"回転可能に支持されたシャフトと、前記シャフトに固定され、コイルが巻き回しされているロータコアと、前記ロータコアと共に回転するように前記シャフトに対して非平行な姿勢で設けられ、整流機能を有する本体と該本体に電気接続された端子部とを有して前記コイルから延びるリード線が前記端子部に接続される電子機器とを備え、前記電子機器の端子部と前記リード線との接続部が、前記ロータコアの径方向に関して前記電子機器の本体の内径側に設けられている、回転電機用ロータ。請求項1に記載の回転電機用ロータにおいて、前記電子機器の端子部は、前記本体から径方向内側に延出する端子線であって、前記リード線との接続部が前記電子機器の本体よりも内径側で結線されている、回転電機用ロータ。請求項1または2に記載の回転電機用ロータにおいて、前記コイルのリード線は、コイル端部から径方向内側に前記シャフトの近傍まで引き出されてから前記電子機器側へ軸方向に引き出されている、回転電機用ロータ。請求項3に記載の回転電機用ロータにおいて、前記電子機器側へ軸方向に引き出されたリード線は、前記電子機器の端子部との接続部とともに、前記シャフトと一体に固定される、回転電機用ロータ。請求項2に記載の回転電機用ロータにおいて、前記電子機器の端子線と前記コイルのリード線との接続部は、線接触状態または面接触状態で結線されており、前記接触部はシャフトに対して非平行方向である、回転電機用ロータ。請求項1から請求項5のいずれか1に記載の回転電機用ロータにおいて、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面に周方向に間隔をおいて複数設けられ、前記シャフト内の冷媒流路から冷媒供給路を介して供給される液体冷媒を吐出する冷媒吐出口が周方向に関して前記電子機器の間に設けられる、回転電機用ロータ。請求項6に記載の回転電機用ロータにおいて、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は前記シャフトに形成された第1冷媒供給路と前記エンドプレートに形成された第2冷媒供給路とによって構成され、前記冷媒吐出口は前記第2冷媒供給路の端部である前記エンドプレートの表面に形成される、回転電機用ロータ。請求項6に記載の回転電機用ロータにおいて、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は前記冷媒流路から液体冷媒をシャフト外に供給するように前記シャフトに形成され、前記冷媒吐出口は前記冷媒供給路の端部である前記シャフトの表面に形成されている、回転電機用ロータ。請求項7または8に記載の回転電機用ロータにおいて、前記冷媒吐出口から吐出された液体冷媒が供給される前記エンドプレートの表面は径方向に対して軸方向外側に傾いている、回転電機用ロータ。請求項1から請求項9のいずれか1に記載の回転電機用ロータと、前記ロータに対向配置され、前記ロータに対して回転磁界を作用させるステータと、を備えた回転電機。特許文献1および2に記載される発電機では、いずれも、整流器またはダイオードが回転軸に対して平行な状態で回転子に取り付けられている。すなわち、最長の辺部が回転軸と平行となっている。このことに関連して、ダイオードを設けた回転子と固定子とを備えた回転電機は、車両への搭載性等を考慮すると、回転電機の軸方向の長さを短くすることが好ましい。そこで、ダイオードを回転軸に対して非平行に配置することが考えられる。しかし、そうするとダイオードの部位によって回転中心からの距離が変化することになって、回転軸方向において各部位に作用する遠心力が異なることになる。そのため、ダイオードやこれに接続されるコイルのリード線等の位置を適切に設定しなければ、故障等の不具合が発生するおそれがある。本発明の目的は、コイルが巻装されるとともにリード線を介してコイルに接続されるダイオード等の電子機器を備えた回転電機用ロータにおいて、遠心力の作用によってコイルおよび電子機器間の接続不良等が発生するのを抑制することである。本発明に係る回転電機用ロータは、回転可能に支持されたシャフトと、前記シャフトに固定され、コイルが巻き回しされているロータコアと、前記ロータコアと共に回転するように前記シャフトに対して非平行な姿勢で設けられ、整流機能を有する本体と該本体に電気接続された端子部とを有して前記コイルから延びるリード線が前記端子部に接続される電子機器とを備え、前記電子機器の端子部と前記リード線との接続部が、前記ロータコアの径方向に関して前記電子機器の本体の内径側に設けられている。ここで、本体の内径側には、接続部が本体よりも内径側に位置することに加えて、接続部が径方向に関して本体と重なって位置するときには本体自身の径方向中央部よりも内径側に位置する場合も含まれることを意図している。本発明に係る回転電機用ロータにおいて、前記電子機器の端子部は、前記本体から径方向内側に延出する端子線であって、前記リード線との接続部が前記電子機器の本体よりも内径側で結線されていてもよい。また、本発明に係る回転電機用ロータにおいて、前記コイルのリード線は、コイル端部から径方向内側に前記シャフトの近傍まで引き出されてから前記電子機器側へ軸方向に引き出されていてもよい。この場合、前記電子機器側へ軸方向に引き出されたリード線は、前記電子機器の端子部との接続部とともに、前記シャフトと一体に固定されてもよい。また、本発明に係る回転電機用ロータにおいて、前記電子機器の端子線と前記コイルのリード線との接続部は、線接触状態または面接触状態で結線されており、前記接触部はシャフトに対して非平行方向であってもよい。また、本発明に係る回転電機用ロータにおいて、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面に周方向に間隔をおいて複数設けられ、前記シャフト内の冷媒流路から冷媒供給路を介して供給される液体冷媒を吐出する冷媒吐出口が周方向に関して前記電子機器の間に設けられてもよい。この場合、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は前記シャフトに形成された第1冷媒供給路と前記エンドプレートに形成された第2冷媒供給路とによって構成され、前記冷媒吐出口は前記第2冷媒供給路の端部である前記エンドプレートの表面に形成されてもよい。または、この場合に、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は前記冷媒流路から液体冷媒をシャフト外に供給するように前記シャフトに形成され、前記冷媒吐出口は前記冷媒供給路の端部である前記シャフトの表面に形成されてもよい。さらに、これらの場合に、前記冷媒吐出口から吐出された液体冷媒が供給される前記エンドプレートの表面は径方向に対して軸方向外側に傾いていてもよい。本発明の別態様である回転電機は、上記いずれか1の構成を有する回転電機用ロータと、前記ロータに対向配置され、前記ロータに対して回転磁界を作用させるステータとを備えたものである。