"環状構造を有する分岐状グルカンの製造方法であって、該方法は、15重量以上50重量以下の濃度の澱粉粒が懸濁されており、かつ、ブランチングエンザイムを含む混合液を調製して該澱粉粒中の澱粉にブランチングエンザイムを作用させる工程であって、該調製時の該混合液の温度が0°C以上かつ該澱粉粒の糊化開始温度以下である、工程;および2該混合液の温度を85°C以上129°C以下に上昇させる工程を包含し、該方法においては、α-アミラーゼ、β-アミラーゼ、アミログルコシダーゼおよびαトランスグルコシダーゼのいずれも該混合液に添加しない、方法。前記工程1における調製時の混合液の温度が0~67.5°Cであり、その後、前記工程2の前に該調製時の混合液の温度よりも高くかつ30~75°Cの範囲の温度に該混合液の温度を昇温することにより前記澱粉粒中の澱粉に前記ブランチングエンザイムを作用させる工程をさらに包含する、請求項1に記載の方法。前記工程1における調製時の混合液の温度が15~67.5°Cであり、その後、前記工程2の前に該調製時の混合液の温度よりも高くかつ30~75°Cの範囲の温度に該混合液の温度を昇温することにより前記澱粉粒中の澱粉に前記ブランチングエンザイムを作用させる工程をさらに包含する、請求項1に記載の方法。前記工程1における調製時の混合液の温度が20~50°Cであり、その後、前記工程2の前に該調製時の混合液の温度よりも高くかつ40~75°Cの範囲の温度に該混合液の温度を昇温することにより昇温して前記澱粉粒中の澱粉に前記ブランチングエンザイムを作用させる工程をさらに包含する、請求項1に記載の方法。前記工程1における調製時の混合液の温度が20~40°Cであり、その後、前記工程2の前に該調製時の混合液の温度よりも高くかつ50~75°Cの範囲の温度に該混合液の温度を昇温することにより前記澱粉粒中の澱粉に前記ブランチングエンザイムを作用させる工程をさらに包含する、請求項1に記載の方法。前記工程1で混合液を調製した後、前記工程2の温度の上昇が完了するまでが10秒間以上72時間以下の時間で行われ、該工程2の後、前記混合液の温度を0°C~100°Cに低下させ、次いでブランチングエンザイムを添加して0°C~100°Cで作用させる工程をさらに包含する、請求項1に記載の方法。前記工程1で混合液を調製した後、前記工程2の温度の上昇が完了するまでが1秒間以上20秒間以下の時間で行われ、該工程2の後、前記混合液の温度を0°C~100°Cに低下させ、次いでブランチングエンザイムを添加して0°C~100°Cで作用させる工程をさらに包含する、請求項1に記載の方法。前記工程1で混合液を調製した後、前記工程2の温度の上昇が完了するまでが1秒間以上20秒間以下の時間で行われ、該工程2の後、前記混合液の温度を0°C~100°Cに低下させ、次いでブランチングエンザイムを添加して50°C~100°Cで作用させる工程をさらに包含する、請求項1に記載の方法。前記工程2の後に、前記混合液から不溶物を除去する工程をさらに包含する、請求項1に記載の方法。前記工程2において、前記ブランチングエンザイムが活性を有する請求項1に記載の方法。前記ブランチングエンザイムがAquifexaeolicus由来ブランチングエンザイムまたはRhodothermusobamensis由来ブランチングエンザイムである請求項1に記載の方法。本発明は、上記問題点の解決を意図するものであり、非環状グルカンすなわち、還元末端を有する副生物が副生しない、環状構造保有分岐状グルカンを製造する方法を提供することを目的とする。本発明者らは上記の課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、澱粉をあらかじめ加熱糊化させるのではなく、糊化開始温度以下の澱粉懸濁液にBEを添加し、その後糊化開始温度以上に澱粉懸濁液の温度を上昇させることにより、α-アミラーゼによる加水分解反応を併用することなく反応混合液の流動性を確保した状態で環状構造保有分岐状グルカンを製造可能であることを見出し、これに基づいて本発明を完成させた。さらに、α-アミラーゼを併用しない当該反応工程において、その反応温度が少なくとも80°Cを超える場合、環状グルカンの収率が大きく向上することを見出し、本発明を完成させた。本発明は、環状構造保有分岐状グルカンの製造法に関している。環状構造保有分岐状グルカンとは、分岐状グルカン構造の一部が環を形成しているグルカンをいう。環状構造保有分岐状グルカンと環状構造を有する分岐状グルカンとは交換可能に使用される。ここで、分岐状グルカン構造の一部が環を形成しているとは、グルカンにおける糖鎖が環状構造と、α-1,6結合およびα-1,4結合に基づく少なくとも1つの分岐状構造とを有し、かつその環状構造を構成する糖鎖中に少なくとも1つのα-1,6結合が存在している構造を意味する。BEによる環状構造保有グルカンの生成の模式図を図2に示す。図2中の1は、基質である澱粉中のアミロペクチンの構造を簡略化して記載している。アミロペクチンは、多数の分岐がある部分が比較的長い直鎖状部分によってつながっているような構造をしている。BEはこの直鎖状部分に作用してα-1,4-結合を切断し、還元末端をアミロペクチン上の別の場所にα-1,6-結合で結合させる。その結果、種々の構造の環状構造分岐状グルカンが形成される。得られる環状構造分岐状グルカンの構造の例を図2中の2~4に示す。BEの作用機構に起因して、本発明の環状構造保有分岐状グルカンは、還元末端を有さない。本発明の環状構造保有分岐状グルカンは、通常の分岐状グルカンの還元末端部分に相当する部分がその分岐状グルカン上にα-1,6結合で結合した構造を有するということができる。また、本発明の環状構造保有分岐状グルカンは、少なくとも1つのα-1,6結合を有する環状構造に分岐状構造が結合したものということもできる。本発明の好ましい実施形態では、例えば以下が提供される:項目1環状構造を有する分岐状グルカンの製造方法であって、該方法は、15重量以上50重量以下の濃度の澱粉粒が懸濁されており、かつ、ブランチングエンザイムを含む混合液を調製して該澱粉粒中の澱粉にブランチングエンザイムを作用させる工程であって、該調製時の該混合液の温度が0°C以上かつ該澱粉粒の糊化開始温度以下である、工程;および2該混合液の温度を85°C以上129°C以下に上昇させる工程を包含し、該方法においては、α-アミラーゼ、β-アミラーゼ、アミログルコシダーゼおよびαトランスグルコシダーゼのいずれも該混合液に添加しない、方法。項目2前記工程1における調製時の混合液の温度が0~67.5°Cであり、その後、前記工程2の前に該調製時の混合液の温度よりも高くかつ30~75°Cの範囲の温度に該混合液の温度を昇温することにより前記澱粉粒中の澱粉に前記ブランチングエンザイムを作用させる工程をさらに包含する、項目1に記載の方法。項目3前記工程1における調製時の混合液の温度が15~67.5°Cであり、その後、前記工程2の前に該調製時の混合液の温度よりも高くかつ30~75°Cの範囲の温度に該混合液の温度を昇温することにより前記澱粉粒中の澱粉に前記ブランチングエンザイムを作用させる工程をさらに包含する、項目1に記載の方法。項目4前記工程1における調製時の混合液の温度が20~50°Cであり、その後、前記工程2の前に該調製時の混合液の温度よりも高くかつ40~75°Cの範囲の温度に該混合液の温度を昇温することにより前記澱粉粒中の澱粉に前記ブランチングエンザイムを作用させる工程をさらに包含する、項目1に記載の方法。項目5前記工程1における調製時の混合液の温度が20~40°Cであり、その後、前記工程2の前に該調製時の混合液の温度よりも高くかつ50~75°Cの範囲の温度に該混合液の温度を昇温することにより前記澱粉粒中の澱粉に前記ブランチングエンザイムを作用させる工程をさらに包含する、項目1に記載の方法。項目6前記工程1で混合液を調製した後、前記工程2の温度の上昇が完了するまでが10秒間以上72時間以下の時間で行われ、該工程2の後、前記混合液の温度を0°C~100°Cに低下させ、次いでブランチングエンザイムを添加して0°C~100°Cで作用させる工程をさらに包含する、項目1に記載の方法。項目7前記工程1で混合液を調製した後、前記工程2の温度の上昇が完了するまでが1秒間以上20秒間以下の時間で行われ、該工程2の後、前記混合液の温度を0°C~100°Cに低下させ、次いでブランチングエンザイムを添加して0°C~100°Cで作用させる工程をさらに包含する、項目1に記載の方法。項目8前記工程1で混合液を調製した後、前記工程2の温度の上昇が完了するまでが1秒間以上20秒間以下の時間で行われ、該工程2の後、前記混合液の温度を0°C~100°Cに低下させ、次いでブランチングエンザイムを添加して50°C~100°Cで作用させる工程をさらに包含する、項目1に記載の方法。項目9前記工程2の後に、前記混合液から不溶物を除去する工程をさらに包含する、項目1~8のいずれか1項に記載の方法。項目10前記工程2において、前記ブランチングエンザイムが活性を有する項目1~9のいずれか1項に記載の方法。項目11前記ブランチングエンザイムがAquifexaeolicus由来ブランチングエンザイムまたはRhodothermusobamensis由来ブランチングエンザイムである項目1~10のいずれか1項に記載の方法。特許文献1日本国特許第3107358公報の方法で製造される従来の環状構造保有分岐状グルカン環状クラスターデキストリンCCDともいうを含有する反応混合液には、純粋な環状構造保有分岐状グルカン以外に、α-アミラーゼ反応によって生成された直鎖状グルカンならびに非環状分岐状グルカンα-アミラーゼの作用でクラスター単位になったためにBEの環状化作用を受けることが出来なくなったものが混在している。これに対し、α-アミラーゼを使用しない本願においては、純粋な環状構造保有分岐状グルカンのみが生成する。このことから、生成される環状構造保有分岐状グルカン含有液の還元力は完全にゼロである。さらに、得られる環状構造保有分岐状グルカンは老化しない。また、実施例にあるように、重量平均分子量が従来のCCDより小さい傾向がある。この傾向も本発明の方法においてα-アミラーゼを使用しないことに由来する。本発明の2ステップ反応法の実施形態では、本発明の方法に従って、比較的少ない酵素量で環状構造保有分岐状グルカンを製造することができる。本発明の方法は、従来デキストリンの製造にしか利用できなかった瞬時連続反応法を利用することができるため、新たな設備投資が不要であるという利点を有する。以下、本発明を詳細に説明する。1.材料本発明の方法においては、基質である澱粉粒およびブランチングエンザイムを使用する。1.1澱粉粒本明細書中では、用語澱粉粒とは、結晶構造を有する澱粉分子をいう。澱粉粒は、未処理の澱粉粒であってもよく、未処理の澱粉粒を化学修飾または物理処理することによって得られる澱粉粒であってもよい。食品として分類される酵素処理澱粉を使用することが好ましい場合には、使用される澱粉粒は、代表的には、植物から得られた未処理の澱粉粒であり、例えば、糊化過程を経ていない澱粉粒が挙げられるがこれに限定されない。また、本発明において使用する澱粉粒としては、水中に懸濁した状態での加熱により澱粉粒が破裂することにより懸濁液が流動性を失うという特性を示す澱粉粒が使用可能である。本発明において使用する澱粉粒は、好ましくは、アミロペクチン含量が高い。植物は、アミロプラスト内に澱粉分子を顆粒としてすなわち、大きな結晶として貯蔵する。この顆粒は澱粉粒と呼ばれる。澱粉粒内では、澱粉分子どうしが水素結合などによって結合している。そのため、澱粉粒はそのままでは水に溶けにくく、消化もされにくい。澱粉粒を水とともに加熱すると膨潤し、分子がほぐれてコロイド状になる。この変化は糊化と呼ばれる。澱粉粒の大きさおよび形態は、その澱粉粒が得られた植物によって異なる。本発明においては、市販されている澱粉粒を使用することが可能である。