"整形外科用膝装具であって、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、前記上側および下側内側垂直材に回転可能に接続された内側ヒンジと、前記上側および下側外側垂直材に回転可能に接続された外側ヒンジとを備え、前記内側および外側ヒンジのうちの一方は、そのそれぞれの垂直材が、半径方向に減少する円弧をもたらしながら、屈曲状態から伸展された相対的位置へと回転するように構成される一方、前記内側および外側ヒンジのうちの他方は、そのそれぞれの垂直材が、半径方向に増加する円弧をもたらしながら、屈曲状態から伸展された相対的位置へと回転するように構成されている、整形外科用膝装具。前記半径方向に減少する円弧ヒンジおよび前記半径方向に増加する円弧ヒンジは、各々、前記内側ヒンジまたは前記外側ヒンジとして使用されるように構成されている、請求項1に記載の整形外科用膝装具。少なくとも、i前記上側内側および外側垂直材が互に機械的に連通するか、または、ii前記下側内側および外側垂直材が互に機械的に連通する、請求項1に記載の整形外科用膝装具。前記垂直材のうちの少なくとも1つは、長さが調節可能である、請求項1に記載の整形外科用膝装具。前記半径方向に減少する円弧ヒンジは、第1の四棒リンク機構を含み、前記半径方向に増加するヒンジは、第2の異なる四棒リンク機構を含む、請求項1に記載の整形外科用膝装具。前記第1の四棒リンク機構は、i第1の主要ピボット位置および第1の支持ピボット位置において、前記垂直材のうちの第1のものに接続され、ii第2の主要ピボット位置および第2の支持ピボット位置において、前記垂直材の第2のものに接続され、iii前記第1および第2の主要ピボット位置が、互に向かって移動することにより、前記半径方向に減少する円弧を形成するように構成および配列されている、請求項5に記載の整形外科用膝装具。前記第1および第2の主要ピボット位置は、略線形方式で互に向かって移動するように構成されている、請求項6に記載の整形外科用膝装具。前記第1の四棒リンク機構は、前記第1および第2の支持ピボット位置が、前記半径方向に減少する円弧にわたって、互から離れるように移動するように構成および配列されている、請求項6に記載の整形外科用膝装具。前記第1および第2の支持ピボット位置は、非線形に互から離れるように移動するように構成されている、請求項8に記載の整形外科用膝装具。前記第2の四棒リンク機構は、i第1の主要ピボット位置および第1の支持ピボット位置において、前記垂直材のうちの第1のものに接続され、ii第2の主要ピボット位置および第2の支持ピボット位置において、前記垂直材の第2のものに接続され、iii前記第1および第2の主要ピボット位置が、互から離れるように移動することにより、前記半径方向に増加する円弧を形成するように構成および配列されている、請求項5に記載の整形外科用膝装具。前記第1および第2の主要ピボット位置は、略線形方式で互から離れるように移動するように構成されている、請求項10に記載の整形外科用膝装具。前記第2の四棒リンク機構は、前記第1および第2の支持ピボット位置が、前記半径方向に増加する円弧にわたって、互に向かって移動するように構成および配列されている、請求項10に記載の整形外科用膝装具。前記第1および第2の支持ピボット位置は、非線形に互から離れるように移動するように構成されている、請求項12に記載の整形外科用膝装具。前記第1および第2の四棒リンク機構のうちの一方の少なくとも一部を覆うカバープレートを含み、前記カバープレートは、前記第1および第2の四棒リンク機構のうちの一方の部材の移動を許容するように配列されている、減少された厚さのエリアを含む、請求項5に記載の整形外科用膝装具。前記半径方向に減少する円弧ヒンジは、第1の多中心ヒンジであり、前記半径方向に増加する円弧ヒンジは、第2の異なる多中心ヒンジである、請求項1に記載の整形外科用膝装具。整形外科用膝装具であって、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、前記上側および下側内側垂直材に回転可能に接続された内側ヒンジと、前記上側および下側外側垂直材に回転可能に接続された外側ヒンジとを備え、前記内側および外側ヒンジのうちの第1のものは、そのそれぞれの垂直材が、屈曲位置から伸展位置に回転し、拡張する円弧をもたらように構築されている一方、前記内側および外側ヒンジのうちの第2のものは、そのそれぞれの垂直材が、屈曲位置から伸展位置に回転し、収縮する円弧をもたらすように構築されている、整形外科用膝装具。前記半径方向に収縮する円弧ヒンジは、第1の四棒リンク機構を含み、前記半径方向に拡張する円弧ヒンジは、第2の異なる四棒リンク機構を含む、請求項16に記載の整形外科用膝装具。前記第2の四棒リンク機構は、i第1の主要ピボット位置および第1の支持ピボット位置において、前記垂直材のうちの第1のものに接続され、ii第2の主要ピボット位置および第2の支持ピボット位置において、前記垂直材の第2のものに接続され、iii前記第1および第2の主要ピボット位置が、略線形方式で互から離れるように移動するように構成されている、請求項17に記載の整形外科用膝装具。整形外科用膝装具であって、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、第1のピボット位置において前記上側内側垂直材に、第2のピボット位置において前記下側内側垂直材に回転可能に接続されている内側ヒンジと、第1のピボット位置において前記上側外側垂直材に、第2のピボット位置において前記下側外側垂直材に回転可能に接続されている外側ヒンジとを備え、前記内側および外側ヒンジのうちの第1のものは、屈曲位置から伸展位置への移動の間、そのそれぞれの第1および第2のピボット位置が、前記屈曲位置から前記伸展位置への移動の間の前記内側および外側ヒンジのうちの他方のそのそれぞれの第1および第2のピボット位置とは異なって、互に対して移動するように構築され、それによって、ユーザの膝に与えられるべき意図的な矯正力を引き起こす、整形外科用膝装具。前記内側および外側ヒンジのうちの前記第1のものの前記第1および第2のピボット位置は、互に向かって、または互いに離れるように移動する一方、前記内側および外側ヒンジのうちの他方の前記第1および第2のピボット位置は、概して、互に対して動かない、請求項19に記載の整形外科用膝装具。前記内側および外側ヒンジのうちの前記第1のものに対する前記第1および第2のピボット位置は、互に向かって移動する一方、前記内側および外側ヒンジのうちの他方に対する前記第1および第2のピボット位置は、互から離れるように移動する、請求項19に記載の整形外科用膝装具。整形外科用膝装具であって、少なくとも1つのヒンジと、前記少なくとも1つのヒンジに回転可能に接続された少なくとも1つの垂直材と、を備え、前記少なくとも1つのヒンジおよび前記少なくとも1つの垂直材は、屈曲位置から伸展位置に移動される場合、ユーザの膝に力を与え、前記伸展位置から前記屈曲位置に移動される場合、前記ユーザの膝に与えられている力を緩めるように構成および配列されている、膝装具。本開示は、ユーザの脚のいずれかの側に位置する一対のヒンジおよび垂直材を含む、動的二重垂直材変形性関節症OA用機能装具を記載する。特に、装具は、それぞれ、内側および外側ヒンジから上向きに延在し、ユーザの腿の正面に沿って出合う内側および外側垂直材を有する、上側曲面板を含む。装具は、それぞれ、内側および外側ヒンジから下向きに延在し、ユーザの膝の正面に沿って出合う内側および外側垂直材を有する、下側曲面板を含む。曲面板は、多くの材料から作製されることができるが、材料が以下に論じられる負荷特徴を無効にするほど可撓性である材料は、除外される。曲面板は、例えば、硬質プラスチックまたは金属、例えば、鋼鉄、アルミニウム、マグネシウム、およびそれらの組み合わせまたは合金等から作製されることができる。上側および下側曲面板は、各々、上側曲面板をユーザの腿に、下側曲面板をユーザの脹脛に固定させる、ストラップを支持する。ストラップは、例えば、外側垂直材の内側に固定されたヒンジ接合ピボット点から始まり、固定された、例えば、内側垂直材の外側に固定されたヒンジ接合ループを通して延在する。ユーザは、ストラップを所望のレベルまで引っ張り、例えば、面ファスナ接続の使用を通して、各ストラップをそれ自体に固定させる。ストラップは、各々、同様に面ファスナ接続を介して固定される、患者快適性のための1つ以上の発泡体パッドを有することができる。曲面板は、一実施形態では、ユーザの脚の正面の周囲に延在するが、ストラップが、ユーザの脚の背面および正面の両方の周囲に延在することも想定される。一実装では、上側および下側曲面板は、概して、装具の上部および下部を画定し、2つの中間ストラップは、それぞれ、ユーザの腿および脹脛の正面の周囲に延在し、4つのストラップは、ユーザの脚の背面の周囲に延在し、概して、2つの曲面板および2つの前方に延在するストラップと整列する。上向きに延在する垂直材の一方または両方を長さ調節可能にすることも想定される。例えば、外側上向きに延在する垂直材は、外側ヒンジから延在する内側部品と、内側部品の外側に摺動可能に係合し、内側ヒンジを覆って延在する外側部品の2つの部品から作製することができる。内側部品は、細長いスロットを含む。外側部品は、複数の締結具受け取り開口を含む。締結具は、内側垂直材部品の細長いスロットを通して、かつ外側垂直材部品の開口を通して、内側垂直材部品の内側から挿入され、外側垂直材部品の外側のナットを受け取り、所望の相対的位置において、外側垂直材部品を内側部品に緊締することができる。パッドは、ユーザが、ネジ頭を感じないように、装具の内側のネジを覆うかまたは覆い隠すように位置することができる。上側垂直材の一方または両方の調節可能長は、所望の動的側方負荷を装具に提供するために、ヒンジと組み合わせて作用する。ヒンジは、装具が、屈曲状態から伸展状態およびその逆へのその可動域を通して移動するにつれて、装具の内側および外側角度を動的に変化するように構成および配列される。これを達成するために、一実施形態では、装具が、屈曲状態湾曲から伸展状態非湾曲またはまっすぐに移動するにつれて、一方のヒンジ内側または外側は、一定長だけ伸展する一方、他方のヒンジ外側または内側は、一定長だけ収縮する。この動的特徴は、有利には、伸展の間、側方力を脚に与え、屈曲の間、側方力を除去する。