"各タイヤに設けられてその空気圧情報および自身に固有の識別情報を含む無線信号を送信するセンサユニットと、これら無線信号に基づき各タイヤの空気圧を監視する監視装置とを備え、監視装置は、タイヤの空気圧を監視する通常モードと、前記センサユニットの識別情報、空気圧情報、及び同センサユニットが設けられるタイヤ位置情報の各種情報うち少なくとも1つの情報を登録する登録モードとを有するタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記監視装置は、前記無線信号の受信を通じて取得されるとともに受信されるタイヤの空気圧情報が少なくとも2つの圧力値に変化するとともに、その各圧力値が一定期間以上保たれたことを契機として、前記各種情報のうち少なくとも一つの情報を登録するタイヤ空気圧監視システム。請求項1に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記監視装置は、登録モードにおいて、タイヤの空気圧が第1の圧力値から第2の圧力値に変化したときに前記各種情報のうち少なくとも一つの情報について第1次仮登録を行い、この第1次仮登録した前記各種情報のうち少なくとも一つの情報の数が車両のタイヤの本数と一致する場合にはこれを本登録とするタイヤ空気圧監視システム。請求項2に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記第1次仮登録した前記各種情報のうち少なくとも一つの情報の数が車両のタイヤの本数と一致しない場合、前記監視装置は、所定時間だけ起動する第2のタイマを有し、タイヤの空気圧が前記第2の圧力値から車両の走行に適する圧力値である第3の圧力値に調整されたことを契機として前記第2のタイマを起動させて、この第2のタイマの起動中に受信する前記各種情報のうち少なくとも一つの情報について第2次仮登録を行い、この第2次仮登録された前記各種情報のうち少なくとも一つの情報のうち受信数が多い順に本登録するタイヤ空気圧監視システム。請求項1~3のうちいずれか一項に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記監視装置は、登録モードに移行してから、タイヤの空気圧が第2の圧力値とされたことを契機として所定時間だけ起動する第1のタイマを備え、この第1のタイマの起動中にタイヤの空気圧が第2の圧力値に維持されない場合には、登録モードから通常モードに移行するタイヤ空気圧監視システム。請求項3又は4に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、第3の圧力値は、車両の走行に適する圧力値であり、前記第1及び第2次仮登録される情報は、前記センサユニットの識別情報及び空気圧情報であって、前記監視装置は、前記第1及び第2次仮登録後、仮登録した識別情報を含む無線信号に含まれる空気圧情報が前記第3の圧力値である場合に、この空気圧情報と識別情報とを対応付けて本登録とするタイヤ空気圧監視システム。請求項1~5のうちいずれか一項に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記監視装置は、前記空気圧の調整が特定のタイヤ順で行われたことを契機として、前記センサユニットのタイヤ位置情報を登録するタイヤ空気圧監視システム。請求項2~6のうちいずれか一項に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記センサユニットは、検出する空気圧が絶対空気圧判定閾値を境にして、この閾値下回った場合は、同閾値を上回っている場合よりも無線信号の送信周期を短くし、前記第1、第2の圧力値は、前記絶対空気圧判定閾値よりも低い値であるタイヤ空気圧監視システム。特許文献1のシステムでは、監視装置は、タイヤの空気圧を監視する通常モードと、センサユニットの識別情報を登録する登録モードとがある。この通常モードと登録モードとの切り替えは、車両に設けられたモード切替スイッチの操作を通じて行われる。しかしながら、モード切替スイッチを車両に設けるとなると、車室内の意匠的な制約が無視できず、車両の設計の自由度を制限する要因ともなりかねない。また、スイッチ分のコストアップにもなる。そのため、このようなモード切替スイッチ等を用いずにセンサユニットの識別情報を登録することのできる装置の開発が望まれている。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、より自由度の高い車両設計を可能とするタイヤ空気圧監視システムを提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、各タイヤに設けられてその空気圧情報および自身に固有の識別情報を含む無線信号を送信するセンサユニットと、これら無線信号に基づき各タイヤの空気圧を監視する監視装置とを備え、監視装置は、タイヤの空気圧を監視する通常モードと、前記センサユニットの識別情報、空気圧情報、及び同センサユニットが設けられるタイヤ位置情報の各種情報うち少なくとも1つの情報を登録する登録モードとを有するタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記監視装置は、前記無線信号の受信を通じて取得されるとともに受信されるタイヤの空気圧情報が少なくとも2つの圧力値に変化するとともに、その各圧力値が一定期間以上保たれたことを契機として、前記各種情報のうち少なくとも一つの情報を登録することを要旨とする。