"架橋剤として用いられる多官能ポリカルボジイミドの調製方法であって、A.モノ-および/またはポリイソシアネートを80~180°Cにおいて0.05~5重量のカルボジイミド触媒の存在下に反応させて、平均値1~10カルボジイミド官能基を持つポリカルボジイミドまたはイソシアネート官能性ポリカルボジイミドを形成すること、およびB.ポリカルボジイミド鎖の形成中または形成後に、前記ポリカルボジイミド鎖の形成において消費されなかったイソシアネート官能基に対して0.05~1.0当量の、親水性基および1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基を含有する化合物を、追加の官能基を含んでいてもよい1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基を含有する化合物を用いる残存イソシアネート官能基のキャッピングと同時、以前、もしくは以後に、添加することにより、前記イソシアネート官能性ポリカルボジイミド鎖を停止および/または鎖延長することを含み、前記工程Aにおいて、1個または複数個の追加の官能基であって、その内の前記イソシアネート基が前記カルボジイミド形成に寄与するものを含有するモノ-および/またはポリイソシアネートが0.5~30重量存在し、かつ、0~10の有機溶剤、および/または0~30の可塑剤、および/または0~30の表面活性成分が、カルボジイミド形成反応、および/または前記キャッピング反応、および/または前記鎖延長反応の間または後に添加されることを特徴とする方法。請求項1記載の方法であって、前記追加の官能基を含有するモノ-および/またはポリイソシアネートの前記追加の官能基は、ハロゲン;アルケニル;アリールアルケン;アルキニル;アリールアルキン;アルカジエン;アルデヒド;ジアルキルアセタール;ジチオアセタール;ケトン;不飽和アルデヒド;ケトンもしくはカルボン酸エステル;ニトリル;イミン;アルキルアルコキシシラン;アルコキシシラン;無水物;混合無水物;オキシム-保護ジイソシアネート;ジケトン;ケトエステル;チオケトエステル;ケトチオエステル;チオケトチオエステル;または1個または複数個の反応性基の混合物であることを特徴とする方法。請求項1または2のいずれか一項記載の方法であって、前記追加の官能基を含有するモノ-および/またはポリイソシアネートはトリメトキシシラン、ジメトキシメチルシランまたはトリエトキシシランを追加の反応性官能基として含有することを特徴とする方法。請求項1記載の方法であって、前記追加の官能基を含有するモノ-および/またはポリイソシアネートは、追加の反応性官能基として1個または複数個の窒素および/または酸素および/またはイオウおよび/またはケトおよび/またはケト-エノール官能基を含有する3、4、5、6、7または8員環を含有することを特徴とする方法。請求項1~3のいずれか一項記載の方法であって、前記追加の官能基を含有するモノ-および/またはポリイソシアネートは、3-イソシアナトプロピルトリメトキシシラン、3-イソシアナトプロピルトリエトキシシランまたは3-イソシアナトプロピルメチルジメトキシシランであることを特徴とする方法。請求項1記載の方法であって、前記ポリカルボジイミド架橋剤は溶剤を含有しないことを特徴とする方法。請求項1~6のいずれか一項記載の方法であって、前記ポリカルボジイミド架橋剤は可塑剤を含有しないことを特徴とする方法。請求項1~7のいずれか一項記載の方法であって、前記可塑剤はホスフェートエステル、ポリエーテル-ポリエステルまたはポリエーテルであることを特徴とする方法。請求項1~8のいずれか一項記載の方法であって、前記1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基と、1個または複数個の追加の反応性官能基とを含有する化合物は、追加の反応性官能基を含有し、該追加の反応性官能基は、ハロゲン;アルケニル;アリールアルケン;アルキニル;アリールアルキン;アルカジエン;アルデヒド;ジアルキルアセタール;ジチオアセタール;ケトン;不飽和アルデヒド;ケトンもしくはカルボン酸エステル;ニトリル;イミン;アルキルアルコキシシラン;アルコキシシラン;無水物;混合無水物;オキシム-保護ジイソシアネート;ジケトン;ケトエステル;チオケトエステル;ケトチオエステル;チオケトチオエステル;または1個または複数個のそのような反応性基の混合物であることを特徴とする方法。