屈曲サイクルの間の力の除去は、伸展状態において、より多くの総力がもたらされるか、または耐えられることを可能にし、装具が、脚の周囲で円周方向に回転しないように防止するのに役立つ。屈曲状態の力の不在はまた、ユーザが、容易に装具に耐えられるように、移動しておらず、着座しているときは、装着者により快適である。前述の垂直材腿アームのうちの少なくとも1つ上の静的長さ調節は、ユーザが、伸展状態において、追加の総角度を装具に追加することを可能にする。調節はまた、ユーザが動的スローthrowが大き過ぎると感じる場合、ユーザが、総角度を減少させることが可能である。装具はまた、1つのみの代わりに、上側垂直材または腿アームの両方に、静的調節を用いて構築され得る。動的ヒンジは、一実施形態では、2つの四棒リンク機構を使用し、内側および外側ヒンジは、一方のヒンジが、全体的長さにおいて伸展し、他方のヒンジが、全体的長さにおいて収縮するように、異なって構成され、装具が、その可動域を通して移動するにつれて、有益な動的側方負荷作用を提供する。同様に、一好ましい実施形態では、膝が、伸展されるにつれて、負荷が、与えられる。そして、膝が屈曲されると、負荷は、除去される。ヒンジリンク機構の内側および外側は、1つ以上のカバープレートによって覆われる。カバープレートは、四棒リンク機構を封入し、指または他の物体が、鋏状リンク機構に挟まらないように防止する。四棒ヒンジピボット部材は、ヒンジプレートの内側に形成されたスロット内を滑動し、ヒンジプレートが、多軸膝ヒンジの作用を受動的に模倣することを可能にする。ヒンジプレートは、四棒リンク機構を覆い、リンク機構をより安全にする一方、また、パッド用のヒンジの内側の取り付けエリアおよびヒンジの外側の取り付けエリアが、ロゴ、方向、設定情報等を表示することを可能にする。しかしながら、所望に応じて、四棒ヒンジは、カバーヒンジプレートを伴わずに、単独で使用され得る。また、一好ましい実施形態では、両方のヒンジが、一方が伸長する一方、他方が、短縮するように、長さを変化させるが、一方のみのヒンジが、伸長または短縮する一方、他方のヒンジは、長さ不変ヒンジであることも可能である。さらに、曲面板は、直接、ヒンジ例えば、剛体の垂直材に取り付けられるから、ユーザの脚を横断して延在することができる、または垂直材の長さに沿った任意の点において前述および以下に詳細に図示されるように、垂直材の上部および下部の代わりに、ユーザの脚を横断して延在することができる。なおもさらなる代替として、装具は、四棒リンク機構同様に、その接続構成要素の全体的伸長または短縮を生じさせる、多中心または単一ピボットヒンジ等、四棒リンク機構以外のタイプのヒンジリンク機構を使用することができる。例えば、前述で示唆されたように、伸長および短縮は、代替として、収縮または伸展しない、装具の他側外側または内側上のヒンジと対にされた片側内側または外側の単一の延在するヒンジまたは単一の収縮するヒンジを用いて達成され得るが、その組み合わせは、2つのヒンジ間の長さに異なる変化をもたらす。動的特徴は、代替として、上側および下側垂直材アームに取り付けられた単一の伸展するヒンジと、ヒンジを伴う側と反対の膝に交差し、反対方向に螺旋状になり、対向する垂直材の上部または下部に延在および取り付けられる、2つの十字交差するストラップ1つずつ、各垂直材から開始するとを使用して達成され得る。不変リンク機構と対にされた単一の伸展または収縮するリンク機構のみ提供することは、好適であり得るが、伸展するヒンジおよび収縮するヒンジの両方を提供することは、その構成によって、両方のヒンジが、同一のサイズまたは類似サイズとなることを可能にし、ヒンジを物理的により小さくすることが可能であるため、好ましく、最も効率的構成であり得ると考えられる。これを受けて、締め付け概念は、多くの装具サイズと作用するが、互により近接したヒンジのため、最も効率的に、より小さい装具に与えられ得、全体的角形成を増加させる。装具は、一主要実装では、人工膝関節単顆交換術OAのために使用され得るが、また、脛骨骨切り術にかかる圧力の負荷を軽減するために、もしくは靭帯あるいは半月板損傷または修復の負荷を軽減するためにも使用され得る。機能的硬質フレーム装具、軟質ネオプレンタイプ装具、および術後装具を含む、その正常可動域内で移動する関節の動的側方角形成から利益を享受し得る、任意のタイプの締め付け状況において、装具を使用することが想定される。故に、本開示の利点は、伸展の際、動的側方負荷を与えるが、屈曲の間、負荷を除去する、整形外科用膝装具を提供することである。本開示の別の利点は、ユーザ快適性を増加させる、整形外科用膝装具を提供することである。本開示のさらなる利点は、ユーザの脚を中心として円周方向に回転する装具の傾向を低減させる、整形外科用膝装具を提供することである。本開示のさらに別の利点は、適用、操作、および除去が容易である、動的整形外科用膝装具を提供することである。さらなる特徴および利点は、本明細書に説明され、以下の発明を実施するための形態および図から明白となるであろう。装具概要次に、図面、特に、図1および2を参照すると、本開示の整形外科用膝装具を動的に変化させる一実施形態が、装具10によって図示される。装具10は、上側曲面板20および下側曲面板60を含む。上側および下側曲面板20および60は、硬質プラスチック、複合材材料、金属および/または任意のそれらの組み合わせから作製されることができる。アルミニウム、マグネシウム、鋼鉄、それらの組み合わせおよび合金が、例えば、使用され得る。曲面板材料は、幾分、可撓性であることができるが、材料が本明細書で論じられる動的負荷特徴を無効にするほど可撓性であるべきではない。上側曲面板20は、上側外側垂直材22および上側内側垂直材40を含む。垂直材22および40は、図示されるように、連続曲面板を形成する曲面板正面30において、互内に延在するか、または別個の端部で終端し得る。曲面板正面30は、外側垂直材22の上部から、内側垂直材40の上部へ延在して示されるが、代替として、外側垂直材22および内側垂直材40の一方または両方に沿って、より低い点から延在することができる。別の代替実施形態では、曲面板正面30は、直接、以下に詳細に論じられる外側または内側ヒンジの一方または両方から延在する。図1に図示されるように、上側外側垂直材22は、内側部品24および外側部品26を含む。内側部品24は、摺動可能かつ調節可能に、外側部品26を係合する。内側部品24は、外側ヒンジの一部を形成する、下側端部を含む。外側部品26は、曲面板正面30内に延在し、順に、上側内側垂直材40内に延在し、内側ヒンジの一部として終端する。この目的を達成するために、内側部品24は、細長いスロット28外側部品26の背後に隠れているため、想像線で示されるを含むかまたは画定する。外側部品26は、順に、両方とも、スロット28と整列するように中心に置かれている取付孔32および34を含むかまたは画定する。ネジは、一実施形態では、内側部品24の内側壁から、スロット28を通して、かつ取付孔32および34の一方を通して、延在し、外側部品26の外側壁上のナットを受け取るように、内側から外側に挿入される。パッドが、内側部品24および外側部品26の一方または両方の内側壁暴露される位置に提供され、ユーザが、ネジを感じないように、ネジ頭を隠すかまたは覆い隠すことができる。図1に示されるように、孔32および34をおおうナットは、各々、ネジおよびナットを緩めるため、および固く締めるために、平頭ネジ回しまたは他の器具を受け取るスロットを有することができる。このように、ユーザは、ユーザが設定を変化させるまで、設定がそのままであるように、内側部品24に対して1回、外側部品26の高さを容易に調節することができる。この目的を達成するために、スロット28は、図示されるように、スロット28に沿って所望の垂直位置に取付ネジを係止するのに役立つように、側方鋸歯状縁36を有し得る。以下に論じられるように、一方のヒンジ以下210の伸長および反対のヒンジ以下110の短縮は、装具10が、ブーメランのように、横向きに湾曲されるかのように、正面以下の図7A~8Cに参照から見られるように、装具の全体的角度を変化させる。装具10の横向き湾曲は、一対の保護帯それぞれ、以下に論じられる装具10の上部および下部における50および90が、ユーザの膝の片側に負荷をかけ、かつ、一対の保護帯が、支点としての役割を果たす対向するヒンジの内側面によって対抗される例えば、一好ましい実施形態では、発泡体パッドで緩衝される、ヒンジ110を介してにつれ、脚に横向きに湾曲する力を生み出す。自然または無負荷位置を越えて、上側外側垂直材22の内側部品24に対して、上側外側垂直材22の外側部品26を上向きに引っ張ることは、装具10の全体的横向き角度を増加させ、ヒンジによって提供される全体的横向きに湾曲する力を増加させるであろう。一方、自然または無負荷位置を越えて、上側外側垂直材22の内側部品24に対して、上側外側垂直材22の外側部品26を下向きに押し下げることは、装具10の全体的横向き角度を減少させ、ヒンジによって提供される全体的横向きに湾曲する力を減少させるであろう。必要とされる場合、同一のタイプの摺動調節性が、代替として、または加えて、上側内側垂直材40に沿って、提供されることができる。鋸歯状縁36を提供しないこと、外側部品26にスロットを形成し、内側部品24に孔32および34を取り付けること、および/またはネジの取付方向を変更すること、ならびに/あるいは外部ナットを使用する代わりに、内側および外側部品の一方にネジ山付き挿入部をネジ切りすること、または提供すること等の変更も、本開示の範囲内である。図1の視点から隠されているのは、ストラップ保持リングコネクタ38が締結される、内側部品24内の回転可能に取り付けられたピンである。回転可能に取り付けられたピンは、リングコネクタ38が、上側外側垂直材22の内側部品24に対して、上下に回転することを可能にする。頑丈な、例えば、ポリエチレンの可撓性プラスチック保護帯50が、曲面板正面30にリベット留め、ボルト締め、または別様に固定される。プラスチック保護帯50は、コストおよび重量を削減可能にする。保護帯50は、ストラップ受け取り開口52を画定する。保護帯50はまた、例えば、面ファスナ接続を介して、大きな発泡体パッド54を取り外し可能に固定するためのより大きな表面積を提供する。