"A下記一般式1で表されるラジカル重合性化合物及びB光重合開始剤を含有する光硬化性組成物。[一般式1中、複数のR1は、独立に、水素原子又はメチル基を表し、複数のR2、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子又は有機基を表し、複数のXは、独立に、酸素原子又は硫黄原子を表し、Yは、n価の有機連結基を表し、nは2以上11以下の整数を表す。]上記一般式1におけるnが3以上7以下の整数である、請求項1に記載の光硬化性組成物。C着色剤を更に含有する請求項1又は2に記載の光硬化性組成物。C着色剤が、有彩色着色剤である請求項3に記載の光硬化性組成物。C着色剤が、黒色着色剤である請求項3に記載の光硬化性組成物。B光重合開始剤として、オキシム系光重合開始剤を含有する請求項1~5のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。C着色剤の含有量が、光硬化性組成物の全固形分に対して、50質量以上90質量以下である請求項3~6のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。請求項1~7のいずれか1項に記載の光硬化性組成物を塗布して光硬化性組成物層を形成する工程と、前記光硬化性組成物層をマスクを介して露光する工程と、露光後の前記光硬化性組成物層を現像する工程を含むことを特徴とするパターン形成方法。支持体上に、請求項3~7のいずれか1項に記載の光硬化性組成物を用いて形成された着色パターンを有するカラーフィルタ。支持体上に、請求項3~7のいずれか1項に記載の光硬化性組成物を塗布して光硬化性組成物層を形成する工程と、前記光硬化性組成物層をマスクを介して露光する工程と、露光後の前記光硬化性組成物層を現像して着色パターンを形成する工程と、を含むカラーフィルタの製造方法。請求項9に記載のカラーフィルタを備えた固体撮像素子。本発明の第1の目的は、高い硬化性を有し、アルカリ現像時に、未硬化部の除去性に優れ、パターンしわのない、良好なパターンを形成し、支持体との密着性に優れた着色領域を形成できる光硬化性組成物を提供することにある。更に、本発明の第2の目的は、上記光硬化性組成物を用いてなる、パターン形状が良好であり、支持体との密着性に優れた着色パターンを備えたカラーフィルタ、及び、該カラーフィルタを高い生産性で製造しうる製造方法、更には、該カラーフィルタを備えた固体撮像素子を提供することにある。前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。1A下記一般式1で表されるラジカル重合性化合物及びB光重合開始剤を含有することを特徴とする光硬化性組成物。[一般式1中、複数のR1は、独立に、水素原子又はメチル基を表し、複数のR2、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子又は有機基を表し、複数のXは、独立に、酸素原子又は硫黄原子を表し、Yは、n価の有機連結基を表し、nは2以上11以下の整数を表す。]2上記一般式1におけるnが3以上7以下の整数である、上記1に記載の光硬化性組成物。3C着色剤を更に含有する上記1又は2に記載の光硬化性組成物。4C着色剤が、有彩色着色剤である上記3に記載の光硬化性組成物。5C着色剤が、黒色着色剤である上記3に記載の光硬化性組成物。6B光重合開始剤として、オキシム系光重合開始剤を含有する上記1~5のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。7C着色剤の含有量が、光硬化性組成物の全固形分に対して、50質量以上90質量以下である上記3~6のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。8上記1~7のいずれか1項に記載の光硬化性組成物を塗布して光硬化性組成物層を形成する工程と、前記光硬化性組成物層をマスクを介して露光する工程と、露光後の前記光硬化性組成物層を現像する工程を含むことを特徴とするパターン形成方法。9支持体上に、上記3~7のいずれか1項に記載の光硬化性組成物を用いて形成された着色パターンを有することを特徴とするカラーフィルタ。10支持体上に、上記3~7のいずれか1項に記載の光硬化性組成物を塗布して光硬化性組成物層を形成する工程と、前記光硬化性組成物層をマスクを介して露光する工程と、露光後の前記光硬化性組成物層を現像して着色パターンを形成する工程と、を含むことを特徴とするカラーフィルタの製造方法。11上記9に記載のカラーフィルタを備えた固体撮像素子。本発明によれば、高感度で硬化し、アルカリ現像時に、未硬化部の除去性に優れ、パターンしわのない、良好なパターンを形成し、支持体との密着性に優れた着色領域を形成できる光硬化性組成物を提供することができる。更に、上記光硬化性組成物を用いてなる、パターン形状が良好であり、支持体との密着性に優れた着色パターンを備えたカラーフィルタ、及び、該カラーフィルタを高い生産性で製造しうる製造方法、更には、該カラーフィルタを備えた固体撮像素子を提供することができる。<光硬化性組成物>本発明の光硬化性組成物は、A一般式1で表される化合物、及びB光重合開始剤を含有することを特徴とする。一般式1で表される化合物を使用することにより、未露光部の除去性に優れ、かつ、パターンしわのない、良好なパターンを形成できる。上記の効果が得られる理由は定かではないが、特に未露光部の除去性が優れていることについては、従来カラーフィルタ作成に好適に使用されてきたジペンタエリスリトールヘキサアクリレートDPHA等の多官能モノマーに比べ、一般式1で表される化合物が高い親水性を示すことに起因しているものと推察される。