横長の箱型炉の長辺を構成する、横側壁に沿って装入した複数の長尺物を、少なくとも前記横側壁からの輻射熱にて加熱するに当たり、前記長尺物を、前記箱型炉の横側壁から炉床の幅中心に向かって下り勾配となる、配列の下に配置する輻射型加熱炉における長尺物の加熱方法。前記長尺物の配置は、隣り合う長尺物の軸芯を結ぶ線分の、炉床面に対する傾き角Kが10°以上になる請求項1に記載の輻射型加熱炉における長尺物の加熱方法。少なくとも最も横側壁側に近い長尺物と該長尺物に隣り合う長尺物の軸芯を結ぶ線分の、炉床面に対する傾き角Kが10°以上になる請求項1に記載の輻射型加熱炉における長尺物の加熱方法。前記長尺物の配置は、隣り合う長尺物の相互間隔tが長尺物の直径の005倍以上である請求項1~3のいずれかの請求項に記載の輻射型加熱炉における長尺物の加熱方法。炉床上の空間を横長の箱体で区画し、長辺を構成する横側壁の内面にヒータを設置し、該横側壁からの輻射熱にて炉内に装入する複数の長尺物を加熱する箱型炉であって、前記長尺物を載置する複数の台座を、前記横側壁から前記炉床の幅中心に向かって下り勾配となる、配列の下に設置する輻射型加熱炉。このバッチ式の加熱炉として、長尺の鋼管の軸長を十分に吸収する炉長を有する横長の箱形炉で、その横側面を構成する側壁内側にヒータを設置し、これら側壁を介して熱エネルギーを鋼管に供給する、輻射型加熱炉を用い、複数の長尺物を炉幅方向に並べて熱処理を行うと、全ての長尺材を均一に加熱することができないという問題が生じた。そこで、本発明は、輻射型の箱形加熱炉に装入した複数本の長尺物に対して、均等な加熱履歴を与えて所期した熱処理を実現するための方途と、そこに用いる輻射型加熱炉について提供することを目的とする。発明者らは、輻射型の箱形加熱炉における横側壁からの輻射熱が、炉内に装入した鋼管によって遮断され、炉床まで到達していないことが、上記した不均一加熱の主原因であることを見出した。すなわち、図1にこの輻射型加熱炉の一例である箱型電気炉を示すように、炉床1上の空間を四方から側壁2a、2b、3a、3bで囲み、この囲み空間を天井4にて一体に塞いで成り、長辺を構成する横側壁2aおよび2bの内壁面にヒータ5を設置し、これら横側壁2aおよび2bからの輻射熱にて炉内の鋼管6を加熱した。この箱型電気炉は、側壁2a、2b、3a、3bと天井4とが一体化されて、炉床1に対して蓋の役目を果たしている。すなわち、図1に示すように、炉床1上に鋼管6を配置したのち、側壁2a、2b、3a、3bと天井4とを炉床1に載置して炉床1上に閉鎖空間を形成することができる。ついで、横側壁2aおよび2bからの輻射熱にて鋼管6を加熱し、所定の加熱が終了したならば、側壁2a、2b、3a、3bと天井4とを炉床1から持ち上げて、炉床1上の鋼管6を大気に曝すことにより鋼管6を大気放冷に供する。なお、天井4にもヒータ5を埋設することは可能であるが、横側壁2aおよび2bからの輻射熱が上昇する結果、天井4直下は十分に加熱されることから、省略した。一方、炉床上には酸化スケールなどが堆積し易く、炉床1にヒータを設けるとヒータの損傷が激しくなることから、炉床1にはヒータを設けなかった。ここで、熱処理効率を確保するために炉内には複数本の鋼管6を装入して加熱した。その装入形態は、図2に炉の断面を示すように、炉床1に設置した台座7上へほぼ等間隔に並べて載置した。