同構成によれば、ユーザは、タイヤの空気圧値を2段階に変化させることにより、センサユニットの各種情報を登録することができる。このため、車両に通常モードと登録モードとを切り替えるためのモード切替スイッチ等を設ける必要がない。従って、より自由度の高い車両設計が可能となる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記監視装置は、登録モードにおいて、タイヤの空気圧が第1の圧力値から第2の圧力値に変化したときに前記各種情報のうち少なくとも一つの情報について第1次仮登録を行い、この第1次仮登録した前記各種情報のうち少なくとも一つの情報の数が車両のタイヤの本数と一致する場合にはこれを本登録とすることを要旨とする。同構成によれば、第1次仮登録した前記各種情報のうち少なくとも一つの情報の数が車両のタイヤ本数と一致するか否かを判断する。そして、これらが一致する場合は、第1次仮登録した情報の全てが自車両に対応するものとして本登録する。第1次仮登録した情報の数が車両のタイヤ本数と一致する場合、他のセンサユニットの情報を登録する必要がない。すなわち、この時点で、本登録とすれば、この後に他のセンサユニットの情報を受信した場合に、この情報と仮登録した情報とのどちらが自車両のものであるか判断する必要がない。従ってこの判断を行う過程を省略することできる。このように判断の過程を省略できる分、通常モードへの移行が早まる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記第1次仮登録した識別情報の数が車両のタイヤの本数と一致しない場合、前記監視装置は、所定時間だけ起動する第2のタイマを有し、タイヤの空気圧が前記第2の圧力値から車両の走行に適する圧力値である第3の圧力値に調整されたことを契機として前記第2のタイマを起動させて、この第2のタイマの起動中に受信する前記各種情報のうち少なくとも一つの情報について第2次仮登録を行い、この第2次仮登録された前記各種情報のうち少なくとも一つの情報のうち受信数が多い順に本登録することを要旨とする。タイヤの空気圧の調整は、タイヤが回転していない状態、すなわち停車中に行うのが一般的である。従って、監視装置へのセンサユニットの識別情報の登録は、停車中に行われることになる。しかし、停車しているときのタイヤの回転角度によっては、センサユニットと監視装置との間にヌル点、すなわち、監視装置にとって無線信号を受信しにくい領域が形成されるおそれがある。この場合、監視装置は、無線信号を受信することができないので前記各種情報のうち少なくとも一つの情報の登録を行うことができない。その点、同構成によれば、第2次仮登録が行われるときのタイヤの空気圧は車両の走行に適する第3の圧力値に調整されている。従って、車両は走行可能である。走行時、タイヤの回転位置は常に変動するので、センサユニットと監視装置との間にヌル点が常時発生するとは考えにくい。また、走行中において監視装置は、他のセンサユニットの無線信号を受信することも考えられるが、自車両のセンサユニットの方が他車両のものよりも距離が近いので相対的に自車両のセンサユニットの方が他のセンサユニットの無線信号よりも多く受信することになる。従って、受信数の多い順に登録すれば自車両のセンサユニットのものを登録することができる。これにより、停車しているときのタイヤの回転角度によって、センサユニットと監視装置との間にヌル点が形成されていたとしても、センサユニットの情報を登録することができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のうちいずれか一項に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記監視装置は、登録モードに移行してから、タイヤの空気圧が第2の圧力値とされたことを契機として所定時間だけ起動する第1のタイマを備え、この第1のタイマの起動中にタイヤの空気圧が第2の圧力値に維持されない場合には、登録モードから通常モードに移行することを要旨とする。通常、タイヤの空気圧を適正値に調整する場合、目標の圧力値まで一気にいれる。すなわち、目標の圧力値と異なる値で調整を停止することは少ない。従って、目標の圧力値と異なる値でタイヤの圧力値が停止するということは、ユーザは、タイヤの空気圧の調整以外の意図を持ってその圧力値に調整しているということである。同構成によれば、第1のタイマの起動中におけるタイヤの空気圧が第2の圧力値に維持されることをもって、タイヤの空気圧の調整以外の意図、すなわちセンサユニットの情報の登録の意図をユーザが有しているか否かを判断する。これにより、監視装置において、通常のタイヤの空気圧の調整時に登録モードに移行すること、ひいては各種情報を登録することが抑制される。このため、監視装置において、空気圧の調整の度に各種情報の登録をすることが抑制されるので、他の車両のセンサユニットの識別情報を登録することが抑制される。