスポイント間、又は、アクセスポイントと受信部間の少なくとも一方の経路でリンクアダプテーション機能が適用されている場合などでは、送信部は、定期的にPhyレートを取得し、動的にトータルの最大実効レートを把握するようにする。上記の、送信部と受信部間の経路の最大実効レートをPhyレートから推測する第2の方法によれば、送信部は、アクセスポイントから先の経路についても最大実効レートを推測することができるようになる。送信部は、送信部と受信部間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。図8には、Phyレートから最大実効レートを推定する上記第3の方法を図解している。ここでは、送信部810と受信部820はいずれもIEEE802.11nのインフラストラクチャーモードで同一のアクセスポイント830に接続されている送信部810は、図5に示した最大実効レートテーブルを保有している。また、送信部810にとって、自身がアクセスポイント830へ実際にパケットを送出するときのPhyレートは既知である。送信部810と受信部820間の最大実効レートを測定したい経路で、制御用のセッションを確立して、制御用パスを張る。そして、受信部820は、制御用のセッションでアクセスポイント830から受信した信号のPhyレートを取得すると、制御用のセッションを通じて送信部810にPhyレートの情報を送信する。また、受信820は、送信部810に、使用周波数情報も併せて送信する。送信部810は、受信部820からPhyレートの情報を受信すると、図5に示した最大実効レートテーブルを参照して、PhyレートとAggregate数に応じた最大実効レートを取得する。具体的には、送信部810は、自身がアクセスポイント830に実際にパケットを送出するPhyレート300MbpsとAggregate数から、最大実効レートテーブルを参照して、最大実効レート148Mbpsを得る。また、送信部810は、制御用のセッションで受信部820から受信したPhyレート150MbpsとAggregate数から、最大実効レートテーブルを参照して、最大実効レート102Mbpsを得る。ここで、送信部810とアクセスポイント830間、及び、アクセスポイント830と受信部820間の通信が同じ周波数に属する場合には、トータルの最大実効レートは、下式6に従って算出される。また、送信部810とアクセスポイント830間、及び、アクセスポイント830と受信部820間の通信が異なる周波数に属する場合には、トータルの最大実効レートは、下式7に従って算出される。送信部810は、送信部810と受信部820間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。図9には、上記第3の方法に従ってPhyレートから最大実効レートを推定するために送信部910と受信部920間で実行される通信シーケンス例を示している。送信部910は、受信部920とのセッション確立要求が発生すると、受信部920に制御用パス確立要求メッセージを送信する。そして、受信部920がこの制御用パス確立応答メッセージを返信し、さらに送信部910がACKを送信することで、送信部910と受信部920間の制御用パスのTCPセッションが確立する。送信部910は、上記の制御用パスで、アクセスポイント930へ実際にパケットを送出するときのPhyレート情報を取得する。一方、受信部920側では、上記の制御用パスでアクセスポイント930から受信した信号のPhyレートを取得する。そして、受信部920は、例えば送信部910からの読み出し要求メッセージに応答して、受信Phyレートの情報を、使用周波数の情報と併せて、送信部910に送信する。送信部910は、受信部920から受信Phyレートの情報を受信すると、上述した最大実効レートテーブルを参照して、そのPhyレートの情報を基にアクセスポイント930と受信部920間の経路の最大実効レートを取得する。取得した最大実効レートをX[Mbps]とする。また、送信部910は、Phyレートから推測する第1の方法に基づいて、自身の送信Phyレートから、送信部910とアクセスポイント930間の経路の最大実効レートを推測する。推測した最大実効レートをY[Mbps]とする。そして、送信部910は、上記のX及びYを基に、送信部910→アクセスポイント930→受信部920の経路の最大実効レートを推測する。A-5.受信電力から最大実効レートを推測する方法1続いて、送信部と受信部間の経路の最大実効レートを、受信電力から推定する第1の方法について説明する。但し、ここで説明する方法は、送信部と受信部が直接接続されている場合に適用することができる。具体的には、IEEE802.11系技術において、Wi-FiDirect、TDLS、Ad-hocで直接つながる送信部又は受信部のいずれかの端末がアクセスポイントとなり、直接接続される場合である。