被測定電流を通流する導電部材と、前記被測定電流からの誘導磁界により互いに逆相の出力信号を出力する第一の磁気センサ及び第二の磁気センサと、前記第一の磁気センサの出力信号と前記第二の磁気センサの出力信号とを差動演算する差動部とを具備し、前記第一の磁気センサ及び前記第二の磁気センサの感度軸方向が、同一方向に固定されると共に、前記第一の磁気センサ及び前記第二の磁気センサに印加される前記被測定電流からの誘導磁界の印加方向に対して所定の角度をなし、第一の磁気センサ及び第二の磁気センサに互いに逆方向に誘導磁界が印加されるように固定されたことを特徴とする電流センサ。前記第一の磁気センサが一方の面上に配置され、前記第二の磁気センサが他方の面上に配置される基板を有し、前記導電部材は、断面視にて長軸方向と短軸方向とを有する形状をなしており、前記基板は、前記長軸方向において前記導電部材に並設され、前記基板の面内方向と前記長軸方向とが平行に配置されることを特徴とする請求項1記載の電流センサ。前記基板の厚さ方向における中央の位置が、前記導電部材の高さ方向における中央の位置に対して同一の位置に配置されることを特徴とする請求項2記載の電流センサ。前記第一の磁気センサが配置される第一の基板と、前記第二の磁気センサが配置される第二の基板とを有し、前記導電部材は、断面視にて長軸方向と短軸方向とを有する形状をなしており、前記第一の基板及び前記第二の基板は、前記長軸方向において前記導電部材を挟んで前記導電部材に並設され、前記第一の基板の面内方向及び前記第二の基板の面内方向と前記長軸方向とが平行に配置されることを特徴とする請求項1記載の電流センサ。前記第一の基板の厚み方向の中央の位置及び前記第二の基板の厚み方向の中央の位置が、前記導電部材の高さ方向における中央の位置に対して同一の位置に配置されることを特徴とする請求項4記載の電流センサ。前記導電部材は、断面視にて矩形形状であることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれかに記載の電流センサ。前記第一の磁気センサ及び第二の磁気センサが、磁気抵抗効果素子であることを特徴とする請求項1から請求項6のいずれかに記載の電流センサ。ところで、電気自動車のモータ駆動用の電流の大きさを電流センサで測定する場合、モータ駆動時には被測定電流が大電流となり、モータ停止時には微小電流となる。このため、大電流と微小電流とを共に高精度で測定可能な電流センサが望まれている。また、近年の電流センサの用途拡大に伴い、電流センサの更なる小型化薄型化が望まれている。電流センサの小型化薄型化の観点からは、電流線の近傍に磁気センサを配置することが望ましい。しかしながら、特許文献1記載の電流センサにおいて、一対の磁気センサを電流線の近傍に配置する場合には、電流線を通流する被測定電流からの誘導磁界により一対の磁気センサが磁気飽和する問題がある。特に、測定対象となる被測定電流が大電流の場合においては、被測定電流からの誘導磁界が大きくなるため、磁気センサが磁気飽和しやすくなる。このように、従来の電流センサにおいては、大電流の被測定電流の測定と、電流センサの小型化薄型化とを共に実現することは困難であった。本発明は、かかる点に鑑みて為されたものであり、外乱磁気からのノイズを低減でき、大電流の被測定電流を測定できると共に、小型化薄型化を実現可能な電流センサを提供することを目的とする。本発明の電流センサは、被測定電流を通流する導電部材と、前記被測定電流からの誘導磁界により互いに逆相の出力信号を出力する第一の磁気センサ及び第二の磁気センサと、前記第一の磁気センサの出力信号と前記第二の磁気センサの出力信号とを差動演算する差動部とを具備し、前記第一の磁気センサ及び前記第二の磁気センサの感度軸方向が、同一方向に固定されると共に、前記第一の磁気センサ及び前記第二の磁気センサに印加される前記被測定電流からの誘導磁界の印加方向に対して所定の角度をなし、第一の磁気センサと第二の磁気センサに逆方向に誘導磁界が印加されるように固定されたことを特徴とする。