"被検体から伝播する音響波を受信して電気信号に変換する複数の受信素子と、前記複数の受信素子から出力されるMチャネルの電気信号の位相を揃える整相手段と、前記電気信号をMチャネルからLチャネルに削減する削減手段と、前記削減手段から出力された電気信号に基づく複素信号の低周波成分に相当するNb個の出力信号を計算する計算手段と、前記計算手段から出力された出力信号を用いた適応型信号処理によりビーム形成を行う信号処理手段と、を有し、正の整数であるM、L、Nbは、M>L≧2Nb-1を満たすものであることを特徴とする被検体情報取得装置。前記削減手段は、前記Mチャネルの電気信号をM/L個ずつ加算平均するものであることを特徴とする請求項1に記載の被検体情報取得装置。前記削減手段は、前記Mチャネルの電気信号を所定の数ずつ選択し、チャネルの位置に応じて重みをつけた平滑化処理を行うものであることを特徴とする請求項1に記載の被検体情報取得装置。前記信号処理手段は、DCMP法を用いて拘束付最小電力値を計算するものであることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載の被検体情報取得装置。前記信号処理手段は、前記出力信号および、前記出力信号から計算された重みベクトルを用いてDCMP法による計算を行うことを特徴とする請求項4に記載の被検体情報取得装置。前記計算手段は、前記削減手段から出力された電気信号に対して空間平均化法による処理を行って出力信号を計算することを特徴とする請求項1に記載の被検体情報取得装置。被検体から伝播する音響波とは、前記複数の受信素子から送信された音響波が反射したものであることを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1項に記載の被検体情報取得装置。被検体から伝播する音響波とは、電磁波を照射された被検体から発生する音響波であることを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1項に記載の被検体情報取得装置。DFTを用いたビームスペース法は、前述のようにDCMP法のステップ3以降の膨大な計算を大幅に削減することができ、DCMP法を実用化するために極めて有効な方法である。しかし、この方法によれば確かにステップ3以降の処理は大幅に削減されるが、ステップ2と3の間に、新たに次に示すステップ2’が必要になるという問題がある。2’n個の要素からなる受信複素ベクトルX[t]をフーリエ変換してnb個の係数を求め、nb個の係数を要素とする新たな複素ベクトルを改めてX[t]とする。複素ベクトルのフーリエ変換は複素数同士の乗算を多数回必要とし、計算回路の規模的にも大きな回路となる。更に、実際のDCMP法においては、相関性干渉波の影響を最小限にするため空間平均化処理を併用することが必要である。空間平均化処理は、受信複素ベクトルX[t]の部分ベクトルに対してステップ2’と3を繰り返し、得られた複素相関行列を加算平均する処理である。例えば、空間平均化処理ではn/2個の要素のフーリエ変換をn/2回行うことを必要とする。そのため、実用装置における実際のフーリエ変換処理の計算量は入力チャネル数の2乗に比例して急激に大きくなることとなり、後段のDCMP処理の回路規模は小さくなったとしても、全体としての回路規模の削減量は不十分であった。特許文献1には、適応型信号処理手段の前段にデータ量を削減するデータ間引き手段を持たせる構成が開示されているが、空間的フーリエ変換等を用いたビームスペース法については全く触れていない。更に、空間的フーリエ変換等の低周波係数が影響を受けない範囲でチャネル信号を間引く手段についても何も記載していない。本発明は、上記課題を鑑みてなされたものであり、その目的は、被検体から伝播する音響波にDCMP法を適用してイメージングする被検体情報取得装置の規模を小型化することにある。本発明は以下の構成を採用する。すなわち、被検体から伝播する音響波を受信して電気信号に変換する複数の受信素子と、前記複数の受信素子から出力されるMチャネルの電気信号の位相を揃える整相手段と、前記電気信号をMチャネルからLチャネルに削減する削減手段と、前記削減手段から出力された電気信号に基づく複素信号の低周波成分に相当するNb個の出力信号を計算する計算手段と、前記計算手段から出力された出力信号を用いた適応型信号処理によりビーム形成を行う信号処理手段と、を有し、正の整数であるM、L、Nbは、M>L≧2Nb-1を満たすものであることを特徴とする被検体情報取得装置である。