"光軸に沿って物体側から順に並んだ複数のレンズと、光軸に対して回転対称形状の回折格子を有する回折光学素子とを備えた光学系であって、前記複数のレンズにおけるいずれかのレンズ面に前記回折光学素子が配置されており、前記複数のレンズにおける最も物体側のレンズから前記回折光学素子が設けられたレンズまでの各レンズの合成焦点距離をfaとし、前記回折光学素子が配置されたレンズ面の曲率半径をRdとしたとき、次式0.50<fa/Rd<0.90の条件、および、次式1.10<fa/Rd<2.00の条件のうちいずれか一方を満足することを特徴とする光学系。前記光学系は、前記複数のレンズを用いて、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群とを備えることを特徴とする請求項1に記載の光学系。前記第1レンズ群におけるいずれかのレンズ面に前記回折光学素子が配置されることを特徴とする請求項2に記載の光学系。前記第1レンズ群におけるいずれかのレンズ面は像側のレンズ面であることを特徴とする請求項3に記載の光学系。前記第1レンズ群の焦点距離をf1としたとき、次式0.50<f1/fa<0.80の条件を満足することを特徴とする請求項2から4のいずれか一項に記載の光学系。前記第1レンズ群におけるいずれかのレンズ面に前記回折光学素子が配置されており、前記光学系の焦点距離をfとし、前記回折光学素子の焦点距離をfdとしたとき、次式0.030<f/fd<0.060の条件を満足することを特徴とする請求項2から5のいずれか一項に記載の光学系。前記光学系の全長をLとし、前記光学系の焦点距離をfとしたとき、次式0.50<L/f<0.75の条件を満足することを特徴とする請求項2から6のいずれか一項に記載の光学系。物体の像を所定の面上に結像させる光学系を備えた光学機器であって、前記光学系が請求項1から7のいずれか一項に記載の光学系であることを特徴とする光学機器。光軸に沿って物体側から順に並んだ複数のレンズと、光軸に対して回転対称形状の回折格子を有する回折光学素子とを備えた光学系における回折光学素子の配置方法であって、前記複数のレンズにおけるいずれかのレンズ面に前記回折光学素子を配置し、前記複数のレンズにおける最も物体側のレンズから前記回折光学素子が設けられたレンズまでの各レンズの合成焦点距離をfaとし、前記回折光学素子が配置されたレンズ面の曲率半径をRdとしたとき、次式0.50<fa/Rd<0.90の条件、および、次式1.10<fa/Rd<2.00の条件のうちいずれか一方を満足するようにしたことを特徴とする回折光学素子の配置方法。しかしながら、従来の回折光学素子を備えた光学系では、ゴーストの発生を考慮していないため、ゴーストによる不具合が発生するおそれがあった。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、ゴーストの発生を抑えた光学系、光学機器、および回折光学素子の配置方法を提供することを目的とする。このような目的達成のため、本発明に係る光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ複数のレンズと、光軸に対して回転対称形状の回折格子を有する回折光学素子とを備えた光学系であって、前記複数のレンズにおけるいずれかのレンズ面に前記回折光学素子が配置されており、前記複数のレンズにおける最も物体側のレンズから前記回折光学素子が設けられたレンズまでの各レンズの合成焦点距離をfaとし、前記回折光学素子が配置されたレンズ面の曲率半径をRdとしたとき、次式0.50<fa/Rd<0.90の条件、および、次式1.10<fa/Rd<2.00の条件のうちいずれか一方を満足している。なお、上述の光学系は、前記複数のレンズを用いて、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群とを備えることが好ましい。また、上述の光学系において、前記第1レンズ群におけるいずれかのレンズ面に前記回折光学素子が配置されることが好ましい。また、上述の光学系において、前記第1レンズ群におけるいずれかのレンズ面は像側のレンズ面であることが好ましい。また、上述の光学系において、前記第1レンズ群の焦点距離をf1としたとき、次式0.50<f1/fa<0.80の条件を満足することが好ましい。また、上述の光学系において、前記第1レンズ群におけるいずれかのレンズ面に前記回折光学素子が配置されており、前記光学系の焦点距離をfとし、前記回折光学素子の焦点距離をfdとしたとき、次式0.030<f/fd<0.060の条件を満足することが好ましい。また、上述の光学系において、前記光学系の全長をLとし、前記光学系の焦点距離をfとしたとき、次式0.50<L/f<0.75の条件を満足することが好ましい。また、本発明に係る光学機器は、物体の像を所定の面上に結像させる光学系を備えた光学機器であって、前記光学系として本発明に係る光学系を用いている。