図2に図示されるように、上側ストラップリングコネクタ42および中間ストラップリングコネクタ44は、上側外側垂直材22に対するストラップ保持リングコネクタ38と同様に、上側内側垂直材40に対して上下に回転可能にするように、上側内側垂直材40に回転可能に接続される。図示される実施形態では、上側の後方に延在するストラップ46は、保護帯50のストラップ受け取り開口52を通して延在するループ端を介して始まり、ユーザの腿の背面の周囲に延在し、上側内側垂直材40の上側ストラップループコネクタ42を通してループを作り、面ファスナ接続を介して、ユーザの所望の張力において、調節可能締結のために、それ自体に折り重なる。中間の後方に延在するストラップ48は、内側部品24に回転可能に特徴付けられるストラップ受容コネクタ38を通して延在する、ループ端を介して始まり、ユーザの腿の背面の下側部分の周囲に延在し、上側内側垂直材40の中間ストラップ接続ループ44を通してループを作り、面ファスナ接続を介して、ユーザの所望の張力において、調節可能締結のために、それ自体に折り重なる。第3のストラップ56は、内側部品24に回転可能に特徴付けられるストラップ受容コネクタ38を通して延在する、ループ端を介して始まり、ユーザの腿の正面の下側部分の周囲に延在し、上側内側垂直材40の中間ストラップ接続ループ44を通してループを作り図2では、単一端として示されるが、実際には、後面ストラップ48および正面ストラップ56の両方にループを作るように二重端である、面ファスナ接続を介して、ユーザの所望の張力において、調節可能締結のために、それ自体に折り重なる。上側の後方に延在するストラップ46は、概して、曲面板正面30と整列される一方、中間の後方に延在するストラップ48は、概して、中間の前方に延在するストラップ56と整列される。下側曲面板60は、下側外側垂直材62および下側内側垂直材80を含む。垂直材62および80は、図示されるように、連続曲面板を形成する曲面板正面70において、互内に延在するか、または別個の端部で終端し得る。曲面板正面70は、下側外側垂直材62の下部から下側内側垂直材80の下部に延在して示されるが、代替として、外側垂直材62および内側垂直材80の一方または両方に沿って、より高い点から延在することができる。別の代替実施形態では、曲面板正面70は、直接、外側または内側ヒンジの一方または両方から延在する。なおもさらなる代替実施形態では、上側曲面板正面30および/または下側曲面板正面70の一方または両方のいずれかが、代替として、ユーザの脚の背面の周囲に巻き付き得る。関連付けられたそれぞれの上側および下側ストラップ46および96は、次いで、代わりに、ユーザの脚の正面の周囲に巻き付き得る。上側外側垂直材22の内側部品26に対する上側外側垂直材22の内側部品24の静的線形調節は、代替として、または加えて、下側外側垂直材62および下側内側垂直材80の一方または両方のいずれかに適用され得る。静的線形調節に対して上で議論された全代替は、同一の下側外側垂直材62および/または下側内側垂直材80の適用にも等しく適用可能である。図1に図示されるように、ストラップ保持リングコネクタ64および66は、それぞれの取付ピン74および76を介して、下側外側垂直材62に回転可能に締結される。取付ピン74および76は、リングコネクタ64および66が、下側外側垂直材62に対して上下に回転することを可能にする。第2の頑丈な、例えば、ポリエチレンの可撓性プラスチック保護帯90は、下側曲面板正面70にリベット留め、ボルト締め、または別様に固定される。プラスチック保護帯90はまた、コストおよび重量を削減可能にし、ストラップ受け取り開口92を画定し、例えば、面ファスナ接続を介して、下側発泡体パッド94を取り外し可能に固定するためのより大きな表面積を提供する。一実施形態では、プラスチック保護帯50および90は、外側または内側ヒンジとして使用されるかどうかにかかわらず、以下に詳細に論じられる、伸長ヒンジ210を有する、装具10の側でのみ使用される。図2に図示されるように、下側ストラップ接続ループ82および2つの中間ストラップ接続ループ84および86は、下側外側垂直材62に対するストラップ保持リングコネクタ64および66と同様に、下側内側垂直材に対して上下に回転可能であるように、下側内側垂直材80に回転可能に接続される。図示される実施形態では、下側後方に延在するストラップ96は、プラスチック保護帯90のストラップ受け取り開口92を通して延在するループ端を介して始まり、ユーザの脹脛の背面の周囲に延在し、下側内側垂直材80の下側ストラップ接続ループ82を通してループを作り、面ファスナ接続を介して、ユーザの所望の張力において、調節可能締結のために、それ自体に折り重なる。中間の後方に延在するストラップ98は、下側外側垂直材62に回転可能に締結されるストラップ受容コネクタ66を通して延在するループ端を介して始まり、ユーザの脹脛の背面の上側部分の周囲に延在し、下側内側垂直材80の中間ストラップ接続ループ84を通してループを作り、面ファスナ接続を介して、ユーザの所望の張力において、調節可能締結のために、それ自体に折り重なる。第3のストラップ88は、下側外側垂直材62に回転可能に締結されるストラップ受容コネクタ64を通して延在するループ端を介して始まり、ユーザの脹脛の正面の上側部分の周囲に延在し、下側内側垂直材80の中間ストラップ接続ループ86を通してループを作り、面ファスナ接続を介して、ユーザの所望の張力において、調節可能締結のために、それ自体に折り重なる。下側の後方に延在するストラップ96は、概して、下側曲面板正面70と整列される一方、中間の後方に延在するストラップ98は、概して、中間の前方に延在するストラップ88と整列される。本明細書で論じられるストラップのいずれも、弾性または比較的に非伸縮性であることができる。ストラップは、ナイロン帯ひもから作製され、例えば、所望の位置に発泡体パッドを取り外し可能に固定するための面ファスナ材料を有することができる。動的に変化するヒンジ図1は、装具10のための外側ヒンジを図示する一方、図2は、装具10のための内側ヒンジを図示する。図3は、装具10が、屈曲状態から伸展状態湾曲脚位置から伸展された脚位置に移動するにつれて、全体的垂直長を短縮または収縮する、ヒンジ110のための一実施形態を図示する。ユーザの状態に応じて、ヒンジ110は、図1に示される装具10のための外側ヒンジまたは図2に示される装具10のための内側ヒンジとして使用されることができる。図3は、上側外側垂直材22および上側内側垂直材40が、各々、上側主要ピン112および上側支持ピン114を取り付けまたは形成されることができることを図示する。ピン112および114は、一実施形態では、上側外側垂直材22および上側内側垂直材40の両側を通して延在する片側のみ、図3の斜視図に見ることができる。ピン112および114は、硬い鋼鉄またはステンレス鋼であることができ、上側外側垂直材22および上側内側垂直材40内に形成される嵌合孔を通して、挿入される例えば、プレス嵌めされることができ、その後、ピン112および114は、定位置に溶接または糊着される。代替として、ピン112および114は、上側外側垂直材22および上側内側垂直材40とともに機械加工される。図3はまた、下側外側垂直材62および下側内側垂直材80が、各々、下側主要ピン116および下側支持ピン118を取り付けられまたは形成されることができることを図示する。ピン116および118は、同様に、ある実施形態では、下側外側垂直材62および下側内側垂直材80の両側を通して延在するピンは、図3の斜視図では、両側に見ることができる。ピン116および118は、同様に、硬い鋼鉄またはステンレス鋼であることができ、下側外側垂直材62および下側内側垂直材80内に形成される嵌合孔を通して、挿入される例えば、プレス嵌めされることができ、その後、ピン116および118は、定位置に溶接または糊着される。代替として、ピン116および118は、下側外側垂直材62および下側内側垂直材80とともに機械加工される。図示される実施形態では、各垂直材の各側は、同様に、鋼鉄またはステンレス鋼等の硬質金属から成ることができる、当板またはすれ板を取り付けられる。硬い金属当板またはすれ板は、垂直材に溶接または糊着されることができる。当板またはすれ板は、代替として、垂直材上に糊着されるかまたは垂直材上に交換可能に取り付けられることができるテフロン登録商標等の頑丈なプラスチックから作製される。図示される実施形態では、当板またはすれ板120は、上側主要ピン112および上側支持ピン114に嵌り、図3における上側外側垂直材22または上側内側垂直材40の視認可能側に適合する。当板またはすれ板122は、下側主要ピン116および下側支持ピン118に嵌り、図3における下側外側垂直材62または下側内側垂直材80の視認可能側に適合する。当板またはすれ板124は、上側主要ピン112および上側支持ピン114に嵌り、図3における上側外側垂直材22または上側内側垂直材40の視認不可能側に適合する。当板またはすれ板126は、下側主要ピン116および下側支持ピン118に嵌り、図3における下側外側垂直材62または下側内側垂直材80の視認不可能側に適合する。本明細書に論じられるように、本開示のヒンジは、一実施形態では、四棒ヒンジである。各ヒンジに接続された2つの垂直材は、リンク機構の四棒のうちの2つを提供する。ヒンジ110では、四棒のうちの他の2つは、リンク機構部材130aおよび130bによって提供される。図3に図示されるように、リンク機構部材130aは、関連付けられた当板またはすれ板120および122に対して、垂直材の視認可能側に取り付けられる一方、リンク機構部材130bは、リンク機構部材130aに対して反転され、関連付けられた当板またはすれ板124および126に対して、垂直材の視認不可能側に取り付けられる。リンク機構部材130aおよび130bは、一実施形態では、鋼鉄またはステンレス鋼等の硬い金属から作製される。各リンク機構部材130aおよび130bは、主要開口132、支持開口134、および主要スロット136を含むかまたは形成する。垂直材の視認可能側には、リンク機構部材130aの主要開口132が、上側主要ピン112と回転可能に連通する。リンク機構部材130aの支持開口134は、下側支持ピン118と回転可能に連通する。リンク機構部材130aの主要スロット136は、下側主要ピン116と湾曲かつ摺動連通する。上側支持ピン114は、リンク機構部材130aと連通しない。