"掘削方向の前端が開口し、かつ、中空である鋼管杭であって、外径寸法が一定である定径部と、前記前端に向かって内形寸法及び外形寸法が漸次小さくなる先端部とを備え;前記先端部の外周面に、前記前端から後端に向かって一部または全体に延在し、かつ、前記先端部の半径方向外方に突出する突起が設けられている;ことを特徴とする鋼管杭。前記突起が、前記先端部の前記外周面の周方向に間隔をあけて複数設けられていることを特徴とする請求項1に記載の鋼管杭。前記突起の前記後端側が前記定径部及び前記先端部の回転方向の後方になるように、前記突起が傾斜していることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の鋼管杭。前記突起が前記先端部の中心軸線に対して周方向に傾斜して配置され、前記中心軸線に直角な面と前記突起の延在方向の中心軸線とのなす角が、20°~70°であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の鋼管杭。前記突起が、前記定径部の外形寸法よりも、前記先端部の前記半径方向の内側に位置するように、前記突起の高さが規定されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の鋼管杭。前記前端の周方向に間隔をあけて掘削ビットが複数設けられていることを特徴とする請求項2に記載の鋼管杭。前記突起の下端が、前記掘削ビットの上面の直上に位置していることを特徴とする請求項6に記載の鋼管杭。前記掘削ビットが、前記定径部の外形寸法よりも、前記先端部の前記半径方向の内側に配置されていることを特徴とする請求項6に記載の鋼管杭。前記定径部の外形寸法に対する前記先端部の長さ方向の高さ寸法の比が、0.3~5.5であることを特徴とする請求項1に記載の鋼管杭。前記定径部の外径寸法に対する前記前端の外径寸法の比が、0.60~0.95であることを特徴とする請求項1に記載の鋼管杭。前記先端部に、前記前端から突出し前記掘削方向に向かって尖った尖り部が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の鋼管杭。請求項1に記載の鋼管杭を用いた鋼管杭の施工方法であって、前記鋼管杭に回転力および押込み力を付与する回転圧入工法によって地盤に圧入する際に、前記突起により前記地盤をせん断破壊しながら前記鋼管杭を圧入することを特徴とする鋼管杭の施工方法。硬質地盤を含む地盤に前記鋼管杭を回転圧入することを特徴とする請求項12に記載の鋼管杭の施工方法。施工途中において、地中で前記鋼管杭を回転させながら、あるいは回転を加えずに、または、それらを組合せながら上下動させることで、前記鋼管杭内の土の高さを下げることを特徴とする請求項12に記載の鋼管杭の施工方法。前記鋼管杭の前記先端部を支持層内において最終的に打止める際に、前記鋼管杭を逆回転して、前記突起により前記先端部の外周面付近の土を下方に押し込むことを特徴とする請求項12に記載の鋼管杭の施工方法。杭を回転圧入施工によって地中に貫入させる際、貫入深度が大きくなるに従い、管内閉塞土の抵抗が大きく発生するため、高い押込み力回転力が必要となる。ここで、押込み力とは、杭を地中の貫入方向に押し下げるために加える力を指す。また、回転力は、杭を回すために加える力を指す。杭を回転圧入する押込み力を確保するためには、反力が必要となり、反力を確保するためには、回転圧入施工機にカウンタウェイトを設置したり、アンカー等を設けたりすることが必要となる。これらの輸送費や作業費、材料費などが必要となり、杭の施工コストが増加することになる。また、押込み力を確保するためには、回転圧入施工機も大能力化大型化することになるので、杭施工コストを一段と増加させることになる。さらに、杭の推進力を獲得するために、杭に推進用の螺旋翼あるいは羽根などの治具を取付けると、加工費および取付け費用や材料費が掛かり、さらには、軟弱地盤の施工においては、逆に、螺旋翼あるいは羽根の間隔で、施工速度が制限されてしまうため、施工速度の低下に繋がる。また、既成杭を支持層に貫入後、より高い支持力を獲得するために、既成杭の先端を確実に閉塞させる工法がある。この方法では、杭先端の土を完全に排除した後、コンクリートを打設したり、杭先端にセメントミルクを注入して根固め部を造成したりする必要がある。また、先端が開口し、その杭先端部に掘削ビットを設けたビット付き開端杭では、回転圧入施工時には開端杭の地中への貫入量に伴い、管内に土が流入し、堆積する。これにより、杭の先端部の閉塞度合が高まり、杭圧入時の抵抗の原因となる。前記の杭先端の閉塞は、管内に流入した砂や粘土や石といった地盤を構成する材料と、杭内側の内周面との摩擦によって生じる。特に、杭回転圧入施工時に問題となるのは、杭を地中の貫入方向に押し込む押込み力である。これは、杭回転圧入施工時においては、反力を、通常、錘や施工用の機械自体の自重で得るため、反力を大きくするためには、錘が多く必要になり不経済である。回転方向の力は、反力を反力獲得用の棒状の治具等で他の重機などに当てるなどして取ることができるため、問題になることは少ない。外径が一定の定径部に螺旋状に突起を設けた杭の場合には、杭を回転圧入して施工したときに、定径部の部分に設けた螺旋状の突起が、杭の外周面部分の周囲地盤を乱す。これにより、鋼管杭の周面と周囲地盤との杭周面摩擦抵抗が低減する可能性がある。そのため、支持杭に属する杭であっても、定径部の外周面側の地盤を極力乱さないようにすることにより、杭先端支持力と、定径部の周面摩擦抵抗との両方を期待することができる。また、杭軸方向の全長にテーパー状の外周面を有する杭の場合には、杭の製作コストが高くなると共に、杭施工装置も特殊になり、施工が煩雑になる。また、施工杭におけるテーパー状の外周面の周方向に螺旋状に数周に亘って推進ピッチとなるように螺旋状突起を設けた場合には、杭回転圧入時におけるテーパー状の外周面付近の土の流れは、螺旋状突起にガイドされるように土は流れる。螺旋状突起により積極的に、土をせん断破壊するものではないため、テーパー外周面と土との付着を低減することが困難になる。この場合には、テーパー状の外周面部分の平面投影面積が大きくなるほど、押し込み力が大きくなり、また、テーパー状の外周面部分に土が付着することによる抵抗も大きくなる。前記のような杭全長に亘ってテーパー状の外周面を設けたテーパー杭の欠点を解消する技術として、杭の先端部のみにテーパー状の外周面及びテーパー状の内周面を設けた鋼管杭とする発明が本出願人によって出願されている。