請求項5に記載の発明は、請求項3又は4に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、第3の圧力値は、車両の走行に適する圧力値であり、前記第1及び第2次仮登録される情報は、前記センサユニットの識別情報及び空気圧情報であって、前記監視装置は、前記第1及び第2次仮登録後、仮登録した識別情報を含む無線信号に含まれる空気圧情報が前記第3の圧力値である場合に、この空気圧情報と識別情報とを対応付けて本登録とすることを要旨とする。車両には、例えば前輪と後輪とで異なる圧力値を推奨するものがある。このような場合、タイヤの圧力値の低下を報知する基準も前輪と後輪とで異ならせることが望ましい。この点、同構成によれば、監視装置は、空気圧情報と識別情報とを対応付けて登録する。これにより、タイヤ毎に圧力値の低下を報知する基準が異なる場合に対応することができる。請求項6に記載の発明は、請求項1~5のうちいずれか一項に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記監視装置は、前記空気圧の調整が特定のタイヤ順で行われたことを契機として、前記センサユニットのタイヤ位置情報を登録することを要旨とする。同構成によれば、タイヤの空気圧調整が特定のタイヤ順で行われることになる。従って、監視装置は、センサユニットから送信される無線信号からどのタイヤの空気圧調整が行われたかを認識することができる。これにより、監視装置は、センサユニットのタイヤ位置情報を登録することができる。請求項7に記載の発明は、請求項2~6のうちいずれか一項に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記センサユニットは、検出する空気圧が絶対空気圧判定閾値を境にして、この閾値下回った場合は、同閾値を上回っている場合よりも無線信号の送信周期を短くし、前記第1、第2の圧力値は、前記絶対空気圧判定閾値よりも低い値であることを要旨とする。同構成によれば、センサユニットは、第1、第2の圧力値とされたときに無線信号を送信する周期が短いので、監視装置は、無線信号を受信できる可能性が高い。このため、通常モードから登録モードへの移行や、タイヤの空気圧が第2の圧力値に調整されたか否か、さらに維持されたか否かについて判断しやすくなる。本発明では、より自由度の高い車両設計を可能とするタイヤ空気圧監視システムを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態を図1~図5に基づいて説明する。本例では、エアバルブと一体的に設けられるセンサユニットをタイヤに内蔵し、当該センサユニットにより直接的に検出されるタイヤの空気圧情報を車体側に無線送信する、いわゆる直接式のシステムが採用されている。<システムの概要>まず、タイヤ空気圧監視システムの概要を説明する。図1に示すように、当該システム11は、車両12の4つのタイヤ13にそれぞれ設けられる4つのセンサユニット14と、車両12の車体15に設けられる監視装置16とを備えて構成されている。各センサユニット14は、タイヤの空気圧を検出するとともに、その検出した空気圧情報および自身に固有の識別情報IDコードを含む無線信号を定められた周期例えば60秒で送信する。各センサユニット14からの無線信号は監視装置16により受信される。監視装置16は、受信した無線信号に含まれる識別情報に基づき当該無線信号に含まれる空気圧情報が自身の4つのタイヤ13のいずれかのものであるかどうかを判定する。そして監視装置16は、各空気圧情報に基づき4つのタイヤ13の空気圧を監視する。いずれかのタイヤの空気圧に異常が検出された場合には、車室内における運転者から視認可能となる範囲、例えばインストルメントパネル等に設けられる表示装置17を通じて、いずれかのタイヤ13に異常が発生した旨警告する。<センサユニット>センサユニット14は、タイヤ13の図示しないエアバルブの内端部に一体的に設けられる。図1の上部に拡大して示すように、センサユニット14は、空気圧センサ22、送信機23、および制御回路24を備えて構成されている。空気圧センサ22は、タイヤ13の内部の空気圧を計測し、その計測結果を制御回路24に入力する。制御回路24は、センサユニット14の各部を統括的に制御する。制御回路24の記憶装置25には、各種の制御プログラムおよび自身に固有の識別情報IDコードが記憶されている。また、この記憶装置25には、絶対空気圧判定閾値Pth例えば、160kPaが記憶されている。制御回路24は、自身に固有の識別情報、および空気圧センサ22を通じて取得される空気圧情報を含む電気信号を所定の制御周期で生成する。このとき、制御回路24は、空気圧センサ22を通じて取得されるタイヤの空気圧が絶対空気圧判定閾値Pthを上回るか下回るかによって電気信号の生成周期を異ならせる。タイヤの空気圧が絶対空気圧判定閾値Pthを上回る場合の生成周期は、下回る場合に比べて長く設定される。ここでは、上回る場合の生成周期は60秒、下回る場合の生成周期は10秒とされている。送信機23は、制御回路24において生成される電気信号を変調して、その変調した電気信号を無線送信する。<監視装置>つぎに、監視装置16について詳細に説明する。