地点を登録する情報処理装置であって、地点の位置情報と該地点に存在する施設の名称とを関連付けてなる地点情報のうち、登録対象地点の周辺における前記地点情報の数を求める計数部と、前記地点情報の数に応じて、登録に用いる施設の名称を選定する選定部と、選定された前記施設の名称を用いて前記登録対象地点に名称を付与する付与部と、を備える情報処理装置。前記選定部が、前記地点情報の数が多いほど、前記登録対象地点の周辺に存在する確率が低い施設の名称を選定する、請求項1に記載の情報処理装置。前記選定部が、前記登録対象地点の周辺に存在する確率が低く、前記登録対象地点に最も近接する施設の名称を選定する、請求項2に記載の情報処理装置。前記選定部が、前記登録対象地点の周辺に存在する確率が低く、優先度が相対的に高いカテゴリに属する施設のうち、前記登録対象地点に最も近接する施設の名称を選定する、請求項2に記載の情報処理装置。前記選定部が、ユーザによる利用傾向が相対的に高いカテゴリに属する施設の名称を優先的に選定する、請求項4に記載の情報処理装置。前記計数部が、前記登録対象地点の周辺における前記地点情報の数を、前記地点情報に含まれる施設のカテゴリ毎に求め、前記選定部が、前記施設のカテゴリ毎の地点情報の数に応じて、登録に用いる施設の名称を選定する、請求項1に記載の情報処理装置。前記選定部が、前記登録対象地点の周辺に存在する確率が相対的に低いカテゴリに属する施設の名称を選定する、請求項6に記載の情報処理装置。前記選定部が、前記登録対象地点の周辺でランドマークとなる施設の名称を選定する、請求項1~7のいずれか一項に記載の情報処理装置。しかし、このような地理情報提供装置では、必ずしもユーザが認識し易い態様で地点が登録されておらず、地点の名称から所望の位置情報を適切に検索できないことがあった。このため、本発明は、ユーザが認識し易い態様で地点を登録可能な情報処理装置を提供しようとするものである。本発明の情報処理装置は、地点を登録する装置であって、地点の位置情報と該地点に存在する施設の名称とを関連付けてなる地点情報のうち、登録対象地点の周辺における地点情報の数を求める計数部と、地点情報の数に応じて、登録に用いる施設の名称を選定する選定部と、選定された施設の名称を用いて登録対象地点に名称を付与する付与部とを備える。本発明によれば、登録対象地点の周辺における地点情報の数に応じて選定された施設の名称を用いて、登録対象地点に名称が付与される。これにより、地点情報の多寡に応じて、ユーザが認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。登録に用いる施設の名称としては、登録対象地点の周辺でランドマークとなる施設の名称を選定することが好ましい。選定部は、地点情報の数が多いほど、登録対象地点の周辺に存在する確率が相対的に低い施設の名称を選定してもよい。これにより、地点情報が多くても認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。また、登録対象地点の位置情報またはその誤差などが生じても認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。選定部は、登録対象地点の周辺に存在する確率が低く、登録対象地点に最も近接する施設の名称を選定してもよい。これにより、登録対象地点に最も近接する地点の認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。選定部は、登録対象地点の周辺に存在する確率が低く、優先度が相対的に高いカテゴリに属する施設のうち、登録対象地点に最も近接する施設の名称を選定してもよい。これにより、より認識し易い名称で地点を登録することができる。さらに、ユーザによる利用傾向が相対的に高いカテゴリに属する施設の名称を優先的に選定することで、ユーザによる施設の利用傾向を考慮して認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。計数部は、登録対象地点の周辺における地点情報の数を、地点情報に含まれる施設のカテゴリ毎に求め、選定部は、施設のカテゴリ毎の地点情報の数に応じて、登録に用いる施設の名称を選定してもよい。これにより、施設のカテゴリ毎の地点情報の数を考慮した認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。さらに、登録対象地点の周辺に存在する確率が相対的に低いカテゴリに属する施設の名称を選定することで、同一のカテゴリに属する施設が多い地域でも認識し易い名称で地点を登録することができる。本発明によれば、ユーザが認識し易い態様で地点を登録可能な情報処理装置を提供することができる。以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態を詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。まず、図1を参照して、本発明の実施形態に係る情報処理装置10の構成について説明する。情報処理装置10は、地点を登録する装置である。図1に示すように、情報処理装置10は、地点情報格納部11、位置情報取得部12、地点情報計数部計数部13、名称選定部選定部14、名称付与部付与部15、および登録情報格納部16を有している。