垂直材の視認不可能側では、リンク機構部材130bの主要開口132は、下側主要ピン116と回転可能に連通する。リンク機構部材130bの支持開口134は、上側支持ピン114と回転可能に連通する。リンク機構部材130bの主要スロット136は、上側主要ピン112と湾曲かつ摺動連通する。下側支持ピン118は、リンク機構部材130bと連通しない。リンク機構部材130aおよび130bが、ピン112、114、116、および118上に設置され、上側垂直材22、40が、下側垂直材62、80から引き離されるとする場合例えば、屈曲状態または湾曲膝位置から、伸展または非湾曲膝位置へ、主要開口132および支持開口134が、上側垂直材22、40が、どのように下側垂直材62、80に対して移動および回転するかを制御するであろうことは明白となるはずである。なぜなら、円形開口が、対応し、相互作用するピンが互に対して移動する余地を残さないからである。主要開口132と支持開口134との間の距離および相対的位置は、固定される。主要スロット136を通して延在するピンは、本質的に、随伴する。主要スロット136は、屈曲端Fおよび伸展端Eでマークされている。装具10が、完全屈曲または屈曲位置にあるとき、主要ピン112および116は、スロット136の屈曲端F上にある。装具10が開くにつれて、主要ピン112および116は、スロット136に沿って、伸展端Eに向かって摺動し、最終的に、装具10が、完全に延在または非湾曲状態にくると、伸展端Eに到達する。スロット136は、湾曲または円弧様式において、主要ピン112および116を互に向かって進行させるように見えるであろうが、各々に向かっての主要ピン112および116の相対的進行は、実際には、概して、線形である。主要ピン112と116との間の線形距離のこの短縮は、図5A~5Cに示されるように、屈曲状態から伸展状態に進行するとき、上側垂直材22、40および下側垂直材62、80が、減少する円弧をもたらす理由に対応する、すなわち、その理由である。ヒンジ110は、すぐ上で説明された装置を用いて、すなわち、カバープレートを伴わずに、動作し得る。しかしながら、一好ましい実施形態では、垂直材は、少なくとも1つのカバープレートによって、両側のヒンジ接合された端部において覆われる。カバープレートは、ユーザが、潜在的に、リンク機構部材130aおよび130bならびにピン112、114、116、および118に挟まらないように保護する。カバープレートはまた、ヒンジに、パッド例えば、ヒンジ110の内側、ロゴ、指示、および設定情報例えば、ヒンジ110の外側等の必要とされる外部アイテムを取り付けるためのエリアを提供する。図示される実施形態では、上側垂直材22、40および下側垂直材62、80の両側は、内側カバープレート140a、140bおよび対応する外側カバープレート160a、160bによって覆われる。内側カバープレート140aおよび140bは、プラスチックまたは金属、例えば、ナイロン、鋼鉄、ステンレス鋼、またはアルミニウムであることができる。内側カバープレート140aおよび140bは、形成または取り付けられた隆起部分142および144を含む。隆起部分142および144は、その可動域全体を通してリンク機構部材130aおよび130bを受け取るように開放される、内側カバープレート140aおよび140bのより薄いまたは非隆起エリアを残す。ある実施形態では、隆起部分142および144は、リンク機構部材130aおよび130bの厚さと同一または若干厚い厚さを有するように隆起される。隆起部分142および144の内側表面は、したがって、垂直材が、内側カバープレート140aおよび140bと摩擦接触しないように、当板またはすれ板120、122、124、および126の厚さに等しいまたは若干下回る厚さだけ、垂直材22、40および62、80の外側表面からずらされる。内側カバープレート140aおよび140bは、組み立てられたヒンジ110を一緒に固定するためのリベット、ボルト、返し等を受け取るために、締結具受け取り孔146および148を含むかまたは画定する。内側カバープレート140aおよび140bはまた、ピン受け取りスロット、特に、主要ピン受け取りスロット150aおよび150bならびに支持ピン受け取りスロット152aおよび152bを含むかまたは画定する。ピン受け取りスロットの形状は、前述の主要ピン112および116の相対的運動を確実にし、支持ピン114および118が、どのように互に対して移動するかを示す。主要ピン受け取りスロット150aおよび150bは、主要ピン112および116が、屈曲状態から伸展状態に互に向かって、概して線形に移動することを確実にする。各スロット150aおよび150bの長さは、同一であり、垂直材22、40および62、80によってもたらされる円弧が、完全屈曲状態から完全伸展状態に移動する過程にわたって収縮する距離を示す。支持ピンスロット152aおよび152bは、単独および互に関連しての両方において、支持ピン114および118の移動を示すために、リンク機構部材130aおよび130bのスロット136に関してなされたように、屈曲状態Fおよび伸展状態Eがその端部にマークされている。主要ピン112および116と異なり、支持ピン114および118は、装具10が、屈曲状態Fから伸展状態Eに回転されるとき、概して、互から離れるように移動する。また、互に向かって線形に移動する主要ピン112および116と異なり、支持ピン114および118は、互に、但し、図示される曲線または円弧を通して掃引することによって、離れるように移動する。外側カバープレート160aおよび160bは、頑丈なプラスチックまたは金属、例えば、高硬度ステンレス鋼または高硬度鋼鉄であることができ、容易に面ファスナ材料に接着固定されるように、粗面化されることができる。面ファスナ材料は、ヒンジ110の内側の発泡体パッドカバー図示せずならびにヒンジ110の外側に位置する立体ロゴ、指示、および/または設定情報担持カバー等、最終の除去可能および交換可能な固体カバー上の嵌合する面ファスナ材料を受け取る。外側カバープレート160aおよび160bは、一般に、内側カバープレート140aおよび140b内に形成される相手側の孔およびスロットと同一の目的を果たす、締結具受け取り孔166および168、主要ピン受け取りスロット170aおよび170b、ならびに支持ピンスロット172aおよび172bを含む。内側カバープレート140aおよび140bは、代替として、外側カバープレート160aおよび160bが、主要ピン受け取りスロット170aおよび170bならびに支持ピンスロット172aおよび172bを必要としないように、ピン112、114、116、および118の全長を覆うために十分な厚さであるように作製され得ることを理解されたい。いずれの場合も、安全性および動作上の理由から、ユーザまたは別の人物を傷つけ得る、および/または損傷または妨害し得る、ピン112、114、116、および118またはリンク機構部材130aおよび130bが、露出または視認されることを可能にしないことが好ましい。次に、図4を参照すると、装具10が、屈曲状態から伸展状態湾曲位置から伸展位置に移動するにつれて、全体的垂直長を伸長または拡張する、ヒンジ210のための一実施形態が、図示される。ヒンジ110と同様に、ユーザの状態に応じて、ヒンジ210は、図1に示される装具10のための外側ヒンジまたは図2に示される装具10のための内側ヒンジとして提供することができる。しかしながら、一好ましい実施形態では、ヒンジ210は、装具の内側または外側に提供される一方、ヒンジ110は、装具10のそれぞれの反対側に提供される。図4は、上側外側垂直材22および上側内側垂直材40が、各々、上側主要ピン212および上側支持ピン214に取り付けられまたは形成されることができることを図示する主要ピン212は、図3における前述の対応するピン112および114とは対照的に、図4における支持ピン214の下方に位置する。ピン212および214は、一実施形態では、上側外側垂直材22および上側内側垂直材40の両側を通して延在し、任意の材料であって、ピン112および114に対する上の議論のいずれかのように形成することができる。図4はまた、下側外側垂直材62および下側内側垂直材80が、各々、下側主要ピン216および下側支持ピン218に取り付けられまたは形成されることができることを図示する主要ピン216は、図3における前述の対応するピン116および118とは対照的に、図4における支持ピン218の下方に位置する。ピン216および218は、一実施形態では、下側外側垂直材62および下側内側垂直材80の両側を通して延在し、任意の材料であり、ピン116および118に対する上の議論のいずれかのように形成することができる。各垂直材の各側は、同様に、すれ板120、122、124、および126に対する上の議論の材料のいずれかから作製することができる、当板またはすれ板を取り付けられる。図示されるように、当板またはすれ板220は、上側主要ピン212および上側支持ピン214に嵌り、図4における上側外側垂直材22または上側内側垂直材40の視認可能側に適合する。当板またはすれ板222は、下側主要ピン216および下側支持ピン218に嵌り、図4における下側外側垂直材62または下側内側垂直材80の視認可能側に適合する。当板またはすれ板224は、上側主要ピン212および上側支持ピン214に嵌り、図4における上側外側垂直材22または上側内側垂直材40の視認不可能側に適合する。当板またはすれ板226は、下側主要ピン216および下側支持ピン218に嵌り、図4における下側外側垂直材62または下側内側垂直材80の視認不可能側に適合する。ヒンジ110と同様に、ヒンジ210は、一実施形態では、四棒ヒンジであり、ヒンジ210に接続される2つの垂直材は、リンク機構の四棒のうちの2つを提供する。ヒンジ210では、四棒のうちの他の2つは、リンク機構部材230aおよび230bによって提供される。図4に図示されるように、リンク機構部材230aは、関連付けられた当板またはすれ板220および222に対して、垂直材の視認可能側に取り付けられる一方、リンク機構部材230bは、リンク機構部材230aに対して反転され、関連付けられた当板またはすれ板224および226に対して、垂直材の視認不可能側に取り付けられる。リンク機構部材230aおよび230bは、リンク機構部材130aおよび130bに対して上で議論された材料のいずれかから作製される。