"移動体の現在位置を取得する位置情報取得部と、地図データを記憶する地図データ格納部と、前記移動体および前記移動体に搭載された機器を駆動するエネルギーの残量を取得するエネルギー残量取得部と、前記移動体の移動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である移動エネルギー消費率、および前記移動体に搭載された機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である駆動エネルギー消費率を用いて、前記エネルギー残量取得部が取得したエネルギー残量で前記移動体が到達可能な範囲を算出する航続可能範囲計算部と、前記地図データ格納部の地図データを用いて、前記航続可能範囲計算部が算出した前記移動体が到達可能な範囲を地図上に表示する出力制御部とを備えた地図表示装置。前記航続可能範囲計算部は、前記移動エネルギー消費率、および前記駆動エネルギー消費率を用いて、前記エネルギー残量取得部が取得したエネルギー残量で前記移動体が到達可能な距離を算出する航続可能距離算出部と、前記地図データ格納部の地図データを用いて、前記位置情報取得部が取得する前記移動体の現在位置から、前記航続可能距離算出部が算出した距離離れた地点を算出する航続可能地点算出部と、前記航続可能地点算出部が算出した地点に基づいて前記移動体が到達可能な範囲を算出する航続可能エリア算出部とを備えたことを特徴とする請求項1記載の地図表示装置。前記移動体の走行環境に応じた走行効率を記憶する走行効率記憶部を備え、前記航続可能範囲計算部は、前記移動体の走行環境に応じた走行効率を適用して前記到達可能な範囲を算出することを特徴とする請求項1記載の地図表示装置。前記地図データは、前記移動体が停止可能な地点に関する情報を含み、前記航続可能範囲計算部は、前記地図データを参照して、前記移動体が到達可能な範囲が停車不可能な地点である場合に、前記移動体が到達可能な範囲内に位置し、且つ前記移動体が停止可能な地点を新たな到達可能な範囲とすることを特徴とする請求項1記載の地図表示装置。前記航続可能範囲計算部は、前記位置情報取得部から取得する前記移動体の現在位置における外的条件から推定される前記機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である推定駆動エネルギー消費率を算出し、前記移動エネルギー消費率、前記駆動エネルギー消費率、および前記推定駆動エネルギー消費率を用いて、前記エネルギー残量取得部が取得したエネルギーの残量で、到達可能な範囲を算出することを特徴とする請求項1記載の地図表示装置。前記外的条件は、前記移動体の走行地域、日付、時間、または天候の内少なくとも1つであることを特徴とする請求項5記載の地図表示装置。前記地図データは、前記移動体にエネルギーを供給する設備が位置する情報を含み、前記航続可能範囲計算部は、前記駆動エネルギー消費率を増加させる操作が行われると、前記移動エネルギー消費率、および前記操作により増加した駆動エネルギー消費率を用いて前記エネルギー残量取得部が取得したエネルギー残量で到達可能な範囲を再度算出し、前記出力制御部は、前記地図データ格納部の地図データを参照し、前記再度算出した到達可能な範囲内に、前記移動体にエネルギーを供給する設備が存在しない場合に警告表示を行うことを特徴とする請求項1記載の地図表示装置。前記移動体の巡回経路および前記巡回経路の距離情報を記憶する巡回経路記憶部を備え、前記航続可能範囲計算部は、前記位置情報取得部から取得する前記移動体の現在位置における外的条件から推定される前記機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である推定駆動エネルギー消費率を算出し、前記航続可能距離算出部は、前記移動エネルギー消費率、および前記推定駆動エネルギー消費率を用いて、前記エネルギー残量取得部が取得したエネルギーの残量で到達可能な距離を算出し、前記出力制御部は、前記巡回経路記憶部に記憶された前記巡回経路の距離が、前記航続可能距離算出部が算出した距離より長い場合に、前記巡回経路は航続不可能である旨を示す警告表示を行うことを特徴とする請求項2記載の地図表示装置。前記出力制御部は、前記機器が操作されると、前記航続可能範囲計算部において算出された前記移動体が到達可能な範囲を、前記操作に追随させて変化させることを特徴とする請求項1記載の地図表示装置。前記出力制御部は、前記地図データを参照し、前記航続可能範囲計算部において算出された前記移動体が到達可能な範囲のうち、前記移動体にエネルギーを供給する設備が存在する到達可能な範囲に対応した機器の設定を推奨条件として表示することを特徴とする請求項7記載の地図表示装置。前記出力制御部は、前記推奨条件を前記機器に出力することを特徴とする請求項10記載の地図表示装置。移動体および前記移動体に搭載された機器を駆動するエネルギーの残量を取得するエネルギー残量取得部と、前記移動体の移動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である前記移動エネルギー消費率、および前記移動体に搭載された機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である前記駆動エネルギー消費率を用いて、前記エネルギー残量取得部が取得したエネルギー残量で前記移動体が到達可能な距離を算出する航続可能距離算出部と、前記航続可能距離算出部が算出した距離を表示する出力制御部とを備えた地図表示装置。移動体の現在位置を取得する位置情報取得部と、地図データを記憶する地図データ格納部と、前記移動体および前記移動体に搭載された機器を駆動するエネルギーの残量を取得するエネルギー残量取得部と、前記移動体の移動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である移動エネルギー消費率、および前記移動体に搭載された機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である駆動エネルギー消費率を用いて、前記エネルギー残量取得部が取得したエネルギー残量で前記移動体が到達可能な範囲を算出する航続可能範囲計算部と、前記地図データ格納部の地図データを用いて、前記航続可能範囲計算部が算出した前記移動体が到達可能な範囲を地図上に表示する出力制御部とを備えたナビゲーション装置。位置情報取得部が、移動体の現在位置を取得するステップと、エネルギー残量取得部が、前記移動体および前記移動体に搭載された機器を駆動するエネルギーの残量を取得するステップと、航続可能範囲計算部が、前記移動体の移動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である移動エネルギー消費率、および前記移動体に搭載された機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である駆動エネルギー消費率を用いて、前記エネルギー残量取得部が取得したエネルギー残量で前記移動体が到達可能な範囲を算出するステップと、出力制御部が、地図データを用いて、前記航続可能範囲計算部が算出した前記移動体が到達可能な範囲を地図上に表示するステップとを備えた地図表示方法。