植物などから澱粉粒を精製するなどの方法により澱粉粒を調製して本発明に使用してもよい。本明細書中では用語澱粉とは、アミロースとアミロペクチンとの混合物をいう。本発明で使用する澱粉としては、アミロペクチン含量の高いものが最も好ましい。澱粉に含まれるアミロースとアミロペクチンとの比率は、澱粉を産生する植物の種類によって異なる。モチゴメ、モチトウモロコシなどの有する澱粉のほとんどはアミロペクチンである。他方、アミロースのみからなり、かつアミロペクチンを含まない澱粉は、通常の植物からは得られない。澱粉粒の状態では澱粉分子どうしが強く結合しているため、酵素が作用しにくい。食品として扱われる酵素処理澱粉を得るための特定の実施形態では、本発明で使用される澱粉粒は、植物から単離または精製されているが、酸処理、化学修飾処理および熱処理を受けていないものである。本明細書中では、用語未処理の澱粉粒とは、天然で生成される澱粉粒であって、自然状態で共存している他の成分例えば、タンパク質、脂質などから澱粉粒を分離するために必要な処理以外の処理が施されていない澱粉粒をいう。したがって、植物などから不純物を除去して澱粉を精製する工程などの、澱粉粒を調製する方法における各工程は、本明細書中においては、澱粉粒の処理には含まれない。澱粉粒としては、通常市販されている澱粉粒であればどのような澱粉粒でも使用され得る。本発明で使用される澱粉粒は、糊化処理を施されていない澱粉である。本発明で使用される澱粉粒は、天然の結晶構造を少なくとも一部保持しており、酵素が作用しにくい。本発明で使用される澱粉粒は、例えば、30°Cの水に澱粉粒を加えることにより40重量の水懸濁液を作製し、この懸濁液を100°Cにて10分間加熱した後60°Cに冷却した場合に得られる溶液の流動性がないものであることが好ましい。なお、溶液の流動性がないとは、例えば容量100mlのガラスビーカーに10分間加熱済みの50gの溶液60°Cを入れ、そのビーカーを反転させて溶液サンプルの下側が開放された状態で60°Cにて1分間放置した場合に、入れた溶液の20重量以上すなわち、10g以上の溶液がビーカー中に残ることをいう。溶液の流動性がないと、溶液に酵素を均一に拡散させることが困難である。本明細書において、溶液に流動性があるとは、例えば容量100mlのガラスビーカーに溶液を入れ、そのビーカーを反転させたときに重力によって1分間以内に全体の80以上の溶液が流れ落ちる状態を指す。この状態の溶液であれば酵素を添加して攪拌することにより、澱粉を溶液中に均一に分散することができる。流動性がある溶液は通常のデキストリン製造工程中のラインを詰まらせることはない。別の特定の実施形態では、本発明で使用される澱粉粒は、未処理の澱粉粒に対して化学修飾または物理処理を行うことによって処理された澱粉粒であってもよい。化学修飾された澱粉粒の例としては、アセチル化アジピン酸架橋澱粉、アセチル化酸化澱粉、アセチル化リン酸架橋澱粉、オクテニルコハク酸澱粉ナトリウム、酢酸澱粉、酸化澱粉、漂白澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋澱粉、ヒドロキシプロピル澱粉、リン酸架橋澱粉、リン酸化澱粉およびリン酸化モノエステル化リン酸架橋澱粉が挙げられる。アセチル化アジピン酸架橋澱粉とは、澱粉を無水酢酸および無水アジピン酸でエステル化して得られたものをいう。アセチル化酸化澱粉とは、澱粉を次亜塩素酸ナトリウムで処理した後、無水酢酸でエステル化して得られたものをいう。アセチル化リン酸架橋澱粉とは、澱粉をトリメタリン酸ナトリウムまたはオキシ塩化リンおよび無水酢酸または酢酸ビニルでエステル化して得られたものをいう。オクテニルコハク酸澱粉ナトリウムとは、澱粉を無水オクテニルコハク酸でエステル化して得られたものをいう。酢酸澱粉とは、澱粉を無水酢酸または酢酸ビニルでエステル化して得られたものをいう。酸化澱粉とは、澱粉を次亜塩素酸ナトリウムで処理して得られたものであって、厚生労働省告示485号記載の純度試験法に準じて試料澱粉中のカルボキシ基カルボキシル基ともいうの分析を行った場合にカルボキシ基が1.1以下であるものをいう。ただし、カルボキシ基の量がこの範囲にあっても漂白澱粉は酸化澱粉の定義には含まれない。漂白澱粉とは、澱粉を次亜塩素酸ナトリウムで処理して得られたものであって、厚生労働省告示485号記載の純度試験法に準じて試料澱粉中のカルボキシ基の分析を行った場合にカルボキシ基が0.1以下であるものであって、厚生労働省告示485号記載の酸化澱粉の確認試験3による試験結果が陰性でかつ粘度等の澱粉の性質に生じた変化が酸化によるものでないことを合理的に説明できるものをいう。カルボキシ基の量が0.1以下であっても粘度等の澱粉の性質が天然澱粉から変化しているものは酸化澱粉に分類され、日本では食品としては取り扱われず、食品添加物として取り扱われる。ヒドロキシプロピル化リン酸架橋澱粉とは、澱粉をトリメタリン酸ナトリウムまたはオキシ塩化リンでエステル化し、酸化プロピレンでエーテル化して得られたものをいう。ヒドロキシプロピル澱粉とは、澱粉を酸化プロピレンでエーテル化して得られたものをいう。リン酸架橋澱粉とは、澱粉をトリメタリン酸ナトリウムまたはオキシ塩化リンでエステル化して得られたものをいう。リン酸化澱粉とは、澱粉をオルトリン酸、そのカリウム塩もしくはナトリウム塩またはトリポリリン酸ナトリウムでエステル化して得られたものをいう。リン酸モノエステル化リン酸架橋澱粉とは、澱粉をオルトリン酸、そのカリウム塩もしくはナトリウム塩またはトリポリリン酸ナトリウムでエステル化し、トリメタリン酸ナトリウムまたはオキシ塩化リンでエステル化して得られたものをいう。物理処理された澱粉粒の種類の例としては、湿熱処理澱粉および熱抑制澱粉が挙げられる。本発明において使用される澱粉粒の種類は、地上澱粉であっても地下澱粉であってもよい。地下澱粉の例としては、タピオカ澱粉、馬鈴薯澱粉、甘藷澱粉、くず澱粉、わらび澱粉などが挙げられる。地上澱粉の例としては、小麦澱粉、コーンスターチ例えば、ハイアミロースコーンスターチ、ノーマルコーンスターチおよびワキシーコーンスターチ、米澱粉例えば、もち米澱粉および粳米澱粉、豆類澱粉例えば、緑豆澱粉、エンドウ豆澱粉、小豆澱粉およびソラマメ澱粉、アマランサス澱粉などが挙げられる。また、例えばこんにゃくいも澱粉のように、主成分のグルコマンナンを分離した後に残る副産物として得られる澱粉粒であってもよい。本発明において使用される澱粉粒は、好ましくはワキシーコーンスターチのようなモチトウモロコシ澱粉もしくはモチゴメ澱粉である。別の実施形態では、本発明において使用される澱粉粒は、タピオカ澱粉、馬鈴薯澱粉またはノーマルコーンスターチである。澱粉粒中のアミロペクチン含量は、一般に約40重量~約100重量である。澱粉粒中のアミロペクチン含量が約50重量以上、特に約60重量以上の場合に、本発明の方法が特に好適に使用される。澱粉粒として化工澱粉を使用する場合には、モチトウモロコシ澱粉、モチゴメ澱粉、タピオカ澱粉、馬鈴薯澱粉またはノーマルコーンスターチの、アセチル化アジピン酸架橋澱粉、アセチル化酸化澱粉、アセチル化リン酸架橋澱粉、オクテニルコハク酸澱粉ナトリウム、酢酸澱粉、酸化澱粉、漂白澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋澱粉、ヒドロキシプロピル澱粉、リン酸架橋澱粉、リン酸化澱粉またはリン酸モノエステル化リン酸架橋澱粉を使用することが好ましい。物理処理澱粉を使用する場合には、モチトウモロコシ澱粉、はモチゴメ澱粉、タピオカ澱粉、馬鈴薯澱粉またはノーマルコーンスターチの、湿熱処理澱粉または熱抑制澱粉であることが好ましい。本発明において使用される澱粉の平均重合度は、好ましくは約1×103以上であり、より好ましくは約5×103以上であり、さらに好ましくは約1×104以上であり、最も好ましくは約2×104以上である。本発明において使用される澱粉の平均重合度は、好ましくは約1×107以下であり、より好ましくは約3×106以下であり、さらに好ましくは約1×106以下であり、最も好ましくは約3×105以下である。本発明において使用される澱粉粒は、なるべく不純物を含まないことが好ましい。原料として使用する澱粉粒中の不純物の含有量は、好ましくは約10重量以下、より好ましくは約5重量以下、さらに好ましくは約1重量以下である。1.2ブランチングエンザイムブランチングエンザイム系統名:1,4-α-D-グルカン:1,4-α-D-グルカン6-α-D-1,4-α-D-グルカノ-トランスフェラーゼ、EC2.4.1.18;本明細書中では、BEとも記載するは、α-1,4-グルコシド結合を切断し、別のグルコース残基の6位OH基に転移することにより、α-1,6-グルコシド結合を形成する酵素である。BEは当該分野において1,4-α-グルカン分枝酵素、枝作り酵素またはQ酵素とも呼ばれる。BEは、動物、植物、糸状菌、酵母および細菌に広く分布しており、グリコーゲンまたは澱粉の分岐結合合成を触媒している。BEは、好ましくは、耐熱性BEである。耐熱性BEとは、反応至適温度が45°C以上であるBEをいう。ブランチングエンザイム活性は、代表的には、アミロースとヨウ素との複合体の660nmにおける吸光度の減少として測定され、BEがα-1,4-グルコシド結合を切断し、別のグルコース残基の6位OH基に転移することにより、α-1,6-グルコシド結合を形成し、アミロースの直鎖状部分を減少させる作用に基づく。BEのブランチングエンザイム活性測定法は当該分野で公知であり、例えば、Takata,H.ら,J.Appl.Glycosci.,2003.50:p.15-20に記載される。BEのブランチングエンザイム活性は、例えば、以下のようにして測定される。まず、50μLの基質液0.12w/vアミロースTypeIII、SigmaChemical社製に50μLの酵素液を添加することによって反応を開始する。反応は、そのBEの反応至適温度で行う。10分間BEを作用させた後、1mLの0.4mM塩酸溶液を添加することによって反応を停止する。その後、1mLのヨウ素液を添加し、よく混合した後、660nmの吸光度を測定する。対照液として、酵素液添加前に0.4mM塩酸溶液を添加したものを同時に調製する。基質液は、100μLの1.2w/vアミロースTypeIII溶液ジメチルスルホキシドに溶解させるに、200μLの50mMリン酸カリウム緩衝液pH7.5を添加し、さらに700μLの蒸留水を添加してよく混合することにより調製する。ただし、緩衝液のpHは、そのBEの反応至適pHに合わせる。ヨウ素液は0.125mLのストック溶液2.6重量I2、26重量KI水溶液に0.5mLの1規定塩酸を混合し、蒸留水で65mLとすることにより調製する。酵素液のBE活性は以下の計算式により求める。また、このBE活性から、基質1gあたりのBE活性を計算することができる。本明細書においては、BEの活性としては、原則として上記の式によって算出されたBE活性を用いる。したがって、単に活性と呼ぶ場合は上記の式によって算出されたBE活性を表し、単に単位、あるいはUと示す場合は、上記の式によって算出されたBE活性の単位、あるいはUを意味する。BEの反応至適温度は、好ましくは、約45°C以上であり、約90°C以下である。本明細書中では、反応至適温度とは、上述のBE活性の測定を温度のみ変化させて行ったときに、最も活性が高い温度をいう。反応至適温度は好ましくは、約45°C以上であり、約50°C以上であり、さらに好ましくは約55°C以上であり、特に好ましくは約60°C以上であり、最も好ましくは約65°C以上である。好ましい反応至適温度に上限はない。しかし、実際のBEの反応至適温度には上限があり、例えば、約90°C以下、約85°C以下、約80°C以下、約75°C以下などであり得る。本発明の方法においては、BEを澱粉粒に作用させる際の温度においてBEがブランチングエンザイム活性を有することが好ましい。