上作業ロールと下作業ロールとからなる一対の上下作業ロールと、これらをそれぞれ支持する一対の上下補強ロールを有する金属板材の圧延機であって、前記上下作業ロールにそれぞれインクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーが、圧延機ハウジングの内側に突出したプロジェクトブロックに配備され、前記上下作業ロールそれぞれを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させるペアクロス手段が配備され、前記ペアクロス手段が、上駆動クロスヘッド、上クロス減速機、下駆動クロスヘッド、下クロス減速機、上従動クロスヘッド、上クロス従動用油圧シリンダー、下従動クロスヘッド、下クロス従動用油圧シリンダーを有し、下作業ロール胴部に負荷される圧延方向力が、前記下駆動クロスヘッドおよび前記下従動クロスヘッドに配備された前記プロジェクトブロックと下作業ロールチョックとの接触面によって支持され、上作業ロール胴部に負荷される圧延方向力が、前記プロジェクトブロックの上方に位置する圧延機ハウジングに配備された前記上駆動クロスヘッドおよび前記上従動クロスヘッドと上作業ロールチョックとの接触面によって支持されることを特徴とする金属板材の圧延機。上作業ロールと下作業ロールとからなる一対の上下作業ロールと、これらをそれぞれ支持する一対の上下補強ロールを有する金属板材の圧延機であって、前記上下作業ロールにそれぞれインクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーが、圧延機ハウジングの内側に突出したプロジェクトブロックに配備され、前記上下作業ロールそれぞれを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させるペアクロス手段が配備され、前記ペアクロス手段が、上駆動クロスヘッド、上クロス減速機、下駆動クロスヘッド、下クロス減速機、上クロス従動用油圧シリンダー、下クロス従動用油圧シリンダーを有し、下作業ロール胴部に負荷される圧延方向力が、前記下駆動クロスヘッドに配備された前記プロジェクトブロックおよび下クロス従動用油圧シリンダーと下作業ロールチョックとの接触面によって支持され、上作業ロール胴部に負荷される圧延方向力が、前記プロジェクトブロックの上方に位置する圧延機ハウジングに配備された前記上駆動クロスヘッドおよび前記クロス従動用油圧シリンダーとの接触面によって支持されることを特徴とする金属板材の圧延機。前記上作業ロールにインクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーと、前記下作業ロールにインクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーとが、前記プロジェクトブロック内において平面図上で異なる位置に配備されていることを特徴とする請求項1または2に記載の金属板材の圧延機。前記上作業ロールにディクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーが、前記上補強ロールの上補強ロールチョックに配備されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の金属板材の圧延機。前記下作業ロールにディクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーが、前記下補強ロールの下補強ロールチョックまたは前記プロジェクトブロックの下方に設置する第2のプロジェクトブロックに配備されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の金属板材の圧延機。請求項1~5のいずれか1項に記載の金属板材の圧延機を用いて行う金属板材の圧延方法であって、圧延開始前に、前記上作業ロールと前記下作業ロールを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させて板クラウン形状制御を行い、圧延途中の圧延状態の変動による板クラウン形状制御の調整は、前記上下作業ロールそれぞれに、インクリースベンディング力およびディクリースベンディング力の少なくともいずれかを負荷する油圧シリンダーで行うことを特徴とする金属板材の圧延方法。請求項4または5に記載の金属板材の圧延機を用いて行う金属板材の圧延方法であって、圧延開始前に、インクリースベンディング力とディクリースベンディング力の双方を作用させ、合力としてロールバランス力に相当するロールベンディング力を作業ロールチョックに作用させ、その後、圧延開始時に、ディクリースベンディング力を前記所定の圧延中ディクリースベンディング力を保持する制御を継続しつつインクリースベンディング力を変化させ、合力として所定の圧延中作業ロールベンディング力が作業ロールチョックに作用する状態にし、圧延中は、前記所定の圧延中作業ロールベンディング力を維持するように圧延を行い、その後、圧延終了時に、インクリースベンディング力を変化させ、ディクリースベンディング力との合力としてロールバランス力に相当するロールベンディング力を作業ロールチョックに作用させ、この状態で金属板材の圧延を終了することを特徴とする金属板材の圧延方法。前記ディクリースベンディング力を発生する油圧シリンダー内あるいは該油圧シリンダーにつながる油圧配管内の油圧を測定し、その測定値に基づき、合力として作業ロールチョックに作用するロールベンディング力が所定の値になるように前記インクリースベンディング力を制御することを特徴とする請求項7に記載の金属板材の圧延方法。特許文献1に開示されているような典型的な厚板圧延機図10、図11に示す圧延機は、ロール開度を大きくとれることを最優先として設計されている。すなわち、特許文献1に開示される圧延機は、圧下装置11によって上下位置が設定制御される上補強ロールチョック4-1に繋がるアーム部が上作業ロールチョック3-1を保持する構造となっている。そして、特許文献1に開示される圧延機は、構造上大きさに制約のある当該アーム部にインクリースベンディング装置6-1、6-2を組み込むため、大容量の油圧シリンダーを組み込むことが困難だからである。このため、強力なロールベンディング力を付与することができない。例えば、作業ロール直径800mm程度のホットストリップミル仕上圧延機では2MN/チョック200tf/チョックを超える能力の作業ロールベンディング装置が実用化されている。これに対して、作業ロール直径1000mm程度の厚板圧延機でも2MN/チョック200tf/チョック程度の作業ロールベンディング装置しか実用化されていない。ロール直径の対比から、もっと大容量のロールベンディング力が必要なことは明白である。ここで、ロールベンディング効果の指標となるロールたわみは、負荷された曲げモーメントが同じであればロールの断面二次モーメントに反比例する。したがって、作業ロール直径1000mmの厚板圧延機のロールベンディング効果は、作業ロール直径800mmのホットストリップミル仕上げ圧延機に比べて約60も劣ることになる。このため、厚板圧延機の板クラウン形状制御装置としては、ロールベンディング装置も使われているが、効果は大きくなく、ペアクロス機能やロールシフト機能が実用化され主に活用されている。しかしながら、ペアクロス機能やロールシフト機能は、圧延中の条件設定変更が困難であるのみならず、多パス圧延時のパス間における条件設定変更の時間も確保できない場合があり、形状制御手段としては不完全と言わざるを得ない。