この構成によれば、被測定電流からの誘導磁界により互いに逆相の出力信号が出力されるので、第一の磁気センサ及び第二の磁気センサに共に印加される外乱磁気によるノイズを相殺でき、被測定電流の測定精度を向上することができる。また、被測定電流からの誘導磁界に対し、第一の磁気センサ及び第二の磁気センサから、感度軸方向の磁気ベクトルの大きさに応じた出力信号が出力されるので、被測定電流が大電流の場合においても第一の磁気センサ及び第二の磁気センサの磁気飽和を抑制することができる。これにより、導電部材に第一の磁気センサ及び第二の磁気センサを接近させて配置することが可能となり、電流センサの小型化薄型化を実現することができる。本発明の電流センサにおいては、前記第一の磁気センサが一方の面上に配置され、前記第二の磁気センサが他方の面上に配置される基板を有し、前記導電部材は、断面視にて長軸方向と短軸方向とを有する形状をなしており、前記基板は、前記長軸方向において前記導電部材に並設され、前記基板の面内方向と前記長軸方向とが平行に配置されることが好ましい。この構成によれば、導電部材に並設された基板を挟んで第一の磁気センサ及び第二の磁気センサを配置するので、電流センサの厚みを低減することができ、電流センサの小型化薄型化が可能となる。さらに、基板を介して第一の磁気センサ及び第二の磁気センサを配置するので、第一の磁気センサに印加される外乱磁気と第二の磁気センサに印加される外乱磁気との差を低減することができ、外乱磁気によるノイズの影響を効果的に低減することが可能となる。本発明の電流センサにおいては、前記基板の厚さ方向における中央の位置が、前記導電部材の高さ方向における中央の位置に対して同一の位置に配置されることが好ましい。この構成によれば、電流センサの厚みを低減することができ、電流センサの小型化薄型化が可能となる。さらに、第一の磁気センサ及び第二の磁気センサに印加される誘導磁界の感度軸方向における磁気ベクトルの差を低減できるので、電流センサの検出精度を特に向上することができる。本発明の電流センサにおいては、前記第一の磁気センサが配置される第一の基板と、前記第二の磁気センサが配置される第二の基板とを有し、前記導電部材は、断面視にて長軸方向と短軸方向とを有する形状をなしており、前記第一の基板及び前記第二の基板は、前記長軸方向において前記導電部材を挟んで前記導電部材に並設され、前記第一の基板の面内方向及び前記第二の基板の面内方向と前記長軸方向とが平行に配置されることが好ましい。この構成によれば、導電部材を挟んで、第一の基板及び第二の基板を導電部材に並設するので、電流センサの厚みを低減することができ、電流センサの小型化薄型化が可能となる。本発明の電流センサにおいては、前記第一の基板の厚み方向の中央の位置及び前記第二の基板の厚み方向の中央の位置が、前記導電部材の高さ方向における中央の位置に対して同一の位置に配置されることが好ましい。この構成によれば、電流センサの厚みを低減することができ、電流センサの小型化薄型化が可能となる。さらに、第一の磁気センサ及び第二の磁気センサに印加される誘導磁界の感度軸方向における磁気ベクトルの差を低減できるので、電流センサの検出感度を向上することができる。本発明の電流センサにおいては、前記導電部材は、断面視にて矩形形状であることが好ましい。この構成によれば、導電部材の短軸方向の端部近傍における誘導磁界の印加方向の変化が大きくなるので、第一の磁気センサ及び第二の磁気センサの感度軸方向における磁気ベクトルを小さくすることができ、大電流の被測定電流の測定が可能となる。本発明の電流センサにおいては、前記第一の磁気センサ及び第二の磁気センサが、磁気抵抗素子であることが好ましい。本発明によれば、外乱磁気からのノイズを低減でき、大電流の被測定電流を測定できると共に、小型化薄型化を実現可能な電流センサを提供することができる。以下、本発明の実施の形態について、添付図面を参照して詳細に説明する。図1は、本実施の形態に係る電流センサの断面模式図である。図1に示すように、本実施の形態に係る電流センサ1は、内部に空間を有するケース11と、このケース11内に一部が配置され、一方向に延在する導電部材12を備える。