"磁界面中央で2分割された方形導波管と、前記方形導波管で挟み込まれた所定の周波数で共振する金属板と、前記金属板の上側または下側のいずれかに配置された2つ以上の異なる幅寸法を有する誘電体板と、を備えることを特徴とするチューナブルフィルタ。前記金属板は、金属が存在する部分と存在しない部分とによって梯子状に形成され、前記誘電体板は、該金属板の金属が存在する部分の対向位置と存在しない部分の対向位置とにおいて、異なる幅寸法により形成されていることを特徴とする請求項1に記載のチューナブルフィルタ。前記誘電体板は、前記金属板の金属が存在する部分の対向位置において幅寸法が狭く形成され、前記金属板の金属が存在しない部分の対向位置において幅寸法が広く形成されていることを特徴とする請求項2に記載のチューナブルフィルタ。前記誘電体板は、幅寸法の狭い領域または幅寸法の広い領域のいずれかにおいて、複数の異なる幅寸法で形成されていることを特徴とする請求項3に記載のチューナブルフィルタ。前記誘電体板は、所定の傾斜角度で連続的に幅寸法が繰返し変えられていることを特徴とする請求項3に記載のチューナブルフィルタ。前記誘電体板は、異なる誘電率の媒質を用いて、幅寸法の広い領域と幅寸法の狭い領域とが形成されていることを特徴とする請求項3に記載のチューナブルフィルタ。前記誘電体板は、外部からの動力によって回転可能に構成されていることを特徴とする請求項1から請求項6の何れか一項に記載のチューナブルフィルタ。前記外部からの動力は、モータまたは人力であることを特徴とする請求項7に記載のチューナブルフィルタ。前記誘電体板の長さは、前記金属板がフィルタ機能を実現する初段から終段までの長さ以上であることを特徴とする請求項1から請求項8の何れか一項に記載のチューナブルフィルタ。しかしながら、前記特許文献2の技術は、導波管を分解して誘電体板の厚みを変えなければ中心周波数を偏移させることはできない。言い換えると、誘電体板をH面に平行に配置した状態でその誘電体板を平行移動させても中心周波数はシフトしない。そのため、導波管に所定の厚みの誘電体板を内蔵させて導波管フィルタを構成した後は、その導波管フィルタを分解して誘電体板の厚みを変更しない限りは、中心周波数を偏移させることは不可能である。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、誘電体板の形状と大きさを工夫することにより、帯域幅を一定に保持したまま容易に中心周波数をシフトすることができるチューナブルフィルタを提供することを目的とする。上記の目的を達成するために、本発明は、磁界面中央で2分割された方形導波管と、前記方形導波管で挟み込まれた所定の周波数で共振する金属板と、前記金属板の上側または下側のいずれかに配置された2つ以上の異なる幅寸法を有する誘電体板とを備えるチューナブルフィルタを提供する。本発明によれば、金属板の上側または下側のいずれかの位置で誘電体板の幅を変えることにより、中心周波数をシフトさせても必要な帯域幅を維持する結合係数を実現し、帯域幅を一定に維持したまま中心周波数のみをシフトさせることができる。《概要》本発明の実施形態に係るチューナブルフィルタは、梯子状の金属板の金属が存在する部分と存在しない部分で誘電体板の幅を変えることにより、中心周波数をシフトさせても必要な帯域幅を維持する結合係数を実現している。これにより、帯域幅を一定に維持したまま中心周波数のみをシフトさせることが可能となる。さらに詳しく述べると、本実施形態に係るチューナブルフィルタは、幅広面中央で2分割された方形導波管と、前記方形導波管によって挟み込まれた所定の周波数で共振する薄い金属板と、金属板の上側または下側のいずれかに配置された誘電体板とからなる帯域通過フィルタである。そして、誘電体板の幅寸法を、梯子状の金属板の金属が存在する部分と存在しない部分とで変えることにより、中心周波数をシフトさせた場合でも必要な帯域幅を維持するための結合係数を実現している。