"同一駆動軸上の両端位置に2以上の流体吸排機構が設けられ、各々の流体吸排機構が往復動部品を備えている流体機械であって、前記各流体吸排機構の前記往復動部品は、互いに対向方向もしくは同一方向に往復動可能に配設されていることを特徴とする流体機械。前記各流体吸排機構の前記往復動部品が互いに往復動可能とされる前記対向方向もしくは同一方向には、その方向の直線上に対して±45°以内の範囲が含まれることを特徴とする請求項1に記載の流体機械。前記各流体吸排機構の前記往復動部品が、互いに対向方向に往復動可能に配設されている場合、第1流体吸排機構の第1往復動部品の質量をm1、ストロークをl1、第2流体吸排機構の第2往復動部品の質量をm2、ストロークをl2としたとき、m1×l1≒m2×l2とされていることを特徴とする請求項1または2に記載の流体機械。前記第1および第2往復動部品の質量m1、m2が、m1>m2のとき、前記第1および第2往復動部品のストロークl1、l2が、l1<l2とされ、前記質量m1、m2が、m1<m2のとき、前記ストロークl1、l2が、l1>l2とされていることを特徴とする請求項3に記載の流体機械。前記各流体吸排機構が、圧縮機構、膨張機構、ポンプ機構のいずれか、もしくはその組み合せにより構成されていることを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載の流体機械。前記流体吸排機構の1つが低段側圧縮機構、前記流体吸排機構の他の1つが高段側圧縮機構とされることにより、2段圧縮機が構成されていることを特徴とする請求項1ないし5のいずれかに記載の流体機械。前記流体吸排機構の1つが前記往復動部品としてオルダムリングを備えているスクロール式流体吸排機構とされ、前記流体吸排機構の他の1つが前記往復動部品としてブレードを備えているロータリ式流体吸排機構とされていることを特徴とする請求項1ないし6のいずれかに記載の流体機械。前記ロータリ式流体吸排機構が、2気筒ロータリ式流体吸排機構とされ、その2つのブレードが互いに対向方向に往復動可能に配設されているとともに、前記スクロール式流体吸排機構に近い側のブレードが、前記スクロール式流体吸排機構の前記オルダムリングと対向方向に往復動可能に配設されていることを特徴とする請求項7に記載の流体機械。前記2気筒ロータリ式流体吸排機構の前記スクロール式流体吸排機構に近い側の前記ブレードが、前記スクロール式流体吸排機構から遠い側の前記ブレードよりも質量が重くされているか、もしくはストロークが長くされていることを特徴とする請求項8に記載の流体機械。しかしながら、特許文献1,2に示されるように、同一駆動軸上の両端位置に2以上の流体吸排機構例えば、圧縮機構が設けられ、各流体吸排機構が往復動部品を備えている流体機械では、通常、回転部の軸系バランスは取っているが、スクロール式圧縮機構のオルダムリングやロータリ式圧縮機構のブレード等のような往復動部品について、バランスを取るようにしているものは見当たらなかった。これは、往復動部品単独でバランスを取るのが難しいためと思われ、これが駆動軸系のバランスを崩し、振動、騒音の原因になっていた。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、同一駆動軸上の両端位置に設けられる少なくとも2以上の流体吸排機構の往復動部品について、静バランスあるいは動バランスを取ることにより、振動、騒音を低減することができる流体機械を提供することを目的とする。上記した課題を解決するために、本発明の流体機械は、以下の手段を採用する。すなわち、本発明にかかる流体機械は、同一駆動軸上の両端位置に2以上の流体吸排機構が設けられ、各々の流体吸排機構が往復動部品を備えている流体機械であって、前記各流体吸排機構の前記往復動部品は、互いに対向方向もしくは同一方向に往復動可能に配設されていることを特徴とする。本発明によれば、同一駆動軸上の両端位置に2以上の流体吸排機構が設けられ、各々の流体吸排機構の往復動部品が、互いに対向方向もしくは同一方向に往復動可能に配設されているため、往復動部品が互いに対向方向に往復動可能に配設されている場合、主に静バランスを取ることができ、また、往復動部品が互いに同一方向に往復動可能に配設されている場合、主に動バランスを取ることができる。従って、各流体吸排機構の往復動部品についてバランスを取ることにより、そのアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、振動、騒音の低減を図ることができる。