このような横並び配列の鋼管6を横側壁2aおよび2bからの輻射熱にて加熱する場合、配列外側の鋼管6から順に輻射熱が供給されるが、横並び配列の中間に位置する鋼管6の特に隣接鋼管の影となる部分の加熱速度が遅くなり、さらにすべての鋼管6における炉床1との対面部分は輻射範囲になく、かつ炉床からの輻射も望めないため、より加熱速度が遅くなることがわかった。上記したように、鋼管の加熱は、機械的品質を保証するために行われたり、種々の加工に先立つ前処理であったりと、鋼管の全周にわたり均等の加熱履歴さらには冷却履歴を経ることが必要であるところ、図2に示したように複数の鋼管6を配列して加熱を行うと所期した熱履歴を全ての鋼管に均等に与えられない。そこで、発明者らは、輻射型の加熱炉に装入する複数本の長尺物の加熱炉内での配置を見直し、全ての長尺物に対して、横側壁2aおよび2bからの輻射熱が供給され、さらに、炉床1からも輻射熱が供給されるようにすれば、全ての長尺物に対して均等な加熱履歴を与えて所期した熱処理を実現できることを着想し、本発明を導くに至った。すなわち、本発明の要旨構成は、次のとおりである。1横長の箱型炉の長辺を構成する、横側壁に沿って装入した複数の長尺物を、少なくとも前記横側壁からの輻射熱にて加熱するに当たり、前記長尺物を、前記箱型炉の横側壁から炉床の幅中心に向かって下り勾配となる、配列の下に配置する輻射型加熱炉における長尺物の加熱方法。2前記長尺物の配置は、隣り合う長尺物の軸芯を結ぶ線分の、炉床面に対する傾き角Kが10°以上になる前記1に記載の輻射型加熱炉における長尺物の加熱方法。3前記長尺物の配置は、隣り合う長尺物の相互間隔tが長尺物の直径の005倍以上である前記1または2に記載の輻射型加熱炉における長尺物の加熱方法。4炉床上の空間を横長の箱体で区画し、長辺を構成する横側壁の内面にヒータを設置し、該横側壁からの輻射熱にて炉内に装入する複数の長尺物を加熱する箱型炉であって、前記長尺物を載置する複数の台座を、前記横側壁から前記炉床の幅中心に向かって下り勾配となる、配列の下に設置する輻射型加熱炉。なお、ここで、本発明に用いる輻射型加熱炉の熱源は、電気抵抗発熱体電気ヒーター、マッフルまたは、ラジアントチューブである。マッフルまたは、ラジアントチューブは、耐火物内あるいは管内で燃焼または電気抵抗発熱体を設け耐火物あるいは管を介し輻射熱で、処理品を加熱するものである。なお、炉内の雰囲気温度差たとえば、炉の上部と下部の雰囲気温度の温度差を均一にするために炉内にファンを設けてもよい。本発明によれば、輻射型の箱型加熱炉に装入した複数本の長尺物に対して、均等な加熱履歴thermalhistoryを与えて所期した熱処理を実現することができる。以下、図面を参照して、本発明の輻射型加熱炉における長尺物の加熱方法につき、長尺物が鋼管の場合を例に、詳しく説明する。すなわち、図2と同様の炉断面を図3に示すように、炉内には複数本の鋼管6を装入して加熱するに当たり、複数本の鋼管6は、熱が輻射される横側壁2aおよび2bから炉床1の幅中心Oに向かって下り勾配downslopeとなる、配列の下に配置することが肝要である。ここで、横側壁2aおよび2bから炉床1の幅中心Oに向かって下り勾配となる、配列とは、炉床1からの高さが、横側壁2aまたは2b側の鋼管6から幅中心O側の鋼管6へその鋼管の高さが、漸減する場合は勿論、少なくとも、最も横側壁2aまたは2b側に近い鋼管6と炉床1の幅中心Oに近い鋼管6との間に炉床1からの高さに高低差があればよい。あるいは、別の表現で言うならば、横側壁2aまたは2b側から経路上にある各鋼管6に輻射熱が直接照射されるとともに炉床1への輻射熱が多くなるような配列が好ましい。