これにより、所望の帯域幅を維持したまま、中心周波数のみをシフトさせることが可能となる。すなわち、中心周波数をシフトさせても帯域幅が変化しないため、フィルタの段数を増やしたり帯域幅にマージンを持たせたりする必要がなくなる。その結果、フィルタの小型化と通過ロスの低減化とを図ることができる。以下、図面を参照して、本発明に係るチューナブルフィルタについて幾つかの実施形態を説明する。《第1実施形態》図1は、本発明の第1実施形態に係るチューナブルフィルタの分解斜視図であり、図2は、図1に示す分解要素を組み立てた後のチューナブルフィルタの斜視図である。図3は、図2のチューナブルフィルタを矢印Aの方向から見た矢視図であり、図4は、図2のチューナブルフィルタを矢印Bの方向から見た矢視図である。図1、図2、及び図3に示すように、チューナブルフィルタ1は、幅広面中央で2分割された方形導波管2と、前記方形導波管2によって挟み込まれた金属板3と、金属板3の上側または下側のいずれかに配置された誘電体板4とによって構成されている。ここで、前記方形導波管2によって挟み込まれた金属板3は、所定の周波数で共振するように設計されている。また、金属板3の上側または下側のいずれかに配置された誘電体板4は、両サイドに付設された支持棒5によって方形導波管2の両側に支持され、該方形導波管2の内部で自在に回転できるように構成されている。なお、支持棒5は誘電体板4と一体成型されていてもよい。すなわち、支持棒5は方形導波管2の外部まで伸びており、この支持棒5を回転させることにより、支持棒5に接続された誘電体板4を回転させることができる。回転により導波管内での該誘電体4の位置が変化することで、波長短縮効果が変化する。この波長短縮効果の変化により、方形導波管2の幅広面の長さを電気的に変化させて共振周波数をシフトさせることが可能となる。なお、誘電体板4を回転させる方法は、ステッピングモータやDCモータなどによる自動回転でもよいし、あるいは手回しなどによる手動回転でもよい。また、周波数を細かく調整したい場合は、誘電体板4の回転角度の分解能を上げる必要があるため、支持棒5とモータ図示せずとの間に高減速比のギアを入れることが望ましい。図1、図2、及び図3では、誘電体板4は、2分割された方形導波管2の下方に配置されている。したがって、図4に示すように、誘電体板4の回転軸となる支持棒5は、下半分の方形導波管2の中央位置で支持されている。しかし、誘電体板4は、2分割された方形導波管2の上側/下側のいずれの側に配置してもよいので、支持棒5も誘電体板4が配置された側の方形導波管2の両サイドに支持させればよい。なお、誘電体板4の位置や回転中心は必ずしも前述の通りにする必要はなく、必要な周波数のシフト幅やモータの回転トルクなどを考慮して適宜決定すればよい。また、誘電体板4の長さは、フィルタ素子を構成する梯子状の金属板3の初段から終段までの長さ以上があればよい。さらに、誘電体板4の幅は、梯子状の金属板3の金属が存在する部分と存在しない部分とで異なった大きさを有している。誘電体板4をこのような形状にすることにより、中心周波数をシフトさせた場合でも必要な帯域幅を形成するための結合係数を実現し、帯域幅を一定に維持したまま中心周波数のみをシフトさせることが可能となる。また、誘電体板4の材質は、必要な周波数のシフト幅に応じた比誘電率のものを選ぶことが望ましい。比誘電率が高いものは周波数シフト幅が大きく、小さいものは周波数シフト幅が小さい。比誘電率が高いものを用いると、誘電体角度に対する周波数変化が大きくなり、所定の周波数にあわせることが難しくなる。また、誘電体板4における電気エネルギー損失を示す誘電正接tanδが大きいと導波管フィルタとしての通過ロスが増加してしまうため、できるだけ誘電正接の小さな誘電体板を選択することが望ましい。