これらの要素は、プログラムなどのソフトウェア、電子回路などのハードウェア、またはこれらの組合せとして実現される。地点情報格納部11は、地点毎に該地点の位置情報と該地点に存在する施設の名称とを関連付けてなる複数の地点情報を格納する。地点情報は、例えばPOIPointOfInterest情報である。ここで、地点は、地図上の地点、地点の位置情報は、この地点の緯度経度、施設の名称は、この地点に存在する施設の名称をそれぞれに意味する。地点情報は、施設の名称と共に、施設のカテゴリを示すカテゴリ情報を含んでもよい。施設の名称は、デパート、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、鉄道駅、港湾、空港、公園緑地、広場、学校、病院、集会所、官公庁、マンション、アパートなどの施設の固有名称である。これら施設は、大規模小規模の店舗、大規模小規模の公共施設、大規模小規模の公益施設、高層低層の集合住宅などのカテゴリに区分される。位置情報取得部12は、登録する地点登録対象地点Pの位置情報緯度経度を取得する。位置情報は、ナビゲーション装置または携帯情報端末いずれも不図示により取得されたGPSGroundPositioningSystem情報などとして取得される。位置情報は、車両または人の現在位置の位置情報としてリアルタイムで取得されてもよく、移動経路上の少なくとも1地点の位置情報として事後的に取得されてもよい。地点情報計数部13は、登録対象地点Pの周辺に位置する地点の地点情報の数を求める。地点情報の数は、地点情報格納部11に格納されている地点情報のうち、登録対象地点Pから所定範囲内に位置する地点の地点情報の数を合計して求められる。この所定範囲は、登録対象地点Pを中心とする円形の領域でもよく、登録対象地点Pを中心とする矩形の領域でもよい。この場合、条件に該当する地点情報は、後述の処理に用いるために一時的に保持されてもよい。あるいは、地点情報の数は、一定面積の地域毎に地点情報の数を予め登録しておき、登録対象地点Pを含む地域の地点情報の数として求められてもよい。あるいは、地点情報計数部13は、登録対象地点Pの周辺に位置する地点の地点情報の数を、地点情報に含まれる施設のカテゴリ毎に求めてもよい。カテゴリ毎の地点情報の数は、地点情報に含まれる位置情報およびカテゴリ情報を用いて求められる。名称選定部14は、求められた地点情報の数に応じて、登録に用いる施設の名称を選定する。具体的に、名称選定部14は、まず、地点情報の数に応じて登録対象地点Pの周辺の状況を判定する。周辺の状況は、地点情報の数を所定の閾値と比較して求められる。周辺の状況は、例えば、地点情報の数が閾値を越える場合に都市地域施設密度の高い地域として判定され、地点情報の数が閾値を越えない場合に郊外地域施設密度の低い地域として判定される。名称選定部14は、次に、登録対象地点Pの周辺の状況に基づいて、登録対象地点Pの名称として付与するのに適した施設のカテゴリを選定する。施設のカテゴリは、地点情報の数が多いほど、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が低い施設として選定される。例えば、施設のカテゴリは、都市地域では、登録対象地点Pの周辺でランドマークとなる大規模な施設のカテゴリ例えば、大規模の店舗、公共施設、公益施設、高層の集合住宅などの各カテゴリとして選定される。郊外地域では、大規模小規模な施設のカテゴリ例えば、大規模小規模の店舗、公共施設、公益施設、高層低層の集合住宅などの各カテゴリとして選定される。なお、施設の存在確率と規模との間には直接の関連性がない場合も認められるが、以下では、大規模な施設ほど周辺に存在する確率が低いと想定して説明する。あるいは、名称選定部14は、施設のカテゴリ毎に求められた地点情報の数に応じて、登録に用いる施設の名称を選定してもよい。この場合、周辺の状況は、カテゴリ毎の地点情報の数に応じて、都市郊外の商業地域、都市郊外の住宅地域などとして判定される。そして、登録に用いる施設の名称は、例えば、商業地域では店舗以外の施設の名称として選定され、住宅地域では集合住宅以外の施設の名称として選定される。つまり、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が相対的に低いカテゴリに属する施設の名称が選定される。名称選定部14は、選定されたカテゴリに属する施設の名称を、登録に用いる施設の名称として選定する。登録に用いる施設の名称は、選定された少なくとも1つのカテゴリに属する施設のうち、登録対象地点Pに最も近接する施設の名称として選定される。あるいは、登録に用いる施設の名称は、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が低く、優先度の高いカテゴリに属する施設のうち、登録対象地点Pに最も近接する施設の名称として選定されてもよい。この場合、カテゴリの優先度は、ユーザにより予め設定されてもよく、ユーザの行動パターンカテゴリ毎の施設の利用傾向に応じて設定されてもよい。後者の場合、例えば、店舗の名称を用いて登録された登録対象地点Pが多い場合には、店舗の利用傾向が高いユーザであると判定して、大規模小規模の店舗が優先度の高いカテゴリの施設として設定される。名称付与部15は、登録対象地点Pを登録するために、先に選定された施設の名称を用いて登録対象地点Pに名称を付与する。