ケース11内の導電部材12には、基板13を介して配設された一対の第一及び第二の磁気センサ14a、14bが配置され、この第一及び第二の磁気センサ14a、14bにより導電部材12を通流する被測定電流の大きさを測定する。なお、図1においては、導電部材12の延在方向に対する垂直方向の断面模式図を示している。ケース11は、例えば、絶縁材料で形成されるが、一部、珪素鋼、パーマロイなどの透磁率が高い材料を含んで構成され、ケース11内への外乱磁気を遮蔽するように構成されても良い。導電部材12は、断面視にて矩形形状をなしており、短軸方向D2の両端の一対の主面12a、12bと、長軸方向D3の両端の一対の端面12c、12dとを有する。基板13は、導電部材12の長軸方向D3における一方の端面12cとケース11との間に図示されない支持部材によって支持され、基板13の面内方向と長軸方向D3とが平行になるように導電部材12に並設される。なお、基板13の面内方向と長軸方向D3とは完全に平行でなくても良く、本発明の効果を奏する範囲で略平行であれば良い。また、基板13は、厚み方向の中央の位置点P1が、導電部材12の高さ方向短軸方向D2の中央の位置点P2と揃うように配置されるF1参照。基板13の一方の面以下、上面というには、第一の磁気センサ14aが配設され、基板13の他方の面以下、下面というには、第二の磁気センサ14bが配設される。また、基板13上には、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの出力信号を演算処理する制御部20図4参照が設けられている。第一及び第二の磁気センサ14a、14bは、導電部材12を通流する被測定電流からの誘導磁界M1図2参照に応じて出力信号を出力する。また、第一及び第二の磁気センサ14a、14bは、感度軸方向D1が導電部材12の長軸方向D3に対して同一方向に固定され、被測定電流からの誘導磁界M1図2参照が、感度軸方向D1に対して所定の角度θをなして印加されるように配設されている。なお、感度軸方向D1は導電部材12の長軸方向D3に対して完全に同一方向でなくても良く、本発明の効果を奏する範囲で略同一方向であれば良い。次に、図2及び図3を参照して本実施の形態に係る電流センサ1の被測定電流測定時における誘導磁界M1について説明する。図2は、本実施の形態に係る電流センサ1における誘導磁界の説明図であり、図3は、図2に示す第一及び第二の磁気センサ14a、14bの部分拡大図である。なお、図2においては、電流センサ1の断面模式図を示し、説明の便宜上、ケース11を省略して示している。図2に示すように、被測定電流が導電部材12を通流すると、導電部材12を中心として導電部材12の外周縁から一定の範囲に誘導磁界M1が生じる。この誘導磁界M1は、被測定電流の通流方向に対して右回りの方向となる。このため、導電部材12の上面側の主面12aの中央部近傍においては、誘導磁界M1の方向が右方向左方向となり、導電部材12の下面側の主面12bの中央部近傍においては、誘導磁界M1の方向が左方向右方向となる。また、導電部材12の端面12c、12dの近傍においては、端面12c、12dの一端側から他端側に向けて誘導磁界M1の方向が、断面視にて曲線状に変化する。このため、導電部材12の端面12cの近傍に配置される第一及び第二の磁気センサ14a、14bに対しては、感度軸方向D1に対する斜め方向から誘導磁界M1が印加される。次に、図3を参照して第一及び第二の磁気センサ14a、14bに対する誘導磁界M1の印加方向について詳細に説明する。図3に示すように、導電部材12の上面側に配置される第一の磁気センサ14aに対しては、感度軸方向D1右方向に対して所定の角度θをなす方向から誘導磁界M1が印加される。また、導電部材12の下面側に配置される第二の磁気センサ14bに対しては、感度軸方向D1の逆方向左方向に対して所定の角度θをなす方向から誘導磁界M1が印加される。ここで、第一の磁気センサ14aの中心点P3に対して印加される誘導磁界M1は、感度軸方向D1の磁気ベクトルM2と、基板13面に垂直方向の磁気ベクトルM3とにベクトル分解される。このため、第一の磁気センサ14aから出力される出力信号は、磁気ベクトルM2の大きさに応じた出力信号が出力される。