"第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号を入力する第1入力手段と、前記第1信号と前記第2信号とが、前記第1混在信号とは異なる割合で混在した第2混在信号を入力する第2入力手段と、前記第1混在信号から擬似第2信号を減算して、推定第1信号を出力する第1減算手段と、前記第2混在信号に対し、第1制御信号により更新される第1係数を用いてフィルタ処理を施し、前記擬似第2信号を生成する第1適応フィルタと、前記推定第1信号の値と、前記第1混在信号の値とを比較する第1比較手段と、前記第1比較手段による比較の結果、前記第1混在信号の値よりも前記推定第1信号の値の方が大きい場合に、前記第1混在信号よりも前記推定第1信号の値の方が小さい場合に比べて、前記第1係数の更新量を小さくするための前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力する第1制御手段と、を備える信号処理装置。前記第1適応フィルタは、前記第2混在信号を入力とする請求項1に記載の信号処理装置。前記第1比較手段は、前記第1混在信号の値を平均化して第1混在信号平均値を求め、前記推定第1信号の値を平均化して推定第1信号平均値を求め、前記第1混在信号平均値と前記推定第1信号平均値とを比較し、前記第1制御手段は、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が大きい場合には、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が小さい場合に比べて、前記第1適応フィルタの係数更新量を小さくするための前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力する請求項1又は2に記載の信号処理装置。前記推定第1信号の、前記擬似第2信号に対する比を、第1比として出力する第1比出力部をさらに備え、前記第1制御手段は、前記第1比の値が大きいときには、前記第1比の値が小さいときと比較して、前記第1係数の更新量を小さくするための前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力する請求項1乃至3のいずれか1項に記載の信号処理装置。前記第1信号が近端信号であり、前記第2信号が前記近端信号と相関のない遠端信号である請求項1乃至4のいずれか1項に記載の信号処理装置。前記第1適応フィルタは、前記第2混在信号に基づく推定第2信号を入力とし、前記第2混在信号に混在すると推定される擬似第1信号を、前記第2混在信号から減算した前記推定第2信号を出力する第2減算手段と、前記推定第2信号に基づいて更新される第2係数を用いてフィルタ処理を施す第2適応フィルタと、前記推定第2信号の値と、前記第2混在信号の値とを比較する第2比較手段と、前記第2比較手段による比較の結果、前記第2混在信号の値よりも前記推定第2信号の値の方が大きい場合に、前記第2混在信号の値よりも前記推定第2信号の値の方が小さい場合に比べて、前記第2係数の更新量を小さくするための第2制御信号を前記第2適応フィルタに出力する第2制御手段と、をさらに備える請求項1に記載の信号処理装置。前記第1比較手段は、前記第1混在信号の値を平均化して第1混在信号平均値を求め、前記推定第1信号の値を平均化して推定第1信号平均値を求め、前記第1混在信号平均値と前記推定第1信号平均値とを比較し、前記第1制御手段は、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が大きい場合には、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が小さい場合に比べて、前記第1係数の更新量を小さくするための前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力し、前記第2比較手段は、前記第2混在信号の値を平均化して第2混在信号平均値を求め、前記推定第2信号の値を平均化して推定第2信号平均値を求め、前記第2混在信号平均値と前記推定第2信号平均値とを比較し、前記第2制御手段は、前記第2混在信号平均値よりも前記推定第2信号平均値が大きい場合には、前記第2混在信号平均値よりも前記推定第2信号平均値が小さい場合に比べて、前記第2係数の更新量を小さくするための前記第2制御信号を前記第2適応フィルタに出力することを特徴とする請求項6に記載の信号処理装置。前記推定第2信号の、前記擬似第1信号に対する比を、第2比として出力する第2比出力部をさらに備え、前記第2制御手段は、前記第2比の値が大きいときには、前記第2比の値が小さいときと比較して、前記第2の係数の更新量を小さくするための前記第2制御信号を前記第2適応フィルタに出力する請求項6又は7に記載の信号処理装置。第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号から、前記第1混在信号に混在すると推定される擬似第2信号を減算して、推定第1信号を生成し、前記第1信号と前記第2信号とが前記第1混在信号と異なる割合で混在した第2混在信号に対して、第1適応フィルタにより、第1制御信号により更新される係数を用いてフィルタ処理を施して、前記第1混在信号に混在すると推定される前記擬似第2信号を求め、前記推定第1信号が前記第1混在信号より大きい場合には、前記推定第1信号が前記第1混在信号より小さい場合と比較して、前記第1適応フィルタの前記係数の更新量を小さくする前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力する信号処理方法。第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号から、前記第1混在信号に混在すると推定される擬似第2信号を減算して、推定第1信号を生成するステップと、前記第1信号と前記第2信号とが前記第1混在信号と異なる割合で混在した第2混在信号に対して、第1適応フィルタにより、第1制御信号により更新される係数を用いてフィルタ処理を施して、前記第1混在信号に混在すると推定される前記擬似第2信号を求め、前記推定第1信号が前記第1混在信号より大きい場合には、前記推定第1信号が前記第1混在信号より小さい場合と比較して、前記第1適応フィルタの前記係数の更新量を小さくする前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力するステップと、をコンピュータに実行させる信号処理プログラム。