一方、特許文献2および3に開示されている圧延機図12の示すようにインクリースベンディング装置6-1、6-2が作業ロールチョック3-1、3-2に組み込まれている場合は、油圧シリンダーのストロークを長くとることができる。これによって大きなロール開度を実現できる。さらに大容量の油圧シリンダーを組み込むことも可能となるので、厚板圧延機でも実用的な作業ロールベンディング効果を期待できる。一方、作業ロール1-1、1-2は圧延操業によって補強ロールより損耗しやすいために定期的なロール組み替えが必要である。このため、その組み替え作業の度にインクリースベンディング装置の油圧配管を着脱しなければならない。これによってロール組み替え時間が長くなるだけでなく、配管着脱時に油圧配管内に微小異物が混入する可能性が高くなる。このため、この圧延機図12では、高応答油圧制御のためのサーボバルブを採用することができない。また、配管着脱を容易にするために柔構造かつ着脱自在な油圧配管フレキシブル配管等を介してそれぞれの油圧制御弁に接続しなければならない。また、フレキシブル配管を採用すると、柔構造であるが故に油圧の変動を吸収緩和してしまうこともある。したがって、応答性の高いロールベンディング装置とすることが困難となる。他方、特許文献2および4に開示されている圧延機は図13インクリースベンディング装置6-1、6-2が圧延機ハウジング9に繋がるプロジェクトブロック5-1、5-2に組み込まれている。このため、ロール組み替え作業の度にインクリースベンディング装置の油圧配管を着脱する必要がない。したがって、この圧延機は、応答性の高いロールベンディング装置とすることができる。そのため、ホットストリップミル仕上圧延機に多用されている。しかしながら、この圧延機は、上作業ロール1-1に作用するオフセット分力等の圧延方向力を支持するのは作業ロールチョック3-1とプロジェクトブロック5-2との接触面である。そのため、圧下装置11を操作してロール開度を大きくすると、作業ロールの回転中心が該接触面の外側となって作業ロールチョック3-1の姿勢が不安定となる。結果として、大きなロール開度をとることができない。このため、大きなロール開度が必要な厚板圧延機ではこの圧延機が採用されることはほとんどない。また、特許文献3および5に開示される、上作業ロールと下作業ロールを相対的に交差させる角度に応じて、上下一対の作業ロールへのベンディング力を設定するペアクロス機構を有する圧延機の制御方法には、次のような問題がある。圧延中は、上作業ロールと下作業ロールを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させるペアクロスを行うことができない。したがって、一旦設定したクロス角度ペアクロス量で圧延している途中に、圧延状態が変化した場合には、ロールベンディンング装置で、作業ロールにロールベンディング力を追加負荷し、板クラウン形状制御を調整する。しかしながら、従来の圧延機の作業ロールベンディング装置では、上述したように、最大でも2MN/チョック程度のロールベンディング力しか追加負荷できず、圧延途中での板クラウン形状制御効果の調整範囲としては十分ではなかった。特に、ペアクロスを行っている場合には、板クラウン形状制御の効果が非常に大きい。したがって、作業ロールベンディング装置での板クラウン形状制御効果が狭いことは、相対的な問題として、一層顕在化する。例えば、ペアクロスでは、作業ロールに負荷するロールベンディング力の大きさに換算して、16MN/チョック相当の板クラウン形状制御効果を比較的容易に得ることができる。16MN/チョック相当の板クラウン形状制御効果を、ペアクロスで得ているとき、圧延途中に圧延状態が変化して、3MNのロールベンディング力を作業ロールに追加負荷しようとしても、上述したように、従来のロールベンディング装置で負荷できるロールベンディング力は、最大でも2MN/チョック程度である。したがって、従来に圧延機では、圧延途中に、2MNを超える板クラウン形状制御を追加負荷して調整を行うことはできない。よって、従来の圧延機において、ペアクロスは、外乱の大きい実操業では適用しにくい板クラウン形状制御方法である。したがって、ペアクロスを行って圧延しているときに、ペアクロスで得られる板クラウン形状制御効果に匹敵する強力なロールベンディング力を、圧延途中で追加負荷できる圧延機が望まれていた。即ち、本発明の解決すべき課題は、上下作業ロールを支持する上下作業ロールチョックの安定を維持しつつ、上下作業ロール間の開度を大きく取ることができ、ペアクロスと、圧延途中の強力なロールベンディング力の負荷により、応答性が高く、圧延中に変動する外乱に対しても板クラウン形状制御範囲の広い圧延機、およびその圧延機を用いて圧延方法を提供することである。本発明者らは、上記課題を解決するために、鋭意検討を重ねた結果、ハウジングからその内側方向に突出するプロジェクトブロックを、パスラインに対して下側にシフトし、パスラインに対して上下非対称にするように設置し、かつ、上作業ロールと下作業ロールを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させるペアクロス手段を設けることにより、以下のことが可能となることを見出した。a上作業ロールチョックにかかる圧延方向力を、常にハウジングに配備された入側のクロスヘッド若しくは出側のクロスヘッドで受ける構造とできること。これにより、安定して作業ロールチョックを支えることができる。b下作業ロールチョックにかかる圧延方向力を、常にプロジェクトブロックに配備された入側のクロスヘッド若しくは出側のクロスヘッドで受ける構造とできること。これにより、安定して作業ロールチョックを支えることができる。cインクリースベンディング装置をプロジェクトブロックに組み込むことで、油圧配管を固定化でき、サーボバルブを適用することができること。これにより高応答のインクリ-スベンディング力の制御が可能となる。dまた、上記プロジェクトブロックに、上下インクリースベンディング装置を組み込むことができること。これにより、大容量大ストロークの強力なベンディング装置を備えることができる。eそして、この強力なベンディング装置により、ペアクロスを行って圧延しているときに、圧延途中で圧延状態が大きく変化しても、ペアクロスで得られる板クラウン形状制御効果に匹敵するロールベンディング力を、作業ロールに追加負荷することが可能となる。即ち、従来の圧延機では、ロールベンディング力が小さいため、ペアクロスで得られる強力な板クラウン形状制御の効果に見合うだけ、圧延途中で板クラウン形状制御の調整を広範囲で行うことが不可能であったのが、本発明に係る圧延機では可能となる。また、これらの装置上の発明により、以下の圧延機操業方法が可能となることも見出した。f応答性の低いディクリースベンディング装置であっても、応答性の速いインクリースベンディング装置との協働により、高応答のベンディング力制御が可能となること。これにより、製品品質、圧延歩留が大きく改善される。g金属板材の長手方向板厚を変化させる差厚鋼板LP鋼板の製造においては、圧延中の板厚変更によって圧延荷重の大幅な変化が生じ、また、同時に、ロール撓みの変化が生じる。この課題に対して、本発明に係る圧延機は、圧延中のロールたわみの制御範囲を大きくすることができる。したがって、本発明に係る圧延機は、金属板材の長手方向の板厚差が、従来の圧延機では得ることのできない大きさである差厚鋼板LP鋼板を製造することが可能となる。本発明は、これらの知見を基に成されたものであり、その要旨は、以下のとおりである。