"コンピュータを、該コンピュータを含む印刷プロセスに接続される画像形成装置の能力と、該コンピュータを含む印刷プロセスに接続される各機器の能力と、を取得する取得手段、受け付けた印刷ジョブが前記取得した画像形成装置の能力で出力できないとき、前記取得した印刷プロセスに接続された各機器の能力で出力できるか否かを判断する判断手段、して機能させ、前記判断手段により印刷プロセスに接続された各機器の能力で出力できないと判断された機能の使用を禁止することを特徴とした印刷管理プログラム。前記コンピュータを、更に、前記画像形成装置の能力で印刷できる機能と前記印刷プロセスに接続された各機器の能力で印刷できる機能とが区別可能なように表示させる表示手段、該表示される内容に基づいてユーザによる印刷設定を受け付け可能なユーザインタフェース手段、として機能させることを特徴とする請求項1の印刷管理プログラム。前記画像形成装置の能力には、前記画像形成装置単独で実行可能な機能の情報及び前記機能の組合せにより禁止される禁則情報が含まれ、前記印刷プロセス全体に含まれるデバイスの能力には、前記印刷プロセス全体に含まれるデバイスで実行可能な機能の情報、前記機能の組合せにより禁止される禁則情報及び前記機能の順番により禁止される禁則情報が含まれることを特徴とする請求項1又は2記載の印刷管理プログラム。前記画像形成装置の能力で処理できる機能により、受け付けた印刷ジョブを実行できないが、前記印刷プロセス全体に含まれるデバイスの能力で処理できる機能により、受け付けた印刷ジョブを実行できるとき、前記画像形成装置の能力で処理できる機能により実行できるものとして印刷ジョブを生成することを特徴とした請求項1乃至3何れか一項記載の印刷管理プログラム。前記画像形成装置の能力で処理できる機能により、受け付けた印刷ジョブを実行できないが、前記印刷プロセス全体に含まれるデバイスの能力で処理できる機能により、受け付けた印刷ジョブを実行できるとき、前記画像形成装置の能力で処理できる機能と前記印刷プロセス全体に含まれるデバイスの能力で処理できる機能とにより実行できるものとして印刷ジョブを生成することを特徴とした請求項1乃至3何れか一項記載の印刷管理プログラム。コンピュータを含む印刷プロセスに接続される画像形成装置の能力、該コンピュータを含む印刷プロセスに接続される各機器の能力と、を取得する取得手段と、受け付けた印刷ジョブが前記取得した画像形成装置の能力で出力できないとき、前記取得した印刷プロセスに接続された各機器の能力で出力できるか否かを判断する判断手段とを有し、前記判断手段により印刷プロセスに接続された各機器の能力で出力できないと判断された機能の使用を禁止することを特徴とする印刷管理装置。コンピュータによって実行される印刷管理方法であって、前記コンピュータが、該コンピュータを含む印刷プロセスに接続される画像形成装置の能力、該コンピュータを含む印刷プロセスに接続される各機器の能力を取得する取得ステップと、受け付けた印刷ジョブが前記取得した画像形成装置の能力で出力できないとき、前記取得した印刷プロセスに接続された各機器の能力で出力できるか否かを判断する判断ステップとを実行し、前記判断手段により印刷プロセスに接続された各機器の能力で出力できないと判断された機能の使用を禁止することを特徴とする印刷管理方法。コンピュータにより実行可能な請求項1に記載の印刷管理プログラムと、印刷管理装置とを有することを特徴とする印刷システム。前記印刷管理装置は、該コンピュータを含む印刷プロセスに接続される画像形成装置及び各機器と接続されていることを特徴とする請求項8記載の印刷システム。PP事業ではプリンタ装置にパンチ穴あけやステープルが可能なフィニッシャが接続されるだけでなく、単体でパンチ穴あけやステープルを行うデバイス装置、単体の折機や裁断機など多用なデバイス装置を組み合わせて1つの印刷出力物を生成する。したがって、プリンタ装置の能力だけで利用できる機能を制限すると、単体でパンチ穴あけやステープルを行うデバイス装置があるにも拘わらず、印刷プロセス全体では出力可能な印刷出力物の印刷ジョブを生成することができないという問題があった。また、禁則設定により同時に利用できないプリンタ装置の機能であっても、印刷プロセス全体では単体でパンチ穴あけやステープルを行うデバイス装置で実行できることもあるが作業者に伝えることができないという問題があった。