"希土類金属原子と、前記希土類金属原子に配位する下記式1で表されるβ-ジケトン化合物と、を有する希土類金属錯体。式1中、R1は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、パーフルオロアルキル基、アルコキシ基、パーフルオロアルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、スルホニル基、シアノ基、シリル基、ホスホン基、ジアゾ基、メルカプト基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アリル基、アシル基、又はアシルオキシ基を示す。極大吸収波長を350nm以上に有する請求項1に記載の希土類金属錯体。下記式2で表される請求項1又は請求項2に記載の希土類金属錯体。式2中、Lnは希土類金属原子を表し、NLは中性配位子を表し、R1は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、パーフルオロアルキル基、アルコキシ基、パーフルオロアルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、スルホニル基、シアノ基、シリル基、ホスホン基、ジアゾ基、メルカプト基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アリル基、アシル基、又はアシルオキシ基を示す。nは1~5の整数を表し、mはLnの価数に等しい整数を表す。前記希土類金属原子が、ユーロピウムEu、テルビウムTb、エルビウムEr、イッテルビウムYb、ネオジムNd又はサマリウムSmである請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の希土類金属錯体。前記式1におけるR1が、電子求引性基である請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の希土類金属錯体。前記式1におけるR1が、ハロゲン原子又はパーフルオロアルキル基である請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の希土類金属錯体。しかしながら、特開2005-252250号公報に記載の希土類金属錯体では、十分な発光強度が得られない場合があった。また、特開2009-46577号公報に記載の希土類金属錯体は、必須成分としてヒドロシリコーンを必要とする点において汎用性が高いとは言い難い場合があった。本発明は、上記課題に鑑み、従来よりも長波長の励起光により励起可能な希土類金属錯体を提供することを目的とするものである。前記課題を解決するための具体的手段は、以下の通りである。<1>希土類金属原子と、前記希土類金属原子に配位する下記式1で表されるβ-ジケトン化合物と、を有する希土類金属錯体。式1中、R1は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、パーフルオロアルキル基、アルコキシ基、パーフルオロアルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、スルホニル基、シアノ基、シリル基、ホスホン基、ジアゾ基、メルカプト基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アリル基、アシル基、又はアシルオキシ基を示す。<2>極大吸収波長を350nm以上に有する前記<1>に記載の希土類金属錯体<3>下記式2で表される前記<1>又は<2>に記載の希土類金属錯体。式2中、Lnは希土類金属原子を表し、NLは中性配位子を表し、R1は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、パーフルオロアルキル基、アルコキシ基、パーフルオロアルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、スルホニル基、シアノ基、シリル基、ホスホン基、ジアゾ基、メルカプト基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アリル基、アシル基、又はアシルオキシ基を示す。nは1~5の整数を表し、mはLnの価数に等しい整数を表す。<4>前記希土類金属原子が、ユーロピウムEu、テルビウムTb、エルビウムEr、イッテルビウムYb、ネオジムNd又はサマリウムSmである前記<1>~<3>のいずれか1項に記載の希土類金属錯体。<5>前記式1におけるR1が、電子求引性基である前記<1>~<4>のいずれか1項に記載の希土類金属錯体。