ウェアリングがシリンダチューブに摺接してピストンを支持する流体圧シリンダのピストン軸受け構造であって、前記ウェアリングの一部が前記ピストンの収容溝に嵌合され、前記ウェアリングは、合い口を形成する合い口端部と、前記シリンダチューブに摺接するリング外周面と、少なくとも前記リング外周面に開口して前記ピストンと前記シリンダチューブの間における前記ウェアリングの両側を連通する圧力逃がし溝と、を有したことを特徴とする流体圧シリンダのピストン軸受け構造。前記圧力逃がし溝の溝底部は、前記ピストンの外周面より前記ピストンの径方向外側に突出したことを特徴とする請求項1に記載の流体圧シリンダのピストン軸受け構造。前記圧力逃がし溝は、前記ピストンの中心軸について前記合い口に対して反対側に配置されたことを特徴とする請求項1または2に記載の流体圧シリンダのピストン軸受け構造。前記圧力逃がし溝は、前記ピストンの中心軸に対して傾斜して延びる二つの溝側部を有し、前記二つの溝側部が前記ピストンの中心軸方向について対向するように形成されたことを特徴とする請求項1から3のいずれか一つに記載の流体圧シリンダのピストン軸受け構造。しかしながら、このような従来のピストン軸受け構造にあっては、流体圧シリンダの作動状態によっては、ウェアリングの温度上昇によって熱膨張し、各合い口端部が互いに接し、合い口が閉じる可能性がある。こうして、合い口が閉じた場合には、ピストンとシリンダチューブの間においてウェアリングの両側に生じる圧力差が増大し、ウェアリングの一部がピストンの収容溝からはみ出す変形を起こす可能性がある。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたものであり、ウェアリングの一部がピストンの収容溝からはみ出す変形を抑えられる流体圧シリンダのピストン軸受け構造を提供することを目的とする。本発明は、ウェアリングがシリンダチューブに摺接してピストンを支持する流体圧シリンダのピストン軸受け構造であって、ウェアリングの一部がピストンの収容溝に嵌合され、ウェアリングは、合い口を形成する合い口端部と、シリンダチューブに摺接するリング外周面と、少なくともリング外周面に開口してピストンとシリンダチューブの間におけるウェアリングの両側を連通する圧力逃がし溝と、を有するものとした。本発明によると、ウェアリングの熱膨張等によって合い口が閉じる流体圧シリンダの作動状態にて、圧力逃がし溝によってピストンとシリンダチューブの間におけるウェアリングの両側が連通されることにより、ウェアリングの両側に圧力差が生じることを抑えられる。これにより、ウェアリングの一部がピストンの収容溝からはみ出す変形を起こすことが防止され、ウェアリングの軸受機能が維持される。以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1は、流体圧シリンダ油圧シリンダ1の一部を示す縦断面図である。この流体圧シリンダ1は、例えば建設機械、作業機械、他の機械、設備等の負荷を駆動するアクチュエータとして用いられる。流体圧シリンダ1は、作動流体として、オイルを用いるが、オイルの代わりに例えば水溶性代替液等の作動液液体、あるいは作動ガス気体を用いても良い。流体圧シリンダ1は、円筒状のシリンダチューブ2と、このシリンダチューブ2の内側に摺動可能に収められるピストン3と、このピストン3に連結されるピストンロッド7図4参照と、シリンダチューブ2に対してピストンロッド7を摺動可能に支持する図示しないシリンダヘッドとを備える。シリンダチューブ2、ピストンロッド7、ピストン3、シリンダヘッド等は、ピストン3の中心軸Pについて同軸上に配置される。流体圧シリンダ1は、シリンダチューブ2の内側がピストン3によってロッド側の流体圧室5とエンド側の流体圧室6とに仕切られる。ロッド側の流体圧室5とエンド側の流体圧室6は、図示しない配管を介して流体圧ユニットに連通する。複動式の流体圧シリンダ1は、流体圧ユニットから供給される加圧作動流体がエンド側の流体圧室6に導入されることによって伸長作動する一方、加圧作動流体がロッド側の流体圧室5に導入されることによって収縮作動する。ピストン本体10の外周とシリンダチューブ2の内周面2iの間に、図1において上から順にウェアリング20、シールリング19、ウェアリング20が介装される。ピストン本体10の外周面10oには、各ウェアリング20が収容される2つの収容溝12と、シールリング19とOリング18が収容される1つの収容溝13とが形成される。収容溝12、13は、矩形の断面形状を持ち、環状に形成される。シールリング19は、その背後に介装されたOリング18の弾性復元力によって押圧され、その外周面19oが全周に渡ってシリンダチューブ2の内周面2iに摺接し、ロッド側の流体圧室5とエンド側の流体圧室6との間を密封する。ウェアリング20は、例えばテフロン登録商標に代表されるフッ化炭素樹脂等の樹脂材によって形成される。ウェアリング20は、シリンダチューブ2の内周面2iに摺接し、ピストン3をシリンダチューブ2に対して摺動可能に支持する軸受機能を果たす。