圧縮機、凝縮器、絞り装置、及び蒸発器を有し、これらが冷媒配管で接続されて構成された冷凍サイクルを有し、該冷凍サイクルを循環させる冷媒として非共沸混合冷媒を採用した冷凍空調装置において、前記圧縮機の運転状態を検知する運転状態検知手段と、前記圧縮機の出力を検知する出力検知手段と、前記運転状態と、前記出力と、冷媒組成との相関関係を算出し、該相関関係を示すデータを保有する組成検知手段と、を有し、前記組成検知手段は、前記運転状態検知手段の検知結果と、前記出力検知手段の検知結果と、前記相関関係を示すデータとに基づいて前記冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出することを特徴とする冷凍空調装置。前記運転状態検知手段は、前記運転状態として、前記圧縮機の吸入側の冷媒圧力及び吐出側の冷媒圧力、前記圧縮機の吸入側の冷媒温度、及び前記圧縮機の回転数を検知することを特徴とする請求項1に記載の冷凍空調装置。前記出力検知手段は、前記出力として前記圧縮機の消費電力を検知することを特徴とする請求項1又は2に記載の冷凍空調装置。前記出力検知手段は、前記圧縮機の電流を検知し、前記組成検知手段は、前記出力検知手段の前記電流の検知結果に基づいて前記圧縮機の消費電力を算出することを特徴とする請求項1又は2に記載の冷凍空調装置。前記運転状態検知手段は、前記圧縮機の吐出側冷媒の温度を検知し、前記出力検知手段は、前記出力として前記圧縮機の吐出側冷媒の温度を検知することを特徴とする請求項1又は2に記載の冷凍空調装置。前記組成検知手段は、前記運転状態検知手段の検知結果と、前記相関関係を示すデータとに基づいて、冷媒物性及び圧縮機特性を算出し、該算出された前記冷媒物性及び前記圧縮機特性に基づいて、前記圧縮機の出力を算出し、前記出力検知手段の検知結果と、前記算出された前記圧縮機の出力と、前記相関関係を示すデータとに基づいて、前記冷媒組成を算出することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の冷凍空調装置。前記組成検知手段が算出する前記冷媒物性は、前記圧縮機の吸入側の冷媒密度、前記圧縮機の吸入側のエントロピー、前記圧縮機の吸入側のエンタルピー、及び前記圧縮機の吐出側のエンタルピーであり、前記組成検知手段が算出する前記圧縮機特性は、前記圧縮機の体積効率、及び前記圧縮機の圧縮機効率であることを特徴とする請求項1~4に従属する請求項6に記載の冷凍空調装置。前記組成検知手段が算出する前記冷媒物性は、前記圧縮機の吸入側の冷媒密度、前記圧縮機の吸入側のエントロピー、前記圧縮機の吸入側のエンタルピー、及び前記圧縮機の吐出側のエンタルピーであり、前記組成検知手段が算出する前記圧縮機特性は、前記圧縮機の圧縮機効率であることを特徴とする請求項5に従属する請求項6に記載の冷凍空調装置。前記非共沸冷媒は2成分以上の冷媒から構成され、前記2成分以上の冷媒のうちの低沸点冷媒がR32であり、前記2成分以上の冷媒のうちの高沸点冷媒がハイドロフルオロオレフィン系冷媒可燃性冷媒であることを特徴とする請求項1~8に記載の冷凍空調装置。圧縮機、凝縮器、絞り装置、及び蒸発器を有し、これらが冷媒配管で接続されて構成された冷凍サイクルを有し、該冷凍サイクルを循環させる冷媒として非共沸混合冷媒を採用した冷凍空調装置の制御方法において、前記圧縮機の冷媒圧力、前記圧縮機の冷媒温度、前記圧縮機の回転数、前記圧縮機の出力、及び前記冷媒組成の相関関係に基づいて、前記冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出することを特徴とする冷凍空調装置の制御方法。特許文献1に記載の技術は、毛細管における膨張過程の前後の状態に基づいて組成検知する構成であり、たとえば冷凍空調装置の冷凍サイクルに膨張過程が並列に複数存在するような場合は、検知される冷媒組成の検知精度が低下してしまう可能性があった。特許文献1に記載の技術は、バイパス回路を設ける分、冷凍サイクルを循環する冷媒量が低減してしまうので、冷凍空調装置が発揮する能力が低減し、冷凍空調装置の動作信頼性が低減してしまう可能性があった。また、特許文献1に記載の技術において、過渡運転で圧縮機に液冷媒が流入し、圧縮機の出吐出側の冷媒配管からも二相冷媒が流出する場合には、バイパス回路に分岐する際に、冷凍サイクルを循環する冷媒と同一の冷媒組成の冷媒がバイパス回路に流入しない可能性がある。この場合には、バイパス経路で冷媒組成を検知しても、冷凍サイクルを循環する冷媒組成を検知することにならない。したがって、圧縮機に液冷媒が流入していてもそれを検知することができず、圧縮機を損傷してしまい、冷凍空調装置の動作信頼性が低減してしまう可能性があった。さらに、特許文献1に記載の技術は、2重管熱交換器及び毛細管が搭載されているので、その分コストアップしてしまっていた。特許文献2に記載の技術は、アキュムレーターに液面検知器を設けているので、その分コストアップしてしまっていた。また、特許文献2に記載の技術は、冷凍空調装置の運転状態から冷媒組成を予め把握する必要があり、冷凍空調装置ごとに多大な評価やシミュレーションが必要であるので、開発負荷や開発コストが増加してしまっていた。本発明に係る冷凍空調装置は、コストアップを抑制しながら、循環する冷媒組成の検知精度を向上させ、運転時の動作信頼性を向上させた冷凍空調装置を提供することを目的としている。本発明に係る冷凍空調装置は、圧縮機、凝縮器、絞り装置、及び蒸発器を有し、これらが冷媒配管で接続されて構成された冷凍サイクルを有し、該冷凍サイクルを循環させる冷媒として非共沸混合冷媒を採用した冷凍空調装置において、圧縮機の運転状態を検知する運転状態検知手段と、圧縮機の出力を検知する出力検知手段と、運転状態と、出力と、冷媒組成との相関関係を算出し、該相関関係を示すデータを保有する組成検知手段と、を有し、組成検知手段は、運転状態検知手段の検知結果と、出力検知手段の検知結果と、相関関係を示すデータとに基づいて冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出するものである。