<6>前記式1におけるR1が、ハロゲン原子又はパーフルオロアルキル基である前記<1>~<4>のいずれか1項に記載の希土類金属錯体。本発明によれば、従来よりも長波長の励起光により励起可能な希土類金属錯体が得られる。本明細書において、~を用いて示された数値範囲は、~の前後に記載される数値をそれぞれ最小値及び最大値として含む範囲を示す。βージケトン化合物を配位子として有する希土類金属錯体は、特に中心金属をEu3とした場合には、その多くが350nm以下に極大吸収波長を有するものであった。利用形態を考慮すれば、希土類金属錯体の励起波長を長波長化させることが望ましい。ここで、希土類金属錯体の発光は、配位子からのエネルギー移動を経由して発生する。発光を起こさせるためには、配位子と中心金属のエネルギー準位の相対的な関係において、配位子の励起準位が中心金属の励起準位よりも高くする必要がある。そのため励起波長を長波長化するということは、その可能なエネルギー移動の選択の余地を狭めることになり、原理的な難しさがある。しかしながら、本発明者は鋭意検討の結果、希土類金属に特定の構造を有するβ-ジケトン化合物を配位子とした際に、従来よりも長波長の励起光で励起可能な希土類金属錯体が得られることを見出した。本発明の希土類金属錯体は、希土類金属原子と、前記希土類金属原子に配位する下記式1で表されるβ-ジケトン化合物と、を有する。前記式1中、R1は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、パーフルオロアルキル基、アルコキシ基、パーフルオロアルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、スルホニル基、シアノ基、シリル基、ホスホン基、ジアゾ基、メルカプト基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アリル基、アシル基、又はアシルオキシ基を示す。R1は、構造安定化の観点から電子求引性基であることが好ましく、具体的には、ハロゲン原子、パーフルオロアルキル基、パーフルオロアルコキシ基、ニトロ基、スルホニル基、シアノ基、ホスホン基、又はジアゾ基が好ましく、ハロゲン原子、又はパーフルオロアルキル基、が好ましく、ハロゲン原子、又は炭素数1~3のパーフルオロアルキル基がより好ましく、ハロゲン原子、又は炭素数1~2のパーフルオロアルキル基が更に好ましい。具体的には、R1は、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、又はヘプタフルオロプロピル基が好ましく、フッ素原子、塩素原子、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロプロピル基がより好ましく、水素原子、フッ素原子、トリフルオロメチル基が更に好ましい。以下に、式1で表されるβ-ジケトン化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。式1で表されるβ‐ジケトン化合物は、例えば下記反応式に示すように、2-アセチルチオフェンと安息香酸エステル例えば安息香酸メチル又は4位置換の安息香酸エステル例えば4-フルオロ安息香酸メチルを塩基の存在下で縮合させて得ることができる。下記式中、R2は、アルキル基好ましくは、炭素数1~4のアルキル基、アリール基等を表す。本発明の希土類金属錯体における希土類金属原子は、発光波長の観点から、ユーロピウムEu、テルビウムTb、エルビウムEr、イッテルビウムYb、ネオジムNd又はサマリウムSmであることが好ましく、Eu、Sm、Tbであることがより好ましく、Euであることが特に好ましい。本発明におけるβ-ジケトン化合物を配位子とする希土類金属錯体としては、希土類金属原子に対して合計配位数が6から9となれば限定されるものではない。例えば、3価の希土類金属イオンに対して、-1価のアニオンとなるβ-ジケトナートが3分子配位した錯体、及びルイス塩基性の中性配位子が補助配位子として前述した錯体に配位している錯体、又は、β-ジケトナートが4分子配位し、全体としての価数を中性とするためにカチオン性の分子を有する錯体が挙げられる。特に、媒体への分散性並びに蛍光体としての蛍光特性を考慮し、希土類金属に対して3分子のβ-ジケトン化合物及びルイス塩基である中性配位子を有する錯体が好ましい。本発明の希土類金属錯体は、発光波長の観点から、下記式2で表される錯体であることが好ましい。