本推測方法を実現するために、送信部は、対応最大ストリーム数、パケットのAggregateの有効/無効、Aggregate最大サイズ、MTU長、プロトコル、周波数のパラメーター毎の受信電力レベルと最大実効レートの対応表を保持している。このテーブルは、事前に、実機測定を通じ、設計者が作成しておくものとする。送信部は、受信部からの信号の受信電力レベルを測定する。IP層以上のレイヤーにおいて、送信部から受信部の方向のみの通信しか存在しない場合であっても、L2レイヤーにおけるACK信号が受信部から送信部に返信される。したがって、送信部は、受信部からのACK信号の受信電力レベルを測定するようにすればよい。送信部は、さらに、対応最大ストリーム数、Aggregateの有効/無効、Aggregate最大サイズ、MTU長、プロトコルUDP/TCP、周波数といった他の送信用パラメーターを取得する。これらの送信用パラメーターにより、受信電力と最大実効レートとの関係が変わるからである。送信部は、取得した受信電力レベル、並びにその他の送信用パラメーターを、受信時のパラメーターと仮定して、上述した対応表を参照して、最大実効レートの推定値を取得する。そして、送信部は、取得した最大実効レートを送信時の値として使用する。このような最大レートの推測方法によれば、受信部に本明細書で開示する技術を適用していなくても、送信部側でトータルの最大実効レートを推測することが可能である。送信部は、送信部と受信部間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。図10には、受信電力から最大実効レートを推測する上記第1の方法を図解している。図示の例では、送信部1010と受信部1020は、IEEE802.11nにおいて、Wi-FiDirect、TDLS、Ad-hocのいずれかで直接接続されるか、又は、どちらかの端末がアクセスポイントとなって直接接続されている。送信部1010は、対応最大ストリーム数、パケットのAggregateの有効/無効、Aggregate最大サイズ、MTU長、プロトコル、周波数などの送信ようパラメーター毎の受信電力レベルと最大実効レートの対応表を保有している。図11には、受信電力と最大実効レートスループットとの対応表の一例を示している但し、対応最大ストリーム数2、使用プロトコルUDP、Aggregate最大サイズ8、使用周波数チャネル1とする。送信部1010は、例えば、受信部1020からのACK信号の受信電力レベルを測定する。図10では、受信部1020からの信号を点線の矢印で表現している。そして、送信部1010は、得られた受信電力レベルから、図11に示したような送信用パラメーターに該当する対応表を参照して、送信時の最大実効レートを決定する。送信部1010は、送信部1010と受信部1020間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを決定すると、その情報に基づいて経路を選択する。A-6.受信電力から最大実効レートを推測する方法2続いて、送信部と受信部間の経路の最大実効レートを、受信電力から推定する第2の方法について説明する。但し、ここで説明する方法は、送信部と受信部が直接接続されている場合に適用することができる。具体的には、IEEE802.11系技術において、Wi-FiDirect、TDLS、Ad-hocで直接つながる送信部又は受信部のいずれかの端末がアクセスポイントとなり、直接接続される場合である。本推測方法を実現するために、受信部は、対応最大ストリーム数、パケットのAggregateの有効/無効、Aggregate最大サイズ、MTU長、プロトコル、周波数のパラメーター毎の受信電力レベルと最大実効レートの対応表を保持している。対応表の一例は、図11に示した通りである。このテーブルは、事前に、実機測定を通じ、設計者が作成しておくものとする。まず、送信部と受信部間の、最大実効レートを測定したい経路で、制御用のセッションを確立する。制御用のセッションを確立できない経路があれば、セッションを確立できないこと自体が最大実効レートの情報となる。受信部側では、送信部からの信号の受信電力レベルを測定する。また、受信部は、さらに、対応最大ストリーム数、Aggregateの有効/無効、Aggregate最大サイズ、MTU長、プロトコルUDP/TCP、周波数といった他の送信用パラメーターを取得する。これらの送信用パラメーターにより、受信電力と最大実効レートとの関係が変わるからである。受信部は、取得した受信電力レベル、並びにその他の送信用パラメーターを、受信時のパラメーターと仮定し、対応表を参照して、最大実効レートの推定値を取得することができる。この値を、送信部から受信部への最大実効レートの推定値と決定する。受信部は、決定した値を、上記の制御用セッションを用いて送信部に伝達する。