登録対象地点Pの名称は、選定された施設の名称自体でもよく、施設の名称を含む名称でもよい。名称の付与は、地点情報の計数に際して保持された地点情報を用いて、条件に該当する地点情報の名称を選定することで行われる。あるいは、名称の付与は、地点情報格納部11に再びアクセスして、条件に該当する地点情報の名称を選定することで行われてもよい。登録情報格納部16は、登録対象地点Pの位置情報と、登録対象地点Pに付与された名称とを関連付けて登録情報として格納する。登録情報は、不図示の検索装置を通じて、登録対象地点Pの名称を用いて位置情報を検索するために利用される。検索装置は、ユーザが登録対象地点Pの名称を選択すると、登録情報格納部16にアクセスし、選択された名称を含む登録情報を検索し、選択された名称に関連付けられた位置情報をナビゲーション装置などに出力する。そして、ナビゲーション装置は、出力された位置情報を用いて、目的地点の位置情報を設定したり、周辺地域の情報を提供したりする。つぎに、図2から図6を参照して、本発明の実施形態に係る情報処理装置10の動作について説明する。図2は、情報処理装置10の動作を示すフロー図であり、図3から図6は、地点の登録に関する第1から第3の例を示す図である。図2に示すように、まず、位置情報取得部12は、登録対象地点Pの位置情報を取得するステップS11。つぎに、地点情報計数部13は、登録対象地点Pの位置情報を用いて、登録対象地点Pの周辺における地点情報の数を求めるステップS12。名称選定部14は、地点情報の数に応じて登録対象地点Pの周辺の状況を判定しステップS13、登録対象地点Pの周辺の状況に基づいて、登録対象地点Pの名称として付与するのに適した施設のカテゴリを選定するステップS14。そして、名称選定部14は、選定したカテゴリに基づいて、登録に用いる施設の名称を選定するステップS15。名称付与部15は、先に選定された施設の名称を用いて登録対象地点Pに名称を付与するステップS16。登録情報格納部16には、付与された名称に登録対象地点Pの位置情報を関連付けた登録情報が格納されるステップS17。図3および図4に示す第1の例では、登録対象地点Pには、地点情報の数に応じて、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が低く、登録対象地点Pに最も近接する施設の名称が付与される。図3では、登録対象地点Pの周辺地域Aにスーパーマーケット31、コンビニエンスストア32、大型公園33、小型広場34、小学校35が位置している。登録対象地点Pは、地点情報の数から郊外地域にあると判定される。郊外地域での登録に適した施設のカテゴリとしては、大規模小規模の店舗、公共施設、公益施設が選定される。すると、登録対象地点Pの周辺地域Aに位置する施設31~35は、いずれも登録に適した施設のカテゴリに属する。よって、登録対象地点Pには、これら施設のうち登録対象地点Pに最も近接する施設であるコンビニエンスストア32の名称自体を用いて名称○○コンビニエンスが付与される。一方、図4では、登録対象地点Pの周辺地域Aに2つのデパート41a、41b、3つのコンビニエンスストア42a、42b、42c、鉄道駅43、2つの小型広場44a、44b、大学45、個人病院46が位置している。登録対象地点Pは、地点情報の数から都市地域にあると判定される。都市地域での登録に適した施設のカテゴリとしては、大規模の店舗、公共施設、公益施設が選定される。すると、登録対象地点Pの周辺地域Aに位置する施設のうち、2つのデパート41a、41b、鉄道駅43、大学45が登録に適した施設のカテゴリに属する。よって、登録対象地点Pには、これら施設のうち登録対象地点Pに最も近接する施設である鉄道駅43の名称を用いて名称○○駅付近が付与される。ここで、大規模な施設の名称を用いる場合、登録対象地点Pには、登録地点の位置を余り限定しないように施設の名称付近などの名称を付与することが好ましい。このように、第1の例では、登録対象地点Pの周辺地域Aの施設密度に応じて、周辺地域Aに存在する確率が相対的に低い施設、例えばランドマークとなる施設の名称が選定される。これは、施設密度が高い地域では、登録対象地点Pの位置情報またはその誤差などに起因して、ユーザが認識し難い名称を付与してしまうおそれが高いためである。このため、このような地域でもランドマークとなりうる公共性の高い大規模な施設に限定して名称が付与される。一方、施設密度が低い地域では、このようなおそれが低いので、公共性の高い大規模な施設に限定せずに名称が付与される。そして、施設密度が高い地域で抽象的な名称を付与し、施設密度が低い地域で具体的な名称を付与することで、地域の施設密度にかかわらずに登録対象地点Pの平準化を図ることができる。図5に示す第2の例では、登録対象地点Pには、地点情報の数に応じて、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が低く、優先度が相対的に高いカテゴリに属する施設のうち、登録対象地点Pに最も近接する施設の名称を用いて名称が付与される。図5では、図4に示した場合と同じ地点が登録される。そして、都市地域での登録に適した施設のカテゴリのうち、大規模の店舗、公益施設がユーザによる利用傾向に基づく優先度の高いカテゴリとして選定される。