"ボイラで発生した主蒸気を蒸気タービンに供給するための主蒸気管と、この主蒸気管に設置される主蒸気止め弁と、脱気器に貯留された給水を前記ボイラへ向けて送出するボイラ給水ポンプと、前記給水を前記ボイラに供給するための給水管と、この給水管から分岐して前記主蒸気管に接続されるボイラバイパス管と、を備える火力発電プラントにおいて前記ボイラの起動時に前記主蒸気止め弁を予熱する方法であって、前記脱気器に貯留された前記給水を加熱して温水とする工程と、前記ボイラ給水ポンプを駆動することにより前記ボイラバイパス管を介して前記脱気器から前記温水を前記主蒸気管に供給し,前記主蒸気止め弁を予熱する工程と、を備えたことを特徴とする主蒸気止め弁の予熱方法。前記火力発電プラントは前記ボイラの他に,稼働状態にある第2のボイラを備え、前記脱気器に貯留された前記給水を,この第2のボイラで発生する補助蒸気を利用して加熱することを特徴とする請求項1記載の主蒸気止め弁の予熱方法。前記脱気器に貯留された前記給水を電気ヒーターによって加熱することを特徴とする請求項1記載の主蒸気止め弁の予熱方法。上述の従来技術である特許文献1に開示された発明を主蒸気止め弁に適用した場合、ウォーミング用蒸気通路に蒸気を流すことにより、弁体と弁座が全閉状態であっても主蒸気止め弁を予熱することができる。しかしながら、ボイラ等の運転停止に伴ってメタル温度が低下した主蒸気止め弁を高温の蒸気で急に加熱すると、熱サイクル上望ましくなく、熱応力による破壊を起こすおそれがある。また、特許文献2に開示された発明においては、蒸気タービンの停止に伴って主蒸気管に滞留する主蒸気を有効に利用することができるものの、蒸気タービンを停止した直後の高温の主蒸気を用いて主蒸気止め弁を予熱した場合、メタル温度の急激な上昇に伴って、熱応力により主蒸気止め弁が破壊してしまうおそれがある。本発明はかかる従来の事情に対処してなされたものであって、冬季などに水圧試験を行う際に、メタル温度を安全かつ効率的に上昇させることが可能な主蒸気止め弁の予熱方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、請求項1記載の発明である主蒸気止め弁の予熱方法は、ボイラで発生した主蒸気を蒸気タービンに供給するための主蒸気管と、この主蒸気管に設置される主蒸気止め弁と、脱気器に貯留された給水をボイラへ向けて送出するボイラ給水ポンプと、給水をボイラに供給するための給水管と、この給水管から分岐して主蒸気管に接続されるボイラバイパス管と、を備える火力発電プラントにおいてボイラの起動時に主蒸気止め弁を予熱する方法であって、脱気器に貯留された給水を加熱して温水とする工程と、ボイラ給水ポンプを駆動することによりボイラバイパス管を介して脱気器から温水を主蒸気管に供給し,主蒸気止め弁を予熱する工程と、を備えたことを特徴とするものである。このような主蒸気止め弁の予熱方法においては、高温の蒸気によって主蒸気止め弁を直接加熱する場合に比べて、メタル温度が緩やかに上昇するという作用を有する。また、主蒸気管内を流れる温水によって主蒸気止め弁が内部から加熱されるという作用を有する。また、請求項2に記載の発明は、請求項1記載の主蒸気止め弁の予熱方法において、火力発電プラントはボイラの他に,稼働状態にある第2のボイラを備え、脱気器に貯留された給水を,この第2のボイラで発生する補助蒸気を利用して加熱することを特徴とするものである。このような主蒸気止め弁の予熱方法においては、既存設備をそのまま利用できるため、新たな機器を追加する必要がない。さらに、請求項3に記載の発明は、請求項1記載の主蒸気止め弁の予熱方法において、脱気器に貯留された給水を電気ヒーターによって加熱することを特徴とするものである。このような主蒸気止め弁の予熱方法においては、請求項2に記載の発明のように他のボイラの補助蒸気を利用できない場合であっても、請求項1に記載の発明と同様の作用を有する。本発明の請求項1に記載の発明によれば、主蒸気止め弁の脆性破壊を防ぎつつ、その予熱作業を安全に行うことができる。また、主蒸気止め弁に覆設される保温材の着脱作業や新たな配管等の敷設、あるいは主蒸気止め弁を加熱する機器の設置等の作業が不要なため、主蒸気止め弁の予熱作業を短時間で効率良く行うことが可能である。本発明の請求項2に記載の発明によれば、請求項1に記載の発明の効果に加えて、水圧試験後の復旧作業に要する時間やコストが削減されるという効果を奏する。本発明の請求項3に記載の発明によれば、請求項2に記載の発明とは異なり他のボイラの補助蒸気を利用できない場合であっても、請求項1に記載の発明と同様の効果を奏する。