しかしながら、リンク機構部材130aおよび130bと異なり、各リンク機構部材230aおよび230bは、よりまっすぐな細長い部材であって、主要開口232および支持開口234を含むかまたは形成するが、スロットがないスロット136のように。垂直材の視認可能側では、リンク機構部材230aの主要開口232は、上側主要ピン212と回転可能に連通する。リンク機構部材230aの支持開口234は、下側支持ピン218と回転可能に連通する。上側支持ピン214および下側主要ピン216は、リンク機構部材230aと連通しない。垂直材の視認不可能側では、リンク機構部材230bの主要開口232は、下側主要ピン216と回転可能に連通する。リンク機構部材130bの支持開口234は、上側支持ピン214と回転可能に連通する。上側主要ピン212および下側支持ピン218は、リンク機構部材230bと連通しない。ヒンジ210の四棒リンク機構は、ヒンジ110の四棒リンク機構と逆に動作する。iピン212および218上に設置されたリンク機構部材230a、iiピン214および216上に設置されたリンク機構部材230b、ならびにiii上側垂直材22、40が、下側垂直材62、80から、例えば、屈曲状態または湾曲膝位置から、伸展または非湾曲膝位置に引き離されるとする場合、概して、ピン212、214、216、および218の台形配列が、リンク機構部材230aおよび230bの鋏のような移動をもたらし、外側台形主要ピン212および216に図4の図の外向き水平に移動させ、内側台形支持ピン214および218に図4の図の内向きに対角線上に移動させることが理解されるはずである。そのような相対的移動は、カバープレートに関して以下に論じられるスロット配列を介して支援され得る。特に、ヒンジ210は、すぐ上で説明された装置、すなわち、カバープレートなしで動作し得る。しかしながら、一好ましい実施形態では、垂直材は、少なくとも1つのカバープレートによって、両側のそのヒンジ接合された端部において覆われ、それは、カバープレート140a、140b、160a、および160bに対して上で議論された目的のいずれかの役割を果たすことができる。図示される実施形態では、上側垂直材22、40および下側垂直材62、80の各側は、内側カバープレート240a、240bならびに対応する外側カバープレート260a、260bによって覆われる。内側カバープレート240aおよび240bならびに外側カバープレート260aおよび260bは、ヒンジ110のカバープレートに対して上で議論された材料のいずれかから作製することができる。内側カバープレート240aおよび240bは、同様に、前述の方法のいずれかを介して形成され、隆起部分142および144に対して上で議論された機能のいずれかを果たす、形成または取り付けられた隆起部分242および244を含む。内側カバープレート240aおよび240bはまた、組み立てられたヒンジ210を固定するためのリベット、ボルト、返し等を受け取るために、締結具受け取り孔246および248を含むかまたは画定する。内側カバープレート240aおよび240bはさらに、ピン受け取りスロット、特に、主要ピン受け取りスロット250aおよび250bならびに支持ピン受け取りスロット252aおよび252bを含むかまたは画定する。ピン受け取りスロットは、主要ピン212および216ならびに支持ピン214および218の相対的運動を例証する。主要ピン受け取りスロット250aおよび250bは、装具10の伸展状態の間、主要ピン212および216の移動の開始および終了を示すために、屈曲状態Fおよび伸展状態Eでマークされている。図示されるように、主要ピン212および216は、概して、ヒンジ210が、屈曲状態Fから伸展状態Eに移動するとき、互から離れるように線形に移動する。主要ピン212と216との間の線形距離のこの伸長は、図6A~6Cに示されるように、屈曲状態から伸展状態に移動するとき、上側垂直材22、40および下側垂直材62、80が、増加する円弧をもたらす理由に対応する、すなわち、その理由である。各スロット250aおよび250bの長さは、同一であって、装具10が完全屈曲状態から完全伸展状態に移動するとき、垂直材22、40および62、80によってもたらされる円弧が拡張する距離を示す。支持ピンスロット252aおよび252bは、同様に、単独および互に関連して、支持ピン214および218の移動を示すために、スロット250aおよび250bでなされたように、屈曲状態Fおよび伸展状態Eがその端部にマークされている。主要ピン212および216と異なり、支持ピン214および218は、装具10が、屈曲状態Fから伸展状態Eに回転されるとき、概して、互に向かって移動する。また、概して、互から線形に離れるように移動する、主要ピン212および216と異なり、支持ピン214および218は、図示される曲線または円弧を通して掃引することによって、互に向かって移動する。外側カバープレート260aおよび260bは、外側カバープレート160aおよび160bに対して上で議論された理由から、容易に面ファスナ材料に接着固定されるように、粗面化されることができる。外側カバープレート260aおよび260bは、一般に、内側カバープレート240aおよび240b内に形成される相手側の孔およびスロットと同一の目的を果たす、締結具受け取り孔266および268、主要ピン受け取りスロット270aおよび270b、ならびに支持ピンスロット272aおよび272bを含む。内側カバープレート240aおよび240bは、代替として、外側カバープレート260aおよび260bが、主要ピン受け取りスロット270aおよび270bならびに支持ピンスロット272aおよび272bを必要としないように、ピン212、214、216、および218の全長を覆うために十分な厚さであるように作製され得ることを理解されたい。前述のように、安全性および動作上の理由から、ユーザまたは別の人物を傷つける、および/または損傷または妨害し得る、ピン212、214、216、および218またはリンク機構部材230aおよび230bが、露出または視認されないようにすることが好ましい。次に、図5A~5Cを参照すると、上側垂直材22、40および下側垂直材62、80が、完全屈曲状態図5Aから、回転中点図5B、完全伸展状態図5Cに回転されるにつれて、もたらされる全体的円弧長において収縮するヒンジ110が示される。ピン112、114、116、および118の位置もまた、各スナップショットに示される。破線は、上側垂直材22、40および下側垂直材62、80によってもたらされる最大円弧A1および最小円弧A2を示す。図5A完全屈曲状態では、主要ピン112および116は、ヒンジ110に対して、互から最も遠くに離れている。支持ピン114および118は、ヒンジ110に対して、互に最も近くにある。上側垂直材22、40および下側垂直材62、80は、最大円弧A1に属する。この点では、ヒンジ110は、ユーザの膝に力を与えない。図5B中間屈曲状態/伸展状態では、主要ピン112および116は、ヒンジ110に対して、ほぼ進行中点へと互に向かって線形に移動している。支持ピン114および118もまた、ヒンジ110に対して、進行中点に移動しているが、互から、湾曲経路に沿って、離れるように移動している。上側垂直材22、40および下側垂直材62、80は、同様に、最大円弧A1と最小円弧A2との間のほぼ中点に属する。この点では、ヒンジ110は、その総潜在的圧縮力能力の約半分をユーザの膝に与えている。図5C完全伸展状態では、主要ピン112および116は、ヒンジ110に対して、進行終了点に可能な限り遠くに互に向かって線形に移動している。支持ピン114および118もまた、ヒンジ110に対して、進行終了点に移動しているが、曲線経路に沿って、互から離れるように移動している。上側垂直材22、40および下側垂直材62、80は、現時点では、最小円弧A2に属する。この点では、ヒンジ110は、その潜在的圧縮力能力の全てをユーザの膝に与えている。ユーザの膝が、続いて、図5Cの伸展位置から湾曲されると、ヒンジ110は、図5Cの位置から、図5Aの位置に向かって移動し、前述のピンおよび垂直材円弧移動を逆にし、与えられている圧縮力を緩める。次に、図6A~6Cを参照すると、代替として、上側垂直材22、40および下側垂直材62、80が、完全屈曲状態図6Aから、回転中点図6B、完全伸展状態図6Cに回転されるにつれて、もたらされる全体的円弧長を拡張するヒンジ210が示される。ピン212、214、216、および218の位置もまた、各スナップショットに示される。破線は、上側垂直材22、40および下側垂直材62、80によってもたらされる最小円弧A1および最大円弧A2を示す。図6A完全屈曲状態では、主要ピン212および216は、ヒンジ210に対して、互に最も近くにある。支持ピン214および218は、ヒンジ210に対して、互から最も遠くに離れている。上側垂直材22、40および下側垂直材62、80は、最小円弧A1に属する。この点では、ヒンジ210は、力をユーザの膝に与えない。図6B中間屈曲状態/伸展状態では、主要ピン212および216は、ヒンジ210に対して、ほぼ進行中点へと互から線形に移動している。支持ピン214および218もまた、ヒンジ210に対して、進行中点に移動するが、互に向かって、曲線経路に沿って、移動している。上側垂直材22、40および下側垂直材62、80も同様に、最小円弧A1と最大円弧A2との間のほぼ中点に属する。この点では、ヒンジ210は、その総潜在的張力能力の約半分をユーザの膝に与えている。図6C完全伸展状態では、主要ピン212および216は、ヒンジ210に対して、進行終了点へと可能な限り遠く互から離れるように線形に移動している。支持ピン214および218もまた、ヒンジ210に対して、進行終了点に移動するが、互に向かって、曲線経路に沿って移動している。上側垂直材22、40および下側垂直材62、80は、この時点では、最大円弧A2に属する。この点では、ヒンジ210は、その潜在的圧縮力能力の全てをユーザの膝に与えている。ユーザの膝が、続いて、図6Cの伸展位置から湾曲されると、ヒンジ210は、図6Cの位置から、図6Aの位置に向かって移動し、すぐ上で論じられたピンおよび垂直材円弧移動を逆にし、与えられている張力を緩める。次に、図7A~7Cを参照すると、闊歩途中にある、すなわち、歩行または走行中、その脚を伸展させているユーザによって装着されている装具10が示される。