しかしながら、上述した特許文献1および2では、バッテリ残量あるいは燃料残量のみを考慮しており、移動体が走行時に使用する機器例えば、エアコン、ワイパーおよびヘッドライトなどの消費エネルギーは考慮していない。そのため、使用機器の消費エネルギーにより変化する走行可能範囲を動的にユーザに報知することができないという課題があった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、移動体走行時に使用する機器の消費エネルギーに応じて航続可能範囲を動的に変化させてユーザに報知する地図表示装置を得ることを目的とする。この発明に係る地図表示装置は、移動体の現在位置を取得する位置情報取得部と、地図データを記憶する地図データ格納部と、移動体および移動体に搭載された機器を駆動するエネルギーの残量を取得するエネルギー残量取得部と、移動体の移動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である移動エネルギー消費率、および移動体に搭載された機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量である駆動エネルギー消費率を用いて、エネルギー残量取得部が取得したエネルギー残量で移動体が到達可能な範囲を算出する航続可能範囲計算部と、地図データ格納部の地図データを用いて、航続可能範囲計算部が算出した移動体が到達可能な範囲を地図上に表示する出力制御部とを備えるものである。この発明によれば、移動体走行時に使用する機器の消費エネルギーに応じて、航続可能範囲を動的に変化させた地図表示を行うことができる。以下、この発明をより詳細に説明するために、この発明を実施するための形態について、添付の図面に従って説明する。実施の形態1.図1は、実施の形態1による地図表示装置の構成を示すブロック図である。図1において、実施の形態1の地図表示装置10は、制御部1、位置情報取得部2、地図データ格納部3、ユーザ入力部4、エネルギー残量取得部5、消費エネルギー率取得部6、音声出力部7、表示部8および通信部9を備える。この地図表示装置10は種々の移動体に適用することができるが、以下では車両に適用した場合を例に説明する。制御部1は、通常組み込みシステムとして、CPU、メモリなどで構成される。位置情報取得部2は、外部装置不図示から入力されるGPS情報や、車速情報、ハンドルの切り角などの各種運転情報に基づいて自車位置情報を取得する。地図データ格納部3は、ナビゲーションシステム用の地図データを格納している。ユーザ入力部4は、例えばロータリースイッチやボタン、マイクなどで構成され、ユーザによる操作入力や音声入力を受け付ける。ユーザ入力部4は、ハードキーに加えソフトキーなどでも実現可能である。操作入力または音声入力は、例えばエアコンやオーディオなどの温度設定や音量設定を指示するものである。なお、以下では、自車両内のエアコンやオーディオなどユーザ操作により消費電力が増減する機器を、電力消費機器と称して説明を行う。電力消費機器として、さらにヒータ、ワイパー、無線機器、シガー、外部機器接続、車両後部座席での娯楽用機器DVDやブルーレイの映像再生機器とその画面、ルームライト、クルーズコントロールのセッティングなども挙げられる。エネルギー残量取得部5は、自車両の駆動に必要となるエネルギー、および電力消費機器が使用するエネルギーをまかなう保有エネルギーの残量を算出する。消費エネルギー率取得部6は、自車両の駆動および電力消費機器の使用による単位時間当たりのエネルギー消費量以下、移動エネルギー消費率と称するを取得する。音声出力部7は、制御部1において生成された各種情報をユーザに音声で通知する。また、必要に応じて制御部1からの制御指示に応じて警告音を出力する。表示部8は、地図情報に加え、制御部1において生成された各種情報を表示する。通信部9は、車内ネットワーク不図示あるいは外部ネットワーク不図示を介して外部装置と通信を行う。次に、制御部1の詳細について説明する。図2は、図1中の制御部1の詳細な構成を示すブロック図である。制御部1は、自車位置計算部11、入力解析部12、航続可能範囲計算部13、出力制御部14およびマップパネル部15を備える。自車位置計算部11は、位置情報取得部2から入力される自車位置情報と、地図データ格納部3から得られる地図データとをマップマッチングし、地図上の自車位置を算出する。入力解析部12は、ユーザ入力部4を介して入力される入力データの解析を行う。航続可能範囲計算部13は、自車位置計算部11から入力される自車位置情報、地図データ格納部3から得られる地図データ、エネルギー残量取得部5から得られる自車両のエネルギー残量、および消費エネルギー率取得部6から得られる移動エネルギー消費率から航続可能な範囲を計算する。出力制御部14は、航続可能範囲計算部13で計算された航続可能な範囲の表示制御を行う。表示制御は、表示部8における画面表示を制御すると共に、音声出力部7における音声信号の出力を制御する。例えば、表示部8で警告を表示して当該警告に合せた音声による警告を行う場合に表示部8および音声出力部7に対して制御を行う。マップパネル部15は、表示部8に地図データ、自車位置および航続可能範囲を表示するためのデータを蓄積する。次に、航続可能範囲計算部13の詳細について説明する。図3は、図2中の航続可能範囲計算部の構成を示すブロック図である。航続可能範囲計算部13は、走行効率記憶部21、航続可能距離計算部22、および航続可能エリア計算部23で構成されている。走行効率記憶部21は、高速道路、国道あるいは一般道路などの道路種別毎に道路走行時の走行効率を記憶している。さらに車両の走行速度と移動エネルギー消費率の対応表を予め保有しており、車両の走行速度と移動エネルギー消費率の対応表および移動エネルギー消費率で航続可能な距離の定数を保有している。この車両の走行速度と移動エネルギー消費率の対応表は、自車の走行記録から自動的に更新するように構成してもよい。航続可能距離計算部22は、エネルギー残量取得部5から得られるエネルギー残量、および消費エネルギー率取得部6から得られる自車両の単位時間当たりの消費エネルギー量から自車両が航続可能な距離を計算する。航続可能エリア計算部23は、航続可能距離計算部22が計算した航続可能な距離に基づいて自車両が航続可能なエリアを計算する。次に、地図表示装置10の表示部8における表示例を示す。図4は、実施の形態1による地図表示装置の表示例を示す図であり、電力消費機器であるオーディオ機器の音量操作に追随して表示内容が変更される一例を示している。ユーザがユーザ入力部4であるオーディオ機器のロータリースイッチ4aを回す、あるいはボタン4bを押下すると、これらの操作に追随して表示部8の地図上に表示された航続可能範囲を示す楕円Aが自車位置Oを中心として縮小あるいは拡大して表示される。具体的には、ロータリースイッチ4aを1の位置に回す、あるいはボタン4bを1回押下すると、これらの操作に追随して表示部8に航続可能範囲A1が表示される。