そして、送信部は、取得した最大実効レートを送信時の値として使用する。送信部は、送信部と受信部間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。図12には、受信電力から最大実効レートを推測する上記第1の方法を図解している。図示の例では、送信部1210と受信部1220は、IEEE802.11nにおいて、Wi-FiDirect、TDLS、Ad-hocのいずれかで直接接続されるか、又は、どちらかの端末がアクセスポイントとなって直接接続されている。受信部1220は、対応最大ストリーム数、パケットのAggregateの有効/無効、Aggregate最大サイズ、MTU長、プロトコル、周波数などの送信用パラメーター毎の受信電力レベルと最大実効レートの対応表図11を参照のことを保有している。送信部1210と受信部1220間の最大実効レートを測定したい経路で、制御用のセッションを確立して、制御用パスを張る。図12では、制御用のパスを点線の矢印で表現している。受信部1220は、制御用のセッションで、送信部1210からの信号の受信電力を測定する。そして、受信部1220は、得られた受信電力レベルから、図11に示したような送信用パラメーターに該当する対応表を参照して、送信時の最大実効レートを決定すると、制御用のセッションを用いて、送信部1210へ、決定した最大実効レートの推定値を伝達する。送信部1210は、送信部1210と受信部1220間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを決定すると、その情報に基づいて経路を選択する。図13には、上記第3の方法に従ってPhyレートから最大実効レートを推定するために送信部1310と受信部1320間で実行される通信シーケンス例を示している。送信部1310は、受信部1320とのセッション確立要求が発生すると、受信部1320に制御用パス確立要求メッセージを送信する。そして、受信部1320がこの制御用パス確立応答メッセージを返信し、さらに送信部1310がACKを送信することで、送信部1310と受信部1320間の制御用パスのTCPセッションが確立する。受信部1320側では、送信部1310からの信号の受信電力レベルを測定する。また、受信部1320は、さらに、対応最大ストリーム数、Aggregateの有効/無効、Aggregate最大サイズ、MTU長、プロトコルUDP/TCP、周波数といった他の送信用パラメーターを取得する。受信部1320は、取得した受信電力レベル、並びにその他の送信用パラメーターを、受信時のパラメーターと仮定し、対応表図11を参照のことを参照して、最大実効レートの推定値を取得することができる。この値を、送信部から受信部への最大実効レートの推定値と決定する。そして、例えば送信部1310からの読み出し要求メッセージに応答して、受信部1320は、決定した値を、制御用セッションを用いて送信部1310に伝達する。A-7.Phyレートと統計情報から最大実効レートを推測する方法続いて、送信部と受信部間の経路の最大実効レートを、Phyレートと統計情報から推測する方法について説明する。但し、ここで説明する方法は、送信部と受信部が直接接続されている場合に適用することができる。送信部と受信部が直接接続されている場合として、以下を例示する。1IEEE802.11系技術において、Wi-FiDirect、TDLS、Ad-hocで直接つながるか、送信部又は受信部のいずれかの端末がアクセスポイントとなり、直接接続される場合。2送信部及び受信部双方の端末がPLCにおいて同一電力線に接続している場合。3送信部及び受信部双方の端末が同軸線において同一トポロジーに接続している場合。4送信部及び受信部双方の端末が、IEEE802.3技術において、スイッチを介在せずに直接接続している場合。本推測方法を実現するために、送信部は、L2の技術毎のPhyレートと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを保有している。ここで、最大実効レートテーブルは、理論上値を使用することができる。例えば、100Base-Txにおいては、Phyレート100Mbpsにおいて、MTUMaxTransferUnitすなわちIP層で扱うことができる最大パケットサイズが1514バイトの場合、IP層での最大実効レートは、100M×1500/151424=97.5Mbpsとなる。また、IEEE802.11系技術においても、ホストで入手し得るMTU、パケットのAggregate数、RTS/CTS有無のパラメーターから、理論上値を計算することが可能である。あるいは、最大実効レートテーブルとして、実験室での測定結果値を使用するようにしてもよい。送信部は、自分からパケットを送出する際のPhyレートから、上記の最大実効レートテーブルを参照して、各経路の最大実効レートを取得する。