図2は、ウェアリング20の斜視図である。ウェアリング20は、合い口21を有するリング状に形成される。ウェアリング20は、合い口21を拡げた状態で収容溝12に嵌め込まれ、収容溝12からピストン3の外径方向に突出する部位を有する。ウェアリング20は、矩形の断面形状を持ち、内周面20i、リング外周面20o、両リング端面20jを有する。内周面20iとリング外周面20oは、それぞれ中心軸Pについて同心円筒面状に形成される。両リング端面20jは、それぞれ中心軸Pについて直交する平面状に形成される。ウェアリング20は、合い口21を形成する一対の合い口端部21mを有する。合い口端部21mはその端面が中心軸Pについて傾斜するテーパ状に形成される。ウェアリング20は、外側に開こうとする弾性復元力によってその各合い口端部21mが互いに離れて合い口21を画成する。図2のaに示すように、合い口21が開いている状態では、ピストン3とシリンダチューブ2の間におけるウェアリング20の両側を連通され、作動流体が合い口21を通り、ウェアリング20によって作動流体が閉じ込められることがない。ところで、流体圧シリンダ1の作動状態によっては、ウェアリング20の温度上昇によって熱膨張し、図2のbに示すように、各合い口端部21mが互いに接し、合い口21が閉じる可能性がある。従来のウェアリングにあっては、合い口が閉じた場合に、ピストンとシリンダチューブの間においてウェアリングの両側に生じる圧力差が増大し、ウェアリングの一部がピストンの収容溝からはみ出す変形を起こして、ウェアリングの軸受機能が損なわれる可能性がある。本発明は、これに対処してなされたものであり、ウェアリング20に圧力逃がし溝22を形成し、この圧力逃がし溝22によってピストン3とシリンダチューブ2の間におけるウェアリング20の両側が連通されることにより、ウェアリング20の両側に圧力差が生じないようにする。圧力逃がし溝22は、収容溝12からピストン3の外径方向に突出する部位に開口してピストン3とシリンダチューブ2の間におけるウェアリング20の両側を連通する構成とする。図3のaは、ウェアリング20の一部を示す平面図であり、bは、同じくウェアリング20の一部を示す正面図である。圧力逃がし溝22は、ウェアリング20のリング外周面20oと両リング端面20jに渡って開口する。図3のaに示すように、圧力逃がし溝22は、互いに略平行に対峙する二つの溝側部22bと、この溝側部22bに略直交する溝底部22aとを有する、略矩形の断面形状を持つ。ウェアリング20がシリンダチューブ2に組み付けられた状態にて、圧力逃がし溝22の底部半径ピストン3の中心軸Pからから溝側部22bまでの距離R2は、ピストン3の外周半径ピストン3の中心軸Pからピストン本体10の外周面10oまでの距離R3より大きく形成される。圧力逃がし溝22の深さHは、ウェアリング20の収容溝12からピストン3の外径方向に突出する距離Lより小さく形成される。これにより、圧力逃がし溝22の溝底部22aは、ピストン3ピストン本体10の外周面10oよりピストン3の外径方向に突出する。図3のbに示すように、圧力逃がし溝22は、ピストン3の中心軸Pと略平行に延びるように形成される。圧力逃がし溝22は、ピストン3の中心軸Pについて合い口21に対して反対側に配置される。換言すると、圧力逃がし溝22は、合い口21との間にピストン3の中心軸Pが位置するように形成される。流体圧シリンダ1のピストン軸受け構造は、以上のように構成される。上記構成に基づき、ウェアリング20の熱膨張によって合い口21が閉じた流体圧シリンダ1の作動時にも、圧力逃がし溝22がピストン3とシリンダチューブ2の間においてウェアリング20の両側を連通するため、ウェアリング20の両側に圧力差が生じることを抑えられる。これにより、ウェアリング20の一部が収容溝12からはみ出す変形を起こすことが防止され、ウェアリング20の軸受機能が維持される。図4に示す試験装置30は、流体圧供給装置31から供給される加圧作動流体によって流体圧シリンダ1を図中矢印で示すように伸縮作動させるとともに、アクチュエータ32によって流体圧シリンダ1に図中矢印で示すように横荷重を所定の時間間隔をもって付与するものである。この試験装置30を用いて以下の条件にて耐久試験を行った。横荷重...9810N摺動速度...25m/min摺動ストローク...1000mm摺動サイクル...4minの荷重負荷と1minの除荷の繰り返し温度...50±5°C流体圧シリンダの内圧...34.3MPaこの耐久試験を行った結果、本発明の流体圧シリンダ1は、摺動距離が2000kmを超えてもウェアリング20は破損することなく、正常に作動することが確認された。これに対して、ウェアリングが圧力逃がし溝を持たない従来装置は、摺動距離が1000kmを超えるとウェアリングが破損することが確認された。以下、本実施形態の要旨と作用、効果を説明する。