請求項1~9のいずれか一項記載の方法であって、前記1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基と、1個または複数個の追加の反応性官能基とを含有する化合物における前記追加の反応性官能基は、好ましくは、トリメトキシシラン、トリエトキシシラン、エポキシド、アジリジンまたはオキサゾリジン基であることを特徴とする方法。請求項1記載の方法であって、前記ポリイソシアネートはジシクロヘキシルメタン-4,4′-ジイソシアネートまたは3-イソシアナトメチル-3,5,5-トリメチル-シクロヘキシルイソシアネートであることを特徴とする方法。請求項1~11のいずれか一項記載の方法であって、前記親水性基および1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基を含有する化合物は、分子量が100~3000ダルトンのポリエトキシモノ-またはジオール、分子量が100~3000ダルトンおよびエトキシ/プロポキシ比が100/0~25/75のポリエトキシ/ポリプロポキシモノ-またはジオール、分子量が100~3000ダルトンのポリエトキシモノ-またはジアミン、分子量が100~3000ダルトンおよびエトキシ/プロポキシ比が100/0~25/75のポリエトキシ/ポリプロポキシモノ-またはジアミン、ペンダントポリアルコキシ鎖を含有するジオールまたはジアミン、ヒドロキシル-またはアミンアルキルスルホネート、またはジアルキルアミノ-アルキル-アルコールまたはアミン、あるいはそれらの混合物であることを特徴とする方法。請求項1~12のいずれか一項記載の方法であって、前記ポリ-イソシアネートに対して0.05~0.30当量のモノ-もしくはポリオールまたはモノ-もしくはポリアミンを前記ポリカルボジイミド鎖の形成中、前または後に添加し、前記モノ-もしくはポリオールまたはモノ-もしくはポリアミンは、モノ-もしくはポリヒドロキシアルカン、ポリエーテルモノ-もしくはポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリカプロラクタムポリオール、モノ―もしくはポリアミノアルカンまたはポリエーテルモノ-もしくはポリアミンであることを特徴とする方法。架橋剤としての請求項1~13のいずれか一項記載の前記ポリカルボジイミドと、水に分散されたポリマーであってカルボン酸官能基を含有するポリマーとを包含するコーティング混合物。請求項14記載のコーティング混合物を基体に塗布し、前記水および、存在する場合は、前記溶剤を蒸発させることにより得られる硬化された材料。本発明の目的は上述の欠点のない方法を提供することにある。本発明により提供されるのは、架橋剤として用いられる多官能ポリカルボジイミドの調製方法であって、A.モノ-および/またはポリイソシアネートを80~180°Cにおいて0.05~5重量のカルボジイミド触媒の存在下に反応させて、平均値1~10個のカルボジイミド官能基を持つポリカルボジイミドまたはイソシアネート官能性ポリカルボジイミドを形成すること、およびB.ポリカルボジイミド鎖の形成中または形成後に、前記ポリカルボジイミド鎖の形成において消費されなかったイソシアネート官能基に対して0.05~1.0当量の、親水性基および1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基を含有する化合物を、追加の官能基を含んでいてもよい1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基を含有する化合物を用いる残存イソシアネート官能基のキャッピングと同時、以前、もしくは以後に、添加することにより、前記イソシアネート官能性ポリカルボジイミド鎖を停止および/または鎖延長することを含み、前記工程Aにおいて、1個または複数個の追加の官能基であって、その内の前記イソシアネート基が前記カルボジイミド形成に寄与するものを含有するモノ-および/またはポリイソシアネートが0.5~30重量存在し、かつ、0~10の有機溶剤、および/または0~30の可塑剤、および/または0~30の表面活性成分が、カルボジイミド形成反応、および/または前記キャッピング反応、および/または前記鎖延長反応の間または後に添加されることを特徴とする方法である。EP0507407において、追加の官能基は、この追加の官能基を含有するヒドロキシルまたはアミン官能性化合物を用いるイソシアネート官能性カルボジイミドオリゴマーの停止反応により導入される。意外にも、明らかになったのは、本方法の間、追加の反応性官能基がEP0507407に記載の方法に従って導入されず、カルボジイミド形成反応により導入された場合、多官能ポリカルボジイミドの粘度は顕著に低いことである。