以下に、本発明の光硬化性組成物について、カラーフィルタ形成等に好適に用いうる光硬化性組成物を例に説明するが、本発明の光硬化性組成物は、これらに限定されるものではない。-光硬化性組成物-<A一般式1で表される化合物>本発明の光硬化性組成物は、A一般式1で表される化合物以下、適宜、特定重合性化合物と称する。を含有する。上記一般式1中、複数のR1は、独立に、水素原子又はメチル基を表し、複数のR2、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子又は有機基を表し、複数のXは、独立に、酸素原子又は硫黄原子を表し、Yは、n価の有機連結基を表し、nは2以上11以下の整数を表す。一般式1におけるR2、R3、R4は、水素原子または有機基を表す。好ましくは水素原子である。ここで、R2、R3、R4の有機基としては、炭素数1~20の直鎖又は分岐、鎖状又は環状のアルキル基、炭素数2~20の直鎖又は分岐、鎖状又は環状のアルケニル基、炭素数2~20のアルキニル基、炭素数6~20のアリール基単環、複素環、又はこれらの少なくとも2つを組み合わせた基等の炭化水素基が挙げられ、また、これらの炭化水素基は、-C=ON-、-OC=ON-、-NC=ON-、-SC=ON-、-C=S-、-OC=S-、-NC=S-、-SC=S-、-O-、-C=OO-、-C=O-、-S-、-SO2-、-SO3-、-SO2N-、-NH-、-NR-、-NAr-、-N=N-、又は、-N=NHN-ここで、Rは、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基を表し、Arは、アリール基単環、ヘテロ環を表す。等の2価の連結基を含んでも良い。R2、R3、R4の有機基として、メチル基が好ましい。また、R2は、R3、R4と連結基を介して環を形成していても良い。連結基としてはアルキレンや、窒素原子、酸素原子、ベンゼン環等を適宜組み合わせて得ることが出来る。環の員数として好ましくは、5~8員環であり、より好ましくは5~6員環である。また、一般式1中、Xは、酸素原子もしくは硫黄原子を表し、好ましくは酸素原子である。また、一般式1中、Yは、置換基を有してもよいn価の有機連結基を表し、nは、2以上11以下の整数を表す。したがって、例えばYが2価n=2のとき前記一般式1は下記一般式1n=2で表され、Aが3価n=3のとき前記一般式1は下記一般式1n=3で表される。前記nは、本発明の光硬化性組成物の光に対する感度向上の観点から、3以上7以下の整数であることが好ましい。なお、nが1である場合、硬化性が低く、良好なパターンが得られない。また、一般式1において、Yで表されるn価の有機連結基は、n価となるようにアルキレンや、窒素原子、酸素原子、ベンゼン環等を適宜組み合わせて得ることが出来る。Yで表される有機連結基は、炭素原子を含有し、n価の連結基であれば特に限定されないが、中でも下記a-1~a-21で表される連結基または置換基を適宜組み合わせて得たn価の連結基であることが好ましい。Yで表される有機連結基は、下記a-1~a-21をそれぞれ1つだけでなく、2つ以上組み合わせて構成されていてもよい。なお、下記a-1、a-3~a-6、a-8~a-18で表される有機連結基自体であってもよい。Yとしての連結基は、原子数が3~3000が好ましく、15~1000がより好ましい。Yで表される連結基は、a-9~a-14のようなアルキレンオキサイド鎖を含有することが好ましい。以下に、Yで表される、n価の有機連結基は、次に示す具体例A-1~A-25で示される構造であることが特に好ましい。前記A-22において、aは1~30である。前記A-23において、aは1~30である。前記A-24において、aは1~30であり、bは1~30であり、cは1~30であり、dは1~30である。前記A-25において、aは1~30であり、bは1~30であり、cは1~30であり、dは1~30である。以下、特定重合性化合物一般式1で表される化合物の好ましい具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、以下の具体例におけるa、b、c及びdは、上記A-22、A-23、A-24及びA-25におけるa、b、c及びdと同義である。特定重合性化合物一般式1で表される化合物は、例えば、下記合成スキームで表される方法により合成することができるが、この方法に限定されるものではない。前記スキーム中、R1、R2、R3、R4、X、Y、及びnは、一般式1におけるR1、R2、R3、R4、X、Y、及びnと同義である。特定重合性化合物は、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。特定重合性化合物は、本発明の光硬化性組成物の全固形分質量に対して、0.5質量~50質量であることが好ましく、3質量~40質量であることがより好ましい。<他の光重合性化合物>本発明の光硬化性組成物は、本発明の効果を損なわない範囲において、特定重合性化合物以外の光重合性化合物を併用してもよい。特定重合性化合物以外の併用してもよい光重合性化合物の添加量は、特定重合性化合物100質量部に対して、好ましくは200質量部以下であり、より好ましくは100質量部以下である。併用してもよい光重合性化合物としては、特定重合性化合物以外の化合物であって、公知の光重合性化合物を使用することができる。