本発明は、上記の点に鑑みなされたもので、印刷プロセス全体を考慮した印刷設定を行うことができる印刷管理プログラム、印刷管理装置、印刷管理方法及び印刷システムを提供することを目的とする。上記した課題を解決するため、本発明は、コンピュータを、該コンピュータを含む印刷プロセスに接続される画像形成装置の能力と、該コンピュータを含む印刷プロセスに接続される各機器の能力と、を取得する取得手段、受け付けた印刷ジョブが前記取得した画像形成装置の能力で出力できないとき、前記取得した印刷プロセスに接続された各機器の能力で出力できるか否かを判断する判断手段、して機能させ、前記判断手段により印刷プロセスに接続された各機器の能力で出力できないと判断された機能の使用を禁止することを特徴とした印刷管理プログラムであることを特徴とする。なお、本発明の構成要素、表現または構成要素の任意の組合せを、方法、装置、システム、コンピュータプログラム、記録媒体、データ構造などに適用したものも本発明の態様として有効である。本発明によれば、印刷プロセス全体を考慮した印刷設定を行うことができる印刷管理プログラム、印刷管理装置、印刷管理方法及び印刷システムを提供可能である。次に、本発明を実施するための最良の形態を、以下の実施例に基づき図面を参照しつつ説明していく。なお、以下の説明における印刷システムは本発明を理解しやすくするためのものであり、本発明は以下の印刷システムに限定されるものではない。図1は本発明に係る印刷システムの全体構成の一例を示すブロック図である。本発明に係る印刷システムは、一つもしくは複数のエンドユーザ環境1と、POD印刷システム環境2とがLANなどのネットワーク3を介して接続されている。エンドユーザ環境1は例えば社内イントラネットに接続されたクライアントPC11を所有する環境である。クライアントPC11はPOD印刷業務向けアプリケーションの一例としての印刷ジョブ生成アプリケーション12が搭載されており、印刷ジョブの生成を行うことができる。印刷ジョブ生成アプリケーション12は用紙面に複数の論理的なページイメージを複数貼り付けるためのNumberUp面付け機能、あるいはヘッダー、フッター、ページ番号などを付加するためのイメージ編集機能を実行することができる。また、印刷ジョブ生成アプリケーション12は印刷製本のための穴あけ指示やステープル留めなどの指示を指定することができる。POD印刷システム環境2は、工程管理部20と、デジタル印刷部30と、ポストプレス部40とがオンラインで接続されている。工程管理部20はPOD印刷システム環境2においてデジタル印刷部30やポストプレス部40の各工程に対して作業を指示し、POD印刷システム環境2のワークフローを一元管理する。工程管理部20はエンドユーザ環境1から印刷ジョブ印刷オーダーを受信し、印刷ジョブを保管する。また、工程管理部20はエンドユーザからの印刷ジョブに基づいて各工程における作業をワークフローとして組み立てたり、デジタル印刷部30やポストプレス部40、各作業者の作業を効率よくスケジューリングしたり、自動運転時におけるエラー発生時、必要に応じてオペレータに通知をしたりすることもできる。一般的に工程管理部20は1台以上のPCサーバ21を含むように構成される。デジタル印刷部30は工程管理部20から受信した印刷ジョブの指示に従って、白黒MFPやカラーMFP等のスキャンデバイスによりエンドユーザから受け取った紙原稿を読み取り、印刷デバイスから出力してコピーを行う。デジタル印刷部30はクライアントPC11からプリンタドライバやホットフォルダを経由して、エンドユーザから受信した文書/画像ファイル、スキャンデバイスによりスキャンしたスキャン画像ファイル、もしくはこれらを編集した文書/画像ファイルを白黒MFPやカラーMFP等の印刷デバイスで印刷することもできる。ポストプレス部40は、工程管理部20から受信したポストプレスジョブの作業指示に従って、紙折り機、中綴じ製本機、くるみ製本機、断裁機、封入機、帳合い機等の後処理デバイスを制御する。また、ポストプレス部40はデジタル印刷部30より出力された記録紙に対して、紙折り、中綴じ製本、くるみ製本、断裁、封入、帳合い等の仕上げ処理を実行する。ポストプレス部40には、ステープラ41、パンチ穴あけ機42など、デジタル印刷後の後加工後処理を行うための後処理装置が含まれている。図2は本発明に係る印刷システムの構成を簡易的に示すシステム構成図である。図2は図1のブロック図に示す印刷システムの全体構成を簡易的に構成した場合の一例のシステム構成を表している。