これにより、溶剤をまったく使用しないことまたは使用しても顕著にその使用量を低減することが可能になるが、一方、水に容易に分散することができる十分に低い粘度を持つ多官能ポリカルボジイミドを得ることが可能である。カルボジイミド形成反応により追加の反応性官能基を導入することのさらなる利点は、カルボジイミド基と追加の官能基の双方の濃度がより高いことである。その理由は、得られたポリカルボジイミドの平均分子量は、分子量当たりのカルボジイミド官能基の同じ量において、停止反応により追加の官能基が導入されたポリカルボジイミドの平均分子量よりも低いからである。追加の官能基を持つ既存のポリカルボジイミドと比較した場合の本発明のもう一つの利点は、溶剤の量を顕著に低減することができること、または溶剤の使用を完全になくすことができることである。ある量の可塑剤を本方法において使用することができる。その理由は、ポリカルボジイミドと可塑剤の混合物の粘度は、ポリカルボジイミド自体の粘度よりも低いからである。これにより、使用が容易になる。若干の親水性を有する可塑剤、例えば、トリブトキシエチルホスフェートtributoxyethylphosphate、テトラエチレングリコールジメチルエーテルtetraethyleneglycoldimethyletherまたはトリエチレングリコール-モノ-2-ヘキシル-ヘキサノエートtriethyleneglycol-mono-2-hexyl-hexanoateが好適であり、そのため可塑剤と一緒のポリカルボジイミドpolycarbodiimidesは水または水系aqueoussystemsに容易に分散させることができる。本発明の方法により調整される製品は、ポリマー中に親水性基が導入されているので、水または水系ポリマー分散物ディスパージョンに容易に分散させることができる。本方法において使用することができるモノおよび/またはジイソシアネートの組成にはいくつかの選択肢がある。モノ-イソシアネートは、炭素原子6~25個を有する直鎖状または分岐鎖状アルキルalkyl、アルキレンalkylene、アルキル-アリールalkyl-arylまたはアルキレン-アリールalkylene-aryl基を含有するイソシアネートであり、例えば、アルキルalkyl-、シクロアルキルcycloalkyl、アルキル-アリールalkyl-aryl、またはアリールアルキルarylalkyl官能性イソシアネート、例えばヘキシルイソシアネートhexylisocyanate、オクチルイソシアネートoctylisocyanate、ウンデシルイソシアネートundecylisocyanate、ドデシルイソシアネートdodecylisocyanate、ヘキサデシルイソシアネートhexadecylisocyanate、オクタデシルイソシアネートoctadecylisocyanate、シクロヘキシルイソシアネートcyclohexylisocyanate、フェニルイソシアネートphenylisocyanate、トリルイソシアネートtolylisocyanate、2-ヘプチル-3,4-ビス9-イソシアナトノニル-1-ペンチルシクロヘキサン2-heptyl-3,4-bis9-isocyanatononyl-1-pentylcyclohexaneが挙げられる。さらなる選択肢は、モノ-イソシアネートおよび/またはポリイソシアネートpolyisocyanateが、ポリイソシアネートと、炭素原子4~25個を有する直鎖状もしくは分岐状アルキル、アルキレン、アルキル-アリールまたはアルキレン-アリール基を有するヒドロキシルhydroxyl-またはアミンamine官能性化合物との付加物であることである。さらなる選択肢は、モノ-イソシアネートが、フッ素原子1~50個を含有するアルキル、アルキレン、アルキル-アリールまたはアルキレン-アリール基を含有するイソシアネートであることである。これらの例は、フルオロフェニルイソシアネートfluorophenylisocyanate、フルオロトリルイソシアネートfluorotolylisocyanateおよび3-トリフルオロメチルフェニルイソシアネート3-trifluoromethylphenylisocyanateである。さらなる選択肢は、モノ-イソシアネートおよび/またはポリイソシアネートが、ポリイソシアネートと、1~50個のフッ素原子を含有するアルキル、アルキレン、アルキル-アリールまたはアルキレン-アリール基を有するヒドロキシル-またはアミン官能性化合物との付加物であることである。