具体的には、末端エチレン性不飽和結合を少なくとも1個、好ましくは2個以上有する化合物から選ばれる。このような化合物群は当該産業分野において広く知られているものであり、本発明においてはこれらを特に限定なく用いることができる。これらは、例えば、モノマー、プレポリマー、すなわち2量体、3量体及びオリゴマー、又はそれらの混合物並びにそれらの多量体などの化学的形態のいずれであってもよい。特定重合性化合物以外の光重合性化合物についても、一種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。より具体的には、モノマー及びそのプレポリマーの例としては、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などやそのエステル類、アミド類、並びにこれらの多量体が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アルコール化合物とのエステル、及び不飽和カルボン酸と脂肪族多価アミン化合物とのアミド類、並びにこれらの多量体である。また、ヒドロキシル基やアミノ基、メルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能イソシアネート類或いはエポキシ類との付加反応物や、単官能若しくは多官能のカルボン酸との脱水縮合反応物等も好適に使用される。また、イソシアネート基やエポキシ基等の親電子性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との付加反応物、更に、ハロゲン基やトシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン等のビニルベンゼン誘導体、ビニルエーテル、アリルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。これらの具体的な化合物としては、特開2009-288705号公報の段落番号0095~段落番号0108に記載されている化合物を本発明においても好適に用いることができる。また、前記重合性化合物としては、重合性モノマーとして、少なくとも1個の付加重合可能なエチレン基を有する、常圧下で100°C以上の沸点を持つエチレン性不飽和基を持つ化合物も好ましい。その例としては、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、等の単官能のアクリレートやメタアクリレート;ポリエチレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ヘキサンジオールメタアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリロイルオキシプロピルエーテル、トリアクリロイロキシエチルイソシアヌレート、グリセリンやトリメチロールエタン等の多官能アルコールにエチレンオキサイドやプロピレンオキサイドを付加させた後メタアクリレート化したもの、特公昭48-41708号、特公昭50-6034号、特開昭51-37193号各公報に記載されているようなウレタンメタアクリレート類、特開昭48-64183号、特公昭49-43191号、特公昭52-30490号各公報に記載されているポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸との反応生成物であるエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタアクリレート及びこれらの混合物を挙げることができる。多官能カルボン酸にグリシジルメタアクリレート等の環状エーテル基とエチレン性不飽和基を有する化合物を反応させ得られる多官能メタアクリレートなども挙げることができる。また、その他の好ましい重合性化合物として、特開2010-160418、特開2010-129825、特許4364216等に記載される、フルオレン環を有し、エチレン性重合性基を2官能以上有する化合物、カルド樹脂も使用することが可能である。また、常圧下で100°C以上の沸点を有し、少なくとも一つの付加重合可能なエチレン性不飽和基を持つ化合物としては、特開2008-292970号公報の段落番号[0254]~[0257]に記載の化合物も好適である。上記のほか、下記一般式MO-1~MO-5で表される、ラジカル重合性モノマーも好適に用いることができる。なお、式中、Tがオキシアルキレン基の場合には、炭素原子側の末端がRに結合する。前記一般式において、nは0~14であり、mは1~8である。一分子内に複数存在するR、T、は、各々同一であっても、異なっていてもよい。上記一般式MO-1~MO-5で表されるラジカル重合性モノマーの各々において、複数のRの内の少なくとも1つは、-OC=OCH=CH2、又は、-OC=OCCH3=CH2で表される基を表す。上記一般式MO-1~MO-5で表される、ラジカル重合性モノマーの具体例としては、特開2007-269779号公報の段落番号0248~段落番号0251に記載されている化合物を本発明においても好適に用いることができる。また、特開平10-62986号公報において一般式1及び2としてその具体例と共に記載の、前記多官能アルコールにエチレンオキサイドやプロピレンオキサイドを付加させた後にメタアクリレート化した化合物も、重合性化合物として用いることができる。