"モータに用いられるロータであって、ロータシャフトと、前記ロータシャフトを挿入する貫通孔が形成された円筒状のロータコア部と、を備え、前記ロータシャフト及び前記ロータコア部の一方には、前記ロータの径方向に突出した突出部が形成され、前記ロータシャフト及び前記ロータコア部の他方には、前記貫通孔に前記ロータシャフトを挿入する際に前記突出部を導入する導入口と該導入口から該突出部を該ロータシャフトの軸方向に導く第1経路とを有する導入溝と、該導入溝に連通し該突出部が通過可能な連通口と前記連通口から前記ロータシャフトの軸方向に対して垂直にずれた位置又は前記連通口から前記ロータシャフトの周方向且つ前記導入口側にずれた位置に形成され該突出部を固定する固定部と該連通口から該固定部まで前記突出部を導く第2経路とを有する固定溝と、が形成されている、ロータ。しかし、特許文献1に記載のロータでは、カシメプレートがロータコア部に隣接配置されているため、ロータコア部の放熱性が低下しモータの熱性能が低下するという問題があった。また、ロータシャフトとロータコア部との他にカシメプレートが必要になるため、部品点数が増加しロータの生産コストが増大するという問題があった。そのため、より簡易な構成でロータコア部をロータシャフトに固定することが望まれていた。本発明は、上述した課題に鑑みなされたものであり、ロータにおいて、より簡易な構成でロータコア部をロータシャフトに固定することを主目的とする。本発明のロータは、モータに用いられるロータであって、ロータシャフトと、前記ロータシャフトを挿入する貫通孔が形成された円筒状のロータコア部と、を備え、前記ロータシャフト及び前記ロータコア部の一方には、前記ロータの径方向に突出した突出部が形成され、前記ロータシャフト及び前記ロータコア部の他方には、前記貫通孔に前記ロータシャフトを挿入する際に前記突出部を導入する導入口と該導入口から該突出部を該ロータシャフトの軸方向に導く第1経路とを有する導入溝と、該導入溝に連通し該突出部が通過可能な連通口と前記連通口から前記ロータシャフトの軸方向に対して垂直にずれた位置又は前記連通口から前記ロータシャフトの周方向且つ前記導入口側にずれた位置に形成され該突出部を固定する固定部と該連通口から該固定部まで前記突出部を導く第2経路とを有する固定溝と、が形成されている、ものである。この本発明のロータは、ロータコア部の貫通孔にロータシャフトを挿入する際に、突出部が導入口,第1経路,連通口,及び第2経路をこの順で経由して、突出部を固定部に導くことができる。そして、固定部は前記連通口から前記ロータシャフトの軸方向に垂直にずれた位置又は前記連通口から前記ロータシャフトの周方向且つ前記導入口側にずれた位置に存在するから、そのように固定部が位置しないものに比して固定部に導かれた突出部が連通口側に戻るのをより抑制できる。そのため、突出部を固定部で固定してロータコア部をロータシャフトに固定することができる。これにより、導入溝,固定溝及び突出部を設けるという、より簡易な構成でロータコア部をロータシャフトに固定することができる。この本発明のロータにおいて、前記固定溝は、前記固定部が前記連通口から前記ロータシャフトの周方向且つ前記導入口側にずれた位置に形成されているものとしてもよい。こうすれば、固定部が前記連通口から前記ロータシャフトの軸方向に垂直にずれた位置にあるものに比して、突出部が連通口側に戻るのをより抑制できる。そのため、ロータコア部をロータシャフトにより確実に固定することができる。この本発明のロータにおいて、前記固定溝は、前記連通口から前記固定部まで一直線状に形成されているものとしてもよい。こうすれば、固定溝をより形成しやすい形状とすることができる。この本発明のロータにおいて、前記突出部は、前記固定部に固定される際に前記固定部の側面と平行になり且つ該側面と当接するように形成された当接面を有しているものとしてもよい。こうすれば、当接面が固定部の側面と平行であり且つ固定部の側面と接していることにより、突出部が固定部から連通口側に戻るのをより抑制できる。