また、送信部は、自身の統計情報を読み出し、当該Phyレートでの過去Z秒間の正常送信完了パケット数及び送信失敗パケット数を得て、下式8に従って、統計情報として当該Phyレートでの正常送信率を算出する。なお、この際、送出時のPhyレート毎の正常送信率に関する統計が得られるものであれば、上式8の計算にはそちらを使用する。その場合、実際に送信するPhyレートの統計情報を取得する。そして、送信部は、自分からパケットを送出する際のPhyレートから取得した最大実効レートに、上記の正常送信率をかけたものを、実効レートの推定値とする。送信部は、送信部と受信部間の複数の経路に対し、上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。図14には、送信部と受信部間の経路の最大実効レートを、Phyレートと統計情報から推測する上記方法を図解している。ここでは、IEEE802.3系技術において送信部1410と受信部1420間を直接接続する経路1と、IEEE802.11系技術IEEE802.11nにおいて送信部1410と受信部1420間を直接接続する経路2が存在している。送信部1410は、図4並びに図5に示したような、回線毎に最大実効レートテーブルを保有している。したがって、送信部1410は、図4に示した最大実効レートテーブルを参照して、経路1に実際にパケットを送出するPhyレート100Mbpsから、最大実効レート97.5Mbpsを得る。次いで、送信部1410は、経路1に関する自身の統計情報を読み出し、過去Z秒間の正常送信完了パケット数及び送信失敗パケット数を得ると、上式8に従って、経路1における正常送信率を算出する。そして、上記の最大実効レート97.5Mbpsにこの正常送信率をかけて、経路1における実効レートの推測値を求める。また、送信部1410は、図5に示した最大実効レートテーブルを参照して、経路2に実際にパケットを送出するPhyレート300MbpsとAggregate数に応じた最大実効レート148Mbpsを得る。次いで、送信部1410は、経路2に関する自身の統計情報を読み出し、過去Z秒間の正常送信完了パケット数及び送信失敗パケット数を得ると、上式8に従って、経路1における正常送信率を算出する。そして、上記の最大実効レート97.5Mbpsにこの正常送信率をかけて、経路1における実効レートの推測値を求める。送信部1410は、送信部1410と受信部1420間の複数の経路に対し、統計情報を利用した上記の推測方法により経路毎に最大実効レートを推測すると、その情報に基づいて経路を選択する。B.経路選択方式続いて、推測された経路毎の最大実効レートの情報に基づいて経路を選択する方式について説明する。経路選択方式は、単一の経路を選択する単一選択方式と、複数の経路を同時に選択する複数選択方式に大別される。単一選択方式は、セッション毎の排他方式と、物理的に排他方式にさらに分けることができる。いずれの排他方式も、ベストエフォート方式とQoSQualiltyofService方式がある。一方、複数選択方式として、重み付け方式と冗長度付属方式が挙げられる。B-1.単一選択方式-セッション毎-ベストエフォート方式ここでは、送信部と受信部間に複数の経路が存在する場合に、セッション毎に単一の経路をベストエフォートで選択する方法について説明する。ここで言うセッションの単位は、具体的には、TCP/UDPのセッション、アプリケーション毎同一アプリケーションに属する複数のTCP/UDPのセッションをまとめて1つとみなすに相当する。また、IP層を持たないL2での通信は、MACDA/SAのユニークな組毎に1つのセッションとみなす。A項で説明した経路選択のための情報収集方法を、実際に伝送している経路の負荷に対し、残りの余裕度を推測できる方法と、実際に伝送している負荷の影響を含めて推測できない方法に分けることができる。A-1項で説明した実効レートの計測方法によれば、残りの余裕度を推測することができる。他方、A-2~A-7項で説明した最大実効レートの推測方法では、実際に伝送している負荷の影響を含めて推測できない。B-1-1.実際に伝送している経路の負荷に対し、残りの余裕度を推測できる場合残りの余裕度を推測することができる情報収集方法を適用している場合、経路毎の最大実効レートを取得すると、これに基づいて、残存レートの推測値を得る。そして、経路毎に得られた残存レート推測値のうち最大である経路を選択すればよい。B-1-2.実際に伝送している経路の負荷の影響を含めて推測できない場合実際に伝送している負荷の影響を含めて推測できない情報収集方法を適用している場合の経路選択の処理手順を、図15にフローチャートの形式で示している。この処理手順は、例えば、送信部側で実行される。まず、伝送したいセッションの想定の若しくは、所望する実効レートを取得するステップS1501。取得できなければ、この処理はスキップする。