1上作業ロールと下作業ロールとからなる一対の上下作業ロールと、これらをそれぞれ支持する一対の上下補強ロールを有する金属板材の圧延機であって、前記上下作業ロールにそれぞれインクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーが、圧延機ハウジングの内側に突出したプロジェクトブロックに配備され、前記上下作業ロールそれぞれを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させるペアクロス手段が配備され、前記ペアクロス手段が、上駆動クロスヘッド、上クロス減速機、下駆動クロスヘッド、下クロス減速機、上従動クロスヘッド、上クロス従動用油圧シリンダー、下従動クロスヘッド、下クロス従動用油圧シリンダーを有し、下作業ロール胴部に負荷される圧延方向力が、前記下駆動クロスヘッドおよび前記下従動クロスヘッドに配備された前記プロジェクトブロックと下作業ロールチョックとの接触面によって支持され、上作業ロール胴部に負荷される圧延方向力が、前記プロジェクトブロックの上方に位置する圧延機ハウジングに配備された前記上駆動クロスヘッドおよび前記上従動クロスヘッドと上作業ロールチョックとの接触面によって支持されることを特徴とする金属板材の圧延機。2上作業ロールと下作業ロールとからなる一対の上下作業ロールと、これらをそれぞれ支持する一対の上下補強ロールを有する金属板材の圧延機であって、前記上下作業ロールにそれぞれインクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーが、圧延機ハウジングの内側に突出したプロジェクトブロックに配備され、前記上下作業ロールそれぞれを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させるペアクロス手段が配備され、前記ペアクロス手段が、上駆動クロスヘッド、上クロス減速機、下駆動クロスヘッド、下クロス減速機、上クロス従動用油圧シリンダー、下クロス従動用油圧シリンダーを有し、下作業ロール胴部に負荷される圧延方向力が、前記下駆動クロスヘッドに配備された前記プロジェクトブロックおよび下クロス従動用油圧シリンダーと下作業ロールチョックとの接触面によって支持され、上作業ロール胴部に負荷される圧延方向力が、前記プロジェクトブロックの上方に位置する圧延機ハウジングに配備された前記上駆動クロスヘッドおよび前記クロス従動用油圧シリンダーとの接触面によって支持されることを特徴とする金属板材の圧延機。3前記上作業ロールにインクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーと、前記下作業ロールにインクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーとが、前記プロジェクトブロック内において平面図上で異なる位置に配備されていることを特徴とする上記1またはに記載の金属板材の圧延機。4前記上作業ロールにディクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーが、前記上補強ロールの上補強ロールチョックに配備されていることを特徴とする上記1~3のいずれかに記載の金属板材の圧延機。5前記下作業ロールにディクリースベンディング力を負荷する油圧シリンダーが、前記下補強ロールの下補強ロールチョックまたは前記プロジェクトブロックの下方に設置する第2のプロジェクトブロックに配備されていることを特徴とする上記1~4のいずれかに記載の金属板材の圧延機。6上記1~5のいずれかに記載の金属板材の圧延機を用いて行う金属板材の圧延方法であって、圧延開始前に、前記上作業ロールと前記下作業ロールを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させて板クラウン形状制御を行い、圧延途中の圧延状態の変動による板クラウン形状制御の調整は、前記上下作業ロールそれぞれに、インクリースベンディング力およびディクリースベンディング力の少なくともいずれかを負荷する油圧シリンダーで行うことを特徴とする金属板材の圧延方法。7上記4または5に記載の金属板材の圧延機を用いて行う金属板材の圧延方法であって、圧延開始前に、インクリースベンディング力とディクリースベンディング力の双方を作用させ、合力としてロールバランス力に相当するロールベンディング力を作業ロールチョックに作用させ、その後、圧延開始時に、ディクリースベンディング力を前記所定の圧延中ディクリースベンディング力を保持する制御を継続しつつインクリースベンディング力を変化させ、合力として所定の圧延中作業ロールベンディング力が作業ロールチョックに作用する状態にし、圧延中は、前記所定の圧延中作業ロールベンディング力を維持するように圧延を行い、その後、圧延終了時に、インクリースベンディング力を変化させ、ディクリースベンディング力との合力としてロールバランス力に相当するロールベンディング力を作業ロールチョックに作用させ、この状態で金属板材の圧延を終了することを特徴とする金属板材の圧延方法。8前記ディクリースベンディング力を発生する油圧シリンダー内あるいは該油圧シリンダーにつながる油圧配管内の油圧を測定し、その測定値に基づき、合力として作業ロールチョックに作用するロールベンディング力が所定の値になるように前記インクリースベンディング力を制御することを特徴とする上記7に記載の金属板材の圧延方法。本発明に係る圧延機は、図1に示すように、上作業ロール1-1の胴部に負荷される圧延方向力を、上作業ロールチョック3-1とプロジェクトブロック5-2より上方のハウジング9に配備された上クロスヘッド21-1、21-2若しくは上クロス従動用油圧シリンダー23-1との接触面によって支持する構造である。また、本発明に係る圧延機は、上作業ロール1-1にインクリースベンディング力を負荷する上インクリースベンディング装置6-1、6-2と、下作業ロール1-2にインクリースベンディング力を負荷する下インクリースベンディング装置6-3、6-4を、ハウジング9の内側に突出したプロジェクトブロック5-1、5-2に配備する。そのため、大きなロール開度をとることができるとともに、強力なロールベンディング力も得ることができる。また、ロールを水平方向にも安定して支持することができる。また、この強力なロールベンディング力により、上作業ロールと下作業ロールを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させるペアクロスで得られる板クラウン形状制御の範囲と同等またはそれ以上の広い範囲で、圧延途中の板クラウン形状制御の調整を行うことができる。したがって、圧延材入側板厚や圧延材温度等、圧延中に変動する外乱が大きい場合であっても、良好な板クラウン形状を造り込むことが可能であり、製品品質および歩留を大きく改善することができる。そして、作業ロールの組み替え作業の度にインクリースベンディング装置の油圧配管を着脱する必要がない。このために、インクリースベンディング装置に固定油圧配管を介してそれぞれの油圧制御弁に接続することができ、高応答油圧制御のためのサーボバルブを採用することができ、応答性の高いインクリースベンディング装置とすることができる。また、本発明に係る圧延機を用いた圧延方法は、応答性の低いディクリースベンディング装置を配備せざるを得ない場合であっても、これを応答性の高いインクリースベンディング装置が補償して、高応答かつ強力な板クラウン形状制御機能を付与することができる。