このように、鋼管杭の先端にテーパー状の外周面及びテーパー状の内周面を備えたテーパー状部分を設けることで、管内土と杭内周面との摩擦による抵抗を軽減する。これにより、管内に侵入した土砂と鋼管の内側との摩擦により発生する抵抗、いわゆる管内閉塞抵抗を低減することができる。また、テーパー状部分により、杭底面の投影面積が増加し、地盤に対して抵抗するため、容易に高い支持力を得ることができる。特に地盤の拘束圧の高い深い支持層や硬い岩盤層では,テーパー状部分の底面投影面積の部分で高い圧縮荷重を負担できる。また、先端が開口している通常のストレートな鋼管杭よりも高い支持力を発揮することができる。ただし、先端テーパー状部分を有する鋼管杭では、その先端テーパー状部分は、杭施工時には、前記の先端テーパー状部分が地盤と直接角度をもって接触するため、テーパー状部分に高い荷重が発生する。高い荷重が発生したまま先端テーパー状部突起付きの鋼管杭を回転することで、先端テーパー状部分の鋼材の板厚が摩耗により減少したり、変形を生じたりする恐れがある。また、先端テーパー状部分の荷重は、大きな抵抗が生じるため、施工機械の能力をさらに小さくして施工可能とするためには、さらに抵抗の低減が望まれる。回転圧入施工により杭を施工する場合には、杭を地中の貫入方向に押し込む押込み力を小さくすることができると、杭一本当たりの施工コストの低減を図ることができる。したがって、多数本の杭が地盤に回転圧入されるため、トータルの施工コストを格段に低減する上で、杭一本当たりの施工コストを低減させることが重要になる。本発明は、杭の押し込み力を低減することが可能な鋼管杭およびその施工方法の提供を目的とする。本発明は、上記課題を解決して係る目的を達成するために以下の手段を採用した。すなわち、1本発明の一態様に係る鋼管杭は、掘削方向の前端が開口し、かつ、中空である鋼管杭であって、外径寸法が一定である定径部と、前記前端に向かって内形寸法及び外形寸法が漸次小さくなる先端部とを備え;前記先端部の外周面に、前記前端から後端に向かって一部または全体に延在し、かつ、前記先端部の半径方向外方に突出する突起が設けられている。2上記1に記載の鋼管杭は、前記突起が、前記先端部の前記外周面の周方向に間隔をあけて複数設けられていることが好ましい。3上記1または2に記載の鋼管杭では、前記突起の前記後端側が前記定径部及び前記先端部の回転方向の後方になるように、前記突起が傾斜していることが好ましい。4上記1または2に記載の鋼管杭では、前記突起が前記先端部の中心軸線に対して周方向に傾斜して配置され、前記中心軸線に直角な面と前記突起の延在方向の中心軸線とのなす角が、20°~70°であることが好ましい。5上記1または2に記載の鋼管杭では、前記突起が、前記定径部の外形寸法よりも、前記先端部の前記半径方向の内側に位置するように、前記突起の高さが規定されていることが好ましい。6上記2に記載の鋼管杭では、前記前端の周方向に間隔をあけて掘削ビットが複数設けられていることが好ましい。7上記6に記載の鋼管杭では、前記突起の下端が、前記掘削ビットの上面の直上に位置していることが好ましい。8上記6に記載の鋼管杭では、前記掘削ビットが、前記定径部の外形寸法よりも、前記先端部の前記半径方向の内側に配置されていることが好ましい。9上記1に記載の鋼管杭では、前記定径部の外形寸法に対する前記先端部の長さ方向の高さ寸法の比が、0.3~5.5であることが好ましい。10上記1に記載の鋼管杭では、前記定径部の外径寸法に対する前記前端の外径寸法の比が、0.60~0.95であることが好ましい。11上記1に記載の鋼管杭では、前記先端部に、前記前端から突出し前記掘削方向に向かって尖った尖り部が設けられていることが好ましい。12上記1に記載の鋼管杭を用いた鋼管杭の施工方法であって、前記鋼管杭に回転力および押込み力を付与する回転圧入工法によって地盤に圧入する際に、前記突起により前記地盤をせん断破壊しながら前記鋼管杭を圧入することが好ましい。13上記12に記載の鋼管杭の施工方法では、硬質地盤を含む地盤に前記鋼管杭を回転圧入することが好ましい。14上記12に記載の鋼管杭の施工方法では、施工途中において、地中で前記鋼管杭を回転させながら、あるいは回転を加えずに、または、それらを組合せながら上下動させることで、前記鋼管杭内の土の高さを下げることが好ましい。15上記12に記載の鋼管杭の施工方法では、前記鋼管杭の前記先端部を支持層内において最終的に打止める際に、前記鋼管杭を逆回転して、前記突起により前記先端部の外周面付近の土を下方に押し込むことが好ましい。まず、鋼管杭には、その前端が閉塞している閉端杭と、前端が開口している開端杭とがあり、本発明は、前端が開口している開端杭に属する。また、鋼管杭には、支持層まで打ち込まないで周面摩擦力を主に発揮させて支持力を期待する摩擦杭と、支持層に打ち込んで先端部での支持力を主に発揮させて支持力を期待する支持杭とがあり、本発明は、鋼管杭を支持層に打ち込んで先端部での支持力を発揮させて支持力を期待する支持杭に属する。上記1に記載の鋼管杭によれば、内形寸法及び外形寸法が漸次小さくなるテーパー状の先端部に、単に、突起を設けるだけの簡単な構成で、突起により杭を地中に施工する時において、先端部の摩耗及び変形を抑制することができる。また、鋼管杭の施工時における施工荷重を低減することが可能になり、施工機械の能力を抑えることができる。場合によっては、施工機械の小型化が可能になる施工コストの安価な鋼管杭とすることができる等の効果が得られる。また、先端部がテーパー状であるため、本鋼管杭は、内周面の摩擦による抵抗を軽減して施工性の向上を図ることができる。また、テーパー状の先端部により、杭の底面の投影面積が増加し、地盤に対して抵抗するため、容易に高い支持力を得ることができる。また、拘束圧が高い、支持層が深い、あるいは、岩盤層が硬いなどの地盤では、テーパー状の先端部底面投影面積の部分で高い圧縮荷重を負担できるため、通常のストレートな開口を有する鋼管杭定径部のみを有する鋼管杭よりも高い支持力を発揮することができる。通常、打ち込み杭などで、杭の前端での支持力を発揮させるために、杭の前端を閉塞させる必要がある。例えば、先端が開口している打ち込み杭の場合、杭先端を閉塞させるためには、支持層に杭を一定以上貫入させる必要がある。しかしながら、本鋼管杭は、テーパー状の先端部を有しているので、杭の前端の支持力を高めることができる。この結果、杭の前端での支持力の発現のために杭の前端面を閉塞させる必要はなく、小さい貫入量でも、支持力の獲得が可能であり、また施工時間の短縮などが可能である等の効果が得られる。