次いで、例えばA-2~A-7項のいずれかで説明した方法により、各経路の最大実効レートの推測値を取得するステップS1502。そして、取得した最大実効レートを、仮に各経路の残存レート推測値としておくステップS1503。ここで、既に伝送が行なわれている他のセッションがあるときには、経路毎に、これら伝送が行なわれているセッションの実効レートを想定し、この想定実効レートの合計を算出するステップS1506。そして、経路毎に、ステップS1502で取得した最大実効レートの推測値から、ステップS1506で求めた想定実効レートを減算する処理を行なって、経路の残存レート推測値を更新するステップS1507。このような処理を既に伝送が行なわれているすべての経路について行なうステップS1504~S1508。そして、残存レート推測値が最大である経路を、伝送したいセッションの経路として排他的に選択するステップS1509。また、各セッションの想定実効レートが明確である場合には、セッションを追加する度にセッション毎の負荷が平均化されるように経路選択を行なうこともできる。図16には、この場合の処理手順をフローチャートの形式で示している。この処理手順は、例えば、送信部側で実行される。まず、各セッションの想定実効レートを大きい順に並べ替えるステップS1601。経路選択するセッションがn個あるとすると、想定実効レートが大きい順に、想定実効レートをT1、T2、...、Tnとする。次いで、各経路について、負荷をかけていない際の最大実効レートの推測値を取得するステップS1602。経路がm個あるとすると、各経路の最大実効レートの推定値をそれぞれR1、R2、...、Rmとする。そして、R1~Rmの中で最大実効レートが最大となる経路を選択しステップS1605、その経路に想定実効レートが最大のT1となるセッションを伝送するステップS1606。ステップS1606でセッションを伝送した経路kの最大実効レートの推測値をRkとすると、RkをRk-T1に更新するステップS1607。このように、想定実効レートの大きいセッションから順に、その時点で最大実効レートが最大となる経路に伝送していくという処理を、すべてのセッションについて経路選択が終了するまで繰り返していくステップS1603~S1608。B-2.単一選択方式-セッション毎-QoS方式続いて、送信部と受信部間に複数の経路が存在する場合に、セッション毎に単一の経路をQoSに基づいて選択する方法について説明する。ここで言うセッションの単位は、具体的には、TCP/UDPのセッション、アプリケーション毎同一アプリケーションに属する複数のTCP/UDPのセッションをまとめて1つとみなすに相当する。また、IP層を持たないL2での通信は、MACDA/SAのユニークな組毎に1つのセッションとみなす。図17には、QoSを考慮しながらセッション毎に単一の経路を選択するための処理手順をフローチャートの形式で示している。まず、例えば図15に示した処理手順に従って、各経路のセッション毎に伝送することができる残存実効レートを算出するステップS1701。次いで、各経路の物理方式を、伝送安定度の観点で順位付けするステップS1702。ここで言う伝送安定度を、物理回線の種別で分けることができる。例えば、IEEE802.3>同軸>Wi-Fi、PLCの順で伝送安定度が高い。また、同一物理回線内でも伝送安定度を分けることができる。例えば、IEEE802.3であれば、1000Base-TFullDuplex>100Base-TXFullDuplex>10Base-TFullDuplex>10BaseTHalfDuplexの順で伝送安定度が高い。また、RF系但し、同軸、PLCを含むであれば、安定アルゴリズムを適用したネットワークの方がベストエフォート型のネットワークよりも伝送が安定している。また、受信レベルがほぼ同一の場合には、Phyレートがより低い方が伝送は安定している。また、受信レベルが高い方が低いよりも伝送が安定している。あるいは、ユーザーが、各経路の物理方式を伝送安定度の観点で順位付けするようにしてもよい。次いで、安定度の一致するグループ内の各経路について、その回線の詳細パラメーターにより、さらに安定度を細分化して判定するステップS1703。そして、セッションを伝送するのに必要な実効レートよりも残存実効レートが大きい経路の中で、上記ステップS1702~S1703で付けた優先度が最も高いすなわち、安定度の高い経路を選択して、セッションを伝送するステップS1704。B-3.単一選択方式-論理回線毎-ベストエフォート方式続いて、送信部と受信部間に複数の経路が存在する場合に、論理回線毎に単一の経路をベストエフォートで選択する方法について説明する。この場合、まず、例えばA-2~A-7項で説明した情報収集方法のいずれかに基づいて各経路の最大実効レートの推測値を取得し、残存レート推測値を算出する。そして、経路毎に得られた残存レート推測値について、最大である経路を選択する。