中でも、重合性化合物としては、ジペンタエリスリトールトリアクリレート市販品としてはKAYARADD-330;日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート市販品としてはKAYARADD-320;日本化薬株式会社製ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート市販品としてはKAYARADD-310;日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート市販品としてはKAYARADDPHA;日本化薬株式会社製、及びこれらのメタアクリロイル基がエチレングリコール、プロピレングリコール残基を介している構造が好ましい。これらのオリゴマータイプも使用できる。重合性化合物としては、多官能モノマーであって、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基等の酸基を有していても良い。従って、エチレン性化合物が、混合物である場合のように未反応のカルボキシル基を有するものであれば、これをそのまま利用することができるが、必要において、上述のエチレン性化合物のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を導入しても良い。この場合、使用される非芳香族カルボン酸無水物の具体例としては、無水テトラヒドロフタル酸、アルキル化無水テトラヒドロフタル酸、無水ヘキサヒドロフタル酸、アルキル化無水ヘキサヒドロフタル酸、無水コハク酸、無水マレイン酸が挙げられる。また、酸基を有するモノマーとしては、脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルであり、脂肪族ポリヒドロキシ化合物の未反応のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を持たせた多官能モノマーが好ましく、特に好ましくは、このエステルにおいて、脂肪族ポリヒドロキシ化合物がペンタエリスリトール及び/又はジペンタエリスリトールであるものである。また、多官能アルコールの一部のヒドロキシ基をメタアクリレート化し、残ったヒドロキシ基に酸無水物を付加反応させてカルボキシ基とするなどの方法で得られる。市販品としては、例えば、東亞合成株式会社製の多塩基酸変性アクリルオリゴマーとして、M-510、M-520などが挙げられる。また、必要に応じてモノマーとして酸基を有しない多官能モノマーと酸基を有する多官能モノマーを併用しても良い。また、重合性化合物として、カプロラクトン構造を有する多官能モノマーを含有することが好ましい。カプロラクトン構造を有する多官能モノマーとしては、その分子内にカプロラクトン構造を有する限り特に限定されるものではないが、例えば、トリメチロールエタン、ジトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、グリセリン、ジグリセロール、トリメチロールメラミン等の多価アルコールと、メタアクリル酸およびε-カプロラクトンをエステル化することにより得られる、ε-カプロラクトン変性多官能メタアクリレートを挙げることができる。なかでも下記式Lで表されるカプロラクトン構造を有する多官能モノマーが好ましい。式中、6個のRは全てが下記式Laで表される基であるか、または6個のRのうち1~5個が下記式Laで表される基であり、残余が下記式Lbで表される基である。式中、R1は水素原子またはメチル基を示し、mは1または2の数を示し、は結合手であることを示す。式中、R1は水素原子またはメチル基を示し、は結合手であることを示す。このようなカプロラクトン構造を有する多官能性単量体は、例えば、日本化薬株からKAYARADDPCAシリーズとして市販されており、DPCA-20上記式1~3においてm=1、式2で表される基の数=2、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-30同式、m=1、式2で表される基の数=3、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-60同式、m=1、式2で表される基の数=6、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-120同式においてm=2、式2で表される基の数=6、R1が全て水素原子である化合物等を挙げることができる。本発明において、カプロラクトン構造を有する多官能性単量体は、単独でまたは2種以上を混合して使用することができる。また、下記一般式i又はiiで表される重合性化合物の群から選択される少なくとも1種であることも好ましい。前記一般式i及びii中、Eは、各々独立に、-CH2yCH2O-、又は-CH2yCHCH3O-を表し、yは、各々独立に0~10の整数を表し、Xは、各々独立に、アクリロイル基、メタクリロイル基、水素原子、又はカルボキシル基を表す。前記一般式i中、アクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は3個又は4個であり、mは各々独立に0~10の整数を表し、各mの合計は0~40の整数である。但し、各mの合計が0の場合、Xのうちいずれか1つはカルボキシル基である。前記一般式ii中、アクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は5個又は6個であり、nは各々独立に0~10の整数を表し、各nの合計は0~60の整数である。但し、各nの合計が0の場合、Xのうちいずれか1つはカルボキシル基である。前記一般式i中、mは、0~6の整数が好ましく、0~4の整数がより好ましい。