また、本発明に係る回折光学素子の配置方法は、光軸に沿って物体側から順に並んだ複数のレンズと、光軸に対して回転対称形状の回折格子を有する回折光学素子とを備えた光学系における回折光学素子の配置方法であって、前記複数のレンズにおけるいずれかのレンズ面に前記回折光学素子を配置し、前記複数のレンズにおける最も物体側のレンズから前記回折光学素子が設けられたレンズまでの各レンズの合成焦点距離をfaとし、前記回折光学素子が配置されたレンズ面の曲率半径をRdとしたとき、次式0.50<fa/Rd<0.90の条件、および、次式1.10<fa/Rd<2.00の条件のうちいずれか一方を満足するようにしている。本発明によれば、ゴーストの発生を抑えることができる。以下、本願の好ましい実施形態について図を参照しながら説明する。本願に係る光学系の一例である望遠レンズTLを備えたデジタル一眼レフカメラCAMが図9に示されている。図9に示すデジタル一眼レフカメラCAMにおいて、不図示の物体被写体からの光は、望遠レンズ撮影レンズTLで集光されて、クイックリターンミラーMを介して焦点板F上に結像される。焦点板F上に結像された光は、ペンタプリズムP中で複数回反射されて接眼レンズEへと導かれる。これにより、撮影者は、接眼レンズEを介して物体被写体の像を正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラーMが光路外へ退避し、望遠レンズTLで集光された物体被写体からの光は、撮像素子C上に結像されて被写体の像を形成する。これにより、物体被写体からの光は、撮像素子C上に結像されて当該撮像素子Cにより撮像され、物体被写体の画像として不図示のメモリーに記録される。このようにして、撮影者はデジタル一眼レフカメラCAMによる物体被写体の撮影を行うことができる。なお、クイックリターンミラーMを有しないカメラであっても、上記カメラCAMと同様の効果を得ることができる。また、図9に示すデジタル一眼レフカメラCAMは、望遠レンズTLを着脱可能に保持する構成であってもよく、望遠レンズTLと一体に構成されるものであってもよい。望遠レンズTLは、例えば図1に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ複数のレンズL1,L2,...と、光軸に対して回転対称形状の回折格子図示せずを有する回折光学素子DOEとを備え、これら複数のレンズL1,L2,...におけるいずれかのレンズ面例えば、第4面に回折光学素子DOEが配置されるようになっている。このような構成の望遠レンズTLにおいて、複数のレンズL1,L2,...における最も物体側のレンズから回折光学素子DOEが設けられたレンズまでの各レンズの合成焦点距離をfaとし、回折光学素子DOEが配置されたレンズ面の曲率半径をRdとしたとき、次の条件式1および条件式2のうちいずれか一方を満足することが好ましい。0.50<fa/Rd<0.90...11.10<fa/Rd<2.00...2本実施形態の回折光学素子DOEとして、例えば、互いに異なる材質の2種類の回折素子要素が同一の回折格子で接する、いわゆる密着複層型の回折光学素子が用いられる。本実施形態における2種類の回折素子要素の材質は、それぞれ、第1の紫外線硬化樹脂と、該第1の紫外線硬化樹脂とは異なる第2の紫外線硬化樹脂である。一般に、紫外線硬化樹脂による成形では、余分な樹脂を逃がすための樹脂溜を外周部に設ける必要があり、レンズ外径を多少大きくする必要がある。製品の外径を極力抑えるため、例えば図3に示すように、配置対象のレンズLdにおける像面側のレンズ面Sdに回折光学素子DOEを配置するのが望ましい。一般に、回折光学素子への入射光は、素子に対して略垂直に入射し、略垂直に射出されるように構成されることが望ましい。しかしながら、図3に示すように、回折光学素子DOEを配置したレンズ面Sdへの入射光が、当該レンズ面Sdに対して略垂直に入射し、略垂直に射出されるように構成されると、像面I近傍からの反射光が当該レンズ面Sdで反射し、再度像面Iに到達するゴーストが発生する。像面I近傍の反射面とは、銀塩写真カメラにおいてはフィルム面であり、デジタル一眼レフカメラにおいては、センサー面やローパスフィルター面である。特に、デジタル一眼レフカメラにおいては、顕著なゴーストが発生してしまう。条件式1および条件式2は、上記ゴーストを回避するための条件式である。条件式1の下限値を下回る条件である場合、回折光学素子DOEへの入射光の角度がつきすぎ、回折効率が低下してしまう。一方、条件式1の上限値を上回る条件である場合、式の値が1に近くなると、ゴースト光が問題となる。なお、条件式1の上限値を0.88とすることにより、本願の効果をより良好に発揮することができる。さらに、条件式1の上限値を0.85とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。条件式2の下限値を下回る条件である場合、式の値が1に近くなると、ゴースト光が問題となる。一方、条件式2の上限値を上回る条件である場合、回折光学素子DOEへの入射光の角度がつきすぎ、回折効率が低下してしまう。なお、条件式2の下限値を1.15とすることにより、本願の効果をより良好に発揮することができる。さらに、条件式2の下限値を1.20とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。