この本発明のロータにおいて、前記固定溝は、前記固定部が前記連通口から前記ロータシャフトの周方向且つ前記導入口側にずれた位置に形成され、且つ前記ロータシャフトの軸方向に対して傾斜した角度で前記連通口から前記固定部まで一直線状に形成されており、前記突出部は、前記固定部に固定される際に前記当接面が前記固定部の側面と同じ傾斜角となるように形成されているものとしてもよい。こうすれば、固定溝が一直線状であっても当接面が固定部の側面と接しているため突出部が固定部から連通口側に戻るのをより抑制できる。この本発明のロータにおいて、前記固定溝は、前記第2経路が前記連通口から前記ロータの主たる回転方向と逆方向に向かって形成されているものとしてもよい。こうすれば、ロータが主たる回転方向に回転することによって、突出部には連通口側と逆方向に力が加わる。そのため、ロータが主たる回転方向に回転する際に突出部が固定部から連通口側に戻るのをより抑制できる。なお、ロータの主たる回転方向とは、モータ内でロータが回転する方向のうち、より回転する頻度の高い方向を意味する。また、ロータが一方向にのみ回転する場合には、ロータの主たる回転方向はその回転方向を意味する。この本発明のロータにおいて、前記ロータコア部は、鋼板を積層した積層鋼板により形成され前記ロータシャフトを挿入する貫通孔が形成された円筒状のロータコアを有しており、前記ロータコアは、該ロータコアのスプリングバックによる押圧力により前記突出部を固定部に固定すると共に、該押圧力の反力により前記ロータシャフトに固定されるものとしてもよい。こうすれば、ロータコア部をロータシャフトにより確実に固定することができる。この場合において、前記ロータコア部は、前記ロータシャフトを挿入する貫通孔が形成され、前記突出部が形成されるか又は前記導入溝と前記固定溝とが形成された円環状のエンドプレートを有しており、前記ロータコアは、前記スプリングバックによる押圧力により前記エンドプレートを押圧することで前記突出部を固定部に固定し、前記エンドプレートは、前記押圧力の反力により前記ロータコアを前記ロータシャフトに固定する、ものとしてもよい。こうすれば、エンドプレートによってロータコア部をロータシャフトにより確実に固定することができる。この本発明のロータにおいて、前記ロータコア部には、前記突出部が形成され、前記ロータシャフトには、前記導入溝及び前記固定溝が形成されているものとしてもよい。こうすれば、ロータコア部に導入溝及び固定溝を形成しロータシャフトに突出部を形成する場合に比して、突出部,導入溝,固定溝をより形成しやすい。本発明のモータは、上述したいずれかの本発明のロータを備えたものである。この本発明のモータは、上述したいずれかの本発明のロータを備えているため、上述したいずれかのロータの効果、例えば、導入溝,固定溝,及び突出部を設けるという、より簡易な構成でロータコア部をロータシャフトに固定することができるという効果などが得られる。次に、本発明を実施するための形態を実施例を用いて説明する。図1は、本発明の一実施例としてのモータのロータ10の構成の概略を示す構成図であり、図1aはロータ10の側面図,図1bは図1aの左端面図,図1cは図1aの右端面図である。図2は、図1bのA-A断面図である。図3は、図1bのB視図である。図4は、図1bのC視図である。モータは、永久磁石同期電動機PMモータとして構成され、三相コイルが巻回された図示しないステータと、永久磁石34が取り付けられたロータ10と、を備えている。ロータ10は、回転軸としてのロータシャフト60と、ロータシャフト60に固定されたロータコア部20と、を備えている。なお、モータは、発電機として用いられるものであってもよい。ロータコア部20は、鉄などの磁性体材料からなり所定の厚み例えば、0.3mmや0.5mm,1.0mmなどの環状の電磁鋼板を複数積層してなる円筒状のロータコア30と、アルミニウムや銅などの非磁性体材料から形成されロータコア30の積層方向の両端面にそれぞれ配設されてロータコア30を挟持する円環状の第1エンドプレート40,第2エンドプレート50と、を備えている。ロータコア30について説明する。図5は、説明の便宜上、ロータコア部20のロータコア30のみを示した説明図である。図5aは図3におけるロータコア30のみを示した説明図であり、図5bは図5aの左端面図であり、図5cは図5aの右端面図である。