式2中、Lnは希土類金属原子を表し、NLは中性配位子を表し、R1は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、パーフルオロアルキル基、アルコキシ基、パーフルオロアルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、スルホニル基、シアノ基、シリル基、ホスホン基、ジアゾ基、メルカプト基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アリル基、アシル基、又はアシルオキシ基を示す。nは1~5の整数を表し、mはLnの価数に等しい整数を表す。式2中、Lnで表される希土類金属原子としては、上述の希土類金属原子が挙げられ、好適な希土類金属原子についても同様であるため、ここでの説明を省略する。式2におけるR1は、上記式1におけるR1と同義であり、好適な範囲についても同様であるため、ここでの説明を省略する。NLで表される中性配位子は、希土類金属原子Lnに配位配意可能であれば特に限定はされない。例えば、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を有する化合物を挙げることができる。具体的には、アミン類、アミンオキシド類、ホスフィンオキシド類、ケトン類、スルホキシド類、エーテル類等が挙げられ、これらを単一で又は組み合わせて選択される。なお、LnがEu3の場合には、Eu3の合計配位数が7、8又は9となるように、中性配位子が選択される。中性配位子NLで表されるアミン類としては、例えば、置換基を有してもよいピリジン、ピラジン、キノリン、イソキノリン、2,2’-ビピリジン、1,10-フェナントロリン等が挙げられる。中性配位子NLで表されるアミンオキシド類としては、例えば、置換基を有してもよいピリジン-N-オキシド、イソキノリン-N-オキシド、2,2’-ビピリジン-N,N’-ジオキシド、1,10-フェナントロリン-N,N’-ジオキシド等上記アミンのN-オキシド等が挙げられる。中性配位子NLで表されるホスフィンオキシド類としては、例えば、置換基を有してもよいトリフェニルホスフィンオキシド、トリエチルホスフィンオキシドやトリオクチルホスフィンオキシド等のアルキルホスフィンオキシド、1,2-エチレンビスジフェニレンホスフィンオキシド、ジフェニルホスフィンイミドトリフェニルホスフォラン、リン酸トリフェニルエステル等が挙げられる。中性配位子NLで表されるケトン類としては、例えば、置換基を有することもあるジピリジルケトン、ベンゾフェノン等が挙げられる。中性配位子NLで表されるスルホキシド類としては、例えば、置換基を有してもよいジフェニルスルホキシド、ジベンジルスルホキシド、ジオクチルスルホキシド等が挙げられる。中性配位子NLで表されるエーテル類としては、例えば、置換基を有してもよいエチレングリコールジメチルエーテルやエチレングリコールジメチルエーテルが挙げられる。式2において、nは1~5の整数を表し、1~3の整数であることが好ましく、1~2の整数であることがより好ましい。式2において、mはLnの価数に等しい整数を表す。例えば、LnがEu3の場合には、mは3である。式2において、希土類金属原子LnがEuのとき、中性配位子NLとしては、アミン類、ホスフィンオキシド類、又はスルホキシド類が好ましく、アミン類又はホスフィンオキシド類がより好ましく、アミン類であることが更に好ましい。また、アミン類のなかでも、下記式3で表される中性配位子NLが好ましい。式3中、R2~R9は各々独立に、水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。また、R2とR3、R3とR4、R4とR5、R5とR6、R7とR8、R8とR9、R9とR2は、それぞれ互いに連結して環を形成していてもよい。式3におけるR2及びR3が各々独立に水素原子であってビピリジン化合物であるか、又はR2とR3が互いに連結してベンゼン環を形成しフェナントロリン化合物であることが好ましい。式3におけるR2~R9は各々独立に、水素原子、炭素数1~9のアルキル基又はフェニル基であることが好ましく、水素原子、メチル基、エチル基又はフェニル基であることがより好ましく、水素原子、メチル基又はフェニル基であることが更に好ましい。式3においてR4~R9のいずれかがアルキル基又はアリール基の場合には、少なくともR5又はR8つまり5位がアルキル基又はアリール基であることが好ましい。式3で表される中性配位子NLとしては、具体的には、2,2’-ビピリジン、1,10-フェナントロリン、バソフェナントロリン、ネオクプロイン、バソクプロイン、5,5’-ジメチル-2,2’-ビピリジン、4,4’-ジメチル-2,2’-ビピリジン、6,6’-ジメチル-2,2’-ビピリジン、5-フェニル-2,2’-ビピリジン、2,2’-ビキノリン、2,2’-ビ-4-レピジン、2,9-ジブチル-1、10-フェナントロリン、3,4,7,8-テトラメチル-1,10-フェナントロリン、2,9-ジブチル-1,10-フェナントロリンが好ましく、2,2’-ビピリジン、1,10-フェナントロリン、バソフェナントロリン、5,5’-ジメチル-2,2’-ビピリジン、5-フェニル-2,2’-ビピリジンがより好適である。