本発明に係る回転電機用ロータ、及びこれを備えた回転電機によれば、電子機器の端子部とロータコアに巻装されたコイルから延びるリード線との接続部を電子機器の本体の内径側に設けているので、上記接続部をロータのより内径側に配置することができる。したがって、ロータが高速回転することによって大きな遠心力が上記接続部に作用するのを抑制することができ、その結果、遠心力による上記接続部の剥離等の不具合を発生しにくくすることができる。以下、本発明の実施形態を、図面を用いて説明する。図1~5は、本発明の実施形態を示す図である。図1は、本実施形態に係る回転電機用ロータを含む回転電機の一部を示す概略断面図である。図1に示すように、回転電機10は、電動機または発電機として機能するものであり、図示しないケーシングに固定された筒状のステータ12と、ステータ12と所定の空隙をあけて径方向内側に対向配置され、ステータ12に対し回転可能なロータ14とを備える。なお、径方向とは、ロータ14の回転中心軸に対し直交する放射方向をいう本明細書全体及び特許請求の範囲で、特に断らない限り径方向の意味は同じである。。ステータ12は、磁性材製のステータコア16と、ステータコア16に配設された複数相例えばU相、V相、W相の3相のステータコイル20u,20v,20wとを含む。ロータ14は、磁性材製のロータコア24と、ロータコア24の中心部に挿入して嵌合固定されたシャフト25と、ロータコア24の軸方向両側に配置された2つのエンドプレート26a,26bとを含む。また、ロータ14は、ロータコア24に配設された複数のロータコイルである、N極誘導コイル28n、S極誘導コイル28s、N極コモンコイル30n、及びS極コモンコイル30sと、N極誘導コイル28nに接続された第1ダイオード38と、S極誘導コイル28sに接続された第2ダイオード40とを含む。まず、図2~5を用いて回転電機10の基本構成を説明する。図2は、本実施形態の回転電機において、ロータ及びステータの周方向一部を示す概略断面図である。図3は、本実施形態の回転電機において、ロータコイルに流れる誘導電流により生成される磁束がロータ中に流れる様子を示す模式図である。図4は、ロータコイルにダイオードを接続して示す、図3に対応する図である。図2に示すように、ステータ12は、ステータコア16を含む。ステータコア16の内周面の周方向複数個所には、径方向内側へすなわちロータ14へ向けて突出する複数のティース18が配置されており、各ティース18間にスロット22が形成されている。ステータコア16は、けい素鋼板等の磁性を有する電磁鋼板のような金属板の積層体等の磁性材料により形成される。複数のティース18は、ロータ14の回転軸である回転中心軸周りの周方向に沿って互いに間隔をおいて配列されている。なお、周方向とは、ロータ14の回転中心軸を中心として描かれる円形に沿う方向をいう本明細書全体及び特許請求の範囲で、特に断らない限り周方向の意味は同じである。。各相のステータコイル20u,20v,20wは、スロット22を通ってステータコア16のティース18に短節集中巻で巻装されている。このように、ティース18にステータコイル20u,20v,20wが巻装されることで磁極が構成される。そして、複数相のステータコイル20u,20v,20wに複数相の交流電流を流すことで、周方向に並べられたティース18が磁化し、周方向に回転する回転磁界をステータ12に生成することができる。なお、ステータコイル20u,20v,20wは、このようにステータ12のティース18に巻き回しする構成に限定するものではなく、例えばティース18から外れたステータコア16の環状部分の周方向複数個所に複数相のステータコイルを巻き回しするトロイダル巻きとし、ステータ12に回転磁界を生じさせることもできる。ティース18に形成された回転磁界は、その先端面からロータ14に作用する。図2に示す例では、3相U相、V相、W相のステータコイル20u,20v,20wがそれぞれ巻装された3つのティース18により1つの極対が構成されている。一方、ロータ14は、磁性材料製のロータコア24と、複数のロータコイルである、N極誘導コイル28n、N極コモンコイル30n、S極誘導コイル28s、及びS極コモンコイル30sとを含む。ロータコア24は、外周面の周方向複数個所に径方向外側に向けてすなわちステータ12に向けて突出して設けられた複数の磁極部であって主突極であるN極形成突極32nおよびS極形成突極32sを有する。N極形成突極32nとS極形成突極32sとは、ロータコア24の周方向に沿って交互に、かつ、互いに間隔をおいて配置されており、各突極32n、32sがステータ12と対向している。ロータコア24の環状部分であるロータヨーク33及び複数の突極32n、32sは、磁性材製の金属板を複数積層した積層体である複数のロータコア要素を環状に連結することにより、一体に構成されることができる。これについては、後で詳しく説明する。N極形成突極32nとS極形成突極32sとは、互いに同一の形状及び大きさを有する。より詳しくは、ロータ14の周方向に関して1つおきのN極形成突極32nのそれぞれに、2つのN極ロータコイルである、N極コモンコイル30nおよびN極誘導コイル28nがそれぞれ集中巻きで巻き回しされている。また、ロータ14において、N極形成突極32nと隣り合う別の突極であり、周方向1つおきのS極形成突極32sのそれぞれに、2つのS極ロータコイルであるS極コモンコイル30sおよびS極誘導コイル28sとが集中巻きで巻き回しされている。ロータ14の径方向に関して、各コモンコイル30n、30sは内側コイルであり、各誘導コイル28n、28sは外側コイルである。ロータ14は、図3に示すように、周方向に隣り合う突極32n、32sの間に形成されたスロット34を有する。すなわち、ロータコア24には、複数のスロット34が、ロータ14の回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されている。また、ロータコア24は、回転軸であるシャフト25図1参照の径方向外側に嵌合固定されている。各N極誘導コイル28nは、各N極形成突極32nにおいて、N極コモンコイル30nよりも先端側、すなわち、ステータ12に近い側に巻かれている。各S極誘導コイル28sは、各S極形成突極32sにおいて、S極コモンコイル30sよりも先端側、すなわち、ステータ12に近い側に巻かれている。なお、図3に示すように、各突極32n、32sの周囲に巻かれる誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sは、それぞれ突極32nまたは32sの周囲の長さ方向図3の上下方向に沿って設けられたソレノイドが、突極32nまたは32sの周方向図3の左右方向に複数層整列した整列巻きで配置されることもできる。また、各突極32n、32sの先端側に巻かれる誘導コイル28n、28sは、突極32n、32sの周囲に複数回、すなわち複数ターン分、渦巻状に巻いた構成とすることもできる。