本発明に係る冷凍空調装置は、組成検知手段が、運転状態検知手段の検知結果と、出力検知手段の検知結果と、相関関係を示すデータとに基づいて冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出する。これにより、コストアップを抑制しながら、循環する冷媒組成の検知精度を向上させ、運転時の動作信頼性を向上させることができる。以下、図面に基づいて本発明の実施の形態について説明する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1に係る冷凍空調装置100の冷媒回路構成例である。本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、冷媒として非共沸混合冷媒が採用されており、この冷媒組成を検知することで、絞り装置後述の減圧機構4に対応の開度などの各種機器の制御を実行するものである。そして、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、冷媒の組成の検知精度を向上させる改良がなされたものである。なお、以下の説明において、組成冷媒組成とは、冷凍サイクルを循環する冷媒の組成をさすものとし、充填する冷媒の組成や、冷凍サイクルの構成要素の中に存在する冷媒の組成ではない。図1に図示されるように、冷凍空調装置100は、冷媒を圧縮する圧縮機2、冷媒を凝縮液化させる凝縮器3、冷媒を減圧して膨張させる減圧機構4、冷媒を蒸発ガス化させる蒸発器5、及び余剰冷媒を蓄えるアキュムレーター6を有しており、これらが冷媒配管で接続されて構成される冷凍サイクルを有しているものである。ここで、冷凍空調装置100は、この冷凍サイクルを循環する冷媒として、非共沸混合冷媒が採用されている。本実施の形態1では、非共沸混合冷媒として、低沸点の冷媒としてR32充填組成はR32が54wtが採用され、高沸点の冷媒としてHFO1234yf充填組成は46wtが採用されているものとする。なお、この充填組成の場合には、非共沸混合冷媒の地球温暖化係数GWPは300となる。また、冷凍空調装置100には、非共沸混合冷媒の組成を検知するための各種機器が備えられている。すなわち、冷凍空調装置100は、圧縮機2に吸入される冷媒圧力を検知する吸入側圧力検知手段11、圧縮機2に吸入される冷媒温度を検知する吸入側温度検知手段12、圧縮機2から吐出される冷媒圧力を検知する吐出側圧力検知手段13、圧縮機2の回転数を検知する回転数検知手段14、圧縮機2の出力を検知する出力検知手段15を有している。さらに、冷凍空調装置100は、これらの検知手段11~15の検知結果に基づいて冷媒組成を検知する組成検知手段20、圧縮機2の回転数、及び各種機器を統括制御する制御装置21を有している。圧縮機2は、冷媒を吸入し、その冷媒を圧縮して高温高圧の状態にして吐出するものである。この圧縮機2は、吐出側が凝縮器3に接続され、吸引側がアキュムレーター6に接続されている。圧縮機2は、たとえば容量制御可能なインバータ圧縮機などで構成するとよい。凝縮器3は、圧縮機2から供給される高温高圧の冷媒を凝縮液化させるものである。この凝縮器3は、一方が圧縮機2に接続され、他端が減圧機構4に接続されている。なお、凝縮器3には、送風ファン図示省略が付設されており、送風ファンから供給される空気と冷媒との熱交換を促進している。そして、冷媒と熱交換した空気は、送風ファンの作用によって、たとえば室外などに空気を吹き出される。減圧機構4は、凝縮器3から流入する液冷媒を減圧して膨張させるものである。減圧機構4は、開度が可変に制御可能なもの、たとえば電子式膨張弁などで構成するとよい。この減圧機構4は、一端が凝縮器3に接続され、他端が蒸発器5に接続されている。蒸発器5は、減圧機構4から流入する気液2相冷媒を蒸発ガス化させるものである。この蒸発器5は、一端が減圧機構4に接続され、他端がアキュムレーター6に接続されている。なお、蒸発器5には、送風ファン図示省略が付設されており、送風ファンから供給される空気と冷媒との熱交換を促進している。そして、冷媒と熱交換した空気は、送風ファンの作用によって、空調対象空間たとえば室内、倉庫などなどに吹き出される。アキュムレーター6は、過渡的な運転の変化たとえば、圧縮機2の出力の変化に対する余剰冷媒を蓄えるものである。このアキュムレーター6は、一端が蒸発器5に接続され、他端が圧縮機2の吸入側に接続されている。吸入側圧力検知手段11は、圧縮機2に吸入される冷媒圧力低圧側冷媒圧力を検知するものであり、たとえば圧力センサなどからなるものである。すなわち、吸入側圧力検知手段11は、冷媒組成を検知するために、減圧機構4の作用により低圧となった冷媒の圧力を検知するものである。また、吸入側圧力検知手段11は、組成検知手段20に接続されている。ここで、図1では、吸入側圧力検知手段11が圧縮機2の吸入口の近傍の冷媒配管に設置されている例を図示しているが、それに限定されるものではない。すなわち、吸入側圧力検知手段11は、減圧機構4の冷媒流出口から圧縮機2の吸入口までの冷媒配管蒸発器5及びアキュムレーター6を含むに設置されていてもよい。これにより、凝縮器3の送風機ファンの回転数や減圧機構4の開度などの制御のための圧力検出センサ図示省略と共通化を図れることができるので、その分コストを抑制することができる。吸入側温度検知手段12は、圧縮機2に吸入される冷媒温度低圧側冷媒温度を検知するものであり、たとえば温度センサなどからなるものである。また、吸入側温度検知手段12は、組成検知手段20に接続されている。ここで、図1では、吸入側温度検知手段12が、アキュムレーター6と圧縮機2を接続する冷媒配管に設置されている例を図示しているが、それに限定されるものではない。すなわち、吸入側温度検知手段12は、圧縮機2の内部であって、冷媒が圧縮される前の位置圧縮過程に入る前の位置に設置されていてもよい。ここで、吸込側温度検知手段12が配管表面に設けられると、周囲の環境外乱の影響を受けやすい。たとえば、一種類の圧縮機が、複数の異なる冷凍空調装置に設置された場合には、冷凍空調装置ごとに吸込側温度検知手段12の設置位置が異なる可能性があり、この設置位置の相違に起因する検出結果の誤差などの影響を受けてしまう。