しかしながら、特許文献1乃至3の雑音消去装置では、主音声信号が、第1の適応フィルタによる遅延と第2の適応フィルタによる遅延とに応じて遅延され、雑音消去の減算器に入力される。このことは、雑音消去装置の出力信号である、雑音が抑圧された信号が、入力された音声信号から遅延されていることを表している。したがって、この雑音消去装置が双方向通信に適用された場合には、音声信号の遅延により通話が不自然になる。また、特許文献1乃至3の雑音消去装置は、第2の適応フィルタの係数更新ステップサイズを制御するための第1の適応フィルタを必要としているため、所要演算量も増大する。一方、特許文献1乃至3でこの遅延を適用しない場合、主音声信号における所望信号対雑音比の推定値は正しい値よりも遅れて得られることになり、特許文献1乃至3の雑音消去装置は、正しい係数更新ステップサイズ制御を行うことができない。このため、雑音消去後の信号における残留雑音が増大し、出力信号の歪が増大する。本発明の目的は、上述の課題を解決する技術を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明に係る装置は、第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号を入力する第1入力手段と、前記第1信号と前記第2信号とが、前記第1混在信号とは異なる割合で混在した第2混在信号を入力する第2入力手段と、前記第1混在信号から擬似第2信号を減算して、推定第1信号を出力する第1減算手段と、前記第2混在信号に対し、前記推定第1信号に基づいて更新される第1係数を用いてフィルタ処理を施し、前記擬似第2信号を生成する第1適応フィルタと、前記推定第1信号の値と、前記第1混在信号の値とを比較する第1比較手段と、前記第1比較手段による比較の結果、前記第1混在信号の値よりも前記推定第1信号の値の方が大きい場合に、前記第1混在信号よりも前記推定第1信号の値の方が小さい場合に比べて、前記第1係数の更新量を小さくするための第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力する第1制御手段と、を備える。上記目的を達成するため、本発明に係る方法は、第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号から、前記第1混在信号に混在すると推定される擬似第2信号を減算して、推定第1信号を生成し、前記第1信号と前記第2信号とが前記第1混在信号と異なる割合で混在した第2混在信号に対して、第1適応フィルタにより、第1制御信号により更新される係数を用いてフィルタ処理を施して、前記第1混在信号に混在すると推定される前記擬似第2信号を求め、前記推定第1信号が前記第1混在信号より大きい場合には、前記推定第1信号が前記第1混在信号より小さい場合と比較して、前記第1適応フィルタの前記係数の更新量を小さくする前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力する。上記目的を達成するため、本発明に係るプログラムは、第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号から、前記第1混在信号に混在すると推定される擬似第2信号を減算して、推定第1信号を生成するステップと、前記第1信号と前記第2信号とが前記第1混在信号と異なる割合で混在した第2混在信号に対して、第1適応フィルタにより、第1制御信号により更新される係数を用いてフィルタ処理を施して、前記第1混在信号に混在すると推定される前記擬似第2信号を求め、前記推定第1信号が前記第1混在信号より大きい場合には、前記推定第1信号が前記第1混在信号より小さい場合と比較して、前記第1適応フィルタの前記係数の更新量を小さくする前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力するステップと、をコンピュータに実行させる。本発明によれば、第1信号と第2信号とが混在する混在信号から、低演算量で、遅延なく第2信号を除くことができ、結果とて、第2信号の消し残りが少なく、かつ、歪が少ない推定第1信号を得ることができる。以下に、図面を参照して、本発明の実施の形態について例示的に詳しく説明する。ただし、以下の実施の形態に記載されている構成要素はあくまで例示であり、本発明の技術範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。[第1実施形態]本発明の第1実施形態としての信号処理装置100について、図1を用いて説明する。図1の信号処理装置100は、第1信号と第2信号とが混在する第1混在信号xPkから、第1信号の推定値としての推定第1信号ekを求める装置である。図1に示すように、信号処理装置100は、第1入力部101と、第2入力部102と、減算部103と、適応フィルタ104と、比較部106と、係数更新制御部107とを含む。このうち、第1入力部101は第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号xPkを入力する。第2入力部102は、第1混在信号xPkとは異なる割合で第1信号と第2信号とが混在した第2混在信号xSkを入力する。減算部103は、第1混在信号xPkに混在すると推定される擬似第2信号nkを第1混在信号xPkから減算して、推定第1信号ekを出力する。そして、適応フィルタ104は、擬似第2信号nkを求めるため、第2混在信号xSk又は第2混在信号xSkに基づく信号に対し、推定第1信号ekに基づいて更新される係数141を用いてフィルタ処理を施す。比較部106は、第1混在信号xPkの値と推定第1信号ekの値とを比較する。係数更新制御部107は、比較部106による比較の結果、推定第1信号ekの値が第1混在信号xPkの値よりも大きい場合に、適応フィルタ104の係数141の更新量を小さくするための制御信号μkを適応フィルタ104に出力する。このような構成を備えた本実施形態によれば、第1信号と第2信号とが混在する混在信号から、低演算量で、遅延なく第2信号を除くことができ、結果として、第2信号の消し残りが少なく、かつ、歪が少ない推定第1信号を得ることができる。[第2実施形態]本発明の第2実施形態に係る信号処理装置として、劣化信号所望の信号と雑音とが混合された信号から、雑音の一部又は全部を消去し、強調信号所望の信号を強調した信号を出力する雑音消去装置について説明する。ここで、劣化信号は第1信号と第2信号が混在する第1混在信号に相当し、強調信号は所望音声信号推定第1信号に相当する。