また、各mの合計は、2~40の整数が好ましく、2~16の整数がより好ましく、4~8の整数が特に好ましい。前記一般式ii中、nは、0~6の整数が好ましく、0~4の整数がより好ましい。また、各nの合計は、3~60の整数が好ましく、3~24の整数がより好ましく、6~12の整数が特に好ましい。また、一般式i又は一般式ii中の-CH2yCH2O-又は-CH2yCHCH3O-は、酸素原子側の末端がXに結合する形態が好ましい。前記一般式i又はiiで表される化合物は1種単独で用いてもよいし、2種以上併用してもよい。特に、一般式iiにおいて、6個のX全てがアクリロイル基である形態が好ましい。また、一般式i又はiiで表される化合物の特定モノマー中における全含有量としては、20質量以上が好ましく、50質量以上がより好ましい。前記一般式i又はiiで表される化合物は、従来公知の工程である、ペンタエリスリト-ル又はジペンタエリスリト-ルにエチレンオキシド又はプロピレンオキシドを開環付加反応により開環骨格を結合する工程と、開環骨格の末端水酸基に、例えばメタアクリロイルクロライドを反応させてメタアクリロイル基を導入する工程と、から合成することができる。各工程は良く知られた工程であり、当業者は容易に一般式i又はiiで表される化合物を合成することができる。前記一般式i又はiiで表される化合物の中でも、ペンタエリスリトール誘導体及び/又はジペンタエリスリトール誘導体がより好ましい。具体的には、下記式a~fで表される化合物以下、例示化合物a~fともいう。が挙げられ、中でも、例示化合物a、b、e、fが好ましい。一般式i又はiiで表される化合物の市販品としては、例えばサートマー社製のエチレンオキシ鎖を4個有する4官能アクリレートであるSR-494、日本化薬株式会社製のペンチレンオキシ鎖を6個有する6官能アクリレートであるDPCA-60、イソブチレンオキシ鎖を3個有する3官能アクリレートであるTPA-330などが挙げられる。また、重合性化合物としては、特公昭48-41708号、特開昭51-37193号、特公平2-32293号、特公平2-16765号に記載されているようなウレタンアクリレート類や、特公昭58-49860号、特公昭56-17654号、特公昭62-39417号、特公昭62-39418号記載のエチレンオキサイド系骨格を有するウレタン化合物類も好適である。更に、重合性化合物として、特開昭63-277653号、特開昭63-260909号、特開平1-105238号に記載される、分子内にアミノ構造やスルフィド構造を有する付加重合性化合物類を用いることによって、非常に感光スピードに優れた硬化性組成物を得ることができる。重合性化合物の市販品としては、ウレタンオリゴマーUAS-10、UAB-140山陽国策パルプ社製、UA-7200新中村化学社製、DPHA-40H日本化薬社製、UA-306H、UA-306T、UA-306I、AH-600、T-600、AI-600共栄社製などが挙げられる。これらの重合性化合物について、その構造、単独使用か併用か、添加量等の使用方法の詳細は、光硬化性組成物の最終的な性能設計にあわせて任意に設定できる。例えば、感度の観点では、1分子あたりの不飽和基含量が多い構造が好ましく、多くの場合は2官能以上が好ましい。また、硬化膜の強度を高める観点では、3官能以上のものがよく、更に、異なる官能数異なる重合性基例えばアクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、スチレン系化合物、ビニルエーテル系化合物のものを併用することで、感度と強度の両方を調節する方法も有効である。さらに、3官能以上のものでエチレンオキサイド鎖長の異なる重合性化合物を併用することが、光硬化性組成物の現像性を調節することができ、優れたパターン形成能が得られるという点で好ましい。また、光硬化性組成物に含有される他の成分例えば、光重合開始剤、着色剤顔料、バインダーポリマー等との相溶性、分散性に対しても、重合性化合物の選択使用法は重要な要因であり、例えば、低純度化合物の使用や2種以上の併用により相溶性を向上させうることがある。また、支持体などの硬質表面との密着性を向上させる観点で特定の構造を選択することもあり得る。<B光重合開始剤>本発明の光硬化性組成物は、ラジカル重合開始剤などの光重合開始剤を含有する。光重合開始剤は、硬化性組成物に感光性を付与し、感光性組成物とすることができ、カラーレジスト等に好適に用いることができる。前記光重合開始剤としては、前記重合性化合物の重合を開始する能力を有する限り、特に制限はなく、公知の光重合開始剤の中から適宜選択することができ、例えば、紫外線領域から可視の光線に対して感光性を有するものが好ましく、光励起された増感剤と何らかの作用を生じ、活性ラジカルを生成する活性剤であってもよく、モノマーの種類に応じてカチオン重合を開始させるような開始剤であってもよい。また、光重合開始剤は、約300~800nm330~500nmがより好ましい。の範囲内に少なくとも約50の分子吸光係数を有する成分を少なくとも1種含有していることが好ましい。前記光重合開始剤としては、例えば、ハロゲン化炭化水素誘導体例えば、トリアジン骨格を有するもの、オキサジアゾール骨格を有するもの、など、アシルホスフィンオキサイド等のアシルホスフィン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール、オキシム誘導体等のオキシム化合物、有機過酸化物、チオ化合物、ケトン化合物、芳香族オニウム塩、ケトオキシムエーテル、アミノアセトフェノン化合物、ヒドロキシアセトフェノンなどが挙げられる。