さらに、本発明の流体機械は、上記の流体機械において、前記各流体吸排機構の前記往復動部品が互いに往復動可能とされる前記対向方向もしくは前記同一方向には、同方向の直線上に対して±45°以内の範囲が含まれることを特徴とする。本発明によれば、各流体吸排機構の往復動部品が互いに往復動可能とされる対向方向もしくは同一方向には、その方向の直線上に対して±45°以内の範囲が含まれるため、往復動部品が180°対向方向あるいは同一方向0°方向に往復動可能に配設されているものに限らず、各々の方向に対して±45°以内に配設されておれば、その分力で静アンバランス量あるいは動アンバランス量を十分に小さくすることができ、従って、往復動部品を180°対向方向あるいは同一方向0°方向に配設できない場合でも、各々の方向に対して±45°以内の範囲に配設することにより、往復動部品によるアンバランスモーメントを可及的に小さくし、振動、騒音を低減することができる。さらに、本発明の流体機械は、上述のいずれかの流体機械において、前記各流体吸排機構の前記往復動部品が、互いに対向方向に往復動可能に配設されている場合、第1流体吸排機構の第1往復動部品の質量をm1、ストロークをl1、第2流体吸排機構の第2往復動部品の質量をm2、ストロークをl2としたとき、m1×l1≒m2×l2とされていることを特徴とする。本発明によれば、各流体吸排機構の往復動部品が、互いに対向方向に往復動可能に配設されている場合、第1流体吸排機構の第1往復動部品の質量をm1、ストロークをl1、第2流体吸排機構の第2往復動部品の質量をm2、ストロークをl2としたとき、m1×l1≒m2×l2とされているため、第1流体吸排機構の第1往復動部品および第2流体吸排機構の第2往復動部品によるアンバランスモーメントを略相殺し、動バランスを取ることができる。従って、各流体吸排機構の往復動部品によるアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、確実に振動、騒音を低減することができる。さらに、本発明の流体機械は、上記の流体機械において、前記第1および第2往復動部品の質量m1、m2が、m1>m2のとき、前記第1および第2往復動部品のストロークl1、l2が、l1<l2とされ、前記質量m1、m2が、m1<m2のとき、前記ストロークl1、l2が、l1>l2とされていることを特徴とする。本発明によれば、第1および第2往復動部品の質量m1、m2が、m1>m2のとき、第1および第2往復動部品のストロークl1、l2が、l1<l2とされ、その質量m1、m2が、m1<m2のとき、ストロークl1、l2が、l1>l2とされているため、第1および第2往復動部品の質量m1、m2およびストロークl1、l2は必ずしも同一である必要はなく、質量m1、m2およびストロークl1、l2をそれぞれ適宜適正な値に設定することができる。従って、流体吸排機構の機構が異なり、各々の往復動部品が互いに異なる質量、ストロークを有するものに対しても容易に適用することができる。さらに、本発明の流体機械は、上述のいずれかの流体機械において、前記各流体吸排機構が、圧縮機構、膨張機構、ポンプ機構のいずれか、もしくはその組み合せにより構成されていることを特徴とする。本発明によれば、各流体吸排機構が、圧縮機構、膨張機構、ポンプ機構のいずれか、もしくはその組み合せにより構成されているため、同一駆動軸上の両端位置に設けられる流体吸排機構を各々圧縮機構同士、膨張機構同士、ポンプ機構同士、あるいは圧縮機構と膨張機構、ポンプ機構と膨張機構の組み合せ等々とすることにより、様々な構成の流体機械を提供し、各々の流体吸排機構における往復動部品の静バランスあるいは動バランスを取ることができる。従って、様々な流体吸排機構の往復動部品についてバランスを取ることにより、そのアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、振動、騒音を低減することができる。さらに、本発明の流体機械は、上述のいずれかの流体機械において、前記流体吸排機構の1つが低段側圧縮機構、前記流体吸排機構の他の1つが高段側圧縮機構とされることにより、2段圧縮機が構成されていることを特徴とする。本発明によれば、流体吸排機構の1つが低段側圧縮機構、流体吸排機構の他の1つが高段側圧縮機構とされることにより、2段圧縮機が構成されているため、2段圧縮機における低段側圧縮機構および高段側圧縮機構の往復動部品を、互いに対向方向もしくは同一方向に往復動可能に配設することにより、低段側圧縮機構および高段側圧縮機構の往復動部品の静バランスあるいは動バランスを取ることができる。