複数の電磁鋼板が積層されたロータコアであって、少なくとも軸方向の一端面に1以上の被係合部が形成されたロータコアと、前記ロータコアの中心に挿通されるロータシャフトであって、前記ロータコアの端部近傍に周方向に延びるカシメ溝が形成されたロータシャフトと、前記ロータシャフトに挿通される筒部と、前記筒部の端部から径方向外側に張り出すとともに前記ロータコアの端面を軸方向に押さえるフランジ部と、を備えた固定部材と、を備え、前記筒部は、前記シャフトに挿通後、前記カシメ溝にカシメられるカシメ部を備え、前記フランジ部は、前記シャフトに挿通後、前記被係合部に係合される係合部を備える、ことを特徴とする回転電機のロータ。請求項1に記載の回転電機のロータであって、前記被係合部は、前記ロータコアの端面に形成されたロータ側穴であり、前記係合部は、前記フランジ部のうち前記ロータ側穴に対応する位置に設けられ、前記フランジ部を前記ロータコアの端面側に押圧することで、その周縁が前記ロータ側穴に圧入されるバーリング孔である、ことを特徴とする回転電機のロータ。請求項1または2に記載の回転電機のロータであって、前記カシメ溝の表面には、ローレット加工が施されている、ことを特徴とする回転電機のロータ。しかし、この特許文献1の技術のように、カシメプレートのような固定部材を、シャフトに形成された周方向の溝にカシメる技術では、固定部材の周方向への回転は防止できないという問題がある。その結果、固定部材の軸力低下や、引き摺り損失の増加という問題を起こすことがある。すなわち、固定部材が周方向に回転すると、固定部材そのものが劣化する。かかる固定部材の劣化は、当然ながら、ロータコアを固定する軸力の低下の原因となる。また、軸力が低下すると、ロータコアを構成する積層電磁鋼板間に隙間が生じ、この隙間を介して軸芯油冷に用いられる冷却油がエアギャップに漏れ出ることがある。かかる冷却油の漏出は、引き摺り損失の増加を招き、回転電機の効率低下の要因となる。そこで、本発明では、回転電機の効率をより向上でき得るロータを提供することを目的とする。本発明の回転電機のロータは、複数の電磁鋼板が積層されたロータコアであって、少なくとも軸方向の一端面に1以上の被係合部が形成されたロータコアと、前記ロータコアの中心に挿通されるロータシャフトであって、前記ロータコアの端部近傍に周方向に延びるカシメ溝が形成されたロータシャフトと、前記ロータシャフトに挿通される筒部と、前記筒部の端部から径方向外側に張り出すとともに前記ロータコアの端面を軸方向に押さえるフランジ部と、を備えた固定部材と、を備え、前記筒部は、前記シャフトに挿通後、前記カシメ溝にカシメられるカシメ部を備え、前記フランジ部は、前記シャフトに挿通後、前記被係合部に係合される係合部を備える、ことを特徴とする。好適な態様では、前記被係合部は、前記ロータコアの端面に形成されたロータ側穴であり、前記係合部は、前記フランジ部のうち前記ロータ側穴に対応する位置に設けられ、前記フランジ部を前記ロータコアの端面側に押圧することで、その周縁が前記ロータ側穴に圧入されるバーリング孔である。他の好適な態様では、前記カシメ溝の表面には、ローレット加工が施されている。本発明によれば、固定部材の周方向への移動が効果的に防止されるので、引き摺り損失の増加が防止され、回転電機の効率がより向上される。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明の実施形態である回転電機10の概略構成図である。また、図2は、この回転電機10のうちロータコア22の端面付近の拡大図であり、図3は、図2のA方向視図である。ここで説明するモータおよび/またはジェネレータである回転電機10は、典型的には、ハイブリッド車に搭載されるが、その用途はハイブリッド車に限定されず、たとえば燃料電池車や電気自動車、他の電気機器に搭載されてもよい。回転電機10は、ロータ12と、ステータ14とに大別される。ステータ14は、リング状のステータコア16とステータコイル20とを有する。ステータコア16は、鉄または鉄合金などからなる電磁鋼板やダストコアなどから構成される。ステータコア16の内周面上には複数のティース部および該ティース部間に形成される凹部としてのスロット部が形成されており、各スロット部は、ステータコア16の内周側に開口するように設けられる。3つの巻線相であるU相、V相およびW相を含むステータコイル20は、スロット部に嵌り合うようにティース部に巻き付けられる。U相、V相およびW相は、互いに円周上でずれるように巻き付けられる。なお、U相、V相およびW相は、それぞれが互いに異なる1つのティース部に巻回されてもよいし、一部が互いにオーバーラップするようにそれぞれが複数のティース部に巻回されてもよい。