"受電装置が設置される給電面と、この給電面に沿って装置内部に設けられる1次コイルと、前記1次コイルに対応して設けられる磁性体コアと、を備え、前記1次コイルに交流電流が供給されることで発生する磁束を介した電磁誘導によって前記受電装置に非接触で給電する非接触給電装置において、前記磁性体コアにおいて、他の磁性体コアと隣接していない部分に磁性体で構成される補助部材を設けたことを特徴とする非接触給電装置。請求項1に記載の非接触給電装置において、前記補助部材及び前記磁性体コアは同一面上に設置され、前記補助部材における前記1次コイルの軸方向に沿う厚みは、前記磁性体コアにおける前記軸方向の厚みより大きく形成されることを特徴とする非接触給電装置。請求項1又は2に記載の非接触給電装置において、少なくとも1つの側面が前記補助部材と隣り合う第1の磁性体コアと、全ての側面が前記他の磁性体コアと隣り合う第2の磁性体コアと、を有し、前記補助部材における前記1次コイルの軸方向に直交する方向の幅は、前記第1の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスの関数であって、前記第1の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスが前記第2の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスと同等となるように前記直交する方向の幅を設定することを特徴とする非接触給電装置。請求項1~3の何れか一項に記載の非接触給電装置において、少なくとも1つの側面が前記補助部材と隣り合う第1の磁性体コアと、全ての側面が他の磁性体コアと隣り合う第2の磁性体コアと、を有し、前記補助部材の透磁率、並びに前記第1及び第2の磁性体コアの透磁率を異なる値とすることで、前記第1の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスが前記第2の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスと同等となるように設定することを特徴とする非接触給電装置。請求項1に記載の非接触給電装置において、前記補助部材は、前記磁性体コアと同一の形状でなることを特徴とする非接触給電装置。請求項1~4の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記磁性体コアは正方板状に形成されるとともに、互いに隣接するように複数設けられ、前記補助部材は、それぞれ同一の短辺及びそれぞれ異なる長辺を有する長方板状に形成される第1の補助部材及び第2の補助部材から構成され、前記第1の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの正方形の1辺と同じ長さに形成され、前記第2の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの正方形の1辺の長さに、前記短辺の長さを加えた長さに形成され、前記第1及び第2の補助部材を組み合わせることで、前記複数の磁性体コアの外周を囲むことを特徴とする非接触給電装置。請求項1~4の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記磁性体コアは長方板状に形成されるとともに、互いに隣接するように複数設けられ、前記補助部材は、それぞれ同一の短辺及びそれぞれ異なる長辺を有する長方板状に形成される第1~第4の補助部材から構成され、前記第1の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの長辺と同じ長さに形成され、前記第2の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの短辺と同じ長さに形成され、前記第3の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの長辺の長さに、前記短辺の長さを加えた長さに形成され、前記第4の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの短辺の長さに、前記短辺の長さを加えた長さに形成され、前記第1~第4の補助部材を組み合わせることで、前記複数の磁性体コアの外周を囲むことを特徴とする非接触給電装置。請求項1~7の何れか一項に記載の非接触給電装置において、前記補助部材及び前記磁性体コアには、それらを隣接した状態で連結する連結部材が設けられることを特徴とする非接触給電装置。請求項8に記載の非接触給電装置において、前記連結部材は磁気シールド材から構成されることを特徴とする非接触給電装置。請求項2に記載の非接触給電装置において、前記1次コイルは、前記磁性体コアの上面に位置していて、前記補助部材における厚みは、前記磁性体の厚みと、前記1次コイルにおけるその軸方向の厚みとを足し合わせた厚み以下に設定されることを特徴とする非接触給電装置。ところで、上記特許文献1に記載の非接触給電システムにおいては、選択された1次コイルの位置に応じて隣り合う1次コイルの数が異なる。例えば、周囲が他の1次コイルに囲まれた中央の1次コイルが選択された場合には、隣り合う1次コイルは8個となる。また、選択された1次コイルが角部に位置する場合には、隣り合う1次コイルは3個となる。ここで、選択された1次コイルからの磁束は、その1次コイルの磁性体のみならず、隣り合う1次コイルの磁性体も磁路となって通過する。このため、隣り合う1次コイルが存在しない方向への磁束は空中に放散される。よって、上記角部の1次コイルからの磁束量は、上記中央の1次コイルからの磁束量より小さくなる。ここで、磁束ΦWb=インダクタンスL×電流Iとなるため、磁束に応じて1次コイルのインダクタンスが決まる。従って、選択された1次コイルによって、インダクタンスが異なることとなって、結果的に2次コイルの出力受電電力が不安定となるおそれがあった。