図1に示すように、監視装置16は、受信機31、および制御装置32を備えて構成されている。受信機31は、各センサユニット14からの無線信号を受信する。制御装置32は、当該システムを統括制御する。制御装置32は、受信機31を通じて受信される無線信号に基づき各タイヤ13の状態を監視する。すなわち、制御装置32に設けられる記憶装置33には、図2に示されるテーブルデータ34が記憶されている。当該テーブルデータ34は、センサユニット14の個数分の識別情報ID1~ID4と、各タイヤ13の空気圧の初期値基準値P0との関係を示す情報である。当該初期値は取り付けられるタイヤ13の適正とされる空気圧を示す値である。本例では各タイヤ13の適正な空気圧はすべて同じである。これら識別情報および空気圧の初期値の登録については、後述する。制御装置32は、無線信号に含まれる識別情報と自身の記憶装置33に記憶された識別情報との比較を通じて、当該無線信号に含まれる空気圧情報が自車両のタイヤ13のものであるかどうかを判定する。そして、制御装置32は、当該空気圧情報に基づき各タイヤ13の空気圧の異常の有無を判定する。すなわち、制御装置32は、タイヤ空気圧の初期値P0の登録が完了したとき、自身の記憶装置33に記憶された当該初期値P0に基づきタイヤ空気圧が正常か異常かの判定基準となる空気圧判定閾値P0hを演算し、これを当該記憶装置33に格納する。本例では、空気圧判定閾値P0hは、初期値の80の値とされる。そして制御装置32は、受信される無線信号に含まれる空気圧情報と記憶装置33に記憶された空気圧判定閾値P0hとの比較を通じて、タイヤ空気圧が正常か否かを判定する。制御装置32は、いずれかのタイヤ13の空気圧に異常が検出された場合には、その旨警告するべく表示制御信号を生成する。表示装置17は、制御装置32において生成される表示制御信号に従い、いずれかのタイヤに異常が発生した旨の警告表示を行う。本例のシステム、正確には制御装置32は、その動作態様として、通常モードおよび登録モードを有する。通常モードは、車両の各タイヤ13に設けられるセンサユニット14から送信される空気圧情報および固有の識別情報を含む無線信号に基づき各タイヤ13の空気圧を監視する動作態様である。登録モードは、各センサユニット14の固有の識別情報および空気圧の初期値を登録する動作態様である。制御装置32の記憶装置33には、先のセンサユニット14の記憶装置25に記憶されているものと同じ値の絶対空気圧判定閾値Pth例えば、160kPaが記憶されている。また、この記憶装置33には、第1の登録判定閾値P1、及び第2の登録判定閾値P2が記憶されている。これら各閾値Pth,P1,P2の大小関係は、Pth>P2>P1とされている。ここでは、第1の登録判定閾値P1は95kPa、第2の登録判定閾値P2は135kPaとされている。この95kPaという空気圧値は、タイヤが円形を維持できない空気圧値であって、ユーザはタイヤを視認すればパンクしている状態を判断することができる。また、135kPaという空気圧値は、外力の印加がなければタイヤが円形を維持できる空気圧値である。ユーザはタイヤを押すなどしたときタイヤの円形が維持されないことによりパンクしている状態を判断することができる。本例では、通常モードにおいて、受信した無線信号に含まれる空気圧情報に基づく、タイヤの空気圧Pxが第1の登録判定閾値P1を下回る第1の圧力値とされたことを契機として制御装置32の動作態様が登録モードへと切り替わる。また、制御装置32には、第1及び第2の登録タイマ37,38が設けられている。制御装置32は、登録モードにおいて空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下である第2の圧力値に調整された場合に第1の登録タイマ37を、同じく登録モードにおいて空気圧Pxが絶対空気圧判定閾値Pth以下からこの閾値Pthを上回る第3の圧力値に調整された場合に第2の登録タイマ38を、それぞれ起動させる。ここでは、第1の登録タイマ37の起動時間は30秒、第2の登録タイマ38の起動時間は10分に設定されている。登録モードとされた制御装置32は、空気圧Pxの推移を観察し、この推移が識別情報を登録するためにユーザが意図的に空気圧を調整したことに起因するものであると判断される場合に識別情報を登録する。なお、制御装置32は、識別情報を登録する過程において、受信した識別情報を一旦仮登録する過程がある。制御装置32は、識別情報の仮登録の度にカウント値をインクリメント1だけ増加する第1、第2、第3の仮登録数カウンタ39,40,41を有する。ここでは、第1の仮登録数カウンタ39がインクリメントする値をカウント値Xa、第2の仮登録数カウンタ40がインクリメントする値をカウント値Xb、第3の仮登録数カウンタ41がインクリメントする値をカウント値Xcとする。<センサユニットの登録処理>さて、制御装置32において実行されるセンサユニット14の登録処理について、図4及び図5のフローチャートに従って説明する。当該フローチャートは制御装置32の記憶装置33に格納された制御プログラムに従って実行される。当該プログラムは、タイヤの空気圧Pxが第1の登録判定閾値P1を下回り、動作態様が通常モードから登録モードへ切り替えられたことを契機として実行される。