しかし、吸入側温度検知手段12が、圧縮機2の内部であって、冷媒が圧縮される前の位置に設置されると、このような外乱を抑制することができ、冷媒組成を高精度に検知することができる。吐出側圧力検知手段13は、圧縮機2から吐出される冷媒圧力高圧側冷媒圧力を検知するものであり、たとえば圧力センサなどからなるものである。すなわち、吐出側圧力検知手段13は、圧縮機2の作用により高圧となった冷媒の圧力を検知するものである。また、吐出側圧力検知手段13は、組成検知手段20に接続されている。ここで、図1では、吐出側圧力検知手段13が圧縮機2の吐出口の近傍の冷媒配管に設置されている例を図示しているが、それに限定されるものではない。すなわち、吐出側圧力検知手段13は、圧縮機2の吐出口から減圧機構4の冷媒流入口までの冷媒配管凝縮器3を含むに設置されていてもよい。これにより、蒸発器5の送風機ファンの回転数や減圧機構4の開度などの制御のための圧力検出センサ図示省略と共通化を図れることができるので、その分コストを抑制することができる。回転数検知手段14は、圧縮機2の回転数を検知するものであり、たとえば非接触の回転速度センサなどからなるものである。なお、回転数検知手段14の回転数を検知する方式は、それに限定されるものではなく、圧縮機2の回転数を制御する制御手段21が圧縮機2に出力する指令値を、回転数として採用する方式でもよい。また、回転数検知手段14は、組成検知手段20に接続されている。このように、吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、及び回転数検知手段14は圧縮機2の運転状態を検知するものであり、これらの検知手段11~14は運転状態検知手段を構成する。出力検知手段15は、圧縮機2の出力を検知するものである。この出力検知手段15は、圧縮機2と制御装置21との間に電力供給線Lを介して接続されている。これにより、出力検知手段15は、図示省略の電源から制御装置20を介して圧縮機2に供給される電力を検知することができる。また、出力検知手段15は、組成検知手段20に接続されている。組成検知手段20は、後述する式1~式8に記載の関数が記憶されており、吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、及び回転数検知手段14の検知結果と、上記式1~式8とに基づいて、圧縮機2の消費電力を算出するものである。この組成検知手段20は、たとえばマイコン又はそれと等価な電子回路などで構成されるものである。そして、組成検知手段20は、算出された圧縮機2の消費電力と、出力検知手段15の検知結果とに基づいて、冷媒組成を算出するものである。なお、組成検知手段20は、式1~式8に記載の関数が記憶されていると述べたが、引数Pd、Ps、Ts、α、Nなどの多項式によって定式化されて記憶されているということである。この組成検知手段20は、上記した検知手段11~15に接続されている。なお、組成検知手段20とこれら検知手段11~15との接続は配線で接続されていてもよいし、無線で接続されていてもよく、特に限定されるものではない。組成検知手段20は、式1~式8に記載の関数が記憶された形態ではなく、式1~式8に対応するデータテーブルを作成して記憶しており、適宜データを内挿する形態であってもよい。このように、データテーブル化することで演算時間を低減できるので、組成検知手段20の制御性を安定させることができる。また、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100においては、組成検知手段20が、低沸点冷媒の冷媒組成を検出するものとする。すなわち、組成検知手段20は、低沸点冷媒に対応する定式、及びデータテーブルが記憶されているということである。そして、高沸点冷媒の冷媒組成は、低沸点冷媒の冷媒組成の値をαとしたとき、1-αにより算出することができる。さらに、組成検知手段20は、定式、及びデータテーブルを予め記憶していてもよいし、後から設定して更新することができるものでもよい。制御装置21は、減圧機構4の開度、圧縮機2の回転数、凝縮器3及び蒸発器5のそれぞれに付設された送風ファンの回転数などの動作を統括制御するものである。本実施の形態1に係る冷凍空調装置100の制御装置21は、組成検知手段20の検知結果に基づいて、上述した各種機器の動作を統括制御可能である。また、制御装置21は、図示省略の電源に接続されており、また、電力供給線Lを介して出力検知手段15及び圧縮機2に接続されている。冷凍空調装置100の冷媒動作について説明する。圧縮機2で圧縮された高温高圧のガス冷媒は、凝縮器3に流入して凝縮液化する。凝縮器3から流出した液冷媒は、減圧機構4に流入して減圧される。減圧機構4から流出した低圧の気液2相冷媒は、蒸発器5に流入して蒸発ガス化する。蒸発器5から流出したガス冷媒は、アキュムレーター6に流入し、冷凍空調装置100の運転条件や負荷条件などよって発生する余剰冷媒が貯留される。アキュムレーター6から流出したガス冷媒は、圧縮機2に吸い込まれて再び圧縮される。ここで、冷媒組成の変化する理由について、以下の3つを例として説明する。なお、冷媒組成の変化とは、冷凍サイクルに充填した冷媒組成に対する、冷凍サイクルを循環する冷媒組成の変化を指す。1アキュムレーター6内の冷媒は、高沸点の冷媒HFO1234が多く含まれる液相と、低沸点の冷媒R32が多く含まれる気相に分離される。そして、高沸点の冷媒が多く含まれる液相の冷媒は、アキュムレーター6内に貯溜される。一方、低沸点の冷媒が多く含まれる気相の冷媒は、アキュムレーター6から流出する。このように、アキュムレーター6内に高沸点の冷媒を多く含んでいる液相の冷媒が存在しているため、冷凍サイクル内を循環する全冷媒に対する低沸点の組成は、増大する。なお、冷凍サイクル内を循環する全冷媒に対する低沸点の組成が、減少する場合もあることについて説明する。たとえば、冷凍空調装置が複数の室内機を有し、これらの室内機が暖房運転を実施している場合において、一部の室内機が短時間のうちに暖房運転を停止すると、室内機に液冷媒が滞留することがある。