エンドユーザは、エンドユーザ環境1のクライアントPC11から、POD印刷業務向けアプリケーションを使用して、画像の編集、面付け、テキスト挿入、後処理の指示などを行い、POD印刷システム環境2の工程管理部20に対して印刷オーダーを依頼印刷ジョブを送信する。印刷ジョブは、ジョブチケットと呼ばれる注文情報と印刷データとを含む。ジョブチケットに含まれる情報印刷設定に従って工程管理部20のPCサーバ21は印刷ジョブ印刷オーダーを生成し、デジタル印刷部30、ポストプレス部40に対して印刷データに対する指示を行う。デジタル印刷部30はPOD印刷システム環境2によって設置構成が異なるが、高速印刷可能かつ高品位な印刷が可能なカラーまたは白黒のプリンタ装置の組合せで構成される場合が多い。最近のプリンタ装置では単なる印刷機能に留まらず、ステープル、パンチ穴あけ、断裁、くるみ製本、リング製本など、印刷の後処理を印刷と同時にオンラインで行うこともできる。図2の設置構成例では、デジタル印刷部30のカラープリンタ31はステープル機能とパンチ穴あけ機能とを持っているものとする。また、ポストプレス部40はステープル機能を単独で持ったステープラ41と、パンチ穴あけ機能を単独で持ったプロパンチャ42とを含んでいるものとする。エンドユーザ環境1のクライアントPC11は、例えば図3に示すようなハードウェア構成のPCにより実現される。図3はPCの一例のハードウェア構成図である。図3のPC50はバス59で相互に接続されている入力装置51、出力装置52、記録媒体読取装置53、補助記憶装置54、主記憶装置55、演算処理装置56及びインタフェース装置57を含む。入力装置51はキーボードやマウス等である。入力装置51は各種信号を入力するために用いられる。出力装置52はディスプレイ装置等である。出力装置52は各種ウインドウやデータ等を表示するために用いられる。インタフェース装置57は、モデム,LANカード等である。インタフェース装置57は、ネットワーク14に接続するために用いられる。クライアントPC11に搭載される印刷ジョブ生成アプリケーションは、PC50を制御する各種プログラムの少なくとも一部である。印刷ジョブ生成アプリケーションは記録媒体58の配布やネットワーク3等からのダウンロードなどによって提供される。記録媒体58はCD-ROM、フレキシブルディスク、光磁気ディスク等の様に情報を光学的,電気的或いは磁気的に記録する記録媒体、ROM、フラッシュメモリ等の様に情報を電気的に記録する半導体メモリ等、様々なタイプの記録媒体を用いることができる。印刷ジョブ生成アプリケーションは印刷ジョブ生成アプリケーションを記録した記録媒体58が記録媒体読取装置53にセットされると、記録媒体58から記録媒体読取装置53を介して補助記憶装置54にインストールされる。ネットワーク3等からダウンロードされた印刷ジョブ生成アプリケーションはインタフェース装置57を介して補助記憶装置54にインストールされる。補助記憶装置54はインストールされた印刷ジョブ生成アプリケーション、必要なファイル、データ等を格納する。主記憶装置55は印刷ジョブ生成アプリケーションの起動時に、補助記憶装置54から印刷ジョブ生成アプリケーションを読み出して格納する。そして、演算処理装置56は主記憶装置55に格納された印刷ジョブ生成アプリケーションに従って、後述するような各種処理を実現している。同様に、工程管理部20のPCサーバ21は例えば図3に示すようなPCにより実現される。PCサーバ21の演算処理装置56は主記憶装置55に格納された工程管理のプログラムに従って、工程管理の各種処理を実現している。工程管理部20のPCサーバ21は例えば図4に示す処理ブロックで実現される。図4はPCサーバの一例の処理ブロック図である。PCサーバ21は工程管理のプログラムが搭載されている。PCサーバ21は工程管理のプログラムを実行することで、デバイス機能情報収集部61、デバイス能力情報送信部62、デバイス機能情報テーブル63、機能間禁則情報テーブル64、デバイス間禁則情報テーブル65、順序禁則情報テーブル66を実現する。デバイス機能情報収集部61は、デジタル印刷部30に含まれるカラープリンタ31やポストプレス部40に含まれるステープラ41、プロパンチャ42などの各デバイスからデバイス機能情報を収集する。