本発明によれば、被検体から伝播する音響波にDCMP法を適用してイメージングする被検体情報取得装置の規模を小型化することができる。以下に図面を参照しつつ、本発明の好適な実施の形態を説明する。ただし、以下に記載されている構成部品の寸法、材質、形状及びそれらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、この発明の範囲を以下の記載に限定する趣旨のものではない。本発明の被検体情報取得装置には、被検体に超音波を送信し、被検体内部で反射し伝播した反射波エコー波を受信して、被検体情報を画像データとして取得する超音波エコー技術を利用した超音波イメージング装置を含む。また、被検体に光電磁波を照射することにより被検体内で発生し伝播した音響波を受信して、被検体情報を画像データとして取得する光音響効果を利用した光音響イメージング装置を含む。前者の超音波エコー技術を利用した装置の場合、取得される被検体情報とは、被検体内部の組織の音響インピーダンスの違いを反映した情報である。後者の光音響効果を利用した装置の場合、取得される被検体情報とは、光照射によって生じた音響波の発生源分布、被検体内の初期音圧分布、あるいは初期音圧分布から導かれる光エネルギー吸収密度分布や吸収係数分布、組織を構成する物質の濃度分布を示す。物質の濃度分布とは、例えば、酸素飽和度分布や酸化還元ヘモグロビン濃度分布などである。本発明でいう音響波とは、典型的には超音波であり、音波、超音波、音響波と呼ばれる弾性波を含む。光音響効果により発生した音響波のことを、光音響波または光超音波と呼ぶ。音響検出器例えば探触子は、被検体内で発生又は反射して伝播した音響波を受信する。本発明の課題解決手段の概略について述べる。本発明は、ビームスペース法がフーリエ変換の低周波係数のみを使用していることに着目し、低周波係数に影響が少ない範囲で入力チャネル数を間引く手段を設ける。従来から、ビームフォーミングの計算量を削減するために入力数を削減する方法は公知の手段である。特許文献1には適応型信号処理手段の前段にデータ量を削減するデータ間引き手段を持たせる構成が開示されている。しかし、従来のビームフォーミング法においては、入力チャネル数を間引くと再構成画像の精度が大きく劣化するという問題を避けることはできなかった。それに対して本発明のビームスペース法は、空間的な低周波成分のみを抽出して再構成処理を行うものである。そのため、入力信号チャネル数をある限度内で間引いても再構成に対する影響は少なく抑えることが出来る。その結果、本発明は従来方法に比べて再構成画像の精度を劣化させることなく、大幅な計算量の削減をすることが出来る。DFT係数の計算は超音波信号を入力するクロックごとに実行する必要があり、単位時間当たりの処理回数が非常に多いので、このような計算規模削減は装置の小型低価格化に極めて効果が大きい。なお、低周波成分の計算に用いるのはDFT法の他、DCTDiscreteCosineTransform、KL展開KarhunenLoeveExpansionなどの直交変換、更にはこれらの一次結合を用いても良い。また、空間的低周波成分を抽出する効果のある一般の線形計算重み付け加算であっても同様の効果が得られる。<実施例1>図1に本発明に関わる被検体情報取得装置である、超音波イメージング装置の構成例を示す。図において、送信信号処理回路2はCPU15の指示により送信信号3を発生し、送受信制御回路4を介して超音波探触子1の超音波送受信素子群5を駆動し、パルス状の超音波ビーム6を送信する。超音波ビーム6の反射によって発生した超音波エコー波7は、再び超音波送受信素子群5によってMチャネルの電気信号Mは正の整数に変換され、送受信制御回路4を通って整相遅延回路8に送られる。送られた電気信号は図にはないAD変換回路によってディジタル信号に変換される。整相遅延回路8は超音波ビーム6上の任意の点Pからのエコー信号の到着時刻が揃うように各信号の遅延時間を調整する。これにより、同一目標位置から発生した受信信号が同一時刻に揃い、位相が一致する。信号削減回路9は到着時間の揃えられたMチャネルの信号を空間的に平滑化し、間引くことによりMより少ないLチャネルの信号へと変換するLは正の整数であり、M>L。整相遅延回路は本発明の整相手段に、信号削減回路は本発明の削減手段に相当する。複素変換回路10は間引かれたLチャネルの信号をそれぞれ複素信号に変換する回路である。