ロータ12は、ステータ14と同心軸上に配置され、回転軸となる回転シャフト24と、当該回転シャフト24に固着されたロータコア22と、を有する。ロータコア22は、軸方向に延びる穴部が形成されており、当該穴部に永久磁石26が埋め込まれている。ロータコア22は、鉄または鉄合金などからなる電磁鋼板23を軸方向に積層してカシメ結合し、さらに、この積層体を一対のエンドプレート30で挟持することにより構成される。永久磁石26は、たとえば、ロータコア22の外周近傍にほぼ等間隔を隔てて配置される。回転シャフト24は、軸受部図示せずを介して回転電機10のケース図示せずに回転可能に取り付けられる。この回転シャフト24の外径は、ロータコア22の内径とほぼ一致しており、当該回転シャフト24にロータコア22が挿通される。また、回転シャフト24の内部には、冷却油が通過する冷媒路図示せずが形成されており、当該冷媒路を通じて供給された冷却油により、回転シャフト24およびロータコア22が冷却される。回転シャフト24のうち、ロータコア22の一端近傍には、径方向に張り出した当接部32が形成されている。回転シャフト24に挿通されたロータコア22の一端面は、この当接部32に押し当てられ、支持される。ロータコア22の他面側には、カシメリング40が配置される。カシメリング40は、ロータコア22を回転シャフト24に固定するための固定部材として機能するものである。このカシメリング40は、回転シャフト24に挿通される筒部42と、当該筒部42の上端から径方向外側に張り出すフランジ部44と、に大別される。このカシメリング40は、ロータコア22の他面を軸方向に押した状態で、回転シャフト24に強固に結合されることで、ロータコア22を回転シャフト24に固着する。本実施形態では、このカシメリング40の回転シャフト24への結合が、より強固で確実となるように、その結合形態を特殊なものとしている。以下、これについて詳説する。既述したとおり、本実施形態では、回転シャフト24内部に供給された冷却油で回転シャフト24およびロータコア22を冷却する軸芯油冷を採用している。また、ロータコア22を、軸方向に積層した複数の電磁鋼板23で構成している。かかる構成において、ロータコア22を軸方向に挟持する力、いわゆる軸力が低下すると、ロータコア22を構成する電磁鋼板23間に隙間が生じてしまうことがある。そして、かかる隙間から冷却油が、ロータ12とステータ14との間のエアギャップに漏れ出すと、引き摺り損失の増加、ひいては、回転電機10の効率低下を招くという問題があった。かかる問題を低減するために、従来技術の一部では、カシメリングを、回転シャフトにカシメ結合することが提案されていた。具体的には、回転シャフトに周方向に延びる溝を形成し、回転シャフトに挿通されたカシメリングの筒部を、当該溝内に向かって押し付ける。そして、この押し付けにより、筒部を、溝内に嵌りこむように塑性変形させることでカシメリングを回転シャフトにカシメ結合する技術が提案されている。かかる技術によれば、カシメリングの軸方向への移動が効果的に防止される。そして、結果として、ロータコアの電磁鋼板間の緩みをある程度防止できる。しかしながら、この従来技術では、カシメリング40の軸方向への移動は防止できるものの、周方向への移動が防止できない。カシメリング40が周方向に移動した際に、ロータコア22のエンドプレート30や回転シャフト24のカシメ溝25と擦れ合うと、カシメリング40が磨耗劣化する。そして、カシメリング40が劣化することで、カシメリング40に緩みやズレが生じ、ロータコア22を保持する軸力が低下し、上述したような、電磁鋼板23間の隙間形成や、引き摺り損失の増加という問題を招くことがあった。本実施形態では、こうした問題を低減するために、回転シャフト24に形成される周方向の溝を特殊形態とするとともに、カシメリング40を回転シャフト24だけでなく、ロータコア22のエンドプレート30にも結合させている。すなわち、本実施形態では、図2に示すように、回転シャフト24のうちロータコア22の他端面の近傍に、全周に亘って延びるカシメ溝25を形成している。このカシメ溝25は、従来技術と同様、カシメリング40の一部がカシめられる溝である。ただし、本実施形態のカシメ溝25は従来技術と異なり、その表面に、微小な凹凸網目状の切り込みが形成されるようにローレット加工を施している。カシメリング40を回転シャフト24に組み付ける際には、このカシメ溝25に、カシメリング40の筒部42の一部を、押しつけて塑性変形させ嵌め込むカシめる。このカシメ溝25に嵌め込まれる部分が、カシメ部46となる。