エレベータの出入口を開閉するため、その開放面に沿ってスライド可能に設けられたドアパネルと、このドアパネルの下辺部から下方に突出する金属支持片の下部に、前記ドアパネルの厚さ方向に沿う寸法が前記金属支持片より大きな樹脂性のシュー部分を一体的に形成したガイドシューと、前記出入口の敷居部分に設けられ、内部に前記ガイドシューのシュー部分がスライド可能に係合し、前記ドアパネルの開閉動作に伴って、その開閉方向に前記シュー部分をガイドするガイド溝、及びこのガイド溝の上面を覆い、前記開閉方向と直交する方向の開溝幅が前記ガイド溝より小さく設定され、前記ガイドシューの金属支持片が前記開閉方向に沿って移動可能なスリットが形成されたカバー部を有するシルとを備え、前記ガイドシューは、その金属支持片の下部が、樹脂製のシュー部分内において、このシュー部分が脱落した状態においても、前記スリットから前記シルの外部に抜け出ないカギ状に形成されていることを特徴とするエレベータのドア装置。前記シルの両端部は、火災時の熱で溶解した前記シュー部分の樹脂が、この両端部から流れ出ない形状に閉鎖されていることを特徴とする請求項1に記載のエレベータのドア装置。前記シルの内容積は、火災時の熱で溶解した前記シュー部分の樹脂を、前記金属支持片の下端部へ接触しない状態で前記シル内に貯留できる容積に設定されていることを特徴とする請求項2に記載のエレベータのドア装置。前記シルの底面は、前記開閉方向と直交する幅方向に傾斜しており、火災時の熱で溶解した前記シュー部分の樹脂が傾斜下部に滞留するように構成したことを特徴とする請求項2に記載のエレベータのドア装置。上記先行技術では、通常時において、エレベータ利用者や搬送中の荷物がドアパネルに衝突するなどしてドアパネルが大きく撓んだ場合であっても、これまでのように撓みに伴ってガイドシューが敷居の案内溝から外れることを有効に防止できた。しかしながら、ガイドシューのシュー部分は樹脂製であるため、火災時の高熱により溶けてしまうことがある。このようにガイドシューのシュー部分がガイド溝内で溶けてしまうと、ガイドシューは、シュー部分を支持していた金属片のみとなってしまうため、火災時の高熱に伴って発生する高圧力がドアパネルに加わって、ドアパネルが大きく撓んだ場合、ガイドシューが敷居のガイド溝から外れ、ドアパネル自体がエレベータの出入り口部分から脱落してしまう惧れがある。本発明が解決しようとする課題は、火災時においてもドアパネルを確実に保持可能なエレベータのドア装置を提供することにある。本発明の実施の形態によれば、エレベータのドア装置は、エレベータの出入口を開閉するため、その開放面に沿ってスライド可能に設けられたドアパネルと、このドアパネルの下辺部から下方に突出する金属支持片の下部に、前記ドアパネルの厚さ方向に沿う寸法が前記金属支持片より大きな樹脂性のシュー部分を一体的に形成したガイドシューと、前記出入口の敷居部分に設けられ、内部に前記ガイドシューのシュー部分がスライド可能に係合し、前記ドアパネルの開閉動作に伴って、その開閉方向に前記シュー部分をガイドするガイド溝、及びこのガイド溝の上面を覆い、前記開閉方向と直交する方向の開溝幅が前記ガイド溝より小さく設定され、前記ガイドシューの金属支持片が前記開閉方向に沿って移動可能なスリットが形成されたカバー部を有するシルとを備え、前記ガイドシューは、その金属支持片の下部が、樹脂製のシュー部分内において、このシュー部分が脱落した状態においても、前記スリットから前記シルの外部に抜け出ないカギ状に形成されていることを特徴とする。上記構成によれば、火災時の高熱によりガイドシューのシュー部分が溶けても、ガイドシューを敷居部分に確実に保持できるので、ドアパネルの脱落を有効に防止することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。図1は、エレベータの出入り口を、エレベータホール側から見た図である。図1において、エレベータの出入口装置11は、出入口の縁部を形成する図示しない三方枠の内側に両開き式のドアパネル12を配置したものである。三方枠の下方の敷居部分には、ドアパネル12が開閉される方向図示横方向に沿って延びるシル13が取り付けられている。このシル13は乗り場ホールの床面とほぼ面一に形成されており、その長手方向に沿って、後述するガイド溝が形成されている。ドアパネル12の下辺部には複数個のガイドシュー14が固定されており、これらのガイドシュー14がシル13のガイド溝内にスライド可能に係合している。ドアパネル12は、その上部が図示しない複数のハンガーローラ及びレールを介して三方枠の上部に懸架されている。そして、これらのハンガーローラを介して戸開、戸閉の各方向に移動することにより、出入口が開閉される。すなわち、ドアパネル12は、エレベータの出入口を開閉すべく、その開放面に沿ってスライド可能に設けられている。このドアパネル12の下部に設けられたガイドシュー14は、図2で示すように、ドアパネル12の下辺部から下方に突出する金属支持片15の下部に樹脂製のシュー部分16を一体的に形成したものである。この樹脂製のシュー部分16は、図示のように、ドアパネル12の厚さ方向に沿う寸法が、金属支持片15の同方向の寸法より大きく設定されている。また、シル13は、前述したように、エレベータの出入口の敷居部分に設けられ、長手方向に沿って形成された、図2で示すガイド溝18とそのカバー部19とを有する。図2はシル13の横断面図であり、ガイド溝18は、図示のようにガイドシュー14のシュー部分16を収容し、このシュー部分16とスライド可能に係合している。そして、ドアパネル12の開閉動作に伴って、その開閉方向にシュー部分16をガイドする。