従って、各圧縮機構の往復動部品についてバランスを取ることにより、そのアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、振動、騒音を低減することができる。さらに、本発明の流体機械は、上述のいずれかの流体機械において、前記流体吸排機構の1つが前記往復動部品としてオルダムリングを備えているスクロール式流体吸排機構とされ、前記流体吸排機構の他の1つが前記往復動部品としてブレードを備えているロータリ式流体吸排機構とされていることを特徴とする。本発明によれば、流体吸排機構の1つが往復動部品としてオルダムリングを備えているスクロール式流体吸排機構とされ、流体吸排機構の他の1つが往復動部品としてブレードを備えているロータリ式流体吸排機構とされているため、流体吸排機構の構成が異なり、一方が往復動部品としてオルダムリングを備えたスクロール式流体吸排機構、他方が往復動部品としてブレードを備えたロータリ式流体吸排機構であっても、オルダムリングとブレードとを互いに対向方向もしくは同一方向に往復動可能に配設することにより、スクロール式流体吸排機構およびロータリ式流体吸排機構の往復動部品の静バランスあるいは動バランスを取ることができる。従って、構成が異なる流体吸排機構の往復動部品によるアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、振動、騒音を低減することができる。なお、オルダムリングとブレードを比較すると、部品の大きさは異なるが、ストロークが異なり、更に材質を変えて質量を異にすることによって、静バランスあるいは動バランスを十分バランスさせることができる。さらに、本発明の流体機械は、上記の流体機械において、前記ロータリ式流体吸排機構が、2気筒ロータリ式流体吸排機構とされ、その2つのブレードが互いに対向方向に往復動可能に配設されているとともに、前記スクロール式流体吸排機構に近い側の前記ブレードが、前記スクロール式流体吸排機構の前記オルダムリングと対向方向に往復動可能に配設されていることを特徴とする。本発明によれば、ロータリ式流体吸排機構が、2気筒ロータリ式流体吸排機構とされ、その2つのブレードが互いに対向方向に往復動可能に配設されているとともに、スクロール式流体吸排機構に近い側のブレードが、スクロール式流体吸排機構のオルダムリングと対向方向に往復動可能に配設されているため、ロータリ式流体吸排機構の容量やトルク変動等に対応する都合上、ロータリ式流体吸排機構を2気筒ロータリ式流体吸排機構とした場合であっても、その2つのブレードを互いに対向方向に往復動可能に配設することによって、静バランスを取ることができる。この場合、スクロール式流体吸排機構側のオルダムリングによる静アンバランスが残るが、このオルダムリングとスクロール式流体吸排機構から遠い側のブレードの往復動方向の位相を合わせることにより、動アンバランス量を小さくすることができる。従って、往復動部品による動アンバランス量を減少し、軸系バランスを確保することができる。さらに、本発明の流体機械は、上述のいずれかの流体機械において、前記2気筒ロータリ式流体吸排機構の前記スクロール式流体吸排機構に近い側の前記ブレードが、前記スクロール式流体吸排機構から遠い側の前記ブレードよりも質量が重くされているか、もしくはストロークが長くされていることを特徴とする。本発明によれば、2気筒ロータリ式流体吸排機構のスクロール式流体吸排機構に近い側のブレードが、スクロール式流体吸排機構から遠い側のブレードよりも質量が重くされているか、もしくはストロークが長くされているため、2気筒ロータリ式流体吸排機構の2つのブレード間の静バランスが取れず、静アンバランスが残るが、これをスクロール式流体吸排機構側のオルダムリングによる静バランスと対向させることにより、動アンバランス量を最小化することができる。これによって、往復動部品による動アンバランス量を可及的に小さくし、軸系バランスを確保することができる。本発明によると、同一駆動軸上の両端位置に設けられる2以上の流体吸排機構の往復動部品が互いに対向方向に往復動可能に配設されている場合、主に静バランスを取ることができ、また、往復動部品が互いに同一方向に往復動可能に配設されている場合、主に動バランスを取ることができるため、各流体吸排機構の往復動部品についてバランスを取ることにより、そのアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、振動、騒音の低減を図ることができる。