複素変換回路10における複素変換処理は、実数値列からなる入力信号を元に、各周波数成分の位相が90°ずれた信号を生成し、その90°位相のずれた信号を虚数部として付加することにより複素信号へと変換する。90°位相のずれた信号は、奇数タップ、奇対称係数のFIRフィルタを用いることにより計算できるので、複素変換回路10は容易に実現可能である。DCT係数計算回路11は入力信号のクロックごとにLチャネルの複素信号を空間方向チャネル方向にDCT変換し、低周波側からNb個のDCT係数を出力する。本実施例では線形変換重み付け加算手段としてDCTを使用している。これにより、超音波送受信素子群5から入力されたMチャネルの超音波受信信号は、Nbチャネルの複素信号に変換されることになる。複素変換回路およびDCT係数計算回路は、本発明の計算手段に相当する。適応型信号処理回路12は重みベクトル計算回路13と電力計算回路14から構成され、Nbチャネルの信号からDCMP法に基づく最適重みベクトルを計算し、その重みベクトルとNbチャネルの入力信号とから拘束付最小電力値を計算してCPU15に転送する。これにより、CPU15は、送信ビーム経路上の高精度なエコー強度信号を入手することが出来る。CPU15は送信信号処理回路2によって超音波ビームの発信位置と方向を順次走査して各超音波ビーム経路上のエコー画像信号を収集し、それを元にエコー画像を作成して表示装置16に表示する。適応型信号処理回路は本発明の信号処理手段に相当する。実施例1の構成に従えば、信号削減回路9によってチャネル数がMからLに削減されているので、後続の複素変換回路10とDCT係数計算回路11の規模はそれぞれおよそL/Mの規模へと削減される。例えばM=128、L=32なら、複素変換回路10とDCT係数計算回路11の規模はそれぞれおよそ4分の1へと削減される。このように、本発明によれば最も回路規模の大きな適応型信号処理回路部分だけでなく、前段の複素信号処理回路やDCT係数計算回路の回路規模も大幅に削減されるので、高性能な超音波イメージング装置を小型低価格な装置として提供することが可能になる。なお、実施例1のような、適応型信号処理を用いた超音波装置の基本構成に加えて、実用装置においては空間平均化処理を含む構成を取ることができる。その場合、実施例2で後述するように、さらに回路量削減効果が大きくなる。次に、本発明が装置としての性能を損なうことなく小型化可能である理由を説明する。図2は超音波装置におけるビームスペース法の原理図である。ビームスペース法では、図のように、Lチャネルの入力信号21a,21b,...,21Lを、整相遅延手段22a,22b,...,22Lによって整相遅延する。そして、整相遅延された入力信号x1,x2,...,xLを、いったん重み付け加算手段23a,23b,...,23Lによって複数のビーム信号24a,24b,24c,...へと変換する。そして、ビーム信号24a,24b,24c,...をビーム形成手段25の入力信号として再びビーム形成処理を行う。本発明に係わる直交変換を用いたビームスペース法は、この最初の重み付け加算手段23a,23b,23c,...,23Lとして、式6のDFTや式7のDCTなどの直交変換処理を行う方法である。式6、式7において、入力信号x1,x2,...,xLはそれぞれ時間とともに変化する信号なので、その出力係数値も時間とともに変化する信号である。各出力係数が、図のビーム信号24a,24b,24c,...に相当している。通常、超音波イメージング装置における超音波受信波の信号成分は、超音波送信手段によって収束されたビーム位置近辺からの反射信号である。そのため、収束ビーム位置からの反射超音波信号にフォーカスした整相遅延処理後の受信信号は各チャネル間でほぼ位相が揃っており、空間的にみれば直流成分かそれに近い低周波成分となっている。したがって、重み付け加算手段としてDFTやDCTの直交変換を行うと受信波の信号成分は低周波係数に集中し、後段のビーム形成処理は低周波係数成分24a,24b,24cのみを使用すれば十分となる。この場合、フォーカス点以外から到来する妨害波成分は高周波係数成分24d,...,24zに強く反映されるので、むしろ省略する方が望ましい。すなわち、直交変換を用いたビームスペース法を用いれば入力信号チャネル数を大幅に削減できるので、ビームフォーミングの質を大きく損なうことなく適応型信号処理回路の規模を大幅に削減できる。次に、信号削減手段9によっても、ビームフォーミングの質を損なうことなく回路規模が削減できることを説明する。図3は式7で示したDCTを計算する時の重みの値を具体的に波形で示したものである。