上記2に記載の鋼管杭によれば、前記突起が、先端部の周方向に間隔をおいて複数設けられているので、間隔をおいて設けられた突起により、テーパー状の先端部の摩耗及び変形の一層の抑制を図ることができる等の効果が得られる。上記3に記載の鋼管杭によれば、前記突起の後端側が、定径部及び先端部の回転方向の後方になるように、突起が傾斜しているので、掘削されたテーパー状の先端部の外周面側を上に向かって流れる掘削土ずり、あるいは、突起によりせん断破壊される土砂をスムースに突起が傾斜した方向に沿って案内して流すことができる等の効果が得られる。上記4に記載の鋼管杭によれば、先端部の中心軸線に直角な面と前記突起の延在方向の中心軸線とのなす角が、20°~70°とされているので、突起による適度な土のせん断破壊作用あるいは案内作用を発揮することができる等の効果が得られる。上記5に記載の鋼管杭によれば、突起が、定径部の外形寸法よりも、先端部の半径方向の内側に位置するように、突起の高さが規定されているので、突起により、土を乱す範囲が少なくなる。したがって、外周面の摩擦の低減を抑制することができる等の効果が得られる。上記6に記載の鋼管杭によれば、先端部の前端に掘削ビットを複数備えているので、地盤が硬質地盤であっても、容易に掘削して回転し、地盤に貫入することができる等の効果が得られる。上記7に記載の鋼管杭によれば、突起の下端が、掘削ビットの上面の直上に位置しているので、掘削ビットによりテーパー状の先端部の外周面側に沿って流れる掘削された土ずりを突起により確実に案内することができる等の効果が得られる。上記8に記載の鋼管杭によれば、掘削ビットが、定径部の外形寸法よりも、先端部の半径方向の内側に配置されているので、ストレートな鋼管杭に比べて、回転圧入する鋼管杭の平面外径が小さくなるので、小型化を図ることができる。さらには、掘削外径が小さくなる分、掘削量が少なく、施工性を向上させることができる効果が得られる。上記9に記載の鋼管杭によれば、定径部の外形寸法に対する前記先端部の長さ方向の高さ寸法の比が0.3~5.5であるので、軟弱地盤においては、ストレートな鋼管杭定径部のみの鋼管杭に比べて、鋼管杭の内周面の摩擦による抵抗を軽減して施工性の向上を図ることができる。さらには、支持層においては、少ない貫入量で高い支持力を発揮することができる効果が得られる。上記10に記載の鋼管杭によれば、定径部の外径寸法に対する前端の外径寸法の比、すなわち、鋼管杭の縮径率が、0.60~0.95の範囲であるので、ストレートな鋼管杭を施工する場合に比べて、回転圧入施工機におけるカウンタウェイトを少なくすることができる。また、杭施工機械の小型化を図ることができると共に中間層における施工性の向上を図ることができる。さらには、支持層における貫入量の低減を図りながら支持力の増大を図ることが可能な鋼管杭とすることができる効果が得られる。上記11に記載の鋼管杭によれば、先端部に、前端から突出し掘削方向に向かって尖った尖り部を設けたので、地盤を掘削しながら効率よく施工することが可能な鋼管杭とすることができる効果が得られる。上記12に記載の鋼管杭の施工方法によれば、上記1のテーパー状の先端部を有する鋼管杭を、鋼管杭に回転力および押込み力を付与する回転圧入工法によって地盤に圧入するので、施工コストを低減して施工することができる。また、ストレートな鋼管杭定径部のみの鋼管杭に比べて、支持層に対する貫入量が少なくても、高い支持力を有する基礎杭を施工性よく、低コストで施工することができる効果が得られる。さらには、例えば掘削ビットを有する鋼管杭を用いることにより、より効率良く鋼管杭を施工することができる。上記13に記載の鋼管杭の施工方法によれば、上記1のテーパー状の先端部を有する鋼管杭を、硬質地盤を含む地盤に回転圧入するので、硬質地盤を含む地盤であっても、低コストで施工することができる。また、硬質地盤の支持層に貫入させる場合には、ストレートな杭に比べて、支持層に対する貫入量が少なくても、高い支持力を有する基礎杭を施工することができる等の効果が得られる。上記14に記載の鋼管杭の施工方法によれば、施工途中において、地中で鋼管杭を上下動させることで、鋼管杭内の土の高さを下げるようしたので、鋼管の内周面の摩擦を低減しながら効率よく施工することができる等の効果が得られる。上記15に記載の鋼管杭の施工方法によれば、鋼管杭の先端部を支持層内において最終的に打止める際に、鋼管杭を逆回転して、突起によりテーパー状外周面付近の土砕石等を含むずりを下方に押し込む。これにより、突起により、テーパー状の先端部の外周面付近の土を下方に押し込んで、杭下面側の支持層を密にして、鋼管杭を支持させることができる等の効果が得られる。次に、本発明を図示の実施形態に基づいて詳細に説明する。図1A~図1Dには、本発明の第1実施形態の鋼管杭以下、先端テーパー部突起付きの鋼管杭1Aともいう1が示されている。本発明の先端テーパー部突起付きの鋼管杭1Aは、回転圧入工法により打設される。この鋼管杭1Aは、図1Aに示すように、掘削方向A1の先端前端4aが開口し、かつ、中空であり、定径部9とテーパー部先端部4とを備えている。定径部9は、外径寸法が一定である。また、テーパー部4は、テーパー状であり、テーパー部4には突起16aが備えられている。テーパー部4の内周面3は、先端4aに向かって内形寸法が長さ方向に漸次縮径するテーパー状である。また、テーパー部4の外周面2は、先端4aに向かって外形寸法が長さ方向に漸次縮径するテーパー状である。また、テーパー部4の前端4aには、周方向に等角度間隔をあけて複数の掘削ビット6を備えている。複数の偶数個掘削ビット6を設ける場合には、鋼管杭1Aの中心軸線Cを含む平面に対して対称に配置され、複数の奇数個配置する場合には、等角度間隔をあけて設けられる。掘削ビット6は、適宜ホルダー部図示略を介して鋼管杭1Aの先端4aに固定されている。このように、先端テーパー部突起付きの鋼管杭1Aの先端に掘削ビット6を設けることにより、地盤が硬質であっても、回転圧入工法において、鋼管杭1Aを地盤に掘削しながら貫入させることができる。特に、図14に示すように、硬質地盤15からなる支持層8に鋼管杭1Aを矢印X方向及び矢印Y方向に回転し掘削しながら貫入させることができる。この場合、図9に示すような回転圧入施工機7や、杭打ち用のリーダーを備えた杭施工機械を用いる。本実施形態の鋼管杭1Aでは、テーパー部4の前端4aに掘削用ビット6を備えている形態が好ましいが、掘削用ビット6を備えていない形態としてもよい。図1Aに示す形態では、テーパー部4の先端4aに掘削ビット6を備えており、鋼管杭1Aの先端4aの掘削ビット6は、定径部9の外形寸法D1よりも、テーパー部4の半径方向の内側に配置されている。