図1と一貫するように、装具10は、ユーザの右脚に装着され、図7Aは、ユーザの脚の外側図、図7Bは、正面図、および図7Bは、内側図である。装具10のある特徴は、単に、例証の簡潔性および容易性のため、図1の装具10から除去されている。図7A~7Cに示される特徴は、前述と同じく番号が付与されている。図示される実施形態では、伸展半径方向に増加するヒンジ210は、装具10上の外側位置に設置される一方、収縮半径方向に減少するヒンジ110は、装具10上の内側位置に設置される。本明細書で論じられるように、装具10上のヒンジ110および210の位置は、ユーザの状態に基づいて、逆にすることができる。闊歩途中では、ヒンジ110および210のピンは、その総進行を通した約半分にある。上に示されたように、これは、対応する垂直材22、62、40および80が、その総進行を通した約半分に移動されることをもたらす。ユーザの脚に対する垂直材の固定と関連した垂直材の移動は、それぞれの力をユーザの脚に与える。ユーザの脚に固定された装具およびピンの移動によって、機械的確実性を与える余地がある、残っている唯一の構造は、ユーザの膝である。膝に結果として生じるのは、矯正力であることが意図される。前述のように、外側垂直材22は、摺動部品24および26を介して、矯正力を高めるか、または矯正力を緩めるように調節することができる。図7A~7Cの中間伸展状態では、ユーザの膝の外側に結果として生じる張力FTおよびユーザの膝の内側の圧縮力FCは、故に、装具10の完全伸展状態の半分である。しかしながら、張力FTおよび圧縮力FCは、図7Bの正面図から見ると、伸展中、ユーザの膝の外側または左側の膝関節を開放し、ユーザの膝の内側の膝関節を閉鎖する傾向となるように、全体的力を作り出すように一緒に作用することを理解されたい。ヒンジ110および210の位置の切替は、反対の全体的効果を有するであろう、すなわち、張力FTおよび圧縮力FCは、図7Bの正面図から見ると、ユーザの膝の内側または右側の膝関節を開放し、ユーザの膝の外側または左側の膝関節を閉鎖しようとする傾向となるように、全体的力を作り出すように一緒に作用するであろう。いずれの場合も、垂直材22または、他の垂直材が所望されるの調節性が、トルク様の全体的力の付与を高めるかまたは減少させることができる。図8A~8Cは、完全伸展状態における、ユーザおよび装具10を示す。ヒンジ110および210のピンは、進行の終了時点にある。張力FTおよび圧縮力FCは、現時点では、関節が、ユーザの体重を支えており、矯正が最も必要とされるときの最大関節矯正力を与える全潜在能力に到達している。ユーザが、膝を曲げて座っているとき、矯正力は、必要とされず、有利に緩められる。代替実施形態一代替実施形態では、動的締め付け特徴は、代替として、上側および下側垂直材アームに取り付けられた単一の伸展または収縮ヒンジと、ヒンジを有する側と反対の膝に交差し、反対方向に螺旋状となり、伸展して、対向する垂直材の上部または下部に取り付く2つの十字交差するストラップ1つずつ、各垂直材から開始するとを使用して達成される。好適な十字交差するストラップシステムの一実施例は、米国特許第7,198,610号第’610号特許KneeBraceAndMethodForSecuringTheSameに説明され、その全内容は、参照することによって本明細書に組み込まれ、依拠される。例えば、第’610号特許の先行技術の図1は、単一ヒンジならびに上側および下側ストラップを示す。第’610号特許の第1カラムおよび第2カラムは、力が、力ストラップによってどのように与えられるかを論じており、その力は、第’610号特許の先行技術の図1および2に強調されている。本開示は、第’610号特許の図1のヒンジを、本明細書で論じられる、ヒンジ110等の動的に収縮するヒンジ、またはヒンジ210等の動的に伸展するヒンジと交換することを想定する。別の代替実施形態では、例えば、あるユーザにとって、不変ヒンジと組み合わせて、動的に変化するヒンジ110および210の一方との間に生み出される差異が、十分な全体的矯正力を提供することが見出され得る。故に、図7A~8Cにおけるヒンジのいずれかを不変ヒンジと交換することが、明示的に想定され、残りのヒンジは、収縮ヒンジ110または伸展状態ヒンジ210の一方である。好適な不変ヒンジの1つは、前述で参照した第’610号特許に図示および説明されており、第’610号特許の図61および62ならびに第24カラムおよび第25カラムに、多中心ヒンジを図示する。次に、図9および10を参照すると、さらなる代替実施形態では、動的に変化する多中心機構が、ヒンジ110および210の四棒リンク機構の代わりに、提供される。すなわち、ヒンジ110および210の一方または両方は、動的多中心ヒンジの一方または両方と交換されることができ交換によって、一方が短縮および他方が伸長をもたらす限り、内側および外側ヒンジの一方または両方が、動的多中心ヒンジであることができる。単一の動的多中心ヒンジが、代替として、内側または外側ヒンジのために使用され得る一方、他方のヒンジは、前述の不変ヒンジである。特に、図9は、収縮または短縮ヒンジ310の実施形態を図示する一方、図10は、拡張または伸長ヒンジ410の実施形態を図示する。ヒンジ310および410は、各々、図示されるように、本明細書に説明される任意の様式および任意の材料で形成または構築されることができる、外側垂直材22、62または内側垂直材40、80と動作可能である。上側垂直材22、40は、単一ピン312または412を具備する一方、下側垂直材62、80は、単一ピン314または414を具備する。ピン312、314、412、および414の材料、構造、および設置は、ピン112、114、116、118、212、214、216、および218に関して本明細書に説明される代替のいずれかに従うことができる。当板プレート120、122、124、126、222、224、226、および228等の当板プレートは、例証を容易にするために、図9および10には示されないが、実際は、一実施形態では、本明細書で論じられる任意の様式において提供される。上側垂直材22、40および下側垂直材62、80は、それぞれの細長いスロット12および14を伴って形成される。それぞれの上側および下側垂直材のスロット12および14は、前述の多中心ヒンジ310および410と四棒ヒンジ110および210との間の1つの主要差異を強調する。四棒リンク機構の垂直材は、各々、2組のピンを含む。多中心ヒンジ310および410の垂直材は、代わりに、各々、単一ピンと、スロット12または14とを含み、スロット12または14は、ヒンジを一緒に保持するために、ヒンジ310および410を通して挿入されるそれぞれの締結具16または18に対して摺動および回転する。図9に図示されるように、ヒンジ310は、第1の多中心部材330aおよび第2の多中心部材330bを含む。部材330aおよび330bは、四棒リンク機構部材130a、130b、230a、および230bに対して上で議論された材料のいずれかから成ることができる。部材330aは、ピン314に対して摺動および回転する、まっすぐなスロット332aを含む。部材330aはまた、締結具18ボルト、ネジ、リベット、返し付きコネクタ等を受け取り、ヒンジ310の構成要素を一緒に保持するための締結具受け取り孔336を画定する。部材330aはさらに、協働する多中心部材330bのギヤ歯334bと噛合する、ギヤ歯334aを画定する。ギヤ歯334aおよび334bは、ヒンジ310に対する屈曲状態から伸展状態および、その逆の回転全体を通して、ギヤ式接触したままである。協働する多中心部材330bは、部材330aと同一であり、まっすぐなピン312受け取りスロット332bと、締結具16ボルト、ネジ、リベット、返し付きコネクタ等を受け取り、また、ヒンジ310の構成要素を一緒に保持する役割を果たす、締結具受け取り孔338とを画定する。カバープレート340aおよび340bは、一好ましい実施形態では、多中心部材330aおよび330bとの接触を防止し、覆い隠すようにするために提供される。カバープレート340aおよび340bは、ヒンジ110および210のカバープレートのいずれかのための前述の材料プラスチックまたは金属のいずれかから作製することができる。カバープレート340aおよび340bは、各々、ピン312および314の一方の移動したがって、以下の図11A~11Cに詳細に図示されるように、垂直材の移動を方向付けるための湾曲スロット342aおよび342bをそれぞれ含むかまたは画定する。カバープレート340aおよび340bはまた、締結具16または18を受け取り、ヒンジ310をともに締結するための締結具受け取り孔346および348を画定する。図10に図示されるように、ヒンジ410は、同様に、第1の多中心部材430aおよび第2の多中心部材430bを含む。部材430aおよび430bは、四棒リンク機構部材130a、130b、230a、および230bに対して上で議論された材料のいずれかから作製することができる。部材430aは、ピン414に対して摺動および回転する、まっすぐなスロット432aを含む。部材430aはまた、締結具18ボルト、ネジ、リベット、返し付きコネクタ等を受け取り、ヒンジ410の構成要素を一緒に保持するための締結具受け取り孔436を画定する。部材430aはさらに、協働する多中心部材430bのギヤ歯434bと噛合する、ギヤ歯434aを画定する。ギヤ歯434aおよび434bは、ヒンジ410に対して、屈曲状態から伸展状態および、その逆の回転全体を通して、ギヤ式接触したままである。協働する多中心部材430bは、部材430aと同一であって、直線ピン412受け取りスロット432bと、締結具16ボルト、ネジ、リベット、返し付きコネクタ等を受け取り、また、ヒンジ410の構成要素を一緒に保持するのに役立つ、締結具受け取り孔438とを画定する。カバープレート440aおよび440bは、一好ましい実施形態では、多中心部材430aおよび430bとの接触を防止し、覆い隠すために提供される。カバープレート440aおよび440bは、ヒンジ110および210のカバープレートのいずれかのための前述の材料プラスチックまたは金属のいずれかから作製することができる。カバープレート440aおよび440bは、各々、ピン412および414の一方の移動したがって、以下の図12A~12Cに詳細に図示されるような垂直材の移動を方向付けるための湾曲スロット442aおよび442bを含むかまたは画定する。