同様に、ロータリースイッチ4aを2の位置に回す、あるいはボタン4bを2回押下すると、航続可能範囲A2が表示され、ロータリースイッチ4aを3の位置に回す、あるいはボタン4bを3回押下すると、航続可能範囲A3が表示される。このように、オーディオ機器の音量を上げる方向に操作されると、消費電力が増加し、航続可能範囲Aの範囲が縮小される。なお図4では、航続可能範囲A1~A3を自車位置Oを中心とした楕円で表示する例を示したが、航続可能範囲Aの表示は楕円に限定されることなく、図5に示すように自車位置Oを中心とした航続可能距離計算部22が算出した自車両が航続可能な距離航続可能範囲D、算出方法などの詳細は後述するを半径とする円で表示してもよい。次に、地図表示装置10の動作について説明する。図6は、実施の形態1による地図表示装置の航続可能範囲計算部の動作を示すフローチャートである。この図6のフローチャートに沿って航続可能範囲を計算する処理を中心に説明を行う。航続可能範囲計算部13は、入力解析部12がユーザ入力部4の操作入力情報を解析し、電力消費機器の設定が変更されたか否かの判定情報を、通信部9を介して消費エネルギー率取得部6から受け取るステップST1。ステップST1において、電力消費機器の設定は変更されていないと判定された場合には、ステップST1の処理に戻り待機する。一方、ステップST1において、電力消費機器の設定が変更されたと判定された場合には、航続可能範囲計算部13の航続可能距離計算部22は、エネルギー残量取得部5からエネルギー残量Erを取得しステップST2、消費エネルギー率取得部6からエネルギー消費率Ecを取得するステップST3。ここで、Ecは、自車両の駆動および全ての電力消費機器の単位時間当たりのエネルギー消費量の和であり、以下の式1に基づき算出される。Ec=Ec0ΣEcii=1~n式1なお、Ec0は自車両の走行に関わる単位時間当たりのエネルギー消費量移動エネルギー消費量、Ecii=1~nは電力消費機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費量以下、駆動エネルギー消費率と称する、nは自車両に搭載されている電力消費機器の数を示している。ここで、電力消費機器の駆動エネルギー消費率は、電力消費機器から直接取得してもよいし、電力消費機器の設定と当該設定時の駆動エネルギー消費率との関係を示すテーブルをあらかじめ保有し、当該テーブルから取得してもよい。さらに航続可能距離計算部22は、自車両の走行に関わる移動エネルギー消費率Ec0で航行可能な距離の定数dを、走行効率記憶部21から取得するステップST4。なお、一般に定数dは道路勾配や走行速度の関数となるが、ここでは簡易な方法として一定の値として説明する。次に、航続可能距離計算部22は、以下の式2に基づいて、電力消費機器を使用しながら航続できる航続可能距離Dを算出するステップST5。D=d×Er/Ec式2上記式2におけるEr/Ecは、エネルギー残量Erをエネルギー消費率Ecで除したものであり、現在の電力消費の条件で航続走行可能な時間を表わしている。現在の電力消費の条件で航続走行可能な時間Er/Ecに定数dを乗じることにより、Dは現在の電力消費の条件で航続可能距離となる。なお、上記式2は簡略的な計算式としているが、航続可能距離Dの精度を向上させるためにより詳細な条件での計算式としてもよい。航続可能エリア計算部23は、自車位置計算部11から入力される自車位置情報、および地図データ格納部3から取得する地図データに基づいて、ステップST5で算出された航続可能距離Dから航続可能範囲Aを算出するステップST6。ステップST6で算出された航続可能範囲Aは出力制御部14に出力されるステップST7。その後、フローチャートはステップST1の処理に戻り、上述した処理を繰り返す。このように、電力消費機器の変更が検出される度に航続可能範囲Aを算出して地図データ上に表示する図4参照ことから、自車両のエネルギー消費率Ecに応じて航続可能範囲Aを動的に変化させてユーザに報知することが可能となる。なお、図2において航続可能範囲計算部13は、入力解析部12からの解析情報を参照してユーザ入力部4を介して電力消費機器の設定が変更されたか否か判定を行う構成にしても良い。このとき、図3においては入力解析部12の情報は航続可能距離計算部22に入力される。以上のように、この実施の形態1によれば、電力消費機器の単位時間当たりのエネルギー消費量駆動エネルギー消費率を考慮して航続可能距離Dを算出する航続可能距離計算部22を備えるように構成したので、電力消費機器の設定を反映した航続可能範囲を表示することができる。また、この実施の形態1によれば、電力消費機器の設定が変更される毎に航続可能距離Dおよび航続可能範囲Aを算出して地図データ上に表示する航続可能範囲制御部13および出力制御部14を備えるように構成したので、航続可能範囲を電力消費機器のユーザ操作に追随させて表示することができる。また、この実施の形態1によれば、航続可能距離計算部22において電力消費機器の駆動に要する単位時間当たりのエネルギー消費率量駆動エネルギー消費率を考慮してエネルギー消費率Ecを算出するように構成したので、電力消費機器の設定を反映した航続可能範囲を表示することができる。なお、上述した実施の形態1で示した表示方法以外にも、電力消費機器を操作したときに航続可能範囲を表示し、操作を終了すると一定時間後に、航続可能範囲を消す、半透明表示にする、または色を薄くするなど目立たないような表示に変えるように構成してもよい。このように構成することによって、電力消費機器を操作したときに航続可能範囲が確認可能となり、通常は航続可能範囲を表示しないことで見やすい表示にすることができる。実施の形態2.この実施の形態2では、上記実施の形態1で示した航続可能距離Dに基づいて自車位置から主要道路に沿った航続可能地点を算出する構成を示す。図7は、実施の形態2による地図表示装置の構成を示すブロック図である。この実施の形態2による地図表示装置10は、上記実施の形態1で図1から図3を用いて説明した構成を有し、さらに航続可能範囲計算部13が、航続可能距離計算部22が算出する航続可能距離Dから航続可能な地点を求める航続可能地点計算部24を有している。なお以下では、実施の形態1による地図表示装置10の構成要素と同一または相当する部分には、実施の形態1で使用した符号と同一の符号を付して説明を省略または簡略化する。航続可能地点計算部24は、自車位置計算部11から入力される自車位置情報、および地図データ格納部3から取得する地図データに基づいて航続可能距離Dから航続可能地点pを算出する。航続可能エリア計算部23は、航続可能地点pから航続可能範囲Aを計算する。航続可能範囲Aは、航続可能地点pまでの経路でもよいし、複数の航続可能地点pを線分で結んだ範囲内としてもよい。図8に、実施の形態2による地図表示装置の表示例を示す。図8aは、自車位置から主要道路に沿って航続可能地点p1,p2,p3,p4まで航行する経路を樹形図状の航続可能範囲Aとして表示している。