"縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から左右の一方に延在して下地上に沿わせる横片部である固定部と、他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、前記第二横片部に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材に係止される被係止部を設けると共に、前記固定部に、固定具を打ち付けて下地上に固定することを特徴とする外装材用保持部材。保持部が波形状であることを特徴とする請求項1に記載の外装材用保持部材。下地上に固定した外装材用保持部材により縦葺き外装材を保持してなる外装構造であって、前記縦葺き外装材は、面板部の左右の側縁を立ち上げた側縁成形部を備え、前記外装材用保持部材は、前記縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から左右の一方に延在して下地上に沿わせる固定部と、他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、外装材用保持部材の固定部に固定具を打ち付け、第二横片部の表面側へ屈曲する被係止部に、他方側に配される縦葺き外装材に係止させ、起立部を介して対向させた側縁成形部を保持部に保持させることを特徴とする縦葺き外装構造。対向させた側縁成形部に跨るようにキャップ材を配し、キャップ材の脚片を縦葺き外装材の面板部に当接させると共に、その内側に空間部が形成されることを特徴とする請求項3に記載の縦葺き外装構造。縦葺き外装材の面板部に隆起部が形成され、該隆起部の裏面に固定具の頭部、被係止部が配され、さらにこの隆起部の表面にてキャップ材の脚片と当接していることを特徴とする請求項4に記載の縦葺き外装構造。しかしながら、前記特許文献1の構造では、外装材とキャップ材とで外装面を構築しているに過ぎないので、固定強度が低く、負圧作用時においては外装材がキャップ材と共に上方に持ち上がる浮き上がる畏れがあった。このように外装材が持ち上がると、起立部の下端が内側上方へ引っ張られるため、外装材が変形したり、或いは度重なる変位によって固定強度が更に低下するため、外装材が飛散する事故を引き起こす危険があった。さらに、前記特許文献2の構造では、吊り子が外装材を保持しているが、吊り子の保持は、外装材の側面部の上端に限定されるので、外装材の固定強度は十分に高くなかった。そのため、前述の問題が解決されず、外装材や吊り子が変形したり、外装材が飛散する事故を引き起こす危険があった。そこで、本発明は、外装材の固定強度が高く、負圧作用時にも外装材の変形や飛散を生ずることがない外装材用保持部材、及びそれを用いた縦葺き外装構造を提案することを目的とする。本発明は、上記に鑑み提案されたものであって、縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から左右の一方に延在して下地上に沿わせる横片部である固定部と、他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、前記第二横片部に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材に係止される被係止部を設けると共に、前記固定部に、固定具を打ち付けて下地上に固定することを特徴とする外装材用保持部材に関するものである。なお、本発明を理解するために、参考態様として、縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から少なくとも左右の何れか一方に延在して下地上に沿わせる横片部である固定部とからなり、前記固定部に、少なくとも負圧作用時に一方側に配される縦葺き外装材の動きを規制する固定具を打ち付けて下地上に固定することを特徴とする外装材用保持部材を記載した。さらに、前記参考態様の外装材用保持部材において、起立部の下端から固定部とは異なる左右の他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部を設け、該第二横片部に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材に係止される被係止部を設けたことを特徴とする外装材用保持部材をも記載した。即ち本発明の外装材用保持部材は、他方側の第二横片部に係止部を設けて該係止部により縦葺き外装材の動きを規制するものであり、これらの参考態様と組み合わせてもよい。また、本発明は、前記外装材用保持部材において、保持部が波形状であることを特徴とする外装材用保持部材をも提案する。