ロータコア30は、本体部31と、本体部31を積層方向に貫通するよう形成された複数の貫通孔内に配設された複数の永久磁石34と、本体部31を積層方向に貫通しロータシャフト60を挿入する貫通孔35と、を備えている。また、本体部31には、貫通孔35内でロータ10の径方向に突出する突出部32,33が本体部31と一体に形成されている。突出部32,33は、ロータシャフト60の導入溝70,80図1,3参照内に突出している。突出部32と突出部33とは互いに対向し、ロータ10の中心軸を対称軸として2回対称となるように形成されている。そして、突出部32が導入溝70にはまり、突出部33が導入溝80にはまることでロータコア30とロータシャフト60とが相対的にロータ10の回転方向にずれないようになっている。第1エンドプレート40について説明する。図6,7は、説明の便宜上、ロータコア部20の第1エンドプレート40のみを示した説明図である。図6aは図3における第1エンドプレート40のみを示した説明図であり、図6bは図6aの左端面図である。図7aは図6aの右端面図であり、図7bは図7aの拡大部分のF-F断面図である。第1エンドプレート40は、直径がロータコア部20と略同じである円盤状の本体部41と、本体部41を積層方向に貫通しロータシャフト60を挿入する貫通孔45と、を備えている。また、本体部41には、貫通孔45内でロータ10の径方向に突出する突出部42,43が本体部41と一体に形成されている。突出部42は、断面視で略長方形に形成され、図7aの紙面手前側に切り欠き面42aが形成されている。この切り欠き面42aは、ロータシャフト60の軸方向図7bの左右方向に対して角度θ0<θ<90だけ傾斜している。突出部43も、突出部42と同様に断面視で略長方形に形成され、図7aの紙面手前側に切り欠き面43aが形成されている。この切り欠き面43aは、切り欠き面42aと同様にロータシャフト60の軸方向に対して角度θだけ傾斜している。なお、突出部42と突出部43とは互いに対向し、ロータ10の中心軸を対称軸として2回対称となるように形成されている。第2エンドプレート50は、直径がロータコア部20と略同じである円盤状の本体部51と、本体部51を積層方向に貫通しロータシャフト60を挿入する貫通孔55と、を備えている図2参照。また、本体部51には、貫通孔55内でロータ10の径方向に突出する突出部52,53が本体部51と一体に形成されている図1c参照。この第2エンドプレート50は、突出部52,53が切り欠き面を有さず断面視で長方形に形成されている点以外は、第1エンドプレート40と同様の構成である。そのため、第2エンドプレート50のみを示した図は省略する。なお、突出部52,53は、ロータシャフト60の導入溝70,80内に突出しており、突出部52が導入溝70にはまり突出部53が導入溝80にはまることで第2エンドプレート50とロータシャフト60とが相対的にロータ10の回転方向にずれないようになっている。ロータシャフト60について説明する。図8,9は、説明の便宜上、ロータ10のロータシャフト60のみを示した説明図である。図8aは図3におけるロータシャフト60のみを示した説明図であり、図8bは図8aの左側面図であり、図8cは図8aの右側面図である。図9は、図8bのE視図である。図10は、図1bのD-D断面図である。なお、図10における拡大部分では、説明の便宜上、導入溝70,固定溝75,突出部42のみを示している。ロータシャフト60は、本体部61と、フランジ部64と、を備えている。本体部61は、ロータコア部20に挿入される部分である。フランジ部64は、本体部61の端部に位置し、本体部61に比して直径が大きく形成された部分である。このフランジ部64は、第2エンドプレート50の端面と当接し、ロータコア部20がロータシャフト60に対して図8の右方向への移動を規制している。本体部61の外周には、導入溝70と、導入溝70に連通する固定溝75と、が形成されている。また、本体部61の外周には、導入溝80図1参照と、導入溝80に連通する図示しない固定溝とが形成されている。