例えば、反応を85°Cにおいて行う場合には、BEは85°Cにおいてブランチングエンザイム活性を有することが好ましく、反応を90°Cにおいて行う場合には、BEは90°Cにおいてブランチングエンザイム活性を有することが好ましく、反応を95°Cにおいて行う場合には、BEは95°Cにおいてブランチングエンザイム活性を有することが好ましく、反応を100°Cにおいて行う場合には、BEは100°Cにおいてブランチングエンザイム活性を有することが好ましい。この場合、特定の温度においてブランチングエンザイム活性を有するとは、その特定の温度においてBEを作用させること以外は上記のブランチングエンザイム活性の測定と同じ方法で測定を行った場合にBE活性が検出されることをいう。本発明において使用する場合、ブランチングエンザイムを作用させる温度での混合液中のBE活性は、好ましくは約10U/mL以上であり、より好ましくは約20U/mL以上であり、さらに好ましくは約30U/mL以上であり、特に好ましくは約40U/mL以上であり、最も好ましくは約50U/mL以上である。BEの熱変性による凝集が多すぎない限り、この特定の温度でのBE活性は高いほど好ましく、上限は特にないが、例えば、10,000,000U/mL以下、1,000,000U/mL以下、100,000U/mL以下、10,000U/mL以下、1,000U/mL以下などであり得る。BEは、好ましくは、Aquifex属、Rhodothermus属、Bacillus属、またはThermosynechococcus属に属する細菌由来である。BEは、好ましくは、Escherichia属に属する細菌由来である。BEは、好ましくは、Anaerobranca属に属する細菌由来である。BEは、好ましくは、Deinococcus属に属する細菌由来である。BEは、より好ましくは、Aquifexaeolicus、Aquifexpyrophilus、Rhodothermusobamensis、Rhodothermusmarinus、Bacillusstearothermophilus、Bacilluscaldovelox、Bacillusthermocatenulatus、Bacilluscaldolyticus、Bacillusflavothermus、Bacillusacidocaldarius、Bacilluscaldotenax、Bacillussmithii、ThermosynechococcuselongatusおよびEscherichiacoliからなる群より選択される細菌に由来し、さらにより好ましくは、Aquifexaeolicus、Rhodothermusobamensis、Bacillusstearothermophilus、Bacilluscaldovelox、Bacillusthermocatenulatus、BacilluscaldolyticusおよびEscherichiacoliからなる群より選択される細菌に由来し、最も好ましくはAquifexaeolicusまたはRhodothermusobamensisに由来する。なお、最近では、好熱性のBacillus属細菌は、Geobacillus属細菌と記載されることも多い。例えば、Bacillusstearothermophilusは、Geobacillusstearothermophilusと同一の細菌を指す。本明細書中では、酵素がある生物に由来するとは、その生物から直接単離したことのみを意味するのではなく、その生物を何らかの形で利用することによりその酵素が得られることをいう。例えば、その生物から入手したその酵素をコードする遺伝子を大腸菌に導入して、その大腸菌から酵素を単離する場合も、その酵素はその生物に由来するという。本明細書において配列例えば、アミノ酸配列、塩基配列などの同一性とは、2つの配列の間で同一のアミノ酸塩基配列を比較する場合は塩基の出現する程度をいう。一般に、2つのアミノ酸または塩基の配列を比較して、付加または欠失を含み得る最適な様式で整列されたこれら2つの配列を比較することによって決定され得る。本明細書では配列の同一性は、GENETYX-WINVer.4.0株式会社ゼネティックスのマキシマムマッチングを用いて算出される。このプログラムは、解析対象となる配列データに対して、比較対象となる配列データを置き換えおよび欠損を考慮しながら、配列間で一致するアミノ酸対が最大になるように並べ替え、その際、一致Matches、不一致Mismatches、ギャップGapsについてそれぞれ得点を与え合計を算出して最小となるアライメントを出力しその際の同一性を算出する参考文献:Takeishi,K.およびGotoh,O.1984.SequenceRelationshipsamongVarious4.5SRNASpeciesJ.Biochem.92:1173-1177。AquifexaeolicusVF5の天然のBEをコードする塩基配列を配列番号1に示し、そしてアミノ酸配列を配列番号2に示す。本明細書中では、天然のBEは、もともとBEを産生する細菌から単離されたBEだけでなく、天然のBEと同じアミノ酸配列を有する、遺伝子組換えによって得られるBEをも包含する。AquifexaeolicusVF5由来の天然のBEをコードする塩基配列のクローニング方法は、Takata,H.ら,J.Appl.Glycosci.,2003.50:p.15-20およびvanderMaarel,M.J.E.C.ら、BiocatalysisandBiotransformation、2003、21巻、p199-207に記載される。RhodothermusobamensisJCM9785の天然のBEをコードする塩基配列を配列番号3に示し、そしてアミノ酸配列を配列番号4に示す。RhodothermusobamensisJCM9785由来の天然のBEをコードする塩基配列のクローニング方法は、Shinohara,M.L.ら,ApplMicrobiolBiotechnol,2001.575-6:p.653-9および特表2002-539822号公報に記載される。これらの天然のBEの塩基配列およびアミノ酸配列は例示であり、これらの配列とはわずかに異なる配列を有する改変体が天然に存在し得ることは公知である。本発明の方法においては、例示した配列を有するBE以外にも、BE活性を有する限り、このような、天然に存在する改変体および天然のBEに対して人工的に変異を導入した改変体も用い得る。例えば、WO2000/058445号公報および特許文献3には、Rhodothermusobamensis由来BEの改変体が記載されている。改変体BEは、改変を導入する前のBEと同等以上の活性を有することが好ましい。例えば、本発明で用いられるBEのアミノ酸配列は、ある実施形態では、配列番号2および配列番号4からなる群より選択されるアミノ酸配列すなわち、対照アミノ酸配列と同一、すなわち、100同一であってもよく、別の実施形態では、このアミノ酸配列は、対照アミノ酸配列と比較してある一定の数までアミノ酸が変化していてもよい。このような変化は、少なくとも1個好ましくは1または数個のアミノ酸の欠失、置換保存的置換および非保存的置換を含むまたは挿入からなる群より選択され得る。この変化は対照アミノ酸配列のアミノ末端もしくはカルボキシ末端の位置で生じてもよく、またはこれら末端以外のどの位置で生じてもよい。アミノ酸残基の変化は、1残基ずつ点在していてもよく、数残基連続していてもよい。当業者は、所望の性質を有するBEを容易に選択することができる。あるいは、目的とするBEをコードする遺伝子を直接化学合成してもよい。そのような化学合成の方法は、当該分野において周知である。特定の実施形態では、本発明で使用されるBEは、配列番号2または配列番号4のアミノ酸配列に対して好ましくは約50以上、より好ましくは約60以上、さらに好ましくは約70以上、なおいっそう好ましくは約80以上、特に好ましくは約90以上、最も好ましくは約95以上の配列同一性を有するアミノ酸配列を有し、かつ、BE活性を有する。本発明で使用されるBEは、特に好ましくは、配列番号2または配列番号4のアミノ酸配列に対して約96以上、約97以上、約98以上または約99以上の配列同一性を有するアミノ酸配列を有し、かつBE活性を有する。本発明の方法において使用されるBEの量は、反応開始時の溶液中の澱粉粒すなわち、基質に対して、代表的には約100U/g基質以上であり、好ましくは約500U/g基質以上であり、より好ましくは約5,000U/g基質以上である。本発明の方法において使用されるBEの量は、反応開始時の溶液中の澱粉粒に対して、代表的には約500,000U/g基質以下であり、好ましくは約100,000U/g基質以下であり、さらに好ましくは約50,000U/g基質以下である。BEの使用量が多すぎると、反応中に変性した酵素が凝集しやすくなる場合がある。使用量が少なすぎると、目的の環状構造保有分岐状グルカンの収率が低下する場合がある。本発明の方法を2ステップ反応法で行う場合には、好ましくは、使用されるBEの量は、反応開始時の溶液中の澱粉粒すなわち、基質に対して、代表的には約100U/g基質以上であり、好ましくは約500U/g基質以上であり、より好ましくは約5,000U/g基質以上であり;本発明の方法において使用されるBEの量は、反応開始時の溶液中の澱粉粒に対して、代表的には約500,000U/g基質以下であり、好ましくは約100,000U/g基質以下であり、さらに好ましくは約50,000U/g基質以下である。本発明の方法を瞬時連続反応法で行う場合には、好ましくは、最初に使用されるBEの量は、反応開始時の溶液中の澱粉粒すなわち、基質に対して、代表的には約100U/g基質以上であり、好ましくは約500U/g基質以上であり、より好ましくは約10,000U/g基質以上であり;本発明の方法において最初に使用されるBEの量は、反応開始時の溶液中の澱粉粒に対して、代表的には約500,000U/g基質以下であり、好ましくは約200,000U/g基質以下であり、さらに好ましくは約80,000U/g基質以下である。本発明の方法を瞬時連続反応法で行う場合であって、最初のBE添加後、85°Cから130°Cでの澱粉粒の糊化後に反応混合液をある程度冷却し、その後BEを再度添加して作用させる場合、2回目に使用されるBEの量は、反応開始時の溶液中の澱粉粒すなわち、基質に対して、代表的には約10U/g基質以上であり、好ましくは約100U/g基質以上であり、より好ましくは約500U/g基質以上であり;この場合の2回目に使用されるBEの量は、反応開始時の溶液中の澱粉粒に対して、代表的には約500,000U/g基質以下であり、好ましくは約50,000U/g基質以下であり、さらに好ましくは約10,000U/g基質以下である。本発明で使用する酵素には、澱粉内のα-1,4-グルコシド結合またはα-1,6グルコシド結合を加水分解するエンド型のアミラーゼ類の酵素活性が検出されないかまたはその活性が極めて低いことが好ましく、検出されないことが最も好ましい。本願発明に用いる酵素は、精製酵素、粗酵素を問わず、固定化されたものでも反応に使用し得、反応の形式は、バッチ式でも連続式でもよい。固定化の方法としては、支持体結合法たとえば、共有結合法、イオン結合法、あるいは物理的吸着法、架橋法あるいは包括法格子型あるいはマイクロカプセル型等、当業者に周知の方法が使用され得る。2.本発明の製造法本発明の製造法は、環状グルカンの製造方法であって、該方法は、15重量以上50重量以下の濃度の澱粉粒が懸濁されており、かつ、ブランチングエンザイムを含む混合液を調製して該澱粉粒中の澱粉にブランチングエンザイムを作用させる工程であって、該調製時の該混合液の温度が0°C以上かつ該澱粉粒の糊化開始温度以下である、工程;および2該混合液の温度を85°C以上129°C以下に上昇させる工程を包含し、該方法においては、α-アミラーゼ、β-アミラーゼ、アミログルコシダーゼおよびαトランスグルコシダーゼのいずれも該混合液に添加しない、方法である。本発明の製造法においては、まず、反応混合液を調製する。