また、式2において、希土類金属原子LnがEuのとき、nは、1~2の整数であることが好ましく、1であることがより好ましい。本発明の希土類金属錯体は、通常の方法によって調製することができる。例えば、希土類金属化合物とβ-ジケトン化合物とを塩基存在下で反応させることによって容易に得られる。希土類金属錯体の製造に用いられる前記希土類金属化合物は、得に限定されるものではない。例えば、希土類金属の酸化物、水酸化物、硫化物、フッ化物、塩化物、臭化物、ヨウ化物、硫酸塩、亜硫酸塩、二硫酸塩、硫酸水素塩、チオ硫酸塩、硝酸塩、亜硝酸塩、リン酸塩、亜リン酸塩、リン酸水素塩、リン酸二水素塩、二リン酸塩、ポリリン酸塩、ヘキサフルオロリン酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、チオ炭酸塩、シアン化物、チオシアン化物、ホウ酸塩、テトラフルオロホウ酸塩、シアン酸塩、チオシアン酸塩、イソチアン酸塩、アジ化物、窒化物、ホウ化物、ケイ酸塩、ヘキサフルオロケイ酸塩、イソポリ酸、ヘテロポリ酸、その他の縮合ポリ酸の塩、などの無機化合物、アルコラート、チオラート、アミド、イミド、カルボン酸塩、スルホン酸塩、ホスホン酸塩、ホスフィン酸塩、アミノ酸塩、カルバミン酸塩、又はキサントゲン酸塩などの有機化合物が挙げられる。本発明の希土類金属錯体は、極大吸収波長を350nm以上に有することが好ましく、350nm~400nmに有することがより好ましく、355nm~375nmに有することが更に好ましい。本発明の希土類金属錯体の極大吸収波長は、β-ジケトン化合物に起因した波長となる。β-ジケトン化合物が希土類金属原子に配位したとき、β-ジケトン化合物のアニオン、即ちβ-ジケトナートとしてその吸収波長が観測される。β-ジケトナート類の吸収波長を長波長化させるには、共役系を長く伸ばすことが望ましい。β-ジケトン化合物は、極大吸収波長を345nm以上に有することが好ましく、350nm~400nmに有することがより好ましく、355nm~375nmに有することが更に好ましい。本発明の希土類金属錯体の極大吸収波長は、市販の分光光度計例えば、株日立ハイテクフィールディング製U-3310などを用いて、光路長1cmの角型石英セルを用い、吸光度が1以下になるように調整された溶液中にて測定される。測定溶媒としては、試料の溶解性が高く、紫外域における吸収が低いものが望ましい。このような溶媒として、テトラヒドロフラン、ジメチルホルムアミド等が挙げられる。また、測定濃度は各試料のモル吸光係数に応じて適宜選択され、吸光度が0.1~1.0の範囲となるように調整されることが好ましい。本発明においては、ジメチルホルムアミドを溶媒として2×10-5Mの濃度で測定された値である。また、本発明の希土類金属錯体は、最大励起波長を395nm~450nmに有することが好ましく、400nm~440nmに有することがより好ましく、405nm~435nmに有することが更に好ましい。本発明の希土類金属錯体の最大励起波長は、市販の分光蛍光光度計例えば、日立ハイテクノロジー株製F-4500を用いて、蛍光側の分光器を固定特に発光中心がEu3の場合,最大発光強度を示す605~620nmの間で適宜調整する。し、励起側の分光器をスキャンすることで測定される。試料形状としては、粉末溶液樹脂分散状態等から選択され、相対的な比較においてはいずれの形状でも構わない。また、粉末状態では散乱、溶液樹脂分散状態では媒体の影響、濃度依存が生ずるので注意が必要である。本発明における最大励起波長は、ジメチルホルムアミドを溶媒として1×10-4Mの濃度で測定された値である。本発明の希土類金属錯体の用途は特に制限されない。例えば、発光プローブ、バイオイメージング、印刷用インク、センサー、波長変換樹脂シート、照明などの用途を挙げることができる。また、本発明の希土類金属錯体は、例えば、樹脂中に分散、又は、ビニルモノマーに溶解させ懸濁重合することで樹脂封止球状蛍光体として使用することができ、更にまた太陽電池セルの受光面側に用いられる波長変換用樹脂組成物、波長変換型太陽電池封止材波長変換型太陽電池封止シート、及びこれらを用いた太陽電池モジュールに適用することができる。例えば、本発明の希土類金属錯体をこれらの用途に用いると、発電に寄与の少ない波長域の光が発電に寄与の大きい波長域の光に波長変換され、発電効率が向上する。