なお、導入溝70と導入溝80とは、ロータ10の中心軸を対称軸として2回対称となるように形成されているため、導入溝80の構成要素やその詳細な説明は省略する。同様に、固定溝75と導入溝80に連通する固定溝とは、ロータ10の中心軸を対称軸として2回対称となるように形成されているため、導入溝80に連通する固定溝の構成要素やその詳細な説明及び図示は省略する。導入溝70は、導入口71と、第1経路72とを有している。導入口71は、ロータシャフト60をロータコア部20に挿入する際に突出部32,42,52を導入するためのものである。第1経路72は、導入口71から突出部32,42,52をロータシャフト60の軸方向に導くためのものである。なお、第1経路72は、導入口71からフランジ部64までにわたって一直線に形成されている。固定溝75は、連通口76と、第2経路77と、固定部78とを有している。連通口76は、導入溝70の第1経路72に連通し第1エンドプレート40の突出部42が通過可能に形成されている。なお、連通口76は第1経路72の途中に形成されている。第2経路77は、連通口76から固定部78まで突出部42を導くためのものである。また、第2経路77は、連通口76からモータにおけるロータ10の主たる回転方向である回転方向R1図1,図8参照と逆方向に向かって形成されている。なお、ロータ10の主たる回転方向とは、モータ内でロータ10が回転する方向のうち、より回転する頻度の高い方向を意味する。また、ロータ10が一方向にのみ回転する場合には、ロータ10の主たる回転方向はその回転方向を意味する。固定部78は、連通口76からロータシャフト60の周方向且つ導入口71側図8aにおける左側にずれた位置に形成され、突出部42を固定するためのものである。なお、固定溝75は、ロータシャフトの軸方向に対して角度θだけ傾斜して連通口76から固定部78まで一直線状に形成されている図10参照。これにより、突出部42が固定部78に固定された状態において、固定部78の導入口71側の側面78aと突出部42の切り欠き面42aとは同じ傾斜角となっている。すなわち、突出部42の切り欠き面42aは、固定部78に固定される際に側面78aと平行になり且つ側面78aと当接するように形成された当接面となっている。なお、導入溝80は、突出部32,42,52に代えて突出部33,43,53が導入される点以外は、導入溝70と同様の構成である。また、導入溝80に連通する固定溝は、突出部32に代えて突出部33が導入される点以外は、導入溝70と同様の構成である。次に、ロータコア部20にロータシャフト60を取り付けてロータ10を組み立てる様子について説明する。まず、ロータコア30、第1エンドプレート40,第2エンドプレート50,ロータシャフト60をそれぞれ用意する。図11は、このときの様子を示す説明図である。続いて、ロータシャフト60を第2エンドプレート50,ロータコア30,第1エンドプレート40にこの順で挿入する。挿入の際には、導入口71に突出部32,42,52が導入され、導入溝80の導入口に突出部33,43,53が導入されるように、ロータシャフト60とロータコア30,第1エンドプレート40,第2エンドプレート50の位置合わせを行う。そして、第1エンドプレート40を図11における右方向に押圧する。これにより、突出部32,42,52が導入口71から第1経路72内に導かれてロータシャフト60の軸方向に向かい、突出部33,43,53が導入溝80の導入口から第1経路内に導かれてロータシャフト60の軸方向に向かう。そして、第2エンドプレート50がフランジ部64に当接するまで第1エンドプレート40を押圧する。図12,13は、このときの様子を示す説明図である。図12aはロータコア30,第1エンドプレート40,第2エンドプレート50,ロータシャフト60の側面図、図12bは図12aの左端面図である。図13は、図12bのG-G断面の一部を示す部分断面図である。なお、図13における拡大部分では、説明の便宜上、導入溝70,固定溝75,突出部42のみを示している。なお、図13に示すように、単に第2エンドプレート50がフランジ64に当接するまで第1エンドプレート40を押圧した状態では、連通口76が突出部42よりもロータシャフト60の軸方向でフランジ部64側に位置している。