図4、図5に示すように、ロータ14の周方向に隣り合う2個の突極32n、32sを1組として、各組で1個のN極形成突極32nに巻かれたN極誘導コイル28nの一端と、別のS極形成突極32sに巻かれたS極誘導コイル28sの一端とを、2個の電子機器であって整流素子である第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して接続している。図5は、本実施形態において、ロータ14の周方向に隣り合う2つの突極32n、32sに巻装した複数のコイル28n、28s、30n、30sの接続回路の等価回路を示している。図5に示すように、N極誘導コイル28n及びS極誘導コイル28sの一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して、接続点Rで接続されている。本実施形態では、後述するように第1および第2ダイオード38,40が1つの樹脂モールドパッケージにより一体化されたダイオード素子41とされたものが用いられている。なお、本実施形態では、ロータコア24に巻装されたコイル28n,28s,30n,30sに接続される電子機器がダイオードである場合について説明するが、これに限定されるものではない。上記電子機器は、コイルに流れる電流を整流する機能を有する他の整流器例えば、サイリスタ、トランジスタ等が用いられてもよいし、抵抗器、コンデンサ等の電子機器がダイオード等の整流器と併せて用いられてもよい。図4、図5に示すように、各組でN極形成突極32nに巻かれたN極コモンコイル30nの一端は、S極形成突極32sに巻かれたS極コモンコイル30sの一端に接続されている。N極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30sは互いに直列に接続されることで、コモンコイル組36を形成している。さらに、N極コモンコイル30nの他端は接続点Rに接続され、S極コモンコイル30sの他端は、N極誘導コイル28n及びS極誘導コイル28sの接続点Rとは反対側の他端に接続されている。また、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n,30sの巻回中心軸は、ロータ14図2の径方向と一致している。なお、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sは、対応する突極32nまたは32sに、樹脂等により造られる電気絶縁性を有するインシュレータ図示せず等を介して巻装されることもできる。このような構成では、後述するように、N極誘導コイル28n、S極誘導コイル28s、N極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30sに整流された電流が流れることで各突極32n、32sが磁化し、磁極部として機能する。図3に戻って、ステータコイル20u、20v、20wに交流電流を流すことで、ステータ12が回転磁界を生成するが、この回転磁界は、基本波成分の磁界だけでなく、基本波よりも高い次数の高調波成分の磁界を含んでいる。より詳しくは、ステータ12に回転磁界を発生させる起磁力の分布は、各相のステータコイル20u、20v、20wの配置や、ティース18及びスロット22図2参照によるステータコア16の形状に起因して、基本波のみの正弦波分布にはならず、高調波成分を含むものとなる。特に、集中巻においては、各相のステータコイル20u、20v、20wが互いに重なり合わないため、ステータ12の起磁力分布に生じる高調波成分の振幅レベルが増大する。例えばステータコイル20u、20v、20wが3相集中巻の場合は、高調波成分として、入力電気周波数の時間的3次成分であり、空間的な2次成分の振幅レベルが増大する。このようにステータコイル20u、20v、20wの配置やステータコア16の形状に起因して起磁力に生じる高調波成分は空間高調波と呼ばれている。ステータ12からロータ14に、この空間強調波成分を含む回転磁界が作用すると、空間高調波の磁束変動により、ロータ14の突極32n、32s間の空間に漏れ出す漏れ磁束の変動が発生し、これにより図3に示す各誘導コイル28n、28sの少なくともいずれかの誘導コイル28n、28sに誘導起電力が発生する。ステータ12から近い、突極32n、32sの先端側の誘導コイル28n、28sは、主に誘導電流を発生させる機能を有する。これに対し、ステータ12から遠い、コモンコイル30n、30sは、主に突極32n、32sを磁化する機能を有する。また、図5の等価回路から理解されるように、隣り合う突極32n、32s図2~図4参照に巻装された誘導コイル28n、28sを流れる電流の合計がコモンコイル30n、30sにそれぞれ流れる電流となる。隣り合うコモンコイル30n、30s同士を直列に接続しているので、両方で巻き数を増加させたのと同じ効果を得られ、各突極32n、32sに流れる磁束を同じとしたままで各コモンコイル30n、30sに流す電流を低減できる。各誘導コイル28n、28sに誘導起電力が発生すると、N極誘導コイル28n、S極誘導コイル28s、N極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30sにダイオード38,40の整流方向に応じた直流電流が流れ、コモンコイル30n、30sが巻装された突極32n、32sが磁化することで、この突極32n、32sが磁極の固定された電磁石である磁極部として機能する。図4に示す、周方向に隣り合うN極誘導コイル28n及びN極コモンコイル30nと、S極誘導コイル28s及びS極コモンコイル30sとで巻き方向が逆になっており、周方向に隣り合う突極32n、32s同士で磁化方向が逆になる。図示の例では、N極誘導コイル28n及びN極コモンコイル30nが巻装された突極32nの先端にN極が生成され、S極誘導コイル28s及びS極コモンコイル30sが巻装された突極32sの先端にS極が生成されるようにしている。このため、ロータ14の周方向においてN極とS極とが交互に配置される。すなわち、ロータ14は、ステータ12で生成される磁界に含まれる高調波成分が鎖交することにより、周方向にN極及びS極が交互に形成されるように構成される。このようなロータ14を含む回転電機10図2参照では、3相のステータコイル20u、20v、20wに3相の交流電流を流すことでティース18図2参照に形成された回転磁界基本波成分がロータ14に作用し、これに応じて、ロータ14の磁気抵抗が小さくなるように、突極32n、32sがティース18の回転磁界に吸引される。これによって、ロータ14にトルクリラクタンストルクが作用する。また、ティース18に形成された空間高調波成分を含む回転磁界がロータ14の各誘導コイル28n、28sに鎖交すると、各誘導コイル28n、28sには、空間高調波成分に起因するロータ14の回転周波数回転磁界の基本波成分と異なる周波数の磁束変動によって、各誘導コイル28n、28sに誘導起電力が発生する。