条件式1もしくは条件式2を満足する場合の、像面Iと回折光学素子DOEが配置されたレンズ面Sdとの間のゴースト光を図4に示す。図4に示すように、像面Iで反射し、回折光学素子DOEが配置されたレンズ面Sdで反射して、再度像面Iに到達する光は分散し、ゴースト光としては問題とならない。このように、条件式1もしくは条件式2を満足することで、ゴーストの発生を抑えた光学系望遠レンズTLおよび、これを備えた光学機器デジタル一眼レフカメラCAMを得ることが可能になる。なお、このような望遠レンズTLは、例えば図1に示すように、複数のレンズL1,L2,...を用いて、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2とを備えることが好ましい。このようにすれば、全長が短縮された望遠レンズTLを得ることができ、このような全長が短縮された望遠レンズTLで発生するゴーストを効果的に抑えることができる。また、このような望遠レンズTLにおいて、第1レンズ群G1におけるいずれかのレンズ面例えば、第4面に回折光学素子DOEが配置されることが好ましい。このようにすれば、第1レンズ群G1には幅の広い光が入るので、当該第1レンズ群G1に回折光学素子DOEを設けることで、回折光学素子DOEによる効果を高めることができる。また、このような望遠レンズTLにおいて、第1レンズ群G1におけるいずれかのレンズ面は像側のレンズ面例えば、第4面であることが好ましい。このようにすれば、第1レンズ群G1には幅の広い光が入るので、当該第1レンズ群G1に回折光学素子DOEを設けることで、回折光学素子DOEによる効果を高めることができる。また、このような望遠レンズTLにおいて、第1レンズ群G1の焦点距離をf1としたとき、次の条件式3で表される条件を満足することが好ましい。0.50<f1/fa<0.80...3条件式3は、回折光学素子DOEの最適な配置を示す条件式である。条件式3の下限値を下回る条件である場合、回折光学素子DOEが物体側すぎて、回折光学素子DOEの格子面の拡散によるフレアが目立ってしまう。一方、条件式3の上限値を上回る条件である場合、回折光学素子DOEが像面側すぎて、軸上色収差等の補正が困難となり、回折光学素子DOEのメリットである全長短縮を達成できない。なお、条件式3の下限値を0.52、または条件式3の上限値を0.78とすることにより、本願の効果をより良好に発揮することができる。さらに、条件式3の下限値を0.55、または条件式3の上限値を0.75とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。また、このような望遠レンズTLにおいて、第1レンズ群G1におけるいずれかのレンズ面に回折光学素子DOEが配置されており、望遠レンズTLの焦点距離をfとし、回折光学素子DOEの焦点距離をfdとしたとき、次の条件式4で表される条件を満足することが好ましい。0.030<f/fd<0.060...4条件式4は、回折光学素子DOEの最適な屈折力を示す条件式である。条件式4の下限値を下回る条件である場合、回折光学素子DOEの効果が十分に得られず、回折光学素子DOEのメリットである全長短縮を達成できない。一方、条件式4の上限値を上回る条件である場合、回折光学素子DOEの屈折力が強すぎて、回折格子のピッチが細かくなりすぎ、回折効率の低下を招いてしまう。なお、条件式4の下限値を0.032、または条件式4の上限値を0.057とすることにより、本願の効果をより良好に発揮することができる。さらに、条件式4の下限値を0.033、または条件式4の上限値を0.055とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。また、このような望遠レンズTLにおいて、望遠レンズTLの全長をLとし、望遠レンズTLの焦点距離をfとしたとき、次の条件式5で表される条件を満足することが好ましい。0.50<L/f<0.75...5条件式5は、テレ比に関する条件式である。条件式5の下限値を下回る条件である場合、すなわち光学全長が短くなると、第1レンズ群G1で発生する球面収差等の諸収差が増大し、補正しきれなくなる。一方、条件式4の上限値を上回る条件である場合、すなわち光学全長が長くなると、第1レンズ群G1の屈折力が弱まるとともに、必要となる回折光学素子DOEの屈折力も弱まり、所望の波長域における軸上の色収差を補正しきれなくなる。なお、条件式5の下限値を0.55、または条件式5の上限値を0.73とすることにより、本願の効果をより良好に発揮することができる。さらに、条件式5の下限値を0.60、または条件式5の上限値を0.70とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。ここで、以上のような構成の望遠レンズTLにおける回折光学素子DOEの配置方法について、図10を参照しながら説明する。まず、望遠レンズTLの各レンズL1,L2,...における所定のレンズ面例えば、第4面に回折光学素子DOEを配置するステップS1。次に、円筒状の鏡筒内に、各レンズL1,L2,...を回折光学素子DOEとともにそれぞれ組み込むステップS2。