次に、誘電体板4の形状を変えた場合の動作について具体例を挙げて説明する。ここでは、15GHz帯の方形導波管2を用いた6段チューナブル帯域通過フィルタについて説明する。具体例を示すデータでは、方形導波管2の伝搬モードの1つであるTETransverseElectric101モードを採用している。図5は、本発明の第1実施形態に適用されるチューナブルフィルタ1の断面図であり、aは誘電体板4の角度が0度のとき、bは誘電体板4の角度が90度のときを示している。なお、誘電体板4の角度が0度とは、誘電体板4が方形導波管2のH面磁界面と平行つまり、図1に示す金属板3と直角に配置されているときの該誘電体板4の角度である。また、誘電体板4の角度が90度とは、誘電体板4が方形導波管2のH面磁界面と直角つまり、図1に示す金属板3と平行に配置されているときの該誘電体板4の角度である。また、図6は、図5に示すチューナブルフィルタ1の方形導波管2に挿入される誘電体板4の形状を示す平面図である。すなわち、図5に示すように、誘電体板4は、2分割された方形導波管2のうち下側の方形導波管2に配置されているが、この誘電体板4は、上下のどちらの方形導波管2に配置されてもよい。また、誘電体板4は、前述の図1及び図2で示したように、上部に配置された金属板3の金属が存在する部分と存在しない部分で異なった幅を有している。さらに詳しく述べると、図6に示すように、誘電体板4は、上部に配置された金属板3の金属が存在する部分では狭い幅W2の寸法、金属板3の金属が存在しない部分では広い幅W1の寸法となっている。また、前述の図4に示したように、誘電体板4の回転軸となる両サイドの支持棒5は、下半分の方形導波管2の中央位置に配置されている。図7は、誘電体板の幅が一定である場合のチューナブルフィルタの通過特性であり、横軸に周波数GHz、縦軸に振幅減衰量dBを示している。すなわち、図7は、図6に示す誘電体板4の変形例として、W1=W2=4.5mmの場合、つまり、誘電体板4の幅が4.5mmで一定である場合の計算値の一例である。図7において、中心周波数が高いときの波形aが誘電体板4の配置角度が0度H面と平行の場合であり、中心周波数が低いときの波形bが誘電体板4の配置角度が90度H面と直角の場合である。図7に示すように、誘電体板4の角度を90度変化させることで、方形導波管2内の誘電体板4の位置が変わり、波長短縮効果が変化する。このとき、方形導波管2の内部における電磁界分布が強いところにあるほど誘電体板4の波長短縮効果はより大きくなる。すなわち、誘電体板4の配置角度が90度H面と直角のときは、誘電体板4の波長短縮効果は大きくなり、波長はより短くなる。つまり、図7の波形bのように中心周波数はより低くなる。一方、誘電体板4の配置角度が0度H面と平行のときは、誘電体板4の波長短縮効果は小さくなり、配置角度が90度のときに比べて波長はより長くなる。つまり、図7の波形aのように中心周波数は高くなる。このような誘電体板4の波長短縮効果を用いて、方形導波管4の幅広面を電気的に変えることにより、チューナブルフィルタ1の中心周波数をシフトさせることができる。例えば、W1,W2が4.5mmで幅寸法が一定の誘電体板4を90度回転させることにより、図7に示すように、中心周波数が15.3GHzから14.56GHzまで変化して約740MHzの周波数シフトを実現することができる。なお、このときの誘電体板4はアルミナを用いている。このようにして、誘電体板4を回転させたり移動させたりすることにより、中心周波数をシフトさせることができる。次に、中心周波数をシフトさせたときでも、必要な帯域幅を維持できるか否かについて説明する。図8は、図7における誘電体板4の角度が0度のときと90度のときの中心周波数を合わせた場合の通過特性である。