反応混合液は、例えば、適切な溶媒に、BEと、基質すなわち、澱粉粒とを添加することにより調製され得る。あるいは、反応混合液は、BEを含む溶液と、基質すなわち、澱粉粒を含む懸濁液とを混合することによって調製してもよい。例えば、本明細書中で2ステップ反応法と呼ぶ方法では、澱粉懸濁液にBEを添加して混合液を得ることにより反応混合液を調製してもよく、BEと澱粉粒と溶媒例えば水とを混合することにより反応混合液を調製してもよい。例えば、従来のデキストリン生産用の瞬時連続反応法の施設を利用して生産を行う場合には、BEを含む溶液と澱粉粒を含む溶液とを別々の配管から供給し、配管内で合流させることによって混合し、反応混合液を形成することができる。この反応混合液には、酵素反応を阻害しない限り、必要に応じて、pHを調整する目的で任意の緩衝剤を加えてもよい。反応混合液のpHは、使用するBEが活性を発揮し得るpHであれば任意に設定され得る。反応混合液のpHは、使用するBEの至適pH付近であることが好ましい。反応混合液のpHは、代表的には約2以上であり、好ましくは約3以上であり、さらに好ましくは約4以上であり、特に好ましくは約5以上であり、特に好ましくは約6以上であり、最も好ましくは約6.5以上である。反応混合液のpHは、代表的には約13以下であり、好ましくは約11以下であり、さらに好ましくは約10以下であり、特に好ましくは約9以下であり、特に好ましくは約8以下であり、最も好ましくは約7.5以下である。1つの実施形態では、反応混合液のpHは、代表的には、使用するBEの至適pHの±3以内であり、好ましくは至適pHの±2以内であり、さらに好ましくは至適pHの±1以内であり、最も好ましくは至適pHの±0.5以内である。5重量以上50重量以下の濃度の澱粉粒が懸濁されており、かつ、ブランチングエンザイムを含む混合液の調製時のこの混合液の温度は、0°C以上でかつ澱粉の糊化開始温度以下である。澱粉の糊化開始温度は、使用する澱粉粒を得た植物、その植物の収穫時期、その植物の栽培地などによって異なり得る。一般に、通常のトウモロコシ澱粉の糊化開始温度は約70.7°Cであり、ワキシーコーンスターチすなわち、モチトウモロコシ澱粉の糊化開始温度は約67.5°Cであり、コメ澱粉の糊化開始温度は約73.5°Cであり、馬鈴薯澱粉の糊化開始温度は約62.6°Cであり、タピオカ澱粉の糊化開始温度は約68.4°Cであり、そして緑豆澱粉の糊化開始温度は約71.0°Cである。澱粉の糊化開始温度は、アミログラフによって測定され得る。糊化開始温度の測定方法は、澱粉科学の事典の194頁~197頁に記載される。5重量以上50重量以下の濃度の澱粉粒が懸濁されており、かつ、ブランチングエンザイムを含む混合液の調製時のこの混合液の温度は、使用する澱粉粒に適切になるように変動し得るが、例えば、約0°C以上であり、好ましくは約10°C以上であり、さらに好ましくは約15°C以上であり、特に好ましくは約20°C以上であり、最も好ましくは約25°C以上である。5重量以上50重量以下の濃度の澱粉粒が懸濁されており、かつ、ブランチングエンザイムを含む混合液の調製時のこの混合液の温度は、使用する澱粉粒に適切になるように変動し得るが、例えば、約67.5°C以下であり、好ましくは約60°C以下であり、さらに好ましくは約50°C以下であり、特に好ましくは約40°C以下であり、最も好ましくは約35°C以下である。BEと澱粉粒とを含む混合液が調製されると、BEが澱粉粒に作用して澱粉粒が徐々に分解される。BEと澱粉粒とを含む混合液の温度は、1昇温の前に所定の時間の間、約75°C以下としてもよく、、あるいは2直ちに高温例えば、約80°C以上または約85°C以上、かつ約129°C以下の温度まで昇温してもよい。昇温の前に所定の時間の間、約75°C以下の温度とすることにより反応させる場合には、BEの量が少なめでもよい。高温例えば、約80°C以上または約85°C以上かつ約129°C以下の温度まで直ちに昇温する場合は、BEが作用する時間が短くなるので、澱粉粒の量に対して使用するBEの量を増加させることが好ましい。1の場合をBE2ステップ反応法といい、2の場合をBE瞬時連続反応法という。BE2ステップ反応法の場合、混合液調製時の温度よりも高い温度でかつ約75°C以下の温度で反応を行う。この反応の際の温度は、好ましくは約30°C以上であり、より好ましくは約35°C以上であり、さらに好ましくは約40°C以上であり、特に好ましくは約45°C以上であり、最も好ましくは約50°C以上である。この反応の際の温度は、約75°C以下であればよく、例えば、約70°C以下、約65°C以下、約60°C以下、約55°C以下、約55°C以下、約50°C以下などであり得る。また、この反応の際の温度は、一定の温度であってもよく、徐々に上昇してもよい。BE2ステップ反応法の場合、最初のBEを添加した時点から高温例えば、約80°C以上または約85°C以上、かつ約129°C以下に温度を昇温するまでの時点の時間反応時間は、任意に設定される。この反応時間は、例えば、約1秒間以上、約10秒間以上、約1分間以上、約5分間以上、約10分間以上、約20分間以上、約30分間以上、約40分間以上、約50分間以上、または約1時間以上であり得る。この反応時間は、例えば、約72時間以下、約60時間以下、約48時間以下、約36時間以下、約30時間以下、約24時間以下、約12時間以下、約8時間以下、または約6時間以下であり得る。任意に設定された時間内にさらにBEを添加してもよい。特定の実施形態では、例えば1および2の両方の反応をタンク内で行ってもよい。別の特定の実施形態では、例えば1の反応をタンク内で行い、2の昇温反応のみをジェットクッカーで行ってもよい。BE瞬時連続反応法の場合、混合液調製後、極めて短い時間で高温例えば、約80°C以上または約85°C以上、かつ約129°C以下の温度まで昇温される。混合液を調製した後、目的の温度までの昇温が完了するまでにかかる時間は、例えば、約1秒間以上、約2秒間以上、約3秒間以上、約4秒間以上または約5秒間以上であってよく、例えば、約60秒間以下、約50秒間以下、約40秒間以下、約30秒間以下または約20秒間以下であってよい。本発明の方法においては、混合液を調製した後、混合液の温度が高温例えば、約80°C以上または約85°C以上、かつ約129°C以下の温度に昇温される。この温度においてもBEは澱粉粒中の澱粉に作用し、澱粉粒を分解する。さらに、この温度においては、澱粉が完全に糊化するため、BEが澱粉に対して、より作用しやすくなる。しかし、反応温度が高くなるとBEが失活しやすいため、耐熱性が高いBEを使用することが好ましい。昇温温度は、約80°C以上または約85°C以上で、かつ129°C以下であることが好ましい。昇温温度は、例えば、約80°C以上、約81°C以上、約82°C以上、約83°C以上、約84°C以上、約85°C以上、約86°C以上、約87°C以上、約88°C以上、約89°C以上、約90°C以上、約95°C以上、約100°C以上であり得る。昇温温度は、好ましくは約125°C以下であり、さらに好ましくは約120°C以下であり、なおさらに好ましくは約115°C以下であり、特に好ましくは約110°C以下であり、最も好ましくは約105°C以下である。昇温温度が90°Cより高いとBEが失活する割合が増えるので、この段階で酵素を追加添加することが好ましい。さらに、昇温温度が100°Cを超えると装置が耐圧構造である必要がある。さらに、昇温温度が高すぎる場合、例えば、130°C以上ではグルカン鎖の熱分解が起こる場合がある。昇温温度が低すぎる場合には、反応効率が低下しやすく、収率が低下しやすい。BE2ステップ反応法では、最初のステップで、澱粉粒を少しずつ溶解させながら、BEの環状化反応でクラスター単位に分解していき、これをある程度の時間継続して、澱粉粒を小さくして行く。これだけでは収量が上がらないため、途中で昇温させて澱粉を溶解し、すべての澱粉をクラスター単位に分解することが好ましい。このようにすることにより、澱粉が部分的に分解されて分子量が小さくなっているため量が減っているため、昇温時に澱粉溶液は流動性を保つことができる。上記のように、本発明においては、BE瞬時連続反応法を行ってもよい。そのような実施形態では、瞬時連続反応法と同様の施設を使用して本発明の方法を行うことができる。従来の瞬時連続反応法は、アミラーゼにより生澱粉を部分分解して分子量分布の異なるデキストリンを工業生産するために採用されている方法である。この方法では、澱粉懸濁液例えば約30°Cとアミラーゼ溶液例えば約30°Cとの2液を配管内で混合後、その混合液と高圧蒸気をさらに配管内で混合することにより、酵素混合後10秒程度の滞留時間で100°C以上に昇温することができる。その後、この混合液を約120°Cまで昇温して澱粉を完全に溶解した後、溶解液を大気圧下に放出して100°C程度まで温度を下げた後、熱交換器で約70°Cまで温度が下げられる。この方法では、120°C以上まで極めて短時間に昇温するため、蒸気を投入して澱粉が溶解し始めるとともに酵素反応が始まり、かつ数秒程度で酵素失活が起こるため、部分加水分解の程度つまりデキストリンの分子量を、アミラーゼの添加量で厳密に制御できるという利点がある。しかし、この施設でアミラーゼを添加しないで澱粉懸濁液を加熱すると、澱粉懸濁液が流動性を失ってしまい、配管内に詰まってしまう。ところが、本発明の方法では、アミラーゼの代わりにBEを使用することにより、予想外にも、澱粉懸濁液が流動性を保つことができ、澱粉が配管内に詰まってしまうという問題を回避することができる。本発明において反応効率を上げるためには、昇温工程終了後、液温を下げ、ブランチングエンザイムを再度添加する必要があるが、既存の製造ラインが利用できるというメリットも大きい。本発明においてBE瞬時連続反応法を行う場合には、反応混合液の温度を高温例えば、約80°C以上または約85°C以上、かつ約129°C以下の温度に昇温させて澱粉の糊化とBEの作用とを行った後に、反応混合液の温度をBEが作用できる温度例えば、約100°C以下、約90°C以下、約80°C以下、または約75°C以下などに下げ、さらにBEを添加してBEを澱粉に作用させることが好ましい。BE瞬時連続反応法においてBEを追加する場合、本発明の製造方法は、例えば、以下の通りであり得る:環状構造保有分岐状グルカンの製造方法であって、15重量以上50重量以下の濃度の澱粉粒が懸濁されており、かつBEを含む混合液を調製して該澱粉粒中の澱粉にBEを作用させる工程であって、該調製時の該混合液の温度が0°C以上かつ該澱粉粒の糊化開始温度以下である、工程、2該混合液の温度を例えば約60秒間以下の時間で高温例えば、約80°C以上、約85°C以上または約95°C以上でかつ129°C以下に上昇させる工程、3該混合液の温度をBEが作用できる温度例えば約100°C以下、約90°C以下、約80°C以下、または約75°Cなどに下げ、さらにBEを添加することにより澱粉に作用させる工程を含む、方法。本発明の方法における反応混合液の温度変化とBEの添加タイミングの例を図1に示す。図1のAは、2ステップ反応法の温度変化の一例である。図1のBは、2ステップ反応法とBE瞬時連続反応法との中間の方法での温度変化の一例である。図1のCは、BE瞬時連続反応法の温度変化の一例である。本発明のBE2ステップ反応法とBE瞬時連続反応法とは、糊化開始温度以下でBEを加え、その後昇温するという共通点がある。どちらも昇温後に澱粉溶液が流動性を失うという課題を回避するための発明であることも共通である。本発明の方法においては、いずれの工程においても、反応混合液が流動性を維持していることが好ましい。本発明の方法において得られる産物は、下記の4.本発明の方法により得られる環状構造保有分岐状グルカンに記載のような分岐頻度および重量平均重合度を有するものとなる。本発明の方法全体を通しての反応時間は、反応温度、反応液中の澱粉濃度、反応により生産されるα-グルカンの分子量および酵素の残存活性を考慮して、任意の時間で設定され得る。