各レンズを鏡筒内に組み込む際、光軸に沿った順にレンズを1つずつ鏡筒内に組み込んでもよく、一部または全てのレンズを保持部材で一体保持してから鏡筒部材と組み立ててもよい。鏡筒内に各レンズを組み込んだ後、鏡筒内に各レンズが組み込まれた状態で物体の像が形成されるか、すなわち各レンズの中心が揃っているかを確認するステップS3。そして、像が形成されるか確認した後、望遠レンズTLの各種動作を確認するステップS4。各種動作の一例としては、遠距離物体から近距離物体への合焦を行うレンズ群が光軸方向に沿って移動する合焦動作、少なくとも一部のレンズが光軸と直交方向の成分を持つように移動する手ブレ補正動作などが挙げられる。なお、各種動作の確認順番は任意である。このような方法によれば、ゴーストの発生を抑えた光学系望遠レンズTLを得ることができる。また、本実施形態によれば、上述のように光学系中に回折光学素子DOEを適切に用いることで、色収差等の諸収差を良好に補正しつつ、テレ比の小さいレンズ全長の短い、高い光学性能を有した望遠型の光学系望遠レンズTLおよび、これを用いた光学機器デジタル一眼レフカメラCAMを達成することができる。第1実施例以下、本願の各実施例を添付図面に基づいて説明する。まず、本願の第1実施例について図1~図2および表1を用いて説明する。図1は、第1実施例に係る望遠レンズTLの断面図である。第1実施例に係る望遠レンズTLは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とを備えて構成される。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズである第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第2レンズL2と、接合レンズである第3レンズL3と、接合レンズである第4レンズL4とを有して構成され、第2レンズL2における像面I側のレンズ面に回折光学素子DOEが配置される。回折光学素子DOEは、互いに異なる材質の2種類の回折素子要素が同一の回折格子で接する密着複層型の回折光学素子であり、2種類の紫外線硬化樹脂によって1次の回折格子光軸に対して回転対称形状の回折格子が形成される。第2レンズ群G2は、接合レンズである第5レンズL5から構成される。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、接合レンズである第6レンズL6と、接合レンズである第7レンズL7と、単レンズである第8レンズL8と、接合レンズである第9レンズL9と、単レンズである第10レンズL10とから構成される。また、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間に、絞りSが設けられる。以下に、表1~表3を示すが、これらは第1~第3実施例に係る望遠レンズの諸元の値をそれぞれ掲げた表である。各表の[全体諸元]において、fは焦点距離を、FNOはFナンバーを、ωは半画角最大入射角:単位は°を、Yは像高を、Bfはバックフォーカス空気換算長を、Lはレンズ全長空気換算長をそれぞれ示す。また、[レンズデータ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の番号を、riは物体側からi番目のレンズ面の曲率半径を、diは物体側からi番目のレンズ面とi1番目のレンズ面のレンズ厚または空気間隔を、ndはd線波長λ=587.6nmに対する屈折率を、νdはd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をそれぞれ示す。また、[回折面データ]において示す回折面の位相形状ψは、光軸に対して垂直な方向の高さをhとし、回折光の回折次数をmとし、設計波長をλ0とし、位相係数をCiただし、i=1,2,3,...としたとき、次式6によって表わされる。ψh,m={2π/m×λ0}×C2×h2C4×h4C6×h6......6また、任意の波長λおよび任意の回折次数mにおける回折面の屈折力φDは、最も低次の位相係数C1を用いて、次式7のように表わすことができる。φDh,m=-2×C1×m×λ/λ0...7また、[回折面データ]において位相係数を示すが、Enは×10nを示す。なお、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離f、曲率半径ri、面間隔di、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、後述の第2~第3実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。下の表1に、第1実施例における各諸元を示す。なお、表1における面番号1~29は、図1における面1~29と対応している。また、第1実施例において、第5面が回折面となっている。