さらなる選択肢は、モノ-イソシアネートおよび/またはポリイソシアネートが、ポリイソシアネートと、ヒドロキシル官能性シリコーンhydroxylfunctionalsiliconもしくはアミン官能性シリコーンaminefunctionalsilicon、ヒドロキシルアルキル官能性シリコーンhydroxylalkylfunctionalsiliconもしくはアミノ-アルキル官能性シリコーンamino-alkylfunctionalsiliconとの付加物であることである。ポリカルボジイミドの調製に用いられるポリイソシアネートは、トルエン-2,4-ジイソシアネートtoluene-2,4-diisocyanate、トルエン-2,6-ジイソシアネートtoluene-2,6-diisocyanateおよびそれらの混合物であり、ジフェニルメタン-4,4-ジイソシアネートdiphenylmethane-4,4-diisocyanate、1,4-フェニレンジイソシアネート1,4-phenylenediisocyanate、ジシクロヘキシル-メタン-4,4′-ジイソシアネートdicyclohexyl-methane-4,4′-diisocyanate、3-イソシアナトメチル-3,5,5-トリメチルシクロヘキシルイソシアネート3-isocyanatomethyl-3,5,5-trimethylcyclo-hexylisocyanate、1,6-ヘキシルジイソシアネート1,6-hexyldiisocyanate、1,4-シクロヘキシルジイソシアネート1,4-cyclohexyldiisocyanate、ノルボルニルジイソシアネートnorbonyldiisocyanate、またはそれらの混合物である。好適に用いられるポリイソシアネートは、ジシクロヘキシルメタン-4,4′-ジイソシアネートまたは3-イソシアナトメチル-3,5,5-トリメチルシクロヘキシルイソシアネートである。1個または複数個の追加の反応性官能基を含有し、イソシアネート官能性ポリカルボジイミドの形成に寄与するモノ-イソシアネートは、1個または複数個の反応性基を有する、カルボジイミド以外のイソシアネート化合物であって、ポリマー中、または水におけるポリマー分散物、エマルジョンまたは溶液中の官能基に対する反応性を有するもの、あるいはそのままもしくは加水分解後、自己縮合または自己付加能力を有するものである。反応性官能基として使用できるものは、ハロゲンhalogen;アルケニルalkenyl;アリールアルケンary1alkene;アルキニルalkynyl;アリールアルキンarylalkyn;アルカジエンalkadiene;アルデヒドaldehyde;ジアルキル-アセタールdialkylacetal;ジチオアセタールdithioacetal;ケトンketone;不飽和アルデヒドunsaturatedaldehyde;ケトンketoneまたはカルボン酸エステルcarboxylicester;ニトリルnitrile;イミンimine;アルキルアルコキシシランalkylalkoxysilane;アルコキシシランalkoxy-silane;無水物anhydride;混合無水物mixedanhydride;オキシム-保護ジイソシアネートoxime-protecteddiisocyanate;ジケトンdiketone;ケトエステルketoester;チオケトエステルthioketoester;ケトチオエステルketothioester;チオケトチオエステルthioketothioester;または1個または複数個のそのような反応性基の混合物;反応性官能基は、反応性環系であってもよく、またはそのような系を含有していてもよい。反応性環系としては求電子性または求核性攻撃の際に開環し得る任意の環系を用いることができる。反応性環系は、任意の3-、4-、5-,6-、7-または8-員環であって、1個または複数個の窒素nitrogenおよび/または酸素oxygen、および/またはイオウsulphur、および/またはケトketoおよび/またはケトエノールketo-enol官能基を含有するものを用いることができる。そのような反応性環系の例としては、アジリジンaziridine、エポキシドepoxide、チイランthiirane、アジリンazirine、オキシレンoxirene、チイレンthiirene、アゼチジンazetidine、オキセタンoxetane、チエタンthietane、β-ラクタムbeta-lactam、β-ラクトンbeta-lactone、チエタノンthiethanon、フランfuran、ピロリンpyrroline、ジヒドロフランdihydrofuran、ジヒドロチオフェンdihydrothiophene、ピロリジンpyrrolidine、テトラヒドロフランtetrahydrofuran、テトラヒドロチオフェンtetrahydrothiophene、オキサゾリジンoxazolidine、ジオキソランdioxolane、オキサチオランoxathiolane、チアゾリジンthiazolidine、イミダゾリンimidazoline,ジチオランdithiolane、ピラゾリジンpyrazolidine、ピラゾリンpyrazoline、オキサゾリンoxazoline、チアゾリンthiazoline、イミダゾリンimidazoline、ジオキソールdioxole、オキサゾロンoxazolon、ピロリドンpyrrolidone、ブチルラクトンbutyrolactone、チオブチルラクトンthiobutyrolactone、ブチルチオラクトンbutyrothiolactone、チオブチルチオラクトンthiobutyrothiolactone、オキサゾリドンoxazolidone、ジオキソラン-2-オンdioxolane-2-on、チアゾリジノンthiazolidinone、ジヒドロピリジンdihydropyridine、テトラヒドロピリジンtetrahydropyridine、ピランpyran、ジヒドロピランdihydropyran、テトラヒドロピランtetrahydropyra、コハク酸無水物succinicacidanhydride、スクシンイミドsuccinimide、チオピランthiopyran、ジヒドロチオピランdihydrothiopyran、テトラヒドロチオピランtetrahydrothiopyran、ジヒドロピリミジンdihydropyrimidine、テトラヒドロピリミジンtetrahydropyrimidine、ヘキサヒドロピリミジンhexahydropyrimidine、ジオキサンdioxane、モルホリンmorpholine、チアモルホリンthiamorpholine、ジチアンdithianeおよびトリアジンtriazineが挙げられる。1個または複数個の追加の反応性官能基を含有し、イソシアネート官能性ポリカルボジイミドの形成に寄与するモノ-イソシアネートは、好ましくは、トリメトキシシランtrimethoxysilane、ジメトキシメチルシランdimethoxymethylsilaneまたはトリエトキシシランtriethoxysilane基を含有するイソシアネート化合物であるが、その理由は、これらのアルコキシシラン基がそのまま、または加水分解後、自己縮合による架橋反応に効果的に寄与するからである。追加の反応性基を含有するモノ-イソシアネートまたはポリイソシアネート、好ましくは3-イソシアナトプロピルトリメトキシシラン3-isocyanatopropyltrimethoxysilane、3-イソシアナトプロピルトリエトキシシラン3-isocyanatopropyltriethoxysilaneまたは3-イソシアナトプロピルメチルジメトキシシラン3-isocyanatopropylmethyldimethoxysilaneである。本方法において使用されるカルボジイミド触媒としては任意の慣用のカルボジイミド触媒を用いることができるが、好ましくは1-メチルホスホレン-オキシド1-methylphospholene-oxideが用いられる。親水性基と1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基とを含有する化合物は、分子量が100~3000ダルトンDaltonのポリエトキシpolyethoxyモノ-またはジオールdiol、分子量が100~3000ダルトンおよびエトキシ/プロポキシ比が100/0~25/75のポリエトキシ/ポリプロポキシpolyethoxy/polypropoxyモノ-またはジオール、分子量が100~3000ダルトンのポリエトキシモノ-またはジアミンdiamine、分子量が100~3000ダルトンおよびエトキシ/プロポキシ比が100/0~25/75のポリエトキシ/ポリプロポキシモノ-またはジアミン、ペンダントポリアルコキシ鎖pendantpolyalkoxychainを含有するジオールまたはジアミン、ヒドロキシル-またはアミンアルキルスルホネート、またはジアルキルアミノアルキルdialkylamino-アルコールまたはアミン、あるいはそれらの混合物である。1個または複数個のアミンおよび/またはヒドロキシル官能基を1個または複数個の追加の反応性官能基とともに含有する化合物は、1個または複数個の反応性基であって、ポリマー中または水へのポリマー分散物、エマルジョンまたは溶液中の官能基に対する反応性を有するもの、あるいは、例えば自己縮合または自己付加により、相当する基に対する反応性を有する反応性基を有する化合物である。