図示は省略するが、導入溝80に連通する連通溝の連通口についても同様である。ここで、ロータコア30は上述したように電磁鋼板を複数積層してなるものであり、図12,13の状態では、各電磁鋼板の間にはわずかな隙間が存在している。続いて、図12,13の状態から、さらに第1エンドプレート40をフランジ部64の方向に押圧する。これにより、ロータコア30は圧縮されて各電磁鋼板の間の隙間がなくなる分だけ軸方向長さが小さくなり、突出部42が連通口76の位置まで移動する。このときの様子を図14に示す。なお、図14における拡大部分では、説明の便宜上、導入溝70,固定溝75,突出部42のみを示している。図示するように、このロータコア30の圧縮により、突出部42は連通口76内を通過可能な位置まで移動する。図示は省略するが、突出部43も同様に導入溝80に連通する連通溝の連通口の位置まで移動する。そして、図14に示す回転方向R2に第1エンドプレート40を回転させると共に、ロータコア30の圧縮が少しずつ戻るよう第1エンドプレート40からフランジ部64方向への押圧力を小さくしていく。こうすることで、突出部42が連通口76,第2経路77を経由して固定部78まで移動する。同様に、突出部43が導入溝80に連通する連通溝の連通口,第2経路を経由して固定部まで移動する。これにより、ロータコア30,第1エンドプレート40,第2エンドプレート50,ロータシャフト60の位置関係は図1~4,10に示した状態となり、ロータ10の組み立てが完了する。図15は、上述したロータ10の組み立て時における突出部42と導入溝70,固定溝75との位置関係を示す説明図である。図15の位置aは、ロータシャフト60を第1エンドプレート40に挿入して第2エンドプレート50がフランジ部64に当接するまで第1エンドプレート40を押圧した状態図12,図13の状態における突出部42の位置である。図15の位置bは、ロータコア30が圧縮された状態図14の状態における突出部42の位置である。そして、図15の位置cは、組み立て完了後の突出部42の位置である。図示するように、位置aから位置bまでのロータシャフト60の軸方向の移動距離を距離L1とし、位置bから位置cまでのロータシャフト60の軸方向の移動距離を距離L2とすると、距離L1>距離L2となっている。なお、距離L1は、例えば0.1mm~数mmである。ここで、距離L1はロータコア30の圧縮長さに相当し、距離L2はロータコア30が圧縮前の状態に戻る方向の長さである。そのため、組み立て完了後の位置cにおいては、ロータコア30はまだL1-L2だけ圧縮された状態であり、ロータコア30のスプリングバックによる押圧力図1における右方向の力が生じたままとなる。これにより、組み立て後の状態において、ロータコア30は、ロータコア30のスプリングバックによる押圧力により突出部42の側面42aを固定部78の側面78aに押圧する。そのため第1エンドプレート40が固定される。また、第1エンドプレート40は、ロータコア30からの押圧力の反力によりロータコア30をフランジ部64側に押圧する。これにより、ロータコア30は第1エンドプレート40,第2エンドプレート50に挟持され、ロータシャフト60に固定される。なお、固定溝75の形成位置や角度θは、距離L1>距離L2となるように、例えばロータコア30,第1エンドプレート40,第2エンドプレート50の軸方向長さや、圧縮後のロータコア30の軸方向長さなどを調べておき、予め定めておくものとした。このように、本実施例のロータ10は、導入溝70,固定溝75及び突出部42を設けるという、より簡易な構成でロータコア部20をロータシャフト60に固定するものである。しかも、距離L1>距離L2となるように固定溝75の位置を定めることで、ロータコア30のスプリングバックによる押圧力を用いてより確実にロータコア部20をロータシャフト60に固定することができる。以上説明した本実施例のロータ10によれば、ロータコア部20の貫通孔35,45,55にロータシャフト60を挿入する際に、突出部42が導入口71,第1経路72,連通口76及び第2経路77をこの順で経由して、突出部42を固定部78に導くことができる。