以下に、本発明にかかる実施形態について、図面を参照して説明する。[第1実施形態]以下、本発明の第1実施形態について、図1ないし図3および図6を用いて説明する。図1には、本発明の第1実施形態に係る流体機械の縦断面図が示され、図2には、そのA-A断面相当図、図3には、そのB-B断面相当図が示されている。なお、本実施形態では、便宜的に、同一駆動軸上の両端位置に少なくとも2以上の流体吸排機構が連結されている流体機械の一例として、1つの流体吸排機構である低段側圧縮機構にロータリ式圧縮機構2、他の1つの流体吸排機構である高段側圧縮機構にスクロール式圧縮機構3を用いた2段圧縮機1の例について説明するが、本発明の流体機械は、このような2段圧縮機1に限定されるものでないことはもちろんである。本実施形態の2段圧縮機流体機械1は、密閉ハウジング10を備えている。密閉ハウジング10内の略中央部には、ステータ5とロータ6とから構成されるモータ4が固定設置され、そのロータ6には、駆動軸クランク軸7が一体に結合されている。駆動軸7の一端部側であるモータ4の下方位置には、1つの流体吸排機構である低段側ロータリ式圧縮機構2が設けられている。低段側ロータリ式圧縮機構2は、シリンダ室20を備え、密閉ハウジング10に複数箇所で栓溶接等によって固定設置されたシリンダ本体21と、シリンダ本体21の上下に固定設置され、シリンダ室20の上部および下部を密閉する上部軸受22および下部軸受23と、駆動軸7のクランク部7Aに嵌合され、シリンダ室20の内周面を回動するロータ24と、シリンダ室20内を吸入側と吐出側とに仕切るブレード25および該ブレード25を押圧するブレード押えバネ26図3参照等を備えている。この低段側ロータリ式圧縮機構2自体は、公知のものでよく、吸入管27を介してシリンダ室20内に低圧の冷媒ガス作動ガスを吸入し、該冷媒ガスをロータ24の回動によって中間圧まで圧縮した後、吐出チャンバ28A,28B内に吐き出し、吐出チャンバ28A内で合流した後、密閉ハウジング10内に吐出するように構成されている。この中間圧冷媒ガスは、モータ4のロータ6に設けられているガス通路孔6A等を流通してモータ4の上方空間に流動し、流体吸排機構である高段側スクロール式圧縮機構3へと吸入されて2段圧縮されるようになっている。他の流体吸排機構である高段側スクロール式圧縮機構3は、駆動軸7の他端部側であってモータ4の上方位置に設けられており、駆動軸7を支持する軸受30が設けられ、密閉ハウジング10内に固定設置されている支持部材31フレーム部材または軸受部材とも呼ばれている。上に組み込まれている。支持部材31は、密閉ハウジング10に対して円周上の複数箇所で栓溶接等により固定設置されており、その外周面には、密閉ハウジング10の内周面との間で冷媒ガスの吸込み流路を構成する切欠き部31A図2参照が形成されている。この高段側スクロール式圧縮機構3は、各々端板32A,33A上に立設された渦巻き状ラップ32B,33Bを備え、渦巻き状ラップ32B,33Bを互いに噛み合わせて支持部材31上に組み付けることにより一対の圧縮室34を構成する固定スクロール部材32および旋回スクロール部材33と、旋回スクロール部材33と駆動軸7の軸端に設けられた偏心ピン7Bとを結合し、旋回スクロール部材33を公転旋回駆動させる旋回ボス部35と、旋回スクロール部材33と支持部材31間に設けられ、旋回スクロール部材33の自転を防止しつつ公転旋回させる自転防止機構としてのオルダムリング36と、固定スクロール部材32の背面に設けられた吐出弁40と、固定スクロール部材32の背面に固定設置され、固定スクロール部材32との間に吐出チャンバ41を形成する吐出カバー42等を備えている。高段側スクロール式圧縮機構3自体は、公知のものでよく、低段側ロータリ式圧縮機構2により圧縮され、密閉ハウジング10内に吐き出された中間圧の冷媒ガスを圧縮室34内に吸込み、それを旋回スクロール部材33の公転旋回駆動により吐出圧高圧まで圧縮した後、吐出弁40を経て吐出チャンバ41に吐き出すように構成されている。この高圧冷媒ガスは、吐出チャンバ41から吐出管43を経て圧縮機外部、すなわち冷凍サイクル側に吐出されるようになっている。上記駆動軸7の最下端部位と低段側ロータリ式圧縮機構2の下部軸受23との間には、公知の容積形給油ポンプ11が組み込まれている。この給油ポンプ11は、密閉ハウジング10の底部に形成される油溜まり12に充填されている潤滑油以下、単に油と称する場合もある。