雑音消去の基礎技術の説明以下、マイクロホン、ハンドセット、通信路等から入力された所望信号に混在する雑音、妨害信号、エコーなどを適応フィルタによって消去し、又は所望信号を強調する雑音消去の基礎技術の説明を簡単に行なう。特許文献1乃至3に開示されているように、2入力型の雑音消去装置は、雑音源から音声入力端子に至る音響経路のインパルス応答を近似する適応フィルタを用いて、参照信号から音声入力端子において音声に混入する雑音成分に対応した擬似雑音擬似第2信号を生成する。そして、雑音消去装置は、音声入力端子に入力された信号第1混在信号からこの擬似雑音を差し引くことによって、雑音成分を抑圧するように動作する。ここで、混在信号とは、音声信号と雑音とが混在した信号のことであり、一般に、マイクロホンやハンドセットから音声入力端子に供給される。また、参照信号とは、雑音源における雑音成分と相関のある信号であり、雑音源近傍において捕捉される。このように、雑音源近傍において参照信号が捕捉されることで、参照信号は雑音源における雑音成分とほぼ等しいとみなすことができる。適応フィルタには、参照入力端子に供給される参照信号が入力される。適応フィルタの係数は、受信信号から擬似雑音を差し引いた誤差と参照入力端子に入力された参照信号との相関をとることにより修正される。このような適応フィルタの係数修正アルゴリズムとして、特許文献1乃至3には、LMSアルゴリズムLeastMean-SquareAlgorithmやLIMLearningIdentificationMethodが開示されている。LIMはまた、正規化LMSアルゴリズムとも呼ばれる。LMSアルゴリズムやLIMは、勾配法と呼ばれるアルゴリズムの一種であり、係数更新の速度と精度は、係数更新ステップサイズと呼ばれる定数に依存する。係数更新ステップサイズと誤差との積によってフィルタ係数が更新されるが、誤差に含まれる所望信号は係数更新を妨害する。その影響を低減するためには、係数更新ステップサイズは極めて小さな値に設定される必要がある。上記特許文献1乃至3は、係数更新ステップサイズが小さい場合には適応フィルタ係数の環境変化への追従性が低下するため、誤差が増大しあるいは所望信号に歪が生じるという問題を解決する1つの方法を開示する。第2実施形態の雑音消去装置の構成図2は、第2実施形態の雑音消去装置200の全体構成を示すブロック図である。雑音消去装置200は、たとえばデジタルカメラ、ノートパソコン、携帯電話などといった装置の一部としても機能するが、本発明はこれに限定されるものではなく、入力信号からの雑音消去を要求されるあらゆる情報処理装置に適用可能である。図2に示すように、雑音消去装置200には、入力端子201から音声と雑音の混在した主信号第1混在信号xPkが入力される。そして、雑音消去装置200には、入力端子202から音声と雑音の混在した参照信号第2混在信号xSkが入力される。また、雑音消去装置200は、出力端子205から推定所望信号e1kを出力する。また、雑音消去装置200は、適応フィルタ204と、減算器203と、誤差評価部206と、ステップサイズ制御部207と、を備えている。雑音消去装置200は、消去しようとする雑音と相関のある参照信号xSkを適応フィルタ204で変形して擬似雑音n1kを生成し、これを雑音の重畳した主信号xPkから減算することで、雑音の消去を行う。雑音消去装置200は、減算後の推定所望信号出力e1kに基づいて適応フィルタ204の係数更新を行い、減算前後の信号を比較し、減算前の主信号xPkが減算後の推定所望信号e1kより大きいときに、これを異常事態と判定し、係数更新量μ1kを小さくする。入力端子201には、主信号xPkが、サンプル値系列として供給される。主信号xPkは、減算器203と誤差評価部206に伝達される。入力端子202には、参照信号xSkが、サンプル値系列として供給される。参照信号xSkは、適応フィルタ204に伝達される。適応フィルタ204は、参照信号xSkとフィルタ係数の畳込み演算を行い、その結果を擬似雑音n1kとして減算器203に伝達する。減算器203には、入力端子201から主信号xPkが、適応フィルタ204から擬似雑音n1kが供給される。減算器203は、主信号xPkから擬似雑音n1kを減算し、その結果を推定所望信号として出力端子205及び誤差評価部206に伝達すると同時に適応フィルタ204に帰還する。誤差評価部206には、主信号と推定所望信号が供給される。誤差評価部206は、主信号と推定所望信号とを比較して、両者の大小関係で定められる評価結果β1kを出力する。評価結果β1kの最も簡単な決定法は、主信号の二乗値xP2kよりも出力の二乗値e12kが大きいときにβ1k=1、主信号よりも出力が小さいときにβ1k=0とする方法である。同等の処理として、主信号と出力の比Γkを求め、比の値と予め定められた閾値δ0との比較によって評価結果β1kが決定されても良い。すなわち、誤差評価部206は、以下の数式1に対して、Γk≧δ0ならβ1k=1、Γk<δ0ならβ1k=0としても良い。誤差評価部206は、主信号xPkの二乗値の代わりに主信号xPkの絶対値を用いても、同様の効果を得ることができる。なお、ここでは、評価結果β1kの値として1と0を用いているが、本発明はこれに限定されるものではなく、出力の2つの異なる状態を表現できるものならばどのような表現でもよい。例えば、β1kの値は、10と0、1と-1などでも良い。これまで説明した決定法は、Γkを閾値と比較して、1又は0の2値判定硬判定を行うものであるが、誤差評価部206は、軟判定を適用しても良い。たとえば、軟判定の上限閾値がδ0δ1、下限閾値がδ0-δ2と設定された場合、誤差評価部206は、Γkが上限閾値を超えたときにβ1k=1、Γkが下限閾値に満たないときにβ1k=0、Γkが下限閾値と上限閾値の間の値をとるときにはβ1kを1と0の間の値としても良い。すなわち、β1kは次式数式2で求められても良い。数式2は、上限閾値と下限閾値の間を直線補間した式であるが、より複雑な任意の関数、又は多項式を用いてβ1kが規定されても良い。これまでに説明した方法のうちのいずれかによって計算された評価結果β1kは、ステップサイズ制御部207に伝達される。ステップサイズ制御部207には、誤差評価部206から、評価結果β1kが供給される。ステップサイズ制御部207は、誤差評価部206から供給された評価結果β1kの値に応じて係数更新量補正値α1kを求め、最終的に係数更新ステップサイズμ1kを誤差に応じた値に設定する。係数更新量補正値α1kは評価結果β1kの関数になっており、この関数をΨ1と表すと、以下の数式3となる。