また、第二の磁気センサ14bの中心点P4に対して印加方向から印加される誘導磁界M1は、感度軸方向D1の逆方向の磁気ベクトルM4と、基板13面に垂直方向の磁気ベクトルM3とにベクトル分解される。このため、第二の磁気センサ14bから出力される出力信号は、磁気ベクトルM4の大きさに応じた出力信号が出力される。すなわち、本実施の形態に係る電流センサ1においては、被測定電流からの誘導磁界M1が、第一及び第二の磁気センサ14a、14bに対して、互いに逆方向の磁気ベクトルM2、M4に分解されて印加される。このため、被測定電流が大電流の場合においても、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの磁気飽和を抑制することができる。また、第一の磁気センサ14aに対しては、感度軸方向D1から所定の角度θをなす方向より誘導磁界M1が印加され、第二の磁気センサ14bに対しては、感度軸方向D1の逆方向から所定の角度θをなす方向より誘導磁界M1が印加される。このため、第一及び第二の磁気センサ14a、14bからは互いに逆相の出力信号が出力される。さらに、第一の及び第二の磁気センサ14a、14bの感度軸方向D1に対して略同一の角度θから誘導磁界M1が印加されるので、感度軸方向D1の磁気ベクトルM2、M4の大きさは略同一となる。このため、第一及び第二の磁気センサ14a、14bから出力される出力信号は、互いに略同一の大きさとなる。さらに、第一及び第二の磁気センサ14a、14bは、感度軸方向D1が略同一方向に固定されているので、外乱磁気Hcに対しては、互いに同相の略同一の出力信号が出力される。したがって、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの出力信号を差動演算することにより、誘導磁界M1からの出力信号が加算処理され、外乱磁気からノイズ成分が同相で除去される。これにより、電流センサ1の測定精度を向上することが可能となる。図4は、本発明の実施の形態に係る電流センサを示す機能ブロック図である。第一の磁気センサ14a及び第二の磁気センサ14bは、それぞれ磁気平衡式センサであり、被測定電流によって発生する磁界を打ち消す方向の磁界を発生可能に配置されたフィードバックコイル141a、141bと、磁気検出素子である2つの磁気抵抗効果素子及び2つの固定抵抗素子からなるブリッジ回路142a、142bとから構成されている。制御部20は、第一の磁気センサ14aのブリッジ回路142aの差動出力を増幅し、フィードバックコイル141aのフィードバック電流を制御する差動電流アンプ211と、第一の磁気センサ14aのフィードバック電流を電圧に変換するI/Vアンプ212と、第二の磁気センサ14bのブリッジ回路142bの差動出力を増幅し、フィードバックコイル141bのフィードバック電流を制御する差動電流アンプ213と、第二の磁気センサ14bのフィードバック電流を電圧に変換するI/Vアンプ214と、I/Vアンプ212、214の差動出力を増幅する差動アンプ222とを含む。フィードバックコイル141a、141bは、ブリッジ回路142の磁気抵抗効果素子の近傍に配置されており、被測定電流により発生する誘導磁界を相殺するキャンセル磁界を発生する。ブリッジ回路142a、142bの磁気抵抗効果素子としては、GMRGiantMagnetoResistance素子やTMRTunnelMagnetoResistance素子などを挙げることができる。磁気抵抗効果素子は、被測定電流からの誘導磁界の印加により抵抗値が変化する。2つの磁気抵抗効果素子と2つの固定抵抗素子によりブリッジ回路212を構成することにより、高感度の電流センサを実現することができる。また、磁気抵抗効果素子を用いることにより、電流センサを設置する基板面と平行な方向に感度軸を配置し易く、平面コイルを使用することが可能となる。ブリッジ回路142a、142bは、被測定電流により生じた誘導磁界M1に応じた電圧差を生じる2つの出力を備える。ブリッジ回路142a、142bの2つの出力は差動電流アンプ211、213で増幅され、増幅された出力がフィードバックコイル141a、141bに電流フィードバック電流として与えられる。