ここで、1次コイルにおける共振コンデンサの容量の調整を通じて、1次コイル毎の上記インダクタンスの変化を補完して受電電力の安定化を図ることも可能である。しかし、この場合には1次コイルの位置に応じて共振コンデンサの容量を設定する必要があり、手間がかかる。また、この構成においては、各1次コイルを配列する際にも、その設置位置に制約が生じるためその組み立てが面倒となる。この発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、受電電力を容易に安定させることができる非接触給電装置を提供することにある。上記課題を解決するために、受電装置が設置される給電面と、この給電面に沿って装置内部に設けられる1次コイルと、前記1次コイルに対応して設けられる磁性体コアと、を備え、前記1次コイルに交流電流が供給されることで発生する磁束を介した電磁誘導によって前記受電装置に非接触で給電する非接触給電装置において、前記磁性体コアにおいて、他の磁性体コアと隣接していない部分に磁性体で構成される補助部材を設けたことを特徴とする。また、上記構成において、前記補助部材及び前記磁性体コアは同一面上に設置され、前記補助部材における前記1次コイルの軸方向に沿う厚みは、前記磁性体コアにおける前記軸方向の厚みより大きく形成されることが好ましい。また、上記構成において、少なくとも1つの側面が前記補助部材と隣り合う第1の磁性体コアと、全ての側面が前記他の磁性体コアと隣り合う第2の磁性体コアと、を有し、前記補助部材における前記1次コイルの軸方向に直交する方向の幅は、前記第1の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスの関数であって、前記第1の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスが前記第2の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスと同等となるように前記直交する方向の幅を設定することが好ましい。また、上記構成において、少なくとも1つの側面が前記補助部材と隣り合う第1の磁性体コアと、全ての側面が他の磁性体コアと隣り合う第2の磁性体コアと、を有し、前記補助部材の透磁率、並びに前記第1及び第2の磁性体コアの透磁率を異なる値とすることで、前記第1の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスが前記第2の磁性体コアに対応する前記1次コイルのインダクタンスと同等となるように設定することが好ましい。また、上記構成において、前記補助部材は、前記磁性体コアと同一の形状でなることが好ましい。また、上記構成において、前記磁性体コアは正方板状に形成されるとともに、互いに隣接するように複数設けられ、前記補助部材は、それぞれ同一の短辺及びそれぞれ異なる長辺を有する長方板状に形成される第1の補助部材及び第2の補助部材から構成され、前記第1の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの正方形の1辺と同じ長さに形成され、前記第2の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの正方形の1辺の長さに、前記短辺の長さを加えた長さに形成され、前記第1及び第2の補助部材を組み合わせることで、前記複数の磁性体コアの外周を囲むことが好ましい。また、上記構成において、前記磁性体コアは長方板状に形成されるとともに、互いに隣接するように複数設けられ、前記補助部材は、それぞれ同一の短辺及びそれぞれ異なる長辺を有する長方板状に形成される第1~第4の補助部材から構成され、前記第1の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの長辺と同じ長さに形成され、前記第2の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの短辺と同じ長さに形成され、前記第3の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの長辺の長さに、前記短辺の長さを加えた長さに形成され、前記第4の補助部材は、その長辺が前記磁性体コアの短辺の長さに、前記短辺の長さを加えた長さに形成され、前記第1~第4の補助部材を組み合わせることで、前記複数の磁性体コアの外周を囲むことが好ましい。また、上記構成において、前記補助部材及び前記磁性体コアには、それらを隣接した状態で連結する連結部材が設けられることが好ましい。また、上記構成において、前記連結部材は磁気シールド材から構成されることが好ましい。また、上記構成において、前記1次コイルは、前記磁性体コアの上面に位置していて、前記補助部材における厚みは、前記磁性体の厚みと、前記1次コイルにおけるその軸方向の厚みとを足し合わせた厚み以下に設定されることが好ましい。本発明によれば、非接触給電装置において、受電電力を容易に安定させることができる。第1の実施形態以下、本発明の非接触給電装置を非接触給電システムに具体化した第1の実施形態を図1~図5を参照しつつ説明する。図1に示すように、非接触給電システムは、給電装置10と、受電装置30とを備える。本例では、受電装置30は、電気機器40に接続されている。以下、給電装置10及び受電装置30の具体的構成について説明する。給電装置まず、給電装置10の電気的構成について説明する。図1に示すように、給電装置10は、単一の共通ユニット11と、この共通ユニット11にそれぞれ接続される複数の給電ユニット15a~15iと、を備える。共通ユニット11は、電源回路13と、共通制御回路12と、を備える。電源回路13は、外部電源からの交流電力を適切な直流電圧に変換し、それを動作電力として各給電ユニット15a~15i及び共通ユニット11に供給する。共通制御回路12は、マイクロコンピュータで構成されるとともに、各給電ユニット15a~15iへの指令信号を通じて給電装置10を統括制御する。