なお、図8では、2つの波形の帯域幅を比較するために、横軸には、中心周波数を0MHzとしたときの±周波数MHzを示し、縦軸には振幅減衰量dBを示している。図8において、波形aが誘電体板4の角度が0度のときの波形であり、波形bが誘電体板4の角度が90度のときの波形である。図8に示すように、誘電体板4の角度が0度のときの波形aは帯域幅が狭く、90度のときの波形bは帯域幅が広くなっている。すなわち、2つの波形a、bを比較すると、振幅減衰量が3dBのときの帯域幅においては、90度のときに比べて0度のときの帯域幅が約40MHz狭くなっている。この帯域幅の減少率は、誘電体板4の角度が0度のときの3dBにおける帯域幅に対して約12=40MHz/330MHzに相当する。図8に示すように、誘電体板4の角度が90度のときの波形bのように中心周波数が低くなったときに帯域幅が広くなるということは、帯域通過フィルタにおける結合係数が大きくなっているということである。すなわち、誘電体板4の角度が0度の場合の結合係数を変えずに、誘電体板4の角度が90度の場合の結合係数を調整できれば、帯域幅を変えずに中心周波数のみをシフトさせることができると言える。結合係数を小さくするためには、誘電体板4の幅を小さくすればよい。したがって、結合係数に大きく影響する金属板3の金属部分の直下に位置する誘電体板4の狭い方の幅W2図5参照を変えて、誘電体板4の角度が0度と90度の場合の帯域幅を比較検討してみる必要がある。図9は、図6に示す誘電体板4の狭い方の幅W2を変化させたときの、誘電体板4の角度が0度と90度の場合における3dB帯域幅の計算値の一例である。なお、図9における横軸は誘電体板4の狭い方の幅W2mmを示し、縦軸は3dB帯域幅MHzを示している。このとき、図6に示す誘電体板4の広い方の幅W1は4.5mmである。図9に示すように、誘電体板4の狭い方の幅W2を2mm~4.5mmの間で変化させた場合、誘電体板4の角度が0度の場合aの帯域幅は変化せず、誘電体板4の角度が90度の場合bのみ帯域幅が変化していることがわかる。すなわち、誘電体板4の狭い方の幅W2を4.5mmから徐々に小さくしてゆくと、誘電体板4の角度が90度の場合では帯域幅は徐々に狭くなって行く。そして、誘電体板4の狭い方の幅W2が3.4mmのときには誘電体板4の角度が0度のときの帯域幅と等しくなる。なお、誘電体板4の狭い方の幅W2が3.4mmよりも小さくなると、誘電体板4の角度が0度のときと90度のときで帯域幅の関係が逆転し、90度の場合の帯域幅の方が0度の場合より狭くなっていく。図10は、誘電体板4の狭い方の幅W2を3.4mm、広い方の幅W1を4.5mmにした場合において、誘電体板4の角度が0度のときと90度のときの中心周波数を合わせた場合の通過特性である。なお、図10では、横軸には中心周波数を0MHzとしたときの±周波数MHzを示し、縦軸には振幅減衰量dBを示している。図10に示すように、誘電体板4の狭い方の幅W2が3.4mmの場合は、誘電体板4の角度が0度aと90度bの場合について中心周波数を合わせた場合は、2つの波形a、bが一致して重なっていることがわかる。すなわち、誘電体板4を、図6に示すような形状と図9に示すような幅の大きさを選択することにより、中心周波数をシフトさせた場合でも、必要な結合係数を実現して帯域幅を一定に維持できることがわかる。以上に述べたように、誘電体板4の形状と大きさを工夫することにより、所望の帯域幅を維持したまま中心周波数のみをシフトさせることが可能となる。なお、ここでは、金属板3の各段全てについて誘電体板4の狭い方の幅W2で統一して変化させているが、必ずしも同じ寸法である必要はなく、結合係数に応じて各段で異なる幅寸法にしてもよい。このような方法は、誘電体板4の位置や回転軸が異なる場合にも応用は可能であり、帯域幅の変化を打ち消すような誘電体板の形状と大きさを選ぶことで、所望の帯域幅を維持したまま中心周波数のみをシフトさせることができる。