係数更新量補正値α1kの値は、評価結果β1kの値が大きいときに小さく、評価結果β1kの値が小さいときに大きくなるように、関数Ψ1が設定される。ただし、0≦α1k≦1である。たとえば、β1k=1のときにα1k=0.125、β1k=0のときにα1k=1と設定されても良い。ステップサイズ制御部207は、本来の係数更新量μ0定数に係数更新量補正値α1kを乗算して最終的な係数更新ステップサイズμ1kを求め、適応フィルタ204に供給する。すなわち、係数更新ステップサイズμ1kは、以下の数式4で表わされる。適応フィルタ204は、ステップサイズ制御部207から供給されたμ1kを係数更新ステップサイズとして用いて、係数更新を行う。適応フィルタ204は、本来の係数更新量μ0を係数更新量補正値α1kで補正してから用いることによって、係数更新量を小さくすることができる。特に、α1k=0は係数更新停止を、α1k=1は係数更新に対してステップサイズ制御部207がまったく影響を与えない状態を表す。係数更新量を小さくすることによって、妨害信号に対する頑健性が増し、消し残り雑音と出力信号の歪が少ない信号処理を実現できるのは、次に示す理由による。まず、参照信号をxSk、適応フィルタ204の出力をn1kとする。また、雑音源信号をn0k、音声源信号Sk、雑音源から入力端子201までの音響経路の特性ベクトルインパルス応答をH1と表す。説明を簡単にするために、この音響経路は時不変であると仮定し、時間の概念に相当するサンプル番号kを省略した。適応フィルタの係数ベクトルをWk、そのタップ数をM、雑音源信号n0kの時系列サンプルからなる雑音源信号ベクトルをN0k、音響経路の特性ベクトルの要素をh1j,j=0,1,,,M-1とすると、Wk、N0k、H1は次式で表される。ここで、[]Tは行列の転置を表す。主信号xPkは、以下の数式8で表されるので、減算器203の出力e1kは、数式9で表すことができる。ここでは、畳込み演算を表す。適応フィルタ204の係数ベクトルWkを更新することで最小化できるのは、数式9の右辺第2項であり、Skはこれとは無関係の振る舞いをする、第2項に対する妨害信号となる。すなわち、右辺第1項が右辺第2項より十分に小さくないときには、e1kを用いた係数更新は正しく行われない。そこで、右辺第1項が右辺第2項より十分に小さくないことを検出し、係数更新量を小さくすることが有効である。本実施形態では、この検出にxPkとe1kの大小関係を利用する。まず、簡単のために、Sk=0とする。このとき、次式が成り立つ。適応フィルタ204の係数ベクトルWkが音響経路の特性ベクトルH1をある程度近似しているならば、これらの極性は等しい。また、係数ベクトルWkの初期値は0とするのが一般的な適応フィルタの使用法であること、及び、|wk,j|>0、j=0、1、...、M-1、であることを考慮すると、数式10と数式11から、以下の数式12が成立する。もしも、数式12が成立しないならば、その理由はSk=0という仮定の誤りである。すなわち、Sk≠0となる。このため、数式12の逆条件、すなわち、以下の数式13の成立が検出されることによって、妨害信号Skがゼロであるかどうかを知ることができる。一方、係数ベクトルWkが音響経路の特性ベクトルH1をほとんど近似していないことも、特に係数更新開始直後にはありえる。この場合、係数ベクトルWkと音響経路の特性ベクトルH1の極性の一致する確率は、0.5から始まって係数ベクトルの正しい値への収束に伴って1に近づく。したがって、数式13を用いた妨害信号Skの存在検出が正しい確率も、0.5から始まって1に近づくと考えられる。妨害信号Skの存在が係数更新に決定的な悪影響を与えることを考えると、検出できないことよりも誤検出の方が望ましい。したがって、係数ベクトルWkが音響経路の特性ベクトルH1をほとんど近似していないとき、すなわち、係数更新直後であっても、数式13を用いた妨害信号Skの検出は有効である。これまでの説明では、主信号と出力それぞれの二乗値を用いてきた。しかし、主信号と出力それぞれの二乗値の代わりに絶対値を用いても、同様の効果を得ることができる。以上の構成により、本実施形態によれば、妨害信号に対する頑健性が強く、消し残り雑音と出力信号の歪が少ない信号処理を実現することができる。特に、数式13を用いて妨害信号Skを検出し、検出したときに係数更新量を小さくすることによって、少ない演算量で高い頑健性を達成することができる。[第3実施形態]本発明の第3実施形態について、図3を用いて説明する。第2実施形態に係る誤差評価部206は、主信号xPkと推定所望信号e1kの双方をそのまま比較して、誤差を評価していた。これに対し、本実施形態の誤差評価部306は、主信号xPkと推定所望信号e1kのいずれか、又は双方を平均化して誤差の評価に用いる。誤差評価部306は、平均値を用いることで、信号の統計的不確定性を吸収し、より正確な評価結果β1kを求めることができる。平均値は、FIRフィルタに基づく平均スライド窓を用いた移動平均やIIRフィルタに基づく平均漏れ積分などを用いて算出できる。推定所望信号e12kの平均値をe12kバーとすると、e12kバーは次の数式14で記述できる。ここで、Rは平均値を求めるために用いるサンプル数窓長を表す自然数である。平均値を、漏れ積分演算によって求めるときには、e12kバーは次の数式15で表される。ここで、γは0<γ<1を満たす定数である。同様にして、xP2kバーも求めることができる。誤差評価部306は、このようにして求めたe12kバーとxP2kバーを、数式13のe12kとxP2kに代えて用いる。図3は、本実施形態に係る誤差評価部306の内部構成を示すブロック図である。ここで、誤差評価部306は、平均部361、362、及び評価結果算出部363を備えている。平均部361は、推定所望信号e1kを受けてその二乗値を求め、それを平均化して評価結果算出部363へ供給する。平均部361は、二乗値の代わりに推定所望信号e1kの絶対値を求め、それを平均化した上で評価結果算出部363へ供給してもよい。これらの特殊な場合として、平均部361は、平均化を1サンプルに対して行えば、それぞれ、二乗値又は絶対値の瞬時値を評価結果算出部363へ供給することもできる。平均部362は、主信号xPkに対して、平均部361とまったく同じ動作をし、同様に平均部362の出力は、評価結果算出部363へ供給される。平均化操作は、スライド窓を用いた平均化や漏れ積分によって実現することができる。推定所望信号e1kの平均値推定第1信号平均値と主信号xPkの平均値第1混在信号平均値をそれぞれ、e12kバーとxP2kバーとすると、平均部361の出力であるe12kバーは、数式14又は数式15に示した通りである。