そして、本発明に係る圧延機を用いた圧延方法は、ペアクロスで板クラウン形状制御を行い、インクリースベンディング装置を用いて、圧延中に上下一対の作業ロール間距離を増加させることができるため、例えば、金属板長手方向の板厚差が、従来の圧延機では得ることができない大きさである差厚鋼板を製造することが可能となる。以下、図1~17を参照して、本発明に係る圧延機および該圧延機を用いた圧延方法について説明する。図1は本発明に係る圧延機の構造の一例を示す側面図である。当該図に示すように、本発明に係る圧延機は、上下一対の作業ロール1-1、1-2とこれらをそれぞれ支持する上下一対の補強ロール2-1、2-2を備えた圧延機である。そして、本発明に係る圧延機は、上作業ロール1-1にインクリースベンディング力を負荷する上インクリースベンディング装置6-1、6-2と、下作業ロール1-2にインクリースベンディング力を負荷する下インクリースベンディング装置6-3、6-4を、ハウジング9の内側に突出したプロジェクトブロック5-1、5-2に配備した圧延機である。この点については、図13に示す従来型の圧延機と同じである。しかしながら、本発明に係る圧延機は、抜本的な見直しを行って、図13に示す従来の圧延機の問題点を解決している。即ち、圧延機の構造設計上の観点、特にロール開度を大きくとるための観点から、プロジェクトブロック5-1、5-2の位置、ならびに上作業ロールチョック3-1の形状などを変えた。図13に示す従来の圧延機は、大きなロール開度をとることができない。したがって、図13に示す従来の圧延機は、薄板用の圧延機として使用される。この圧延機は、プロジェクトブロック5-1、5-2を被圧延材10の通過する位置パスラインに対してほぼ上下対称になるように配置している。このため、上作業ロールチョック3-1とプロジェクトブロック5-2とが接触する接触面によって、上作業ロール1-1に作用するオフセット分力等の圧延方向力、すなわち、被圧延材10や上補強ロール2-1等から上作業ロール1-1の胴部に負荷される圧延方向力を支持する構造だからである。この構造では、ロール開度を大きくするにしたがい、上作業ロール1-1の回転中心位置と上作業ロールチョック3-1が上方に移動し、前記圧延方向力を支持するプロジェクトブロック5-2との接触面積が減少する。したがって、ロール開度を大きくするにしたがって上作業ロールチョック3-1の姿勢が不安定となり、大きなロール開度をとることができない。本発明に係る圧延機は上記問題点を解決する。図1は、本発明に係る圧延機の構造を一例を示す側面図である。図1のA-A線より上は、作業者側から見た図であり、A-A線より下は駆動側から見た図である。本発明に係る圧延機は、図1に示すように、ハウジング9からその内側方向に突出するプロジェクトブロック5-1、5-2を、パスラインに対して下側にシフトした位置に配置する。すなわち、図13に示す従来の圧延機とは異なり、パスラインに対して上下非対称になるように、プロジェクトブロック5-1、5-2を配置する。また、入側プロジェクトブロック5-1は、入側の下従動クロスヘッド22-1に配備され一体化されている。同様に、出側プロジェクトブロック5-2は、出側の下駆動クロスヘッド22-2に配備され一体化されている。さらに、入側の上従動クロスヘッド21-1および出側の上駆動クロスヘッド21-2は、ハウジング9に配備されている。そして、上作業ロールチョック3-1が、出側プロジェクトブロック5-2に接触し、圧延方向力を支えるのではなく、上作業ロールチョック3-1が、ハウジング9に配備された入側の上クロスヘッド21-1および出側の上クロスヘッド21-2に接触し、圧延方向力を支えるようにした。これにより、本発明に係る圧延機では、上作業ロールチョック3-1と、入側プロジェクトブロック5-1および出側プロジェクトブロック5-2より上方のハウジング9に配備された入側の上従動クロスヘッド21-1および出側の上駆動クロスヘッド21-2との接触面によって、上作業ロール1-1に作用するオフセット分力等の圧延方向力、すなわち、被圧延材10や上補強ロール2-1等から上作業ロール1-1の胴部に負荷される圧延方向力を支持する。このような構造にすれば、圧延機の圧下装置11を操作してロール開度を大きくしても、上作業ロールチョック3-1と、ハウジング9に配備された入側の上従動クロスヘッド21-1および出側の上駆動クロスヘッド21-2とが接触する面積は一切変化しない。したがって、上作業ロールチョック3-1の姿勢は、ロール開度にかかわらず常に安定して保持されることになる。図13に示すように、上下のインクリースベンディング装置をプロジェクトブロックに配備した圧延機は周知ではある。しかし、本発明に係る圧延機は、図1のように、プロジェクトブロック5-1、5-2の位置、ならびに上作業ロールチョック3-1の形状について抜本的な見直しを行って、上作業ロール1-1の胴部に負荷される圧延方向力を、上作業ロールチョック3-1と、ハウジング9のプロジェクトブロック5-2の上方に配備された入側の上従動クロスヘッド21-1および出側の上駆動クロスヘッド21-2との接触面で支持する構造としたので、大きなロール開度をとることができる。さらに、本発明に係る圧延機では、上作業ロール1-1にインクリースベンディング力を負荷する上インクリースベンディング装置6-1、6-2と、下作業ロール1-2にインクリースベンディング力を負荷する下インクリースベンディング装置6-3、6-4を、ハウジング9の内側に突出したプロジェクトブロック5-1、5-2に配備している。そのため、作業ロールの組み替え作業の度にインクリースベンディング装置の油圧配管を着脱する必要がなく、応答性の高いインクリースベンディング装置とすることができる。これは、固定配管された油圧配管を介してそれぞれの油圧制御弁に接続することができ、高応答油圧制御のためのサーボバルブを採用することができるからである。なお、本発明に係る圧延機において、下作業ロール1-2の胴部に負荷される圧延方向力は、下作業ロールチョック3-2と、出側の下駆動クロスヘッド22-2に配備される出側プロジェクトブロック5-2および入側の下従動クロスヘッド22-1に配備される入側プロジェクトブロック5-1との接触面によって支持される。このため、図1に示す本発明に係る圧延機は、下作業ロールチョック3-2の入側プロジェクトブロック5-1および出側プロジェクトブロック5-2に挟み込まれる部分の高さを大きくしている。また、ロール開度は、主に上作業ロールチョックを上下に移動させることにより調整するので、下作業ロールチョックの上下の移動量は少ない。そのため、ロール開度が大きくなるにしたがい、下作業ロールの姿勢が不安定になることはない。図2は上下のインクリースベンディング装置の配置例を示す断面平面図である。つまり、プロジェクトブロック5-1、5-2のパスライン高さの断面図である。なお、図2には、説明を簡単にするため、ペアクロス手段は省略してある。本発明に係る圧延機では、上下のインクリースベンディング装置を、プロジェクトブロックの断面平面図上で互いにずらして配備することが望ましい。例えば、図2に示すように、上インクリースベンディング装置6-1、6-2と、下インクリースベンディング装置6-3、6-4とを、作業ロール1-2の軸方向にシフトした位置関係となるように配備することが望ましい。このようにすれば、上下のインクリースベンディング装置が互いに干渉しない。上インクリースベンディング装置6-1、6-2のストロークを大きくして、さらに大きなロール開度をとることができる。なお、図2では下インクリースベンディング装置6-3、6-4は入側、出側それぞれ油圧シリンダーを2本としている。