これにより、図22A~図22Cに示すようなストレートな鋼管杭定径部のみの鋼管杭10のテーパー部4に掘削ビット6を設ける場合に比べて、掘削ビット付きの鋼管杭1Aの平面外径寸法を小さくすることができる。この結果、複数の鋼管杭1Aを複数段に荷積みしてトラック輸送する場合に、掘削ビット6が隣接する鋼管杭に干渉しない。したがって、スペーサ等を介在させなくても、安定した状態で複数の鋼管杭1Aを荷積みすることができる。また、地盤に回転圧入した場合に、図22A~図22Cに示すようなストレートな鋼管杭10のテーパー部4に掘削ビット6を設ける場合に比べて、掘削ビット6により鋼管杭1Aの半径方向外側の地盤を大きく乱す可能性を排除することができる。また、前記テーパー部4の外周面2には、突起16aが設けられている。この突起16aは、図1A及び図1Bに示すように、先端4aから後端9aに向かって一部または全体に延在し、かつ、テーパー部4の半径方向外方に突出している。本実施形態の突起16aは、テーパー部4の外周面2の一部に設けられている。さらに、突起16aは、テーパー部4の外周面2の周方向に間隔をあけて複数設けられている。前記突起16aは、その鋼管杭1Aの中心軸線C方向の上方が、回転貫入時において、杭回転方向の後方になるように傾斜している。具体的には、突起16aの後端9a側が定径部9及びテーパー部4の回転方向の後方になるように、突起16aが傾斜している。このように、中心軸線C方向において突起16aの上部が、下方に対して鋼管杭1Aの回転方向の後方となるように傾斜していることで、図1Aの矢印B1で示すように、掘削ビット6により掘削された外周面2側を上に向かって流れる掘削土ずり、あるいは、突起16aによりせん断破壊される土砂を突起が傾斜した方向に案内することができる。その結果、掘削土及び土砂を掘削方向A1の後方にスムースに流すことができる。また、突起16aは、テーパー部4の中心軸線Cに対して周方向に傾斜して配置されている。突起16aの中心軸線C2は、角度δをなしてテーパー部4の前面4aに対して傾斜している。すなわち、突起16aの中心軸線C2と前面4aとのなす角度は90°であっても良いが、本実施形態では、角度δが90°未満である。角度δの詳細については後述する。鋼管杭1Aの先端4aにテーパー部4を設けることで、鋼管杭1A内の閉塞による地盤抵抗を大きく削減できる効果が期待できるが、テーパー部4については、大きな抵抗を受けるため、テーパー部4の摩耗や変形が発生する。そこで、本実施形態では、鋼管杭1Aを貫入施工の際に最も抵抗を受ける部分であるテーパー部4の外周部2に突起16aを複数設けている。突起16aを設ける形態としては、鉄筋或いは平鋼等の棒状鋼材をテーパー部4の外周面2に溶接により突起16aを固定する形態でもよく、また、図示を省略するが、テーパー部4の外周面2に肉盛溶接を施して突起としてもよく、テーパー部4を形成する時に、圧延加工による突起を設ける形態としてもよい。圧延加工による突起の形態としては、例えば、扇状の片面突起付き鋼板を、突起部分が杭の外側となると共に杭の中心軸線方向に傾斜するように配置し、截頭円錐状に曲げ加工すると共に溶接により端部を閉合して截頭円錐状体とする。その截頭円錐状体の大径側の端部を、鋼管の下端部に溶接により固定することで、テーパー部4を有する鋼管杭1Aとする。前記の截頭円錐状体のテーパー部4に、掘削ビットを設けることで、本実施形態のテーパー部4を有する鋼管杭1Aとすることもできる。また、突起16aを設ける形態としては、図1Aでは、鋼管杭1Aの先端4aから後端9aに向かって突起16aを直線状とし、周方向においても突起16aを直線状としたが、弧状に設けてもよい。突起16aの杭周方向の幅寸法としては、図1Aに示すように、鋼管杭1Aの中心軸線C方向の幅寸法を一定としたが、突起16aの上部側後端9a側が狭くなるように設けてもよい。この構成では、突起16aの、鋼管杭1Aの周方向の幅寸法としては、土がテーパー部4の外周面2の上部に突起16aに沿ってガイドされる場合に、突起16aの上端部から上方に離れた瞬間には、突起16aの杭周方向の巾寸法部分が空間になる。これにより、土砂等をスムースに流すことができる。前記の突起16aを設ける形態としては、図1Aに示すように、掘削ビット6の上部取り付け部に接続するように、突起16aの下端部を設けてもよい。このように、掘削ビット6に接続するように設けると、掘削ビット6及びこれに接続する突起16aにより、テーパー部4の外周面2に沿って土を効率よくガイドして流すことができる。次に、第2実施形態の鋼管杭1Bについて説明する。図2A及び図2Bに示すように、突起16bを掘削ビット6から鋼管杭1Bの周方向に間隔をおいて離した状態で設けてもよい。具体的には、突起は、掘削ビット6から鋼管杭1の回転方向正回転方向の後方に、掘削ビット6の周方向の幅寸法程度の範囲で、掘削ビット6から杭正回転方向の後方又は杭軸方向に離れた位置に設けられている。この場合でも、第1実施形態と同様に、図2Bの矢印B1で示すように、掘削ビット6により掘削された外周面2側を上に向かって流れる掘削土ずり、あるいは、突起16bによりせん断破壊される土砂を突起が傾斜した方向に案内することができる。その結果、掘削土及び土砂を掘削方向A1の後方にスムースに流すことができる。次に、第3実施形態の鋼管杭1Cについて説明する。上述した第1,第2実施形態では、突起16a,16bは、鋼管杭1Cの中心軸線C方向及び周方向の少なくとも一方に連続していた構成について説明したが、図3A~図3Dに示すように、突起16cを断続的に配置してもよい。すなわち、図3A及び図3Bに示すように、2つの突起16cを掘削方向A1に間隔をあけて配置しても良い。このように、突起16cを掘削方向A1に断続して複数設ける場合に、3つ以上間隔をおいて直列に断続的に配置してもよい。次に、第4実施形態の鋼管杭1Dについて説明する。上記各実施形態では、突起16a~16cが中心軸線Cに対して傾斜した構成を示したが、傾斜していなくても良い。突起16dは、図4Aに示すように、鋼管杭1Dの中心軸線Cに沿って延在している。また、突起16dの下端16eが、図4Bに示すように、掘削ビット6の上面6aの直上に位置している。このような場合には、突起16dによって、土はテーパー状の先端部4の外周面2に沿って鋼管杭1Dの中心軸線C方向に流れるようにガイドされる。このような形態の突起16dでもよいが、鋼管杭1Dを回転施工することを考慮する場合は、上記各実施形態で示した突起16a~16cのように、鋼管杭1A~1Cの正回転方向の後方に突起16a~16cが傾斜した構成にすると、テーパー部4の外周面2に沿った土の流れがスムースになる。