より具体的には、最も横側壁2aまたは2b側に近い鋼管6の高さを可能な限り持ち上げて、その鋼管6の下を空けて、隣の鋼管の高さを徐々に下げてずらすことにより、輻射熱が、各鋼管に直接照射されるとともに、横側壁2aまたは2b側から炉床1への輻射熱が多くなるようにすることが好ましい。ちなみに、図3に示す例は、横側壁2aまたは2b側の鋼管6から幅中心O側の鋼管6へその鋼管の高さが、漸減する場合である。一方、少なくとも、最も横側壁2aまたは2b側に近い鋼管6と最も炉床1の幅中心Oに近い鋼管6との間に炉床1からの高さに高低差を設けた例としては、図4に示す鋼管配列が挙げられる。なお、図4には鋼管6の配置のみを示し、台座の図示は省略する。すなわち、図4の例は、最も横側壁2aまたは2b側に近い鋼管6aと該鋼管6aに隣り合う鋼管6bとの間には高低差がほとんどなく、鋼管6aと幅中心Oに近い鋼管6cとの間には十分な高低差を有する、鋼管配置である。かように、炉内における鋼管の配置を、横側壁2aおよび2bから炉床1の幅中心Oに向かって下り勾配となる、配列とすることによって、横側壁2aおよび2bから輻射される熱エネルギーは、その経路上にある各鋼管6に到達し、さらには炉床1にまで到達することになる。その結果、従来は輻射による熱エネルギーを受けていなかった、炉床1が新たに該熱エネルギーを受けて加熱されることになり、一旦加熱された炉床1からの輻射熱によって、従来は輻射熱を受けていない鋼管6の炉床1側の面も加熱されることになる。さらに、上記の鋼管配置は、隣り合う鋼管6相互間で高低差を設けることから、この隣り合う鋼管6相互の間隔を従前の横並び配列の場合と比較して、より広い間隔に設定することができる。つまり、隣り合う鋼管6相互間で高低差を設けて配列した場合と、鋼管6を横並びに配列した場合とでは、横側壁2a、2b間の距離が等しい場合には、高低差を設けて配列したほうが鋼管6相互間の間隔を広くすることができる。そして、この間隔を介して輻射熱を鋼管6へ導けるから、より効率的に鋼管の均等な加熱を実現できる。ここで、鋼管を下り勾配となる配列の下に配置するに当たり、図3に示した、横側壁2aまたは2b側の鋼管6から幅中心O側の鋼管6へ漸減する配置がより好ましいが、その際の下り勾配の傾き、すなわち図3に示すように、隣り合う鋼管6の軸芯を結ぶ線分の、炉床1面に対する傾き角Kは10°以上とすることが好ましい。なぜなら、10°未満では、隣り合う鋼管6相互の間隔を、鋼管を水平に横並び配列した場合に対してさほど大きくすることができず、また、横側壁2a、2bから輻射される熱エネルギーの炉床1までの到達度合いが小さくなり、鋼管6の炉床1側の面の加熱が不十分となり易いためである。例えば、図5に示す鋼管配置は、このKを隣接する鋼管6において一律に10°程度とした例であり、同様に、図6に示す鋼管配置は、このKを隣接する鋼管6において一律に25°程度とした例である。いずれの場合も、上記した炉床1に輻射熱を供給すること、隣り合う鋼管6相互の間隔を従前の横並び配列の場合と比較して広く設定可能になること、を実現できる。なお、隣り合う鋼管6の軸芯を結ぶ線分の、炉床1面に対する傾き角Kは、大きければ大きいほど、各々の鋼管をより均一に加熱できるが、Kが、45°を超えても、各々の鋼管に届く輻射熱の量は、変わらないばかりか、輻射加熱炉の天井が高くなるため、加熱が終了し、大気放冷する際に、側壁2a、2b、3a、3bと天井4とを炉床1から持ち上げる際のハンドリング処理が、より困難となるため、Kの上限値は、45°以下が好ましい。