さらに、本発明は、下地上に固定した前記外装材用保持部材により縦葺き外装材を保持してなる外装構造であって、前記縦葺き外装材は、面板部の左右の側縁を立ち上げた側縁成形部を備え、前記外装材用保持部材は、前記縦葺き外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から左右の何れか一方に延在して下地上に沿わせる固定部と、他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、外装材用保持部材の固定部に固定具を打ち付け、第二横片部の表面側へ屈曲する被係止部に、他方側に配される縦葺き外装材に係止させ、起立部を介して対向させた側縁成形部を保持部に保持させることを特徴とする縦葺き外装構造をも提案する。また、本発明は、前記縦葺き外装構造において、対向させた側縁成形部に跨るようにキャップ材を配し、キャップ材の脚片を縦葺き外装材の面板部に当接させると共に、その内側に空間部が形成されることを特徴とする縦葺き外装構造をも提案する。さらに、本発明は、前記縦葺き外装構造において、縦葺き外装材の面板部に隆起部が形成され、該隆起部の裏面に固定具の頭部、被係止部が配され、さらにこの隆起部の表面にてキャップ材の脚片と当接していることを特徴とする縦葺き外装構造をも提案する。本発明の外装材用保持部材は、下地上に沿わせた他方の第二横片部に表面側へ屈曲する被係止部を設け、この被係止部を負圧作用時に他方側の縦葺き外装材の面板部側への動きを規制する部位として利用するものである。そのため、この外装材用保持部材は、保持部にて縦葺き外装材の左右の側縁成形部を保持すると共に、強風等による負圧作用時には、前記被係止部によって縦葺き外装材の動きを規制するので、縦葺き外装材が外れたりすることがなく、安定に取り付け保持することができる。また、この外装材用保持部材は、負圧作用時以外にも、保持部と被係止部にて縦葺き外装材を保持するので、縦葺き外装材をより確実に安定に取り付け保持されるものとなる。また、前記参考態様と前記本発明とを組み合わせた場合には、前記固定具と前記被係止部が何れも負圧作用時に他方側の縦葺き外装材の動きを規制するため、負圧作用時の取付安定性は極めて高いものとなる。さらに、保持部が波形状である場合、縦葺き外装材の側縁成形部を保持する際の当接面が大きくなり、より確実に保持することができる。そして、前記参考態様の外装材用保持部材を用いた縦葺き外装構造は、隣り合う前記外装材用保持部材間に縦葺き外装材を配した構造において、前述のように、外装材用保持部材の保持部にて縦葺き外装材の左右の側縁成形部を保持すると共に、固定具により、少なくとも負圧作用時に縦葺き外装材の面板部側への動きを規制するので、縦葺き外装材は、負圧作用時に強風等にて外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。また、本発明の外装材用保持部材を用いた縦葺き外装構造は、隣り合う前記外装材用保持部材間に縦葺き外装材を配した構造において、前述のように、外装材用保持部材の保持部にて縦葺き外装材の左右の側縁成形部を保持すると共に、被係止部により、負圧作用時に縦葺き外装材の面板部側への動きを規制するので、縦葺き外装材は、負圧作用時に強風等にて外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。さらに、本発明と前記参考態様とを組み合わせた外装材用保持部材を用いた縦葺き外装構造では、前記固定具及び前記被係止部にてそれぞれ負圧作用時に縦葺き外装材の動きを規制するため、縦葺き外装材の取付安定性は極めて高いものとなる。さらに、キャップ材の脚片当接部を縦葺き外装材の面板部に当接させると共に、その内側縦葺き外装材としては外側に空間部を形成した縦葺き外装構造では、例えば左右方向から強風が作用しても、左右の当接部が面板部に当接接地しているため、キャップ材が左右に傾くことがなく、安定した係合状態となり、また毛細管作用による雨水の浸入を生ずることもなく、その裏面側に位置する縦葺き外装材も安定に取り付けられているため、強風に対する安定性は極めて高いものである。しかもキャップ材の当接部にて縦葺き外装材の面板部を上方から押さえることにより、負圧作用時に縦葺き外装材の被当接部分の浮き上がりが防止されるため、前述の固定具による動きの規制作用がより確実に果たされるものとなる。また、縦葺き外装材の面板部に隆起部が形成され、該隆起部の裏面に固定具、被係止部が配され、さらにこの隆起部の表面にてキャップ材の脚片当接部と当接している縦葺き外装構造では、隆起部が固定具や被係止部によって潰れたりすることがなく、面板部を流れる雨水が隆起部の内側を水下側へ流下するため、側縁に雨水が集まることを防止することができる。