反応時間は、例えば、約1時間以上、約2時間以上、約5時間以上、約10時間以上、約12時間以上、または約24時間以上であり得る。反応時間に特に上限はないが、好ましくは約100時間以下、より好ましくは約72時間以下、さらにより好ましくは約36時間以下、最も好ましくは約24時間以下である。なお、本発明の方法全体を通しての反応時間とは、最初のBEを添加した時点から反応終了時までの時間である。連続生産方式の場合は、原料を投入してBEと混合された時点から、反応後の反応混合液が出てくるまでの時間である。本発明の方法においては、グルカン鎖に作用して還元末端を有する副生成物を生じるような酵素本明細書中では還元末端生成酵素とも呼ぶを反応混合液に添加してはならない。還元末端生成酵素の例としては、α-アミラーゼ、β-アミラーゼ、グルコアミラーゼ、アミログルコシダーゼ、α-グルコシダーゼ、デキストリナーゼ、プルラナーゼ、ネオプルラナーゼ、イソアミラーゼ、グリコーゲンデブランチングエンザイムなどが挙げられる。なぜなら、これらの酵素によって澱粉または生成物の環状構造保有分岐状グルカンが分解されてしまったり、還元末端を有する直鎖状グルカンが生成されてしまうからである。さらに、サイクロデキストリン生成酵素も本発明の方法では添加しないことが好ましい。サイクロデキストリン生成酵素が存在すると低分子量の環状構造が生成されて反応効率が下がるからである。また、サイクロデキストリン生成酵素が存在するとα-1,6-結合を含まない環状構造を有する分岐状グルカンが生成されてしまい、本願の目的とするα-1,6-結合を含む環状構造を有する分岐状グルカンと分離することが極めて困難となるからである。加熱は、どのような手段を用いて行ってもよいが、反応混合液全体に均質に熱が伝わるように、攪拌を行いながら加熱することが好ましい。反応混合液は、例えば、温水ジャケットと攪拌装置を備えたステンレス製反応タンクの中に入れられて攪拌される。本発明の方法ではまた、反応がある程度進んだ段階で、BEを反応混合液に追加してもよい。このようにして、環状構造保有分岐状グルカンを含有する溶液が生産される。本発明の方法においては、反応終了後、不溶物を除去してもよい。反応終了後、反応混合液は、必要に応じて例えば、100°Cにて10分間または100°Cより高温でまたは10分間よりも長時間にわたって加熱することによって反応混合液中の酵素を失活させてもよい。あるいは、酵素を失活させる処理を行うことなく後の工程を行ってもよい。反応混合液は、そのまま保存されてもよいし、生産された環状構造保有分岐状グルカンを単離するために処理されてもよい。本発明の方法は、工業的規模での生産に好適である。特に、配管設備を使用する工業的生産に好適である。工業的規模とは、基質として使用する澱粉粒の重量が、バッチ式の場合1つのバッチあたり約100kg以上であること、および連続生産方式の場合、1分間当り約5kg以上であることをいう。バッチ式の場合の製造規模は、基質として使用する澱粉粒の重量が1つのバッチあたり、例えば、約200kg以上、約500kg以上、約800kg以上、約1トン以上、約2トン以上、約3トン以上、約4トン以上、または約5トン以上などであり得る。製造規模に特に上限はない。例えば、基質として使用する澱粉粒の重量が1つのバッチあたり、例えば、約1000トン以下、約200トン以下、約50トン以下、約20トン以下、約10トン以下、約9トン以下、約8トン以下、約7トン以下、または約6トン以下などであり得る。連続生産方式の場合、基質として使用する澱粉粒の重量が1分間当り、例えば、約10kg以上、約50kg以上、約100kg以上、または約500kg以上などであり得る。製造規模に特に上限はない。例えば、基質として使用する澱粉粒の重量が1分間当り、例えば、約10トン以下、約5トン以下、約3トン以下、約2トン以下、約1トン以下、約900kg以下、約800kg以下、約700kg以下、または約600kg以下などであり得る。本発明の製造方法は、このような大規模での設備に好適に適用可能である。3.環状構造保有分岐状グルカンの精製生産された環状構造保有分岐状グルカンは、必要に応じて精製され得る。精製することにより除去される不純物の例は、水に不溶のグルカン、BE、無機塩類などである。グルカンの精製法の例としては、有機溶媒を用いる方法T.J.Schochら、J.AmericanChemicalSociety,64,29571942および有機溶媒を用いない方法がある。有機溶媒を用いる精製に使用され得る有機溶媒の例としては、アセトン、n-アミルアルコール、ペンタゾール、n-プロピルアルコール、n-ヘキシルアルコール、2-エチル-1-ブタノール、2-エチル-1-ヘキサノール、ラウリルアルコール、シクロヘキサノール、n-ブチルアルコール、3-ペンタノール、4-メチル-2-ペンタノール、d,l-ボルネオール、α-テルピネオール、イソブチルアルコール、sec-ブチルアルコール、2-メチル-1-ブタノール、イソアミルアルコール、tert-アミルアルコール、メントール、メタノール、エタノールおよびエーテルが挙げられる。有機溶媒を用いない精製方法の例としては、環状構造保有分岐状グルカン生産反応後、水に溶解している環状構造保有分岐状グルカンを沈澱させずに、例えば1各種ろ過助剤や活性炭を反応液に添加した後に各種ろ過機器を用いたろ過法、2各種ろ過機器にあらかじめ各種ろ過助剤をコーティングしたろ過法、3それらろ過法を組み合わせたろ過法、4限外ろ過膜を用いた膜分画、もしくは5クロマトグラフィーに供することにより、水に不溶のグルカン、BE、無機塩類などを除去する方法がある。ろ過を行う場合は必要に応じて反応液に凝集剤を添加することもありうる。精製に使用され得るろ過助剤の例としては、珪藻土、パーライト、セルロースなどが挙げられる。ろ過機器の例としてはフィルタープレス、デカンタ型遠心分離機、真空脱水機、ベルトプレス、スクリュープレス、多重円板脱水機などが挙げられる。精製に使用され得る限外濾過膜の例としては、分画分子量約1×103~約1×104、好ましくは約5×103~約5×104、より好ましくは約1×104~約3×104の限外濾過膜例えば、ダイセル製UF膜ユニットが挙げられる。クロマトグラフィーに使用され得る支持体の例としては、ゲル濾過クロマトグラフィー用支持体、配位子交換クロマトグラフィー用支持体、イオン交換クロマトグラフィー用支持体および疎水クロマトグラフィー用支持体が挙げられる。本願発明の方法で、原料の澱粉粒からの本願グルカンの収率は非常に高く、ほぼ100である。場合によっては、環状構造のみを有する低分子量グルカンも生産されるが、これらは、例えば、セファデックスなどを用いるゲル濾過により、容易に、目的の分岐構造を有する環状グルカンから分離され得る。本明細書においては、収率は、以下の式によって求められる:収率重量={生成された環状構造保有分岐状グルカンの重量g/使用した澱粉粒の重量g}×1004.本発明の方法により得られる環状構造保有分岐状グルカン本発明の方法によって製造されるグルカンは、高度に分岐した分岐状グルカンのうちの一部の鎖が環状構造を形成する構造を有していると考えられる。そのため、本発明のグルカンを、環状構造保有分岐状グルカンという。本発明の環状構造保有分岐状グルカンの分岐頻度は、α-1,6分岐の割合によって示される。α-1,6分岐の割合は例えば約2以上、約3以上、約4以上、約5以上、約6以上、約7以上などであり得る。α-1,6分岐の割合に上限はないが、例えば、約25以下、約20以下、約15以下、約10以下、約8以下などであり得る。分岐頻度は、以下の式によって計算される:分岐頻度={分岐数/分子全体のグルコース単位数×100本発明の方法によって製造される環状構造保有分岐状グルカンの分子量は、好ましくは約3万以上であり、さらに好ましくは約5万以上であり、特に好ましくは約10万以上である。本発明の環状構造保有分岐状グルカンの分子量は、好ましくは約50万以下であり、さらに好ましくは約30万以下であり、特に好ましくは約20万以下である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカン中の環状構造部分の平均重合度は、好ましくは約10以上であり、より好ましくは約15以上であり、さらに好ましくは約20以上である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカン中の環状構造部分の平均重合度は、好ましくは約500以下であり、より好ましくは約300以下であり、さらに好ましくは約100以下である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンの分岐構造部分の平均重合度は、好ましくは約40以上であり、より好ましくは約100以上であり、さらに好ましくは約300以上であり、さらにより好ましくは約500以上である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンの分岐構造部分の平均重合度は、好ましくは約4×103以下であり、より好ましくは約3×103以下であり、さらに好ましくは約2×103以下であり、さらにより好ましくは約1×103以下である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンの環状構造部分のα-1,6-グルコシド結合は少なくとも1個あればよく、例えば1個以上、5個以上、10個以上などであり得る;本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンの環状構造部分のα-1,6-グルコシド結合は例えば約200個以下、約50個以下、約30個以下、約15個以下、約10個以下などであり得る。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンは、1種類の重合度のものを単独で用いてもよいし、種々の重合度のものの混合物として用いてもよい。好ましくは、本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンの重合度は、最大の重合度DPmaxのものと最小の重合度DPminのものとの重合度の比DPmaxDPminが約100以下、より好ましくは約50以下、さらにより好ましくは約10以下である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンは、好ましくは、分岐グルカン構造の一部が環を形成している。ここで、環状構造部分とはα-1,4-グルコシド結合とα-1,6-グルコシド結合とで形成される環状構造部分であり、そして分岐構造部分とは、該環状構造部分に結合した非環状構造部分である。この分岐構造部分の各単位鎖の重合度は、平均で好ましくは約10以上であり、好ましくは約20以下である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンの平均重合度は、好ましくは約50以上であり、より好ましくは約200以上であり、さらに好ましくは約400以上であり、最も好ましくは約600以上である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンの平均重合度は、好ましくは約5×103以下であり、より好ましくは約4×103以下であり、さらに好ましくは約3×103以下であり、最も好ましくは約2×103以下である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカン中の分岐の数すなわち、α-1,6-グルコシド結合の数は、好ましくは約2個以上であり、より好ましくは約8個以上であり、さらに好ましくは約20個以上である。