表1[全体諸元]f=29100FNO=412ω=85Y=2164Bf=5479L=18971[レンズ諸元]面番号ridindνd1222223651169685552101875702539401967015168641420190102015278334520190102015571500回折面62019011237621021050148757048452388300174953539138578227410605772001803833911296539401487570412352726399133817621681846723814324449115165845091540263196116∞780絞り1773930100184672381877336331167273211946458165201746072721846723821374331001883040822411561272333556708018830408249710835025884195111620036326271291001883040827881121185287018347615796537292146075479[回折面データ]m=1C1=6049E05C2=9191E10図2は、第1実施例に係る望遠レンズTLの諸収差図である。各収差図において、FNOはFナンバーを、Yは像高をそれぞれ示す。また、各収差図において、dはd線λ=587.6nm、gはg線λ=435.8nmにおける収差をそれぞれ示す。また、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。以上、収差図の説明は他の実施例においても同様である。そして、各収差図より、第1実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第1実施例の望遠レンズTLを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。第2実施例以下、本願の第2実施例について図5~図6および表2を用いて説明する。図5は、第2実施例に係る望遠レンズTLの断面図である。第2実施例に係る望遠レンズTLは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2とを備えて構成される。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第2レンズL2と、接合レンズである第3レンズL3と、接合レンズである第4レンズL4とを有して構成され、第2レンズL2における像面I側のレンズ面に回折光学素子DOEが配置される。回折光学素子DOEは、第1実施例の回折光学素子と同様であり、詳細な説明を省略する。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、単レンズである第5レンズL5と、接合レンズである第6レンズL6と、接合レンズである第7レンズL7と、接合レンズである第8レンズL8と、単レンズである第9レンズL9と、単レンズである第10レンズL10とから構成される。また、第7レンズL7と第8レンズL8との間に、絞りSが設けられる。下の表2に、第2実施例における各諸元を示す。なお、表2における面番号1~29は、図5における面1~29と対応している。また、第2実施例において、第5面が回折面となっている。表2[全体諸元]f=29104FNO=412ω=85Y=2164Bf=5300L=18999[レンズ諸元]面番号ridindνd189990101317243460214513032015311322340915168641413378101015278334513378101015571500回折面6133781015765200120014875704834315030018108294913019915251039040220186713681125522111514875704125014995501329654415018794382142802541015135618308176642581647760120166354921725863406184672381872963700196098951214905681204259512018830408217878430022∞160絞り23308686150187633612437619479155904102540022700264588611718830408271822322257289504442916421314291937195300[回折面データ]m=1C1=7024E05C2=5060E09図6は、第2実施例に係る望遠レンズTLの諸収差図である。そして、各収差図より、第2実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第2実施例の望遠レンズTLを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。第3実施例以下、本願の第3実施例について図7~図8および表3を用いて説明する。図7は、第3実施例に係る望遠レンズの断面図である。第3実施例に係る望遠レンズTLは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とを備えて構成される。