B-4.単一選択方式-論理回線毎-QoS方式続いて、送信部と受信部間に複数の経路が存在する場合に、論理回線毎に単一の経路をQoSに基づいて選択する方法について説明する。図18には、QoSを考慮しながら論理回線毎に単一の経路を選択するための処理手順をフローチャートの形式で示している。まず、例えば図15に示した処理手順に従って、各経路のセッション毎に伝送することができる残存実効レートを算出するステップS1801。次いで、各経路の物理方式を、伝送安定度の観点で順位付けするステップS1802。ここで言う伝送安定度を、物理回線の種別で分けることができる。例えば、IEEE802.3>同軸>Wi-Fi、PLCの順で伝送安定度が高い。また、同一物理回線内でも伝送安定度を分けることができる。例えば、IEEE802.3であれば、1000Base-TFullDuplex>100Base-TXFullDuplex>10Base-TFullDuplex>10BaseTHalfDuplexの順で伝送安定度が高い。また、RF系但し、同軸、PLCを含むであれば、安定アルゴリズムを適用したネットワークの方がベストエフォート型のネットワークよりも伝送が安定している。また、受信レベルがほぼ同一の場合には、Phyレートがより低い方が伝送は安定している。また、受信レベルが高い方が低いよりも伝送が安定している。あるいは、ユーザーが、各経路の物理方式を伝送安定度の観点で順位付けするようにしてもよい。次いで、安定度の一致するグループ内の各経路について、その回線の詳細パラメーターにより、さらに安定度を細分化して判定するステップS1803。そして、QoSを考慮して伝送する必要のあるストリームについて、上記ステップS1802~S1803で付けた優先度が最も高い優先度の高いすなわち、安定度の高いセッションの中で、セッションを伝送するのに必要な実効レートよりも残存実効レートが大きい経路を選択して、セッションを伝送するステップS1804B-5.複数選択方式-重み付け方式続いて、送信部と受信部間に複数の経路が存在する場合に、経路の容量に応じて負荷を分散させて伝送を行なう方法について説明する。例えば、1つのセッションが複数の経路を使用する場合であり、この方法によりパケット毎に経路を振り分ける。図19A及び図19Bには、送信部と受信部間に存在する複数の経路に、容量に応じて負荷を分散させて伝送を行なうための処理手順をフローチャートの形式で示している。まず、経路毎に、経路iに配分された負荷を表すクレジットC[i]を定義し、各クレジットC[i]を0に初期化しておくステップS1901~1904。次いで、A-2~A-7項で説明した情報処理方法のいずれかを用いて、経路iの最大実効レートの推測値を取得しステップS1907、最大残存実効レートの推測値に基づいて経路iの重みW[i]を定義するステップS1908、という処理をすべての経路について実施するステップS1905~1909。ここでは、経路iの重みW[i]を、W[i]=1/残存実効レートの推測値と定義することにする。次いで、送信パケット長Lを取得するステップS1910。パケット長Lを取得する方法は任意であり、ここでは詳細な説明を省略する。そして、クレジットが最も低い経路sを探索しステップS1911~1917、経路sからパケットを送出するステップS1918。また、クレジットが最低となる経路が複数存在する場合にはステップS1915のYes、重みが最も小さい経路を選択するステップS1917。そして、送出した経路sのクレジットC[s]を、C[s]W[s]×Lで更新するステップS1919。上記ステップS1910~S1919を、送信するパケット毎に繰り返し実行する。なお、図19中のフローチャートでは図示を省略したが、各経路iの重みW[i]を適宜更新する。B-6.複数選択方式-冗長度付属方式続いて、送信部と受信部間に複数の経路が存在する場合に、冗長度を付属して伝送を行なう方法について説明する。送信部は、送信部と受信部間に存在する複数の経路の各々に同じパケットを伝送する。一方、受信部は、最初に届いたパケットを受信処理し、それ以外は廃棄する。この方法によれば、複数の経路の各々に伝送した同じパケットのうちいずれかが届けばよいので、パケット到達率が向上して、安定した通信を行なう。この伝送方法を実現するために、パケットのMACヘッダーの直後例えば、LLC/SNAPヘッダーに、パケットのシーケンス番号を記載するようにする。受信部は、同じシーケンス番号を持つパケットが複数届いたときには、最初に正常に到達したパケットを選択し、それ以外は廃棄する。図20には、冗長度を付属して複数の経路を選択する伝送方式の一例を図解している。図示の方式では、送信部2010は、すべてのパケットA、B、C、D、...を、送信部2010と受信部2020間に存在する複数の経路のすべてに伝送する。