給電ユニット15aは、励磁駆動回路16と、1次コイルユニットU1aとを備える。1次コイルユニットU1aは、1次コイルL1aと、コア20aとを有する。これと同様に、他の給電ユニット15b~15iは、それぞれ1次コイルL1b~L1i及びコア20b~20iを有する1次コイルユニットU1b~U1iを備える。また、1次コイルL1a~L1iには、1次コイルL1a~L1iを共振させるための共振コンデンサCが直列接続されている。この共振コンデンサCの容量は同一値に設定されている。共通制御回路12は、給電を要求する旨の指令信号を何れかの励磁駆動回路16に出力する。励磁駆動回路16は、この指令信号を受けると、高周波電流を生成し、その生成した電流を自身に接続される1次コイルL1a~L1iに供給する。これにより、1次コイルL1a~L1iは励磁される。次に、給電装置10の機械的構成について説明する。図2に示すように、給電装置10は、平板状の筐体2を有している。筐体2の上面には、受電装置30が設置される給電面6が形成される。筐体2の内部には、給電面6の全域に亘って計9個の1次コイルユニットU1a~U1iが設けられている。本例では、1次コイルユニットU1a~U1iは、給電面6において3行×3列のマトリックス状に配置されている。図3に示すように、1次コイルユニットU1a~U1iは、正方板状のコア20a~20iの上面に1次コイルL1a~L1iが配置されてなる。1次コイルL1a~L1iは四角形に形成されている。コア20a~20iは、筐体2の底面に設置されている。そして、1次コイルL1a~L1iは、給電面6の下面に対向している。また、図4に示すように、3行×3列に配置されるコア20a~20iの周囲は、2種類の第1及び第2の補助部材41,42が組み合わされることで形成される四角の外枠45にて囲まれている。外枠45の内周は1つの正方形でなるコア群の外周に接している。両補助部材41,42は磁性体材料で、かつ長方板状に形成されている。本例では、両補助部材41,42と、コア20a~20iとの透磁率は同一である。また、図3に示すように、両補助部材41,42は、コア20a~20iと同様に筐体2の底面に設置されている。両補助部材41,42の厚さ及び短辺の長さはそれぞれ同一である。この両補助部材41,42の厚さは、コア20a~20iの厚さと同一である。そして、図4に示すように、第1の補助部材41の長辺Aは、第2の補助部材42の長辺Bより短い。具体的には、長辺Aはコア20a~20iの正方形の1辺と同じ長さであって、長辺Bは長辺Aに何れかの補助部材41,42の短辺を加えた長さである。本例では、外枠45における図4の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ上下方向に沿った第1の補助部材41と、その両側に位置する第2の補助部材42との端面が連結されてなる。また、外枠45における図4の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ左右方向に沿った3つの第1の補助部材41の端面が連結されてなる。3つの第1の補助部材41は、コアに対して外側に突出する第2の補助部材42の端部間に位置している。本構成においては、1次コイルユニットU1a~U1i毎に、そのコア20a~20iが接するコアの数が異なる。例えば、中央のコア20eにおいては、その全ての4側面が、それぞれ他のコア20b,20d,20f,20hと接している。また、中央のコア20eの上下左右方向に位置するコア20b,20d,20h,20fは、3つの側面が他のコアに接している。そして、他のコアと接していない残りの側面は第1の補助部材41と接している。また、3行×3列の角部に位置するコア20a,20c,20g,20iは、内側の2つの側面が他のコアと接している。そして、他のコアと接していない残りの2つの側面は、各補助部材41,42と接している。この2種類の補助部材41,42を用意することで、1次コイルユニットの数及び配置態様に関わらず、その周囲を補助部材41,42の組み合わせで囲むことが可能となる。図5a~fには、それぞれ1次コイルユニットの数及び配置態様が異なる構成が示されている。なお、1次コイルユニットU1a~U1iの数に応じて、図1に示される給電ユニット15a~15iの数が決まる。具体的には、図5aに示すように、単一の1次コイルユニットU1aからなる配置パターンの場合には、そのコア20aを4つの第2の補助部材42にて囲むことができる。詳しくは、上辺の第2の補助部材42における左端面はコア20aの左側面と同一面を形成するように位置し、下辺の第2の補助部材42における右端面はコア20aの右側面と同一面を形成するように位置する。また、右辺の第2の補助部材42における上端面はコア20aの上側面と同一面を形成するように位置し、左辺の第2の補助部材42における下端面はコア20aの下側面と同一面を形成するように位置する。また、図5bに示すように、図中の左右方向に並ぶ2つの1次コイルユニットU1a,U1bからなる配置パターンの場合には、そのコア20a,20bを四角の外枠46にて囲むことができる。この外枠46における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第2の補助部材42の端面が連結されてなる。また、この外枠46における図中の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ単一の第1の補助部材41からなる。この第1の補助部材41は、コアに対して外側に突出する第2の補助部材42の端部間に位置している。また、図5cに示すように、図中の左右方向に並ぶ3つの1次コイルユニットU1a~U1cからなる配置パターンの場合には、そのコア20a~20cを四角の外枠47にて囲むことができる。この外枠47における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第1の補助部材41と、単一の第2の補助部材42との端面が連結されてなる。