加えて左右の隆起部の何れか一方では、裏面側に前記固定具が位置しているので、当該隆起部は、表面側キャップ材の当接部と裏面側固定具にて挟まれるため、当接作用及び係止作用が相互に助長されて一体性が向上するものとなる。本発明のA外装材用保持部材以下、単に保持部材というについて、またそれに保持されるB縦葺き外装材以下、単に外装材というについて説明する。A保持部材参考態様の保持部材は、外装材の側縁成形部を保持する保持部を備える起立部と、該起立部の下端から少なくとも左右の何れか一方に延在して下地上に沿わせる横片部である固定部とからなり、前記固定部に、少なくとも負圧作用時に一方側に配される縦葺き外装材の動きを規制する固定具を打ち付けて下地上に固定する構成である。また、本発明の保持部材は、前記起立部と、前記固定部と、前記起立部の下端から他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部とからなり、前記第二横片部に表面側へ屈曲して他方側に配される縦葺き外装材に係止される被係止部を設けると共に、前記固定部に、固定具を打ち付けて下地上に固定する構成である。なお、前記参考態様の保持部材では、第二横片部を設けなくてもよく、前記本発明の保持部材では、固定具は単に下地上に固定するものであればよい。前記起立部に設ける保持部は、後述する外装材の側縁成形部を保持するものであれば特に限定するものではなく、どのように構成してもよい。例えばこの保持部材は、予め所定の形状に成形したものを下地上に固定するものでも、或いは後述する図示実施例のように下地上に固定した保持部材に外装材を臨ませ、その後に保持部材の一部を変形させて外装材の側縁成形部を保持するようにしてもよく、即ち起立部に設ける保持部は、外装材の配設以前に形成しておくものでも外装材の配設後に変形させて形成するものでもよい。特に保持部は、波形状であることが望ましく、この場合、外装材の側縁成形部を保持する際の接触部位が複数箇所になるため、より確実に保持することができる。前記固定部は、固定具を打ち付けて下地に固定する部位であるが、前記参考態様における固定具は、少なくとも負圧作用時に一方側に配される外装材の動きを規制する作用を果たす。外装材の動きを規制する作用とは、係止等を含む引っ掛かり抵抗となる作用であり、例えば通常時より係止しているものでもよいし、通常時は近接しているだけで負圧作用時に係止するものでもよい。この固定具の後述する外装材の係止部に引っ掛かる部分を、以後、抵抗部という。この抵抗部は、例えば後述する外装材の係止部の形状にもよるが、固定部と面一状となるような平坦状でなければ、特に限定するものではなく、どのような構成でもよい。また、本発明では、起立部の下端から前記固定部とは異なる左右の他方に延在して下地上に沿わせる第二横片部を設け、他方の横片部には、表面側へ屈曲して他方側に配する外装材を係止させる被係止部を設けるようにする。この第二横片部は、表面側へ屈曲して被係止部を形成するが、この被係止部も、後述する縦葺き外装材を係止するものであれば特に限定するものではなく、どのように構成してもよい。さらに、この保持部材には、後述するキャップ材を係合させる構成を設けるようにしてもよい。このキャップ材を係合させる構成とは、キャップ材の係合部に対する被係合部を備えるということである。この場合、保持部材は、下地への固定部と、側縁成形部を保持する保持部と、キャップ材を係合させる被係合部とを有する構成であり、後述する図示実施例のように単一部材で構成されるものでも、或いは複数部材を組み合わせて構成されるものでもよい。前記保持部材を固定する下地は、木造、鉄骨造、コンクリート造等、釘、ビス、アンカー等の固定具が取付可能な全ての建築躯体を用いることができ、前記躯体上に断熱その他の必要に応じて敷設する木毛セメント板等のボード類を含む。B縦葺き外装材外装材は、面板部の左右の側縁を立ち上げた側縁成形部を備える構成であり、この側縁成形部は、前記保持部材の保持部にて下地に取り付けられるものであれば、保持部の構成に応じて適宜に形成すればよく、例えば後述する図示実施例に示されるように単なる起立片状でもよく、特に限定するものではない。また、外装材は、少なくとも負圧作用時に前記保持部材の抵抗部に引っ掛かる係止部を備える構成であり、その形状については抵抗部の形状に応ずるものであるが、後述する図示実施例のように側縁成形部の内側に隆起部を設け、この隆起部に係止部を形成して外装材が面板部方向へズレ動かないような引っ掛かり構造とすることが望ましい。