なお、当該登録処理は、車両のイグニッションがオンとされた状態でタイヤの空気圧が調整されたことを契機として実行されるが、車両の走行を妨げるものではない。換言すれば、当該登録処理は、車両の停車、及び走行に関わらず実行される。図4のフローチャートに示されるように、制御装置32は、1輪以上のタイヤの空気圧Pxが第1の登録判定閾値P1を下回ると、自身の動作態様を通常モードから登録モードへ切り替えるステップS1。このとき仮登録数カウンタ39,40,41はリセットされる。次に、1輪以上のタイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に調整されたか否かを判断するステップS2。ステップS2でYES、すなわち1輪以上のタイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に調整された場合には、第1の登録タイマ37を起動させるステップS3。そして、この第1の登録タイマ37の起動中、タイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に維持されるか否かを判断するステップS4。ステップS4においてYES、すなわち、第1の登録タイマ37の起動中、タイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に維持された場合には、その空気圧Pxの情報とともに送られてきた識別情報IDコードを第1次仮登録するステップS5。なお、制御装置32は、一度仮登録した識別情報についての再度の仮登録、すなわち重複登録は許可しない。第1次仮登録後、制御装置32は、カウント値Xaを1だけ増加させるステップS6。その後、制御装置32は、第1の登録タイマ37が起動しているか否かを判断するステップS7。このステップS7においてYES、すなわち第1の登録タイマ37が起動している場合には、その処理をステップS4へ移行する。ステップS7においてNO、すなわちすなわち第1の登録タイマ37が起動していない場合には、カウント値Xaが4であるか否かを判断するステップS8。このステップS8では、各センサユニット14と監視装置16との間に無線信号のヌル点の有無を判断する。このステップS8においてYES、すなわちカウント値Xaが4である場合には、ヌル点がない、つまり各センサユニット14から無線信号を受信できるとしてその処理を図5のステップS17へ移行させる。なお、本例では、ステップS8の後にユーザがタイヤの空気圧Pxを絶対空気圧判定閾値Pthを上回るように調整することとする。従って、これ以降については、車両の走行が可能となる。本例では、これ以降、車両が走行中であるものとして説明する。図4のステップS8においてNO、すなわちカウント値Xaが4でない場合には、第2の登録タイマ38を起動させるステップS9。そして、第2の登録タイマ38の起動中に先の第1次仮登録した識別情報以外の識別情報を含む無線信号を受信したか否かを判断するステップS10。このステップS10においてYES、すなわち第2の登録タイマ38の起動中に第1次仮登録した識別情報以外の無線信号を受信した場合には、その信号に含まれる識別情報を第2次仮登録するステップS11。なお、制御装置32は、ここでも一度仮登録した識別情報についての再度の仮登録、すなわち重複登録は許可しない。第2次仮登録後、制御装置32は、カウント値Xbを1だけ増加させるステップS12。その後、制御装置32は、第2の登録タイマ38が起動しているか否かを判断するステップS13。このステップS13においてYES、すなわち第2の登録タイマ38が起動している場合には、その処理をステップS10へ移行する。なお、ステップS10においてNO、すなわち第2の登録タイマ38の起動中に第1次仮登録した識別情報以外の無線信号を受信していない場合には、その処理をステップS13へ移行する。ステップS13においてNO、すなわち第2の登録タイマ38が起動していない場合には、カウント値Xa,Xbの和が4以上であるか否かを判断するステップS14。このステップS14においてYES、すなわちカウント値Xa,Xbの和が4以上である場合には、カウント値Xa,Xbの和が4であるか否かを判断するステップS15。このステップS15においてNO、すなわちカウント値Xa,Xbの和が4でない場合には、第2の登録タイマ38が起動している間に第2次仮登録された識別情報のうち登録回数が多いものを順番に抽出し、これを第3次仮登録するステップS16。これは、自車両のセンサユニット14の方が、他車両のセンサユニットと比較して距離が近いので相対的に自車両のセンサユニット14の無線信号を他車両のセンサユニットの無線信号よりも多く受信することになるからである。なお、ステップS15においてYES、すなわちカウント値Xa,Xbの和が4である場合には、その処理を図5のステップS17へ移行する。また図4のステップS14においてNO、すなわちカウント値Xa,Xbの和が4未満3以下である場合には、その処理を図5のステップS26へ移行する。図4のステップS17では、制御装置32は、第2の登録タイマ38を起動させるステップS17。そして、第2の登録タイマ38の起動中に第1次及び第3次仮登録した識別情報を含む無線信号を受信したか否かを判断するステップS18。