道路は直線ではないため、実施の形態1で示した図5の航続可能範囲Aよりも狭い範囲となる。図8bは、航続可能地点p1,p2,p3,p4を直線で結んだ範囲を航続可能範囲Aとして表示している。次に動作について説明する。図9は、実施の形態2による地図表示装置の動作を示すフローチャートである。なお以下では、実施の形態1の図6で示した処理と同一の処理を行うステップには図6で使用した符号と同一の符号を付し、説明を省略または簡略化する。航続可能距離計算部22がステップST5で航続可能距離Dを算出すると、航続可能地点計算部24は、自車位置計算部11から入力される自車位置情報、および地図データ格納部3から取得する地図データに基づいて、ステップST5で算出された航続可能距離Dから航続可能地点pp1,p2,,pnを算出するステップST11。航続可能エリア計算部23は、ステップST11で算出された航続可能地点pから航続可能範囲Aを算出しステップST12、出力制御部14に出力するステップST7。なお、ステップST12の処理では、航続可能範囲Aを図8aに示した航続可能地点pまでの経路を示す樹形図状としてもよいし、図8bで示した航続可能地点を直線で結んだ範囲としてもよい。このように、航続可能地点を算出することにより、航続可能距離Dに基づいたより精度の高い航続可能範囲Aを提示することができる。次に、航続可能地点計算部24が一般道と高速道路などの自動車専用道との走行効率を考慮して航続可能地点pを算出する構成を示す。信号機のない自動車専用道では燃費が向上し、航続可能地点pがより遠い地点に設定可能となる。一方、自動車専用道では駐停車可能な地点に制限があることから、これら駐停車可能な地点も考慮して航続可能地点pを算出する。図10は、実施の形態2による地図表示装置において、自動車専用道を考慮して航続可能地点を算出する構成を示すブロック図である。上述した図7と同一の構成を有し、さらに航続可能地点計算部24が算出した航続可能地点pまでの経路の少なくとも一部に自動車専用道が含まれる場合に、走行効率記憶部21から自動車専用道と一般道の走行効率比d_ratioを取得し、当該走行効率比d_ratioを考慮した航続可能地点p ́を再度算出する。次に動作について説明する。図11は、実施の形態2による地図表示装置において、一般道と自動車専用道の走行効率を考慮した航続可能範囲表示動作を示すフローチャートである。航続可能距離計算部22がステップST5で航続可能距離Dを算出すると、航続可能地点計算部24は、自車位置計算部11から入力される自車位置情報、および地図データ格納部3から取得する地図データに基づいて、地図データ上の自車位置から主要道路に沿った経路の距離情報を取得しステップST21、取得した主要道路に沿った経路の距離が航続可能距離Dを越えず、且つ航続可能距離Dに最も近い値となる地点qを算出するステップST22。次に、航続可能地点計算部24は自車位置から地点qまでの経路の少なくとも一部に自動車専用道が含まれているか否か判定を行うステップST23。ステップST23において、自動車専用道が含まれていないと判定された場合には、ステップST22で算出した地点qを航続可能地点pとして航続可能エリア計算部23に出力するステップST24。その後、航続可能地点算出部24は、全ての主要道路について航続可能地点pが算出されたか否か判定を行いステップST25、ステップST25において全ての主要道路について航続可能地点pが算出されていないと判定された場合には、ステップST21に戻り上述した処理を繰り返す。一方、ステップST25において全ての主要道路について航続可能地点pが算出されたと判定された場合には、航続可能エリア計算部23が、算出された航続可能地点pから航続可能範囲Aを算出しステップST26、出力制御部14に出力するステップST7。一方、ステップST23において、自動車専用道が含まれていると判定された場合には、航続可能距離計算部22は、走行効率取得部21から自動車専用道と一般道路の走行効率比率d_ratioを取得するステップST27。走行効率比率d_ratioは以下の式3に基づいて算出可能である。d_ratio=自動車専用道走行での走行効率/一般道路走行での走行効率d式3航続可能距離計算部22は、以下の式4に基づいて、ステップST23において自動車専用道が含まれると判定された経路のうち自動車専用道を経由する距離に走行効率比率d_ratioを乗じた新たな航続可能距離D ́を算出するステップST28。航続可能距離D ́=一般道路の経路の距離D_ippand_ratio自動車専用道の経路の距離D_senyou式4さらに、経路の距離が航続可能距離D ́を越えず、且つD ́に最も近い地点q ́を算出するステップST29。ステップST29で算出した地点q ́は自動車専用道上に位置するか否か判定を行うステップST30。ステップST30において地点q ́が自動車専用道上に位置しないと判定された場合には、地点q ́を航続可能地点pに設定するステップST31。一方、ステップST30において、地点q ́が自動車専用道上に位置すると判定された場合には、自車位置と地点q ́の間に位置する、地点q ́に一番近い駐停車可能地点を航続可能地点pに設定するステップST32。ステップST31あるいはステップST32の処理が行われると、フローチャートはステップST25の処理に移行する。なおステップST32では、自動車専用道に流入した場合に、駐停車可能地点を考慮して航続可能地点pを一般道路上に設定する場合、あるいは自動車専用道上のインターチェンジ、サービスエリア、あるいはパーキングエリアなどの駐停車可能な地点に設定する場合がある。図12に、一般道と自動車専用道の走行効率を考慮した表示例を示す。なお、図12および以下の説明では自動車専用道を高速道路として説明を行う。図12aは、高速道路と一般道の走行効率比率d_ratioを考慮して自車位置Oから主要道路に沿って航続可能地点p1,p2,p4,p5,p6まで航行する経路を樹形図状の航続可能範囲Aとして表示している。航続可能地点p1,p2,p4は一般道上に存在し、図8aで示した地点と同一である。一方、自車位置Oから航続可能地点p5,p6までの経路には高速道路が存在することから走行効率比率d_ratioが考慮され、図8aで示した地点p3よりも離れた地点に航続可能地点p5,p6が設定されている。一方、図12aの航続可能地点p6が高速道路上に位置し、且つインターチェンジあるいはサービスエリアなど合法的に停車可能な地点でない場合に、当該地点p6を航続可能範囲Aから除いて表示した場合を図12bに示している。なお、航続可能地点p5はインターチェンジから一般道を通る経路であるため、航続可能範囲Aに含まれている。また図12cでは、インターチェンジから航続可能地点p6までの高速道路上に駐停車可能なサービスエリアSA2が存在する場合には、当該サービスエリアSA2の地点を航続可能地点p6 ́として航続可能範囲Aに含めている。以上のように、この実施の形態2によれば、航続可能距離Dから航続可能地点Pを算出し、航続可能地点Pまでの経路を示す樹形図状の航続可能範囲A、あるいは航続可能地点Pを結んだ領域を航続可能範囲Aとするように構成したので、航続可能距離Dに基づいた精度の高い航続可能範囲を算出することができる。