そして、固定部78は連通口76からロータシャフト60の周方向且つ導入口71側にずれた位置に存在するから、そのように固定部78が位置しないものに比して固定部77に導かれた突出部42が連通口76側に戻るのをより抑制できる。そのため、突出部42を固定部78で固定してロータコア部20をロータシャフト60に固定することができる。これにより、導入溝70、固定溝75及び突出部42を設けるという、より簡易な構成でロータコア部20をロータシャフト60に固定することができる。また、ロータコア部20を固定するためのカシメプレートなどの別部材が必要ないため、このような別部材に生じる渦電流による渦電流損をなくすことができる。また、ロータコア部20の端部に別部材がないことにより、ロータ10の放熱性がより向上する。さらに、部品点数の削減によるロータ10の製造工程の簡略化を図ることができる。さらに、固定溝75は、連通口76から固定部78まで一直線状に形成されているため、固定溝75をより形成しやすい形状とすることができる。さらにまた、突出部42は、固定部78に固定される際に固定部78の側面78aと平行になり且つ側面78aと当接するように形成された当接面としての切り欠き面42aを有している。このため、突出部42が固定部78から連通口76側に戻るのをより抑制できる。しかも、固定部78が連通口76からロータシャフト60の周方向且つ導入口71側にずれた位置に形成され、且つ固定溝75がロータシャフト60の軸方向に対して角度θだけ傾斜して連通口76から固定部78まで一直線状に形成され、突出部42が固定部78に固定される際に切り欠き面42aが固定部78の側面78aと同じ傾斜角となるように形成されている。このため、固定溝75が一直線状であっても切り欠き面42aが固定部78の側面78aと接しているため突出部42が固定部78から連通口76側に戻るのをより抑制できる。そしてまた、固定溝75は、第2経路77が連通口76からロータ10の主たる回転方向と逆方向に向かって形成されている。これにより、ロータ10が主たる回転方向に回転することによって、突出部42には連通口76側と逆方向に力が加わる。そのため、ロータ10が主たる回転方向に回転する際に突出部42が固定部78から連通口76側に戻るのをより抑制できる。そしてまた、ロータコア部20は、鋼板を積層した積層鋼板により形成されロータシャフト60を挿入する貫通孔35が形成された円筒状のロータコア30を有しており、ロータコア30は、ロータコア30のスプリングバックによる押圧力により突出部42を固定部78に固定すると共に、その押圧力の反力によりロータシャフト60に固定されている。そのため、ロータコア部20をロータシャフト60により確実に固定することができる。しかも、ロータコア部20は、ロータシャフト60を挿入する貫通孔45が形成され、突出部42が形成された円環状の第1エンドプレート40を有しており、ロータコア30は、スプリングバックによる押圧力により第1エンドプレート40を押圧することで突出部42を固定部78に固定し、第1エンドプレート40は、押圧力の反力によりロータコア30をロータシャフト60に固定している。そのため、第1エンドプレート40によってロータコア部20をロータシャフト60により確実に固定することができる。以下、上述した実施例の別例や変形例について説明する。なお、同じ構成要素については同じ符号を付して、重複する説明を省略する。実施例のロータ10では、第1エンドプレート40は突出部42,43は互いに対向するように形成されているものとしたが、突出部42と突出部43とが対向していなくともよい。また、第1エンドプレート40は突出部42,43の一方のみを有するものとしてもよい。その場合、突出部32,33、突出部52,53、導入溝70,80及び固定溝75,導入溝80に連通する固定溝もそれぞれ一方のみ有するものとしてもよい。また、第1エンドプレート40が3つ以上の突出部を有していてもよい。その場合も、それぞれの突出部に対応する導入溝及び固定溝をロータシャフト60に形成すればよい。