13を汲み上げ、駆動軸7内に設けられている給油孔14を介して低段側ロータリ式圧縮機構2および高段側スクロール式圧縮機構3の軸受部等の所要潤滑部位に潤滑油13を強制給油するためのものである。また、高段側スクロール式圧縮機構3には、軸受部等の所要潤滑部位を潤滑した潤滑油を密閉ハウジング10底部の油溜まり12に戻す排油経路が設けられている。この排油経路は、旋回スクロール部材33の旋回ボス部35が収容されるとともに、所要潤滑部位を潤滑した油が集められる支持部材31の空間部44と支持部材31の外周部間に穿設された排油孔45と、該排油孔45と交差する下向きのパイプ挿入孔46に挿入設置された排油パイプ47とから構成されている。排油パイプ47は、支持部材31の下面から下方に延長され、その下端がモータ4のステータコイルエンド5Aよりも下方位置で、ステータ5の外周に設けられているステータカット5Bの1つに向って開口されている。上記の2段圧縮機1において、第1流体吸排機構である低段側ロータリ式圧縮機構2を駆動する駆動軸7の偏心部7Aと、第2流体吸排機構である高段側スクロール式圧縮機構3を駆動する駆動軸7の偏心ピン7Bとは、互いに対向方向もしくは同一方向に設けられている。これによって、各圧縮機構2,3の回転部の軸系バランス、すなわち偏心部7Aと偏心ピン7Bとを対向方向に設けることで主に静バランスを取り、偏心部7Aと偏心ピン7Bとを同一方向に設けることで主に動バランスを取るように構成されている。さらに、高段側スクロール式圧縮機構第2流体吸排機構3において、旋回スクロール部材33の自転を防止するオルダムリング36は、図2に示されるように、楕円形状をしたリング部36Aに対して十字方向に一対のキー36B,36Cが表面側および裏面側に設けられた構成とされており、表面側のキー36Bが旋回スクロール部材33の端板33Aの背面に設けられているキー溝図示省略内に摺動可能に嵌合され、裏面側のキー36Cが支持部材31のスラスト軸受面に設けられているキー溝31B内に摺動可能に嵌合されている。このオルダムリング第2往復動部品36は、キー溝31Bの中心を通る図2中に示す直線S上を往復動可能に配設されている。一方、上記低段側ロータリ式圧縮機構第1流体吸排機構2において、シリンダ室20内を吸入側と吐出側とに仕切っているブレード25は、図3に示されるように、シリンダ本体21に半径方向に設けられているブレード溝21A内に、先端部がシリンダ室20内に突出されるようにブレード押えバネ26を介して摺動可能に嵌合されている。このブレード第1往復動部品25は、上記オルダムリング36と180°対向方向に往復動可能に配設するのが最も望ましいが、必ずしも180°対向する方向に限定されるものではなく、ここでは、その分力の大きさを考慮して180°対向する方向の直線S上に対して±45°以内の範囲を含むものとしている。本実施形態において、ブレード25は、オルダムリング36が往復動する直線S上に対して20°傾いた直線R上に往復動可能に配設されている。なお、ブレード25の往復動方向は、上記した通り、オルダムリング36に対して180°対向方向とするのが最も望ましいが、許容される最大範囲は、±45°以内、好ましくは±30°以内、より好ましくは±20°以内の範囲である。また、上記低段側ロータリ式圧縮機構第1流体吸排機構2のブレード第1往復動部品25および上記高段側スクロール式圧縮機構第2流体吸排機構3のオルダムリング第2往復動部品36は、ブレード第1往復動部品25の質量をm1、往復動時のストロークをl1、オルダムリング第2往復動部品36の質量をm2、往復動時のストロークをl2、としたとき、下記1式を満たすように構成されている。m1×l1≒m2×l21一般的には、上記2部品の大きさや材料等により、各々の質量m1、m2が、m1>m2の場合、ストロークl1、l2を、l1<l2として上記1式を満たし、一方、質量m1、m2が、m1<m2の場合、そのストロークl1、l2を、l1>l2とすることによって上記1式を満たすようにすればよい。本実施形態では、オルダムリング第2往復動部品36の方がブレード第1往復動部品25よりかなり大きく、m2>m1であり、一方、往復動時のストロークは、l2<l1となっているが、大きさが大分違うことから同じ材料製にすると、1式を満たすことが困難なため、オルダムリング第1往復動部品36を軽量なアルミ合金材製とすることで、上記1式を満たすように構成している。