これらの反応性官能基は、ハロゲン;アルケニル;アリールアルケン;アルキニル;アリールアルキン;アルカジエン;アルデヒド;ジアルキルアセタール;ジチオアセタール;ケトン;不飽和アルデヒド;ケトンまたはカルボン酸エステル;ニトリル;イミン;アルキルアルコキシシラン;アルコキシシラン;無水物;混合無水物;オキシム-保護ジイソシアネート;ジケトン;ケトエステル;チオケトエステル;ケトチオエステル;チオケトチオエステル;または1個または複数個のそのような反応性基の混合物であってもよい。反応性官能基は反応性環系であってもよく、あるいは反応性環系を含有するものであってもよい。反応性環系は、求電子性または求核性攻撃に際して開環し得る環系であれば任意のものを用いることができる。反応性環系は、1個または複数個の窒素および/または酸素および/またはイオウおよび/またはケトおよび/またはケト-エノール官能基を含有する任意の3、4、5、6、7または8員環であってもよい。そのような反応性環系の例として挙げられるのは、アジリジンaziridine、エポキシドepoxide、チイランthiirane、アジリンazirine、オキシレンoxirene、チイレンthiirene、アゼチジンazetidine、オキセタンoxetane、チエタンthietane、β-ラクタムbeta-lactam、β-ラクトンbeta-lactone、チエタノンthiethanon、フランfuran、ピロリンpyrroline、ジヒドロフランdihydrofuran、ジヒドロチオフェンdihydrothiophene、ピロリジンpyrrolidine、テトラヒドロフランtetrahydrofuran、テトラヒドロチオフェンtetrahydrothiophene、オキサゾリジンoxazolidine、ジオキソランdioxolane、オキサチオランoxathiolane、チアゾリジンthiazolidine、イミダゾリンimidazoline、ジチオランdithiolane、ピラゾリジンpyrazolidine、ピラゾリンpyrazoline、オキサゾリンoxazoline、チアゾリンthiazoline、イミダゾリンimidazoline、ジオキソールdioxole、オキサゾロンoxazolon、ピロリドンpyrrolidone、ブチルラクトンbutyrolactone,チオブチルラクトンthiobutyrolactone、ブチルチオラクトンbutyrothiolactone、チオブチルチオラクトンthiobutyrothiolactone、オキサゾリドンoxazolidone、ジオキソラン-2-オンdioxolane-2-on、チアゾリジノンthiazolidinone、ジヒドロピリジンdihydropyridine、テトラヒドロピリジンtetrahydropyridine、ピランpyran、ジヒドロピランdihydropyran、テトラヒドロピランtetrahydropyran、コハク酸無水物succinicacidanhydride、スクシンイミドsuccinimide、チオピランthiopyran、ジヒドロチオピランdihydrothiopyran、テトラヒドロチオピランtetrahydrothiopyran、ジヒドロピリミジンdihydropyrimidine、テトラヒドロピリミジンtetrahydropyrimidine、ヘキサヒドロピリミジンhexahydropyrimidine、ジオキサンdioxane、モルホリンmorpholine、チアモルホリンthiamorpholine、ジチアンdithianeおよびトリアジンtriazineである。反応性プロトンを含有する化合物は、例えば2-メチルアジリジン2-methylaziridine、4,4-ジメチルオキサゾリジン4,4-dimethyloxazolidine、チアゾリジンthiazolidine等におけるように、当該環系が反応性プロトンを含有する場合、環系であってもよい。反応性プロトンはヒドロキシル化合物またはアミン化合物に存在していてもよい。これらは、追加の官能基または反応性環系に直接にもしくは任意のoptionalアルキル、シクロアルキルまたはアリール基により結合されていてもよく、その例としては、1-2-ヒドロキシエチル-エチレンイミン1-2-hydroxyethyl-ethyleneimine、グリシドールglycidol、N-シクロヘキシル-3-ヒドロキシ-アゼチジンN-cyclo-hexyl-3-hydroxy-azetidine、2-エチル-3-ヒドロキシエチル-2-メチル-オキサゾリジン2-ethyl-3-hydroxyethyl-2-methyl-oxazolidine、4-エチル-4-ヒドロキシ-オキサゾリン4-ethyl-4-hydroxy-oxazoline、アリルアルコールallylalcohol、メチルエチルケトンオキシムmethylethylketoneoxime、1-アミノ-3-トリエトキシシリル-プロパンl-amino-3-triethoxysilyl-propane、1-アミノ-3-トリメトキシシリル-プロパン1-amino-3-trimethoxysilyl-propaneが挙げられる。