ステップS18においてYES、すなわち第2の登録タイマ38の起動中に第1次及び第3次仮登録した識別情報を含む無線信号を受信した場合には、その無線信号に含まれる空気圧Pxが絶対空気圧判定閾値Pthを上回るか否かを判断するステップS19。ステップS19においてYES、すなわち空気圧Pxが絶対空気圧判定閾値Pthを上回る場合には、その空気圧Pxを初期値P0とし、これを識別情報と対応付けて第4次仮登録するステップS20。なお、制御装置32は、ここでも一度仮登録した識別情報についての再度の仮登録、すなわち重複登録は許可しない。第4次仮登録後、制御装置32は、カウント値Xcを1だけ増加させるステップS21。その後、制御装置32は、カウント値Xcが4であるか否かを判断するステップS22。ステップS22においてYES、すなわちカウント値Xcが4である場合には、第4次仮登録した識別情報及び初期値P0を本登録するステップS23。このステップS23の時点で、はじめて以前本登録されていた識別情報及び初期値が消去される。そして、自身の動作態様を登録モードから通常モードへ切り替えてステップS24、この一連の処理を終了する。なお、ステップS18においてNO、すなわち第2の登録タイマ38の起動中に第1次及び第3次仮登録した識別情報を含む無線信号を受信しない場合、及びステップS22においてNO、すなわちカウント値Xcが4でない場合には、第2の登録タイマ38が起動しているか否かを判断するステップS25。このステップS25においてYES、すなわち第2の登録タイマ38が起動している場合には、その処理をステップS18へ移行する。ステップS25においてNO、すなわち第2の登録タイマ38が起動していない場合には、仮登録した識別情報及び空気情報を破棄しステップS26、その処理をステップS24へ移行する。なお、図4に示されるステップS2でNO、すなわち1輪以上のタイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に調整されない場合、その処理を図5のステップS24へ移行する。また、ステップS4でNO、すなわちタイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に維持されない場合についても、その処理を図5のステップS24へ移行する。本例のシステムでは、図3において実線にて示されるようにタイヤの空気圧Pxを調整することにより識別情報及び空気圧の初期値が登録される。詳述すると、ユーザは、一旦タイヤの空気圧Pxを第1の登録判定閾値P1以下に調整しタイミングT1、この後第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に調整するタイミングT2。次に、タイヤへの空気の注入を所定時間ここでは30秒以上停止する。そして、所定時間経過後タイミングT3、絶対空気圧判定閾値Pthを上回る初期値P0となるように空気圧を調整するタイミングT4。このように一旦タイヤが変形する程度のパンク状態まで減圧した後に2回の加圧を行うことにより、タイヤの識別情報と初期値とを同時に登録することができる。なお、タイヤがパンクしてしまった場合等、ただ空気圧を所定値に調整する場合、多くのユーザは、図3において一点鎖線で示されるように、空気注入を所定時間30秒以上停止することなく空気圧Pxを絶対空気圧判定閾値Pthを上回る値に調整する。従って、このように調整されたときは、制御装置32は動作態様を通常モードを維持する。以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られる。1無線信号の受信を通じて取得されるとともに受信されるタイヤの空気圧Pxが第1の登録判定閾値P1以下に変化したことを契機として、制御装置32の制御態様を通常モードから登録モードに移行するようにした。そして、登録モードにおいてタイヤの空気圧Pxが第1の登録判定閾値P1以下から第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に調整された後、さらに絶対空気圧判定閾値Pthを上回る初期値P0に調整されたことを契機として、無線信号の識別情報IDコードを登録するようにした。これにより、車両に通常モードと登録モードとを切り替えるためのモード切替スイッチ等を設ける必要がない。従って、より自由度の高い車両設計が可能となる。また、専用の登録ツールを用意する必要もない。2タイヤの空気圧Pxが第1の登録判定閾値P1以下の値から第2の登録判定閾値P2以上の値に調整されたときに識別情報について第1次仮登録を行い、この第1次仮登録した識別情報の数が車両のタイヤの本数である4と一致する場合には、この4つの識別情報を自車両のものであると判断するようにした。第1次仮登録時点でタイヤ本数である4と一致する場合、自車両に対応するものを全て受信していると想定される。従って、他のセンサユニットの識別情報を受信して自車両のものと他車両のものとの判断を行う必要がない。このため、この判断を行う過程を省略することできる。このように判断の過程を省略できる分、登録モードに係る時間を抑制することができる。