実施例のロータ10では、ロータシャフト60へのロータコア30,第1エンドプレート40,第2エンドプレート50の取り付け時において、図12,13の状態からさらに第1エンドプレート40をフランジ部64の方向に押圧するとロータコア30が圧縮されるものとしたが、ロータコア30だけでなく第1エンドプレート40や第2エンドプレート50も圧縮されるものとしてもよいし、ロータコア30は圧縮されず第1エンドプレート40や第2エンドプレート50が圧縮されるものとしてもよい。この場合でも、第1エンドプレート40,第2エンドプレート50のスプリングバックによる押圧力を用いて、ロータコア部20をロータシャフト60に固定することができる。また、ロータコア部20が、圧縮されるとスプリングバックによる押圧力を生じる付勢部材をロータコア30,第1エンドプレート40,第2エンドプレート50とは別に備えるものとしてもよい。実施例のロータ10では、距離L1>距離L2としたが、L1≦L2であってもよい。この場合、ロータコア部20をロータシャフト60に取り付けた状態ではロータコア30のスプリングバックによる押圧力は生じないが、固定部78は連通口76からロータシャフト60の周方向且つ導入口71側にずれた位置に存在するから、固定部77に導かれた突出部42が連通口76側に戻るのを抑制することはできる。ただし、より確実に固定するためにはロータコア部20をロータシャフト60に取り付けた状態において、ロータコア部20のスプリングバックによる押圧力が生じていることが好ましい。実施例のロータ10では、突出部42,43には切り欠き面42a,43aが形成されているものとしたが、切り欠き面42a,43aが形成されていなくてもよい。図16は、変形例の突出部142及び固定溝75の位置関係を示す説明図である。図示するように、突出部142は切り欠き面が形成されておらず、断面が長方形に形成されている。そのため、固定部78の側面78aと接しているのは突出部142の角の一点である。この場合でも、固定部78は連通口76からロータシャフト60の周方向且つ導入口71側にずれた位置に存在するから、固定部78に導かれた突出部142が連通口76側に戻るのを抑制することはできる。ただし、より確実に固定するためには突出部のうち側面78aと接する面積が大きい方が好ましい。実施例のロータ10では、固定溝75は、連通口76から固定部78まで一直線状に形成されているものとしたが、固定部78は連通口76からロータシャフト60の周方向且つ導入口71側にずれた位置に存在すれば、固定溝75の形状は一直線状に限られない。例えば第2経路77が曲線状の経路であってもよい。また、固定溝75が屈曲した形状であってもよい。図17に変形例の固定溝275,375を示す。図17aは変形例の固定溝275の説明図、図17bは変形例の固定溝375の説明図である。図17aに示すように、固定溝275は、ロータシャフトの軸方向に対して角度θだけ傾斜して連通口76から第2経路277までが一直線状に形成され、固定部278はロータ10の軸方向と平行な向きに形成されている。これにより、固定溝275は、連通口76から第2経路277を経由した固定部278までが折れ曲がった形状に形成されている。このような形状の固定溝275であっても、固定部278に導かれた突出部242が連通口76側に戻るのを抑制することができる。また、図17bに示す固定溝375のように、ロータシャフトの軸方向に対して垂直に連通口76から第2経路377までが一直線状に形成され、固定部378はロータ10の軸方向と平行な向きに形成されているものとしてもよい。このような形状の固定溝375であっても、固定部378に導かれた突出部342が連通口76側に戻るのを抑制することができる。実施例のロータ10では、固定部78は連通口76からロータシャフト60の周方向且つ導入口71側にずれた位置に存在するものとしたが、固定部78が連通口76からロータシャフト60の軸方向に対して垂直にずれた位置に形成されていてもよい。例えば、固定溝は、連通口から固定部まで一直線状に形成され、固定部がロータシャフトの軸方向に対してに対して垂直にずれた位置に形成されていてもよい。