また、この外枠47における図中の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ単一の第2の補助部材42からなる。左辺の第2の補助部材42における下端面はコア20aの下側面と同一面を形成するように位置し、右辺の第2の補助部材42における上端面はコア20cの上側面と同一面を形成するように位置する。また、図5dに示すように、2行×2列に配置される計4つの1次コイルユニットU1a~U1dからなる配置パターンの場合には、そのコア20a~20dを四角の外枠48にて囲むことができる。この外枠48における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第2の補助部材42の端面が連結されてなる。また、この外枠48における図中の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第1の補助部材41の端面が連結されてなる。2つの第1の補助部材41は、コアに対して外側に突出する第2の補助部材42の端部間に位置する。また、図5eに示すように、図5dにおけるコイルユニットU1dを、コイルユニットU1bの右側に設置したL字状の配置パターンの場合は、そのコア20a~20dをL字状の外枠49にて囲むことができる。この外枠49における左右方向に延びる上辺は、コア20a,20b,20dの上側面に接する3つの第1の補助部材41の端面が連結されてなる。そして、上下方向に延びる左辺は、2つの第2の補助部材42の端面が連結されてなる。両第2の補助部材42は、それぞれコア20a,20cに対して上記短辺の長さだけ外側に突出している。コア20dの右側面及び下側面に接する位置にはそれぞれ第2の補助部材42が設けられている。コア20dの右側面に接する第2の補助部材42の下端面はコア20dの下側面と同一面を形成するように位置し、コア20dの下側面に接する第2の補助部材42の左端面はコア20dの左側面と同一面を形成するように位置する。また、コア20bの下側面に接する位置には第1の補助部材41が設けられる。この第1の補助部材41の左端面はコア20cの右側面に接している。さらに、コア20cの右側面及び下側面に接する位置にはそれぞれ第1の補助部材41が設けられている。コア20cの下側面に接する位置の第1の補助部材41は、コア20cの左側面に接する第2の補助部材42の端部と、コア20cの右側面に接する第1の補助部材41の端部との間に位置する。また、図5fに示すように、2行×3列に配置される計6つの1次コイルユニットU1a~U1fからなる配置パターンの場合には、そのコア20a~20fを四角の外枠50にて囲むことができる。この外枠50における図中の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第2の補助部材42の端面が連結されてなる。また、この外枠50における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ3つの第1の補助部材41の端面が連結されてなる。これら第1の補助部材41は、コアに対して外側に突出する第2の補助部材42の端部間に位置する。なお、上記図5a~fにおける1次コイルユニットの配置パターン及び補助部材41,42の組み合わせは一例であって、その他の1次コイルユニットの配置パターン及び補助部材41,42の組み合わせも可能である。受電装置図1に示すように、受電装置30は、整流回路31と、2次コイルユニットU2と、DC/DCコンバータ35とを備える。2次コイルユニットU2は、2次コイルL2及びコア36から構成される。2次コイルL2は、1次コイルL1a~L1iからの磁束の変化に基づき交流電流を誘起する。整流回路31は、2次コイルL2に誘起される交流電力を整流する。DC/DCコンバータ35は、整流回路31からの直流電圧を電気機器40の動作に適切な値に変換する。この直流電圧は、例えば電気機器40の動作電力又は充電電力として利用される。以下、図4の3行×3列の配置パターンにおいて、1次コイルが励磁されたときの作用について代表して説明する。図3に示すように、中央の1次コイルL1eが励磁されたとき、その1次コイルL1eからの磁束は、自身のコア20eのみならず、そのコア20eに隣り合うコア20b,20d,20f,20hも通過する。このため、上記背景技術で説明したように、1次コイルL1eからの磁束量、ひいては1次コイルL1eのインダクタンスが低減しにくい。また、1次コイルL1fが励磁されたとき、その1次コイルL1fからの磁束は、自身のコア20fのみならず、そのコア20fに隣り合うコア20e,20c,20i並びにコア20fに隣接する第1の補助部材41を通過する。このように、コア20fにおいて、隣り合うコアが存在しない側面に第1の補助部材41を設けることで、上記中央の1次コイルL1eを励磁させたときと同等のインダクタンスを実現することができる。また、その他の1次コイルL1a~L1d,L1g~L1iを励磁させた場合に関しても、隣り合う補助部材41,42を通じて、上記中央の1次コイルL1eを励磁させたときと同等のインダクタンスを実現することができる。よって、補助部材41,42を設けるだけで、1次コイル毎のインダクタンスの差を低減することにより、受電電力を容易に安定させることができる。なお、図5a~fの配置パターンにおいても、これと同様の作用効果を奏する。以上、説明した実施形態によれば、以下の効果を奏することができる。1図4に示される中央のコア20eを除くコア20a~20d,20f~20iにおいて、他のコアと隣接していない側面には、磁性体でなる補助部材41,42が設けられる。そのコア20a~20d,20f~20iに対応する1次コイルL1a~L1d,L1f~L1iからの磁束は、補助部材41,42を磁路とするため上記背景技術の構成のように空中で拡散することが抑制される。