この誘導起電力の発生に伴って各誘導コイル28n、28sに流れる電流は、各ダイオード38,40により整流されることで一方向直流となる。そして、各ダイオード38,40で整流された直流電流が各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sに流れるのに応じて各突極32n、32sが磁化することで、各突極32n、32sが磁極がN極かS極のいずれか一方に固定された磁石として機能する。前述のように、ダイオード38,40による誘導コイル28n、28sの電流の整流方向が互いに逆方向であるため、各突極32n、32sに生じる磁石は、周方向においてN極とS極が交互に配置されたものとなる。そして、各突極32n、32s磁極が固定された磁石の磁界がステータ12により生成される回転磁界基本波成分と相互作用して、吸引及び反発作用が生じる。このステータ12により生成される回転磁界基本波成分と突極32n、32s磁石の磁界との電磁気相互作用吸引及び反発作用によっても、ロータ14にトルク磁石トルクに相当するトルクを作用させることができ、ロータ14がステータ12で生成される回転磁界基本波成分に同期して回転駆動する。このようにして回転電機10は、ステータコイル20u、20v、20wへの供給電力を利用してロータ14に動力機械的動力を発生させるモータとして機能させることができる。なお、本実施形態では、隣り合う2つの突極32n、32sを1組として、各組において、2つの突極32n、32sに巻かれた誘導コイル28n、28s同士を2つのダイオード38,40を介して接続する場合を説明した。このため、2つの突極32n、32sに対して2つのダイオード38,40が必要になる。これに対して、ロータ14の全部の突極32n、32sに巻かれた全部のコイル28n、28s、30n、30s同士を接続するとともに、ダイオード38,40として2つのみを使用することもできる。図6は、ロータコイルに接続するダイオードの数を少なくした変形例を示す、図5に対応する図である。図6に示す変形例では、上記の図3、図4等に示した構成において、ロータの周方向1つ置きの突極である全部のN極形成突極32n図3参照の先端側に巻装した複数のN極誘導コイル28n同士を直列に接続することでN極誘導コイル組Knを形成し、ロータのN極形成突極32nと隣り合う全部のS極形成突極32s図3参照の先端側に巻装した複数のS極誘導コイル28s同士を直列に接続することでS極誘導コイル組Ksを形成している。N極誘導コイル組Kn及びS極誘導コイル組Ksの一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して、接続点Rで接続されている。また、ロータの周方向に隣り合う2つのN極形成突極32n及びS極形成突極32s図3参照を1組とした場合に、各組においてN極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30s同士を直列に接続することでコモンコイル組C1を形成するとともに、全部の突極32n、32sに関する全部のコモンコイル組C1同士を直列接続している。さらに、直列接続した複数のコモンコイル組C1のうち、一端となる1つのコモンコイル組C1のN極コモンコイル30nの一端を接続点Rに接続し、他端となる別のコモンコイル組C1のS極コモンコイル30sの一端を、N極誘導コイル組Kn及びS極誘導コイル組Ksの接続点Rとは反対側の他端に接続している。このような構成では、上記の図4、図5に示した構成と異なり、ロータに設けるダイオードの総数を第1ダイオード38及び第2ダイオード40の2つに減らすことができ、コスト低減と組付け工数の削減を図れる。なお、上記においては、N極形成突極32nおよびS極形成突極32sに誘導コイル28n,28sおよびコモンコイル30n,30sを巻装し、2つのダイオード38,40を介して周方向に隣り合う突極32n,32sの誘導コイル28n,28sとコモンコイル30n,30sとを接続したロータ構成について説明した。しかし、本発明の回転電機は、このような構成に限定されるものではない。例えば、図7に示すロータ14aのように、各突極32n,32sにコイル30をそれぞれ独立して巻装し、そして、各コイル30にダイオード38または40をそれぞれ直列接続した構成であってもよい。この場合、各突極32n,32sには、補助突極42図3,4参照が設けられていてもよいし、設けられていなくてもよい。また、図8に示すロータ14bのように、図7に示すロータ構成に比べて、使用するダイオードの数を少なくしてもよい。詳しくは、ロータ14bは、N極形成突極32nおよびS極形成突極32sにコイル30がそれぞれ独立して巻装されている点で同じであるが、周方向に1つおきのコイル30を直列接続して1つのダイオード38に接続する一方、残りのコイル30を直列接続して上記ダイオード38とは順方向が逆向きの1つのダイオード40に接続してもよい。これによりダイオードの使用数を突極32n,32sに対応した数から2つに減らすことができる。さらに、図7および図8に示すロータ14a,14bでは、ロータコア24が、それぞれ電磁鋼板を積層してなる複数の分割コア各突極32n,32nに対応するを円環状に連結して構成されてもよいし、または、環状に打ち抜き加工された電磁鋼板を軸方向に積層してかしめ、溶接等により一体に連結して形成されてもよい。この場合、シャフトに固定されるロータコアは、キー嵌合、圧入、締り嵌め等によって周方向位置が決められることができる。次に、図1に加えて図9から図18を参照して、ロータに対するダイオードの取り付け、ダイオードとコイルとの接続、および、ダイオードの冷却について説明する。図9は、ロータ14に設けられるエンドプレート26aを軸方向外側から見て示した図である。図10Aは図9におけるC-C断面図である。図10B~10Dは、ダイオードの端子線とコイルのリード線との接続状態が異なる別の例をそれぞれ示す、図10Aに対応する図である。図11は、ロータコアに巻装された誘導コイルおよびコモンコイルの接続状態、および、各コイルとダイオードとの接続状態を、ロータの一部断面と共に示す図である。また、図12は、図11における矢印F方向すなわち径方向外側から見た矢視図である。なお、以下の説明では軸方向に関して、ロータコア24に近い側を軸方向内側といい、ロータコア24から遠い側を軸方向外側ということとし、これは本願の明細書および特許請求の範囲の全体についても同様である。図1に示すように、ロータ14は、図示しない両端側において回転可能に支持されたシャフト25と、シャフト25の周囲にかしめ、焼嵌め、圧入等の方法で嵌合固定されたロータコア24と、ロータコア24の軸方向両側に配置されたエンドプレート26a,26bとを備える。ロータコア24には、上述したように誘導コイル28n,28sおよびコモンコイル30n,30sが巻装されている。