これに対し、受信部2020は、同じシーケンス番号を持つパケットが複数届いたときには、最初に正常に到達したパケットを選択し、それ以外は廃棄する。また、図21には、冗長度を付属して複数の経路を選択する伝送方式の他の例を図解している。図示の方式では、送信部2110と受信部2110間に存在する複数の経路のうちのいずれかを代表経路とする。送信部2110は、代表経路にはすべてのパケットA、B、C、D、...を伝送するが、それ以外の経路には、可能な限りパケットをコピーして伝送する。これに対し、受信部2120は、同じシーケンス番号を持つパケットが複数届いたときには、最初に正常に到達したパケットを選択し、それ以外は廃棄する。なお、代表経路は、上記のB-3項又はB-4項で説明した経路選択方式に従って、複数の経路の中から選択することができる。また、図22には、冗長度を付属して複数の経路を選択する伝送方式のさらに他の例を図解している。図示の方式では、送信部2210は、パケットA、B、C、D、...毎にコピー数を決定する。そして、送信部2210と受信部2220間に存在する複数の経路の中から、コピー数分の経路を選択して、パケットを伝送する。これに対し、受信部2220は、同じシーケンス番号を持つパケットが複数届いたときには、最初に正常に到達したパケットを選択し、それ以外は廃棄する。コピー数分の経路の選択方法は任意である。なお、本明細書の開示の技術は、以下のような構成をとることも可能である。1通信相手との間に存在する複数の経路の各々の情報を収集する情報収集部と、前記情報収集部が収集した情報に基づいて、前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択する経路選択部と、前記経路選択部が選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なうデータ伝送部と、を具備する通信装置。2前記情報収集部は、所定バイト長のパケットを経路にバースト送信したときの前記通信相手側でのパケットの到着間隔に基づいて、各経路の実効レートを計測する、上記1に記載の通信装置。3前記情報収集部は、経路毎の物理層レートと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを持ち、前記データ伝送部が各経路で決定した物理層レートに対応する最大実効レートを前記最大実効レートテーブルから取得する、上記1に記載の通信装置。4前記情報収集部は、物理層レートが動的に変化する経路については、定期的に物理層レートを取得して動的に最大実効レートを把握する、上記3に記載の通信装置。5前記情報収集部は、通信相手と同一のアクセスポイントを介して接続される経路において、前記データ伝送部が決定した物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、自身から前記アクセスポイントまでの経路前半の第1の最大実効レートを取得するとともに、前記アクセスポイントから前記通信相手への信号を受信し、該受信信号に基づいて判断される物理レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路後半の第2の最大実効レートを取得し、前記第1及び第2の最大実効レートに基づいて、前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定する、上記3に記載の通信装置。6前記情報収集部は、通信相手と同一のアクセスポイントを介して接続される経路において、前記データ伝送部が決定した物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して、自身から前記アクセスポイントまでの経路前半の第1の最大実効レートを取得するとともに、前記アクセスポイントから前記通信相手への信号の物理層レートの情報を前記通信相手から受け取り、前記最大実効レートテーブルで参照して前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路後半の第2の最大実効レートを取得し、前記第1及び第2の最大実効レートに基づいて、前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定する、上記3に記載の通信装置。7前記情報収集部は、自身から前記アクセスポイントまでの経路と前記アクセスポイントから前記通信相手までの経路が同じ周波数に属する場合は、前記第1の最大実効レートと前記第2の最大実効レートの平均値に基づいて前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定し、異なる周波数に属する場合は、前記第1の最大実効レートと前記第2の最大実効レートのうち低い方に基づいて前記アクセスポイントを介した前記通信相手までの最大実効レートを推定する、上記5又は6のいずれかに記載の通信装置。