すると、登録対象地点Pの周辺に位置する施設のうち、2つのデパート41a、41b、大学45が登録に適した施設のカテゴリに属する。よって、登録対象地点Pには、これらの施設のうち登録対象地点Pに最も近接する施設であるデパート41aの名称を用いて名称○○デパート付近が付与される。このように、第2の例では、優先度が相対的に高いカテゴリに属する施設の名称を用いて名称が付与される。これは、特に施設密度が高い地域では、ユーザの行動パターンに起因して、認識し難い名称を付与してしまうおそれが高いためである。このため、登録対象地点Pには、ユーザによる利用傾向が相対的に高い施設を含むカテゴリの名称を用いて名称が付与される。図6に示す第3の例では、登録対象地点Pには、施設のカテゴリ毎の地点情報の数に応じて、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が相対的に低いカテゴリに属する施設の名称を用いて名称が付与される。図6では、登録対象地点Pの周辺地域Aに2つのスーパーマーケット61a、61b、3つのコンビニエンスストア62a、62b、62c、鉄道駅63、2つの小型広場64a、64b、高層マンション65が位置している。登録対象地点Pは、地点情報の数および名称のカテゴリから都市の商業地域にあると判定される。都市の商業地域での登録に適した施設のカテゴリとしては、大規模の公共施設、集合住宅が選定される。すると、登録対象地点Pの周辺に位置する施設のうち、鉄道駅63、高層マンション65が登録に適した施設のカテゴリに属する。よって、登録対象地点Pには、これら施設のうち登録対象地点Pに最も近接する施設である高層マンション65の名称を用いて名称○○マンション付近が付与される。このように、第3の例では、施設のカテゴリ毎の地点情報の数に応じて、登録に用いる施設の名称が選定される。これは、特に施設密度が高く、同一のカテゴリに属する施設が多い地域では、認識区別し難い名称を付与してしまうおそれが高いためである。このため、登録対象地点Pには、登録対象地点Pの周辺地域Aに存在する確率が相対的に低いカテゴリの施設の名称を用いて名称が付与される。以上説明したように、本発明の実施形態に係る情報処理装置10によれば、登録対象地点Pの周辺における地点情報の数に応じて選定された施設の名称を用いて、登録対象地点Pに名称が付与される。これにより、地点情報の多寡に応じて、ユーザが認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。登録に用いる施設の名称としては、登録対象地点Pの周辺でランドマークとなる施設の名称を選定することが好ましい。また、地点情報の数が多いほど、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が相対的に低い施設の名称を選定することで、地点情報が多くても認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。また、登録対象地点Pの位置情報またはその誤差などが生じても認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。また、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が低く、登録対象地点Pに最も近接する施設の名称を選定することで、登録対象地点Pに最も近接する地点の認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。また、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が低く、優先度が相対的に高いカテゴリに属する施設のうち、登録対象地点Pに最も近接する施設の名称を選定することで、より認識し易い名称で地点を登録することができる。さらに、ユーザによる利用傾向が相対的に高いカテゴリに属する施設の名称を優先的に選定することで、ユーザによる施設の利用傾向を考慮して認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。また、施設のカテゴリ毎の地点情報の数に応じて、登録に用いる施設の名称を選定することで、施設のカテゴリ毎の地点情報の数を考慮した認識し易い名称を用いて地点を登録することができる。さらに、登録対象地点Pの周辺に存在する確率が相対的に低いカテゴリに属する施設の名称を選定することで、同一のカテゴリに属する施設が多い地域でも認識し易い名称で地点を登録することができる。なお、前述した実施形態は、本発明に係る情報処理装置10の最良な実施形態を説明したものであり、本発明に係る情報処理装置10は、本実施形態に記載したものに限定されるものではない。本発明に係る情報処理装置10は、各請求項に記載した発明の要旨を逸脱しない範囲で本実施形態に係る情報処理装置10を変形し、または他のものに適用したものであってもよい。例えば、本発明は、前述した方法に従って、ユーザが認識し易い態様で地点を登録するためのプログラム、または当該プログラムを記憶しているコンピュータ読取可能な記録媒体にも同様に適用できる。また、上記実施形態では、地点情報を情報処理装置10内に格納している場合について説明した。しかし、情報処理装置10の外部に地点情報を格納しておき、情報処理装置10からアクセスするように構成してもよい。