以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。[実施例1]<FTP1-4-フルオロフェニル-3-2-チエニル-1,3-プロパンジオンの合成>水素化ナトリウム0.96g0.04molを秤取し、窒素雰囲気下、脱水テトラヒドロフラン22.5mlを加えた。激しく攪拌しながら、2-アセチルチオフェン2.52g0.02mol及び4-フルオロ安息香酸メチル3.70g0.024molを脱水テトラヒドロフラン12.5mlに溶解させた溶液を1時間かけて滴下した。その後、窒素気流下8時間還流させた。これを室温に戻し、純水10.0gを加え、更に3mol/L塩酸5.0mlを加えた。有機層を分離し、減圧下で濃縮した。濃縮物を再結晶し、β-ジケトン化合物であるFTPを2,83g収率57得た。<EuFTP3Phenの合成>上記のように合成したFTPの556.1mg2.24mmol、1,10-フェナントロリンPhen151.4mg0.84mmolをメタノール25.0gに分散させた。この分散液に、水酸化ナトリウム112.0mg2.80mmolをメタノール10.0gに溶解させた溶液を加え、1時間攪拌した。次いで、256.5mg0.7mmolの塩化ユーロピウムIII6水和物をメタノール5.0gに溶解した溶液を滴下した。室温で2時間攪拌した後、生成した沈殿物を吸引濾過し、メタノールにて洗浄した。乾燥することでEuFTP3Phenを730.0mg得た。[実施例2]<TFTP1-4-トリフルオロメチルフェニル-3-2-チエニル-1,3-プロパンジオンの合成>水素化ナトリウム0.48g0.02molを秤取し、窒素雰囲気下、脱水テトラヒドロフラン20.0mlを加えた。激しく攪拌しながら、2-アセチルチオフェン1.26g0.01mol及び4-トリフルオロメチル安息香酸メチル2.45g0.012molを脱水テトラヒドロフラン25.0mlに溶解させた溶液を1時間かけて滴下した。その後、窒素気流下8時間還流させた。これを室温に戻し、純水10.0gを加え、更に3mol/L塩酸6.0mlを加えた。有機層を分離し、減圧下で濃縮した。濃縮物を再結晶し、β-ジケトン化合物であるTFTPを1.75g収率59得た。<EuTFTP3Phenの合成>上記のように合成したTFTPの377.1mg1.26mmol、1,10-フェナントロリンPhen85.4mg0.47mmolをメタノール14.1gに分散させた。この分散液に、水酸化ナトリウム63.2mg1.58mmolをメタノール5.64gに溶解させた溶液を加え、1時間攪拌した。次いで、144.8mg0.40mmolの塩化ユーロピウムIII6水和物をメタノール2.82gに溶解した溶液を滴下した。室温で2時間攪拌した後、生成した沈殿物を吸引濾過し、メタノールにて洗浄した。乾燥することでEuTFTP3Phenを458.0mg得た。[実施例3]<PTP1-フェニル-3-2-チエニル-1,3-プロパンジオンの合成>水素化ナトリウム1.92g0.08molを秤取し、窒素雰囲気下、脱水テトラヒドロフラン45.0mlを加えた。激しく攪拌しながら、アセトフェノン4.81g0.04mol及び2-チオフェンカルボン酸エチル7.50g0.048molを脱水テトラヒドロフラン50.0mlに溶解させた溶液を1時間かけて滴下した。その後、窒素気流下8時間還流させた。これを室温に戻し、純水20.0gを加え、更に3mol/L塩酸16.0mlを加えた。有機層を分離し、減圧下で濃縮した。濃縮物を再結晶し、β-ジケトン化合物であるPTPを4.79g収率52得た。<EuPTP3Phenの合成>上記のように合成したPTPの515.9mg2.24mmol、1,10-フェナントロリンPhen151.4mg0.84mmolをメタノール25.0gに分散させた。この分散液に、水酸化ナトリウム112.0mg2.80mmolをメタノール10.0gに溶解させた溶液を加え、1時間攪拌した。次いで、256.5mg0.7mmolの塩化ユーロピウムIII6水和物をメタノール5.0gに溶解した溶液を滴下した。室温で2時間攪拌した後、生成した沈殿物を吸引濾過し、メタノールにて洗浄した。乾燥することでEuPTP3Phenを645.0mg得た。[実施例4]<EuPTP3Bpyの合成>上記のように合成したPTPの515.9mg2.24mmol、2,2’-ビピリジンBpy131.2mg0.84mmolをメタノール25.0gに分散させた。この分散液に、水酸化ナトリウム112.0mg2.80mmolをメタノール10.0gに溶解させた溶液を加え、1時間攪拌した。次いで、256.5mg0.7mmolの塩化ユーロピウムIII6水和物をメタノール5.0gに溶解した溶液を滴下した。