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンの分岐の数すなわち、α-1,6-グルコシド結合の数は、好ましくは約800個以下であり、より好ましくは約600個以下であり、さらに好ましくは約400個以下である。本発明で得られる環状構造保有分岐状グルカンにおいては、α-1,6-グルコシド結合の数とα-1,4-グルコシド結合の数との比α-1,6-グルコシド結合の数:α-1,4-グルコシド結合の数は、好ましくは1:4~1:1×103であり、より好ましくは1:5~1:1×103であり、さらに好ましくは1:10~1:1×103であり、さらに好ましくは1:20~1:100である。α-1,6-グルコシド結合は、本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカン中に無秩序に分布していてもよいし、均質に分布していてもよい。本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカン中に糖単位で5個以上の直鎖状部分ができる程度の分布であることが好ましい。グルカンのような高分子は、一般に均一な分子ではなく、種々の大きさの分子の混合物であるため、その分子量は数平均分子量Mnもしくは重量平均分子量Mwで評価する。Mnは、その系の全質量を、その系に含まれる分子の個数で割ったものである。すなわち数分率による平均である。一方、Mwは重量分率による平均である。完全に均一な物質であれば、Mw=Mnとなるが、高分子は一般に分子量分布を有するためMw>Mnとなる。したがって、Mw/Mnが1より大きいほど、分子量の不均一度が大きい分子量分布が広いということになる。Mnは、分子の個数を評価することにより、決定できる。すなわち、アミロースなどにおいては、還元性末端数を測定することにより決定できる。還元性末端数の測定は、例えばTakata,H.ら,Cyclizationreactioncatalyzedbybranchingenzyme.J.Bacteriol.,1996.178:p.1600-1606に記載されるModifiedPark-Johnson法により決定できる。Takata,H.ら,J.Appl.Glycosci.,2003.50:p.15-20に記載される示差屈折計と多角度光散乱検出器とを併用したゲルろ過クロマトグラフィーMALLS法によっても、決定できる。Mwは、Takata,H.ら,J.Appl.Glycosci.,2003.50:p.15-20に記載されるMALLS法によって決定できる。本明細書においては、基質の分子量は主として数平均分子量Mnで評価し、生成物グルカンの分子量は主として重量平均分子量Mwで評価している。生成物においては、環状化反応が起こった場合、還元末端数評価法では、Mnを正しく評価できないためである。非常に巨大な分子の分子量を評価する場合、相対的に還元末端数が少なく、正確なMn評価が行いにくいためでもある。さらに、MALLS法によるMn評価法は、ゲルろ過による分画が完全であることを前提としており、分画が不完全であると正確なMn評価ができないためでもある。副生物本発明の方法で製造されるグルカンは、その製造の際に副生する非環状グルカンすなわち、還元末端を有するグルカンが少ない。本発明の方法は、副生物が少ないという利点を有する。そのため、出発物質の澱粉に比べて還元末端の量を増やさずに調製物を得ることができる。そもそも澱粉は、その還元末端が極めて少ないため、本発明の方法で得られるグルカンは、その還元末端が極めて少ない。本明細書中で、還元力のないあるいは還元力を有さないとは、還元末端の量が、澱粉と同程度以下であることをいう。より具体的には、本発明の方法で得られるグルカンを含む乾燥調製物例えば、グルカン含有粉末またはグルカン精製物の還元末端の量は、改変パークジョンソン法Hizukuriら、Starch,Vol.,35,pp.348-3501983にしたがって測定した場合に検出限界以下である。好ましくは、この乾燥調製物の還元末端の量は、グルコースの還元力に換算して約0.01重量以下すなわち、乾燥調製物1kgの還元力がグルコース0.1gの還元力以下であり、さらに好ましくは約0.001重量以下であり、最も好ましくは約0.0001重量以下である。環状構造を有することの確認本発明の製造法により得られる環状構造保有分岐状グルカンが、環状構造を有することの確認は、エキソ型のグルコアミラーゼを用いて行い得る。エキソ型グルコアミラーゼは、澱粉などのグルカンの非還元末端から順次α-1,4-グルコシド結合を加水分解する酵素である。速度は遅いが、非還元末端からα-1,6-グルコシド結合を加水分解し得ることが知られている。環状構造を有しないアミロースおよびアミロペクチンは、エキソ型グルコアミラーゼによって完全にグルコースにまで分解される。しかし、分子内に環状構造を有するグルカンは、その非環状構造部分すなわち、分岐状構造部分のみがグルコアミラーゼにより分解され、環状構造部分は、グルコアミラーゼでは分解を受けない物質以下、グルコアミラーゼ耐性成分というとして残る。このグルコアミラーゼ耐性成分環状構造部分が、α-1,6-グルコシド結合を有するか否かは、α-1,6-結合を切断する枝切り酵素に対する感受性によって決定することができる。α-1,6-グルコシド結合を有する環状グルカンは、枝きり酵素とグルコアミラーゼの併用で、グルコースにまで完全に分解される。他方、α-1,6-グルコシド結合を有しないα-1,4-グルコシド結合のみを有する環状構造のグルカンは、枝切り酵素およびエキソ型グルコアミラーゼの併用によって分解されない。この環状グルカンは、エンド型α-アミラーゼとグルコアミラーゼを併用することにより完全にグルコースまで分解され得る。これらの性質を利用することにより、グルカンの環状構造部分、非環状分岐状構造部分、およびα-1,4-グルコシド結合のみを有する環状構造部分を定量することが可能となる。本発明の方法によって製造される環状構造保有分岐状グルカンが、環状構造を有していることは、以下の1から6の性質で確認され得る。1還元性末端数は、原料澱粉などと比較して増加しない。すなわち、還元末端を検出することができない。上記還元末端数の定量は、Hizukuriら、Carbohydr.Res.94:205-2131981の改変パークジョンソン法により行い得る。2エキソ型アミラーゼであるグルコアミラーゼを作用させると、グルコアミラーゼ耐性成分が残る。その成分は脱リン酸化酵素シグマ社を作用させた後にさらにグルコアミラーゼを作用させても分解されない。3上記グルコアミラーゼ耐性成分は、澱粉中のα-1,6-グルコシド結合を加水分解するイソアミラーゼ株式会社林原生化学研究所製により分解され、グルコアミラーゼの作用を受けるようになる。4上記グルコアミラーゼ耐性成分は、澱粉中のα-1,4-グルコシド結合を加水分解するエンド型α-アミラーゼナガセ生化学工業株式会社製により分解され、グルコアミラーゼの作用を受けるようになる。54のエンド型α-アミラーゼによる加水分解により、イソマルトシルマルトースIMMを生じる。α-1,6-グルコシド結合を有するグルカンにエンド型α-アミラーゼを作用させた場合の最小のリミットデキストリンは、IMMであるYamamoto,T.、Handbookofamylaseandrelatedemzymes、PergamonPress、p40-451988との記載と一致する。6上記グルコアミラーゼ耐性成分の分子量をレーザーイオン化TOF-MS装置島津社製で分析すると、得られた分子量の値は、環状グルカンの理論値に一致し、非環状のグルカンの理論値に一致しない。環状構造部分の確認のために用いる、前記グルコアミラーゼ耐性成分の検出は、次のように行い得る。例えば、上記反応で生成したグルカンにグルコアミラーゼを添加し、例えば、約40°Cで一夜反応させる。この反応物を100°Cで10分間加熱し、不溶物を遠心分離により除去した後、10倍量のエタノールを添加し、残存する多糖を遠心分離による沈澱として回収する。この操作をもう一度繰り返して、グルコアミラーゼ耐性成分を得る。ただし、2回目のグルコアミラーゼの処理時間は、短時間例えば、1から2時間で十分である。本願発明で使用する原料が一部リン酸基により修飾されている澱粉などの場合には、グルコアミラーゼ耐性成分の検出には前処理が必要である。例えば、反応生成物を10mM炭酸緩衝液pH9.4、10mMのMgCl2および0.3mMのZnC12を含むに溶解し、脱リン酸化酵素を添加して反応させた後、10倍量エタノールを添加し、沈澱を回収する。この沈殿に上記の方法を適用して、グルコアミラーゼ耐性成分を得ることができる。グルコアミラーゼ耐性成分の平均重合度および構成成分は、上記1から5に記載のように、グルコアミラーゼ耐性成分と糖の加水分解酵素とを反応させて生じた糖を分析することによって、決定し得る。加水分解は、グルコアミラーゼ単独、グルコアミラーゼとイソアミラーゼとの組み合わせ、あるいはグルコアミラーゼとα-アミラーゼとの組み合わせが挙げられる。反応は、例えば、グルコアミラーゼ耐性成分を0.2w/vとなるように蒸留水に溶解後、上記分解酵素をそれぞれ適当量加えて、30-45°Cで適当な時間例えば1時間反応させる。このグルコアミラーゼ耐性成分分解物を、Dionex社製の糖分析システム送液システム:DX300、検出器:PAD-2、カラム:CarboPacPA100にかけ、分析する。溶出は、例えば、流速:1ml/分、NaOH濃度:150mM、酢酸ナトリウム濃度:0分-50mM、2分-50mM、37分-350mM、45分-850mM、47分-850mMの条件で行う。この分析により、グルコアミラーゼ耐性成分の平均重合度、および分解により生じる糖が決定され得る。5.本発明の方法により得られるグルカンの用途本発明の方法によって得られる環状構造保有分岐状グルカンは、澱粉の種々の用途に使用され得、特に、腹膜透析、糖尿病患者用の食事、輸液、飲食用組成物、食品添加用組成物、接着用組成物において、および澱粉の老化防止剤として、使用され得る。これら用途において、本願発明のグルカンは、それぞれの用途に適した濃度となるように使用され得る。本発明の環状構造保有分岐状グルカンは、分子量が腹膜透析に適切な範囲にあり、還元糖をほとんどまたは全く含まないため、特に腹膜透析に適している。本発明の方法においては、グルコースおよび低分子量のマルトオリゴ糖がほとんどまたは全く生成されないため、高度の精製をすることなく、グルコースおよびマルトオリゴ糖などの非環状グルカン副生物すなわち、還元末端を有する副生物を含まない環状構造保有分岐状グルカンを得ることができる。グルコースおよびマルトオリゴ糖を含まない環状構造保有分岐状グルカンは、体液中に急激に吸収されることがなく、血糖値を急激に上昇させることがないため、腹膜透析、糖尿病患者用の食事および輸液において特に有用である。環状構造保有分岐状グルカンは、既存の澱粉などの上記原料と比較して、水に対する溶解度が非常に高く、溶解した糊液の粘度が低く、通常の澱粉では観察される老化が起こらないという優れた性質を有する。さらに、環状構造保有分岐状グルカンまたはその誘導体は、反応性が低いため、タンパク質やアミノ酸と混合して加熱したとき、既存の水飴およびデキストリンと比較して、着色しにくいという優れた性質を有している。このように、環状構造保有分岐状グルカンは、水に対する溶解度が非常に高いため、粉末化基剤、コーヒー、醤油、たれ、麺類のつゆ、ソース、ダシの素、シチューの素、スープの素、複合調味料、カレーの素、ゼリー、キャラメル、ガム、チョコレート、クッキー、クラッカー、アイスクリーム、シャーベット、ジュース、粉末ジュース、入浴剤、飲み薬、粉末薬、塗料、接着剤、増粘剤、糊料などに、好適に使用され得る。環状構造保有分岐状グルカンは、老化が起こらないため、和生菓子、洋生菓子、冷凍食品、冷蔵食品、餅、おにぎりなどに好適に使用され得る。環状構造保有分岐状グルカンまたはその誘導体は、溶解した糊液の粘度が低いため、生物崩壊性プラスチックの原料や、澱粉からサイクロデキストリンなどを製造する際の中間物質、澱粉加工工業における原料などに好適に使用され得る。