このように、掘削ビット6と突起16dとが接続していると、掘削ビット6により掘削された土及び突起16dによりせん断破壊した土ずりを効率よくテーパー部4に沿って上部に流すことができる。次に、第5実施形態の鋼管杭1Eについて説明する。図5に示すように、鋼管杭1Eのテーパー部4に、先端4aから突出し掘削方向A1に向かって尖った尖り部5が設けられている。また、テーパー部4の先端4aには、凹部5aが設けられている。この凹部5aは必ずしも形成されている必要はない。また、本実施形態では、掘削ビットは備えていないため、突起16eは、先端4aから後端9aに向かってテーパー部4の外周面2全体に延在している。次に、第6実施形態の鋼管杭1Fについて説明する。図6A~図6Dに示すように、図1Aに示す掘削ビット6間のテーパー部4の先端4aに、掘削方向A1に向かって尖らせた尖り部5bを設けてもよい。図5に示す尖り部5と比べて、尖り部5bの先端は平坦となっている。本実施形態において、第5実施形態と同様に先を尖らせても良く、また、第5実施形態の尖り部5の先端を平坦にしても良い。次に、第7実施形態の鋼管杭1Gについて説明する。図7A及び図7Bは、鋼管杭1Gに設ける突起の形状及び取り付け範囲を示す説明図である。突起16gの、先端4aから後端9aに向かう方向の長さ寸法としては、テーパー部4の外周面2のほぼ全体に亘って設けるようにしてもよい。この場合、鋼管杭1Gの周面摩擦の低減を極力抑制するために、突起16gの高さを設定するとよい。例えば、図7Bに示すように、突起16gが、定径部9の外形寸法よりも、テーパー部4の半径方向の内側に位置するように、突起16gの高さH2が規定されている。換言すると、突起16gが、テーパー部4側に延長した定径部9の外形延長線18よりも、鋼管杭1Gの半径方向の内側に位置するように、突起16gの高さ及び突起16gの延在方向の中心軸線C2の上端部の位置を規制する。このように、突起16gを設けると、突起16gにより、土を乱す範囲が少なくなり、鋼管杭1Gの周面摩擦の低減を抑制することができる。突起16gの延在方向の長さとしては、定径部9の外形延長線18よりも内側となる範囲で、上記実施形態の場合よりも短くなるようにしてもよい。次に、突起部16gの傾斜角度について図7A及び図7Bを用いて説明する。鋼管杭1Gを掘削方向A1に垂直な方向から正面視した場合に、中心軸線Cに垂直な横線D前面4aと突起16gの延在方向の中心軸線C2とのなす角度横線Dに対する突起16gの中心軸線C2の交差する傾斜角δは、20°~90°の範囲、好ましくは20°~70°、より好ましくは、通常の地盤の内部摩擦角φに合わせて、30°~50°の範囲に設定すると、効率よくせん断破壊することができる。突起16gの傾斜角δが、90°であると、鋼管杭が回転した場合に、最も短い突起16gにより、土を効率よくせん断破壊できる。しかしながら、鋼管杭の正回転に伴う土のガイド作用が小さいため、掘削された土ずりをテーパー部4からその上側に効率よく流す作用が低下する。突起16gの傾斜角δが、20°未満であると、突起16gを鋼管杭の周方向に設ける長さ範囲が長くなるため、経済的でなく、また、土のせん断破壊効率が低下することから、本実施形態では、突起16gの傾斜角δの下限を20°と設定した。また、突起16gの傾斜角δを20°~70°程度にすると、土をせん断破壊する場合の突起の単位長さあたりの負担が、90°の場合に比べて、格段に小さくなる。さらには、掘削された土ずりのガイド作用も確実に発揮することができる。また、突起16gの傾斜角δが、90°を超えると、鋼管杭の正回転方向の施工に対して、突起16gによりせん断破壊した土ずりを、下方に押し下げるようになり、ずりの流れ及び突起16gによるせん断破壊効率も低下する。これらにより、前記のように、最もよい範囲として、土の内部摩擦角φを考慮した30°~50°の範囲に設定される。この傾斜角δの範囲は、上記各実施形態においても同様である。次に、突起16gの高さ寸法について図7Bを用いて説明する。突起16gの鋼管杭1Gの半径方向の高さ寸法H2としては、外径が一定の定径部9の外径寸法D1の0.6~3.0の長さ寸法に設定される。つまり、高さ寸法H2=0.006D1~0.03D1の寸法に設定される。通常、鋼管杭の外径は、400mm~2500mm程度であるので、突起16gの杭半径方向の高さ寸法H2は、外径400mmの鋼管杭では、最大12mm程度であり、外径2500mmの鋼管杭では、15mm~75mm程度である。この突起の高さ寸法H2は、上記各実施形態においても同様である。鋼管杭の周方向に隣り合う突起16g間の突起間隔としては、特に規定されるものではないが、例えば、鋼管杭の周方向に隣り合う掘削ビット6と同じ等角度間隔をおいて設けるようにしてもよく、掘削ビット6と同じ位相で、設けるようにしても良く、掘削ビット6に近接して同じ等角度間隔の配置間隔又は異なる配置間隔で設けるようにしてもよい。また、突起16gの下端部の位置を、掘削ビット6の上端部に接続するように設けるようにしてもよい。鋼管杭の正回転施工時におけるテーパー部4の外周面2側において、掘削ビット6と突起16gとが接続していると、掘削ビット6により掘削された土及び突起16gによりせん断破壊した土ずりを効率よくテーパー部に沿って上部に流すことができる。次に、テーパー部4に設ける突起16gの有無による施工荷重等の軽減作用について試験した結果について、図7A~図8B,図11,図12を参照して説明する。試験に用いた鋼管杭のテーパー部の形態は、図7A,図7Bに示す第7実施形態のテーパー部4に突起16gを有する鋼管杭1Gと、比較例として図8A及び図8Bに示すテーパー部4に突起を備えていない形態の鋼管杭17について試験した。試験に用いた両試験体の鋼管杭1G,17は、テーパー部4に等角度間隔をおいて4つ掘削用ビット6を備えている。試験に用いた両試験体の鋼管杭1G,17の主な寸法は、その鋼管杭1G,17における外径が一定の定径部9の外径寸法D1が、いずれも1000mmである。テーパー部4の鋼管杭1G,17の中心軸線C方向の長さH1は、いずれもH1=0.5D1であり、テーパー部4の外径寸法D2と定径部9の外形寸法D1との関係は、D2=0.9D1である。また、テーパー部4に突起16gを設けた本実施形態の鋼管杭1Gでは、突起16gとして直径16mmの鉄筋を掘削ビット6の上端部に接続するように配置して、溶接により固定する。突起16gの高寸法さH2としては、H2=0.016D1であり、突起16gとしては鉄筋である。