例えば、誘電体板4の幅を一様にした場合でも、その幅の大きさを選択すれば誘電体板の角度が0度と90度の場合で帯域幅を等しくすることができる。図11は、図6に示す誘電体板4の幅W1,W2を一様にしたときの、誘電体板4の角度が0度と90度の場合における3dB帯域幅の計算値の一例である。なお、図11における横軸は誘電体板4の幅W1,W2mmを示し、縦軸は3dB帯域幅MHzを示している。すなわち、図11は、誘電体板4の幅について、W1=W2、つまり、幅を一様にしたまま、幅W1,W2を共に変化させた場合の3dB帯域幅の変化を示している。図11に示すように、誘電体板4の角度が0度と90度の場合で帯域幅が等しくなるのは、W1=W2=0.38mmのときである。この状態は誘電体板4の厚みと幅が同じ場合であり、誘電体板4を90度回転させても同様の構造である。すなわち、誘電体板4を回転させることによって周波数はシフトしないため、チューナブルフィルタとしての役割は果たされない。このことから誘電体板の形状を工夫することによる効果が確認できる。すなわち、単純に誘電体板4の幅寸法を変えただけでは、誘電体板4を図6のような形状にした場合と同様の効果は得られない。言い換えると、図11に示すように、誘電体板4の角度が0度aの場合は帯域幅が殆んど変化しないことからも分かるように、方形導波管のH面に平行に誘電体板を入れた場合は、幅寸法を変化させても帯域幅はほとんど変化しない。すなわち、帯域幅が変化しないのは、誘電体板4をH面に平行に入れた場合のみである。本実施形態では、H面に対してある傾きをもって誘電体板4が入っている場合において、誘電体板を回転させて帯域幅を一定にしたまま中心周波数のみを偏移させている。なお、本実施形態では、モータなどによって外部から誘電体板4を回転させることによって、中心周波数をシフトさせることが可能である。そのため、導波管フィルタが実装された後でも帯域幅を一定に維持したまま中心周波数を可変させることが可能である。したがって、導波管フィルタの実用性は極めて大きい。以上説明したように、本実施形態のチューナブルフィルタは、帯域幅を一定に維持したまま中心周波数を可変することができる。また、導波管フィルタの段数にマージンを持たせる必要がないため、導波管フィルタの段数を必要最小限に減らすことができるので、チューナブルフィルタを小型化することができると共に通過ロスを低減させることができる。さらに、導波管フィルタの段数にマージンを持たせる必要がなく、かつ、帯域幅を狭く設計する必要がないため、この面からも、帯域幅を広げることができて通過ロスを低減させることができる。また、複数のフィルタを1つに集約することができるので、コストの削減を図ることができると共に、周波数を変更するときのフィルタの置き換えが不要となる。さらに、周波数の調整が可能となるので、温度特性や寸法公差による周波数のずれを吸収することができる。したがって、導波管フィルタとしての使い勝手が極めて向上すると共に導波管フィルタのフィルタ性能も向上する。《第2実施形態》前述の第1実施形態では、図6に示すように、誘電体板4の幅寸法を広い幅W1と狭い幅W2としたが、第2実施形態では、図12~図14に示すように、誘電体板の幅を変形した形状にしたり、幅の広い部分と幅の狭い部分で誘電体板の媒質を変えたりしている。図12は、本発明の第2実施形態において、狭い方の幅寸法を各段で変えた場合の誘電体板の形状を示す平面図である。すなわち、前述の図6に示すように、誘電体板の狭い方の幅寸法を全ての段で同じ幅W2にするよりも、図12に示すように、狭い方の幅寸法を各段で変える方が結合係数の細かい調整が可能となる。また、図12では、誘電体板の広い方の幅寸法は全て同一に表示されているが、広い方の幅寸法についても必ずしも同じ幅にする必要はない。誘電体板を図12のような形状にしても、帯域幅を一定に維持しながら中心周波数をシフトすることができる。