このフィードバック電流は、誘導磁界M1に応じた電圧差に対応する。このとき、フィードバックコイル141a、141bには、誘導磁界M1を相殺するキャンセル磁界が発生する。そして、誘導磁界M1とキャンセル磁界とが相殺される平衡状態となったときのフィードバックコイル141a、141bに流れる電流がI/Vアンプ212、214で電圧に変換され、この電圧がセンサ出力となる。なお、差動電流アンプ211においては、電源電圧を、I/V変換の基準電圧フィードバックコイル抵抗の定格内最大値×フルスケール時フィードバックコイル電流に近い値に設定することで、フィードバック電流が自動的に制限され、磁気抵抗効果素子やフィードバックコイルを保護する効果が得られる。また、ここではブリッジ回路142の二つの出力の差動を増幅してフィードバック電流に用いたが、ブリッジ回路からは中点電位のみを出力とし、所定の基準電位との電位差をもとにフィードバック電流としてもよい。差動アンプ222は、I/Vアンプ212、214の出力信号の差動値をセンサ出力として処理する。このような処理を行うことにより、第一の磁気センサ14a、第二の磁気センサ14bの出力信号における地磁気などの外部磁場の影響はキャンセルされ、より高精度に電流を測定できる。本実施例では、磁気平衡式での一例を示したが、第一及び第二の磁気センサの出力をそのまま差動を取る磁気比例式としても良い。なお、上記実施の形態に係る電流センサ1においては、導電部材12の一方の端面12cの近傍に基板13を介して第一及び第二の磁気センサ14a、14bを配置する構成について説明したが、第一及び第二の磁気センサ14a、14bは、導電部材12を挟むように配置してもよい。図5は、本実施の形態に係る電流センサの他の構成例を示す断面模式図であり、図6は、図5に示す第一及び第二の磁気センサ22a、22bをそれぞれ拡大した部分拡大図である。なお、図5、図6においては、図2及び図3に示した電流センサ1と同一の構成要素には、同一の符号を付している。また、以下の説明においては、電流センサ1との相違点を中心に説明し、説明の重複を避ける。図5に示すように、電流センサ2においては、導電部材12の一方の端面12cの近傍に第一の基板21aが並設され、この第一の基板21aとの間で導電部材12を挟んで導電部材12の他方の端面12dの近傍に第二の基板21bが並設される。第一の基板21aの上面には第一の磁気センサ22aが配置され、第二の基板21bの下面には第二の磁気センサ22bが配置される。第一の基板21aの面内方向及び第二の基板21bの面内方向と導電部材12の長軸方向D3とは、平行に配置される。また、第一及び第二の基板21a、21bは、厚み方向の中央の位置が導電部材12の高さ方向短軸方向D2における中央の位置と同一平面内になるように、図示されない支持部材によってケース11内に支持される。次に、本実施の形態に係る電流センサ2における第一及び第二の磁気センサ22a、22bに対する誘導磁界M1の印加方向について説明する。図6に示すように、電流センサ2においては、導電部材12の一方の端面12c近傍に配置された第一の磁気センサ22aに対しては、感度軸方向D1右方向に対して所定の角度θから斜めに誘導磁界M1が印加される。また、導電部材12の他方の端面12d近傍に配置された第二の磁気センサ22bに対しては、感度軸方向D1と逆方向左方向に対して所定の角度θをなす方向から斜めに誘導磁界M1が印加される。第一及び第二の磁気センサ22a、22bに印加される誘導磁界M1は、第一及び第二の基板21a、21bの面内方向に平行な磁気ベクトルM2、M4と、第一及び第二の基板21a、21b面に垂直な磁気ベクトルM3とに分解される。したがって、上述した電流センサ1と同様に、第一及び第二の磁気センサ22a、22bからは、磁気ベクトルM2、M4に応じた出力信号が出力される。このように、導電部材12を挟んで一対の第一及び第二の磁気センサ22a、22bを配置した電流センサ2においても、第一の磁気センサ22aからは感度軸方向D1の磁気ベクトルM2に応じた出力信号が出力され、第二の磁気センサ22bからは感度軸方向D1の逆方向の磁気ベクトルM4に応じた出力信号が出力される。