デバイス機能情報収集部61は、例えばTCP/IP通信のSNMPSimpleNetworkManagementProtocolを用いて各デバイスのMIB情報からデバイス機能情報を取得する。デバイス機能情報収集部61は収集したデバイス機能情報をデバイス機能情報テーブル63に格納する。デバイス能力情報送信部62は、デバイス機能情報テーブル63に格納されているデバイス機能情報、機能間禁則情報テーブル64に格納されている機能間禁則情報、デバイス間禁則情報テーブル65に格納されているデバイス間禁則情報、順序禁則情報テーブル66に格納されている順序禁則情報をデバイス能力情報としてクライアントPC11に送信する。デバイス機能情報テーブル63は各デバイスから収集されたデバイス機能情報を格納している。機能間禁則情報テーブル64はオペレータ等によって設定された機能間禁則情報を格納している。デバイス間禁則情報テーブル65はオペレータ等によって設定されたデバイス間禁則情報を格納している。順序禁則情報テーブル66はオペレータ等によって設定された順序禁則情報を格納している。図5はデバイス機能情報テーブルの一例の構成図である。デバイス機能情報テーブル63はデバイス名称ごとに、カラー印刷機能、白黒印刷機能、ステープル機能、パンチ穴あけ機能の可否をON/OFFで表している。しかし、実際のデバイスではステープル機能のON/OFFだけでなく、ステープル可能な位置、ステープルの角度、同時ステープル可能な芯の数、ステープルの形態など様々な情報を機能情報として定義する必要がある。また、実際のデバイスではパンチ穴あけ機能のON/OFFだけでなく、穴数、穴あけ位置など様々な情報を機能情報として定義する必要がある。ここでは単純化のため、ステープル機能、パンチ穴あけ機能のON/OFFの機能情報として表現している。例えば図5のデバイス機能情報テーブル63は、デジタル印刷部30のカラープリンタ31がカラー印刷機能、白黒印刷機能、ステープル機能、パンチ穴あけ機能の全ての機能が有効ONであることを示している。また、図5のデバイス機能情報テーブル63はポストプレス部40のステープラ41がステープル機能のみ有効ONであることを示している。さらに、図5のデバイス機能情報テーブル63はポストプレス部40のプロパンチャ42がパンチ穴あけ機能のみ有効ONであることを示している。図6は機能間禁則情報テーブルの一例の構成図である。図6の機能間禁則情報テーブル64は図2のシステム構成例において、各デバイスから取得されたデバイス機能情報が同一デバイス内で、ある組合せの条件の時、機能選択が不可能であることを禁則情報として示している。機能間禁則情報テーブル64はデバイス名称1機能名称1機能値1の組合せとデバイス名称2機能名称2機能値2の組合せとが、ペアになって表現されている。機能間禁則情報テーブル64は同一システム内で、前述のペアになっている組合せが同時に発生することを禁止することを表現している。機能間禁則情報101はカラープリンタ31のカラー印刷機能と白黒印刷機能とが互いに排他機能であるため、同時にONにならないことを表している。機能間禁則情報101によって、カラープリンタ31ではカラー印刷機能または白黒印刷機能の何れかが選択可能である。機能間禁則情報102はカラープリンタ31のカラー印刷機能と白黒印刷機能とが互いに排他機能であるため、同時にOFFにならないことを表している。機能間禁則情報102によって、カラープリンタ31ではカラー印刷機能または白黒印刷機能の何れかが選択される必要がある。機能間禁則情報103はカラープリンタ31のステープル機能とパンチ穴あけ機能とが同時にONになる組合せを禁止している。なお、デバイスによってはステープル機能とパンチ穴あけ機能とを同時に実行できるものもある。しかし、ここではステープル機能とパンチ穴あけ機能との同時選択が禁止されている例を示している。図7はデバイス間禁則情報テーブルの一例の構成図である。図7のデバイス間禁則情報テーブル65は図2のシステム構成例において、各デバイスから取得されたデバイス機能情報がデバイス間で、ある組合せの条件の時、機能選択が不可能であることを禁則情報として示している。デバイス間禁則情報テーブル65はデバイス名称1機能名称1機能値1の組合せとデバイス名称2機能名称2機能値2の組合せとが、ペアになって表現されている。デバイス間禁則情報テーブル65はシステム間で、前述のペアになっている組合せが同時に発生することを禁止することを表現している。