これにより、液冷媒の滞留分だけ、冷凍サイクル内を循環する全冷媒に対する低沸点の組成が、減少する。2アキュムレーター6内の下方から冷媒漏洩が発生した場合には、アキュムレーター6の下方に貯留された液相の冷媒が漏洩する。液相の冷媒には高沸点の冷媒が多く含まれるので、この場合には、冷凍サイクル内を循環する全冷媒に対する低沸点の冷媒の組成が、増大する。3凝縮器3と減圧機構4とを接続する冷媒配管のように、液単相の冷媒が流れる冷媒配管で冷媒漏洩が発生した場合には、低沸点の冷媒の方がガス化しやすい分、低沸点の冷媒が多く漏洩する。これにより、冷凍サイクル内を循環する全冷媒に対する高沸点の冷媒の組成が、増大する。なお、冷媒漏洩の仕方によっては液冷媒が漏洩する可能性もあること、及びアキュムレーター6に液冷媒が存在しない場合には冷媒組成が変化しないことも述べておく。次に、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100の組成検知手段20が冷媒組成の算出の際に用いる式の説明をする。ここで、圧縮機2の吸入側冷媒の圧力をPs、圧縮機2の吸入側冷媒の温度をTs、圧縮機2の吐出側冷媒の圧力をPd、圧縮機2の回転数をN、全冷媒に対する低沸点冷媒の冷媒組成をα、圧縮機2の行程容積をVst、圧縮機2の吸入側冷媒の冷媒密度をρs、圧縮機2の吸入側冷媒のエントロピーをSs、圧縮機2で冷媒が圧縮される前と後のエンタルピー差Δh、圧縮機2の圧縮機効率をηc、圧縮機2の体積効率をηv、冷媒循環量をGr、圧縮機2の消費電力をWとすると次式が成立する。ただし、ここで、式1~式7により圧縮機消費電力Wについて整理すると、を得る。ここで、式1と式2は、それぞれ体積効率ηvと圧縮機効率をηcの定義式である。式3、式5及び式6は、圧力、温度、冷媒組成及びエントロピーより定まる関数である。より詳しくは、式3は圧力と温度と冷媒組成の関数である。また、式5の第1項は圧力とエントロピーと冷媒組成の関数であり、式5の第2項が圧力と温度と冷媒組成の関数である。さらに、式6は、圧力と温度と冷媒組成の関数である。式4と式7は圧縮機2のパフォーマンスの指標であり、体積効率ηvの定義式である式1と圧縮機効率をηcの定義式である式2を元に展開したものである。そして、圧縮機2の単体評価を複数の条件で行い、該単体評価結果と、先ほど述べた体積効率ηvの展開式及び圧縮機効率をηcの展開式とをカーブフィットしてそれぞれの展開式の各種定数を定める。なお、体積効率ηv及び圧縮機効率をηcは、精度が高ければシミュレーションで予測して得てもよい。また、上述した圧縮機2の単体評価とシミュレーションとを併用してもよい。すなわち、上述した単体評価の試験数を減らし、得られた結果をシミュレーションで内挿や外挿して体積効率ηv及び圧縮機効率ηcを得るということである。圧縮機2の消費電力Wは式8で表現される。具体的には、最初の括弧内に記載された項が冷凍空調装置100の運転状態から演算される冷媒物性に対応する項であり、次の括弧内に記載された項が冷凍空調装置100の運転状態から演算される圧縮機特性に対応する項である。なお、冷媒物性とは、冷媒密度ρs、及び圧縮過程におけるエンタルピー差Δhである。また、圧縮機特性とは、圧縮機2の回転数N、圧縮機2の行程容積Vst、体積効率ηv、及び圧縮機効率ηcある。なお、圧縮機2の行程容積Vstは圧縮機2に固有のもので、既知の数値である。組成検知手段20は、冷媒組成を検知する際に式3~式8の各種演算を実行するが、式1から式8に記載された引数は必須というわけではなく、問題なければ感度の低い引数は省略してもよい。たとえば、式3に示すように、冷媒密度ρsの感度が低い場合には、式8における冷媒密度ρsを定数としてもよいということである。本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、組成検知手段20が、このように得られた式8に基づいて、圧縮機2の消費電力Wを算出し、該算出した消費電力と、出力検知手段15の検知結果とに基づいて、冷媒組成を算出する。冷媒組成の算出方法の具体例については、後述の図6の説明を参照されたい。図2は、低沸点冷媒の冷媒組成比を変化させた際において、圧縮機2の圧縮過程における状態変化を説明するモリエル線図である。図3は、循環する冷媒中に含まれる低沸点冷媒の割合と、冷媒密度との関係を説明するグラフである。図4は、循環する冷媒中に含まれる低沸点冷媒の割合と、圧縮機2の圧縮過程圧縮前後におけるエンタルピー差との関係を説明するグラフである。図5は、循環する冷媒中に含まれる低沸点冷媒の割合と、圧縮機2の消費電力との関係を説明するグラフである。図2~図5を参照して、低沸点冷媒の割合低沸点冷媒の組成比を変化させた際におけるモリエル線図図2、冷媒密度ρs図3、圧縮過程のエンタルピー差Δh図4、及び圧縮機2の消費電力W図5について説明する。なお、図2~図5において、圧縮機2の吸入側冷媒の圧力、圧縮機2の吐出側冷媒の圧力、凝縮器3出口サブクール、蒸発器5出口スーパーヒートを固定して、循環する冷媒組成を変化させた。圧縮機2の吸入側冷媒の圧力、及び圧縮機2の吐出側冷媒を固定としたのは、冷媒組成の差がモリエル線図図2、冷媒密度ρs図3、圧縮過程のエンタルピー差Δh図4、及び圧縮機2の消費電力W図5に及ぼす影響を見るためである。また、図2~図5に図示される結果は、凝縮器3出口サブクールに代えて、凝縮器3出口温度、蒸発器5出口スーパーヒートに代えて、蒸発器5出口温度としても同じ傾向である。図2に図示されるように、低沸点冷媒の組成比、すなわち低沸点冷媒の割合が大きくなるにしたがって、圧縮過程が高エンタルピー側紙面右側にシフトし、なおかつ圧縮過程の傾きが大きくなる。また、図3に図示されるように、低沸点冷媒の割合が大きくなるにしたがって、冷媒密度ρsは単調減少する。また、図4に図示されるように、低沸点冷媒の割合が大きくなるにしたがって、圧縮過程のエンタルピー差Δhが大きくなる。したがって、図5に図示されるように、圧縮機2の消費電力Wは単調に増加する。