本発明の主蒸気止め弁の予熱方法の実施例について、図1及び図2を参照しながら具体的に説明する。本発明の主蒸気止め弁の予熱方法は、従来の火力発電プラントにおける既存設備をそのまま利用するものであるため、図2に示す火力発電プラントの構成は図3に示したものと同一である。従って、図3を用いて既に説明した構成要素については説明を省略する。また、本発明が適用される火力発電プラントは、図2に示されるボイラの他にもボイラを備えており、図2に示したボイラが稼働していない場合でも他のボイラの補助蒸気を利用できる状態となっている。そして、本実施例では、特に、他のボイラの補助蒸気により脱気器の貯留水を加温できる場合について説明する。なお、図2に示す火力発電プラント1において、水圧試験等の理由でボイラ3が稼働していない場合には、蒸気タービン13に主蒸気が供給されないため、主蒸気止め弁12は閉じられている。上述のとおり、本発明は、脱気器5に貯留された給水を温水にし、この温水によって主蒸気止め弁12を加熱するものである。従って、稼働していないボイラ3に対して、脱気器5の温水が供給されないように、まず、ステップS1において、可動ノズル10とボイラ蒸気出口弁24が閉じられ、給水管22及びボイラ蒸気出口管23が遮断されていることを確認する。また、脱気器5に貯留された給水を効率良く加熱するためには、脱気器5に対する水の出入りを遮断することが望ましい。そこで、ステップS2では、ボイラ給水ポンプ6と復水ポンプ15が稼働していないこと、及び過熱器スプレー弁8が閉じられていることを確認する。その後、ステップS3において、他のボイラの補助蒸気を利用して脱気器5の貯留水を加熱する。さらに、ステップS4において、脱気器5の貯留水の温度が70°C以上の場合には、ステップS5に進み、主蒸気管ドレン弁19a及び主蒸気止め弁座前ドレン弁19bの開閉状態を確認し、両者が閉じられている場合にはともに開状態にする。なお、脱気器5の貯留水の温度が70°Cに達していない場合は、ステップS3の状態を維持する。ステップS6では、過熱器スプレー弁8を開くとともに、ボイラ給水ポンプ6及び復水ポンプ15を起動させる。その結果、脱気器5に貯留されている温水がボイラ給水ポンプ6の駆動により高圧給水加熱器7、過熱器スプレー弁8及び減温器9を介して主蒸気管17に送られる。そして、この温水は主蒸気止め弁12を予熱した後、ドレン管20a,20bを通ってブロータンク18へ流れ込み、系統外へ排出される。すなわち、脱気器5から送出された温水は、図2に太い実線で示すような流路を形成し、この流路を流れる温水との熱交換によって、主蒸気止め弁12の温度は徐々に上昇する。なお、ステップS6の工程は、主蒸気止め弁12のメタル温度が15°Cに達するまで継続する。そして、ステップS7において、主蒸気止め弁12のメタル温度が15°Cに達した場合には、ステップS8でボイラ給水ポンプ6及び復水ポンプ15を停止し、過熱器スプレー弁8を閉じる。このような方法によれば、高温の蒸気を用いて主蒸気止め弁12を直接加熱する場合に比べてメタル温度が緩やかに上昇するという作用を有する。従って、主蒸気止め弁12の熱応力による破壊を防ぎつつ、主蒸気止め弁12の予熱作業を安全に行うことができる。また、主蒸気管17を流れる温水によって主蒸気止め弁12が内部から加熱されるという作用を有する。さらに、主蒸気止め弁12を外部から加熱する場合、主蒸気止め弁12に覆設されている保温材を取り外す必要があるが、本発明の方法によれば、このような作業は発生しない。加えて、新たに配管等を敷設したり、主蒸気止め弁12を加熱する機器として電気ヒーター等を設置したりする必要がない。従って、主蒸気止め弁12の予熱作業を短時間で効率良く行うことが可能である。そして、本実施例に示したように他のボイラの補助蒸気を利用して脱気器5の貯留水を加熱する場合には、既存設備をそのまま利用できるため、新たな機器を追加する必要がない。従って、水圧試験後の復旧作業に要する時間やコストを削減することができる。本実施例では、脱気器5の給水を加熱する際に他のボイラの補助蒸気を利用しているが、本発明は、このような方法に限定されるものではない。すなわち、他のボイラの補助蒸気を利用する代わりに、電気ヒーター等を用いて脱気器5の貯留水を加熱することもできる。このような方法によれば、他のボイラの補助蒸気を利用できない場合でも、上述の作用及び効果が同様に発揮される。また、脱気器5の貯留水の温度の目標値や、主蒸気止め弁12のメタル温度の目標値は、図1のステップS4やステップS7に示した場合に限定されるものではなく、適宜変更可能である。"