この結果、その1次コイルの磁束、ひいてはインダクタンスの低下を抑制することができる。従って、1次コイルL1a~L1d,L1f~L1iにおいても、4側面がコア20b,20d,20f,20hに囲まれている中央のコア20eに対応する1次コイルL1eと同等のインダクタンスを実現することができる。よって、補助部材41,42を設けるだけで、受電装置30の出力受電電力を容易に安定させることができる。また、各1次コイルL1a~L1iのインダクタンスを一定とすることで、1次コイルL1a~L1iの位置に合わせて、上記背景技術で説明した給電回路の調整例えば、共振コンデンサCの容量の調整が不要となる。よって、給電装置10の設計工数を低減することができる。さらに、各1次コイルユニットU1a~U1iは上記共振コンデンサCの容量を含め同一のものを使用できる。よって、1次コイルユニットU1a~U1iを配列する際にも、その設置位置に制約が生じない。このため、1次コイルユニットU1a~U1iの組み立てが容易となる。2第1の補助部材41は、その長辺がコア20a~20iの正方形の1辺と同じ長さに形成され、第2の補助部材42は、その長辺がコア20a~20iの正方形の1辺の長さに、自身の短辺の長さを加えた長さに形成される。図5a~fに示すように、様々な配置パターンにて1次コイルユニットが並べられた場合であっても、この2種類の補助部材41,42にて、コアの外周を囲むことができる。このように補助部材41,42の種類を最小限とすることでその製造コストを低減することができる。また、補助部材41,42の種類を少なくすることで組み立てが容易となる。第2の実施形態以下、本発明にかかる非接触給電装置を非接触給電システムに具体化した第2の実施形態について、図6を参照しつつ説明する。この実施形態の非接触給電システムは、補助部材の厚さがコアの厚さより大きく形成されている点が上記第1の実施形態と異なっている。その他の点は、第1の実施形態の非接触給電システムと同様の構成を備えている。図6に示すように、第2の補助部材42の厚さD1次コイルの軸方向の大きさは、コア20a~20iの厚さC1に対して大きく形成されている。また、第2の補助部材42の厚さDは、コア20a~20iの厚さC1と1次コイルL1a~L1iの厚さC2とを足し合わせた厚さ以下に設定されている。第1の補助部材41も同様の厚さDで形成されている。本構成において、1次コイルL1aが励磁されると、1次コイルL1aはその軸を通る磁束を発生させる。第2の補助部材42はコア20aからの磁束を上方に導く。換言すると、このような磁路を形成するために第2の補助部材42の厚さDをコア20aの厚さC1より大きく設定している。これにより、図中の破線の矢印で示すように、磁束が外側に漏れることが抑制される。その他のコア20b~20d,20f~20iについても同様に、隣接する補助部材41,42によって磁路が形成される。なお、本構成は第1の実施形態における図5a~fの配置パターンに適用することで同様の作用効果が得られる。以上、説明した実施形態によれば、特に以下の効果を奏することができる。3補助部材41,42の厚さDは、コア20a~20iの厚さC1より大きく形成されている。従って、補助部材41,42はコア20a~20iからの磁束を上方に導くような磁路を形成する。このため、磁束が外側に漏れることが抑制される。これにより、4側面がコア20b,20d,20f,20hに囲まれている中央のコア20eに対応する1次コイルL1eと、補助部材41,42に隣接するコア20a~20d,20f~20iに対応する1次コイルL1a~L1d,L1f~L1iとのインダクタンスの差を低減すること、ひいては受電装置30の受電電力を安定させることができる。4補助部材41,42の厚さDは、コア20a~20iの厚さC1と1次コイルL1a~L1iの厚さC2とを足し合わせた厚さ以下に設定されている。ここで、補助部材41,42及びコア20a~20iは、筐体2の底面である同一面上に設置されている。このため、補助部材41,42の高さは、1次コイルL1a~L1iの高さ以下となる。これにより、補助部材41,42によって、1次コイルL1a~L1iと給電面6との距離が大きくなること、ひいては、1次コイルL1a~L1iと2次コイルL2との距離が大きくなることが抑制される。このため、給電効率の低下が抑制される。また、給電装置10の高さ方向図6の上下方向のサイズをコンパクトにすることができる。第3の実施形態以下、本発明にかかる非接触給電装置を非接触給電システムに具体化した第3の実施形態について、図7を参照しつつ説明する。この実施形態の非接触給電システムは、補助部材の幅がコアの厚さと同一である点が上記第1の実施形態と異なっている。その他の点は、第1の実施形態の非接触給電システムと同様の構成を備えている。図7に示すように、第2の補助部材42の幅E1次コイルの軸方向に対して直交する方向の大きさは、コア20a~20iの厚さC1と同一の大きさに形成されている。また、第2の補助部材42の上面が1次コイルL1aにおける上面と同一面を形成するように設定されている。第1の補助部材41の幅E及び厚さは上記第2の補助部材42と同様である。なお、本構成は第1の実施形態における図5a~fの配置パターンに適用することで同様の作用効果が得られる。以上、説明した実施形態によれば、特に以下の効果を奏することができる。5例えば1次コイルL1aが励磁されると、1次コイルL1aからの磁束はコア20aを通じて第2の補助部材42を通過する。補助部材41,42の幅Eは、コア20a~20iの厚さC1と同一の大きさに形成されている。よって、コア20aを通過する磁束量と、第2の補助部材42とを通過する磁束量とを同等とすることができる。これにより、励磁される1次コイルに対応するコア20a~20iに隣接するのが、コア20a~20i及び補助部材41,42の何れであっても磁束量としては同等となる。