すなわち、図5において、圧縮機2の消費電力Wが単調に増加するのは、図3に図示される冷媒密度ρsの減少度合いよりも、図4に図示される圧縮過程のエンタルピー差Δhの増加度合いが大きいことを式8に対応させることで理解することができる。また、図5において、冷媒組成の割合と圧縮機2の消費電力Wとは、簡単な対応関係を有している。簡単な対応関係とは、たとえばリニアやリニアに近い曲線などのような1対1の関係であればよい。したがって、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100の組成検知手段20は、確実に冷媒組成を検知することができる。また、低沸点冷媒の割合の変化に対する体積効率ηv、及び圧縮機効率をηcの変化についても述べておく。体積効率ηv、及び圧縮機効率をηcは、式4及び式7にあるように、低沸点冷媒の割合の変化冷媒組成の変化の影響を受けるはずであるが、結果的にその影響の度合いが小さいといえる。たとえば、圧縮機2内部でモータを冷却してから圧縮過程に入る低圧シェル型の圧縮機では、冷媒密度ρsが低下すると体積効率ηvが低下する。しかし、冷媒密度ρs自体があまり変化しないため、体積効率ηvの変化が圧縮機2の消費電力Wに影響を及ぼさない。また、たとえばスクロール形の圧縮機では、固定の圧縮容積比に依存する適正圧縮比で、圧縮機効率ηcがピークとなる傾向を有する。高密度である低沸点冷媒が増加すると圧縮機の吸入側冷媒と吐出側冷媒の密度比が変化するため、圧縮容積比が固定でも適正圧縮比が変化する。しかし、密度比は冷媒密度ρsと同様に変化の度合いが小さいため、圧縮機効率ηcの変化が圧縮機の消費電力Wに影響を及ぼさない。ここで、図2に図示されるように、循環する冷媒組成が変化すると、同じ圧力であってもエンタルピーが変化するため、冷凍空調装置100の能力が変化する。要求される能力を冷凍空調装置100が発揮するには、循環する冷媒組成を正確に検知して運転制御することが必要である。すなわち、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、次に説明する冷媒組成検知制御を実行して循環する冷媒組成を高精度で検出し、そして、該検出結果を運転制御に利用する。図6は、本発明の実施の形態1に係る冷凍空調装置100の冷媒組成を検知するための制御を説明するフローチャートである。図6を参照して、冷媒組成を検知する制御冷媒組成検知制御の一例について説明する。ステップS0制御装置21の冷媒組成検知制御を要求信号が組成検知手段20で受信され、組成検知手段20は冷媒組成検知制御を開始する。その後、ステップS1に移行する。ステップS1組成検知手段20は、一定の時間が経過したか否かを判定する。所定の時間が経過した場合には、ステップS2に移行する。所定の時間が経過していない場合には、ステップS1を繰り返す。なお、一定の時間は、制御装置21での他の制御の時間間隔と異なるほうが干渉しなくて制御性が安定する。そこで、たとえば10秒や20秒などの短い周期に設定するとよい。ステップS2吸入側圧力検知手段11は圧縮機2の吸入側冷媒の圧力を検知し、吸入側温度検知手段12は圧縮機2の吸入側冷媒の温度を検知し、吐出側圧力検知手段13は圧縮機2の吐出側冷媒の圧力を検知し、回転数検知手段14は圧縮機2の回転数を検知する。その後、ステップS3に移行する。ステップS3出力検知手段15は、圧縮機2の出力として消費電力Wdetを検知する。その後、ステップS4に移行する。ステップS4冷凍サイクルを循環する低沸点冷媒の組成をαとしたとき、組成検知手段20はこの冷媒組成αの値をαtmpと仮定して設定する。その後、ステップS5に移行する。なお、ステップS4~ステップS11のループに初めて入る際のαtmpの設定値としては、直前の冷媒組成検知制御の冷媒組成αと設定されるとよい。これにより、ステップS4~ステップS11における収束に要するループ回数が少なく、制御性を安定させることができる。ステップS5組成検知手段20は、冷媒物性を算出する。すなわち、組成検知手段20は、ステップS2における吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、及び吐出側圧力検知手段13の検知結果Ps、Ts、Ptと、ステップS4において設定されたαtmpと、式3、式5及び式6とに基づいて、圧縮機2の吸入側冷媒の冷媒密度ρs、圧縮過程のエンタルピー差Δh、及び圧縮機2の吸入側冷媒のエントロピーSsを算出する。その後、ステップS6に移行する。ステップS6組成検知手段20は、圧縮機特性を算出する。すなわち、組成検知手段20は、ステップS2における吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、及び回転数検知手段14の検知結果Ps、Ts、Pd、Nと、ステップS3における出力検知手段15の検知結果Wdetと、ステップS4において設定されたαtmpと、圧縮機2の単体評価結果をカーブフィットさせて得られた体積効率ηvの式4及び圧縮機効率ηcの式7とに基づいて、体積効率ηv及び圧縮機効率ηcを算出する。その後、ステップS7に移行する。なお、圧縮機2の単体評価結果をカーブフィットさせるとは、圧縮機2のみにおける評価を複数の条件で行い、その評価結果から求めた圧縮機効率ηcを、圧縮機効率ηcの展開式とカーブフィットさせてこの展開式の各種定数を定めることをいう。ステップS7組成検知手段20は、ステップS3の出力検知手段15の検知結果Wdetと、ステップS5で算出された圧縮機2の吸入側冷媒の冷媒密度ρs、及び圧縮過程のエンタルピー差Δhと、予め設定されている行程容積Vstと、ステップS6で算出された体積効率ηv及び圧縮機効率ηcと、式8とに基づいて、圧縮機2の消費電力Wcalを算出する。その後、ステップS8に移行する。ステップS8組成検知手段20は、ステップS7で算出された消費電力Wcalが、制限上限値であるWdetδW以下であるか否かを判定する。制限上限値であるWdetδW以下である場合には、ステップS10に移行する。制限上限値であるWdetδW以下でない場合には、ステップS9に移行する。