しかし、油圧シリンダーを1本として上インクリースベンディング装置6-1、6-2と干渉しないように作業ロール1-2の軸方向に異なる位置に配置することでも同様の効果を得ることができる。図3も上下のインクリースベンディング装置の配置例を示す断面平面図である。つまり、プロジェクトブロック5-1、5-2のパスライン高さの断面図である。なお、図3も、図2と同様に、ペアクロス手段は省略してある。図3に示すように、上インクリースベンディング装置6-1、6-2と、下インクリースベンディング装置6-3、6-4とを、圧延方向にシフトした位置関係としてもよい。このような配置でも上下のインクリースベンディング装置は互いに干渉しない。上インクリースベンディング装置6-1、6-2のストロークを大きくして、さらに大きなロール開度をとることができる。ここまでは、主に解決課題の一つである大きなロール開度を得る観点から、本発明に係る圧延機の構造について説明してきた。次に、この構造によれば、もう一つの解決課題である強力なロールベンディング力の付与についても容易に達成できることを説明する。図10、図11はいずれも従来技術に係る圧延機であり、いずれの圧延機もロール開度を大きくとることができる。しかしながら、これらの従来の圧延機では、強力なロールベンディング力を付与することができない。これは、上補強ロールチョック4-1から下方に突出したアーム部に、上インクリースベンディング装置6-1、6-2を組み込む構造であるため、大容量および大ストロークの上インクリースベンディング装置6-1、6-2を配備することができないからである。また、これらの圧延機は、上補強ロールチョックからアーム部を出すため、上ディスクリートベンディング装置の設置スペースがロールの軸心に寄ってしまう。そのため、上補強ロールの軸受けと干渉するので、大容量大ストロークの上ディクリースベンディング装置7-1、7-2を配備することができないからである。一方、図1に示すように本発明に係る圧延機では、圧延機のハウジング9からその内側方向に突出するプロジェクトブロック5-1、5-2に、大容量大ストロークの上インクリースベンディング装置6-1、6-2を配備することができる。また、本発明に係る圧延機は、上補強ロールチョック4-1には図10、図11に示す圧延機のようなアーム部を備えない。このため、上補強ロールチョック4-1の上補強ロールの軸受けと干渉しない位置に、大容量大ストロークの上ディクリースベンディング装置7-1、7-2を配備することができる。これにより、上作業ロール1-1に大きなディクリースベンディング力を負荷することが可能となる。すなわち、プロジェクトブロック5-1、5-2の位置、ならびに上作業ロールチョック3-1の形状について抜本的な見直しを行って、上作業ロール1-1の胴部に負荷される圧延方向力を、上作業ロールチョック3-1と、ハウジング9に配備された入側の上クロスヘッド21-1若しくは出側の上クロスヘッド21-2との接触面によって支持する構造とした本発明に係る圧延機によれば、大きなロール開度をとることができるとともに、強力なロールベンディング力の付与もできる。また、本発明に係る圧延機は、下作業ロール1-2の胴部に負荷される圧延方向力を、下作業ロールチョック3-2と、出側の下駆動クロスヘッド22-2に配備された出側プロジェクトブロック5-2および入側の下従動クロスヘッド22-1に配備された入側プロジェクトブロック5-1との接触面によって支持する構造とすることで、さらに大きなロール開度をとることができる。また、さらに強力なロールベンディング力も付与できる。そして、作業ロールの組み替え作業の度にインクリースベンディング装置の油圧配管を着脱する必要がない。このために、それぞれのインクリースベンディング装置6-1~6-4には、固定油圧配管を介してそれぞれの油圧制御弁に接続することができ、高応答油圧制御のためのサーボバルブを採用することができる。したがって、応答性の高いインクリースベンディング装置とすることができる。前述したように、本発明に係る圧延機は、上作業ロールと下作業ロールを、圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させるペアクロス手段を備える。このペアクロス手段の構造について、図1を用いて、さらに詳しく説明する。図1においては、上作業ロール1-1、下作業ロール1-2、上補強ロール2-1、および、下補強ロール2-2それぞれの一方の端部について示してあるが、他方の端部についても同様の構造を有する。ペアクロス手段20は、入側の上従動クロスヘッド21-1、出側の上駆動クロスヘッド21-2、入側の下従動クロスヘッド22-2、出側の下駆動クロスヘッド22-1、上クロス従動用油圧シリンダー23-1、下クロス従動用油圧シリンダー23-2、上クロス減速機24-2、下クロス減速機24-1、上クロス駆動モータ25-1、下クロス駆動モータ25-2を有する。入側の上従動クロスヘッド21-1、出側の上駆動クロスヘッド21-2は、ハウジング9に配備される。入側の下従動クロスヘッド22-1は入側プロジェクトブロック5-1に、出側の下駆動クロスヘッド22-2は出側プロジェクトブロック5-2を包含することが一般的である。上作業ロールチョック3-1と上補強ロールチョック4-1は、入側の上従動クロスヘッド21-1、出側の上駆動クロスヘッド21-2に接触支持される。そして、入側の上従動クロスヘッド21-1は、上クロス従動用シリンダー23-1に連結される。出側の上駆動クロスヘッド21-2は、上クロス減速機24-1に連結される。同様に、下作業ロールチョック3-2と下補強ロールチョック4-2は、入側の下従動クロスヘッド22-1、下クロス従動用油圧シリンダー23-2に連結される。そして、出側の下駆動クロスヘッド22-2は、下クロス減速機24-2に連結される。即ち、図1に示すように、上クロス従動用油圧シリンダー23-1および下クロス従動用油圧シリンダー23-2は入側に配置され、上クロス減速機24-1および下クロス減速機24-2は出側に配置される。上クロス減速機24-1には、上クロス駆動軸26-1を介して、上クロス駆動モータ25-1が連結される。下クロス減速機24-2には、下クロス駆動軸26-2を介して、下クロス駆動モータ25-2が連結される。なお、図1は、前述したように、A-A線より上は作業者側から、A-A線より下は駆動側から見た図であるため、上クロス駆動軸26-1および下クロス駆動軸26-2は重なって示されている。上クロス駆動モータ25-1および下クロス駆動モータ25-2も同様である。そして、上クロス駆動モータ25-1、下クロス駆動モータ25-2を動作させて、出側の上駆動クロスヘッド21-2と出側の下駆動クロスヘッド22-2により、これから圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差させる。このとき、出側の上駆動クロスヘッド21-2の動作に従動して、上クロス従動用油圧シリンダー23-1は、入側の上従動クロスヘッド21-1を介し、上作業ロールチョック3-1および上補強ロールチョック4-1を押圧動作する。そして、上作業ロールチョック3-1が、ハウジング9に配備された出側の上駆動クロスヘッド21-2に接触し、圧延方向力を支える。なお、リバース圧延のときには、上作業ロールチョック3-1は、ハウジング9に配備された入側の上従動クロスヘッド21-1に接触し、圧延方向力を支える。同様に、出側の下駆動クロスヘッド22-2の動作に従動して、下クロス従動用油圧シリンダー23-2は、入側の下従動クロスヘッド22-1を介し、下作業ロールチョック3-2および下補強ロールチョック4-2を押圧動作する。