掘削ビット6に接続するように掘削ビット6の直上からテーパー部4の上端まで、突起16gの傾斜角δを45°としてテーパー部4に溶接により突起16gを固定し、鋼管杭1Gとした。地盤は、一軸圧縮強度が5N/mm2の軟岩泥岩であり、この地盤から各鋼管杭1G,17の外径寸法D1の3倍の距離の深さに回転圧入する。施工時において、一定の定径部9の外径寸法D1杭頭部側の杭頭部の単位面積当たりの施工荷重圧入力:kN/m2と、前記外径寸法D1に対する貫入量貫入比とを計測して、これらの施工荷重と貫入量貫入比との関係について図10にグラフに示した。図10に示すように、テーパー部4に突起16gを備えていない鋼管杭17の場合は、圧入力が最大645kN/m2であるのに対して、テーパー部4に突起16gを有する本実施形態の鋼管杭1Gの場合では、圧入力が最大363kN/m2であった。すなわち、約30以上の施工荷重を低減することができることがわかる。これにより、本発明のテーパー部4に突起16gを有する鋼管杭1Gの場合は、施工荷重を低減することができるため、カウンタウェイトを少なくできる。また、施工荷重が約30以上低減できると、施工機械の能力を下げることができ、現存の施工機械では、例えば、1ランク下の小型の施工機械を用いて施工することができるため、施工コストを格段に低減することができる。また、前記の各試験体の鋼管杭1G,17について、テーパー部4の外周面における鋼管杭1G,17の中心軸線C方向の平均磨耗量について測定した結果のグラフを図11に示す。磨耗量の計測位置は、図11の上図の矢印で示すA、B、Cの3箇所で計測した結果を図11の下図に示す。図11から、テーパー部4に突起16gを備えた鋼管杭1Gでは、テーパー部4に突起16gを備えていない鋼管杭17に比べて、テーパー部4の前端4aグラフの0の位置、先端部4の上端グラフの0.5D1の位置及びその中央0.25D1の位置で、平均磨耗量が半減以下に格段に低減している。さらには、テーパー部4の先端4aグラフ0の位置とテーパー部4の上端0.5D1の位置との位置では、鋼管杭1Gは、ほとんど磨耗していないのに対して、突起を備えていない形態の鋼管杭17では、テーパー部4の前端4aで2弱、テーパー部4の上端で3強の平均磨耗量を生じていることがわかる。なお、前記の平均磨耗量は、テーパー部4の元の板厚を1とした場合の値比である。また、前記の平均磨耗量は、複数の試験体の磨耗量を平均した値である。また、各試験体の鋼管杭1G,17におけるテーパー部4の外周面2における半径方向の位置元の形状に対する半径方向の平均変形量について、図12の上図にD,E,Fで示す位置で計測した結果のグラフを図12の下図に示す。本発明の突起16gを有するテーパー部4の計測点は、突起16gに沿って計測した。鋼管杭の1G,17の半径方向の中心側内側に湾曲してへこむように変形した場合をプラス変形とし、鋼管杭の1G,17の半径方向の外側に湾曲して膨らむように変形した場合を-マイナス変形として表示している。図12から、テーパー部4に突起を備えていない鋼管杭17では、そのテーパー部4は、軸方向の先端側では中心軸線Cに向かってへこんで変形し、軸方向の基端側大径側では、膨らむようになる。軸方向においてテーパー部4の変形形態が逆転しているへこんだ後、膨らむのに対して、本発明の鋼管杭1Gでは、テーパー部4は、杭軸方向で微小な膨らみを生じているだけであることがわかる。図11及び図12のグラフから、テーパー部4に突起16gを有する本発明の鋼管杭1Gの場合は、テーパー部4に突起16gを備えていない形態の鋼管杭17に比べて、テーパー部4の磨耗量及び変形量が格段に改善されることがわかる。テーパー部4に突起16gを設けた場合は、当然、突起16gを設けた部分の板厚は厚くなり剛性が高くなると共にテーパー部4全体の剛性も向上する。テーパー部4の外周面2に前記のように突起16gを設けた鋼管杭1Gでは、次の1~4のような効果を期待することができる。1杭回転圧入施工時に、突起16gにより、テーパー部4の外周面2付近の地盤土を効率よく積極的に破壊しせん断破壊し、杭の回転挿入を容易にすることができる。2本来テーパー部4で、地盤の抵抗によって発生する摩耗や変形を、突起16g部分が担うことで、杭支持力性能を発揮するための重要な部材であるテーパー部4の摩耗変形を抑えることができ、杭体の健全性安全性を大きく向上させることができる。3掘削ビット6の直上面に接続して突起16gを設けることで、掘削ビット6で掘削した土砂が、突起16gに沿って上方に流れるため、杭施工の抵抗が減少する。4突起16gは、鋼管杭1Gの中心軸線C方向の軸線に交差するように取付け角度δを有して設けられていることで、杭を回転させて施工する際に、突起16gによりせん断破壊した土を、突起16gにより上方へ流動させる効果を発現させることができる。さらには、杭を施工する時の地盤抵抗を低減することができる。本試験では、第7実施形態の鋼管杭1Gを用いて説明したが、他の実施形態の鋼管杭1A~1Fを用いても同様の効果を得ることができる。本発明において、硬質地盤とは岩盤を言い、その岩盤は、軟岩系岩盤一軸圧縮強度~20MPa未満と硬岩系岩盤一軸圧縮強度:20MPa以上とに分けられるが、本発明の先端テーパー部突起付きの鋼管杭1A~1Gは、掘削ビット6を備えている形態では、いずれの岩盤にも適用可能である。前記のテーパー部4の外周面2およびテーパー部4の内周面3の杭の長さ方向の断面形態としては、杭長手方向の片側の断面形態として、外側および内側が、図1Bに示すように直線状であってもよく、図示を省略するが、曲線状であってもよい。テーパー部4の外周面2およびテーパー部4の内周面3の杭の長さ方向の断面形態としては、杭中心軸上から半径方向で外側に向かって凸半径方向で内側に向かって凹でも、杭中心軸上から半径方向で内側に向かって凸半径方向で外側に向かって凹でもよい。突起16a~16e,16gを設ける場合には、テーパー部4の外周面2に直接設置する。次に、本発明のテーパー部4の寸法及び作用について説明する。ここで、図13A及び図13Bは、突起a~16e,16gを省略した図である。前記のように、鋼管杭1A~1Gの先端4a側を縮径したテーパー部4を設けることにより、図13Bの矢印C1及び図15の矢印C1で示すように、積極的に土を杭の外側に流れるようにすることで、管内に流入する土を減らすことが可能となる。また、テーパー部4の開口面積を減らすことで、図13Bの矢印C1及び図15の矢印C1で示すように、管内に流入する土を減らすと共に半径方向に拡散させることが可能となる。