カバープレート440aおよび440bはまた、締結具16または18を受け取り、ヒンジ410をともに締結するための締結具受け取り孔446および448を画定する。ヒンジ310とヒンジ410との間の主要差異は、湾曲スロット342aおよび342b対湾曲スロット442aおよび442bの形状および配向である。次に、図11A~11Cを参照すると、短縮多中心ヒンジ310は、図11Aでは、円弧A1をもたらす完全屈曲状態に示される。ヒンジ310は、図11Bでは、完全屈曲状態と完全伸展状態との間のほぼ中間において、円弧A1とA2との間の円弧をもたらすように短縮する。ヒンジ310はさらに、図11Cでは、完全伸展状態において、A2の円弧をもたらすように短縮する。四棒リンク機構ヒンジ110および210と異なり、多中心ヒンジ310および410は、静止支点として、締結具16および18を使用する。ヒンジ310では、ギヤ歯334aおよび334bは、それぞれ、締結具16および18の支点を中心として、ギヤ式接触して回転する。静止ヒンジプレート340aおよび340bの湾曲スロット342aおよび342bは、垂直材62、80および22、40が、屈曲状態から伸展状態に展開されるにつれて、垂直材ピン312および314を内向きに誘導するように構成および配列される。それぞれの上側垂直材22、40および下側垂直材62、80のまっすぐなスロット12および14は、垂直材が、対応して、それぞれ、それぞれの組み合わせられた円形孔348、338、346図9、正面から背面に見ておよび346、336、348図9、正面から背面に見てを通して延在する、締結具16と18との間の空間的に固定された関係に対して、互に向かって内向きに移動することを可能にする。それぞれの多中心部材330aおよび330bのまっすぐなスロット332aおよび332bは、垂直材62、80のピン314および垂直材22、40のピン312が、それぞれ、屈曲状態から伸展状態に回転する間、締結具16と18との間の空間的に固定された関係に対して、内向きに移動することを可能にする。次に、図12A~12Cを参照すると、伸長多中心ヒンジ410は、図12Aでは、円弧A1をもたらす完全屈曲状態において示される。ヒンジ410は、図12Bでは、完全屈曲状態と完全伸展状態との間のほぼ中間において、円弧A1とA2との間の円弧をもたらすように伸長する。ヒンジ410はさらに、図12Cでは、完全伸展状態において、A2における円弧をもたらすように伸長する。同様に、四棒リンク機構ヒンジ110および210と異なり、多中心ヒンジ310および410は、静止支点として、締結具16および18を使用する。ヒンジ310と同様に、ヒンジ410のギヤ歯434aおよび434bは、それぞれ、締結具16および18の支点を中心として、ギヤ式接触して回転する。静止ヒンジプレート440aおよび440bの異なる湾曲スロット442aおよび442bは、垂直材62、80および22、40が、屈曲状態から伸展状態に展開されるにつれて、垂直材ピン412および414を外向きに誘導するように構成および配列される。それぞれの上側垂直材22、40および下側垂直材62、80のまっすぐなスロット12および14は、垂直材が、対応して、それぞれ、それぞれの組み合わせられた円形孔448、438、446図10、正面から背面を見ておよび446、436、448図10、正面から背面を見てを通して延在する、締結具16と18との間の空間的に固定された関係に対して、互から外向きに離れるように移動することを可能にする。それぞれの多中心部材430aおよび430bのまっすぐなスロット432aおよび432bは、垂直材62、80のピン414および垂直材22、40のピン412が、それぞれ、屈曲状態から伸展状態に回転する間、締結具16と18との間の空間的に固定された関係に対して、外向きに移動することを可能にする。本開示のさらなる側面本明細書に説明される主題の側面は、単独で、または本明細書に説明される1つ以上の他の側面と組み合わせて、有用となり得る。前述の説明を限定するわけではないが、本開示の第1の側面では、整形外科用膝装具は、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、上側および下側内側垂直材に回転可能に接続された内側ヒンジと、上側および下側外側垂直材に回転可能に接続された外側ヒンジとを含み、内側および外側ヒンジのうちの一方は、半径方向に減少する円弧をもたらしながら、そのそれぞれの垂直材が、屈曲状態から伸展された相対的位置へと回転するように構成される一方、内側および外側ヒンジのうちの他方は、半径方向に増加する円弧をもたらしながら、そのそれぞれの垂直材が、屈曲状態から伸展された相対的位置へと回転するように構成される。本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る、第2の側面では、半径方向に減少する円弧ヒンジおよび半径方向に増加する円弧ヒンジは、各々、内側ヒンジまたは外側ヒンジとして使用されるように構成される。本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る、第3の側面では、i上側内側および外側垂直材は、互に機械的に連通する、およびii下側内側および外側垂直材は、互に機械的に連通する、のうちの少なくとも1つである。本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る、第4の側面では、垂直材のうちの少なくとも1つは、長さが調節可能である。本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る、第5の側面では、半径方向に減少する円弧ヒンジは、第1の四棒リンク機構を含み、半径方向に増加するヒンジは、第2の異なる四棒リンク機構を含む。少なくとも第5の側面とともに使用され得る、第6の側面では、第1の四棒リンク機構は、i第1の主要ピボット位置および第1の支持ピボット位置において、垂直材のうちの第1のものに接続され、ii第2の主要ピボット位置および第2の支持ピボット位置において、垂直材の第2のものに接続され、iii第1および第2の主要ピボット位置が、互に向かって移動し、半径方向に減少する円弧を形成するように構成および配列される。少なくとも第6の側面とともに使用され得る、第7の側面では、第1および第2の主要ピボット位置は、略線形方式で互に向かって移動するように構成される。少なくとも第6の側面とともに使用され得る、第8の側面では、第1の四棒リンク機構は、第1および第2の支持ピボット位置が、半径方向に減少する円弧にわたって、互から離れるように移動するように構成および配列される。少なくとも第8の側面とともに使用され得る、第9の側面では、第1および第2の支持ピボット位置は、非線形に互から離れるように移動するように構成される。少なくとも第5の側面とともに使用され得る、第10の側面では、第2の四棒リンク機構は、i第1の主要ピボット位置および第1の支持ピボット位置において、垂直材のうちの第1のものに接続され、ii第2の主要ピボット位置および第2の支持ピボット位置において、垂直材の第2のものに接続され、iii第1および第2の主要ピボット位置が、互から離れるように移動し、半径方向に増加する円弧を形成するように構成および配列される。少なくとも第10の側面とともに使用され得る、第11の側面では、第1および第2の主要ピボット位置は、略線形方式で互から離れるように移動するように構成される。少なくとも第10の側面とともに使用され得る、第12の側面では、第2の四棒リンク機構は、第1および第2の支持ピボット位置が、半径方向に増加する円弧にわたって、互に向かって移動するように構成および配列される。少なくとも第12の側面とともに使用され得る、第13の側面では、第1および第2の支持ピボット位置は、非線形に互から離れるように移動するように構成される。少なくとも第5の側面とともに使用され得る、第14の側面では、整形外科用膝装具は、第1および第2の四棒リンク機構の一方の少なくとも一部を覆うカバープレートを含み、カバープレートは、第1および第2の四棒リンク機構の一方の部材の移動を許容するように配列されている、減少された厚さのエリアを含む。本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る、第15の側面では、半径方向に減少する円弧ヒンジは、第1の多中心ヒンジであって、半径方向に増加する円弧ヒンジは、第2の異なる多中心ヒンジである。本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る、第16の側面では、整形外科用膝装具は、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、上側および下側内側垂直材に回転可能に接続された内側ヒンジと、上側および下側外側垂直材に回転可能に接続された外側ヒンジとを含み、内側および外側ヒンジのうちの第1のものは、そのそれぞれの垂直材が、屈曲位置から、屈曲位置から伸展位置に回転する内側および外側ヒンジの第2のもののそれぞれの垂直材によってもたらされる円弧と徐々に異なる円弧をもたらす、伸展位置に回転するように構築される。少なくとも第16の側面とともに使用され得る、第17の側面では、内側および外側ヒンジのうちの第1のものは、徐々に変化する円弧をもたらす一方、内側および外側ヒンジのうちの第2のものは、変化のない円弧をもたらす。少なくとも第16の側面とともに使用され得る、第18の側面では、内側および外側ヒンジのうちの第1のものは、拡張する円弧をもたらす一方、内側および外側ヒンジのうちの第2のものは、収縮する円弧をもたらす。本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る、第19の側面では、整形外科用膝装具は、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、第1のピボット位置において、上側内側垂直材に、第2のピボット位置において、下側内側垂直材に回転可能に接続される、内側ヒンジと、第1のピボット位置において、上側外側垂直材に、第2のピボット位置において、下側外側垂直材に回転可能に接続される、外側ヒンジとを含み、内側および外側ヒンジのうちの第1のものは、屈曲位置から伸展位置への移動の間、そのそれぞれの第1および第2のピボット位置が、屈曲位置から伸展位置への移動の間の内側および外側ヒンジのうちの他方のそれぞれの第1および第2のピボット位置と異なって、互に対して移動するように構築される。