さらなる選択肢は、反応性プロトンがヒドロキシル化合物またはアミン化合物に存在し、これらが追加の官能基に直接結合され、または任意のoptional1個または複数個の追加の官能基上のアルキル、シクロアルキルまたはアリール基により結合されることである。一つの例は、ジ-3-トリメトキシシリルプロピル-アミンdi-3-trimethoxy-silylpropyl-amineである。また、例えばN-3-トリメトキシシリルプロピル-1,2-ジアミノエタンN-3-trimethoxysilylpropyl-1,2-diaminoethaneのような、2個以上の反応性プロトンを持つ化合物を使用してもよい。可塑剤は、フタル酸アルキルエステルphtalicacidalkylesters、アジピン酸アルキルエステルadipicacidalkylesters、セバシン酸アルキルエステルsebacicacidalkylesters、ドデカン酸アルキルエステルdodecanoicacidalkylesters、ポリエステルpolyesters、ホスフェートエステルphosphateesters、ポリエーテルpolyethers、ポリエーテル-ポリエステルpolyether-polyesters、脂肪酸エステルfattyacidesters、通常または修飾された天然油または鉱油、スルホネート化油sulphonatedoils、エトキシ化油ethoxylatedoils、エポキシ化油epoxidizedoils、脂肪酸fattyacids、スルホンアミドsulfonamides、ファットリカーfatliquors、レシチンlecithineまたはそれらの混合物よりなる群から選ばれる可塑剤である。ポリカルボジイミドを可塑剤を用いて水または水系に容易に分散させることができるので、若干の親水性を有する可塑剤、例えばトリブトキシエチルホスフェートtributoxyethylphosphate、テトラエチレングリコールジメチルエーテルtetraethyleneglycoldimethyletherまたはトリエチレングリコール-モノ-2-ヘキシル-ヘキサノエートtriethyleneglycol-mono-2-hexyl-hexanoateが好ましい。表面活性材料は、塗装業界において使用されている慣用のイオン性ionicまたは非イオン性non-ionic表面活性剤であるが、ヒドロキシルまたはアミン官能性型のものを除く。イソシアネート官能性ポリカルボジイミドと、親水性基を1個または複数個のヒドロキシルまたはアミン基とともに含有する化合物との反応は、ポリマー業界において使用される慣用の触媒を用いて行われる。本発明は、さらに、コーティング混合物であって、架橋剤としてのポリカルボジイミドと水に分散されたポリマーとを包含し、該ポリマーはカルボン酸官能基を含有するものであり、かつ該コーティング混合物は溶剤を含有していてもよいコーティング混合物に関する。これらのポリマーの例としては、ポリウレタンpolyurethanes、アクリレートまたはメタアクリレートポリマーもしくはコポリマー、ポリビニルアセテートpolyvinylacetates、ラテックスlatexesが挙げられる。さらに、このコーティング混合物は、有機溶剤または慣用の添加物、例えば懸濁剤emulsifiers、着色剤colorants、顔料pigments、湿潤剤wettingagents、均染剤levelingagents、シリコーンsilicones、充填剤fillers、可塑剤plasticizers、艶消し剤mattingagents等を含有していてもよい。最後に、本発明の範囲は、上述のコーティング混合物を基体に塗布し、水および存在する場合は、溶剤を蒸発することにより得られる硬化された材料curedmaterialにも及ぶ。好適な基体としては、例えば、皮革、合成皮革、プラスチック、例えばポリウレタン、ポリアクリレート、ポリエチレン、ポリプロピレン、PVCまたはポリエステル、紙、ボール紙paperboard、繊維textile、不織布non-woven、布cloth、発泡体foam、木材wood、ガラス、金属、アスファルト、石、コンクリート等が挙げられる。本発明は、さらに下記の実施例により説明されるが、これらに限定されるものではない。