これにより、4側面がコア20b,20d,20f,20hに囲まれている中央のコア20eに対応する1次コイルL1eと、補助部材41,42に隣接するコア20a~20d,20f~20iに対応する1次コイルL1a~L1d,L1f~L1iとのインダクタンスの差を低減すること、ひいては受電装置30の受電電力を安定させることができる。第4の実施形態以下、本発明にかかる非接触給電装置を非接触給電システムに具体化した第4の実施形態について、図8及び図9を参照しつつ説明する。この実施形態の非接触給電システムは、補助部材がコアと同形状である点が上記第1の実施形態と異なっている。その他の点は、第1の実施形態の非接触給電システムと同様の構成を備えている。図8に示すように、補助部材43は、コア20a~20iと同一の正方板状に形成されている。この補助部材43は、3行×3列に配置されるコア20a~20iの周囲を囲むように計16個設けられている。すなわち、コア20a~20i及び複数の補助部材43で5行×5列となる。図9に示すように、補助部材43の厚さもコア20a~20iと同一に形成されている。以上、説明した実施形態によれば、特に以下の効果を奏することができる。6補助部材43をコア20a~20iと同一形状とすることで、全てのコア20a~20iの周囲が同一形状のコア20a~20i又は補助部材43に囲まれる。よって、各1次コイルL1a~L1iのインダクタンスを同等にできる。7補助部材43とコア20a~20iとは同一物であるため、コアを補助部材43として利用できる。第5の実施形態以下、本発明にかかる非接触給電装置を非接触給電システムに具体化した第5の実施形態について、図10を参照しつつ説明する。この実施形態の非接触給電システムは、コアの形状が長方板状である点が上記第1の実施形態と異なっている。その他の点は、第1の実施形態の非接触給電システムと同様の構成を備えている。図10a~hに示すように、コア21a~21fは長方板状に形成されている。コア21a~21fの周囲は第1~第4の補助部材51~54が組み合わされることで囲まれる。各補助部材51~54は長方板状に形成されるとともに、それぞれ短辺は同一の長さに形成されている。図10bに示すように、第1の補助部材51は、その長辺Gがコア21a~21fにおける長方形の長辺と同じ長さに形成される。図10dに示すように、第2の補助部材52は、その長辺Hがコア21a~21fにおける長方形の短辺と同じ長さに形成されている。図10cに示すように、第3の補助部材53は、その長辺Iがコア21a~21fにおける長方形の長辺に、補助部材51~54の短辺を加えた長さに形成されている。また、第4の補助部材54は、その長辺Jがコア21a~21fにおける長方形の短辺に、補助部材51~54の短辺を加えた長さに形成されている。この4種類の補助部材51~54を製造することで、1次コイルユニットの数及び配置態様に関わらず、その周囲を補助部材51~54で囲むことが可能となる。図10a~hには、それぞれ1次コイルユニットの数及び配置態様が異なる配置パターンが示されている。なお、図10a~hにおいては、コア21a~21fは、その長手辺が図中の左右方向に沿って配置されている。具体的には、図10aに示すように、単一の1次コイルユニットU1aからなる配置パターンの場合には、そのコア21aは、その上下側面に接する一対の第3の補助部材53と、その左右側面に接する一対の第4の補助部材54とに囲まれる。上側の第3の補助部材53における左端面はコア21aの左側面と同一平面上に位置し、下側の第3の補助部材53における右端面はコア21aの右側面と同一平面上に位置する。また、右側の第4の補助部材54における上端面はコア21aの上側面と同一平面上に位置し、左側の第4の補助部材54における下端面はコア21aの下側面と同一平面上に位置する。また、図10bに示すように、図中の上下方向に並ぶ2つの1次コイルユニットU1a,U1bからなる配置パターンの場合には、そのコア21a,21bを四角の外枠56にて囲むことができる。この外枠56における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ第1の補助部材51からなる。また、この外枠56における図中の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第4の補助部材54の端面が連結されてなる。各第1の補助部材51は、コアに対して外側に突出する第4の補助部材54の端部間に位置する。また、図10cに示すように、図中の左右方向に並ぶ2つの1次コイルユニットU1a,U1bからなる配置パターンの場合には、そのコア21a,21bを四角の外枠57にて囲むことができる。この外枠57における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ左側から第1の補助部材51及び第3の補助部材53の端面が連結されてなる。また、この外枠57における図中の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ単一の第4の補助部材54からなる。上側の第3の補助部材53における右端面はコア21bの右側面と同一平面上に位置し、下側の第1の補助部材51における左端面はコア21aの左側面と同一平面上に位置する。また、右側の第4の補助部材54における下端面はコア21bの下側面と同一平面上に位置し、左側の第4の補助部材54における上端面はコア21aの上側面と同一平面上に位置する。また、図10dに示すように、図中の上下方向に並ぶ3つの1次コイルユニットU1a~U1cからなる配置パターンの場合には、そのコア21a~21cを四角の外枠58にて囲むことができる。この外枠58における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ第1の補助部材51からなる。また、この外枠58における図中の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第4の補助部材54と、その第4の補助部材54間に位置する第2の補助部材52との端面が連結されてなる。