デバイス間禁則情報111はカラープリンタ31のステープル機能とステープラ41のステープル機能とが同時にONになる組合せを禁止している。言い換えれば、デバイス間禁則情報111はカラープリンタ31でステープル処理された印刷出力物を更にステープラ41でステープル処理できないことを表現している。デバイス間禁則情報112はカラープリンタ31のパンチ穴あけ機能とプロパンチャ42のパンチ穴あけ機能とが同時にONになる組合せを禁止している。言い換えれば、デバイス間禁則情報112はカラープリンタ31でパンチ穴あけ処理された印刷出力物を更にプロパンチャ42でパンチ穴あけ処理できないことを表現している。このようにデバイス間禁則情報テーブル65はデバイス間の固有の機能同士の組合せを禁止している。言い換えれば、デバイス間禁則情報テーブル65はデバイス間に跨る禁則仕様である。図8は順序禁則情報テーブルの一例の構成図である。図8の順序禁則情報テーブル66は図2のシステム構成例において、各デバイスから取得されたデバイス機能情報の各デバイス間の順序性に関する禁則情報を示している。例えば図2のシステム構成例ではポストプレス部40のステープラ41でステープル処理を実行した後、デジタル印刷部30のカラープリンタ31で印刷処理を行うことはできない。図8の順序禁則情報テーブル66は処理順序によって禁止される各デバイス間の機能を示している。順序禁則情報テーブル66はデバイス名称1機能名称1機能値1の組合せを処理したあと、デバイス名称2機能名称2機能値2の組合せを処理できないことが禁則情報として示されている。機能間禁則情報テーブル64及びデバイス間禁則情報テーブル65では固有のデバイス機能間で同時に実行できない、すなわち双方向で禁則を定義していた。一方、順序禁則情報テーブル66は片方向、すなわち、ある固有の機能を実行した後で他のデバイスの固有の機能を実行することができないことを示している。言い換えると、順序禁則情報テーブル66は逆方向での処理が可能であることを意味する。また、機能間禁則情報テーブル64は同一デバイス内での禁則仕様が定義される。一方、順序禁則情報テーブル66では異なるデバイス間での禁則仕様が定義される。順序禁則情報121はカラープリンタ31のパンチ穴あけ機能を実行した後、ステープラ41のステープル機能を実行できないことを示している。順序禁則情報122はプロパンチャ42でパンチ穴あけ機能を実行した後、ステープラ41のステープル機能を実行できないことを示している。順序禁則情報123はステープラ41でステープル機能を実行した後、カラープリンタ31の全ての機能を実行できないことを示している。なお、順序禁則情報テーブル66における印は全ての機能を表す。順序禁則情報124はプロパンチャ42でパンチ穴あけ機能を実行した後、カラープリンタ31の全ての機能を実行できないことを示している。工程管理部20のPCサーバ21は、デジタル印刷部30やポストプレス部40の各種デバイスが持っている機能を定義したデバイス機能情報テーブル63と、同一デバイス内の各機能間で同時に指定することが禁止されている機能を定義した機能間禁則情報テーブル64と、デバイス間の各機能間で同時に指定することが禁止されている機能を定義したデバイス間禁則情報テーブル65と、デバイス間の機能の処理順番に依存した順序禁則情報テーブル66を構築する。なお、機能間禁則情報テーブル64、デバイス間禁則情報テーブル65、順序禁則情報テーブル66に格納されている禁則情報は、デジタル印刷部30やポストプレス部40の各種デバイスからSNMP/MIBなどの通信機能を用いて取得しても良いし、工程管理部20のPCサーバ21にあらかじめ設定登録しておいても良い。デバイス機能情報テーブル63、機能間禁則情報テーブル64、デバイス間禁則情報テーブル65、順序禁則情報テーブル66に格納されている順序禁則情報をデバイス能力情報は、ネットワーク3を経由してエンドユーザ環境1のクライアントPC11に搭載されている印刷ジョブ生成アプリケーション12に配信される。印刷ジョブ生成アプリケーション12では、デバイス機能情報テーブル63、機能間禁則情報テーブル64、デバイス間禁則情報テーブル65、順序禁則情報テーブル66に基づいて、有効な機能と無効な機能とを画面上に示すように画面制御が行われる。エンドユーザ環境1のクライアントPC11は例えば図9に示す処理ブロックで実現される。図9はクライアントPCの一例の処理ブロック図である。