エンドプレート26a,26bは、ロータコア24の軸方向両端に突き当て設けられており、シャフト25を除いて略円筒状をなすロータ14において軸方向端部を構成している。各エンドプレート26a,26bの軸方向内側には、各コイル28n、28s、30n、30sにおいてロータコア24の軸方向両端よりも外側に突出して配置されるコイルエンドを避ける内側凹部90が形成されている。また、各エンドプレート26a,26bの軸方向外側には、略円錐状の空間を内包する外側凹部91が形成されている。各エンドプレート26a、26bは非磁性材料で形成され、外周端部と内周端部との軸方向内側端部でロータコア24に突き当てられている。各エンドプレート26a,26bにおいて、内側凹部90と外側凹部91とは軸方方向に略対向した端壁部92によって区画されている。端壁部92は、径方向外側になるほど軸方向外側となるように傾いて形成されている。また、端壁部92の外側表面は、ロータ14の軸方向端面を構成する。本実施形態のロータ14では、2つのエンドプレート26a、26bのうち一方のエンドプレート26aに1組の第1および第2ダイオード38,40を一体に含むダイオード素子41電子機器が取り付けられている。ダイオード素子41は、それぞれ、第1および第2ダイオード38,40を樹脂モールドでパッケージした本体41aと、各ダイオード38,40をコイル28n,28s,30n,30sに接続するための端子部41bとを有する。また、本実施形態では、ダイオード素子41の端子部41bが、本体41aから延出する3本の端子線T1,T2,T3によって構成されている。ダイオード素子41は、ロータコア24と共に回転するエンドプレート26a上に、シャフト25に対して非平行な姿勢、すなわち平行でない姿勢で設けられている。ここで、ダイオード素子41がシャフト25に対して平行でない姿勢とは、ダイオード素子41の端子部41bがより内径側に位置するように本体41aを軸方向に対して傾斜させた姿勢であり、より好ましくは本体41aの端子部設置面をシャフト25側に向けた姿勢である。本実施形態では、ダイオード素子41は、径方向に対して軸方向外側へ傾いて形成されているエンドプレート26aの端壁部92の外表面上に固定されており、本体41aの端子部設置面がシャフト25に略正対した姿勢または略扁平矩形状をなす本体41aが軸方向に略直交する姿勢で取り付けられている。なお、本実施形態では、ダイオード素子41が取り付けられるエンドプレート26aの端壁部92を径方向に対して軸方向外側へ傾いて形成したが、これに限定されるものではなく、端壁部92の外表面が径方向に沿って形成され、その上にダイオード素子41が取り付けられてもよい。この場合、ダイオード素子41のダイオード本体41a図10A参照が軸方向に対して直交する姿勢で配置されることになる。エンドプレート26aの端壁部92の外側表面には放射方向に延びて外周部に当接壁部を有する複数の取付溝94が放射状に且つ周方向に間隔をおいて形成されている。各取付溝94の内径側には、各コイル28n,28s,30n,30sとダイオード素子41との電気接続用の開口部95が形成され、この開口部95を介して内側凹部90と外側凹部91とが連通している。この開口部95は、ロータコア24に巻装されたコイル28n,28s,30n,30sとダイオード素子41とを電気接続するためにエンドプレート26aに形成された貫通孔である。ダイオード素子41は、上記取付溝94内に嵌り込んで配置され、かつ、径方向外側で当接壁部93に接した状態で例えばねじ留め等の方法で固定されている。本実施形態では、6つの取付溝94が形成され、その中にダイオード素子41の本体41aがそれぞれ配置されている。このようにダイオード素子41が径方向外側において当接壁部93に接して設けられることで、ロータ14の回転時に作用する遠心力に対抗してダイオード素子41をしっかりと保持または支持することができる。また、本実施形態では、ダイオード素子41の端子線T1,T2,T3が内径側に向けて配置されているため、ダイオード素子41の本体41aの外径側側面の全体を当接壁部93に当接させて遠心力に対してダイオード素子41を安定して保持または支持することができる。なお、本実施形態では全てのダイオード素子41を一方のエンドプレート26aに取り付けるものとしたが、これに限定されるものではなく、他方のエンドプレート26bにも分担して取り付けるようにしてもよい。具体的には、図9に示される6つのダイオード素子41のうち3つを他方のエンドプレート26bに取り付けてもよい。また、第1および第2ダイオード38,40が個別にパッケージされたものが用いられてもよい。この場合、各ダイオード38,40の端子部または端子線はそれぞれ2箇所となる。また、この場合、例えば、第1ダイオード38を一方のエンドプレート26aに取り付け、第2ダイオード40を他方のエンドプレート26bに取り付けるようにしてもよい。上述したように各ダイオード素子41は本体41aと端子部41bとを有し、端子部41bは、ダイオード素子41の本体41aからそれぞれ突出するピン状の3本の端子線T1,T2,T3によって構成されている。ダイオード素子41は、これらの端子線T1,T2,T3を内径側に向けた姿勢でエンドプレート26aに取り付けられている。図11,12を参照すると、ロータ14において周方向に隣り合う1組のN極形成突極32nおよびS極形成突極32sには、それぞれ、外径側に誘導コイル28n,28sが巻装され、内径側にコモンコイル30n,30sが巻装されている。N極形成突極32nのコモンコイル30nの一端は、リード線L1を介して、S極形成突極32sのコモンコイル30sの一端に接続されている図5も参照。リード線L1は、ロータコア24の軸方向両端面からそれぞれ突出するコイルエンド29の一方側に設けられている。リード線L1は、コモンコイル30nの一端から径方向内側へ延びて、シャフト25の外側凸部46およびロータヨーク33を含む円環状領域110において周方向にわたり、そして、径方向外側へ延びてコモンコイル30sの一端に接続されている。また、上記1組の突極32n,32sにおいて、N極コモンコイル30nの他端は、リード線L2を介してダイオード素子41の端子線T2に接続されている図5も参照。リード線L2もまた、リード線L1と同じコイルエンド29の側に設けられている。リード線L2は、N極コモンコイル30nの他端から内径側の円環状領域110に引き出されてから、図10Aおよび図12に示すように軸方向に引き出されてエンドプレート26aの開口部95を通って端子線T2に接続されている。また、図11を参照すると、上記1組の突極32n,32sにおいて、S極コモンコイル30sの他端とN極誘導コイル28nおよびS極誘導コイル28sの各他端とが、リード線L3を介して接続されている図5も参照。リード線L3もまた、リード線L1,2と同じコイルエンド29の側に設けられている。リード線L3は、各コイル端部に接続される3本の支線部が内径側に引き出されて、円環状領域110に配置された周方向渡り線部につながることによって構成されている。