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズである第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第2レンズL2と、両凹形状の負レンズである第3レンズL3と、単レンズである第4レンズL4と、単レンズである第5レンズL5とを有して構成され、第3レンズL3における像面I側のレンズ面に回折光学素子DOEが配置される。回折光学素子DOEは、第1実施例の回折光学素子と同様であり、詳細な説明を省略する。第2レンズ群G2は、接合レンズである第6レンズL6から構成される。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、接合レンズである第7レンズL7と、接合レンズである第8レンズL8と、単レンズである第9レンズL9と、接合レンズである第10レンズL10と、単レンズである第11レンズL11とから構成される。また、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間に、絞りSが設けられる。下の表3に、第3実施例における各諸元を示す。なお、表3における面番号1~29は、図7における面1~29と対応している。また、第3実施例において、第7面が回折面となっている。表3[全体諸元]f=29165FNO=412ω=85Y=2164Bf=5627L=19044[レンズ諸元]面番号ridindνd1928541206148757042257102015363888922148757044252914277575629525017015412610140001015278334710140001015571500回折面81014000159526458651487570410186838106113963342116477338122909924871341263372051846723814198225136156386071545285226616∞796絞り173673291001846723818421393821620036319550461002012874149617283285212970210016700472225572550682313551910018830408244144315025553044451620036326369511061883040827832057102328561563591540747229117405305627[回折面データ]m=1C1=8605E05C2=1979E09図8は、第3実施例に係る望遠レンズTLの諸収差図である。そして、各収差図より、第3実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第3実施例の望遠レンズTLを搭載することにより、デジタル一眼レフカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。下の表4に、各実施例における条件式対応値を示す。表4において、fは望遠レンズTL全系の焦点距離を、f1は第1レンズ群G1の焦点距離を、f2は第2レンズ群G2の焦点距離を、f3は第3レンズ群G3の焦点距離を、faは最も物体側のレンズから回折光学素子DOEが設けられたレンズまでの各レンズの合成焦点距離を、fdは回折光学素子DOEの焦点距離を、Rdは回折光学素子DOEが配置されたレンズ面の曲率半径を、Lはレンズ全長空気換算長をそれぞれ示す。表4第1実施例第2実施例第3実施例f291002910429165f18750680510932f2741248278914f324707―36479fa144181119515551fd826651711876581084Rd201901337810140L189711899919044fa/Rd071084153f1/fa061061070f/fd003500410050L/f065065065このように各実施例では、上述した各条件式がそれぞれ満たされていることが分かる。なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。上述の各実施例において、3群構成を示したが、4群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用することができ、オートフォーカス用の超音波モーター等を用いたモーター駆動にも適している。特に、第2レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第2レンズ群又は第3レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズあるいはプラスチックレンズとしてもよい。また、開口絞りは第2レンズ群又は第3レンズ群近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。また、本実施形態では、光学系の一例として望遠レンズを例に説明したが、これに限られるものではなく、例えば、ズームレンズ等の光学系であってもよい。また、本実施形態の望遠レンズ光学系をデジタル一眼レフカメラに使用しているが、これに限られるものではなく、例えば、デジタルスチルカメラやデジタルビデオカメラ等の光学機器にも使用することができる。"