もちろん、数多くの他の実施形態が可能であり、それらはすべて本発明の保護の範囲内のものである。実施例1~26:多官能ポリカルボジイミドの調製窒素雰囲気下、ジイソシアネート、オクタデシルイソシアネートoctadecylisocyanate以下、ODICおよび表1に示す追加の官能基を有するイソシアネートの混合物と、1-メチルホスホレン-l-オキシド1-methylphospholene-l-oxideを撹拌下140°Cに加熱し、表1に示すように、ポリマー中のカルボジイミド官能基の所望の理論量に相当するNCO-含量が得られるまで加熱を継続した。反応時間は4~8時間であった。次いで、この混合物を90~100°Cに冷却した。ヒドロキシル官能性化合物を表1に示すように添加した。0.01重量のジブチルスズラウレートdibutyltinlaurateまたはビスマスカルボキシレートbismuthcarboxylateを触媒として添加し、上記混合物を90~100°Cにおいてさらに反応させ、NCO-含量を、ヒドロキシル官能性化合物の反応による消尽に相当する量となるまで、低下させた。アミン官能性化合物を、表1に示すように、後にまたは同時に添加した。反応の完了を赤外分析法により確認した。可塑剤の添加を、表1に示すように、上述のプロセス工程の間またはその後に行なった。サンプルを50°Cにおける安定性試験に付した。2週間毎に得られたカルボジイミドを確認した。これらの製品は50°Cにおいて少なくとも8週間安定であった。実施例27比較例:追加の官能基を含有するイソシアネートを用いない多官能ポリカルボジイミドの調製窒素雰囲気下、表1に示すジイソシアネートと、1-メチルホスホレン-l-オキシドの混合物を撹拌下140°Cに加熱し、表1に示すように、ポリマー中のカルボジイミド官能基の所望の理論量に相当するNCO-含量が得られるまで加熱を継続した。次いで、この混合物を90~100°Cに冷却した。ヒドロキシル官能性化合物を表1に示すように添加した。0.01重量のジブチルスズラウレートdibutyltinlaureateを触媒として添加し、この混合物を90~100°Cにおいてさらに反応させ、NCO-含量がヒドロキシル官能性化合物の反応による消尽に相当する量となるまで、NCO-含量を低下させた。次いで、アミン官能性化合物を表1に示すように添加した。反応の完了を赤外分析法により確認した。実施例27の粘度を実施例1~4および10~26の粘度と比較すると、実施例1~4の粘度と実施例10~26の粘度は実施例27の粘度よりもずっと低いが、ポリマー中のカルボジイミド官能基の理論量は同じである。また、実施例5および7の粘度は、実施例27の粘度よりもずっと低いが、一方、ポリマー中のカルボジイミド官能基の理論量は実施例5および7の方が実施例27よりも高い。実施例28:実施例2、12,13、15、19、23および24の製品および比較例としての実施例27の製品をポリウレタン分散物中の架橋剤crosslinkerとして用いた試験実施例2、12,13、15、19、23および24の製品6重量をRU-13-085ポリウレタン分散物、StahlEurope社またはトップコート処方数種類のポリウレタン分散物を含む混合物、StahlEurope社と混合した。比較例27の場合、まず溶剤を用いて1:1希釈を行って加工性を改善し、次いでこの希釈物12重量をRU-13-085またはトップコート処方と混合した。各分散物を200μmの厚さでガラス板上に塗布し、この塗膜を設けたガラス板を室温にて1日間乾燥し、次いでオーブン中で80°Cにて1時間乾燥した。乾燥された塗膜のサンプルに対して溶剤としてエタノールまたはMEKメチル-エチルケトン、または2-ブタノン2-butanoneを用いて溶剤取り込み試験を行なった。この試験において、乾燥され秤量された塗膜はエタノールまたはMEKに1時間浸漬され、次いでこの塗膜の重量の増加が測定された。この溶剤取り込み試験における重量増加は、架橋の度合いを示すものであり、重量の増加が少ないほど架橋の度合いが高いことを示す。さらにこれらの塗膜の機械的性質および伸びをMTSSynergy200装置を用いて測定した。機械的性質は架橋の度合いを示すものであり、一定の歪みにおいてストレス値が大きいほど架橋の程度が高いことを示す。試験の結果を表2に示す。これらの結果から、2、12,13、15、19、23および24の製品の架橋剤を用いて行なった架橋は、比較例27を用いた場合の架橋の程度に匹敵するが、このことは塗膜が伸張されたときに得られる塗膜における歪みが匹敵していることおよび塗膜がエタノールまたはMEK中に浸漬されるときの重量増加が匹敵していることにより実証される。"