さらに、上記1組の突極32n,32sにおいて、N極誘導コイル28nの一端がリード線L4を介してダイオード素子41の端子線T1に接続されるとともに、S極誘導コイル28sの一端がリード線L5を介してダイオード素子41の端子線T3に接続されている図5も参照。リード線L4,5もまた、リード線L1-L3と同じコイルエンド29の側に設けられている。各リード線L4,L5は、N極誘導コイル28nおよびS極誘導コイル28sの各一端から内径側の円環状領域110に引き出されてから、図10Aおよび図12に示すように軸方向に引き出されてエンドプレート26aの開口部95を通って端子線T2に接続されている。このように各コイル端部同士を接続するリード線L1,L3、および、コイル端部とダイオード素子41の端子線T1,T2,T3とを接続するリード線L2,L4,L5は、シャフト25の回転中心の近くに位置する円環状領域110まで引き出されて、周方向に渡るか、又は軸方向に延びてダイオード素子41の端子線T1,T2,T3に接続されている。各リード線L1-L5において、径方向に延伸する部分にロータの14の回転による遠心力が作用してもリード線の長手方向の強度によって耐え得ることから変形が生じにくい。各リード線L1-L5において、円環状領域110で周方向に渡っている部分および軸方向に延伸する部分は、回転中心に近くに位置することからロータ14の回転によって作用する遠心力の大きさを抑えることができ、その結果、遠心力による変形が生じにくい。したがって、このように遠心力によるリード線L1-L5の変形を抑えられることで、コイル端部およびダイオード素子41の端子線T1-T3との結線部の剥離等が発生するのを抑制することができる。また、各リード線L1-L5をロータコア24の端面から軸方向外側に突出するコイルエンド29図12参照の径方向内側のスペースにできるだけ集約して配置することにより、ロータ14の軸方向長さを短くでき、ひいては回転電機10を小型化することができる利点もある。また、図10Aに示すように、本実施形態において、リード線L2,L4,L5は、ロータコア24の径方向に関してダイオード素子41の本体41aの内径側に引き出されている。より詳しくは、リード線L2,L4,L5は、上記円環状領域110において軸方向に延びてエンドプレート26aの開口部95を通って軸方向外側へ突出している。そして、リード線L2,L4,L5の各端部は、ダイオード素子41の本体41aから径方向内側に突出する端子線T1,T2,T3に3つの接続部112においてそれぞれ結線されている。つまり、ダイオード素子41の端子線T1,T2,T3とリード線L2,L4,L5との接続部112は、ダイオード素子41の本体41aよりも内径側に設けられている。ただし、接続部112は、必ずしも本体41aよりも内径側に位置していなくてもよく、径方向に関して本体41aと重なって位置してもよく、この場合には少なくとも本体41aの径方向中央よりも内径側に位置していればよい。接続部112は、端子線T1,T2,T3とリード線L2,L4,L5とが線接触状態または面接触状態で例えば、溶着、半田付け、かしめ等されることによって結線されている。このように接続部112を線接触状態または面接触状態で結線することによって接続強度が大きくなり、接触不良および遠心力による剥離等の不具合の発生を抑制することができる。また、接続部112は、シャフト25に対して非平行な向きに沿って延伸するよう形成されている。より詳しくは、本実施形態では、接続部112が軸方向に対して例えば約45度程度の角度をなす方向に沿って延びている。このようにシャフト26に対して非平行な向きとすることで、ロータ回転時の遠心力が接続部112を構成する端子線およびリード線の線方向に分散され、その分、接続部112の剥離等の不具合の発生を抑制することができる。さらに、接続部112は、図18を参照して後述するように、樹脂モールド、接着剤、粘着テープ、固定部材等を用いてエンドプレート26aに、すなわちシャフト25に一体に固定されてもよい。このようにすれば、シャフト25に一体に固定されることで接続部112が振動することによって接続部112における剥離等の不具合が生じるのを抑制できる。上述したように、本実施形態のロータ14およびこれを備えた回転電機10によれば、リード線L2,L4,L5と端子線T1,T2,T3との各接続部112は、ダイオード本体41aの内径側で結線されているため、ロータ14が高速回転することによって大きな遠心力が接続部112に作用するのを抑制することができ、その結果、遠心力による接続部112の剥離等の不具合を発生しにくくすることができる。なお、上記においては、ダイオード素子41の内径側に突出した端子線T1,T2,T3と、コイル端部に接続されたリード線L2,L4,L5とを、エンドプレート26aの端壁部92の軸方向外側で接続して、3箇所の接続部112を構成した。しかし、これに限定されるものではなく、図10Bに示すように、ダイオード素子41の端子線T1,T2,T3を端壁部92の開口部95からコイルエンドへ向かって挿入し、エンドプレート26aの軸方向内側でリード線L2,L4,L5と結線して接続部112を構成してよい。また、図10Cに示すように、ダイオード要素41の端子部41bがダイオード本体41aの内部に凹状に形成され、その凹状の端子部41bにリード線L2,L4,L5の端部がそれぞれ挿入されて、ダイオード素子41に電気接続されてもよい。この場合にも、凹状の端子部41bとリード線L2,L4,L5との接続部は、径方向に関して本体41aと重なって位置していることになるが、少なくとも本体41aの径方向中央よりも内径側に位置していればよい。さらに、図10Dに示すように、ダイオード本体41aから外径側に端子線T1,T2,T3が突出する向きまたは姿勢でダイオード素子41を配置し、各端子線T1,T2,T3に折り返して内径側へ延伸させ、ダイオード本体41aの内径側にて各リード線L2,L4,L5と結線して接続部112を形成してもよい。これによっても、接続部112がダイオード本体41aの内径側に配置され、遠心力の抑制によって接続部の剥離等の不具合を低減できる。続いて、図9,10Aに加えて図13を参照して、ロータ14に設けられたダイオード素子41の冷却について説明する。図13は、図9におけるD-D断面図である。シャフト25の内部には冷媒流路89が軸方向に延伸して形成されている。冷媒流路89には、液体冷媒の一例である冷却油がオイルポンプおよびオイルクーラ等を介して循環供給されるようになっている。ただし、液体冷媒は、冷却油に限定されるものではなく、電気絶縁性を有する液体であれば、冷却油以外の液体でもよい。図9および図13を参照すると、エンドプレート26aの端壁部92には、複数の冷媒吐出口98が貫通形成されている。冷媒吐出口98は、周方向に関してダイオード素子41の間であって内径寄りの位置に形成されている。