図13は、本発明の第2実施形態において、幅寸法を連続的に繰返し変えた場合の誘電体板の形状を示す平面図である。この場合は、幅が傾斜している角度を調整することによって結合係数の調整が可能である。また、幅の傾斜を波状に変えても同様の効果を得ることが可能である。誘電体板をこのような形状にしても、帯域幅を一定に維持しながら中心周波数をシフトすることができる。図14は、本発明の第2実施形態において、広い幅の部分と狭い幅の部分で異なる媒質を用いた場合の誘電体板の形状を示す平面図である。すなわち、誘電体板の幅や形状を変えるだけではなく、図14に示すように、誘電体板の幅の広い部分と狭い部分で異なる誘電率の媒質を用いることにより、自由度の高い結合係数の調整が可能である。その結果、帯域幅の維持と中心周波数のシフトとをきめ細かく設定することができる。なお、誘電体板の幅の広い部分と狭い部分を構成する複数の媒質は、接着や嵌め込みなどによって一体化することができる。また、図12、図13、図14に示す誘電体板の構成は必ずしも単独で用いる必要はなく、これらを組み合わせた構成にしても単独構成の場合と同様の効果を発揮することができる。《まとめ》以上説明したように、本発明の各実施形態に係るチューナブルフィルタによれば、梯子状の金属板の金属が存在する部分と存在しない部分で誘電体板の幅を変えることにより、中心周波数をシフトさせても必要な帯域幅を維持する結合係数を実現することができる。その結果、帯域幅を一定に維持したまま中心周波数をシフトさせることが可能となる。以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明の具体的な構成は上述した実施形態の内容に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があっても、それらは本発明に含まれる。上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載され得るが、以下には限定されない。付記1磁界面中央で2分割された方形導波管と、前記方形導波管で挟み込まれた所定の周波数で共振する金属板と、前記金属板の上側または下側のいずれかに配置された2つ以上の異なる幅寸法を有する誘電体板と、を備えることを特徴とするチューナブルフィルタ。付記2前記金属板は、金属が存在する部分と存在しない部分とによって梯子状に形成され、前記誘電体板は、該金属板の金属が存在する部分の対向位置と存在しない部分の対向位置とにおいて、異なる幅寸法により形成されていることを特徴とする付記1に記載のチューナブルフィルタ。付記3前記誘電体板は、前記金属板の金属が存在する部分の対向位置において幅寸法が狭く形成され、前記金属板の金属が存在しない部分の対向位置において幅寸法が広く形成されていることを特徴とする付記2に記載のチューナブルフィルタ。付記4前記誘電体板は、幅寸法の狭い領域または幅寸法の広い領域のいずれかにおいて、複数の異なる幅寸法で形成されていることを特徴とする付記3に記載のチューナブルフィルタ。付記5前記誘電体板は、所定の傾斜角度で連続的に幅寸法が繰返し変えられていることを特徴とする付記3に記載のチューナブルフィルタ。付記6前記誘電体板は、異なる誘電率の媒質を用いて、幅寸法の広い領域と幅寸法の狭い領域とが形成されていることを特徴とする付記3に記載のチューナブルフィルタ。付記7前記誘電体板は、外部からの動力によって回転可能に構成されていることを特徴とする付記1ないし付記6に記載のチューナブルフィルタ。付記8前記外部からの動力は、モータまたは人力であることを特徴とする付記7に記載のチューナブルフィルタ。付記9前記誘電体板の長さは、前記金属板がフィルタ機能を実現する初段から終段までの長さ以上であることを特徴とする付記1ないし付記8に記載のチューナブルフィルタ。"