各第1の補助部材51はコアに対して外側に突出する第4の補助部材54の端部間に位置する。また、図10eに示すように、図中の左右方向に並ぶ3つの1次コイルユニットU1a~U1cからなる配置パターンの場合には、そのコア21a~21cを四角の外枠59にて囲むことができる。この外枠59における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ単一の第3の補助部材53と2つの第1の補助部材51との端面が連結されてなる。詳しくは、上側の辺は、左側から第3の補助部材53及び2つの第1の補助部材51の順で並べられる。また、下側の辺は、左側から2つの第1の補助部材51及び第3の補助部材53の順で並べられる。また、この外枠59における図中の上下方向に延びる2つの辺は単一の第4の補助部材54からなる。右上の第1の補助部材51における右端面はコア21cの右側面と同一平面上に位置し、左下の第1の補助部材51における左端面はコア21aの左側面と同一平面上に位置する。また、右側の第4の補助部材54における下端面はコア21cの下側面と同一平面上に位置し、左側の第4の補助部材54における上端面はコア21aの上側面と同一平面上に位置する。また、図10fに示すように、2行×2列に配置される計4つの1次コイルユニットU1a~U1dからなる配置パターンの場合には、そのコア21a~21dを四角の外枠60にて囲むことができる。この外枠60における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第1の補助部材51の端面が連結されてなる。また、この外枠60における図中の上下方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第4の補助部材54の端面が連結されてなる。両第1の補助部材51はコアに対して外側に突出する第4の補助部材54の端部間に位置する。また、図10gに示すように、3行×2列に配置される計6つの1次コイルユニットU1a~U1fからなる配置パターンの場合には、そのコア21a~21fを四角の外枠61にて囲むことができる。この外枠61における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ2つの第1の補助部材51の端面が連結されてなる。また、この外枠61における図中の上下方向に延びる2つの辺はそれぞれ2つの第4の補助部材54と、その第4の補助部材54間に位置する第2の補助部材52との端面が連結されてなる。両第1の補助部材51はコアに対して外側に突出する第4の補助部材54の端部間に位置する。また、図10hに示すように、2行×3列に配置される計6つの1次コイルユニットU1a~U1fからなる配置パターンの場合には、そのコア21a~21fを四角の外枠62にて囲むことができる。この外枠62における図中の左右方向に延びる2つの辺は、それぞれ3つの第1の補助部材51の端面が連結されてなる。また、この外枠62における図中の上下方向に延びる2つの辺はそれぞれ2つの第4の補助部材54の端面が連結されてなる。3つの第1の補助部材51は、コアに対して外側に突出する第4の補助部材54の端部間に位置する。以上、説明した実施形態によれば、特に以下の効果を奏することができる。8図10a~hに示すように、様々な配置パターンにて長方板状のコアが並べられた場合であっても、4種類の補助部材51~54にてコアの外周を囲むことができる。このように補助部材51~54の種類を必要最小限とすることで製造コストを低減できる。また、補助部材の種類を少なくすることで組み立てが容易となる。第6の実施形態以下、本発明にかかる非接触給電装置を非接触給電システムに具体化した第6の実施形態について、図11及び図12を参照しつつ説明する。この実施形態の非接触給電システムは、補助部材及びコア又はコア同士を連結する連結部材が設けられている点が上記第1の実施形態と異なっている。その他の点は、第1の実施形態の非接触給電システムと同様の構成を備えている。図11aの底面図に示すように、コア20a~20iの下面1次コイルと反対側の面の中央には、コア側連結部材65が設けられる。コア20a~20i及びコア側連結部材65は、例えば接着剤にてコア20a~20iの下面に接着される。コア側連結部材65は磁気を遮断する磁気シールド材からなる。コア側連結部材65は、正方板状でなるベース部66と、このベース部66の各側面に設けられる嵌合部67とを有する。嵌合部67はL字状に形成され、その一端がベース部66の各側面に連結されている。ベース部66の上側面における嵌合部67の他端は、図中の右側に延出している。ベース部66を、その面の中央P1を中心として回転させると、90°毎に各嵌合部67の位置関係は同一となる。また、図11bの底面図に示すように、各補助部材41,42の下面1次コイルと反対側の面には、補助部材側連結部材70が設けられる。補助部材41,42及び補助部材側連結部材70は、例えば接着剤にて接着される。補助部材側連結部材70は、磁気を遮断する磁気シールド材からなる。補助部材側連結部材70は、長方板状のベース部71と、このベース部71の図中の左側面に設けられる嵌合部72と、を有する。ベース部71は、各補助部材41,42の長手辺と同一の長さの長手辺を有し、補助部材41,42の短手辺より短い長さの短手辺を有する。補助部材側連結部材70は、2種類の補助部材41,42に合わせて、長手辺の長さの異なる2種類が用意される。嵌合部72はL字状に形成され、その一端がベース部71の左側面に連結される。そして、嵌合部72における他端は図中の上側に延出している。この嵌合部72は、上記コア側連結部材65の嵌合部67と同一形状である。図12に示すように、コア側連結部材65は、その嵌合部67が他のコア側連結部材65の嵌合部67又は補助部材側連結部材70の嵌合部72に嵌合することで、他のコア側連結部材65又は補助部材側連結部材70に連結する。図12の左上のコア20aに連結するコア側連結部材65に注目する。