環状構造保有分岐状グルカンは、良好な接着性を有し、接着用組成物として好適に使用され得る。環状構造保有分岐状グルカンは、環状構造を除けば、通常の澱粉と同じ基本的構造を持つことから、生体内の酵素により容易にグルコースに分解されることができるため、消化性に優れている。そのため、スポーツ飲料、スポーツ食品などにも使用され得る。以下に実施例をあげて本願発明を説明するが、本願発明はこの実施例にのみ限定されるものではない。製造例1:Aquifexaeolicus由来BEAqBEの製造特開2008-95117の製造例1に記載された組換えプラスミドpAQBE1を保持する大腸菌TG-1株より、同特許文献に示された方法により配列番号2のアミノ酸配列を有するAqBEを含む酵素液を得た。製造例2:Rhodothemusobamensis由来BERhBEの製造特開2008-95117の製造例5に記載された組換えプラスミドpRBE1を保持する大腸菌TG-1株より、同特許文献に示された方法により配列番号4のアミノ酸配列を有するRhBEを含む酵素液を得た。比較例1:環状構造を有する分岐状グルカンの製造の試み1市販のワキシーコーンスターチ5gを100mlの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、この懸濁液を90°Cに加熱したところ、澱粉は速やかに糊化が起こり、この懸濁液は流動性のまったくない硬い餅状に変化した。製造例1で得たAqBE酵素液0.15ml600U/g基質を90°Cのこの流動性を持たないゲル状の懸濁液に添加したが、環状構造を有するグルカンは製造されなかった。比較例2:環状構造を有する分岐状グルカンの製造の試み2市販のワキシーコーンスターチ5gを100mlの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、この懸濁液を80°Cに加熱したところ、澱粉糊化が起こり、この懸濁液は流動性のない餅状に変化した。製造例1で得たAqBE酵素液0.15ml600U/g基質を80°Cのこの流動性を持たないゲル状の懸濁液に添加したが、環状構造を有するグルカン生産物は製造されなかった。比較例3:環状構造を有する分岐状グルカンの製造3市販のワキシーコーンスターチ1gを100mlの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液0.15ml600U/g基質を添加して反応混合液を得て、この反応混合液を攪拌しながら70°Cで16時間反応させた。次いで反応混合液を100°Cで10分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心して沈殿を除去し、上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約0.28gを得た。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量138kDaであることが示された。このグルカンの構造決定は、下記の実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造および分岐状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。しかしながら、この製造法では、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約28であり、非常に低かった。比較例4:環状構造を有する分岐状グルカンの製造4市販のワキシーコーンスターチ5gを100mlの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液0.15ml600U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで10分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心して沈殿を除去し、上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約0.35gを得た。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量157kDaであることが示された。このグルカンの構造決定は、下記の実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造および分岐状構造を有し、出発物質の澱粉と比較して還元末端の数が増加しなかったことが確認できた。しかしながら、この製造法では、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約35であり、非常に低かった。比較例5:環状構造を有する分岐状グルカンの製造5市販のワキシーコーンスターチ50gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液0.15ml6000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心して沈殿を除去し、上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約1.1gを得た。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量119kDaであることが示された。このグルカンの構造決定は、下記の実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造および分岐状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。しかしながら、この製造法では、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約22であり、非常に低かった。実施例1:第2ステップの反応温度を85°Cにした環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販のワキシーコーンスターチ50gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液0.15ml6000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで6時間反応させた後、85°Cに昇温し1時間反応させた。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。さらに70°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約44gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約88であった。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。グルカンの重量平均分子量は、多角度レーザー光散乱光度計ワイアットテクノロジー社製、DAWNDSPと示差屈折計昭和電工株製、ShodexRI-71を備えた高速液体クロマトグラフィーHPLCシステムカラム:昭和電工株製、OHPAKSB-806MHQを用いて調べた。分岐グルカンの粉末20mgを10mlの100mM硝酸ナトリウム水溶液に溶解し、孔径0.45μmの膜でろ過して濾液を得た。得られたろ液のうちの100μlを上記HPLCシステムに注入し測定した。このグルカンの重量平均分子量は111kDaであることが示された。このグルカンの構造決定は、特許第3107358の実施例3に記載された方法に従って行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認された。さらに、非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。グルカンの非還元末端数は、上述のグルカンにイソアミラーゼを作用させた後の還元力を改変パークジョンソン法Hizukuriら、Starch,Vol.,35,pp.348-3501983を用いて調べることにより求めた。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例2:第2ステップの反応温度を100°Cにした環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販のワキシーコーンスターチ50gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液2.5ml1000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで6時間反応させた後、100°Cまで昇温し20分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。AqBE酵素液2.5ml1000U/g基質を添加してさらに70°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約39gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約78であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量164kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例3:10澱粉濃度で製造した環状構造を有する分岐状グルカンの製造1市販のワキシーコーンスターチ100gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液5ml1000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで16時間反応させた後、100°Cまで昇温し20分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。