図3のabcdは、それぞれ低周波係数から順に第0次係数、第1次係数、第2次係数、第3次係数を計算するときの重み波形を示しており、横軸が入力信号のチャネル番号に相当している。すなわち、各チャネルの入力信号は各時点で図の対応する重みと乗算され、乗算結果が総加算される。図4は同様に式6で示したDFTを計算するときの重みの値を周波数の低い方から順に具体的に示したものである。図4のabcdはそれぞれk=0,1,-1,2の場合の重み波形に相当する。また、DFTの重みは複素数なので、それぞれその実部と虚部を2本の線で表示している。図3、図4をみると、重み波形はいずれも正弦波の形をしている。その波数は係数によって異なっているが、低周波からNb個の係数を選択したとすると、その波数は最大でもNb-1/2個以下となっている。DCT係数を計算するとき、各チャネル信号に対してそれぞれ対応する重みを掛けて総和するが、その重み波形は図3、図4に示すようにゆっくりと変化する低周波数の正弦波である。そのため、近傍の信号同士を予め加算して一つの信号へと統合し、その後で重みづけ加算しても、重み付け加算の結果は大きく違わない。すなわち、M個のチャネル信号をM/L個ずつ加算してL個の信号に間引いたとしても、係数計算の結果が大きく異なることはない。単純な加算でなく、チャネル間の信号を適切に平滑化処理してから間引くようにすれば、係数計算の結果は更に良い近似となる。もし、重みの波形が図3、図4のように低周波成分のみではなく高周波の成分を多く含んでいれば、このような間引きによって精度の良い近似計算処理を行うことは困難である。通常、入力信号を間引いてビームフォーミングを行うと再構成画像の品質は急激に劣化するが、本発明では直交変換によって空間的低周波成分のみを使用するため、このように多少間引いたとしても再構成画像の品質が大きく損なわれることはない。間引きの程度は大きければ大きいほど処理回路の規模を小さく出来るが、ある程度以上に大きくなると再構成画像の品質は急激に劣化する。直交変換計算時の重み波形が正弦波であることを考慮すると、係数計算の結果を意味あるものにするためには正弦波の1波長の間に少なくとも4点の重み付け加算が必要である。この場合、出力係数の数がNb個ならば最大波数は前述のようにNb-1/2だから、間引き後の数Lは、式8を満たすものでなければならない。M>L≧2Nb-1...8すなわち、本発明を有効にするためには、この範囲の信号数Lであって、かつ回路規模の許す限り大きい値であることが望ましい。また、出力係数の数Nbは実験によって決定されるべきものであるが、Nbが3以上であれば大きな効果があるという評価結果が知られているので、3~5程度が好適である。なお、上記の説明ではDCTやDFTなどの直交変換を前提として説明したが、一般の線形変換で表わされる非直交変換であっても、空間的な低周波成分を抽出する変換であれば全く同様な理由により本発明は適用可能であり、本発明に含まれる。図5は信号削減回路9の詳細な例である。Mチャネルの入力信号は、加算回路41a,41b,41c...により4チャネルずつ加算され、L=M/4本のチャネル信号として後段に転送される。図6は信号削減回路の、より工夫された別の例である。Mチャネルの入力信号は図6aのように7本ずつ範囲を重複して重み付け加算回路42a,42b,42c,...に入力される。ここでは、同時に処理される対象として選択される入力信号の所定の数は7本とする。入力された7チャネルの信号は、図6bのようにそれぞれ重みw[1],w[2],w[3],...が乗じられ、総加算回路43aで総和されて出力される。それぞれの重み付け加算は7チャネルごとであるが、入力が重複しているので、全体の出力チャネル数は図5の実施例と同じL=M/4チャネルである。7個の重みw[1],w[2],w[3],...は例えば{1,2,3,4,3,2,1}の割合で設定すればよい。一般には、単に加算平均等しい重みの平滑化するよりも、このように位置に応じた重みを付けた平滑化処理を含む間引き処理の方が、直交変換後の係数値の近似度は良好となる。以上に述べたように、本発明によれば適応型信号処理の品質を損なうことなく入力データのチャネル数を間引くことが出来る。それにより、後段の適応型信号処理回路だけでなく、前段のDCT回路なども小型化できるので、高精度の超音波イメージング装置を小型で低価格な実用装置として提供できる。<実施例2>図7を用いて、空間平均化処理を取り入れた実施例について説明する。