本実施形態では、ウェアリング20がシリンダチューブ2に摺接してピストン3を支持する流体圧シリンダ1のピストン軸受け構造であって、ウェアリング20の一部がピストン3の収容溝12に嵌合され、ウェアリング20は、合い口21を形成する合い口端部21mと、シリンダチューブ2に摺接するリング外周面20oと、少なくともリング外周面20oに開口してピストン3とシリンダチューブ2の間におけるウェアリング20の両側を連通する圧力逃がし溝22と、を有する構成とする。上記構成に基づき、ウェアリング20の熱膨張等によって合い口21が閉じる作動状態にて、圧力逃がし溝22によってピストン3とシリンダチューブ2の間におけるウェアリング20の両側が連通されることにより、ウェアリング20の両側に圧力差が生じることを抑えられる。これにより、ウェアリング20の一部が収容溝からはみ出す変形を起こすことが防止され、ウェアリング20の軸受機能が維持される。本実施形態では、圧力逃がし溝22の溝底部22aがピストン3の外周面10oよりピストン3の径方向外側に突出する構成した。上記構成に基づき、流体圧シリンダ1に働く横荷重によってウェアリング20の圧力逃がし溝22が開口する部位がピストン3とシリンダチューブ2の間にて圧縮される作動時にも、圧力逃がし溝22の溝底部22aがピストン3の外周面10oよりピストン3の外径方向に突出することにより、ピストン3の外周面10oがシリンダチューブ2に直接当たることを防止できる。なお、ウェアリング20がピストン3とシリンダチューブ2の間にて圧縮される荷重が小さい場合には、圧力逃がし溝22の溝底部22aがピストン3の外周面10oよりピストン3の径方向内側に位置するように形成しても良い。本実施形態では、圧力逃がし溝22は、ピストン3の中心軸Pについて合い口21に対して反対側に配置される構成とした。上記構成に基づき、流体圧シリンダ1に働く横荷重によってウェアリング20の合い口21が開口する部位がピストン3とシリンダチューブ2の間にて圧縮される作動時に、ウェアリング20の圧力逃がし溝22が開口する部位がピストン3とシリンダチューブ2の間にて圧縮されず、圧力逃がし溝22の開口面積が十分に確保される。逆に、ウェアリング20の圧力逃がし溝22が開口する部位がピストン3とシリンダチューブ2の間にて圧縮される作動時に、ウェアリング20の合い口21が開口する部位がピストン3とシリンダチューブ2の間にて圧縮されず、合い口21の開口面積が十分に確保される。これにより、流体圧シリンダ1に働く横荷重の方向によらず、圧力逃がし溝22と合い口21によってピストン3とシリンダチューブ2の間におけるウェアリング20の両側が連通されることにより、ウェアリング20の両側に圧力差が生じることを抑えられる。なお、圧力逃がし溝22は、ピストン3の中心軸Pについて合い口21に対して反対側に限らず、他の部位に形成しても良い。次に図5に示す他の実施形態を説明する。図5のaは、ウェアリング20の一部を示す平面図であり、bは、同じくウェアリング20の一部を示す正面図である。図5のaに示すように、圧力逃がし溝23は、互いに略平行に対峙する二つの溝側部23bと、この溝側部23bに略直交する溝底部23aとを有する、略矩形の断面形状を持つ。図5のbに示すように、圧力逃がし溝23は、ピストン3の中心軸Pに対して傾斜して延びる二つの溝側部23bを有し、二つの溝側部23bがピストン3の中心軸P方向について対向するように形成される。上記構成に基づき、二つの溝側部23bがピストン3の中心軸P方向について対向する部位では、ウェアリング20のシリンダチューブ2に対する接触部分がシリンダチューブ2の周方向についてオーバラップしている。すなわち、ウェアリング20のシリンダチューブ2に対する接触部分がシリンダチューブ2の周方向について途切れることがなく、ウェアリング20の軸受け機能を高められる。そして、圧力逃がし溝23の開口縁部にてシリンダチューブ2に対する面圧が高まることを抑えられ、ウェアリング20の耐久性を高められる。他の実施形態として、図6に示すように、二つの圧力逃がし溝24、25を並んで形成しても良い。これにより、圧力逃がし溝24、25の開口幅を小さくすることと、圧力逃がし溝24、25の開口面積を確保することが両立される。圧力逃がし溝24、25の開口幅を小さくすることにより、ウェアリング20の軸受け機能を高められる。他の実施形態として、図7に示すように、圧力逃がし溝26は、略半円形の断面形状を持つ構成としても良い。これにより、圧力逃がし溝26の開口縁部の剛性を高められることと、圧力逃がし溝26の開口面積を確保することが両立される。圧力逃がし溝26の開口縁部の剛性を高められることにより、ウェアリング20の軸受け機能を高められる。他の実施形態として、図8に示すように、圧力逃がし溝26は、略三角形の断面形状を持つ構成としても良い。これにより、圧力逃がし溝26の開口縁部の剛性をさらに高められ、ウェアリング20の軸受け機能を高められる。本発明は上記の実施形態に限定されずに、その技術的な思想の範囲内において種々の変更がなしうることは明白である。