なお、前記保持部材に第二横片部を設けて被係止部を設けた場合にも同様であって、即ちこの被係止部に係止させる係止部についても同様に隆起部に係止部を形成して面板部方向へズレ動かない係止構造とすることが望ましい。なお、外装材は、例えば左右何れかの側縁成形部に他方の側縁成形部を覆う重合部を設けるようにしてもよいし、対向させた側縁成形部に跨るようにキャップ材を配するようにしてもよい。このキャップ材については、後述する。後者のキャップ材を配する場合には、キャップ材の脚片を外装材の面板部に当接させ、その当接部分の外側にキャップ材としては内側に空間部が形成されるようにすることが望ましい。この空間部は、側縁成形部の形状やキャップ材の形状に応じて適宜に形成され、特に限定するものではない。キャップ材の脚片が当接する当接部分と側縁成形部との間に凹状溝を形成すると、空間部が拡大されたものなるので好ましい。また、外装材は、面板部に隆起部が形成され、該隆起部にて後述するキャップ材の脚片と当接していることが好ましい。この隆起部は、その内側に雨水が流れる凹状の流水部分を形成するものであって、この隆起部から側縁成形部側に雨水が集中することを防止することができる。Cキャップ材前述のようにキャップ材は、必須の部材ではないが、このキャップ材を用いる場合には、隣り合う前記外装材の対向させた側縁成形部に跨るように配し、左右の脚片が外装材の面板部に当接され、その当接部分の内側に空間部が形成される構成のものが望ましい。このキャップ材は、外装材の側縁成形部に係合させてもよいが、後述する図示実施例のように保持部材の被係合部に係合させてもよい。また、左右の脚片が外装材の面板部に当接する構成とは、キャップ材の敷設状態において左右の脚片の下端が面板部に上方から押圧するように当接する当接部を備えるということである。特に当接部を、外装材の面板部に面状に沿うようにすることにより、面接触させることが望ましい。例えば当接部が面板部に線接触する場合には、当接部が面板部から僅かに離反した隙間に風が内部に吹き込み、キャップ材を吹き飛ばす事故を引き起こす恐れがあるが、面接触させることにより、側方からの強風はむしろ下方へ押さえ付ける作用を果たすからである。特にキャップ材の当接部にて外装材の面板部を上方から押さえることにより、負圧作用時に被当接部分隆起部の浮き上がりが防止されるため、前述の固定具又は被係止部による動きの規制作用がより確実に果たされるものとなる。さらに、当接部分の内側に空間部が形成される構成については、既に前記B外装材の項にて説明したとおりである。これらの各部材から施工される本発明の縦葺き外装構造は、外装材が隣り合う前記外装材用保持部材間に配され、保持部材の保持部にて外装材の左右の側縁成形部を保持すると共に、前記第1の態様では固定具抵抗部により、少なくとも負圧作用時に外装材の面板部側への動きを規制するので、外装材は、強風等にて外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。また、第二横片部に被係止部を設けた本発明では、外装材は、この被係止部により面板部側への動きを規制されるので、強風等にて外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。しかもこの場合には、保持部材は、負圧作用時以外にも、保持部と被係止部にて外装材を保持するので、外装材をより確実に安定に取り付け保持されるものとなる。さらに、本発明と前記参考態様を組み合わせた場合には、前記固定具抵抗部及び前記被係止部により、外装材の面板部側への動きが規制されるので、負圧作用時の安定性及び確実性が向上する。また、キャップ材の脚片当接部を外装材の面板部隆起部に当接させる場合には、隆起部が抵抗部や被係止部によって潰れたりすることがなく、隆起部は、表面側のキャップ材の当接部と裏面側の抵抗部又は被係止部にて挟まれるため、それぞれの当接作用及び係止作用が相互に助長されて一体性が向上するものとなる。図1aは、参考態様の保持部材1を、縦平葺きの外装材2及びキャップ材3にて形成される縦葺き外装構造に適用した例であり、この参考例における保持部材1を図2aに示した。保持部材1は、図1a,b及び図2aに示すように一枚の金属板材を加工して成形した例であり、略L字状の縦片に相当する起立部11と、一方側図面右側の横片に相当して下地4上に沿う固定部12である横片部と、からなり、前記起立部11には、外装材2の側縁成形部22を保持する保持部14と、キャップ材3を係合させる被係合部15が設けられ、前記固定部12には、固定具121を打ち付けて下地4上に固定している。この固定具121には、負圧作用時に後述する外装材2の係止部25に引っ掛かる抵抗部ビスの頭部121aが設けられ、外装材2の面板部21側への動きを規制する作用を果たす。