また、この実施の形態2によれば、走行効率を記憶した走行効率記憶部21を備え、当該走行効率を考慮して航続可能距離Dを算出するように構成したので、自車両の走行環境を反映した航続可能範囲を算出することができる。さらにこの実施の形態2によれば、自車両が自動車専用道を走行している場合であって、航続可能地点pが自動車専用道上である場合に、当該航続可能地点pを駐停車可能地点に設定するように構成したので、合法的に駐停車可能地点を用いて航続可能範囲を算出することができる。実施の形態3.図13は、実施の形態3による地図表示装置の航続可能範囲計算部の構成を示すブロック図である。この実施の形態3の航続可能範囲計算部13は、上記実施の形態1で図3を用いて説明した構成を有し、さらに日の入り時刻および日の出時刻を取得する日照情報取得部25を有している。なお以下では、実施の形態1による地図表示装置10の構成要素と同一または相当する部分には、実施の形態1で使用した符号と同一の符号を付して説明を省略または簡略化する。日照情報取得部25は、例えば図14に示す日照データベースを保有しており、当該日照データベースを参照して現在の自車位置における日の入り時刻あるいは日の出時刻を取得し、現在時刻から日没までの時間H1あるいは現在時刻から夜明けまでの時間H2を算出する。図14aは日の入り時刻表を示しており、所定の地域の日の入り時刻が日付毎に記載されている。図14bは日の出時刻表を示しており、所定の地域の日の出時刻が日付毎に記載されている。また、日照情報取得部25の異なる構成として、通信部9を介してネットワーク経由で現在の自車位置における日の入り時刻あるいは日の出時刻を取得してもよい。航続可能距離計算部22は、日照情報取得部25から入力される現在時刻から日没までの時間H1あるいは現在時刻から夜明けまでの時間H2に基づきヘッドライトの点灯あるいは消灯を考慮したエネルギー消費率を用いて航続可能距離Dを算出する。まず、現在時刻が日没前であり、航続中に日の入り時刻を過ぎてヘッドライトを点灯し、単位時間当たりのエネルギー消費量が増加する場合について説明する。この場合、日照情報取得部25は現在時刻から日没までの時間H1を航続可能距離計算部22に出力する。航続可能距離計算部22は、以下の式5に基づいてH1時間後にヘッドライトを点灯した場合に航続できる航続可能距離Dを算出する。D=d×H1d×Er-Ec×H1/EcEc_headlight式5ただし、上記式5は日没後に航続可能である場合、すなわちEr-Ec×H1>0の場合に適用される。上記式5においてEr-Ec×H1はH1時間走行後のエネルギー残量を表わしている。また、Ec_headlightはヘッドライトを点灯することにより増加する単位時間当たりのエネルギー消費量であり、EcEc_headlightはH1時間後の単位時間当たりのエネルギー消費量を表わしている。ヘッドライト消灯時のエネルギー消費率Ecすなわち、ヘッドライトの電力消費を含まないにヘッドライトのエネルギー消費率Ec_headlightを加えることにより、日没後のヘッドライト点灯時のエネルギー消費率が算出される。なお、日没前H1時間以内に航続ができなくなる場合、すなわちEr-Ec×H1≦0の場合の航続可能距離Dは、上記実施の形態1で示した式2に基づいて算出される。次に、現在時刻が夜明け前であり、航続中に日の出時刻を過ぎてヘッドライトを消灯し、単位時間当たりのエネルギー消費率量が減少する場合について説明する。この場合、日照情報取得部25は、現在時刻から夜明けまでの時間H2を航続可能距離計算部22に出力する。航続可能距離計算部22は、以下の式6に基づいてH2時間後にヘッドライトを消灯した場合に航続できる航続可能距離Dを算出する。D=d×H2d×Er-Ec×H2/Ec-Ec_headlight式6ただし、上記式6は夜明け後に航続可能である場合、すなわちEr-Ec×H2>0の場合に適用される。上記式6においてEr-Ec×H2はH2時間走行後のエネルギー残量を表わしている。また、Ec_headlightはヘッドライトを消灯することにより減少するエネルギー消費率であり、Ec-Ec_headlightはH2時間後のエネルギー消費率を表わしている。ヘッドライト点灯時のエネルギー消費率Ecすなわち、ヘッドライトの電力消費を含むからヘッドライトのエネルギー消費率Ec_headlightを引くことにより、日の出後のヘッドライト消灯時のエネルギー消費率を表わす。なお、日の出後H2時間以内に航続ができなくなる場合、すなわちEr-Ec×H2≦0の場合の航続可能距離Dは、上記実施の形態1で示した式2に基づいて算出される。航続可能エリア計算部23は、上述した実施の形態1と同様に、自車位置計算部11から入力される自車位置情報、および地図データ格納部3から取得する地図データに基づいて、航続可能距離計算部22が算出した航続可能距離Dから航続可能範囲Aを算出する。以上のように、この実施の形態3によれば、日照データベースを有し、現在時刻から日没までの時間H1あるいは現在時刻から夜明けまでの時間H2を算出する日照情報取得部25と、現在時刻から日没までの時間あるいは現在時刻から夜明けまでの時間に基づいてヘッドライトの点灯あるいは消灯を考慮したエネルギー消費率を用いて航続可能距離Dを算出する航続可能距離計算部22を備えるように構成したので、ヘッドライトの点灯あるいは消灯に応じて動的に変化するエネルギー消費率に応じた航続可能範囲を提示することができる。なお、実施の形態1で示した航続可能範囲計算部13に日照情報取得部25を追加して設ける構成を示したが、実施の形態2で示した航続可能範囲計算部13に追加して設けてもよい。実施の形態4.この実施の形態4では、自動車専用道走行中にユーザが電力消費機器の電源をONするあるいはレベルを強/大に設定したことにより、到達可能であったインターチェンジあるいはエネルギー供給設備のあるサービスエリアやパーキングエリアに到達不可能となった場合に、表示部8に表示している到達可能範囲の表示を変化させてユーザに警告を発する構成を示す。なお、実施の形態4の地図表示装置10は上述した実施の形態1で図1および図2、実施の形態2で図7あるいは図10を用いて説明した構成と同一であるため説明を省略し、実施の形態1および実施の形態2で使用した符号と同一の符号を付して説明を行う。図15のフローチャートを参照しながら、実施の形態4による地図表示装置の動作について説明を行う。なお、図15のフローチャートにおいて、実施の形態1の図6で示した処理と同一の処理を行うステップには図6で使用した符号と同一の符号を付し、説明を省略または簡略化する。航続可能距離計算部22がステップST5で航続可能距離Dを算出すると、航続可能地点計算部24は、自車位置計算部11から入力される自車位置情報、および地図データ格納部3から取得する地図データに基づいて、自車位置から自動車専用道に沿って航続可能距離D離れた地点rを算出するステップST41。