R及びγの値は、数式14又は数式15で用いた値と異なってよい。また、平均部362の出力であるxP2kバーは、以下の数式16又は数式17で記述できる。このときのR及びγの値も、数式14又は数式15で用いた値や上記のe12kバーの計算とは独立に決定することができる。評価結果算出部363は、平均部361と平均部362の出力である出力パワー平均値e12kバーと主信号パワー平均値xP2kバーを受けて、以下の数式18に示すように評価結果Γkを計算する。また、以下の数式19に示すように、数式18の右辺の対数をとったものを、Γkとしてもよい。数式18又は数式19で求めたΓkを用いて、第2の実施形態と同様にβ1kを定める。β1kは、ステップサイズ制御部207に供給される。以上のように平均値を用いて誤差評価を行なえば、信号の統計的不確定性を吸収し、より正確な評価結果β1kを求めることができる。[第4実施形態]本発明の第4実施形態としての雑音消去装置400について、図4を用いて説明する。第2実施形態と比べた場合、本実施形態に係る雑音消去装置400は、SNRSignal-NoiseRatio推定部408が設けられ、ステップサイズ制御部207がステップサイズ制御部407に置換されている点で第2実施形態と異なる。他の構成は第2実施形態と同じであるため、ここでは同じ構成については同じ符号を付してその説明を省略する。図4において、SNR推定部408は、推定所望信号e1kの、適応フィルタ204の出力である擬似雑音信号n1kに対する比を、SNR推定値SNR1kとして求める比出力部として機能する。雑音消去装置400は、推定所望信号e1kを音声源信号Skの推定値として利用することができる。また、雑音消去装置400は、擬似雑音信号n1kを主信号に含まれる雑音成分H1TN0kの推定値として利用することができる。したがって、SNR推定部408は、これらの比を第1のSNR推定値とすることができる。ステップサイズ制御部407は、係数更新量μ1kを次式によって計算し、適応フィルタ204に伝達する。SNR推定値SNR1kが高いということは、音声源信号Skのパワーが大きいことを意味する。このため、高SNRのときにはμ1kの値がより小さくなるように、低SNRのときにはμ1kの値がより大きくなるように、関数Φ1{}が設計される。すなわち、関数Φ1{}は、SNR1kの値が大きいときに小さな値を、SNR1kの値が小さいときに大きな値を与えるような単調減少関数とすることがよい。また、その値域は、m1min≦m1k≦m1maxとする。ただし、m1min、m1maxは、m1min<m1maxを満たす定数である。ステップサイズ制御部407は、まず、誤差評価部206から供給された信号α1kに基づいて、第2実施形態で説明したようにμ0α1kとしてμ1kの値を決定する。ステップサイズ制御部407は、このようにして決定されたμ1kの値を、SNR推定部408から供給されたSNR推定値SNR1kに基づいた値m1k=Φ1{SNR1k}でさらに補正する。関数Φ1{}の最も簡単な例は、右下がりの直線であり、数式22~数式24で表すことができる。値域m1minとm1maxに対応したSNR1の値を、SNR1minと上限値SNR1maxとすれば、単調減少関数Φ1{SNR1k}は、たとえば、以下の数式25~数式27で表すことができる。SNR1kが大きいときに小さなm1kを得るために、及び、SNR1kが小さなときに大きなm1kを得るために、単調減少関数が用いられる。したがって、数式25~数式27に示した1次関数以外に、高次関数や三角関数などの非線形関数又はそれらの組合せで表現されるさらに複雑な関数などが用いられてもよい。以上の手続きで、ステップサイズ制御部407は、数式20によって求められたμ1kをステップサイズとして出力する。適応フィルタ204は、ステップサイズ制御部407から供給されたμ1kを、係数更新ステップサイズとして用いて、係数更新を行う。適応フィルタ204は、数式20に示すように、α1k及びSNR1kで補正された係数更新ステップサイズを用いることによって、係数更新に対する妨害信号が存在するときに係数更新量を小さくすることができる。以上の構成により、本実施形態によれば、妨害信号に対する頑健性が強く、消し残り雑音と出力信号の歪が少ない信号処理を実現することができる。[第5実施形態]本発明の第5実施形態としての雑音消去装置500について、図5を用いて説明する。第2実施形態と比べた場合、本実施形態に係る雑音消去装置500は、主信号xPkとして近端信号近端音声とエコーの混じった信号を受ける。また、雑音消去装置500は、参照信号xSkとしてエコー発生の原因となる遠端信号を受ける。そして、雑音消去装置500は、適応フィルタ204によって擬似エコーを生成し、これを主信号から減算することによって主信号中のエコーを消去する。図5においては、入力端子202が出力端子502に置換されている点、さらに適応フィルタ204の入力が入力端子501から供給される点で第2実施形態と異なる。入力端子501に供給された遠端信号は適応フィルタ204に供給されると同時に、出力端子502にも供給される。出力端子502はスピーカー550に接続され、入力端子201に接続されたマイクロホン551に回り込む信号が、結果的にエコーとなる。そこで、本実施形態に係る雑音消去装置500は、ノイズの代わりにエコーを消去するためのエコー消去装置として動作する。これ以外の構成は第2実施形態と同様であるため、ここでは同じ構成については同じ符号を付してその説明を省略する。以上の構成により、本実施形態によれば、妨害信号に対する頑健性が強く、消し残りエコーと出力信号の歪が少ない信号処理を実現することができる。[第6実施形態]本発明の第6実施形態としての雑音消去装置600について、図6を用いて説明する。本実施形態においては、SNR推定部408が追加された点で、上述の第5実施形態と異なる。これ以外の構成は第5実施形態と同様であるため、ここでは同じ構成については同じ符号を付してその説明を省略する。本実施形態によれば、妨害信号に対する頑健性が強く、消し残りエコーと出力信号の歪が少ない信号処理を実現することができる。[第7実施形態]これまでの説明では、雑音源近傍において参照信号の捕捉を行うことによって、参照信号は雑音そのものであると仮定してきた。しかし、現実にはこの条件を満たすことのできない場合が存在する。このような場合には、参照信号は雑音とそれに混入する音声信号から構成される。このような参照信号に対する音声信号の混入成分はクロストークと呼ばれる。クロストークが存在する際の雑音消去装置の構成が、WO2005/024787に開示されている。