このような位置に冷媒吐出口98を形成することで、後述するように冷媒吐出口98から吐出された冷却油は、回転するロータ14の遠心力によって図中点描領域として示すように略扇状に拡がって径方向外側へと流れるが、ダイオード素子41に直に接触することはない。したがって、遠心力によって高速で径方向外側へ流れる冷却油がダイオード素子41に接触または衝突することによる磨耗等の不具合が生じることがない。図13に示すように、シャフト25には複数の冷媒供給路第1冷媒供給路96が径方向に延伸し且つ周方向に間隔をおいて形成されている。冷媒供給路96は、シャフト内の冷媒流路89を流れる冷却油をシャフト外に供給するための通路である。冷媒供給路96の外側端部はシャフト25の表面において座ぐりされて広くなっており、これによりエンドプレート26aに形成される別の冷媒供給路第2冷媒供給路97との位置合わせが容易になっている。エンドプレート26aには、シャフト25の冷媒供給路96に連通する別の冷媒供給路97が貫通形成されている。そして、冷媒供給路97は、端壁部92に開口する冷媒吐出口98につながっている。換言すれば、端壁部92に開口する冷媒供給路97の端部自体が冷媒吐出口98となっている。図10Aおよび図13に示すように、エンドプレート26aには、外側凹部91の少なくとも外周部分を覆うようにしてカバー部材100が設けられてもよい。このカバー部材100は、円環状のプレートにより好適に構成されることができる。カバー部材100の外周部には、冷媒排出孔102が形成されている。この冷媒排出孔102は、カバー部材100とエンドプレート26aとの間の空間領域であって径方向外側に位置する冷媒溜まり部103に溜まる冷却油の量を決める機能を有する。より詳しくは、冷媒排出孔102をより外径側に形成すると、冷媒溜まり部103に溜まる油量が少なくなる一方、冷媒排出孔102をより内径側に形成するほど冷媒溜まり部103に溜まる油量が多くなる。したがって、冷媒吐出口95から流出して遠心力の作用によって径方向外側に流れてきた冷却油を所望の量として良好な冷却性能が得られるように、冷媒排出孔102の形成位置、大きさ、形状等を適宜に設定すればよい。また、カバー部材100は、冷媒吐出口95から流出した冷却油がミスト化するのを抑制する機能も有する。より詳しくは、冷媒吐出口98は、エンドプレート26aの軸方向端面から軸方向内側に奥まった位置すなわち外側凹部91の底部またはその付近に形成されており、カバー部材100がエンドプレート26aの外側凹部91を略覆って設けられていることで、冷媒吐出口98がロータ14の回転によって周囲の空気に高速で晒されるのを抑制することができ、その結果、冷却油をエンドプレート26aの端壁部92の表面に沿って径方向外側へと液体状態のままで確実に流すことが可能になる。上記のような軸心油冷構造を採用したロータ14を備える回転電機10では、ロータ14に取り付けられたダイオード素子41に対して径方向内側に位置するシャフト25内の冷媒流路89に冷却油が供給され、そこから遠心力によって、または、冷却油が圧送される場合には油圧も相まって、冷却供給通路96,97を介してシャフト外に供給された冷却油が冷媒吐出口98から流れ出る。そして、冷媒吐出口98から吐出された冷却油は、ダイオード素子41間に位置する端壁部92の略扇状の表面領域を伝って周方向に広がりながら径方向外側へと流れる。一方、第1および第2ダイオード38,40を含むダイオード素子41は、誘導コイル28n,28sによって生成された誘起電流が流れることによって発熱する。このように生じた熱は、ダイオード素子41の腹面すなわち取付溝94の底面との接触面からエンドプレート26aに伝わり、上記のように端壁部92の外側表面を流れる冷却油に奪われる。つまり、ダイオード素子41は、エンドプレート26aを介して冷却油により間接的に冷却される。また、本実施形態におけるエンドプレート26aでは、冷媒吐出口98に連続する端壁部92の外表面が径方向外側へいくほど軸方向外側の位置となるように径方向に対して傾斜している。これにより、冷媒吐出口98から流出した冷却油が端壁部92の外表面に沿って流れるとき、冷却油には回転するロータの遠心力の分力としての上記外表面に対する押さえ付け力が作用することになる。このような押さえ付け力が作用することで、冷却油は、ミスト化することなく液体状態のままで端壁部92の外表面に沿って径方向外側へと流れることができ、その結果、ダイオード素子41に対する十分な冷却性能を得ることができる。端壁部92の外表面に沿って径方向外側へと流れた冷却油は、冷媒溜まり部103において一時的に溜まる。この溜まっている間にも冷却油はエンドプレート26aから熱を奪うことによってダイオード素子41を間接的に冷却する。その後、冷媒溜まり部103から溢れた冷却油が冷媒排出孔102からロータ14の外部に排出される。そして、冷却油は、回転電機10を収容するケースの底部から抜かれて、オイルクーラを通過して放熱および降温した後、オイルポンプ等の作用によってシャフト25内の冷媒流路89に循環供給される。上述したように、エンドプレート26aに取り付けられたダイオード素子41に対して径方向内側あるシャフト25の冷媒流路89から冷却油が、回転するロータ14の遠心力等によって、冷媒供給路96,97を介してエンドプレート26aの冷媒吐出口98から吐出され、エンドプレート26の端壁部92の外表面に沿って径方向外側へ流れて、ダイオード素子41の周囲に供給される。これにより、通電により発熱するダイオード素子41が良好な熱伝導性を有するエンドプレート26aを介して十分に冷却されることができる。また、本実施形態では、周方向に関してダイオード素子41の間に冷却油を供給することとしたので、ダイオード素子41の内径側に冷媒吐出口98を形成する場合に比べてダイオード素子41をより内径側に設けることができる。したがって、ロータ14の回転によってダイオード素子41すなわち第1および第2ダイオード38,40に作用する遠心力を抑制でき、径方向外側位置でダイオードに当接することにより上記遠心力に対抗する支持部本実施形態における当接壁部93に相当の軽量化や電子機器の故障の抑制が達成される。ロータに設けたダイオード素子の冷却構造は上述したものに限定されず、種々の変更が可能である。図14は、シャフトに冷媒吐出口を形成した別の例を示す、図13に対応する図である。図14に示すように、冷媒供給路96の端部である冷媒吐出口98がシャフト25の表面に開口する位置に形成されてもよい。これにより、冷媒吐出口98から吐出された冷却油は、エンドプレート26aの端壁部92の外表面に直接にすなわちエンドプレート内の冷媒供給路を介さずに供給可能になり、エンドプレートに冷媒供給路および冷媒吐出口を設ける手間および加工コストが省ける利点がある。この場合、シャフト25上の冷媒吐出口98から流出した冷却油が飛び散ることなく円滑に流れ出るように、冷媒吐出口98をエンドプレート26aの外側凹部91の底部と略面一とするのが好ましい。図15は、ロータ外に冷媒吐出口を設けた更に別の例を示す、図13に対応する図である。