そして、下作業ロールチョック3-2が、入側の下従動クロスヘッド22-1に配備された入側プロジェクトブロック5-1に接触し、圧延方向力を支える。同様に、下補強ロールチョック4-2が、入側の下従動クロスヘッド22-1に接触し、圧延方向力を支える。なお、リバース圧延のときには、下作業ロールチョック3-2は、出側の下駆動クロスヘッド22-2に配備された出側プロジェクトブロック5-2に接触し、圧延方向力を支える。同様に、リバース圧延のときには、下作業ロールチョック3-2は、入側の下駆動クロスヘッド22-1に配備された入側プロジェクトブロック5-1に接触し、圧延方向力を支える。図17に示すように、入側の上従動クロスヘッド21-1および出側の上駆動クロスヘッド21-2のうち、上クロス従動用油圧シリンダー23-1が配備されている方の、入側の上従動クロスヘッド21-1については、入側の上従動クロスヘッド21-1を省略し、上クロス従動用油圧シリンダー23-1が、直接、上作業ロールチョック3-1および上補強ロールチョック4-1を押圧動作してもよい。この場合、上作業ロールチョック3-1は、上クロス従動用油圧シリンダー23-1に接触し、圧延方向力を支える。同様に、図17に示したように、入側の下従動クロスヘッド22-1および出側の下駆動クロスヘッド22-2のうち、下クロス従動用油圧シリンダー23-2が配備されている方の、入側の下従動クロスヘッド22-1については、入側の下従動クロスヘッド22-1を省略し、下クロス従動用油圧シリンダー23-2が、直接、下作業ロールチョック3-2および下補強ロールチョック4-2を押圧動作してもよい。この場合、下作業ロールチョック3-2は、下クロス従動用油圧シリンダー23-2に接触し、圧延方向力を支える。また、図1においては、上作業ロール1-1および上補強ロール2-1と下作業ロール1-2および下補強ロール2-2とが、圧延機の駆動側と作業側のいずれかで水平面内を移動する、いわゆる片クロス圧延機の実施形態を示した。例えば、作業側で上作業ロール1-1および上補強ロール2-1のみを移動させ、駆動側では下作業ロール1-2および下補強ロール2-2のみを移動させる片クロス圧延機である。しかし、片クロス圧延機に限られず、両クロス圧延機でもよい。これにより、上作業ロール1-1と下作業ロール1-2が、これから圧延する金属板材に対して平行な面内で相対的に交差され、ペアクロスを行うことができる。ペアクロスによる板クラウン形状制御は、上作業ロール1-1と下作業ロール1-2の交差角を設定することにより、その制御量が決定される。交差角の設定は、圧延途中にはできないため、圧延開始前に行う。上作業ロール水平力検出ロードセル27-1、下作業ロール水平力検出ロードセル27-2の出力値により板曲がりの修正を行うことができる。上作業ロール水平力検出ロードセル27-2は、上作業ロールチョック3-1の出側側面に接しつつ出側の上クロスヘッド21-2に内臓される。下作業ロール水平力検出ロードセル27-2は、下作業ロールチョック3-2の出側側面に接しつつ出側の下駆動クロスヘッド22-2に内臓される。作業側と駆動側の圧延方向力が異なる場合は、これらのロードセル27-1、27-2が、板の曲がりを検出している。よって、これらのロードセルの検出値に基づいて、例えば、作業側と駆動側の圧下量の補正することによって、板の曲がりを修正できる。図4は本発明に係る圧延機の別の一例を示す側面図である。なお、前述した図1に示したペアクロス手段は、図4に示した圧延機にも同様に備えられている。図4中に、ペアクロス手段は示されているが、ペアクロス手段に関する説明は、図1に示した圧延機の場合と同じであるので、ここでは省略する。なお、図4のA-A線より上は、作業者側から見た図であり、A-A線より下は駆動側から見た図である。図4に示す圧延機は、上ロール系は図1と同じ構成であるが、下ロール系が異なる構成となっている。図1に示す圧延機は、下作業ロールにディクリースベンディング力を負荷する下ディクリースベンディング装置7-3、7-4を下補強ロールチョック4-2に配備している。それに対し、図4に示す圧延機は、下ディクリースベンディング装置7-3、7-4を、プロジェクトブロック5-1、5-2の下方に位置する専用のプロジェクトブロック5-3、5-4に配備している。ところで、図1に示す圧延機のように下ディクリースベンディング装置7-3、7-4を下補強ロールチョック4-2に配備すると、下補強ロール2-2を組み替える際にはディクリースベンディング装置の油圧配管を着脱しなければならない。つまり、着脱時には油圧配管内に微小な異物が混入する可能性が高い。このために、一般に高応答油圧制御のためのサーボバルブを採用することが困難となる上、フレキシブル配管を一部に採用しなければならない場合もある。したがって、固定配管やサーボバルブを採用した場合と比較すると、ロールベンディング装置の応答性は低くならざるを得ない。これに対し、図4に示す圧延機によれば、下補強ロール2-2を組み替える際に生じる上記問題を解決することができる。専用のプロジェクトブロックに配備する下ディクリースベンディング装置の油圧配管には高応答油圧制御のためのサーボバルブを採用でき、フレキシブル配管を使用せずに済むからである。このために、下補強ロール2-2の組み替えが容易になるとともに応答性の高いロールベンディング装置とすることができる。次に、本発明に係る圧延方法について説明する。図1、図4に示すように上ディクリースベンディング装置7-1、7-2を上補強ロールチョック4-1に配備した場合、上補強ロール2-1を組み替える際にはディクリースベンディング装置の油圧配管を着脱しなければならず、着脱時には油圧配管内に微小な異物が混入する可能性が高い。このため、一般に高応答油圧制御のためのサーボバルブを採用することが比較的困難となる。また、配管着脱を容易にするためにフレキシブル配管等のように柔構造かつ着脱自在な油圧配管を介してそれぞれの油圧制御弁に接続しなければならない。フレキシブル配管等の柔構造かつ着脱自在な油圧配管を採用する場合には、柔構造であるが故に油圧の変動を吸収し、または緩和してしまうこともある。したがって、上ディクリースベンディング装置7-1、7-2を上補強ロールチョック4-1に配備したような場合には、固定配管やサーボバルブを採用した場合と比較すると、ロールベンディング装置の応答性は低くならざるを得ない。ところで、ディクリースベンディング力は圧延荷重が負荷されていないアイドル時に負荷することができない。そのため、ディクリースベンディング力を適用する場合は、ロールバランスをとるアイドル状態から圧延開始までに、迅速にディクリースベンディング力を設定し、さらに圧延終了時に迅速にロールバランス状態に戻す必要がある。したがって、ロールベンディング力の変更を応答性に劣るディクリースベンディング装置による制御で実施すると、圧延材の先尾端において所定のディクリースベンディング力が負荷されずに形状不良部が長くなる可能性がある。本発明に係る圧延方法は上記課題を解決するものである。すなわち、上ディクリースベンディング装置7-1、7-2を上補強ロールチョック4-1に配備した本発明に係る圧延機を用いた圧延方法であって、当該圧延機に生じ得る上記課題を解決する圧延方法である。前記したように、上ディクリースベンディング装置7-1、7-2を上補強ロールチョック4-1に配備した圧延機においては、ディクリースベンディング装置の応答性が悪くなる場合がある。しかし、本発明に係る圧延機では、ハウジング9からその内側方向に突出するプロジェクトブロック5-1、5-2に、上インクリースベンディング装置6-1、6-2を配備する構造であるため、大容量大ストロークの上インクリースベンディング装置6-1、6-2とすることができる。