なお、δW>0は許容誤差である。また、δWは固定値であってもよいし、WcalとWdetδWとの差分によって変化させてもよい。ステップS9組成検知手段20は、ステップS4で設定したαtmpから所定値δαを引いた値を、αtmpとして設定する。その後、ステップ4に移行する。なお、δαは固定値であってもよいし、WcalとWdetδWとの差分によって変化させてもよい。ステップS10組成検知手段20は、ステップS7で算出された消費電力Wcalが、制限下限値であるWdet-δW以上であるか否かを判定する。制限下限値であるWdet-δW以上である場合には、ステップS12に移行する。制限下限値であるWdet-δW以上でない場合には、ステップS11に移行する。なお、δW>0は許容誤差である。また、δWは固定値であってもよいし、WcalとWdet-δWとの差分によって変化させてもよい。ステップS11組成検知手段20は、ステップS4で設定したαtmpから所定値δαを加えた値を、αtmpとして設定する。その後、ステップS4に移行する。なお、δαは固定値であってもよいし、WcalとWdet-δWとの差分によって変化させてもよい。ステップS12組成検知手段20は、αtmpを、冷凍サイクルを循環する冷媒の組成αと設定する。その後、ステップS13に移行する。ステップS13組成検知手段20は、冷媒組成を検知する制御を終了する。ここで、ステップS5からステップS8は、圧縮機2の運転状態から圧縮機2の消費電力を算出する過程である。しかし、予め全ての運転状態を想定して圧縮機2の消費電力を算出しテーブル化することで、ステップ5からステップ8を1つのステップとしてもよい。なお、本実施の形態1では、非共沸混合冷媒として、R32とR1234yfを採用したが、他の低沸点冷媒や、他の高沸点冷媒でもよい。例えば、2重結合を有するハイドロフルオロオレフィン系冷媒でもよいし、微燃性を有する冷媒でもよいし、可燃性を有するHC系冷媒であってもよい。また、非共沸混合冷媒が2つの冷媒を混合して構成したが、3つ以上の冷媒を混合して構成してもよい。3つ以上の冷媒の場合においては、たとえば、冷媒組成を算出する冷媒に対する、その他の冷媒の冷媒組成組成関係式を、予め実験やシミュレーションなどで算出しておけばよい。これにより、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100のように1つの冷媒の冷媒組成を算出することで、その他の冷媒組成も算出することができる。また、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、圧縮機2の出力として圧縮機の消費電力を採用した。ここで、出力検知手段15の接続位置は、インバータ損失を含んだ1時側入力でも、インバータ損失を含まない2次側入力出でもよい。そして、式7や式4を算出するにあたり、圧縮機2の単体評価やシミュレーションなどを実施する際には、この出力検知手段15の接続位置に関する条件を対応させればよい。また、出力検知手段15が検知する出力として、圧縮機2の消費電力を採用したが、圧縮機2の電流を採用してもよい。圧縮機2の消費電力は電圧と電流と力率の積で規定されるが、圧縮機2の運転状態が同じであれば消費電力と電流に1対1の相関があることが実機で確認されている。そこで、組成検知手段20が検出される電流に対応する消費電力を算出可能としておけば、出力検知手段15は圧縮機2の電流を検知するもの電流センサであってもよいということである。この場合には、出力検知手段15を、過電流保護などの理由により設置されているものと共通化することで、コストを低減することができる。本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、上記ステップS0~ステップS13のような制御フローにより冷媒組成を検知するものである。すなわち、冷凍空調装置100は、冷媒組成と圧縮機2の消費電力とが有する簡単な関係性に応じて、冷媒の組成を検知する。これにより、冷凍空調装置100は、運転条件により循環する冷媒組成が変化しても、精度よく組成を検知することができる。また、冷凍空調装置100は、圧縮機2の吸入側冷媒の圧力及び温度、及び圧縮機2の吐出側冷媒の圧力に基づいて、冷媒組成を検知するものである。すなわち、冷凍空調装置100は、圧縮機2単体の仕様が決まれば冷媒組成を検知する制御が実現することができ、冷凍空調装置100の仕様に依存しない。これにより、冷凍空調装置100の仕様毎に冷媒組成変化を実機評価やシミュレーションで把握する必要がなく、また、冷凍空調装置100ごとに冷媒組成を検知するための制御フローを構築する必要がないので、開発負荷や開発コストが低減することができる。さらに、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、図2に図示されるように、冷媒経路を分岐させ、分岐させた冷媒経路にて組成検知を行うものではない。すなわち、冷凍空調装置100は、圧縮過程の単経路で組成検知を行うため、気液2相状態でも組成検知が可能である。これにより、冷凍空調装置100の圧縮機2が損傷してしまうことが抑制されるので、信頼性の低減を抑制することができる。また、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、回転数検知手段14、及び出力検知手段15といった構成により、冷媒組成を検知するものである。すなわち、冷凍空調装置100は、熱交換器及び膨張機構などから構成されるバイパス回路や、アキュムレーターの液面検知器などといった高価な部材を用いない分、低コストで冷媒組成を検知することができる。実施の形態2.図7は、本発明の実施の形態2に係る冷凍空調装置200の冷媒回路構成例である。また、本実施の形態2では、実施の形態1と同一部分には同一符号とし、実施の形態1との相違点を中心に説明するものとする。実施の形態1では、圧縮機2の単体評価を複数の条件で行い、該単体評価結果と、圧縮機効率をηcの展開式とをカーブフィットして、ηvの展開式の各種定数を定めた。