この例では、ロータ14の外部から冷却油がエンドプレート26aの外側凹部91内に供給される。具体的には、回転電機10を収容するケース図示せず等の非回転部から延伸する冷媒供給管99がロータ14のエンドプレート26aに接近して設けられ、冷媒供給管99の先端部にある冷媒吐出口98からエンドプレート26aの外側凹部91内に噴出して供給される。この場合におけるエンドプレート26aへの冷却油の供給位置は、エンドプレート26aに取り付けられたダイオード素子41よりも内径側とするのがよい。これにより、ロータ外からエンドプレート26aに供給された冷却油を遠心力の作用によって径方向外側へと流してエンドプレート26aを介するダイオード素子41の冷却を良好に行うことができる。また、この場合には、シャフト25から冷却油を供給しなくてもよいので、シャフト25に冷媒流路、冷媒供給路、冷媒吐出口等を形成する手間および加工コストが省ける利点がある。図16は、エンドプレート26a内に冷媒通路を形成した更にまた別の例を示す、図13に対応する図である。図17は、図16におけるE-E断面図である。なお、ここではエンドプレート26aの端面にカバー部材が設けられていない。この例では、エンドプレート26aの端壁部92内に冷媒通路104が延伸形成されている。冷媒通路104の径方向内側端部は、シャフト25に形成された冷媒供給路96に連通している。また、冷媒通路104の径方向外側端部は、エンドプレート26aに外周面に開口して冷媒吐出口98を構成している。したがって、エンドプレート26aに形成された冷媒通路104は、軸方向に関して、端壁部92の外表面に設けられたダイオード素子41と、端壁部92の内表面に対向するコイル28n,28s,30n,30sとの間に設けられている。このようにダイオード素子41とコイル28n,28s,30n,30sとの間に冷媒通路104を設けることで、シャフト25の冷媒流路89および冷媒供給路96から供給されて冷媒通路104を流れる冷却油によって、ダイオード素子41とコイル28n,28s,30n,30sの双方を冷却することができる。より詳しくは、ダイオード素子41の発熱量に対してコイル28n,28s,30n,30sの発熱量の方が大きいことが多く、ダイオード素子41にとっては冷媒通路104を通る冷却油による冷却性能が過大となることがある。そのような場合にその余剰な冷却能力によってコイルコイル28n,28s,30n,30sも冷却できるようにすることで、コイルコイル28n,28s,30n,30sの冷却性能も担保することができる。また、この例では、図17に示すように、冷媒通路104の内壁面上であってダイオード素子41に対応する位置に、放熱フィン106を形成してもよい。このようにすれば、ダイオード素子41から端壁部92を介して伝わった熱が放熱フィン106から効率よく冷媒通路104の冷却油に放熱することができ、ダイオード素子41の冷却性能がより向上する。なお、上記冷媒通路104は、軸方向に関してダイオード素子41とコイル28n,28s,30n,30sとの間に冷媒通路104が設けられていればよく、軸方向から見たときにダイオード素子41に対して冷媒通路104が周方向にずれた位置に形成されていてもよい。図18は、電子機器をモールド樹脂で覆ってその上に冷媒を供給する例を示す、図13に対応する図である。なお、ここでもカバー部材100の図示が省略されているが、図10A等を参照して説明したような機能を有するカバー部材100が設けられてもよい。この例では、エンドプレート26aに取り付けられたダイオード素子41がモールド樹脂部108によって覆われている。モールド樹脂部108は、ダイオード素子41の端子とコイルコイル28n,28s,30n,30sの端部との接続部の周囲にも充填されており、これにより溶着、かしめ等によって接続されたタイオード端子とコイル端部との接続部112が位置ぶれすることなくシャフト25と一体にしっかりと固定されるので接続部112の剥離等の不具合が発生するのを効果的に抑制することができる。上記モールド樹脂部108は、端壁部92の外表面全体を覆って設ける必要はなく、少なくともダイオード素子41が露出しないように形成されていればよく、例えば、ダイオード素子41を取り付けるための取付溝94図9参照を覆う程度の幅でよい。このようにすれば、ダイオード素子41の径方向内側に位置するシャフト25上に冷媒吐出口98を形成しても、この冷媒吐出口98から吐出される冷却油がダイオード素子41を覆うモールド樹脂108上を流れることで、ダイオード素子41の冷却を十分に行うことができる。また、冷却油はダイオード素子41の本体41aと直に接触しないので、遠心力の作用によって径方向外側へ高速で流れる冷却油がダイオード素子41に接触または衝突することによる磨耗や劣化といった不具合が発生することがない。さらに、この例においても図9に示すのと同様に、周方向に関してダイオード素子41の間に冷媒吐出口98を形成して冷却油を供給することによって端壁部92を介してダイオード素子41を間接的に冷却することができ、より一層の冷却性能の向上が見込める。なお、上記において本発明の実施形態とその変形例について説明したが、本発明に係る回転電機は上記の構成に限定されるものではなく、種々の変更や改良が可能である。例えば、ロータコア24に巻装されたコイル28n,28s,30n,30sのコイルエンド部をモールド樹脂で覆って、エンドプレート26aがロータコア24に組み付けられたときに上記モールド樹脂がエンドプレート26aの内側凹部90に略充填されたように構成してもよい。このようにすれば、空気よりも熱伝導率が高いモールド樹脂を介してコイル28n,28s,30n,30sからエンドプレート26aへの伝熱が促進され、コイル28n,28s,30n,30sの冷却性能も高めることができる。また、この場合、図18に示すモールド樹脂部108の形成と同時に端壁部92の開口部95を介して内側凹部90内にモールド樹脂を充填すれば、モールド工程を減らすことができ工数およびコストの削減を図れる。また、上記実施形態においてはダイオード素子41をエンドプレート26aに取り付けてシャフト25の冷媒流路89から供給された冷却油によりダイオード素子41を冷却する構成としたが、これに限定されるものではない。例えば、ロータコア24に巻装されたコイル28n,28s,30n,30sを覆うモールド樹脂部を設け、このモールド樹脂部上または内にダイオード素子を固定し、そして、シャフトまたは非回転部から供給される液体冷媒を上記モールド樹脂部に向けて供給することによりダイオード素子と、必要に応じてコイルとを冷却する構成としてもよい。さらに、上記においては、ロータコアの端部に設けたエンドプレートに別部材であるダイオード素子をねじ留め等によって取り付けるものとして説明したが、これに限定されるものではなく、例えば半導体素子からなるダイオード素子をエンドプレートと一体に作り込んだもの又はエンドプレートに内蔵したものを用いてもよい。"