したがって、電流センサ1と同様に第一及び第二の磁気センサ22a、22bの磁気飽和を抑制することが可能となる。次に、本発明の効果を明確にするために行った実施例について説明する。ここでは、本実施の形態に係る電流センサ1の被測定電流の測定範囲と、比較例としての従来の電流センサの被測定電流の測定範囲とを比較しつつ説明する。図7aは、本実施の形態に係る電流センサ1の磁場強度と出力信号との関係を示す図であり、図7bは、比較例に係る電流センサの磁場強度と出力信号との関係を示す図である。なお、図7a、図7bにおいては、本実施の形態に係る電流センサ1と比較例に係る電流センサとに共に同一強度の誘導磁界を印加させた場合の出力信号を示している。図7a、図7bに示すように、本実施の形態に係る電流センサ1においては、被測定電流からの誘導磁界によって印加される磁場強度に対して線形に出力信号が変化する。一方、比較例に係る電流センサにおいては、磁場強度が大きくなるにつれ、出力信号の増加が小さくなる磁気飽和が生じる。このように、本実施の形態に係る電流センサ1によれば、被測定電流が大電流の場合においても磁気飽和が抑制できることが分かる。以上説明したように、本実施の形態に係る電流センサ1においては、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの感度軸方向D1が、第一及び第二の磁気センサ14a、14bに印加される被測定電流からの誘導磁界M1の印加方向に対して所定の角度θをなすように配置される。これにより、第一の磁気センサ14aからは感度軸方向D1の磁気ベクトルM2に応じた出力信号が出力され、第二の磁気センサ14bからは感度軸方向D1に対する逆方向の磁気ベクトルM4に応じた出力信号が出力される。この結果、被測定電流が大電流の場合においても、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの磁気飽和を抑制することが可能となる。したがって、電流センサの測定範囲ダイナミックレンジを拡大することが可能となると共に、導電部材に対して第一及び第二の磁気センサ14a、14bを接近させて配置することも可能となり、電流センサ1の小型化薄型化を実現できる。また、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの感度軸方向D1が同一方向に固定され、第一及び第二の磁気センサ14a、14bに対して互いに逆方向から誘導磁界M1の磁気ベクトルM2、M4が印加されるので、第一及び第二の磁気センサ14a、14bから互いに逆相の出力信号が出力される。このため、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの出力信号を差動演算することにより、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの出力信号が加算されて検出感度を増大させることができる。さらに、第一及び第二の磁気センサ14a、14bに対して外乱磁気が同一方向から印加されるので、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの出力信号を差動演算することにより、外乱磁気によるノイズを相殺することが可能となる。さらに、本実施の形態に係る電流センサ1においては、導電部材12の端面12cの近傍に基板13を配置し、この基板13を挟んで一対の第一及び第二の磁気センサ14a、14bを配置するので、第一の磁気センサ14aと第二の磁気センサ14bとの間の距離を小さくすることができる。このように、第一及び第二の磁気センサ14a、14bを近接して配置することにより、第一の磁気センサ14aに印加される外乱磁気と第二の磁気センサ14bに印加される外乱磁気Hcとの差を低減でき、外乱磁気Hcの影響を効果的に相殺することができる。