本実施形態では、雑音の消去と同様に、クロストークを消去するための第2の適応フィルタが導入される。雑音消去装置700は、音声信号源から参照入力端子に至る音響経路クロストークパスのインパルス応答を近似する第2の適応フィルタを用いて、参照入力端子において混入する音声信号成分に対応した擬似音声信号を生成する。そして、雑音消去装置700は、参照入力端子に入力された信号参照信号からこの擬似音声信号を差し引くことによって、音声信号成分クロストークを消去する。本発明の第7実施形態としての雑音消去装置700について、図7を用いて説明する。第2実施形態と比べた場合、本実施形態に係る雑音消去装置700は、減算器203、適応フィルタ204、誤差評価部206、ステップサイズ制御部207に加えて、減算器703、適応フィルタ704、誤差評価部706、ステップサイズ制御部707とを備える。その他の構成及び動作は、第2実施形態と同じであるため、同じ構成には同じ符号を付して詳しい説明を省略する。雑音消去装置700は、消去しようとするクロストークに相関のある信号出力端子205における出力=推定所望信号を適応フィルタで変形して擬似クロストークn2kを生成する。そして、雑音消去装置700は、これを音声と雑音の混在した参照信号から減算することで、クロストークの消去を行う。雑音消去装置700は、クロストーク消去結果に基づいて適応フィルタの係数更新を行う際に、減算前後の信号を比較し、減算後の信号が減算前より小さくないときにこれを異常事態と判定し、係数更新量を小さくする。入力端子202には、音声と雑音の混在した参照信号が、サンプル値系列として供給される。参照信号は、減算器703と誤差評価部706に伝達される。適応フィルタ704には、出力端子205から推定所望信号e1kが供給される。適応フィルタ704は、推定所望信号e1kとフィルタ係数の畳込み演算を行い、その結果を擬似クロストークn2kとして減算器703に伝達する。減算器703には、入力端子202から参照信号xSkが供給され、適応フィルタ704から擬似クロストークn2kが供給される。減算器703は、参照信号xSkから擬似クロストークn2kを減算し、その結果を適応フィルタ204及び誤差評価部706に伝達すると同時に適応フィルタ704に帰還する。誤差評価部706及びステップサイズ制御部707の動作は、第2実施形態において説明した誤差評価部206及びステップサイズ制御部207の動作と等しいので、詳細な説明を省略する。以上の構成により、本実施形態によれば、クロストークの存在する状況において、妨害信号に対する頑健性が強く、消し残り雑音と出力信号の歪が少ない信号処理を実現することができる。[第8実施形態]本発明の第8実施形態としての雑音消去装置800について、図8を用いて説明する。第7実施形態と比べた場合、本実施形態に係る雑音消去装置800は、さらにSNR推定部408、808を備える。雑音消去装置800は、消去しようとするクロストークと相関のある信号出力端子205における出力=音声の推定値を適応フィルタで変形して擬似クロストークを生成する。そして、雑音消去装置800は、これを音声の重畳した雑音から減算することで、クロストークの消去を行う。雑音消去装置800は、クロストーク消去結果に基づいて適応フィルタの係数更新を行う際に、減算前後の信号を比較し、減算後の信号が減算前より小さくないときにこれを異常事態と判定し、係数更新量を小さくする。さらに、雑音消去装置800は、SNR推定部808から供給される第2のSNR推定値、すなわち、入力端子202における雑音成分と音声信号成分の比に基づいて、係数更新量を制御する。なお、ここでは、減算器703の理想的な出力は、雑音であることに注意する必要がある。このため、適応フィルタ704の係数更新によって変化する成分は消し残りのクロストークとなり、影響を受けない雑音成分は、適応フィルタ704の係数更新における妨害成分となる。これらの関係から、SNR推定部808から供給される第2のSNR推定値SNR2kは、入力端子202における音声信号成分対雑音成分の比ではなく、雑音成分対クロストーク成分の比雑音対クロストーク比となる。図8において、SNR推定部808は、減算器703の出力である推定雑音信号e2kの、適応フィルタ704の出力n2kに対する比を、第2のSNR推定値SNR2kとして求める。推定雑音信号e2kは雑音n0kの推定値として、適応フィルタ704の出力n2kは第2混在信号xSkに含まれるクロストーク成分の推定値として、利用することができる。したがって、これらの比をSNR推定値SNR2k雑音対クロストーク比推定値とすることができる。SNR推定部808は、求めたSNR推定値SNR2kを、ステップサイズ制御部807に供給する。SNR推定部808は、第4実施形態で図4を用いて説明したSNR推定部408の構成とまったく等しくすることができるので、詳細な説明を省略する。次に、ステップサイズ制御部807の動作を、すでに第4実施形態で説明したステップサイズ制御部407の動作に沿って説明する。ステップサイズ制御部807には、誤差評価部706から雑音n0kの存在を表す信号β2kが供給される。また、ステップサイズ制御部807には、SNR推定部808からSNR推定値SNR2kが供給される。ステップサイズ制御部807は、これらの情報に基づいた値μ2kを次式によって計算し、適応フィルタ704に伝達する。SNR推定値SNR2kが高いということは、雑音n0kのパワーが大きいことを意味する。このため、高SNRのときにはμ2kの値がより小さくなるように、低SNRのときにはμ2kの値がより大きくなるように、関数Φ2{}が設計される。すなわち、関数Φ2{}は、SNR推定値SNR2kの値が大きいときに小さな値を、SNR2kの値が小さいときに大きな値を与えるような単調減少関数とすることがよい。また、その値域は、m2min≦m2k≦m2maxとする。ただし、m2min、m2maxは、m2min<m2maxを満たす定数である。μ2kの値はまず、誤差評価部706から供給された信号α2kに基づいて、第4実施形態で説明したようにμ0α2kとして決定される。このようにして決定されたμ2kの値は、SNR推定部808から供給されたSNR推定値SNR2kに基づいた値m2k=Φ2{SNR2k}でさらに補正される。関数Φ2{}の最も簡単な例は、右下がりの直線であり、数式30~数式32で表すことができる。値域m2minとm2maxに対応したSNR2の値を、SNR2minと上限値SNR2maxとすれば、単調減少関数Φ2{SNR2k}は、たとえば、以下の数式33~数式35で表すことができる。