カバー部19は、ガイド溝18の上面を覆い、かつ、ガイドシュー14の金属支持片15が上下に貫通するスリット20を有する。このスリット20は、前記開閉方向と直交する方向図2の横方向の開溝幅が、ガイド溝18の同方向の幅より小さく設定されている。したがって、ガイドシュー14は、そのシュー部分16がシル13のガイド溝18内に収容された状態で、その上面がカバー部19により覆われるため、ドアパネル12が大きな外力を受け撓んでも、ガイドシュー14がシル13から外れることはない。なお、カバー部19には、ドアパネル12の取り付け時に、ガイドシュー14のシュー部分16を、上方からシル13のガイド溝18内に落し込むために、図5で示すように、スリット20の開溝幅を広げた幅広部20aを形成しておく。ガイドシュー14は、前述したように、ドアパネル12の下辺部から下方に突出する金属支持片15の下部に樹脂製のシュー部分16を一体的に形成したものであるが、その金属支持片15の下端部は、樹脂製のシュー部分16内において、図3で示すように、カギ状に形成されている。すなわち、金属支持片15の下部を、例えば、図示のようにV字状に折曲して、カギ状に形成している。このようにカギ状に形成したのは、樹脂製のシュー部分15が火災時の熱により溶け、金属支持片15から脱落した状態においても、この金属支持片15がスリット20から外部に抜け出ないようにして、ガイドシュー14とシル13との係合状態を維持するためである。上記構成において、建物に火災が発生した場合、その熱によりガイドシュウの14のシュー部分16が溶け、金属支持片15から脱落してしまうことがある。また、火災時にはドアパネル12に対して爆風状の圧力がかかり、ドアパネル12が大きく撓むことがある。このような状況が、前述のシュー部分16が脱落した状態で生じると、ガイドシュー14がシル13から外れ、ドアパネル12が火災に伴う爆風により吹き飛ばされることが考えられる。しかしながら、この実施の形態でのガイドシュー14は、その金属支持片15の下部がカギ状に形成されているため、樹脂製のシュー部分16が熱により溶けて金属支持片15から脱落しても、スリット部20から外部に抜け出ることはない。すなわち、カギ状に形成された部分が、図4で示すように、シル13のカバー部19に係合するので、シル13からガイドシュート14が外れることはなく、係合状態を確実に保持することができる。このため、火災の熱によりガイドシュウの14のシュー部分16が溶け、また、爆風状の圧力によりドアパネル12が大きく撓むような状況下においても、ガイドシュー14がシル13から外れることはなく、ドアパネル12が爆風により吹き飛ばされることを有効に防止することができる。ここで、シル13の形状は溝状であるが、その両端部は図5で示すように閉鎖体22で閉鎖した閉鎖構造とする。すなわち、シル13の両端部を開放したままにしておくと、内部に収容されているシュー部分16の樹脂が火災時の熱で溶けた場合、この溶けた高温の樹脂がシル13の両端部から外部に流れ出てしまう。このように、高温の樹脂がシル13の両端部から外部に流れ出ると、これが昇降路内を通って階下に達し、階下を延焼させてしまうおそれがある。このようなことがないように、シル13の両端部を閉じた形状とすることにより、溶けた樹脂の流出を防止し、火災の拡大を防止することができる。また、シル13の内容積は、火災時の熱で溶解したシュー部分16の樹脂が、シル13内において、金属支持片15の下端部へ接触しない状態で貯留できる、充分に大きな容積に設定する。これは、溶けた樹脂が金属支持片15と接触して凝固することを防ぐためである。すなわち、火災時の熱で溶解したシュー部分16の樹脂は、シル13内に滞留し、火災が鎮火した後、冷却されてシル13内部で凝固する。このとき、この溶けた樹脂と金属支持片15とが接触した状態であった場合、この金属支持片15は凝固した樹脂によりシル13内に固定されてしまい、ドアパネル12を開閉することができなくなってしまい、火災後の後処理に支障をきたしてしまう。このようなことを防止するため、上述のように、シル13の内容積は大きく設定し、火災時の熱で溶けたシュー部分16の樹脂が、シル13内において金属支持片15の下端部へ接触しないようにする。このようにすれば、火災が収まって溶けた樹脂が凝固しても、ガイドシュー14の金属支持片15は凝固した樹脂とは離れた状態を維持するので、火災直後にドアパネル12が開閉できなくなることはなく、後処理などに支障をきたすことはない。なお、シル13の底面は、図6で示すように、開閉方向と直交する幅方向に傾斜させてもよい。このように形成すると、火災時の熱で溶けたシュー部分16の樹脂16aは傾斜下部にまとまって滞留する。このため、シル13の横断面積をあまり大きく設定しなくても、溶けた樹脂と金属支持片15の下端部との距離を保つことができ、これら両者が接触し難くなる。このため、シル13の大形化を防止でき、かつ、上述した樹脂凝固時に金属支持片15が固着される問題が生じることもない。金属支持片15の、シュー部分16内における鍵形状として、図3ではV字状に折曲したものを例示したが、鍵形状はこれに限るものではなく、金属支持片15の下部をT字状やL字状に形成したもの、或いは円形状に形成したものなど、スリット20から抜け出ることを防止できる形状であればなんでもよい。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他のさまざまな形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると共に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。