3第1次仮登録した識別情報の数が車両のタイヤの本数である4と一致しない場合、タイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下から絶対空気圧判定閾値Pthを上回る初期値P0に調整されたことを契機として第2の登録タイマ38を起動させた。そして、この第2の登録タイマ38の起動中に受信する識別情報を第2次仮登録するようにした。さらに、この第2次仮登録された識別情報のうち受信数が多い順に自車両のセンサユニット14のものであるとして判断するようにした。通常、タイヤの空気圧調整は、停車中に行う。しかしながら停車しているときのタイヤの回転角度によっては、センサユニットと監視装置との間にヌル点が形成される場合があるので、停車中には識別情報を登録できないおそれがある。この点、本例では、タイヤの空気圧Pxが絶対空気圧判定閾値Pthを上回るので車両の走行は可能である。走行中、タイヤの回転角度は変化するのでセンサユニットと監視装置との間にヌル点が常時発生するとは考えにくい。また、監視装置16は、自車両のセンサユニット14の方が他車両のセンサユニットよりも距離が近いので相対的に自車両のセンサユニットの方が他のセンサユニットの無線信号よりも多い。これにより、タイヤの空気圧の調整時にセンサユニット14と制御装置32との間にヌル点がある場合でも、制御装置32は、自車両のセンサユニットの識別情報を判断することができる。4制御装置32は、登録モードにおいてタイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下とされたことを契機として所定時間だけ第1の登録タイマ37を起動させるようにした。そして、この第1の登録タイマ37の起動中にタイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に維持されない場合には、動作態様を登録モードから通常モードに移行するようにした。本例では、第1の登録タイマ37の起動中におけるタイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に維持されることで、この空気圧の調整が、センサユニットの識別情報の登録の意図か、それ以外の意図、例えば単なるタイヤの空気圧の調整の意図であるかを判断することができる。そして、この空気圧の調整が、センサユニットの識別情報の登録の意図でない場合には、制御装置32は動作態様を登録モードから通常モードへ移行する。これにより、センサユニットの識別情報の登録の意図でない場合に他のセンサユニットの識別情報を登録することが抑制される。ひいては、タイヤの空気圧の調整の度に各種情報の登録をすることが抑制されるので、他の車両のセンサユニットの識別情報を登録することが抑制される。5制御装置32は、第1次及び第3次の仮登録後、仮登録した識別情報を含む無線信号に含まれる空気圧Pxが絶対空気圧判定閾値Pthを上回る値に調整された場合にこの空気圧を初期値P0として識別情報と対応付けて本登録とするようにした。これにより、制御装置32は、タイヤ毎に異なる基準でタイヤの空気圧の低下を監視することができる。6第1、第2の登録判定閾値P1,P2は、センサユニットが空気圧の低下を認識して無線信号を送信する周期が通常時よりも短い絶対空気圧判定閾値Pthとした。これにより、制御装置32は無線信号を受信できる可能性が高い。このため、通常モードから登録モードへの移行や、タイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に維持されたか否かについて判断しやすくなる。7各閾値Pth,P1,P2の大小関係は、Pth>P2>P1とするようにした。これにより、ユーザは、タイヤの空気圧を一旦第1の登録判定閾値P1まで下げた後、タイヤに空気を注入することにより、第2の登録判定閾値、及び絶対空気圧判定閾値Pthを上回る初期値P0に調整することができる。つまり、このような大小関係にしたことにより、空気を抜いた後に空気を入れるという容易な空気圧の調整のみで、センサユニットの各種情報を登録することができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。上記実施形態では、制御装置32は、識別情報と初期値P0とを対応付けて登録したが、識別情報のみ登録するようにしてもよい。具体的には、図4におけるステップS8でYES、すなわちカウント値Xaが4である場合、及び図5におけるステップS15でYES、すなわちカウント値Xa,Xbの和が4である場合に、仮登録した識別情報を本登録としてもよい。このようにしても、制御装置32は、識別情報を登録することができる。上記実施形態では、制御装置32は、1輪以上のタイヤの空気圧Pxが第1の登録判定閾値P1以下とされた場合に、その動作態様を通常モードから登録モードへ移行するとしたが、この判定に加えて、タイヤの空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に調整された場合に登録モードへ移行するようにしてもよい。このように構成した場合、制御装置32は、タイヤの空気圧が抜けただけ、すなわち通常のパンクでは、登録モードに移行しない。このようにすれば、タイヤの空気圧が抜ける度に各種情報の登録をすることが抑制されるので、他の車両のセンサユニットの識別情報を登録することが抑制される。