AqBE酵素液5ml1000U/g基質を添加してさらに70°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約76gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約76であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量171kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例4:10澱粉濃度で製造した環状構造を有する分岐状グルカンの製造2市販のワキシーコーンスターチ2gを19.5mlの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液0.5ml5000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで24時間反応させた後、100°Cまで昇温し20分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約1.6gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約80であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量314kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例5:20澱粉濃度で製造した環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販のワキシーコーンスターチ4gを19mlの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液1ml5000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで24時間反応させた後、100°Cまで昇温し20分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約3gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約75であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量294kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例6:30澱粉濃度で製造した環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販のワキシーコーンスターチ6gを18.5mlの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液15ml5000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで24時間反応させた後、100°Cまで昇温し20分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約5gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約83であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量324kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しないことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例7:第1ステップの反応温度が65°Cの環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販のワキシーコーンスターチ100gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液5ml5000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら65°Cで6時間反応させた後、100°Cまで昇温し20分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。さらに、AqBE酵素液5ml5000U/g基質を添加してさらに65°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約81gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約81であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量141kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例8:Rhodothermusobamensis由来BERhBEを利用した環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販のワキシーコーンスターチ50gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例2で得たRhBE酵素液25ml5000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら65°Cで6時間反応させた後、100°Cまで昇温し20分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。RBE酵素液25ml5000U/g基質を添加してさらに65°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約41gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約82であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量140kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例9:BE瞬時連続反応法95°Cによる環状グルカンの製造市販のワキシーコーンスターチ50gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液50mL50,000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら速やかに95°Cに上昇させて95°Cで5分間保持しワキシーコーンスターチを液化した後、70°Cに温度を下げてAqBE酵素液1mL1000U/g基質をさらに添加して16時間反応させた。反応液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約39gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約78であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量139kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例10:BE瞬時連続反応法100°Cによる環状グルカンの製造市販のワキシーコーンスターチ50gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、この懸濁液に製造例2で得たRhBEを50,000U/g基質を50°Cで添加した。懸濁液を攪拌しながら速やかに100°Cに上昇させて加熱し100°Cで5分間保持しワキシーコーンスターチを液化した後、70°Cに温度を下げてRhBEを1000U/g基質を添加して16時間反応させた。反応液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約37gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約74であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量141kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例11:ノーマルコーンスターチ10澱粉濃度で製造した環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販のノーマルコーンスターチ100gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液5ml1000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで2時間反応させた後、120°Cまで昇温し60分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。AqBE酵素液5ml1000U/g基質を添加してさらに70°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約79gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約79であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量188kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例12:馬鈴薯デンプン10濃度で製造した環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販の馬鈴薯澱粉100gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液5ml1000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで2時間反応させた後、120°Cまで昇温し60分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。AqBE酵素液6ml1200U/g基質を添加してさらに70°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約81gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約81であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量206kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。実施例13:タピオカ澱粉10濃度で製造した環状構造を有する分岐状グルカンの製造市販のタピオカ澱粉100gを1Lの30mMクエン酸緩衝液pH6.7に懸濁し、50°Cのこの懸濁液に製造例1で得たAqBE酵素液5ml1000U/g基質を添加した。懸濁液を攪拌しながら70°Cで2時間反応させた後、120°Cまで昇温し60分間保持した。この時反応混合液は透明度が高くかつ充分な流動性を保持していた。AqBE酵素液6ml1200U/g基質を添加してさらに70°Cで16時間反応させた。反応混合液を100°Cで20分間加熱した後、6,500rpmで10分間遠心後の上清を孔径0.8μmの膜でろ過した。ろ液に2倍量のエタノールを添加し沈殿させた。この沈殿を凍結乾燥し粉末のグルカン約82gを得た。すなわち、環状構造を有する分岐状グルカンの収率は約82であった。実施例1と同様の方法で調べた結果、重量平均分子量136kDaであることが示された。この方法では、粉末グルカンの焦げや色づきなど、最終製品の品質上問題となることは起きなかった。このグルカンの構造決定は、実施例1同様の方法で行い、このグルカンが確かに環状構造を有し、還元末端が出発物質の澱粉から増加しなかったことが確認できた。さらに、実施例1と同様に非還元末端数を求めることにより、このグルカンが分岐を有することも確認された。したがって、生成されたグルカンは、環状構造保有分岐状グルカンであった。比較例1~5および実施例1~13の結果を以下の表1に示す。なお流動性×は、容量1.5mlのプラスチックチューブに酵素処理直後の溶液を入れて直ちにそのチューブを反転させて溶液の下側が開放された状態で最終酵素反応の温度にて10分間放置した場合に、入れた溶液の20重量以上の溶液がチューブ中に残ることを示し、それより少ない溶液が残った場合を流動性○と示す判定は、流動性が×であるかあるいは生成物の収率が40未満である場合を判定NG不適とし、そうでない場合を判定○好適とした。以上のように、本発明の好ましい実施形態を用いて本発明を例示してきたが、本発明は、この実施形態に限定して解釈されるべきものではない。本発明は、特許請求の範囲によってのみその範囲が解釈されるべきであることが理解される。当業者は、本発明の具体的な好ましい実施形態の記載から、本発明の記載および技術常識に基づいて等価な範囲を実施することができることが理解される。本明細書において引用した特許、特許出願および文献は、その内容自体が具体的に本明細書に記載されているのと同様にその内容が本明細書に対する参考として援用されるべきであることが理解される。"