SNR2kが大きいときに小さな、小さなときに大きなm2kを得るために単調減少関数が用いられる。数式33~数式35に示した1次関数以外に、高次関数や三角関数などの非線形関数又はそれらの組合せで表現されるさらに複雑な関数などが用いられてもよい。以上の手続きで、ステップサイズ制御部807は、数式28によって求められたμ2kをステップサイズとして出力する。適応フィルタ704は、ステップサイズ制御部807から供給されたμ2kを、係数更新ステップサイズとして用いて、係数更新を行う。適応フィルタ704は、数式28に示すように、α2k及びSNR2kで補正された係数更新ステップサイズを用いることによって、係数更新に対する妨害信号が存在するときに係数更新量を小さくすることができる。以上の構成により、本実施形態によれば、クロストークの存在する状況において、妨害信号に対する頑健性が強く、消し残り雑音と出力信号の歪が少ない信号処理を実現することができる。主信号や参照信号における広範囲な所望信号対雑音比の入力信号に対して、環境変化への追従性が高く、出力歪の少ない雑音消去を達成することができる。[第9実施形態]本発明の第9実施形態としての雑音消去装置900について、図9に示す。本実施形態では、第2実施形態に示した雑音消去装置200の構成に加えて減算器903を備えている。減算器903は、参照信号xSkを入力して、推定所望信号e1kを減算することにより、参照信号の雑音成分を推定し、さらに適応フィルタ204でフィルタ処理することで擬似雑音信号n1kを求めている。本実施形態によれば、より精度良く消し残り雑音と出力信号の歪が少ない信号処理を実現することができる。[他の実施形態]以上、本発明の複数の実施形態について詳述したが、それぞれの実施形態に含まれる別々の特徴を如何様に組み合わせたシステム又は装置も、本発明の範疇に含まれる。また、本発明は、複数の機器から構成されるシステムに適用されても良いし、単体の装置に適用されても良い。さらに、本発明は、上述の実施形態の機能を実現する情報処理プログラムが、システムあるいは装置に直接あるいは遠隔から供給される場合にも適用可能である。そのようなプログラムは、信号処理装置あるいは雑音消去装置を構成するDSPDigitalSignalProcessorなどのプロセッサで実行される。さらには、本発明の機能をコンピュータで実現するために、コンピュータにインストールされるプログラム、あるいはそのプログラムを格納した媒体、そのプログラムをダウンロードさせるWWWWorldWideWebサーバも、本発明の範疇に含まれる。図10は、第1実施形態を信号処理プログラムにより構成する場合に、その信号処理プログラムを実行するコンピュータ1000の構成図である。コンピュータ1000は、入力部1001と、CPU1002と、出力部1003と、メモリ1004とを含む。CPU1002は、メモリ1004に記憶された信号処理プログラムを読み込むことにより、コンピュータ1000の動作を制御する。すなわち、信号処理プログラムを実行したCPU1002は、ステップS1011において、まず、入力部1001から、所望信号と雑音とが混在した主信号を入力し、所望信号と雑音とが主信号とは異なる割合で混在した参照信号を入力する。次に、CPU1002は、ステップS1013において、適応フィルタを用いて、参照信号に対し、推定所望信号に基づいて更新される係数を用いてフィルタ処理を施し、擬似雑音信号を求める。さらに、CPU1002は、ステップS1015において、主信号から擬似雑音信号を減算して誤差を出力する。CPU1002は、ステップS1019において、主信号の値と誤差の値とを比較し、誤差の値が主信号の値よりも大きい場合には、ステップS1021に進み、誤差の値が主信号の値よりも小さい場合と比較して、係数の更新量を小さくする。これにより、第1実施形態と同様の効果を得ることができる。[実施形態の他の表現]上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。付記1第1信号を入力する第1入力手段と、前記第1信号と前記第2信号とが、前記第1混在信号とは異なる割合で混在した第2混在信号を入力する第2入力手段と、前記第1混在信号を出力する第1減算手段と、前記擬似第2信号を求めるため、前記第2混在信号に対し、前記推定第1信号に基づいて更新される第1係数を用いてフィルタ処理を施す第1適応フィルタと、前記第1混在信号の値とを比較する第1比較手段と、前記第1比較手段による比較の結果、前記推定第1信号の値よりも小さい場合に比べて、前記係数の更新量を小さくするための第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力する第1制御手段と、を備えたことを特徴とする信号処理装置。付記2前記第1適応フィルタは、前記第2混在信号を入力とすることを特徴とする付記1に記載の信号処理装置。付記3前記第1比較手段は、前記第1混在信号の値を平均化して推定第1信号平均値を求め、前記第1混在信号平均値と前記推定第1信号平均値とを比較し、前記第1制御手段は、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が大きい場合には、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が小さい場合に比べて、前記第1適応フィルタの係数更新量を小さくするための第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力することを特徴とする付記1又は2に記載の信号処理装置。付記4前記推定第1信号に対する比を、第1比として出力する第1比出力部をさらに備え、前記第1制御手段は、前記第1比の値が大きいときには、前記第1比の値が小さいときと比較して、前記第1適応フィルタの係数更新量を小さくするための前記第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力することを特徴とする付記1乃至3のいずれか1項に記載の信号処理装置。付記5前記第1信号が近端信号であり、前記第2信号が前記近端信号と相関のない遠端信号であることを特徴とする付記1乃至4のいずれか1項に記載の信号処理装置。付記6前記第1適応フィルタは、前記第2混在信号に基づく推定第2信号を入力とし、前記第2混在信号に混在すると推定される擬似第1信号を出力する第2減算手段と、前記擬似第1信号に基づいて更新される第2係数を用いてフィルタ処理を施す第2適応フィルタと、前記第2混在信号の値とを比較する第2比較手段と、前記第2比較手段による比較の結果、前記推定第2信号の値よりも小さい場合に比べて、前記第2係数の更新量を小さくするための第2制御信号を前記第2適応フィルタに出力する第2制御手段と、をさらに備えたことを特徴とする付記1に記載の信号処理装置。