これらにより、杭先端部が管内土による閉塞の発生を抑制し、管内土と杭1A~1Gの内周面3との摩擦を軽減し、杭押込み力の軽減を図ることを可能にしている。杭先端部にテーパー部4を設けることで、テーパー部4の内周面3に作用する土の抵抗は増大するが、回転圧入施工する工法を採用することで、杭周面の摩擦の増大を抑制することが可能である利点も生かしている。さらに突起16a~16e,16gを設けることでテーパー部4の内周面3に作用する土を内周面3よりも上方に移動するよう促進することができ、土の抵抗を低減している。テーパー部4の先端4aの外径寸法D2と鋼管杭の外径が一定の定径部の外径寸法D1との比率である縮径率が小さく、テーパー部4の杭長手方向軸方向の長さH1と、外径が一定の定径部の外径寸法D1との比率H1/D1が小さくなりすぎると換言すると、テーパー部4のテーパー角θ°が大きくなりすぎると、回転圧入施工時に、テーパー部4に作用する面圧による抵抗が高くなる。その結果、施工障害を生じる可能性がある。そこで、実施形態では、これらの比率を所定の範囲内に制限することで、良好な回転圧入施工性を図ることができるようにしている。本発明では、前記のテーパー部4の杭の長さ方向鋼管杭の中心軸線C方向と同じの長さH1と、テーパー部4先端の外径寸法D2と、外径が一定の定径部の外径寸法D1と、テーパー角θとの間には、tanθ=D1-D2/2H1の関係がある。また施工時には、テーパー部4は、地盤に対して回転方向と貫入方向鉛直が組み合わされた動きをすることに加え、杭の貫入方向とテーパー角θを有する。これにより、地盤に対してせん断力および圧縮力を同時に作用させるとともに地盤を側方に押し広げる効果が発揮される。したがって、効率良く地盤を乱すことができ、テーパー部4の施工時の抵抗は小さくなる。テーパー部4を設けることで、杭底面の投影面積が増加するため、支持層に貫入させた場合、テーパー部4により、確実な支持力を得ることができる。先端4aが開口している開端杭で支持力確保のためには、管内閉塞が不十分であっても確実な支持力を発揮することができる。テーパー部4の底面投影面積の部分で高い圧縮荷重を負担できるため、鋼管杭1A~1Gは、通常のストレートな開端杭を回転圧入施工して貫入させた場合よりも高い支持力を発揮することができる。さらに、地盤の拘束圧が十分な硬質な地盤においては、鋼管杭1A~1Gは、確実に高い支持力を発揮する。したがって、先端4aが閉塞したストレートな鋼管杭を回転圧入施工によって貫入させた場合よりも高い支持力が期待できる。鋼管杭1A~1Gを回転圧入施工する場合、その施工中に、地中で鋼管杭1A~1Gを上動および下動を交互に繰り返すことで、上動時に、管内の土が管の下方に落下し、下動時に落下した土が管外に押しのけられる。これにより、図15及び図16に示すように、管内の土の高さを下げることが可能となり、定径部9の内周面12と管内土14との接触面を少なくすることができる。この結果、内周面12と管内土14との摩擦が軽減されるので、さらに施工荷重を低減することが可能となる。本発明では、テーパー部4の杭長手方向の長さH1と、外径が一定の定径部9の外径寸法D1との比率H1/D1が0.3~5.5に設定される。すなわち、H1/D1が0.3~5.5に設定される。また、テーパー部先端の外径寸法D2と、鋼管杭の外径が一定の定径部9の外径寸法D1との比率D2/D1である縮径率D2/D1が、0.60~0.95の範囲となるように、外径寸法D2が外径寸法D1より小さく設定されている。前記のようにH1/D1を0.3~5.5に設定した理由および鋼管杭1A~1Gの外径寸法D2を設定した理由について、図16~図20を参照して説明する。ここで、テーパー部4の形状は鋼管杭1A~1Gいずれも同じであるため、鋼管杭1Aを参照して説明する。先ず、図19を参照して説明すると、縮径率D2/D1を0.9とした場合で、テーパー部4の中心軸線C方向の長さH1と、外径が一定である定径部9の外径寸法D1との比率H1/D1と、必要押し込み力比率テーパー部4を有する鋼管杭1Aの必要押し込み力と、ストレートな鋼管杭10の必要押し込み力との比率との関係を実験により調べたグラフである。実験に用いた鋼管杭1Aは、定径部9の外径寸法D1が100mmであり、鋼管部分の厚みtが4.2mmであり、テーパー部4の先端4aの外径寸法D2が90mmである。また、全長に渡り外径寸法D1が一定のストレートな鋼管杭10の外径寸法D1および鋼管部分の厚みtは、前記の鋼管杭1Aと同じである。図19から、H1/D1が0.3の時、必要押し込み力比率は0.9であり、また、H1/D1が0.4の時、必要押し込み力比率は0.6であり、また、H1/D1が1.35の時、必要押し込み力比率は0.6であり、また、H1/D1が5.5の時、必要押し込み力比率は0.90であることがわかる。このことから、テーパー部4の中心軸線C方向の長さH1と、外径が一定の定径部9の外径寸法D1との比率H1/D1が0.3~5.5の時、すなわち、H1/D1が0.3~5.5の時に、必要押し込み力比率は、0.9以下になり、鋼管杭1Aは、図22Aに示すストレートな鋼管杭10に比べて少なくとも1割、必要押し込み力を低減することができることがわかる。また、H1/D1が0.40~1.35の時に、必要押し込み力比率は、0.6以下になり、鋼管杭1Aでは、ストレートな鋼管杭10に比べて4割、必要押し込み力を低減することができることがわかる。そして、図20には、実験値をプロットして結んだ曲線を示し、この図は、先端4aの外径寸法D2と定径部9の外径寸法D1との比率である縮径率D2/D1を横軸にとり、各種縮径率の鋼管杭1Aについて、必要押し込み力比率を実験により調べて比較したグラフである。図20に示すように、縮径率D2/D1が0.60の時、必要押し込み力比率は0.9であり、縮径率D2/D1が0.75の時、必要押し込み力比率は0.6であり、縮径率D2/D1が0.92の時、必要押し込み力比率は0.60であり、縮径率D2/D1が0.95の時、必要押し込み力比率は0.90であることがわかる。これらの図19および図20に示す下に凸のグラフから、縮径率D2/D1が0.60~0.95の範囲において、必要押し込み力比率が0.90以下に低減し、必要押し込み力を少なくとも10低減することができる。また、縮径率D2/D1が0.75~0.92の範囲において、必要押し込み力比率が0.60以下になり、必要押し込み力が40低減することができることがわかる。したがって、H1/D1を0.3~5.5とし、縮径率D2/D1が0.60~0.95とするのが好ましく、より好ましくは、H1/D1を0.3~5.5とし、縮径率D2/D1を0.75~0.92の範囲にするのがよい。