しかもロール組み替え作業の度にインクリースベンディング装置の油圧配管を着脱する必要がないので、固定油圧配管やサーボバルブを採用することができ、これにより応答性の高いインクリースベンディング装置とすることができる。本発明に係る圧延方法は、板クラウン形状制御の目的で作業ロールにディクリースベンディング力を作用させる場合に、圧延開始時および圧延終了時のロールベンディング力の変更を、応答性の高いインクリースベンディング装置を用いて行い、ディクリースベンディング装置の応答性を補償するものである。図5は本発明に係る圧延方法の操作フローの一例を示す図である。つまり、応答性の高いインクリースベンディング装置とこれに比べてやや応答性の低いディクリースベンディング装置の操作フローを示す図である。また、図6にこの圧延方法における、一本の圧延材に対するロールベンディング力等の時系列変化を示す。図6は上から、圧延荷重、インクリースベンディング装置の出力、ディクリースベンディング装置の出力、それらの合力である作業ロールベンディング力の時系列変化を示している。以下、図5、6に基づいて説明する。まずは圧延開始前に、次に圧延する圧延材に対応する圧延中作業ロールベンディング力の設定値FRを演算出力する。ここではFRが負の値、すなわちディクリースベンディング力と演算されたものとする。なお、本発明では、インクリースベンディング力インクリース方向ロールを開く方向の力を正の値、ディクリースベンディング力ディクリース方向ロールを押し付ける方向の力を負の値とする。圧延開始前は、インクリースベンディング力とディクリースベンディング力の双方を作用させ、合力としてロールバランス力FBに相当するインクリース側のロールベンディング力が作業ロールチョックに作用するようにする。すなわち、圧延前のアイドル時には、インクリースベンディング装置出力をIB>0、ディクリースベンディング装置出力をDB<0とし、IBDBがロールバランス力FB>0として作用する。ロールバランス力FBは、空転状態においても電動機で駆動される作業ロールと従動となる補強ロールがスリップしない力として決められている。この時DBはディクリースベンディング装置のアクチュエータが作業ロールチョックから離れてしまわない程度の最小の油圧で設定すればよい。そして圧延開始前のあるタイミング時間軸上のa点において、圧延中作業ロールベンディング力FRを作用させるのに十分な所定の圧延中ディクリースベンディング装置出力DSをDS=FR-IRによって演算する。そして、ロールバランス力FBが一定となるように、DSおよびISを同時に出力する。ここで、IRは圧延中のインクリースベンディング装置出力であり、DSの絶対値が過大にならないように制御可能な最小値に近い値を予め決めておく。ISはISDS=FBとなるインクリースベンディング装置出力である。したがって、設定タイミングにおいては、合力としての作業ロールベンディング力はFBのままで実質的に変化しない。次に、圧延開始直後に、ディクリースベンディング力は一定値を保持しつつ、インクリースベンディング力を低下させ、合力として所定の圧延中作業ロールベンディング力FRが作業ロールチョックに作用するようにする。圧延する金属板材が圧延機に咬み込む前にインクリースベンディング力が低下すると、ロールギャップが閉じて金属板材を咬み込めなくなるからである。すなわち、圧延開始時時間軸上のb点において、インクリースベンディング装置出力をISからIRに変更する。このようにすることで応答の遅いディクリースベンディング装置出力はDSのままで、応答の速いインクリースベンディング装置の制御によって、合力としての作業ロールベンディング力をロールバランス力FB>0から圧延中作業ロールベンディング力FR<0に迅速に切り換えることができる。なお、圧延開始時bとは、圧延を開始した時点をさし、その検出は、例えば圧延機の圧延荷重測定用ロードセルによって検出される荷重が、予測圧延荷重の、30を超えた時とする方法で決めれば良い。そして、圧延終了直前に、ロールベンディング力を圧延開始前の状態に戻すため、合力としてロールバランス力FBに相当するロールベンディング力を作業ロールチョックに作用させ、圧延を終了する。インクリースベンディング装置の動作が遅れると、圧延機の金属板材の終端部が圧延機から抜けたとき、上下作業ロール同志が衝突するからである。すなわち、圧延終了時時間軸上のc点において、ディクリースベンディング装置出力はDSのままで応答の速いインクリースベンディング装置出力をIRからISに変化させる。このようにすることで、合力としての作業ロールベンディング力を圧延中作業ロールベンディング力FR<0からロールバランス力FB>0に迅速に切り換えることができる。なお、圧延終了時cとは、圧延終了時点をさし、その検出は、例えば圧延機の圧延荷重測定用ロードセルによって検出される荷重が、実績圧延荷重平均値の、60を下回ったタイミングとする方法で決めれば良い。好ましくは、50を下回ったタイミングとする方法で決めれば良い。そして圧延終了時cから、例えば、1~3秒経過した時点を作業完了タイミング時間軸上のd点とし、このタイミングで、インクリースベンディング装置出力をIBに、ディクリースベンディング装置出力をDBに変更する。この変更でも、合力としての作業ロールベンディング力はロールバランス力FBにほぼ維持される。図5、6に示すように、本発明に係る圧延方法では、圧延開始時および圧延終了時のロールベンディング力の変更を、応答性の高いインクリースベンディング装置を用いて行う。このために、比較的応答性の低いディクリースベンディング装置を配備せざるを得ない場合であっても、これを応答性の高いインクリースベンディング装置が補償するので、高応答かつ強力な板クラウン形状制御機能を付与することができる。さらに、圧延中に種々の要因外乱により圧延方向力が変化する場合であっても、高応答なインクリースベンディング装置で、最適な作業ロールベンディング力を維持するように迅速に制御することが可能である。また、本発明に係る圧延機は、前述したように、ペアクロスにより、板クラウン形状制御を強力に行うことができるが、それに加えて、圧延途中における板クラウン形状制御の調整も、この高応答かつ強力なインクリースベンディング装置で行うことができる。すなわち、本発明に係る圧延方法によれば、各パスの開始前に設定されるペアクロスの設定により、強力な板クラウン形状制御をすることができる。そして、それに加えて、圧延開始後も、圧延材入側板厚や圧延材温度等の圧延途中に変動する外乱に対して、強力なインクリースベンディング装置で、広範囲の作業ロールベンディング力を追加負荷することができる。この追加負荷により、広範囲に板クラウン形状制御を補償することが可能となる。その結果、良好な板クラウン形状を造り込むことが可能で、ひいては、製品品質および歩留を大きく改善することができる。図7はディクリースベンディング装置の応答性が低い場合特に反力が抜けると圧力が下がってしまう油圧特性を持つ場合のロールベンディング力等の時系列変化を示す図である。図6と同様に、図5に示すインクリースベンディング装置とディクリースベンディング装置の操作フローに従い一本の圧延材に対する圧延操業に伴うロールベンディング力等の時系列変化を示している。すなわち、図5、6の場合に比べてディクリースベンディング装置の応答速度が遅い場合の例を示している。タイミングbおよびcにおいて応答性の高いインクリースベンディング装置の出力が急激に変化するため、応答性の悪いディクリースベンディング装置の出力が変動する。