なお、本実施形態においては、低段側ロータリ式圧縮機構2の往復動部品であるブレード25と、高段側スクロール式圧縮機構3の往復動部品であるオルダムリング36とを互いに対向方向に往復動可能に配設することによって、往復動部品であるブレード25およびオルダムリング36について、主に静バランスを取るようにしているが、ブレード25とオルダムリング36とを互いに同一方向0°方向およびその方向に対して±45°以内の範囲を含むに往復動可能に配設することによって、往復動部品であるブレード25およびオルダムリング36について、主に動バランスを取るようにしてもよい。以上に説明の構成により、本実施形態によると、以下の作用効果を奏する。吸入管27を介して低段側ロータリ式圧縮機構2のシリンダ室20に吸入された低圧冷媒ガスは、ロータ24の回動により中間圧まで圧縮された後、吐出チャンバ28A,28Bに吐き出される。この中間圧冷媒ガスは、吐出チャンバ28Aで合流され、電動モータ4の下部空間内に吐き出された後、モータ4のロータ6に設けられているガス通路孔6A等を流通してモータ4の上部空間に流動される。モータ4の上部空間に流動された中間圧冷媒ガスは、高段側スクロール式圧縮機構3を構成する支持部材31の外周面に設けられている切欠き部31Aを経て高段側スクロール式圧縮機構3の吸入口に導かれ、圧縮室34に吸込まれる。この中間圧冷媒ガスは、高段側スクロール式圧縮機構3によって高圧に2段圧縮された後、吐出弁40から吐出チャンバ41内に吐き出され、吐出管43を介して圧縮機の外部、すなわち冷凍サイクル側へと送り出される。この2段圧縮過程中に、給油ポンプ11により駆動軸7内の給油孔14を介して低段側ロータリ式圧縮機構2の潤滑部位に給油された油13は、所要の部位を潤滑後、密閉ハウジング10底部の油溜まり12に流下される。また、高段側スクロール式圧縮機構3の潤滑部位に給油された油13は、所要の部位を潤滑後、一部は冷媒ガス中に溶け込み、吐出ガスと共に冷凍サイクル側へと送り出されるが、大部分は空間部44に集められ、排油孔45および排油パイプ47を経て、排油パイプ48の下端開口よりモータ4のステータカット5B内へと導かれ、該ステータカット5Bを介して密閉ハウジング10底部の油溜まり12に流下されることになる。また、上記駆動軸7の両端位置に連結され、該駆動軸7の回転によって駆動される低段側ロータリ式圧縮機構2の回転部分と高段側スクロール式圧縮機構3の回転部分は、各低段側ロータリ式圧縮機構2および高段側スクロール式圧縮機構3と結合されている駆動軸7の偏心部7Aと偏心ピン7Bとが互いに対向方向もしくは同一方向に設けられることによって、静アンバランス量もしくは動アンバランス量が減少され、駆動軸7の軸系バランスが取られることで、振動および騒音の低減が図られている。同様に、本実施形態においては、第1流体吸排機構である低段側ロータリ式圧縮機構2の往復動部品であるブレード25と第2流体吸排機構である高段側スクロール式圧縮機構3の往復動部品であるオルダムリング36とが互いに対向方向もしくは同一方向に往復動可能に配設されており、このため、往復動部品であるブレード25およびオルダムリング36についても、静アンバランス量もしくは動アンバランス量を可及的に小さくすることができる。斯くして、本実施形態によれば、第1流体吸排機構である低段側ロータリ式圧縮機構2および第2流体吸排機構である高段側スクロール式圧縮機構3の回転部の軸系バランスだけでなく、それぞれの圧縮機構2,3に設けられているブレード25およびオルダムリング36等の往復動部品についてのバランスをも取ることができ、従って、当該往復動部品25,36によるアンバランスモーメントで上記軸系バランスが崩れるのを防止し、確実に振動、騒音の低減を図ることができる。図6のグラフには、上記オルダムリング36の運動方向に対するブレード25の運動方向の位相[deg]と静アンバランス量[gmm]との関係が示されている。このグラフからも、オルダムリング36とブレード25とを互いに180°対向方向に往復動可能に配設することにより、静アンバランス量が最小化されることが明らかである。なお、図6のグラフ中の曲線x,yは、駆動軸7の中心を通るx方向、y方向の静アンバランス量の変化を表す線、曲線Rは、そのトータル線であり、位相が180[deg]の時、静アンバランス量[gmm]がミニマムとなっていることが解る。また、ブレード25およびオルダムリング36等の往復動部品が互いに往復動可能とされる対向方向もしくは同一方向には、その方向の直線上に対して±45°以内の範囲が含まれる。