前記固定具121は、ビス等の締着金具であって、その頭部である抵抗部121aが後述する外装材2の係止部25に引っ掛かる抵抗部121aとして作用する。特に図示参考例では、後述するキャップ材3の当接部331にて外装材2の隆起部24を上方から押さえているため、負圧作用時に隆起部24の浮き上がりが防止されるため、前述の固定具121の抵抗部121aは係止部25に係止される係止状に引っかかるものとなり、動きの規制作用がより確実に果たされるものとなる。なお、図2aでは、下地4に取り付ける以前の保持部材1を示しているため、前記起立部11の上端に保持部14及び被係合部15が形成されていないが、図1aに示すように外装材2を敷設した後、起立部11の上端を折り曲げ加工して保持部14,14と、被係合部15,15とを形成する構成である。そのため、図2a及び図2dでは、折り曲げ加工により保持部14、被係合部15とする予定の部分に14、15を記した。また、図示参考例では、保持部14を連続丸波状となる加工を施した波形状に形成したので、平板状の起立面である側面成形部12に複数の波状円弧状の突出部分が外側から押圧状に接するため、当接面が大きくなり、より安定な保持状態を得ることができる。これに対し、例えば保持部24を単なる平板状の縦片とした場合には、それぞれ平板状の側面成形部12と被係合部24が接面状に当接する必要があるが、何れか一方又は両方が僅かに傾斜したり変形するだけで離反してしまい、充分な保持当接が得られない。しかし、前記波状加工を施すことにより、保持部14自体の強度向上が図られると共に、当接部分の強度も向上するものとなる。この保持部材1は、短尺なピース材であっても長尺であってもよく、前記折り曲げを可能とする素材であれば特に限定するものではないが、例えば前記外装材1と同様の素材にて形成してもよい。或いは予め所定の形状に成形したものとする場合には、アルミや硬質樹脂による押出成形品、メッキ鋼板、ステンレス鋼板等のプレス加工品及びセラミック等より形成すればよい。外装材2は、図1a,cに示すように略水平面状の面板部21の左右の側縁を略垂直状に立ち上げて起立片状の側縁成形部22,22を形成した構成であり、面板部21の端部、即ち側面成形部22の基端に下方へ窪む略V字状の凹状溝23,23が設けられ、さらにはその外側に上方へ段状に隆起する隆起部24,24が設けられる。前記隆起部24の裏面には、少なくとも負圧作用時に前記保持部材1の抵抗部121aが引っ掛かる係止部25が設けられる。この係止部25は、略√字状の隅部であって、前記保持部材1の抵抗部121aに係止するので、外装材2が面板部21方向へズレ動こうとする場合の抵抗となる。また、前記隆起部24の表面側には、後述するキャップ材3の当接部331が当接、詳しくは面状に接地する構成である。この外装材2は、流れ方向に連続する通し材でもよいし、定尺の外装材を公知の連結構造を用いて接続したものでもよく、表面化粧鋼板、ラミネート鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミ合金板、チタン合金板、銅板、真鍮板、鉛板等の公知の金属素材、炭素繊維積層板、硬質樹脂板等より成形され、素材が金属板の場合にはロール成形、或いはプレス成型、或いは両者の組合せにより成形成型される。素材が非金属素材の場合には、主に型成型により成型される。また、その素材厚は特に限定するものではないが、概ね0.4乃至1.6mm程度である。キャップ材3は、図1aに示すように前記外装材2の左右の側縁成形部22,22間を覆う逆V字状の覆い部31と、前記保持部材1の被係合部15,15に係合させる内向き略く字状の係合部32,32と、キャップ材3の敷設状態において左右に拡開状に傾斜する脚片33と、を有する構成である。この脚片33の下端には、前記外装材2の隆起部24に当接する当接部331が形成され、この当接部331は、図示参考例では面板部21方向に延在する略水平状に延在する面状面部である。このキャップ材3は、前記外装材2と同様に流れ方向に連続する通し材でもよいし、定尺の外装材を公知の連結構造を用いて接続したものでもよく、前記外装材2と同様の素材にて形成すればよい。なお、前記外装材2は面板部21の側縁を略垂直状に立ち上げて側縁成形部22を形成したのに対し、このキャップ材3の脚片33は傾斜片状であるため、両部材2,3の間には、脚片33の下端である当接部331の内側外装材2としては外側には、空間部34が形成されるものとなる。また、キャップ材3の覆い部31の頂部内面には、不定形又は定形の弾性材兼止水材35を配した。この弾性材兼止水材35は、単なる弾性材でも単なる止水材でもよいが、弾性と止水性を併せ持つ材料が好ましい。