少なくとも第19の側面とともに使用され得る、第20の側面では、内側および外側ヒンジのうちの第1のものの第1および第2のピボット位置は、互に向かって、または互に離れるように移動する一方、内側および外側ヒンジのうちの他方の第1および第2のピボット位置は、概して、互に対して動かない。少なくとも第19の側面とともに使用され得る、第21の側面では、内側および外側ヒンジのうちの第1のものに対する第1および第2のピボット位置は、互に向かって移動する一方、内側および外側ヒンジのうちの他方に対する第1および第2のピボット位置は、互から離れるように移動する。本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る、第22の側面では、内側および外側ヒンジのうちの一方およびそのそれぞれの垂直材は、ストラップ配列と交換されることができる。第23の側面では、図1に関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第24の側面では、図2に関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第25の側面では、図3に関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第26の側面では、図4に関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第27の側面では、図5A~5Cに関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第28の側面では、図6A~6Cに関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第29の側面では、図7A~7Cに関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第30の側面では、図8A~8Cに関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第31の側面では、図9に関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第32の側面では、図10に関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第33の側面では、図11A~11Cに関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。第34の側面では、図12A~12Cに関連して図示および説明される構造および機能性のいずれかが、本明細書の任意の他の側面とともに使用され得る。本明細書に説明される本好ましい実施形態への種々の変更および修正は、当業者に明白となるであろうことを理解されたい。そのような変更および修正は、本主題の精神および範囲から逸脱することなく、かつその意図された利点を低減させることなく、行われ得る。したがって、そのような変更および修正は、添付の請求項によって網羅されることが意図される。本発明はさらに、例えば、以下を提供する。項目1整形外科用膝装具であって、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、前記上側および下側内側垂直材に回転可能に接続された内側ヒンジと、前記上側および下側外側垂直材に回転可能に接続された外側ヒンジとを備え、前記内側および外側ヒンジのうちの一方は、そのそれぞれの垂直材が、半径方向に減少する円弧をもたらしながら、屈曲状態から伸展された相対的位置へと回転するように構成される一方、前記内側および外側ヒンジのうちの他方は、そのそれぞれの垂直材が、半径方向に増加する円弧をもたらしながら、屈曲状態から伸展された相対的位置へと回転するように構成されている、整形外科用膝装具。項目2前記半径方向に減少する円弧ヒンジおよび前記半径方向に増加する円弧ヒンジは、各々、前記内側ヒンジまたは前記外側ヒンジとして使用されるように構成されている、項目1に記載の整形外科用膝装具。項目3少なくとも、i前記上側内側および外側垂直材が互に機械的に連通するか、または、ii前記下側内側および外側垂直材が互に機械的に連通する、項目1に記載の整形外科用膝装具。項目4前記垂直材のうちの少なくとも1つは、長さが調節可能である、項目1に記載の整形外科用膝装具。項目5前記半径方向に減少する円弧ヒンジは、第1の四棒リンク機構を含み、前記半径方向に増加するヒンジは、第2の異なる四棒リンク機構を含む、項目1に記載の整形外科用膝装具。項目6前記第1の四棒リンク機構は、i第1の主要ピボット位置および第1の支持ピボット位置において、前記垂直材のうちの第1のものに接続され、ii第2の主要ピボット位置および第2の支持ピボット位置において、前記垂直材の第2のものに接続され、iii前記第1および第2の主要ピボット位置が、互に向かって移動することにより、前記半径方向に減少する円弧を形成するように構成および配列されている、項目5に記載の整形外科用膝装具。項目7前記第1および第2の主要ピボット位置は、略線形方式で互に向かって移動するように構成されている、項目6に記載の整形外科用膝装具。項目8前記第1の四棒リンク機構は、前記第1および第2の支持ピボット位置が、前記半径方向に減少する円弧にわたって、互から離れるように移動するように構成および配列されている、項目6に記載の整形外科用膝装具。項目9前記第1および第2の支持ピボット位置は、非線形に互から離れるように移動するように構成されている、項目8に記載の整形外科用膝装具。項目10前記第2の四棒リンク機構は、i第1の主要ピボット位置および第1の支持ピボット位置において、前記垂直材のうちの第1のものに接続され、ii第2の主要ピボット位置および第2の支持ピボット位置において、前記垂直材の第2のものに接続され、iii前記第1および第2の主要ピボット位置が、互から離れるように移動することにより、前記半径方向に増加する円弧を形成するように構成および配列されている、項目5に記載の整形外科用膝装具。項目11前記第1および第2の主要ピボット位置は、略線形方式で互から離れるように移動するように構成されている、項目10に記載の整形外科用膝装具。項目12前記第2の四棒リンク機構は、前記第1および第2の支持ピボット位置が、前記半径方向に増加する円弧にわたって、互に向かって移動するように構成および配列されている、項目10に記載の整形外科用膝装具。項目13前記第1および第2の支持ピボット位置は、非線形に互から離れるように移動するように構成されている、項目12に記載の整形外科用膝装具。項目14前記第1および第2の四棒リンク機構のうちの一方の少なくとも一部を覆うカバープレートを含み、前記カバープレートは、前記第1および第2の四棒リンク機構のうちの一方の部材の移動を許容するように配列されている、減少された厚さのエリアを含む、項目5に記載の整形外科用膝装具。項目15前記半径方向に減少する円弧ヒンジは、第1の多中心ヒンジであり、前記半径方向に増加する円弧ヒンジは、第2の異なる多中心ヒンジである、項目1に記載の整形外科用膝装具。項目16整形外科用膝装具であって、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、前記上側および下側内側垂直材に回転可能に接続された内側ヒンジと、前記上側および下側外側垂直材に回転可能に接続された外側ヒンジとを備え、前記内側および外側ヒンジのうちの第1のものは、そのそれぞれの垂直材が、屈曲位置から伸展位置に回転し、円弧をもたらように構築され、前記円弧は、前記内側および外側ヒンジのうちの第2のものそれぞれの垂直材が、前記屈曲位置から前記伸展位置に回転することによってもたらされる円弧とは徐々に異なる、整形外科用膝装具。項目17前記内側および外側ヒンジのうちの前記第1のものは、徐々に変化する円弧をもたらす一方、前記内側および外側ヒンジのうちの前記第2のものは、変化のない円弧をもたらす、項目16に記載の整形外科用膝装具。項目18前記内側および外側ヒンジのうちの前記第1のものは、拡張する円弧をもたらす一方、前記内側および外側ヒンジのうちの前記第2のものは、収縮する円弧をもたらす、項目16に記載の整形外科用膝装具。項目19整形外科用膝装具であって、上側内側垂直材と、下側内側垂直材と、上側外側垂直材と、下側外側垂直材と、第1のピボット位置において前記上側内側垂直材に、第2のピボット位置において前記下側内側垂直材に回転可能に接続されている内側ヒンジと、第1のピボット位置において前記上側外側垂直材に、第2のピボット位置において前記下側外側垂直材に回転可能に接続されている外側ヒンジとを備え、前記内側および外側ヒンジのうちの第1のものは、屈曲位置から伸展位置への移動の間、そのそれぞれの第1および第2のピボット位置が、前記屈曲位置から前記伸展位置への移動の間の前記内側および外側ヒンジのうちの他方のそのそれぞれの第1および第2のピボット位置とは異なって、互に対して移動するように構築されている、整形外科用膝装具。項目20前記内側および外側ヒンジのうちの前記第1のものの前記第1および第2のピボット位置は、互に向かって、または互いに離れるように移動する一方、前記内側および外側ヒンジのうちの他方の前記第1および第2のピボット位置は、概して、互に対して動かない、項目19に記載の整形外科用膝装具。項目21前記内側および外側ヒンジのうちの前記第1のものに対する前記第1および第2のピボット位置は、互に向かって移動する一方、前記内側および外側ヒンジのうちの他方に対する前記第1および第2のピボット位置は、互から離れるように移動する、項目19に記載の整形外科用膝装具。項目22整形外科用膝装具であって、少なくとも1つのヒンジと、前記少なくとも1つのヒンジに回転可能に接続された少なくとも1つの垂直材と、を備え、前記少なくとも1つのヒンジおよび前記少なくとも1つの垂直材は、屈曲位置から伸展位置に移動される場合、ユーザの膝に力を与え、前記伸展位置から前記屈曲位置に移動される場合、前記ユーザの膝に与えられている力を緩めるように構成および配列されている、膝装具。"