このため、ブレード25およびオルダムリング36が互いに180°対向方向あるいは同一方向0°方向に往復動可能に配設されているものに限定されず、各々の方向に対して±45°以内に配設されておれば、その分力により静アンバランス量あるいは動アンバランス量を十分に小さくすることができ、従って、ブレード25およびオルダムリング36を180°対向方向あるいは同一方向0°方向に配設できない場合であっても、各々の方向に対して±45°以内の範囲に配設することで、当該往復動部品によるアンバランスモーメントを可及的に小さくし、振動、騒音を低減することができる。さらに、本実施形態では、互いに対向方向に往復動可能とされている低段側ロータリ式圧縮機構第1流体吸排機構2のブレード第1往復動部品25と、高段側スクロール式圧縮機構第2流体吸排機構3のオルダムリング第2往復動部品36は、ブレード第1往復動部品25の質量をm1、ストロークをl1、オルダムリング第2往復動部品36の質量をm2、ストロークをl2としたとき、m1×l1≒m2×l2とされている。このため、ブレード第1往復動部品25およびオルダムリング第2往復動部品36によるアンバランスモーメントを略相殺し、動バランスを取ることができ、従って、各圧縮機構の往復動部品25,36によるアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、確実に振動、騒音を低減することができる。また、上記において、ブレード第1往復動部品25およびオルダムリング第2往復動部品36の質量m1、m2が、m1>m2のとき、それぞれのストロークl1、l2が、l1<l2とされ、その質量m1、m2が、m1<m2のとき、そのストロークl1、l2が、l1>l2とされているため、ブレード第1往復動部品25およびオルダムリング第2往復動部品36の質量m1、m2およびストロークl1、l2は、必ずしも同一である必要はなく、質量m1、m2およびストロークl1、l2をそれぞれ適宜適正な値に設定することができる。従って、圧縮機構流体吸排機構の機構が異なり、各々の往復動部品が互いに異なる質量、ストロークを有するものに対しても容易に適用することができる。また、本実施形態では、流体吸排機構の1つが低段側ロータリ式圧縮機構2、流体吸排機構の他の1つが高段側スクロール式圧縮機構3とされ、各々が往復動部品であるブレード25およびオルダムリング36を備え、2段圧縮機1を構成している。そして、その往復動部品であるブレード25とオルダムリング36とを互いに対向方向もしくは同一方向に往復動可能に配設することによって、低段側ロータリ式流体吸排機構2および高段側スクロール式圧縮機構3の往復動部品であるブレード25およびオルダムリング36の静バランスあるいは動バランスを取っている。その結果、構成が異なる2つの流体吸排機構低段側ロータリ式圧縮機構2と高段側スクロール式圧縮機構3の往復動部品25,36によるアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、振動、騒音を低減することができる。なお、ブレード25とオルダムリング36とを比較すると、部品の大きさとしては、オルダムリング36の方が相当大きく、往復動時のストロークl1、l2は、ブレード25の方が若干大きく、それぞれ異なるものの、材質を変えて質量m1、m2を異にすることによって、静バランスあるいは動バランスを十分バランスさせ、振動、騒音を低減することができる。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態について、図4,図5および図7を用いて説明する。本実施形態は、上記した第1実施形態に対して、低段側ロータリ式圧縮機構が2気筒ロータリ式圧縮機構2Aとされている点が異なる。その他の点については、第1実施形態と同様であるので説明は省略する。本実施形態では、低段側ロータリ式圧縮機構が、ロータリ式圧縮機構の容量やトルク変動等に対応するため、2気筒ロータリ式圧縮機構2Aとされ、駆動軸7の下端部に対して偏心部7Aが上下2箇所に設けられ、これに対応してシリンダ本体21内にシリンダ室20が2個形成され、各シリンダ室20内にそれぞれロータ24が駆動軸7の偏心部7Aにより回動可能に設けられた構成とされている。この2気筒ロータリ式圧縮機構2Aにおいては、図4に示されるように、各シリンダ室20に対応して上下に2枚のブレード25A,25Bが半径方向に往復動可能に配設されている。そして、この上下2枚のブレード25A,25Bおよび上下2箇所の偏心部7Aは、互いに180°対向方向に配設され、2気筒ロータリ式圧縮機構2A内において、それぞれ回転部および往復動部品であるブレード25A,25B同士の静バランスが取られるように構成されている。