つまり、実施の形態1に係る冷凍空調装置100の組成検知手段20は、ηvを算出するため、単体評価、及びカーブフィット等の演算をして、冷媒組成αを算出するのに対して、本実施の形態2に係る冷凍装置200の組成検知手段20は、式4を用いないで、冷媒組成αを算出するものである。これにより、開発負荷の低減、記憶装置の負荷低減、及び演算処理速度の向上を図ることができる。本実施の形態2に係る冷凍空調装置200は、アキュムレーター6、圧縮機2、四方弁53及び室外熱交換器54などが搭載される室外機51と、室内熱交換器57、及び減圧機構56が搭載される室内機52と、が液延長配管55及びガス延長配管58を介して接続されて、冷凍サイクルを構成するものである。なお、図7では、冷凍空調装置200が、2つの室内機52を有しているものを一例として図示しているが、それに限定されるものではなく3つ以上の室内機52を有していてもよい。室外機51は、冷媒を圧縮する圧縮機2、冷媒流路を切り替える四方弁53、冷房運転時に凝縮器、暖房運転時に蒸発器として機能する室外熱交換器54、及び余剰冷媒を蓄えるアキュムレーター6を有している。また、室外機51は、実施の形態1で説明した吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、及び回転数検知手段14、を有し、それらの検知手段11~14に加えて、圧縮機2から吐出される冷媒温度を検知する吐出側温度検知手段16を有している。なお、室外機51は、実施の形態1で説明した出力検知手段15については有していない。さらに、室外機51は、これらの検知手段11~14、16の検知結果に基づいて冷媒組成を検知する組成検知手段20、圧縮機2の回転数、及び各種機器を統括制御する制御する制御装置21を有している。室内機52は、冷房運転時に蒸発器、暖房運転時に凝縮器として機能する室内熱交換器57、及び冷媒を減圧して膨張させる減圧機構56を有している。液延長配管55及びガス延長配管58は、室外機51と室内機52とを接続する配管である。液延長配管55は、一端が室外熱交換器54に接続され、他端が減圧機構56に接続されている。また、ガス延長配管58は、一端が四方弁53に接続され、他端が室内熱交換器57に接続されている。四方弁53は、冷媒流路を切り替えるものである。この四方弁53は、冷房運転時において、圧縮機2と室外熱交換器54、及びアキュムレーター6と室内熱交換器57を接続するように切り替えられ、暖房運転時において、圧縮機2と室内熱交換器57、及び室外熱交換器54とアキュムレーター6を接続するように切り替えられる。吐出側温度検知手段16運転状態検知手段を構成するは、圧縮機2から吐出される冷媒温度高圧側冷媒圧力を検知するものである。また、吐出側温度検知手段16は、組成検知手段20に接続されている。ここで、図7では、吐出側温度検知手段16が、アキュムレーター6と圧縮機2を接続する冷媒配管に設置されている例を図示しているが、それに限定されるものではない。すなわち、吐出側温度検知手段16は、圧縮機2の内部であって、冷媒が圧縮された後の位置圧縮過程の後の位置に設置されていてもよい。これにより、冷媒組成を高精度に検知することができる。なお、吐出側温度検知手段16も吸入側温度検知手段12と同様に、圧縮機2の内部であって、冷媒が圧縮される前の位置に設置されると、外乱を抑制することができ、冷媒組成を高精度に検知することができる。組成検知手段20は、実施の形態1で述べた式5~式7に記載の関数が記憶されているのに加えて、式9に記載の関数が記憶されている。そして、組成検知手段20は、吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、及び回転数検知手段14の検知結果と、上記式5~式7及び式9とに基づいて、圧縮機2の吐出側の冷媒温度を算出することができる。そして、組成検知手段20は、算出された冷媒温度と、吐出側温度検知手段16の検知結果とに基づいて、冷媒組成を算出する。次に、本実施の形態2に係る冷凍空調装置200の組成検知手段20が、冷媒組成の算出の際に用いる式の説明をする。ここで、圧縮機2の吐出側の冷媒温度をTとすると、式5~式7より式9を得る。すなわち、本実施の形態2に係る冷凍空調装置200の組成検知手段20は、吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、及び回転数検知手段14の検知結果と、式9とに基づいて、圧縮機2の吐出側冷媒の温度Tを算出する。そして、組成検知手段20は、この算出した吐出側冷媒の温度Tと、吐出側温度検知手段16の検知結果とに基づいて、冷媒組成を算出する。冷媒組成の算出方法の具体例については、後述の図9の説明を参照されたい。図8は、循環する冷媒中に含まれる低沸点冷媒の割合と、圧縮機2の吐出側の温度との関係を説明するグラフである。図8を参照して、低沸点冷媒の割合低沸点冷媒の組成比を変化させた際における、圧縮機2の吐出側冷媒の温度について説明する。なお、図8においても、上述した図2~図5と同様に、圧縮機2の吸入側冷媒の圧力、圧縮機2の吐出側冷媒の圧力、凝縮器3出口サブクール、蒸発器5出口スーパーヒートを固定して、循環する冷媒組成を変化させた。図8に図示されるように、圧縮機2の吐出側冷媒の温度は単調に増加する。そして、冷媒組成の割合と圧縮機2の吐出側冷媒の温度とは、簡単な対応関係を有している。したがって、本実施の形態2に係る冷凍空調装置200の組成検知手段20は、確実に冷媒組成を検知することができる。図9は、本発明の実施の形態2に係る冷凍空調装置200の冷媒組成を検知するための制御を説明するフローチャートである。図9を参照して、冷媒組成の検知する方法について説明する。ステップS50制御装置21の冷媒組成検知制御を要求信号が組成検知手段20で受信され、組成検知手段20は冷媒組成検知制御を開始する。その後、ステップS51に移行する。ステップS51組成検知手段20は、一定の時間が経過したか否かを判定する。所定の時間が経過した場合には、ステップS52に移行する。所定の時間が経過していない場合には、ステップS51を繰り返す。なお、一定の時間は、制御装置21での他の制御の時間間隔と異なるほうが干渉しなくて制御性が安定する。