このコア側連結部材65における上側及び左側の嵌合部67及びベース部66間に嵌合部72の先端が挟持されることで、嵌合部72を通じて補助部材側連結部材70が保持される。反対に、この挟持される嵌合部72は、ベース部71との間で、上記上側及び左側の嵌合部67の先端を挟持することで、嵌合部67を通じてコア側連結部材65を保持する。この両嵌合部67,72が嵌合した状態においては、補助部材41,42とコア20aとが隣接面接触した状態となる。換言すると、嵌合状態で補助部材41,42とコア20aとが隣接するように、コア側連結部材65とコア20aとの位置関係、並びに補助部材側連結部材70と補助部材41,42との位置関係が設定されている。コア20aに連結するコア側連結部材65における下側及び右側の嵌合部67は、そのコア20aに隣接するコア20b,20dに連結するコア側連結部材65の嵌合部67と上記同様に嵌合する。この両嵌合部67,67が嵌合した状態においては、コア20aとコア20b,20cとが隣接面接触した状態となる。換言すると、嵌合状態でコア20aとコア20b,20cとが隣接するように、各コア側連結部材65とコア20a~20cとの位置関係が設定されている。同様に、補助部材側連結部材70及びコア側連結部材65を連結嵌合させていくことで、上記図4及び図5a~fの各コアユニット及び補助部材の配置パターンを構成することができる。図12においては、図5eの配置パターンが代表して示されている。なお、本実施形態は第5の実施形態にも適用できる。この場合、コア21a~21fの形状に合わせてコア側連結部材65のベース部66を形成する。また、補助部材側連結部材は、第1~第4の補助部材51~54の長手辺の長さで形成する。以上、説明した実施形態によれば、特に以下の効果を奏することができる。9補助部材側連結部材70及びコア側連結部材65の嵌合部72,67を互いに嵌合させることで、容易にコア20a~20i及び補助部材41,42の組み立てを行うことができる。10コア側連結部材65及び補助部材側連結部材70は磁気シールド材からなる。よって、図11aの断面図における破線の矢印で示すように、磁束がコア側連結部材65を通過して下側に漏れることが抑制される。また、同様に補助部材側連結部材70によっても磁束が下側に漏れることが抑制される。よって、漏れ磁束による周囲部品共通ユニット11及び励磁駆動回路16等への影響を回避できる。また、漏れ磁束を抑制することで送電効率を向上させることができる。なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することができる。第3の実施形態においては、図7に示すように、補助部材41,42の幅Eは、コア20a~20iの厚さC1と同一に形成されていた。しかし、図13に示すように、補助部材41,42の幅Eを、コア20a~20iの厚さC1より小さく形成してもよい。この場合、例えば、補助部材41,42及びコア20a~20i間で透磁率の異なる磁性体を採用する。詳しくは、補助部材41,42の透磁率を、コア20a~20iの透磁率より大きく設定する。これにより、補助部材41,42のサイズを小さく形成した場合であっても、透磁率を増加させることで、コア20a~20iと同等の磁束を通すことができる。これにより、各1次コイルL1a~L1iのインダクタンスを同等にしつつ補助部材41,42の形状の自由度を向上させることができる。第3の実施形態においては、図7に示すように、補助部材41,42の幅Eは、コア20a~20iの厚さC1と同一に形成されていた。しかし、補助部材41,42の幅Eとコア20a~20iの厚さC1とを異ならせた場合に、コア20a~20iを通過する磁束量と、補助部材41,42を通過する磁束量とが同等、ひいては、各1次コイルのインダクタンスが同等となる場合もある。この場合には、各1次コイルのインダクタンスが同等となるように補助部材41,42の幅Eを設定する。第6の実施形態においては、コア側連結部材65の嵌合部67は、補助部材側連結部材70の嵌合部72のみならず、他のコア側連結部材65の嵌合部67に嵌合可能であった。しかし、コア側連結部材65の嵌合部67は、補助部材側連結部材70の嵌合部72にのみ嵌合可能であってもよい。この場合、図12の左上のコア20aに連結するコア側連結部材65において、下側及び右側の嵌合部67が省略される。第6の実施形態においては、両嵌合部67,72はL字状に形成されていたが、互いに嵌合可能であれば、両嵌合部67,72の形状はこれに限定されない。上記各実施形態においては、コアは正方板状又は長方板状であったが、その他、三角、5角又は6角等の板状であってもよい。この場合にも、コアの辺の長さに合わせて補助部材を形成する。また、コアは円板状であってもよい。この場合には、例えば、コアの円弧に沿って湾曲した補助部材が形成される。また、1次コイルの形状も他の多角形又は円形であってもよい。第4の実施形態においては、正方板状のコア20a~20iと同形状の補助部材43が形成されていた。これを第5の実施形態に適用してもよい。この場合、補助部材43もコア21a~21fと同様の長方板状に形成される。上記各実施形態においては、複数の補助部材を組み合わせてコアの周囲を囲んでいた。しかし、予めコアの配置パターンの外周に合わせて補助部材を外枠状に形成してもよい。この場合には、補助部材は1つで済むとともに、組み立てる際に複数の補助部材を組み合わせる手間がない。第4の実施形態において、図8における角部に位置する補助部材43右上、左上、右下及び左下の計4つの補助部材43を省略してもよい。これら補助部材43は、何れのコア20a~20iとも隣接しないため、磁束に大きな影響はないと考えられる。上記各実施形態においては、補助部材41,42,51~54及びコア20a~20i,21a~21fは筐体2の底面に直接設置されていた。しかし、筐体2の底面に励磁駆動回路16が設けられる場合がある。この場合には、補助部材及びコアは、同一平面を形成する励磁駆動回路16の上面に設置されてもよい。"