押し込み力比率が0.9以下に下がると、カウンタウェイト錘を大きく減らせることができる。例えば、必要押し込み力86tトン,反力ウェイト66tトン,回転圧入施工機械の重量20tトンの回転圧入施工設備の場合、必要押し込み力が10低減できれば8.6tトン減とすることができ、カウンタウェイトを13減らすことが可能になる。また、図19に示すように、H1/D1が0.40~1.35であれば、必要押し込み力比率が0.6以下にできるため、さらにカウンタウェイトを軽減できることがわかる。このように、必要押し込み力比率を0.6以下にすると、回転圧入施工機を一段下の小型の回転圧入施工機を用いて杭を回転圧入施工することができるので、特に望ましい。鋼管杭1Aを地盤に回転圧入した場合の抵抗低減メカニズムについて、図21A及び図21Bを参照して説明する。図21Bでは、鋼管杭1Aに設けれている突起16a及び掘削ビット6を省略した図を示す。図21Aのストレート鋼管杭10および図21Bの鋼管杭1Aにおいて、aおよびa ́を先端閉塞部での抵抗、bを先端外周面での抵抗、b ́をテーパー部4による抵抗、cおよびc ́をテーパー部4の外周面2の摩擦による抵抗とした場合、また、τを管内土による抵抗とする。このような場合、図21Aにおいて、a=τとなるから、図21Bのように、H1/D1を小さくする換言すると、テーパー部4のテーパー角θを大きくすると、先端4aによる抵抗b ́が増加するようになる。また、図21Bにおいて、テーパー部4の縮径率を増加させると、先端閉塞部での抵抗a ́が減少し、テーパー部4による抵抗b ́が増加するようになり、図21A及び図21Bに示すように、水平な部分縮径率で70程度~80程度の範囲は、これらの抵抗の増減の効果により、釣り合う範囲である。本発明の鋼管杭1Aのテーパー部4は前記のような作用を有し、さらにテーパー部4に突起16aを備えることにより、テーパー部4と地盤との接触による抵抗を、テーパー部4に接触する土を積極的にせん断破壊して軽減することができる。また、突起16aの傾斜角δを30°~50°と、通常の地盤の内部摩擦角φに合わせることで効率よく破砕することができる。前記の掘削方向A1に向かって尖らせた尖り部5としては、掘削方向A1に向かって尖らせた尖り部5とすればよい。前記の場合に、杭の周方向に尖らせた部分を備えていてもよい。これらの形態のように、テーパー部4の先端4aに、掘削方向A1に向かって尖らせた尖り部5を設けると、地盤が硬質であっても、掘削ビット6と尖り部5により、あるいは、テーパー部4の掘削ビット6を兼ねた尖り部5により、杭打設施工時において、先端部地盤を破壊または掘削しながら、鋼管杭を地盤に貫入させることができる。前記のような本発明の鋼管杭1A~1G又は突起を有していない鋼管杭17を施工する場合には、従来と同様、鋼管杭に回転力および押込み力を付与する回転圧入工法によって地盤に圧入すればよい。図9に示すような回転圧入施工機7により、先端テーパー部付きの鋼管杭17等の周側面を把持して回転圧入施工した場合では、従来の鋼管杭10、すなわち、鋼管杭の外径寸法D1およびその厚みtが同じであるストレートな鋼管杭10を施工する場合に比べて、本発明の鋼管杭1A~1Gは、図17に示す押し込み力当たりの貫入量、図18に示す先端荷重度kN/m2の点で優れていることがわかる。さらに説明すると、図17には、図16に示すように外径寸法D1,テーパー部4先端の外径寸法D2の杭を用いた施工時の施工荷重である杭の閉塞断面積当りの押込み力kN/m2-貫入量/杭径H2/D1の関係が示されている。図22Aに示すようなストレートな鋼管杭図17では、ストレート杭と表記したに比べて、本発明の鋼管杭1A~1Gでは、貫入量が大きいことがわかる。また、図18には、硬質地盤中に鋼管を外径寸法D1の3倍の長さ分、回転圧入施工した後に、静的に荷重をかけた際の、先端荷重度kN/m2-先端沈下量/杭径D1の関係が示されている。この図18から分かるように、ストレート杭に比べて、本発明の鋼管杭1A~1Gでは、先端荷重度が大きく、高い支持力が発揮されていることがわかる。本発明の鋼管杭1A~1G又は突起を備えていない鋼管杭17を施工する場合には、軟質地盤下の支持層まで貫入したり、硬質地盤を含む地盤に回転圧入すればよい。本発明の鋼管杭1A~1Gを施工する場合に、施工途中で、地中で鋼管杭1A~1Gを上下動させることで、鋼管杭内の土管内土の高さを下げるようにすると、図15及び図16に示すように、鋼管杭1A~1G内における管内土と内周面12との付着面積が少なくなる。これにより、付着面積が少なくなった分、抵抗が少なくなり、施工機械の負担を軽減し、効率よく施工することができる。鋼管杭1A~1Gを上下動させる手段としては、回転圧入施工機7により先端テーパー部突起付きの鋼管杭1A~1G等を把持した状態で、回転圧入施工機7における液圧式等の伸縮式ジャッキ13を伸縮させる。これにより、容易に鋼管杭1A~1Gを上下動させることができる。また、鋼管杭1A~1Gの施工法において、鋼管杭1A~1Gのテーパー部4を支持層内において最終的に打止める際に、鋼管杭1A~1Gを逆回転して、突起16a~16e,16gによりテーパー状外周面付近の土砕石等を含むずりを下方に押し込むようにする。この結果、突起16a~16e,16gにより、テーパー状外周面付近の土砕石等を含むずりを下方に押し込んで、杭下面側の支持層を密にして、杭を支持させることができる。本発明の鋼管杭1A~1G等の鋼管本体部分を製作方法の一例としては、1本の鋼管杭のテーパー部を、冷間曲げ成形により形成するように製作してもよい。また、冷間プレス成型によりテーパー部を形成するように製作してもよい。あるいは帯状鋼板を扇状にしてその扇状の突起付き鋼板を冷間曲げによりテーパー状に加工して両側縁部を溶接により接合する。そして、その外径部が接続すべき鋼管とほぼ同じ外径のテーパー状の短管を製作し、そのテーパー状の短管の上端部を、1本の鋼管のテーパー部に溶接により固定して鋼管杭本体を製作してもよい。また、1本の鋼管のテーパー部を、塑性加工して、テーパー部を有する鋼管杭本体を製作してもよい。このような各種の形態のテーパー部に掘削ビットを備えたホルダーを固定すると共に突起を溶接等により設けるようにして、先端テーパー部突起付きの鋼管杭等を製作するようにすればよい。片面突起付き帯状鋼板を、扇状の突起付き鋼板とし、テーパー状の短管を製作し、そのテーパー状の短管の上端部を、1本の鋼管のテーパー部に溶接により固定することで、先端テーパー部突起付きの鋼管杭等を製作するようにしてもよい。"