さらに航続可能地点計算部24は、自車位置と地点rの間に位置する、地点rに最も近い駐停車可能地点Rを算出しステップST42、自車位置から駐停車可能地点Rまでを航続可能範囲Aとして算出するステップST43。算出された航続可能範囲Aは地図データと共に出力制御部14に出力される。出力制御部14は、地図データを参照して航続可能範囲A内において駐停車可能地点Rまでの経路上にエネルギー供給設備が存在するか否か判定を行うステップT44。ステップST44において、駐停車可能地点Rまでの経路上にエネルギー供給設備が存在すると判定された場合には、航続可能範囲Aをエネルギー供給設備の表示マークと共に地図表示するステップST45。一方、ステップST44において、駐停車可能地点Rまでの経路上にエネルギー供給設備が存在しないと判定された場合には、航続可能範囲Aを地図表示すると共に、航続可能範囲Aの表示を変化させてエネルギー供給設備まで到着不可能である旨を警告表示するステップST46。その後フローチャートはステップST1の処理に戻り、上述した処理を繰り返す。図16に、電力消費機器の設定レベルに対応した航続可能範囲Aと、エネルギー供給設備の有無に基づいた警告の表示例を示す。なお、図16および以下の説明では、電気自動車で自動車専用道である高速道路を走行中に、駐停車可能地点Rまでに充電設備が存在するかを判断する場合を例に説明を行う。また、図16では電力消費機器の設定レベルを3段階に変化させた場合の表示部8の地図表示画面を示している。図16aは、ユーザ入力部4であるダイヤル4aあるいはボタン4bにより電力消費機器の設定レベルを1に設定した場合の表示例を示している。設定レベル1の場合、航続可能地点計算部24において算出された駐停車可能地点Rはサービスエリア以下、SAと記載する1であり、このSA1までの経路上に充電設備がSA1およびSA2の2箇所に存在する。そのため、表示部8には自車位置OからSA1までの航続可能範囲A1とSA1およびSA2に充電設備の表示マークとを表示する。この場合、駐停車可能地点Rまでに充電設備が存在することから航続可能範囲A1の表示を変化させる警告は行わない。図16bは、ダイヤル4aあるいはボタン4bにより電力消費機器の設定レベルを2に設定した場合の表示例を示している。設定レベル2の場合、航続可能地点計算部24において算出された駐停車可能地点RはSA2であり、このSA2までの経路上に充電設備がSA2の1箇所に存在する。そのため、表示部8には自車位置OからSA2までの航続可能範囲A2とSA2に充電設備の表示マークとを表示する。この場合、駐停車可能地点Rまでに充電設備が存在することから航続可能範囲A2の表示色を変化させる警告は行わない。図16cは、ダイヤル4aあるいはボタン4bにより電力消費機器の設定レベルを3に設定した場合の表示例を示している。設定レベル3の場合、航続可能地点計算部24において算出された駐停車可能地点RはSA3であり、このSA3までの経路上に充電設備が存在しない。そのため、表示部8には自車位置OからSA3までの航続可能範囲A3を表示すると共に、当該航続可能範囲A3の表示色を例えば赤色に変化させる、あるいは領域を点滅させて充電設備まで到達不可能である旨を警告する。これによりユーザは電力消費機器を設定レベル3で使用して走行を継続した場合に充電設備まで到達不能であると認識することができる。また図17に示すように、航続可能範囲A1を円柱状に3次元表示してもよい。また図示は省略しているが、航続可能範囲Aを自車位置Oを頂点とした円錐形状で表示してもよい。当該円錐形状は、自車位置Oが最も突出し、当該自車位置Oから離れるに従って突出する高さが低くなる。すなわち、ある地点における突出している高さは、自車両のエネルギー残量に相当している。すなわち、ユーザはこの円錐形状から走行によるエネルギー残量の減少を認識することができる。さらに異なる構成として、航続可能範囲A以外の領域を半透明に表示してもよい。以上のように、この実施の形態4によれば、自車位置から自動車専用道に沿って航続可能距離D離れた地点rを算出し、さらに自車位置と地点rの間に位置する地点rに最も近い駐停車可能地点Rを算出する航続可能距離計算部22と、駐停車可能地点Rまでの経路上にエネルギー供給設備が存在するかに基づいて航続可能範囲Aの表示を変化させる出力制御部14を備えるように構成したので、ユーザは現在の電力消費機器の設定でエネルギー供給設備まで航続可能か否かを容易に判断することができる。なお、上述した実施の形態4では、自動車専用道を走行している場合を例に説明したが、一般道路の走行に適用してもよい。また、上述した実施の形態4の構成は、実施の形態3で示した地図表示装置10に追加して設けてもよい。実施の形態5.この実施の形態5では、日常的に走行するルートを巡回経路として記憶させておき、航続可能距離計算部22が算出する航続可能距離Dから走行可能なルートと走行不可能なルートとを分けて表示する構成を示す。例えば、訪問介護車両などは、毎日複数の決まったルートを走行して出発地点に戻る。このような利用を想定し、記憶された巡回経路のうち、エネルギー残量、気温エアコンの設定、天候ワイパーの設定および時間ヘッドライトの設定などに基づいて、出発地点に戻る事のできない巡回経路に対して警告表示を行う構成について示す。図18および図19は、実施の形態5による地図表示装置の構成を示すブロック図である。この実施の形態5による地図表示装置10は、上記実施の形態1で図1から図3を用いて説明した構成を有し、さらに制御部1が日常的に走行するルートを記憶する巡回経路記憶部16を有している。なお以下では、実施の形態1による地図表示装置10の構成要素と同一または相当する部分には、実施の形態1で使用した符号と同一の符号を付して説明を省略または簡略化する。巡回経路記憶部16は、ユーザ入力部4を介して入力される巡回経路および当該巡回経路の距離などを予め記憶している。ユーザ入力部4を介して巡回経路の走行を判定するモードが選択されると、記憶している巡回経路およびその距離を出力制御部14に出力する。また、航続可能範囲計算部13は、ユーザ入力部4を介して入力、あるいは通信部9を介してネットワークを経由して取得する気温や天気、現在時刻などに基づいて使用する電力消費機器を推定する。また、航続可能範囲計算部13は、電力消費機器の駆動エネルギー消費率をあらかじめデータベースとして有しており、当該データベースを参照して使用が推定される電力消費機器の駆動に要する単位時間あたりのエネルギー消費量以下、推定駆動エネルギー消費率と称するを算出する。航続可能距離計算部22は、エネルギー残量取得部5から得られるエネルギー残量Er、航続可能範囲計算部13において算出された使用が推定される電力消費機器の推定駆動エネルギー消費率、および消費エネルギー率取得部6から取得する自車両の走行に関わる移動エネルギー消費率から航続可能距離Dを計算する。算出された航続可能距離Dは航続可能エリア計算部23を介して出力制御部14に出力される。出力制御部14は、巡回経路記憶部16から入力される巡回経路の距離と航続可能距離Dとを比較し、巡回経路の走行が可能か否か判定を行う。巡回経路の距離が航続可能距離D以下である場合には、出発地点まで戻ることができると判断して当該巡回経路を通常の経路と同様の表示に表示制御する。