ここで、一方の流体吸排機構である低段側ロータリ式圧縮機構を2気筒ロータリ式圧縮機構2Aとし、この2気筒ロータリ式圧縮機構2A内において、それぞれ回転部および往復動部品であるブレード25A,25B同士の静バランスを取るようにした場合、他方の流体吸排機構である高段側スクロール式圧縮機構3のオルダムリング36の静バランスが残ってしまう。そこで、図4に示されるように、オルダムリング36と2気筒ロータリ式圧縮機構2Aの下側のブレード25B、すなわち高段側スクロール式圧縮機構3から遠い側のブレード25Bとの往復動方向を同一方向に位相を合わせて配設し、上側のブレード25Aをオルダムリング36と対向方向に往復動可能に配設した構成としている。つまり、一方の流体吸排機構を2気筒ロータリ式圧縮機構2Aとした場合、高段側スクロール式圧縮機構3のオルダムリング36に対して、図5に示されるように、2気筒ロータリ式圧縮機構2Aの上側のブレード25A、すなわち高段側スクロール式圧縮機構3に近い側のブレード25Aの往復動方向を同一方向に位相を合わせて配設した構成とする場合と、図4に示されるように、上側のブレード25A、すなわち高段側スクロール式圧縮機構3に近い側のブレード25Aの往復動方向を対向方向として配設した構成とする場合とが考えられるが、本実施形態においては、後者の構成を採用している。斯くして、一方の流体吸排機構を2気筒ロータリ式圧縮機構2Aとした場合でも、その往復動部品である上下2枚のブレード25A,25Bを互いに対向方向に往復動可能に配設することによって、2気筒ロータリ式圧縮機構2A内での静バランスを取ることができる。そして、この場合、高段側スクロール式圧縮機構3側の往復動部品であるオルダムリング36による静アンバランスが残るが、このオルダムリング36と高段側スクロール式圧縮機構3から遠い側のブレード25Bの往復動方向の位相を合わせることにより、駆動軸7の軸方向中心に作用する往復動部品によるアンバランスモーメントを相殺し、動アンバランス量を最小化することができる。これによって、往復動部品による動アンバランス量を減少し、軸系バランスを確保することができる。図7のグラフには、オルダムリング36の運動方向に対する2枚のブレード25A,25Bの運動方向の位相[deg]と動アンバランス量[gmm2]との関係が図示されている。このグラフからも、オルダムリング36と上側ブレード25Aとを互いに180°対向方向オルダムリング36と下側ブレード25Bとが同位相方向に往復動可能に配設することにより、動アンバランス量が最小化されることが明らかである。なお、図7のグラフ中の曲線x,yは、駆動軸7の中心を通るx方向、y方向の動アンバランス量の変化を表す線、曲線Rは、そのトータル線であり、位相が180[deg]の時、動アンバランス量[gmm2]がミニマムとなっていることが解る。また、本実施形態においては、2気筒ロータリ式圧縮機構2A内の高段側スクロール式圧縮機構3に近い上側のブレード25Aを、高段側スクロール式圧縮機構3から遠い下側のブレード25Bよりも質量を重くするか、もしくはストロークを長くした構成とすることができる。この構成により、2気筒ロータリ式圧縮機構2A内において上下2枚のブレード25A,25B間の静バランスが取れず、静アンバランスが残ったとしても、それを高段側スクロール式圧縮機構3側のオルダムリング36による静バランスと対向させることで、動アンバランス量を最小化することができる。従って、これによっても、往復動部品の動アンバランス量を可及的に小さくし、軸系バランスを確保することができる。なお、本発明は、上記実施形態にかかる発明に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において、適宜変形が可能である。例えば、上記実施形態では、各流体吸排機構を圧縮機構とした2段圧縮機1に適用した例について説明したが、圧縮機構以外にも膨張機構、ポンプ機構、あるいはそれらの組み合せ構成とし、駆動軸7の両端位置に設けられる流体吸排機構を圧縮機構同士、膨張機構同士、ポンプ機構同士、あるいは圧縮機構と膨張機構、ポンプ機構と膨張機構の組み合せ等々とすることにより、様々な構成の流体機械を提供することができ、各々の流体吸排機構における往復動部品の静バランスあるいは動バランスを取ることで、そのアンバランスモーメントで軸系バランスが崩れるのを防止し、振動、騒音を低減することができる。"