次に、前記部材を施工する手順について説明する。まず、下地4上の所定位置に、保持部材1を配してその固定部12を固定具121にて固定する。続いて、保持部材1の起立部11を挟んで左右に外装材2,2を配し、それぞれの側縁成形部22,22を対向状に臨ませる。その際、一方側図面右側では、固定具121の頭部である抵抗部121aに、一方側図面右側に配する外装材2の隆起部24の裏面側に設けた係止部24を被せるように配すると、外装材の面板部21側への動きが規制されるものとなる。その後、保持部材1の起立部11の上方部分を折曲して左右の外装材2,2の側縁成形部22,22を保持する。即ち起立部11の上端に、保持部14,14を形成して側縁成形部22の上端を保持させる。最後に、予め頂部内面に弾性材兼止水材35を配したキャップ材3を、対向させた側縁成形部22,22に跨るように配して係合部32,32を保持部材1の被係合部15,15に係合させ、キャップ材3の脚片33,33の下端面状の当接部331,331を外装材2,2の隆起部24,24に当接面接触させる。この当接部331,331の内側には、空間部34,34が形成される。これらの各部材保持部材1、外装材2、キャップ材3から施工される本発明の縦葺き外装構造は、外装材2の側縁成形部22,22を、保持部材1の起立部11に設けた保持部15,15にて保持すると共に、外装材2に設けた係止部25を、保持部材1の固定部12に設けた抵抗部121aに引っ掛けるので、外装材2は、面板部21側への動きを規制され、強風等による負圧作用時にも外装材2が外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。また、側縁成形部22を保持部15にて保持することにより、側縁成形部22の下端から面板部21側へ延在する凹状溝23が、固定部12に押さえ付けられるように保持されるため、凹状溝23に隣接する係止部25は、恰も凹状溝23と抵抗部121aに挟まれるように安定に係止係止状に保持されるものとなる。また、図示参考例では、キャップ材3の脚片33当接部331が外装材2の隆起部24に当接しているので、例えば左右方向から強風が作用しても、左右の当接部331が隆起部24に安定に当接接地する状態が維持され、キャップ材3が左右に傾くことさえもない。特に図示参考例の当接部331は、水平方向に延在する面状面部であって、この面状の当接部331と隆起部24は面接触するので、側方から強風が吹いても、むしろ強風が下方へ押さえ付ける作用を果たし、キャップ材3の内部への風の吹き込みが生ずることがなく、安定した係合状態が維持される。例えばキャップ材の下端が面板部に対して線接触しているだけでは、左右の何れか一方の当接部が面板部から僅かに浮き上がって離反した隙間に風が内部に吹き込み、内部に設けられた空間はむしろ風を受け止めてキャップ材を吹き飛ばす事故を引き起こす恐れがある。さらに、当接部331の内側外装材2としては外側には空間部34が形成されているので、当接部331の内側に毛細管作用による雨水の浸入を生ずることもないし、仮に空間部34に雨水が浸入してもこの空間部34内を水下側へ流下する。しかも、キャップ材3の脚片33当接部331が外装材2の隆起部24に当接するという構成は、隆起部24を下方へ押さえつける作用を果たすので、負圧作用時に隆起部24の浮き上がりが防止されるため、この隆起部24の裏面側に設けられた前記係止部25,25を、保持部材1の抵抗部121aに引っ掛ける作用がより確実に果たされる、即ち係止されるものとなる。したがって、前述の外装材2が、強風作用時にも外装材2が外れることがなく、安定に取り付けられる効果がより確実に維持されるものとなる。さらに、図示参考例では、キャップ材3の頂部内面に弾性材兼止水材35を配したので、保持部材1の保持部14,14の上端を押圧して外装材2の側縁成形部22の上端に押し付ける作用を果たすと共に、保持部材1の被係合部15と係合部32,32の係合がより強固になる。また、この参考例では、前記のように外装材2に隆起部24が形成されてキャップ材3の当接部331と当接しているため、面板部21の隆起部24の内側流水部分26は一段低いレベルに位置してこの部分を雨水が水下側へ流下する。なお、図示参考例では、面板部21の略中央にも第二隆起部24を設けたので、隆起部24~第二隆起部24間が流水部分26となる。なお、図面では流水部分26を点線の斜線で示した。そのため、この参考例では、面板部21を流れる雨水が流水部分26を水下側へ流下するため、雨水が側縁に集まることを防止することができる。また、この参考例では、前記のように外装材2に凹状溝23が形成されているため、この凹状溝23が形成されない場合に比べて拡大した空間部34となっている。