より好ましくは、30°以下である。なお、図3や、図5および図6に示した例では、隣接する鋼管6間における傾き角Kが全ての鋼管6にて同じ場合であるが、例えば、図7に示すように、隣接する鋼管6間における傾き角Kが列によって異なっていてもよい。すなわち、最も横側壁2aまたは2b側の鋼管6aと該鋼管6aに隣り合う鋼管6bとの間における傾き角K1が20°であり、該鋼管6bと幅中心Oに近い鋼管6cにおける傾き角K2が10°となる、鋼管配置である。この場合も、上記した下り勾配の鋼管配列が実現するから、上記した炉床1に輻射熱を供給することができ、かつ隣り合う鋼管6相互の間隔を従前の横並び配列の場合と比較して広く設定可能になる。この場合において、いずれの隣接する列間の傾き角Kについても10°以上であることが好ましい。また、図5-図7に示すように鋼管を下り勾配となる配列の下に配置するに当たり、隣り合う鋼管6の相互間隔tを鋼管の直径の005倍以上とすることが好ましい。なぜなら、この間隔を介して輻射熱を各々の鋼管6へ確実に導くには、少なくとも鋼管の直径の005倍以上の間隔tを確保することが好ましい。隣り合う鋼管6の相互間隔tが、鋼管の直径の005倍未満では、輻射熱源から隣の鋼管による影になる部分が生じ、輻射熱が届かず、各々の鋼管を均一に加熱することが困難になる。より好ましくは、隣り合う鋼管6の相互間隔tは、鋼管の直径の0.1倍以上である。隣り合う鋼管6の相互間隔tは、大きければ大きいほど、各々の鋼管をより均一に加熱できるが、隣り合う鋼管6の相互間隔tが、鋼管の直径の1.0倍を超えても、各々の鋼管に届く輻射熱の量は、変わらないため、隣り合う鋼管6の相互間隔tは、鋼管の直径の1.0倍以下が好ましい。より好ましくは、0.5倍以下である。次に、上記した加熱方法に直接使用する加熱炉について、図8および図9を参照して説明する。まず、図8に示す加熱炉は、図3に示した鋼管6の配置に対応させた、台座7を設置したものであり、これら台座7の相互位置を鋼管6の下り勾配配列に対応させて設置してなる。また、図9に示す加熱炉は、図4に示した鋼管6の配置に対応させた、台座7を設置したものであり、この例のように、1つの台座7に複数本の鋼管6を載置する構成としてもよい。なお、台座7は、各鋼管6宛に2~3台程度を軸方向に等間隔に設置するとよい。さらに、横側壁2aおよび2bから輻射される熱エネルギーを炉床1に効率良く蓄熱するために、炉床1上にファイバーウールなどの横側壁2aおよび2bから輻射される輻射熱で容易に加熱され、自身からも輻射熱を照射できるような熱容量の小さな蓄熱材heatstoragematerialを敷き詰めることも有効である。なお、上述した床材に用いた蓄熱材を天井4にも貼り付けると天井4からの輻射熱も利用できるので、より好ましい。図1に示した輻射型加熱炉において、図2、図5および図6の鋼管配置の下に、熱処理焼き戻し処理:780°C×05hを施した。ここで、鋼管には、Cr:90mass、Mo:10mass、Nb:008massおよびV:02massを含み、残部がFeおよび不可避不純物の組成になる、鋼管A:外径1016mm×肉厚7mm×長さ120mおよび鋼管B:外径762mm×肉厚15mm×長さ120mを供した。以上の熱処理を施してから各鋼管の周上12箇所の温度を測定し、その最低温度および最高温度との差を求めた。その測定結果について、表1に示す。