そこで、たとえば10秒や20秒などの短い周期に設定するとよい。ステップS52吸入側圧力検知手段11は圧縮機2の吸入側冷媒の圧力を検知し、吸入側温度検知手段12は圧縮機2の吸入側冷媒の温度を検知し、吐出側圧力検知手段13は圧縮機2の吐出側冷媒の圧力を検知し、回転数検知手段14は圧縮機2の回転数を検知する。その後、ステップS53に移行する。ステップS53吐出側温度検知手段16は、圧縮機2の吐出側冷媒の温度Tdetを検知する。その後、ステップS54に移行する。ステップS54冷凍サイクルを循環する低沸点冷媒の冷媒組成をαとしたとき、組成検知手段20はこの冷媒組成αの値をαtmpと設定する。その後、ステップS55に移行する。なお、ステップS54~ステップS61のループに初めて入る際のαtmpの設定値としては、直前の冷媒組成検知制御の冷媒組成αと設定されるとよい。これにより、ステップS54~ステップS61における収束に要するループ回数が少なく、制御性を安定させることができる。ステップS55組成検知手段20は、冷媒物性を算出する。すなわち、組成検知手段20は、ステップS2における吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、及び吐出側圧力検知手段13の検知結果Ps、Ts、Pdと、ステップS54において設定されたαtmpと、式3、式5及び式6とに基づいて、圧縮機2の吸入側冷媒のエントロピーSs、及び圧縮過程のエンタルピー差Δhを算出する。その後、ステップS56に移行する。ステップS56組成検知手段20は、圧縮機特性を算出する。すなわち、組成検知手段20は、ステップS52における吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、及び回転数検知手段14の検知結果Ps、Ts、Pd、Nと、ステップS53における吐出側温度検知手段16の検知結果Tdetと、ステップS54において設定されたαtmpと、圧縮機2の単体評価結果をカーブフィットさせて得られた圧縮機効率ηcの式7と、に基づいて圧縮機効率ηcを算出する。その後、ステップS57に移行する。ステップS57組成検知手段20は、ステップS53の吐出側温度検知手段16の検知結果Tdetと、ステップS55で算出された圧縮過程のエンタルピー差Δhと、ステップS56で算出された圧縮機効率ηcと、式9とに基づいて、圧縮機2の吐出側冷媒の温度Tcalを算出する。その後、ステップS58に移行する。ステップS58組成検知手段20は、ステップS57で算出された温度Tcalが、制限上限値であるTdetδT以下であるか否かを判定する。制限上限値であるTdetδT以下である場合には、ステップS60に移行する。制限上限値であるTdetδT以下でない場合には、ステップS59に移行する。なお、δT>0は許容誤差である。また、δTは固定値であってもよいし、TcalとTdetδTとの差分によって変化させてもよい。ステップS59組成検知手段20は、ステップS54で設定したαtmpから所定値δTを引いた値を、αtmpとして設定する。その後、ステップS54に移行する。なお、δTは固定値であってもよいし、TcalとTdetδTとの差分によって変化させてもよい。ステップS60組成検知手段20は、ステップS57で算出された温度Tcalが、制限下限値であるTdet-δT以上であるか否かを判定する。制限下限値であるTdet-δT以上である場合には、ステップS62に移行する。制限下限値であるTdet-δT以上でない場合には、ステップS61に移行する。なお、δT>0は許容誤差である。また、δTは固定値であってもよいし、TcalとTdet-δTとの差分によって変化させてもよい。ステップS61組成検知手段20は、ステップS54で設定したαtmpから所定値δTを加えた値を、αtmpとして設定する。その後、ステップS54に移行する。なお、δTは固定値であってもよいし、TcalとTdet-δTとの差分によって変化させてもよい。ステップS62組成検知手段20は、αtmpを、冷凍サイクルを循環する冷媒の組成αと設定する。その後、ステップS63に移行する。ステップS63組成検知手段20は、冷媒組成を検知する制御を終了する。本実施の形態2に係る冷凍空調装置200は、上記ステップS50~ステップS63のような制御フローにより冷媒組成を検知するものである。すなわち、冷凍空調装置200は、冷媒組成と圧縮機2の吐出側冷媒の温度とが有する簡単な関係性に応じて、冷媒の組成を検知する。これにより、冷凍空調装置200は、運転条件により循環する冷媒組成が変化しても、精度よく組成を検知することができる。また、冷凍空調装置200は、圧縮機2の吸入側冷媒の圧力及び温度、及び圧縮機2の吐出側冷媒の圧力及び温度に基づいて、冷媒組成を検知するものである。すなわち、冷凍空調装置200は、圧縮機2単体の仕様が決まれば冷媒組成を検知する制御が実現することができ、冷凍空調装置200ユニットの仕様に依存しない。これにより、冷凍空調装置200の仕様毎に冷媒組成変化を実機評価やシミュレーションで把握する必要がなく、また、冷凍空調装置200ごとに冷媒組成を検知するための制御フローを構築する必要がないので、開発負荷や開発コストが低減することができる。さらに、本実施の形態1に係る冷凍空調装置100は、図1に図示されるように、冷媒経路を分岐させ、分岐させた冷媒経路にて組成検知を行うものではない。すなわち、冷凍空調装置100は、圧縮過程の単経路で組成検知を行うため、気液2相状態でも組成検知が可能である。これにより、冷凍空調装置100の圧縮機2が損傷してしまうことが抑制されるので、信頼性の低減を抑制することができる。また、本実施の形態2に係る冷凍空調装置200は、吸入側圧力検知手段11、吸入側温度検知手段12、吐出側圧力検知手段13、回転数検知手段14、及び出力検知手段15といった構成により、冷媒組成を検知するものである。すなわち、冷凍空調装置200は、熱交換器及び膨張機構などから構成されるバイパス回路や、アキュムレーターの液面検知器などといった高価な部材を用いない分、低コストで冷媒組成を検知することができる。