ただし、突出部が連通口側に戻るのをより抑制できるため、固定部は連通口からロータシャフトの周方向且つ導入口側にずれた位置に存在する方が好ましい。実施例のロータ10では、第2経路77は、連通口76からモータにおけるロータ10の主たる回転方向と逆方向に向かって形成されているものとしたが、主たる回転方向と同方向に向かって形成されていてもよい。ただし、突出部が連通口側に戻るのをより抑制できるため、主たる回転方向と逆方向に向かって第2経路77が形成されていることが好ましい。なお、例えば図17a,bに示した形状の固定溝であれば、第2経路77が主たる回転方向と同方向に向かって形成された場合と逆方向に向かって形成された場合とで、突出部が連通口側に戻るのをより抑制する効果は変わらない。実施例のロータ10では、導入溝70は、ロータコア30,第2エンドプレート50にロータシャフト60を挿入する際に突出部32及び突出部52を導く溝としての役割も兼ねているが、導入溝70がこの役割を兼ねていなくともよい。例えば実施例のロータ10では、第1経路72は、導入口71からフランジ部64までにわたって一直線に形成されているものとしたが、第1経路が連通口までしか形成されていないものとしてもよい。なお、第1経路が連通口までしか形成されていない場合には、ロータコア30,第2エンドプレート50にロータシャフト60を挿入できるよう、例えば突出部32及び突出部52を導くための溝を導入溝70とは別にロータシャフト60に形成すればよい。実施例のロータ10では、第1エンドプレート40の突出部42が固定溝75の固定部78に固定され、第2エンドプレート50はフランジ部64に当接するものとしたが、第2エンドプレート50の突出部52,53も固定部に固定されるものとしてもよい。この場合、突出部52,53に対応する固定溝75と同様の固定溝を導入溝70,80に連通するように設ければよい。こうすれば、ロータシャフト60にフランジ部64を形成する必要がなくなる。実施例のロータ10では、ロータコア部20は第1エンドプレート40,第2エンドプレート50を備えるものとしたが、ロータコア部20は第1エンドプレート40,50を備えないものとしてもよい。この場合、例えば、ロータコア30の突出部32,33が固定部に固定されるように、固定溝を設ければよい。実施例のロータ10では、ロータシャフト60に導入溝70及び固定溝75が形成され、ロータコア部20に突出部42が形成されるものとしたが、ロータシャフト60に突出部が形成され、ロータコア部20に導入溝及び固定溝が形成されていてもよい。例えば、ロータコア30の内周面に導入溝及び固定溝を形成し、ロータシャフト60に突出部を形成して、この突出部がロータコア30の固定溝の固定部に固定されるものとしてもよい。実施例の主要な要素と課題を解決するための手段の欄に記載した発明の主要な要素との対応関係について説明する。実施例では、ロータシャフト60が本発明のロータシャフトに相当し、ロータコア部20がロータコア部に相当し、突出部42,43が吐出部に相当し、導入溝70,80が導入溝に相当し、導入口71が導入口に相当し、第1経路72が第1経路に相当し、固定溝75が固定溝に相当し、連通口76が連通口に相当し、第2経路77が第2経路に相当し、固定部78が固定部に相当し、切り欠き面42a,43aが当接面に相当し、ロータコア30がロータコアに相当し、第1エンドプレート40がエンドプレートに相当する。なお、実施例の主要な要素と課題を解決するための手段の欄に記載した発明の主要な要素との対応関係は、実施例が課題を解決するための手段の欄に記載した発明を実施するための形態を具体的に説明するための一例であることから、課題を解決するための手段の欄に記載した発明の要素を限定するものではない。即ち、課題を解決するための手段の欄に記載した発明についての解釈はその欄の記載に基づいて行なわれるべきものであり、実施例は課題を解決するための手段の欄に記載した発明の具体的な一例に過ぎないものである。以上、本発明を実施するための形態について実施例を用いて説明したが、本発明はこうした実施例に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。"