そのため、この参考例では、前述の毛細管作用による雨水の浸入をより確実に防止することができ、また仮に当接部331から内側に雨水が浸入しても、空間部34にて水下側へより確実に流下させることができる。図3aに示す縦葺き外装構造では、本発明の保持部材1を用いた例であって、起立部11の下端から前記固定部12とは異なる他方図面左方に延在して下地4上に沿わせる第二横片部13を設け、この横片部13には、表面側へ屈曲して他方側に配する外装材2の係止部25を係止させる被係止部131を設けた例であり、この実施例における保持部材1、外装材2、キャップ材3を図3b~dに示した。なお、外装材2については図2bにも示し、キャップ材3については図2cにも示した。この図示実施例における保持部材1は、図3bに示すように一枚の金属板材を加工して成形した例であり、逆略T字状の縦片に相当する起立部11と、一方側図面右側の横片に相当して下地4上に沿う固定部12121はビス等の固定具と、他方側図面左側の横片に相当して下地4上に沿う横片部13と、からなり、他方側の横片部13には表面側へ屈曲する被係止部131が設けられている。そのため、この保持部材1は、本発明の態様であるばかりでなく、前記参考態様も兼ねる組み合わせたものである。したがって、この実施例は、一方側の横片である固定部12に抵抗部121aが設けられ、他方側の横片部13に被係止部131が設けられる保持部材1にて外装材2が取り付けられた例と言い換えることができる。この図示実施例における外装材2は、略V字状の凹状溝23に代えて略U字状の凹状溝23設けた以外は、前記図1における外装材2とほぼ同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。また、この図示実施例におけるキャップ材3は、外装材2の隆起部24に当接する当接部331が、前記図1の実施例における当接部331に比べて面板部21方向により長く延在する形状より広い面状、より広幅の面部である以外は、前記図1におけるキャップ材3とほぼ同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。そして、この実施例では、前記固定具121ばかりでなく、前記被係止部131にても負圧作用時に外装材2の動きを規制するため、外装材2の取付安定性は極めて高いものとなる。また、外装材2は、保持部14,14と被係止部131にて保持され、負圧作用時以外にも外装材2が外れたりすることがなく、安定な取り付け保持構造となる。また、側縁成形部22を保持部15にて保持することにより、側縁成形部22,22の下端から面板部21,21側へ延在する凹状溝23,23が、固定部12又は横片部13に押さえ付けられるように保持されるため、凹状溝23,23に隣接する係止部25,25は、恰も凹状溝23と抵抗部121a又は被係止部131に挟まれるように安定に係止されるものとなる。さらに、キャップ材3の当接部331が面板部21方向により長く延在するので、前記図1の実施例と同様に、側方から強風が吹いても、むしろ強風が下方へ押さえ付ける作用を果たし、キャップ材3の内部への風の吹き込みが生ずることがなく、安定した係合状態が維持される。また、前記図1の実施例と同様に、隅部空間34内が減圧状態になることがなく、雨水を内部に導くことがない。しかも、キャップ材3の脚片33当接部331が外装材2の隆起部24に当接するという構成は、隆起部24を下方へ押さえつける作用を果たすので、負圧作用時に隆起部24の浮き上がりが防止され、この隆起部24の裏面側に設けられた前記係止部25,25を、保持部材1の抵抗部121a又は被係止部131に引っ掛ける或いは係止する作用がより確実に果たされるものとなる。したがって、前述の外装材2が、強風作用時にも外装材2が外れることがなく、安定に取り付けられる効果がより確実に維持されるものとなる。図4aに示される縦葺き外装構造では、本発明と前記参考態様を組み合わせた保持部材1Aが、前記図3における保持部材2と同様に一枚の金属板材を加工して成形した例であり、図4bに示すように矩形状の金属板材の下端から切り込み線を形成し、中央部分を一方側右手前側へ折曲して固定具121が固定される固定部12Aとし、両端部分を他方側図面では左奥側へ折曲して被係止部131が設けられる横片部13Aとしている。固定部12Aには、長さ方向の略中央に、固定具121を挿通させるための孔122が設けられている。また、起立部11の上縁16は、長さ方向の略中央で二分割され、側方に略三角状の折部17が突出する略台形状に形成されている。そして、前述のように外装材2の側縁成形部22を保持する保持部14を形成する際には、上縁16を、一方側、他方側へ左右方向へ折曲して保持部14とし、折部17を外方へ折曲して被係合部15とした。