前記トリアジン骨格を有するハロゲン化炭化水素化合物としては、例えば、若林ら著、Bull.Chem.Soc.Japan,42、29241969記載の化合物、英国特許1388492号明細書記載の化合物、特開昭53-133428号公報記載の化合物、独国特許3337024号明細書記載の化合物、F.C.SchaeferなどによるJ.Org.Chem.;29、15271964記載の化合物、特開昭62-58241号公報記載の化合物、特開平5-281728号公報記載の化合物、特開平5-34920号公報記載化合物、米国特許第4212976号明細書に記載されている化合物、などが挙げられる。前記米国特許第4212976号明細書に記載されている化合物としては、例えば、オキサジアゾール骨格を有する化合物例えば、2-トリクロロメチル-5-フェニル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-クロロフェニル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-1-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-2-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリブロモメチル-5-フェニル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリブロモメチル-5-2-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール;2-トリクロロメチル-5-スチリル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-クロルスチリル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-メトキシスチリル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-1-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-n-ブトキシスチリル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリプロモメチル-5-スチリル-1,3,4-オキサジアゾールなどなどが挙げられる。また、上記以外の光重合開始剤として、アクリジン誘導体例えば、9-フェニルアクリジン、1,7-ビス9、9’-アクリジニルヘプタンなど、N-フェニルグリシンなど、ポリハロゲン化合物例えば、四臭化炭素、フェニルトリブロモメチルスルホン、フェニルトリクロロメチルケトンなど、クマリン類例えば、3-2-ベンゾフロイル-7-ジエチルアミノクマリン、3-2-ベンゾフロイル-7-1-ピロリジニルクマリン、3-ベンゾイル-7-ジエチルアミノクマリン、3-2-メトキシベンゾイル-7-ジエチルアミノクマリン、3-4-ジメチルアミノベンゾイル-7-ジエチルアミノクマリン、3,3’-カルボニルビス5,7-ジ-n-プロポキシクマリン、3,3’-カルボニルビス7-ジエチルアミノクマリン、3-ベンゾイル-7-メトキシクマリン、3-2-フロイル-7-ジエチルアミノクマリン、3-4-ジエチルアミノシンナモイル-7-ジエチルアミノクマリン、7-メトキシ-3-3-ピリジルカルボニルクマリン、3-ベンゾイル-5,7-ジプロポキシクマリン、7-ベンゾトリアゾール-2-イルクマリン、また、特開平5-19475号公報、特開平7-271028号公報、特開2002-363206号公報、特開2002-363207号公報、特開2002-363208号公報、特開2002-363209号公報などに記載のクマリン化合物など、アシルホスフィンオキサイド類例えば、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフェニルホスフィンオキサイド、LucirinTPOなど、メタロセン類例えば、ビスη5-2,4-シクロペンタジエン-1-イル-ビス2,6-ジフロロ-3-1H-ピロール-1-イル-フェニルチタニウム、η5-シクロペンタジエニル-η6-クメニル-アイアン1-ヘキサフロロホスフェート1-など、特開昭53-133428号公報、特公昭57-1819号公報、同57-6096号公報、及び米国特許第3615455号明細書に記載された化合物などが挙げられる前記ケトン化合物としては、例えば、ベンゾフェノン、2-メチルベンゾフェノン、3-メチルベンゾフェノン、4-メチルベンゾフェノン、4-メトキシベンゾフェノン、2-クロロベンゾフェノン、4-クロロベンゾフェノン、4-ブロモベンゾフェノン、2-カルボキシベンゾフェノン、2-エトキシカルボニルベンゾルフェノン、ベンゾフェノンテトラカルボン酸又はそのテトラメチルエステル、4,4’-ビスジアルキルアミノベンゾフェノン類例えば、4,4’-ビスジメチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジシクロヘキシルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジヒドロキシエチルアミノベンゾフェノン、4-メトキシ-4’-ジメチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ジメトキシベンゾフェノン、4-ジメチルアミノベンゾフェノン、4-