クライアントPC11は印刷ジョブ生成アプリケーション12が搭載されている。クライアントPC11は印刷ジョブ生成アプリケーション12を実行することで、デバイス能力情報受信部71、有効機能判断部72、画面制御部73を実現する。デバイス能力情報受信部71は、デバイス機能情報テーブル63に格納されているデバイス機能情報、機能間禁則情報テーブル64に格納されている機能間禁則情報、デバイス間禁則情報テーブル65に格納されているデバイス間禁則情報及び順序禁則情報テーブル66に格納されている順序禁則情報を、PCサーバ21からデバイス能力情報として受信する。有効機能判断部72は受信したデバイス能力情報に基づき、機能の有効/無効を後述のように判断する。画面制御部73は機能の有効/無効に基づき、ジョブチケット設定画面の画面制御を後述のように行う。図10は、ジョブチケット設定画面を表示する処理手順の一例を示すフローチャートである。ステップS1において、デバイス能力情報受信部71はPCサーバ21からデバイス能力情報を受信する。デバイス能力情報は一般的にXML形式のテキストでHTTPなどのプロトコルでファイル転送して得られる。しかし、ここでは、データ形式やプロトコルなどを規定するものではない。ステップS2において、受信したデバイス能力情報に基づき、機能の有効/無効を後述のように判断する。画面制御部73は機能の有効/無効に基づき、有効と分かった機能が画面上で有効になるように、ジョブチケット設定画面の画面制御を後述のように行う。図11はジョブチケット設定画面の一例のイメージ図である。図11のジョブチケット設定画面200は、図5のデバイス機能情報テーブル63のように、機能がON/OFFの2値であれば、チェックボックス形式でもよいし、他の選択形式でもよい。例えば機能が2値ではなく複数の選択肢がある場合、ジョブチケット設定画面200はコンボボックスのような選択画面でもよい。また、ジョブチケット設定画面200において機能を有効にする方法は、設定項目である機能の表示/非表示を切り替えてもよいし、無効な機能を半輝度で表示するようにしてもよい。有効機能判断部72は、機能が有効か無効かの判定を、個別のデバイス機能情報で判定するのでなく、印刷システム全体で判断する。図11のジョブチケット設定画面200では、図5のデバイス機能情報テーブル63に格納されているデバイス機能情報から、印刷システム全体でステープル機能とパンチ穴あけ機能とが有効であると判断されるため、ステープル機能とパンチ穴あけ機能とを設定できるように表示している。なお、図11のジョブチケット設定画面200ではカラー印刷機能に既にチェックが入っているため、図6の機能間禁則情報テーブル64に格納されている機能間禁則情報から、禁則関係にある白黒印刷機能が半輝度表示されている状態を表している。図12はステープル機能にチェックを入れたジョブチケット設定画面の一例のイメージ図である。図12のジョブチケット設定画面210は、複数のデバイスによって機能が実行される旨の警告表示の一実施例である。なお、図12のジョブチケット設定画面210は表示の方法や形式、書式について規定するものではない。警告表示は図12のように吹き出し211で表示してもよいし、色やアイコンで表してもよいし、その他の表現方法であってもよい。有効機能判断部72は図6の機能間禁則情報テーブル64に格納されている機能間禁則情報から、事前に、複数のデバイスによって実行されるか否かを知ることが可能となる。また、複数のデバイスによって機能が実行される旨の警告表示はステープル機能にチェックを入れたタイミングで表示してもよいし、パンチ穴あけ機能にチェックを入れようとしているマウスカーソルがチェックボックスに重なったタイミングで表示してもよいし、パンチ穴あけ機能にチェックを入れたタイミングで表示してもよい。図12のジョブチケット設定画面210で、パンチ穴あけ機能にチェックを入れて実行ボタン212を押下した場合、印刷ジョブ生成アプリケーション12によって実現される印刷ジョブ生成部図示せずは、カラー印刷機能、ステープル機能、パンチ穴あけ機能に対応したジョブチケットを生成して、POD印刷システム環境2印刷プロセスに対して印刷処理の実行を指示する。実際に、どのデバイスでステープル機能とパンチ穴あけ機能とを実行するかはPOD印刷システム環境2の工程管理部20が判断すればよい。また、ステープル機能とパンチ穴あけ機能とを行う順番も工程管理部20が判断すればよい。