その結果、合力としての作業ロールベンディング力は、タイミングbでFRに到達するのが遅れ、タイミングcでFBに到達するのが遅れることになる。図8に示す圧延方法は、この問題を解決するものである。図8は、応答性の高いインクリースベンディング装置と応答性の低いディクリースベンディング装置を有する場合の操作フローを示す図である。以下、当該図に基づいて説明する。図8に示す圧延方法では、ディクリースベンディング装置に設置したロードセルでディクリースベンディング力を、あるいは該装置につながる油圧配管内の油圧を常時測定し、この測定値に基づいてインクリースベンディング装置を制御する。すなわち、圧延前後は作業ロールベンディング力がロールバランス力FBとなるように、圧延中は作業ロールベンディング力がFRとなるように、インクリースベンディング装置の出力を、ディクリースベンディング力まはたディクリースベンディング装置の油圧に応じて制御する。なお、これ以外の制御は図5に示す圧延方法と同様である。図8に示す圧延方法で圧延することで、図9に示すように、ディクリースベンディング装置の出力の変動をインクリースベンディング装置が補償して、作業ロールベンディング力を最適に、高応答な制御を実現することができる。また、圧延中のディクリースベンディング力の測定や、油圧測定によるフィードバック制御をしなくても、ディクリースベンディング装置の出力の変動を予め予測し、それを補償するインクリースベンディング装置の出力を設定することでも、同様の効果を得ることができる。次に、本発明を実施例でさらに説明するが、実施例での条件は、本発明の実施可能性および効果を確認するために採用した一条件例であり、本発明は、この一条件例に限定されるものではない。本発明は、本発明の要旨を逸脱せず、本発明の目的を達成する限りにおいて、種々の条件を採用し得るものである。実施例1ペアクロス手段を有する図1の本発明に係る圧延機で、板幅3800mm、板厚20mmの鋼板を、板厚16mmに圧延した。この場合における、板クラウンの制御範囲を調査した。なお、この圧延機のロール幅は4700mmである。また、圧延条件は次のとおりである。圧延荷重:44.5MN4540tf作業ロールベンディング力:±3.4MN±350tf/チョックペアクロス角度:0.7°板クラウンの制御範囲を調査した結果を図15に示す。図15には、比較のために、図14に示した従来の圧延機で1.2~2.0MN120~200tf/チョックの作業ロールベンディング力を負荷したときの、板クラウンの制御範囲を調査した結果を付記した。従来の圧延機での圧延条件は、作業ロールベンディング力の大きさ以外は、本発明に係る圧延機での圧延条件と同一である。また、従来の圧延機では、ペアクロスを行っていない。板クラウンの制御範囲は、作業ロールベンディング効果、ペアクロス効果に分けて調査した。なお、図15に示した本発明に係る圧延機の作業ロールベンディング効果において、無地で示す部分は、インクリースベンディング効果、斜線で示す部分は、ディクリースベンディング効果を示す。また、圧延荷重を±9.8MNの範囲で変化させたときの、板クラウンの制御範囲の調査結果も付記した。圧延時において、圧延荷重は±9.8MNの範囲で変化し得る。したがって、作業ロールベンディング効果を評価する際、作業ロールベンディング効果が、圧延荷重を±9.8MNの範囲で変化させたときの、板クラウンの制御範囲を超えるかどうかか判断基準の1つとなるからである。また、±9.8MNの範囲で圧延荷重が変化しても板クラウンを制御できれば、金属板長手方向の板厚差が、従来の圧延機では得ることのできない大きさである差厚鋼板を製造することができるからである。図15から明らかなように、本発明に係る圧延機の作業ロールベンディング効果は、ペアクロス効果に匹敵することが確認できた。そして、本発明に係る作業ベンディング効果は、圧延荷重を±9.8MNの範囲で変化させたときの、板クラウンの制御範囲を超えていることを確認できた。一方、従来の圧延機の作業ロールベンディング効果は、本発明と比べて、約1/9であることを併せて確認できた。実施例1の圧延条件において、本発明に係る圧延機は、約950μmもの広範囲の板クラウン制御を、ペアクロス効果で得ることができる。それに加え、作業ロールベンディング効果が、ペアクロス効果と同等の約800μmという広範囲の板クラウン制御を圧延途中に追加することができる。したがって、本発明に係る圧延機は、ペアクロス効果による板クラウン形状制御に見合うだけの、圧延中のさまざまな外乱に容易に対応できることが確認できた。即ち、本発明に係る圧延機は、外乱の多い圧延環境においても、作業ロールベンディング力の追加負荷による板クラウンの広範囲の補償が可能である。したがって、ペアクロスを行っても、圧延される金属板材の板クラウンや形状に関する品質を向上させることが容易であることが確認できた。一方、従来の圧延機のように、作業ロールベンディング効果による板クラウン制御範囲が約80μmと大変狭いことは、圧延中における外乱への対応が難しいことを意味する。したがって、外乱の多い圧延環境においては、従来の圧延機は、ペアクロスを行うことは難しい。そして、その結果、従来の圧延機では、圧延される金属板材の板クラウンや形状に関する品質を向上させることが難しい。さらに、図15から明らかなように、本発明に係る圧延機では、ディクリースベンヂィング効果が大きいことも確認できた。実施例2ペアクロス手段を有する図1の本発明に係る圧延機で、板幅2200mm、板厚20mmの鋼板を、板厚16mmに圧延した。この場合における、板クラウンの制御範囲を調査した。なお、この圧延機のロール幅は4700mmである。圧延条件は次のとおりである。圧延荷重:25.7MN2630tf作業ロールベンディング力:±3.4MN/チョック±350tf/チョックペアクロス角度:0.7°板クラウンの制御範囲を調査した結果を図16に示す。図16には、比較のために、図14に示した従来の圧延機で1.2~2.0MN120~200tf/チョックの作業ロールベンディング力を負荷したときの、板クラウンの制御範囲を調査した結果を付記した。従来の圧延機での圧延条件は、作業ロールベンディング力の大きさ以外は、本発明に係る圧延機での圧延条件と同一である。また、従来の圧延機では、ペアクロスを行っていない。また、圧延荷重を±7.8MNの範囲で変化させたときの、板クラウンの制御範囲の調査結果も付記した。圧延時において、圧延荷重は±7.8MNの範囲で変化し得る。したがって、作業ロールベンディング効果を評価する際、作業ロールベンディング効果が、圧延荷重を±7.8MNの範囲で変化させたときの、板クラウンの制御範囲を超えるかどうかか判断基準の1つとなるからである。また、±7.8MNの範囲で圧延荷重が変化しても板クラウンを制御できれば、金属板長手方向の板厚差が、従来の圧延機では得ることのできない大きさである差厚鋼板を製造することができるからである。図16から明らかなように、本発明に係る圧延機の作業ロールベンディング効果は、ペアクロス効果よりも高い。これは、実施例2では、実施例1と比べて、ロール幅に対して板幅が小さいので、ペアクロス効果が低下するからである。そして、本発明に係る作業ベンディング効果は、圧延荷重を±7.8MNの範囲で変化させたときの、板クラウンの制御範囲を超えていることを確認できた。一方、従来の圧延機の作業ロールベンディング効果は、本発明に係る圧延機の作業ロールベンディング効果よりも著しく小さいことを確認できた。また、本発明に係る圧延機において、実施例2のように、ロール幅に対して板幅が小さい場合には、図15の斜線部に示すディクリースベンディング効果が、相対的に大きいことも併せて確認できた。