特に、本実施の形態に係る電流センサ1においては、基板13の厚み方向の中央の位置点P1と導電部材12の短軸方向D3の中央の位置点P2とを同一面F1内に配置することにより、第一の磁気センサ14aに印加される磁気ベクトルM2の大きさと、第二の磁気センサ14bに印加される磁気ベクトルM4の大きさとが最大となる。この結果、被測定電流の検出感度を向上させることができる。本発明は上記実施の形態に限定されず、種々変更して実施することができる。例えば、上記実施の形態における各素子の大きさなどは適宜変更して実施することが可能である。また、上記実施の形態においては、磁気平衡式電流センサに磁気抵抗効果素子を用いた場合について説明しているが、磁気平衡式電流センサにホール素子やその他の磁気検出素子を用いて構成してもよい。その他、本発明は、本発明の範囲を逸脱しないで適宜変更して実施することができる。例えば、上記実施の形態に係る電流センサ1においては、断面視にて矩形形状を有する導電部材12を用いる構成について説明したが、導電部材12の形状は、この構成に限定されず適時変更可能である。導電部材12の形状としては、例えば、断面視にて楕円形状や、扁平形状等、本発明の効果が得られる範囲であれば適時変更可能である。また、第一及び第二の磁気センサ14a、14bは、上記配置構成に限定されず、導電部材12を通流する被測定電流からの誘導磁界が、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの感度軸方向D1に対して所定の角度θをなして印加され、互いに逆相の出力信号を出力する配置構成であれば、どのような配置構成であってもよい。ここでいう、逆相とは、差動演算後に十分な出力信号が得られる程度に位相ズレした範囲を含むものである。さらに、上記実施の形態に係る電流センサ1においては、第一及び第二の磁気センサ14a、14bに対して印加される誘導磁界M1の角度θは、第一及び第二の磁気センサ14a、14bの磁気飽和を抑制できる範囲であればそれぞれ異なる角度であってもよい。また、基板13並びに第一及び第二の基板21a、21bは、上記配置構成に限定されず、電流センサ1、2の小型化薄型化が可能な範囲であればどのような配置構成であってもよい。例えば、基板13並びに第一及び第二の基板21a、21bは、厚さ方向の中央の位置が、導電部材12の高さ方向短軸方向D2における中央の位置に対して、同一の位置となるように配置すればよい。なお、導電部材12の高さ方向短軸方向D2における中央の位置に対して完全に同一の位置である必要はなく、本発明の効果を奏する範囲で略同一であれば良い。さらに、基板13及び第一及び第二の基板21a、21bが、導電部材12の長軸方向に対して所定の角度、傾斜して配置されていてもよい。さらに、上記実施の形態に係る電流センサ1においては、第一の磁気センサ14aの出力信号を演算処理する第一の制御部と、第二の磁気センサ14bの出力信号を演算処理する第二の制御部とをそれぞれ設けてもよい。この場合においては、第一及び第二の磁気センサ14a、14b並びに第一及び第二の制御部を、基板13の上面及び下面に上下対称に設けることが好ましい。この構成により、第一及び第二の磁気センサ14a、14b並びに第一及び第二の演算部に対して外乱磁気が均等に印加されるので、外乱磁気によるノイズを効果的に低減できる。また、上記実施の形態に係る電流センサ1においては、制御部20を基板13面内において、導電部材12から離れた位置に設けることが導電部材12からのノイズを軽減する観点から好ましい。さらに、上記実施の形態に係る電流センサ1においては、導電部材12と基板13との間に遮蔽部材電磁シールドを設けてもよい。このように遮蔽部材を設けることにより、導電部材12の電圧に由来するノイズを吸収でき、被測定電流の測定精度を向上できる。さらにまた、上記本実施の形態では、第一の磁気センサ、第二の磁気センサとして、磁気平衡式センサを使用する構成としたが、この構成に限定されるものではない。磁気センサは、電流線を通る被測定電流からの誘導磁界により互いに逆相の出力信号を出力するものであればよく、例えば、磁気比例式センサを使用してもよい。磁気比例式センサを使用することで、磁気平衡式センサを使用する構成と比較して消費電力を低減することが可能である。