ジメチルアミノアセトフェノン、ベンジル、アントラキノン、2-t-ブチルアントラキノン、2-メチルアントラキノン、フェナントラキノン、キサントン、チオキサントン、2-クロル-チオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、フルオレノン、2-ベンジル-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-1-ブタノン、2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルホリノ-1-プロパノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-4-1-メチルビニルフェニルプロパノールオリゴマー、ベンゾイン、ベンゾインエーテル類例えば、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインプロピルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインフェニルエーテル、ベンジルジメチルケタール、アクリドン、クロロアクリドン、N-メチルアクリドン、N-ブチルアクリドン、N-ブチル-クロロアクリドンなどが挙げられる。光重合開始剤としては、ヒドロキシアセトフェノン化合物、アミノアセトフェノン化合物、及び、アシルホスフィン化合物も好適に用いることができる。より具体的には、例えば、特開平10-291969号公報に記載のアミノアセトフェノン系開始剤、特許第4225898号公報に記載のアシルホスフィンオキシド系開始剤も用いることができる。ヒドロキシアセトフェノン系開始剤としては、IRGACURE-184、DAROCUR-1173、IRGACURE-500、IRGACURE-2959,IRGACURE-127商品名:いずれもBASF社製を用いることができる。アミノアセトフェノン系開始剤としては、市販品であるIRGACURE-907、IRGACURE-369、及び、IRGACURE-379商品名:いずれもBASF社製を用いることができる。アミノアセトフェノン系開始剤として、365nmまたは405nm等の長波光源に吸収波長がマッチングされた特開2009-191179公報に記載の化合物も用いることができる。また、アシルホスフィン系開始剤としては市販品であるIRGACURE-819やDAROCUR-TPO商品名:いずれもBASF社製を用いることができる。光重合開始剤として、より好ましくはオキシム系化合物が挙げられる。オキシム系開始剤の具体例としては、特開2001-233842号記載の化合物、特開2000-80068号記載の化合物、特開2006-342166号記載の化合物を用いることができる。本発明で光重合開始剤として好適に用いられるオキシム誘導体等のオキシム化合物としては、例えば、3-ベンゾイロキシイミノブタン-2-オン、3-アセトキシイミノブタン-2-オン、3-プロピオニルオキシイミノブタン-2-オン、2-アセトキシイミノペンタン-3-オン、2-アセトキシイミノ-1-フェニルプロパン-1-オン、2-ベンゾイロキシイミノ-1-フェニルプロパン-1-オン、3-4-トルエンスルホニルオキシイミノブタン-2-オン、及び2-エトキシカルボニルオキシイミノ-1-フェニルプロパン-1-オンなどが挙げられる。オキシムエステル化合物としては、J.C.S.PerkinII1979年pp.1653-1660、J.C.S.PerkinII1979年pp.156-162、JournalofPhotopolymerScienceandTechnology1995年pp.202-232、特開2000-66385号公報記載の化合物、特開2000-80068号公報、特表2004-534797号公報、特開2006-342166号公報の各公報に記載の化合物等が挙げられる。市販品ではIRGACURE-OXE-01BASF社製、IRGACURE-OXE02BASF社製も好適に用いられる。また上記記載以外のオキシムエステル化合物として、カルバゾールN位にオキシムが連結した特表2009-519904公報に記載の化合物、ベンゾフェノン部位にヘテロ置換基が導入された米国特許7626957号公報に記載の化合物、色素部位にニトロ基が導入された特開2010-15025公報および米国特許公開2009-292039記載の化合物、国際公開特許2009-131189公報に記載のケトオキシム系化合物、トリアジン骨格とオキシム骨格を同一分子内に含有する米国特許7556910公報に記載の化合物、405nmに吸収極大を有しg線光源に対して良好な感度を有する特開2009-221114公報記載の化合物、などを用いてもよい。好ましくはさらに、特開2007-231000公報、及び、特開2007-322744公報に記載される環状オキシム化合物に対しても好適に用いることができる。環状オキシム化合物の中でも、特に特開2010-32985公報、特開2010-185072公報に記載されるカルバゾール色素に縮環した環状オキシム化合物は、高い光吸収性を有し高感度化の観点から好ましい。また、オキシム化合物の特定部位に不飽和結合を有する特開2009-242469公報に記載の化合物も、重合不活性ラジカルから活性ラジカルを再生することで高感度化を達成でき好適に使用することができる。最も好ましくは、特開2007-269779公報に示される特定置換基を有するオキシム化合物や、特開2009-191061公報に示されるチオアリール基を有するオキシム化合物が挙げられる。