上記実施形態において、第1、及び第2の登録タイマ37,38の起動時間は、それぞれ30秒、10分に設定されたが、この時間は任意に変更してもよい。このようにしても上記実施形態と同様の効果を得ることができる。ただし、第1の登録タイマ37の起動時間は、タイヤの空気圧Pxを第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に維持する時間であることから数十秒程度であることが望ましい。また、第2の登録タイマ38の起動時間は、受信回数によって他車両のセンサユニットと自車両のセンサユニットとを区別する時間であることから、数分以上であることが望ましい。上記実施形態において、図5のステップS17では、第2の登録タイマ38を作動させたが、作動させなくともよい。このステップS17の時点で制御装置32は、自車両のセンサユニット14から識別情報を受信することができることが判明しているため、必ずしも時間を制限するひつようがない。このようにしても上記実施形態と同様の効果を得ることができる。上記実施形態において、各閾値Pth,P1,P2の大小関係は、Pth>P2>P1とされたが、この大小関係は任意に調整してもよい。ただし、第1及び第2の登録判定閾値P1,P2が絶対空気圧判定閾値Pthを上回る場合、センサユニットは通常の周期ここでは60秒で無線信号を送信するため、制御装置32において識別情報の登録にかかる時間が長くなる。上記実施形態において、ロケーション登録、すなわちセンサユニットの位置登録を行う場合は、ユーザが決まった順番例えば、右前→右後→左後→左前で空気圧の調整を行うようにする。このようにすれば、制御装置32は、ロケーション登録を行うことが可能となる。上記実施形態において、図4のステップS9における第2の登録タイマ38の起動条件に車両の速度条件例えば40Km/h以上を判断するステップを設けてもよい。このようにすれば、制御装置32は、車両が走行しない限り識別情報を登録することができない。自車両に対して同じ他車両が併走して走行することはまれであることから、登録タイマ38の起動条件を厳しくすることにより、他のセンサユニットの識別情報を受信することが抑制される。従って、他のセンサユニットの識別情報を誤登録することが抑制される。上記実施形態において、制御装置32は識別情報及び初期値P0の登録が完了したことを例えば、表示装置17を点滅させたりウインカーを点滅させたりすることによって報知するようにしてもよい。このように構成すれば、ユーザは、識別情報及び初期値P0の登録が完了したか否かを確認することができる。上記実施形態では、登録モードに移行してから、空気圧Pxが第2の登録判定閾値P2以上且つ絶対空気圧判定閾値Pth以下に調整された後、絶対空気圧判定閾値Pth以上に調整されるという2段階の調整を必要としたが、この調整の段階は2段階に限らず3段階以上であってもよい。このように構成すれば、制御装置32が他のセンサユニットの識別情報を誤登録することが上記実施形態以上に抑制される。上記実施形態において、ステップS8~S16の制御は、ステップS7以前においてセンサユニット14と制御装置32との間にヌル点がある場合に実行されるものである。従って、ステップS8~S16においては、車両が走行していることに限定されるものではない。センサユニット14と制御装置32との間のヌル点が解消されるように、例えば、車両を少しだけ動かしてタイヤの角度をステップS7以前と異ならせればよい。このようにすれば、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。また、センサユニット14と制御装置32との間にヌル点がなく、ステップS8~S16の制御を実行しない場合、すなわち、ステップS7からステップS17に処理を移行する場合においては、車両は必ずしも走行している必要はない。すなわち、停車中であっても制御装置32は、各センサユニット14から空気圧情報を含む無線信号を受信することができる状況にある。従って、制御装置32は、停車中であっても識別情報と空気圧情報とを対応付けて登録することができる。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。イ請求項1~7うちいずれか一項に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記第1、第2、第3の圧力値の大小関係は、この順番にしたがって大きい値となるタイヤ空気圧監視システム。同構成によれば、ユーザは、タイヤの空気圧を一旦第1の圧力値まで下げた後、タイヤに空気を注入することにより、第2、第3の圧力値に調整することができる。つまり、このような大小関係にすれば、空気を抜いた後に空気を入れるという容易な空気圧の調整のみで、センサユニットの各種情報を登録することができる。ロ請求項1~7、及び前記イのうちいずれか一項に記載のタイヤ空気圧監視システムにおいて、前記第1の圧力値は、タイヤが円形を維持できない値であって、前記第2の圧力値は、外力がなければタイヤの円形を維持でき外力が働けば維持できない値であるタイヤ空気圧監視システム。同構成によれば、タイヤを視認したりタイヤを押したりすることによりタイヤの空気圧が第1の圧力値であるか第2の圧力値であるかを容易に認識することができる。"