付記7前記第1比較手段は、前記第1混在信号の値を平均化して推定第1信号平均値を求め、前記第1混在信号平均値と前記推定第1信号平均値とを比較し、前記第1制御手段は、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が大きい場合には、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が小さい場合に比べて、前記第1適応フィルタの係数更新量を小さくするための第1制御信号を前記第1適応フィルタに出力し、前記第2比較手段は、前記第2混在信号の値を平均化して推定第2信号平均値を求め、前記第2混在信号平均値と前記推定第2信号平均値とを比較し、前記第2制御手段は、前記第2混在信号平均値よりも前記推定第2信号平均値が大きい場合には、前記第2混在信号平均値よりも前記推定第2信号平均値が小さい場合に比べて、前記第2適応フィルタの係数更新量を小さくするための第2制御信号を前記第2適応フィルタに出力することを特徴とする付記6に記載の信号処理装置。付記8前記推定第2信号に対する比を、第2比として出力する第2比出力部をさらに備え、前記第2制御手段は、前記第2比の値が大きいときには、前記第2比の値が小さいときと比較して、前記第2適応フィルタの係数更新量を小さくするための前記第2制御信号を前記第2適応フィルタに出力することを特徴とする付記6又は7に記載の信号処理装置。付記9前記第1信号は所望音声信号であり、前記第2信号は雑音信号であって、前記第1混在信号は前記所望音声信号が前記雑音信号より多く混在した信号であり、前記第2混在信号は前記雑音信号が前記所望音声信号より多く混在した信号であることを特徴とする付記1乃至8のいずれか1項に記載の信号処理装置。付記10第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号から、前記第1混在信号に混在すると推定される擬似第2信号を減算して、推定第1信号を生成し、前記第1信号と前記第2信号とが前記第1混在信号と異なる割合で混在した第2混在信号を用いて、第1適応フィルタにより、前記第1混在信号に混在すると推定される擬似第2信号を求める際に、前記推定第1信号が前記第1混在信号より大きい場合には、前記推定第1信号が前記第1混在信号より小さい場合と比較して、前記第1適応フィルタの係数の更新量を小さくすることを特徴とする信号処理方法。付記11前記第1適応フィルタは、前記第2混在信号を入力して前記擬似第2信号を生成することを特徴とする付記10に記載の信号処理方法。付記12前記第1混在信号の値を平均化して推定第1信号平均値を求め、前記第1混在信号平均値と前記推定第1信号平均値とを比較し、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が大きい場合には、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が小さい場合に比べて、前記第1適応フィルタの係数更新量を小さくすることを特徴とする付記10又は11に記載の信号処理方法。付記13前記推定第1信号に対する比を、第1比として出力し、前記第1比の値が大きいときには、前記第1比の値が小さいときと比較して、前記第1適応フィルタの係数更新量を小さくすることを特徴とする付記10乃至12のいずれか1項に記載の信号処理方法。付記14前記第1信号が近端信号であり、前記第2信号が前記近端信号と相関のない遠端信号であることを特徴とする付記10乃至13のいずれか1項に記載の信号処理方法。付記15前記第1適応フィルタは、前記第2混在信号に基づく推定第2信号を入力とし、前記第2混在信号に混在すると推定される擬似第1信号を生成し、前記推定第1信号を求める際に、前記推定第2信号の値よりも小さい場合と比較して、前記第2係数の更新量を小さくすることを特徴とする付記10に記載の信号処理方法。付記16前記第1混在信号の値を平均化して推定第1信号平均値を求め、前記第1混在信号平均値と前記推定第1信号平均値とを比較し、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が大きい場合には、前記第1混在信号平均値よりも前記推定第1信号平均値が小さい場合に比べて、前記第1適応フィルタの係数更新量を小さくし、前記第2混在信号の値を平均化して推定第2信号平均値を求め、前記第2混在信号平均値と前記推定第2信号平均値とを比較し、前記第2混在信号平均値よりも前記推定第2信号平均値が大きい場合には、前記第2混在信号平均値よりも前記推定第2信号平均値が小さい場合に比べて、前記第2適応フィルタの係数更新量を小さくすることを特徴とする付記15に記載の信号処理方法。付記17前記推定第2信号に対する比を、第2比として出力し、前記第2比の値が大きいときには、前記第2比の値が小さいときと比較して、前記第2適応フィルタの係数更新量を小さくすることを特徴とする付記15又は16に記載の信号処理装置。付記18前記第1信号は所望音声信号であり、前記第2信号は雑音信号であって、前記第1混在信号は前記所望音声信号が前記雑音信号より多く混在した信号であり、前記第2混在信号は前記雑音信号が前記所望音声信号より多く混在した信号であることを特徴とする付記10乃至17のいずれか1項に記載の信号処理方法。付記19コンピュータに、第1信号と第2信号とが混在した第1混在信号から、前記第1混在信号に混在すると推定される擬似第2信号を減算して、推定第1信号を生成するステップと、前記第1信号と前記第2信号とが前記第1混在信号と異なる割合で混在した第2混在信号を用いて、第1適応フィルタにより前記第1混在信号に混在すると推定される擬似第2信号を求める際に、前記推定第1信号が前記第1混在信号より大きい場合には、前記推定第1信号が前記第1混在信号より小さい場合と比較して、前記第1適応フィルタの係数の更新量を小さくするステップと、を実行させることを特徴とする信号処理プログラム。実施形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解しうる様々な変更をすることができる。この出願は、2010年10月8日に出願された日本出願特願2010-228655を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。"