ここで、既述したとおり、本実施形態では、カシメ溝25にローレット加工を施している。このカシメ溝25に筒部42をカシめると、カシメ溝25に嵌り込んだカシメ部46の表面に、カシメ溝25表面に形成された微小凹凸が食い込む。そして、この食い込みにより、カシメリング40の周方向への移動が効果的に防止される。また、本実施形態では、カシメリング40のフランジ部44にバーリング孔48を、ロータコア22のエンドプレート30にロータ側穴31をそれぞれ形成している。バーリング孔48は、フランジ部44に形成された円形の孔で、ロータコア22の端面の一部と係合する係合部として機能する。このバーリング孔48には、カシメリング40の組み付けに際して、バーリング加工が施される。すなわち、組み付け時には、このバーリング孔48にエンドプレート30に密着する方向図2における上向き方向の力を付与し、バーリング孔48の周縁を、ロータ12側に立ち上がらせるバーリング加工を行なう。ロータ側穴31は、カシメリング40に形成された係合部バーリング孔48に係合される被係合部として機能するものである。このロータ側穴31は、ロータコア22のエンドプレート30のうち、バーリング孔48と同心位置に設けられる円形の穴である。ロータ側穴31は、バーリング孔48よりも小径となっており、バーリング加工により立ち上がったバーリング孔48の周縁が圧入される。バーリング孔48の周縁が、このロータ側穴31に圧入されることで、カシメリング40がロータコア22に強固に結合される。また、バーリング孔48の周縁とロータ側穴31との間で係合関係が成立することで、カシメリング40の周方向への移動が効果的に防止される。つまり、本実施形態のようにカシメ溝25表面に微小凹凸を形成し、また、カシメリング40をロータコア22の端面に係合させることで、カシメリング40の周方向への移動が効果的に防止される。そして、これにより、カシメリング40の劣化が効果的に抑えられ、ひいては、ロータコア22を構成する電磁鋼板23間の隙間の形成、ひいては、引き摺り損失の増加を効果的に防止できる。ここで、上述したように、バーリング孔48をロータ側穴31に圧入させるためには、フランジ部44を、エンドプレート30に密着する方向に押圧することが必要となる。本実施形態では、この押圧のために新たな工程を追加するのではなく、従来から行なわれている工程を流用している。すなわち、バーリング孔48等を設けていない従来技術においても、各部品を押さえつけて軸力を出す為に、軸方向の荷重を付加する工程が必須であった。本実施形態では、この軸力確保のために従来から行なっていた押圧工程により、バーリング孔48の周縁をロータ側穴31に圧入させている。換言すれば、本実施形態によれば、カシメリング40エンドプレート30の形状さえ変更すれば、ロータ12の製造工程は変更しなくても、カシメリング40の劣化が効果的に抑えられたロータ12を得ることができる。なお、これまで説明した構成は一例であり、少なくとも、筒部42の一部が回転シャフト24に形成されたカシメ溝25にカシメられ、フランジ部44の一部がエンドプレート30の一部に係合するのであれば、他の構成であってもよい。例えば、本実施形態では、カシメ溝25の表面にローレット加工を施しているが、当該ローレット加工は省略されてもよい。ローレット加工を省略したとしても、フランジ部44の一部がエンドプレート30の一部に係合することで、カシメリング40の周方向への移動が効果的に防止され、引き摺り損失の悪化が効果的に防止される。また、本実施形態では、フランジ部44に形成されたバーリング孔48の周縁を、エンドプレート30に形成されたロータ側穴31に圧入することで、両者を係合させているが、両者が係合できるのであれば、他の形態でもよい。例えば、図4に示すように、エンドプレート30側に、バーリング孔48の周縁が圧入される穴に替えて、バーリング孔48に圧入される突起50を設けてもよい。この場合において、突起50は、バーリング孔48と同心位置に設けられ、バーリング孔48よりも僅かに大径の円柱形状である。組み付けの際には、カシメリング40のフランジ部44を軸方向に押圧することにより、突起50が、バーリング孔48の周縁を押し上げつつ、当該バーリング孔48に圧入される。そして、これにより、エンドプレート30とカシメリング40とが強固に結合され、カシメリング40の周方向への移動が防止される。また、本実施形態では、ロータコア22の一端は、回転シャフト24から突出形成される当接部32で支持する構成としているが、ロータコア22の両端にカシメリング40を設け、当該二つのカシメリング40でロータコア22を挟持するようにしてもよい。