逆に巡回経路の距離が航続可能距離Dよりも長い場合には、出発地点まで戻ることができないと判断して当該巡回経路を警告表示点線や赤色で表示する表示制御を行う。図20は、実施の形態5による地図表示装置の巡回経路の表示例を示す図である。例えば、自車両のエネルギー残量が100である場合に航続可能な3つの巡回経路1,2,3が巡回経路記憶部16に記憶されており、現在の自車両のエネルギー残量が70であった場合に最も距離の長い巡回経路3では出発地点まで戻ることができないと判断された場合を示している。巡回経路3を点線で表示し、巡回経路3では出発地点まで戻ることができない旨をユーザに警告する。次に、巡回経路の走行が可能か否かを判定する動作について図21のフローチャートを参照しながら説明を行う。ユーザ入力部4を介して巡回経路の走行を判定するモードが選択されるとステップST51、航続可能範囲計算部13は自車位置情報から算出される自車両の現在位置、当該現在位置における外的条件から使用が推定される電力消費機器の推定駆動エネルギー消費率を取得するステップST52。航続可能距離計算部22は、エネルギー残量取得部5から取得するエネルギー残量Er、ステップST52で取得した使用が推定される電力消費機器の推定駆動エネルギー消費率、および消費エネルギー率取得部6から取得する自車両の走行に関わる移動エネルギー消費率から航続可能距離Dを推定しステップST53、航続可能エリア計算部23を介して出力制御部14に出力する。出力制御部14は、巡回経路記憶部16から巡回経路および当該巡回経路の距離を取得しステップST54、巡回経路の距離が航続可能距離Dよりも長いか否か判定を行うステップST55。ステップST55において、巡回経路の距離が航続可能距離Dよりも長いと判定された場合には、その巡回経路を警告表示する表示制御を行うステップST56。一方、ステップST56において、巡回経路の距離が航続可能距離D以下であると判定された場合には、その巡回経路を通常の経路と同様に表示する制御を行うステップST57。その後、出力制御部14は、全ての巡回経路について表示制御を行ったか否か判定を行いステップST58、全ての巡回経路について判定を行った場合には処理を終了する。一方、全ての巡回経路について判定を行っていない場合にはステップST55の処理に戻り、上述した処理を繰り返す。以上のように、この実施の形態5によれば、巡回経路をあらかじめ記憶する巡回経路記憶部16と、巡回経路の距離が推定される航続可能距離Dよりも長い場合に、当該巡回経路が航続不能である旨を示す警告表示を行う出力制御部14とを備えるように構成したので、現在のエネルギー残量および使用が推定される電力消費機器に応じた巡回可能な経路をユーザに提示することができる。これによりユーザは、確実に巡回可能な経路を容易に選択することができる。また、この実施の形態5によれば、気温、天候および時間などの外的条件に基づいて使用が推定される電力消費機器の推定駆動エネルギー消費率に基づいて巡回経路の走行が可能か否かを判断するように構成したので、走行時の外的条件に合せたより正確な走行判断を行うことができる。なお、上述した実施の形態5では、電力消費機器の駆動エネルギー消費率を示したデータベースを航続可能範囲計算部13が保有している構成を示したが、航続可能距離計算部22が当該データベースを有する構成としてもよい。なお、実施の形態2で示した地図表示装置10に、上記構成を適用してもよい。実施の形態6.この実施の形態6では、出力制御部14の構成について種々説明を行う。まず、図22では、ユーザ入力部4の操作速度に追随させて航続可能範囲Aの表示速度を変化させる例を示している。ユーザ入力部4を介して電力消費機器の設定レベルが1から3に変化する場合、ユーザ入力部4の操作例えば、ダイヤルを回すあるいはボタンを押すの感覚に合せて航続可能範囲Aを変化させる速度を調整する。図22aからcを参照しながら具体的に説明する。ユーザ入力部4が図22aに示すようなダイヤル4aであり、当該ダイヤル4aを回して設定レベルを1から3に変化させる場合に、ダイヤル4aの回転速度は図22bに示すように変化する。設定レベル1付近時間T0では移動速度は0であり、設定レベル2に向けて速度を上げてダイヤル4aが回転すると共に、設定レベル2付近時間T1では移動速度が減少し、設定レベル2時間T1からT2では移動速度が0となってダイヤル4aの回転が停止する。同様にダイヤル4aは設定レベル3に向けて速度を上げて回転し、設定レベル3付近時間T3では移動速度が減少して設定レベル3に到達すると移動速度は0となりダイヤル4aの回転は停止する。航続可能範囲Aの表示速度も、図22bの速度変化と同様に変化させる。図22cに示すようにユーザ入力部4の設定レベル1に相当する航続可能範囲A1から設定レベル3に相当する航続可能範囲A3まで変化する場合に、航続可能範囲A1の時間T0から時間T1まで速度を上げて領域を減少させ、航続可能範囲A2の最外周である時間T1から時間T2では航続可能範囲の減少が停止する。その後再度航続可能範囲A2の時間T2から時間T3まで速度を上げて領域を減少させ、航続可能範囲A3の最外周である時間T3に到達すると変化が停止する。このように、ユーザ入力部4の操作感覚に追随させた表示制御を行うことにより、地図表示の視認性が向上する。また、上記構成に加えて、自車両の目的地など地図表示における優位な地点においても航続可能範囲Aの変化を一時停止させる構成を設けてもよい。これにより、ユーザは地図表示における優位な地点をより容易に認識することができる。さらに異なる表示制御方法として、電力消費機器の設定をエネルギー供給設備の有無に対応させて表示する構成を示す。なお、以下では電力消費機器としてエアコンを例に説明を行うが、その他オーディオなど自車両の走行に影響を与えない電力消費機器の設定にも適用可能である。ユーザ入力部4を介して電力消費機器としてエアコンが選択されると図23a参照、図23bに示すようにエネルギー供給設備である充電設備の表示マークとエアコンの各設定温度に対応した航続可能範囲Aが表示される。図23bの例では、設定温度を27度から29度に設定した場合には、航続可能範囲A27度、A28度およびA29度内に充電設備が少なくとも1箇所存在していることから航続可能範囲A27度、A28度およびA29度を例えば青色で表示する。一方、設定温度を26度に設定した場合には、SA3に位置する最初の充電設備に到達不可能であることから、当該設定温度26の航続可能範囲A26度を例えば警告を示す赤色で表示すると共に、ユーザに対するメッセージとして設定温度27度以上を推奨します。と表示し、エアコンの設定温度を27度以上にすることを提案する。これによりユーザは、表示された航続可能範囲A、警告表示あるいは表示メッセージを確認してエアコンの設定温度を決定する。このエアコンの設定をエネルギー供給設備の有無に対応させて表示させる処理動作について、図24および図25のフローチャートを参照しながら説明する。