なお、例えば保持部は、上縁16に、断面が連続丸波状となるプレス加工を施し、保持部14とした際に、側縁成形部22に強固に押圧されるようにしてもよく、或いは前記弾性材兼止水材35と同様の材料両面フォーム型接着剤を介在させて保持するようにしてもよい。なお、それ以外の構成、並びに外装材2、キャップ材3については前記参考例と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。図5aに示される縦葺き外装構造では、本発明と前記参考を組み合わせた保持部材1Bが、前記図3、図4における保持部材1、1Aと同様に一枚の金属板材を加工して成形した例であり、図5bに示すように矩形状の金属板材の下方部分を折り畳んで一方側右手前側へ折曲して固定具121が固定される固定部12Bとし、折り畳んだ残り部分を他方側図面では左奥側へ延在させて横片部13Bとし、該横片部13Bの先端を上方へ折曲して被係止部131を形成した。なお、それ以外の構成、並びに外装材2、キャップ材3については前記参考例と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。図6aに示される縦葺き外装構造では、本発明と前記参考態様を組み合わせた保持部材1Cが、前記図3、図4、図5における保持部材1、1A、1Bと同様に一枚の金属板材を加工して成形した例であり、前記図5の保持部材1Bと同様に、図6bに示すように矩形状の金属板材の下方部分を折り畳んで一方側右手前側へ折曲して固定具121抵抗部121aが固定される固定部12Cとし、折り畳んだ残り部分を他方側図面では左奥側へ延在させて横片部13Cとし、該横片部13Cの先端を上方へ折曲して被係止部131を形成した。また、固定部12Cには、折り畳んだ上辺の一部を切り起こして傾斜片状の被係止部123,123を設けた。この被係止部123,123は、図6aより明らかなように他方側の被係止部131と左右対称状に形成されたものとなる。そのため、この固定部12Cには、一方側に配する外装材2の係止部25が係止する箇所抵抗部121a、被係止部123,123が合計三箇所に設けられている。なお、それ以外の構成、並びに外装材2、キャップ材3については前記参考例と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。図7aに示される縦葺き外装構造では、本発明と前記参考態様を組み合わせた保持部材1Dが、アルミ押出材よりなる例であり、図7bに示すように予め所定の形状に成形されたものであって、前記保持部材1,1A~1Cのように起立部11の上端を折り曲げるなど変形させて保持部14を形成するものではなく、予め保持部14Dが成形されている。この保持部材1Dは、上端が略T字状に成形された起立部11Dの下端に左右の水平方向に横片部が延在し、一方側図面右側にビス等の固定具121が固定される固定部12Dが、他方側図面左側に表面側へ屈曲する被係止部131Dが先端に設けられた横片部13Dが形成され、起立部11Dの略T字状の上端の左右に保持部14D,14Dが形成されている。外装材2Dは、図7cに示すように面板部21の左右の側縁を立ち上げた側縁成形部22D,22Dの上端被保持部221を内側へ折返し状に折曲した折曲片26構成であり、それ以外の構成、並びにキャップ材3については前記実施例と全く同様であるから、図面に同一符号を付して説明を省略する。この例では、側縁成形部22の上端に形成した被保持部221が、前記保持部材1Dの保持部14Dに保持され、折曲片26の下端261が、キャップ材3の係合部32,32を係合させる被係合部である。なお、側縁成形部22Dの上端被保持部221が保持部14Dに保持される構成とは、側縁成形部22Dの長さ寸法が、保持部14Dから横片部13Dまでの長さ寸法より僅かに小さいことを意味しており、側縁成形部22Dの長さ寸法が大きすぎても小さすぎても安定な保持状態は得られない。また、折曲片26の下端261が、キャップ材3の係合部32,32を係合させる被係合部であるという構成は、キャップ材3を係合させる構成部位は前記図4~図6の各実施例のように保持部材1,1A~1Cに設けてもよいし、この実施例のように外装材2Dに設けてもよく、特に限定しないということを意味している。そして、この縦葺き外装構造は、キャップ材3の係合部32が外装材2の折曲片26の下端261に係合する構成であるため、負圧作用時には折曲片26を下方から上方へ押し上げる応力が働き、折曲片26及び側縁成形部22Dの上端に位置する被保持部221が保持部材1Dの保持部14Dへ押圧され、より安定に保持される。"