なお、ステープル機能とパンチ穴あけ機能とを行う順番はジョブチケットに設定しておいてもよい。図13はジョブチケット設定画面の機能にチェックを入れたときの処理手順の一例を示すフローチャートである。クライアントPC11を操作する作業者がジョブチケット設定画面200上でステープル機能にチェックを入れた場合、有効機能判断部72はステップS11において、同一デバイス内でステープル機能と同時に使用できない機能を、図6の機能間禁則情報テーブル64に格納されている機能間禁則情報から判断する。ステップS11では、同一デバイス内でステープル機能と禁則されている機能をチェックする。これは一般的に同一デバイス内で全ての処理を行った方が、効率がよいと考えられるからである。なお、異なるデバイスに処理を振り分けた方が、効率が良い場合は、異なるデバイス間の禁則を先に判定してもよい。本実施例では、図6の機能間禁則情報103からカラープリンタ31において、ステープル機能とパンチ穴あけ機能とが同時に設定できないことが分かる。有効機能判断部72は、デバイス間禁則情報を入手できるので、ステップS11で禁則される機能があった場合、次にステップS12において、禁則された機能が他のデバイスで実行可能かをチェックする。本実施例では、図5のデバイス機能情報テーブル63からパンチ穴あけ機能が、プロパンチャ42でも実行できることが分かる。なお、有効機能判断部72はステップS12において、禁則された機能が他のデバイスで実行可能でないと判定した場合、ステップS13の処理を行う。ステップS13では有効機能判断部72が、ジョブチケット設定画面200上で、禁則された機能の設定を無効にする。ステップS12において、禁則された機能が他のデバイスで実行可能であると判定した場合、言い換えれば複数のデバイスであれば機能を実行可能であると判定した場合、有効機能判断部72はステップS14において、図7のデバイス間禁則情報テーブル65からデバイス間の機能禁則を判定する。ここでデバイス間でも禁則されている場合、その機能は無効であるので、有効機能判断部72はステップS15の処理を行う。ステップS15では有効機能判断部72がジョブチケット設定画面200上で、禁則された機能の設定を無効にする。本実施例では、図7のデバイス間禁則情報テーブル65からカラープリンタ31のステープル機能とプロパンチャ42のパンチ穴あけ機能とが禁則されていないことが分かる。なお、デバイス間で禁則されていない場合、有効機能判断部72はステップS16において、図8の順序禁則情報テーブル66から異なるデバイス間の順序禁則を判定する。禁則対象の機能が双方向に禁則されていれば、有効機能判断部72はステップS17の処理を行う。ステップS17では、有効機能判断部72が、禁則された機能の設定をジョブチケット設定画面200上で無効にする。一方、禁則対象の機能の何れか一方向が禁則されていなければ、有効機能判断部72はステップS18において、禁則対象の機能を有効のままとし、更に、複数のデバイスによって実行される旨の警告表示を行う。図8の順序禁則情報テーブル66の順序禁則情報121から、カラープリンタ31のパンチ穴あけ機能を実行した後、ステープラ41のステープル機能を実行する順序は禁則されていることが分かる。また、図8の順序禁則情報テーブル66からカラープリンタ31のステープル機能を実行した後、プロパンチャ42のパンチ穴あけ機能を実行する順序は禁則されていないことが分かる。本実施例によれば、カラープリンタ31が持つ機能及び禁則と、印刷プロセス全体が持つ機能及び禁則とを意識してジョブチケットに印刷設定を行うことができる。また、本実施例によれば、複数のデバイスに跨る場合、工数アップによる納期遅延、費用増加が懸念されるため、複数のデバイスに跨って実行される旨を作業者に警告できる。作業者はデバイス単体でできること及び印刷プロセス全体でできることを区別できるので、複数のデバイスを跨るか否かを意識してジョブチケットに印刷設定を行うことができる。本発明は、具体的に開示された実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲から逸脱することなく、種々の変形や変更が可能である。なお、特許請求の範囲に記載した取得手段はデバイス能力情報受信部71に相当する。判断手段は有効機能判断部72に相当する。表示手段及びユーザインタフェース手段は画面制御部73に相当する。印刷管理装置はクライアントPC11に相当する。"