前述の実施例1はビームスペース法を用いた適応型信号処理に基づく超音波イメージング装置の基本的構成ではあるが、超音波イメージング装置としては相関性干渉波の影響を受けやすく、再構成画像の精度に問題の生じることがある。空間平均法はその有力な対策方法として一般的に知られており、図7ではその空間平均化法を第1の実施例に追加している。空間平均化法は、図のごとく、先ず複素信号化回路10からの入力信号を元に、複数個のDCT係数計算回路51a,51b,51c,...と、複数の複素相関行列計算回路52a,52b,52c,...によって複数の複素相関行列を計算する。次に、その計算された複数の複素相関行列を加算回路53によって総和し、その結果を次段の適応型信号処理回路12の入力とする。その他の構成要素は、基本的に実施例1と同様である。図8は空間平均化法の信号の流れをより詳細に説明した図である。この実施例では、複素信号化回路10のLチャネルの出力信号について、1チャネルずつずらしながらL/2チャネルずつの信号群を全部でL/21個選択し、それぞれL/2チャネルの信号を独立に直交変換して複素相関行列を計算する。次に計算された各複素相関行列を加算回路23によって総和し後段への出力信号とする。空間平均化法は、このように空間的に位置のずれた入力信号の複素相関行列を加算平均し、これにより相関性干渉波の影響を少なくした画像再構成を可能にするという効果がある。しかし、空間平均化を実施すると、DCT変換回路および複素相関行列計算回路の数が飛躍的に増加し、それに従って回路量が増大する。そのため、本発明の前段での信号削減手段の効果は実効的に更に大きいものとなる。空間平均化法の場合、特に計算量の多いDCT変換に必要な積和演算回数は入力信号チャネル数のほぼ2乗に比例するから、L=M/4の信号削減の場合、回路規模は16分の1となって、その実施効果は非常に大きくなる。<実施例3>図9を用いて、光音響信号を処理する光音響イメージング装置の実施例を説明する。図において、光源101はCPU15からの指示により被検体内部に電磁波を照射する。被検体内部に存在する検査対象物質はそれぞれ照射された電磁波を吸収し、熱膨張によって一斉に光音響波を発生する。超音波受信素子群106は到達した音響波を電気信号に変換し、選択回路105を通して整相遅延回路8へと送信する。このとき、被検体内部に任意の走査線104を定義し、走査線104上で発生する光音響波のみに注目すると、超音波受信素子群106で受信される光音響波102の発生位置Pは時間とともに走査線104上の近い位置から遠くの位置へと移動する。そこで整相遅延回路8の遅延時間を受信時刻にあわせて適切に変化させると、整相遅延回路8は1本の走査線104上の全ての点で発生した光音響波信号を位相の揃った信号として出力することが出来る。この信号は、走査線104方向に超音波ビームを送信して得たエコー信号を整相遅延した信号と全く同等なので、エコー信号を受信する実施例1と全く同様な図9の回路構成によって、光音響信号強度波形を計算することが出来る。従って、走査線の位置を移動させながら電磁波の照射と光音響波の受信を繰り返せば、被検体内部全面の光音響画像を作成することが出来る。また、図の様に受信信号を記憶する記憶回路103を持たせ、最初の電磁波照射による受信信号を記憶回路103に記憶し、2回目以降の受信信号は記憶回路103からの読み出した信号を使用するように構成することも出来る。電磁波照射による受信信号は光源101と超音波受信素子群106の位置を変えない限り毎回同じである。そのため、一回の電磁波照射で受信信号を記憶回路103に記憶し、記憶回路から信号を読み出して一本の走査線104上の再構成画像を計算する処理を、走査線位置を変えながら繰り返せば、電磁波照射の回数を削減し、効率の良い装置とすることが出来る。以上のように、本発明は電磁波の照射によって発生する光超音波を受信して光超音波画像を再構成する光音響イメージング装置にも同様に適用することができ、高性能な小型装置として提供することが出来る。以上述べたように、本発明の被検体情報取得装置においては、DCMP法を用いた超音波イメージング装置の規模を小型化するための技術を提供することができる。例えば、入力信号チャネルM=128、線形変換後の信号Nb=3、削減後のチャネルL=16とする。DFT係数の計算に通常はMNb=384回の積和が必要なのに対してLNb=48回の積和で済むことになり、計算規模は1/8に削減される。さらに空間平均化が必要な実用装置の場合には、M/2NbM/2=12288回がL/2NbL/2=192回で済むことになり、計算規模は1/64に削減される。"