航続可能範囲計算部13がエアコンの設定ボタン不図示の入力を検出するステップST61と、あらかじめ保有しているエアコンの各設定温度における駆動エネルギー消費率を航続可能距離計算部22に出力するステップST62。航続可能距離計算部22は、ステップST62で入力されたエアコンの各設定温度の駆動エネルギー消費率と、エネルギー残量取得部5から取得するエネルギー残量Erおよび消費エネルギー率取得部6から取得する自車両の走行に関わる移動エネルギー消費率に基づいて、エアコンの各設定温度における航続可能距離Dを算出するステップST63。航続可能エリア計算部23は、ステップST63で算出した航続可能距離Dに基づいた航続可能範囲Aを算出するステップST64。算出された航続可能範囲Aは地図データと共に出力制御部14に出力される。出力制御部14は、地図データを参照してエネルギー供給設備を抽出しステップST65、エアコンの各設定温度に対応した航続可能範囲A内に到達可能なエネルギー供給設備が存在するか否か判定を行うステップST66。ステップST66においてエアコンの設定温度に対応した航続可能範囲A内にエネルギー供給設備が存在すると判定された場合には、その航続可能範囲Aをエネルギー供給設備の表示マークと共に表示するステップST67。一方、ステップST66においてエアコンの設定温度に対応した航続可能範囲A内にエネルギー供給設備が存在しないと判定された場合には、その航続可能範囲Aを警告表示するステップST68。その後、出力制御部14は、全てのエアコン設定温度についてステップST66の処理を行ったか否か判定を行うステップST69。ステップST69において、全てのエアコン設定温度について処理を行ったと判定された場合には、ステップST66の処理結果を参照して推奨するエアコン設定温度を算出し、当該推奨する設定温度をメッセージとして表示する表示制御を行うステップST70。一方、ステップST69において全てのエアコン設定温度について処理を行ったと判定された場合にはステップST66の処理に戻り、上述した処理を繰り返す。なおここでは、エアコンの設定温度によってエアコンの消費電力が決定するため、航続可能範囲計算部13があらかじめ各設定温度に対応した駆動エネルギー消費率をデータベースとして有しているものとする。また、航続可能距離計算部22が当該データベースを有する構成としてもよい。さらに異なる構成として図25のフローチャートに示すように、ステップST70において推奨するエアコン設定温度を算出して表示した後、出力制御部14は通信部9を介して車両制御部不図示において制御されているエアコンの設定温度を取得し、当該設定温度で現在位置から最も近いエネルギー供給設備まで到達可能か否か判定を行うステップST71。ステップST71において、到達不可能であると判定された場合にはステップST70で算出した推奨するエアコン設定温度を通信部9を介して車両制御部に制御指示として出力するステップST72。一方、ステップST71において、到達可能であると判定された場合にはエアコンに対する制御は行わずに処理を終了する。ステップST72において制御指示が入力された車両制御部は、エアコンの設定温度を推奨される温度に設定する。これにより、エアコンを推奨される温度に自動制御することができる。このように、現在位置に最も近いエネルギー供給設備に到達不可能となる設定温度に対して警告表示すると共に、推奨されるエアコン設定温度をユーザに通知することができる。さらに、エアコンの設定温度をエネルギー供給設備に到着可能な温度に自動制御することも可能となる。さらに、エアコンに限定されず、自車両の走行に影響を与えない電力消費機器の設定を、エネルギー供給設備に到達可能かの判定結果に応じて自動制御するように構成可能である。自動制御を行った場合には、警告表示を解除するなど、ユーザに自動制御を行った旨を通知する構成としてもよい。以上のように、この実施の形態6によれば、出力制御部14においてユーザ入力部4の操作感覚に追随させて航続可能範囲Aの表示制御を行うように構成したので、ユーザ入力部4の操作と航続可能範囲Aとを関連付けて表示することができる。これにより、ユーザは電力消費機器の設定による航続可能範囲Aの変化を容易に認識することができる。また、この実施の形態6によれば、航続可能範囲計算部13がエアコンの各設定温度に対応した航続可能範囲Aを算出し、出力制御部14がエアコンの各設定温度における航続可能範囲A内にエネルギー供給設備が存在するか判定し、存在しない場合にその航続可能範囲Aを警告表示すると共に推奨するエアコン設定温度を通知するように構成したので、ユーザはエネルギー供給設備まで航続可能なエアコン設定温度を容易に認識することができる。なお、エアコン以外の電力消費機器であっても推奨する設定を通知することができ、同様の効果を得ることができる。また、この実施の形態6によれば、推奨するエアコンの設定温度を制御指示として通信部9を介して車両制御部に出力し、当該車両制御部を介してエアコンを推奨される温度に設定するように構成したので、ユーザの手を煩わせることなく自車両がエネルギー供給設備まで到達可能な設定温度に自動制御することができる。なお、エアコン以外の電力消費機器であっても推奨される設定に自動制御可能であり、同様の効果を得ることができる。なお、上述した実施の形態6の構成は、実施の形態1-4に適用可能である。なお、本願発明は、電気自動車やハイブリッドカー、ガソリン車など種々のエネルギーで駆動される移動体に適用することができる。種々のエネルギーとしては、例えば電気、ガソリン、天然ガス、アルコールなどが挙げられる。そのため、エネルギー供給設備もこれら種々のエネルギーを供給する設備として構成することができる。なお、移動体の種別およびエネルギーの種別は上述したものに限定されるものではなく、適宜変更して構成可能である。また、本願発明は、地図を2次元で表示する場合を例に説明を行ったが、地図を3次元で表示してもよい。また、地図を2次元で表示し、航続可能範囲を3次元で表示するなど、表示内容に合せて表示方法を変更してもよい。さらに3次元立体表示を適用してもよい。なお、上述した実施の形態1から実施の形態6で示した構成を、ナビゲーション装置に適用してもよい。図26に示すように、実施の形態1から実施の形態6で示した地図表示装置の構成に、経路案内機能、経路誘導機能およびロケーション機能を有した経路案内部31と、POIPointofInterest検索機能などを有する検索部32を備え、表示部8 ́に地図表示機能を追加することにより、ナビゲーション装置30として構成することが可能である。また、上述した実施の形態1から実施の形態6では、正確な地図を表示する構成を示したが、これに限定されず、例えばデフォルメ的な地図表示を行うように構成してもよい。また、所謂ディスプレイオーディオに、地図データベース表示機能とGPS機能を持たせて、実施の形態1から実施の形態6で示した構成を実現するように構成してもよい。また、地図データベースとGPS機能を有する車載モニタ装置上で、上述した実施の形態1から実施の形態6で示した構成を実現するように構成してもよい。また、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。"