室温で2時間攪拌した後、生成した沈殿物を吸引濾過し、メタノールにて洗浄した。乾燥することでEuPTP3Bpyを563.4mg得た。[実施例5]<MTP1-4-メトキシフェニル-3-2-チエニル-1,3-プロパンジオンの合成>水素化ナトリウム0.96g0.04molを秤取し、窒素雰囲気下、脱水テトラヒドロフラン22.5mlを加えた。激しく攪拌しながら、4-メトキシアセトフェノン3.00g0.02mol及び2-チオフェンカルボン酸エチル3.75g0.024molを脱水テトラヒドロフラン25.0mlに溶解させた溶液を1時間かけて滴下した。その後、窒素気流下8時間還流させた。これを室温に戻し、純水10.0gを加え、更に3mol/L塩酸7.5mlを加えた。有機層を分離し、減圧下で濃縮した。濃縮物を再結晶し、β-ジケトン化合物であるMTPを2.78g収率53得た。<EuMTP3Phenの合成>上記のように合成したMTPの583.1mg2.24mmol、1,10-フェナントロリンPhen151.4mg0.84mmolをメタノール25.0gに分散させた。この分散液に、水酸化ナトリウム112.0mg2.80mmolをメタノール10.0gに溶解させた溶液を加え、1時間攪拌した。次いで、256.5mg0.7mmolの塩化ユーロピウムIII6水和物をメタノール5.0gに溶解した溶液を滴下した。室温で2時間攪拌した後、生成した沈殿物を吸引濾過し、メタノールにて洗浄した。乾燥することでEuMTP3Phenを754.1mg得た。[実施例6]<EuMTP3Bpyの合成>上記のように合成したMTPの583.1mg2.24mmol、2,2’-ビピリジンBpy131.2mg0.84mmolをメタノール25.0gに分散させた。この分散液に、水酸化ナトリウム112.0mg2.80mmolをメタノール10.0gに溶解させた溶液を加え、1時間攪拌した。次いで、256.5mg0.7mmolの塩化ユーロピウムIII6水和物をメタノール5.0gに溶解した溶液を滴下した。室温で2時間攪拌した後、生成した沈殿物を吸引濾過し、メタノールにて洗浄した。乾燥することでEuMTP3Bpyを710.4mg得た。[比較例1]<EuTTA3Phenの合成>水酸化ナトリウム水溶液1M11gに、テノイルトリフルオロアセトンTTA2.00g9.00mmolをエタノール75.0gに溶解した溶液を加えた。次いで、1,10-フェナントロリン0.62g3.44mmolをエタノール75.0gに溶解した溶液を加え、1時間攪拌を続けた。次いで、塩化ユーロピウムIII6水和物1.03g2.81mmolをエタノール20.0gに溶解した溶液を滴下し、さらに1時間攪拌を続けた。生成した沈殿物を吸引濾過し、エタノールにて洗浄し、乾燥することでEuTTA3Phenを2.33g得た。[比較例2]<EuBFA3Phenの合成>水酸化ナトリウム水溶液1M11gに、ベンゾイルトリフルオロアセトンBFA1.94g9.00mmolをエタノール60.0gに溶解した溶液を加えた。次いで、1,10-フェナントロリン0.62g3.44mmolをエタノール60.0gに溶解した溶液を加え、1時間攪拌を続けた。次いで、塩化ユーロピウムIII6水和物1.03g2.81mmolをエタノール20.0gに溶解した溶液を滴下し、さらに1時間攪拌を続けた。生成した沈殿物を吸引濾過し、エタノールにて洗浄した。乾燥することでEuBFA3Phenを2.22g得た。[測定方法]以下に、上記で得られた希土類金属錯体について測定した、励起波長などの各パラメータの測定方法について説明する。1.極大吸収波長の測定分光光度計として、株日立ハイテクフィールディング製U-3310を用い、ジメチルホルムアミドを溶媒として2×10-5Mの濃度で測定した。図1に、実施例1、比較例1及び比較例2で得られた希土類金属錯体の極大吸収スペクトルを示す。2.最大励起波長の測定分光蛍光光度計として、日立ハイテクノロジー株製F-4500を用い、ジメチルホルムアミドを溶媒として2×10-4Mの濃度で測定した。図2に、実施例1、比較例1及び比較例2で得られた希土類金属錯体の励起スペクトルを示す。表1に示されるように、式1で表されるβ-ジケトン化合物を配位子として有する実施例1~6の希土類金属錯体は、式1で表されるβ-ジケトン化合物を配位子として有さない比較例1~2の希土類金属錯体に比べて、長波長の励起光で励起されていることが分かる。なお、日本出願2010-260326の開示はその全体が参照により本明細書に取り込まれる。本明細書に記載された全ての文献、特許出願、および技術規格は、個々の文献、特許出願、および技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書中に参照により取り込まれる。"