8前記情報収集部は、無線技術を用いて接続される経路の受信電力レベルと最大実効レートの対応関係を記述した最大実効レートテーブルを持ち、前記無線技術を用いて前記通信相手と直接接続する経路で計測した受信電力レベルを前記最大実効レートテーブルで参照して、当該経路の最大実効レートを推定する、上記1に記載の通信装置。9前記情報収集部は、対応最大ストリーム数、アグリゲーションの有効/無効、アグリゲーション最大サイズ、MTU長、プロトコル、使用周波数のうち少なくとも1つを含む送信用パラメーターに応じた複数の最大実効レートテーブルを持ち、前記無線技術を用いて前記通信相手と直接接続する経路の送信用パラメーターを取得し、対応する前記最大実効レートテーブルで参照して、当該経路の最大実効レートを推定する、上記8に記載の通信装置。10前記情報収集部は、無線技術を用いた経路の統計情報と、前記無線技術を用いた経路の物理層レートを前記最大実効レートテーブルで参照して取得した最大実効レートに基づいて、前記無線技術を用いた経路の最大実効レートの推測値を得る、上記3に記載の通信装置。11前記情報収集部は、前記無線技術を用いた経路の統計情報として、過去所定の期間で前記無線技術を用いた経路に前記物理層レートで送信したパケットの正常送信率を取得し、前記最大実効レートテーブルで参照して取得した最大実効レートに前記正常送信率をかけて、前記無線技術を用いた経路の最大実効レートの推測値を得る、上記10に記載の通信装置。12前記経路選択部は、セッション毎に単一の経路を選択する際に、各経路の実効レートの計測値に基づいて、経路毎の残存レートの推測値を取得し、残存レート推測値のうち最大となる経路を選択する、上記2に記載の通信装置。13前記経路選択部は、セッション毎に単一の経路を選択する際に、各経路で既に伝送を行なっているセッションの想定実効レートの合計を算出し、前記情報収集部による各経路の最大実効レートの推測値から想定実効レート合計値を減算して経路毎の残像レートの推測値を求め、残存レート推測値のうち最大である経路を選択する、上記3乃至11のいずれかに記載の通信装置。14前記経路選択部は、各経路を伝送安定度に基づいて優先順位付けし、セッションを伝送するのに必要な実効レートよりも残存実効レートが大きい経路の中で、優先度の最も高い経路を選択する、上記12又は13のいずれかに記載の通信装置。15前記経路選択部は、論理回線毎に単一の経路を選択する際に、経路毎の残存レートの推測値を取得し、残存レート推測値のうち最大となる経路を選択する、上記1に記載の通信装置。16前記経路選択部は、論理回線毎に単一の経路を選択する際に、経路毎の残存レートの推測値を取得し、セッションを伝送するのに必要な実効レートよりも残存実効レートが大きい経路の中で、優先度の最も高い経路を選択する、上記1に記載の通信装置。17前記経路選択部は、各経路の容量に応じて負荷が分散するように経路を選択する、上記1に記載の通信装置。18前記経路選択部は、経路毎の負荷を表すクレジットを定義し、クレジットが最も低い経路を選択し、前記情報収集部が取得した情報に基づく各経路の残存レート推測値から経路毎の重みを定義し、前記の選択した経路に送出するパケットのサイズと当該経路の重みを乗算した値を加算して当該経路のクレジットを更新する、上記17に記載の通信装置。19前記経路選択部は、前記複数の経路から複数を選択し、前記データ伝送部は、前記経路選択部が選択した複数の経路に同じパケットを送出する、上記1に記載の通信装置。20前記データ伝送部は、前記経路選択部が選択したすべての経路にすべてのパケットを送出する、上記19に記載の通信装置。21前記データ伝送部は、前記経路選択部が選択した複数の経路の一部を代表経路とし、前記代表経路にすべてのパケットを送出するとともに、残りの経路には可能な範囲でパケットのコピーを送出する、上記19に記載の通信装置。22前記データ伝送部は、パケット毎にコピー数を決定し、前記経路選択部が選択した複数の経路の中から前記コピー数の経路を選択してパケットを送出する、上記19に記載の通信装置。23通信相手との間に存在する複数の経路の各々の情報を収集する情報収集ステップと、前記情報収集部が収集した情報に基づいて、前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択する経路選択ステップと、前記経路選択部が選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なうデータ伝送ステップと、を有する通信方法。24送信側通信装置と受信側通信装置間に複数の経路が存在する通信システムであって、前記送信側通信装置は、前記複数の経路の各々から収集した情報に基づいて前記複数の経路のうち単一の経路又は複数の経路を選択し、該選択した経路にパケットを振り分けてデータ伝送を行なう、通信システム。