具体的には、オキシム系光重合開始剤としては、下記式1で表される化合物が好ましい。なお、オキシムのN-O結合がE体のオキシム化合物であっても、Z体のオキシム化合物であっても、E体とZ体との混合物であってもよい。式1中、R及びBは各々独立に一価の置換基を表し、Aは二価の有機基を表し、Arはアリール基を表す。前記Rで表される一価の置換基としては、一価の非金属原子団であることが好ましい。前記一価の非金属原子団としては、アルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、複素環基、アルキルチオカルボニル基、アリールチオカルボニル基等が挙げられる。また、これらの基は、1以上の置換基を有していてもよい。また、前述した置換基は、さらに他の置換基で置換されていてもよい。置換基としてはハロゲン原子、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基又はアリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、アルキル基、アリール基等が挙げられる。置換基を有していてもよいアルキル基としては、炭素数1~30のアルキル基が好ましく、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、オクダデシル基、イソプロピル基、イソブチル基、sec-ブチル基、t-ブチル基、1-エチルペンチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、トリフルオロメチル基、2-エチルヘキシル基、フェナシル基、1-ナフトイルメチル基、2-ナフトイルメチル基、4-メチルスルファニルフェナシル基、4-フェニルスルファニルフェナシル基、4-ジメチルアミノフェナシル基、4-シアノフェナシル基、4-メチルフェナシル基、2-メチルフェナシル基、3-フルオロフェナシル基、3-トリフルオロメチルフェナシル基、及び、3-ニトロフェナシル基が例示できる。置換基を有していてもよいアリール基としては、炭素数6~30のアリール基が好ましく、具体的には、フェニル基、ビフェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基、9-アンスリル基、9-フェナントリル基、1-ピレニル基、5-ナフタセニル基、1-インデニル基、2-アズレニル基、9-フルオレニル基、ターフェニル基、クオーターフェニル基、o-、m-及びp-トリル基、キシリル基、o-、m-及びp-クメニル基、メシチル基、ペンタレニル基、ビナフタレニル基、ターナフタレニル基、クオーターナフタレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、インダセニル基、フルオランテニル基、アセナフチレニル基、アセアントリレニル基、フェナレニル基、フルオレニル基、アントリル基、ビアントラセニル基、ターアントラセニル基、クオーターアントラセニル基、アントラキノリル基、フェナントリル基、トリフェニレニル基、ピレニル基、クリセニル基、ナフタセニル基、プレイアデニル基、ピセニル基、ペリレニル基、ペンタフェニル基、ペンタセニル基、テトラフェニレニル基、ヘキサフェニル基、ヘキサセニル基、ルビセニル基、コロネニル基、トリナフチレニル基、ヘプタフェニル基、ヘプタセニル基、ピラントレニル基、並びに、オバレニル基が例示できる。置換基を有していてもよいアシル基としては、炭素数2~20のアシル基が好ましく、具体的には、アセチル基、プロパノイル基、ブタノイル基、トリフルオロアセチル基、ペンタノイル基、ベンゾイル基、1-ナフトイル基、2-ナフトイル基、4-メチルスルファニルベンゾイル基、4-フェニルスルファニルベンゾイル基、4-ジメチルアミノベンゾイル基、4-ジエチルアミノベンゾイル基、2-クロロベンゾイル基、2-メチルベンゾイル基、2-メトキシベンゾイル基、2-ブトキシベンゾイル基、3-クロロベンゾイル基、3-トリフルオロメチルベンゾイル基、3-シアノベンゾイル基、3-ニトロベンゾイル基、4-フルオロベンゾイル基、4-シアノベンゾイル基、及び、4-メトキシベンゾイル基が例示できる。置換基を有していてもよいアルコキシカルボニル基としては、炭素数2~20のアルコキシカルボニル基が好ましく、具体的には、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、ヘキシルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、デシルオキシカルボニル基、オクタデシルオキシカルボニル基、及び、トリフルオロメチルオキシカルボニル基が例示できる。置換基を有していてもよいアリールオキシカルボニル基として具体的には、フェノキシカルボニル基、1-ナフチルオキシカルボニル基、2-ナフチルオキシカルボニル基、4-メチルスルファニルフェニルオキシカルボニル基、4-フェニルスルファニルフェニルオキシカルボニル基、4-ジメチルアミノフェニルオキシカルボニル基、4-ジエチルアミノフェニルオキシカルボニル基、2-クロロフェニルオキシカルボニル基、2-メチルフェニルオキシカルボニル基、2-メトキシフェニルオキシカルボニル基、2-ブトキシフェニルオキシカルボニル基、3-クロロフェニルオキシカルボニル基、3-トリフルオロメチルフェニルオキシカルボニル基、3-シアノフェニルオキシカルボニル基、3-ニトロフェニルオキシカルボニル基、4-フルオロフェニルオキシカルボニル基、4-シアノフェニルオキシカルボニル基、及び、4-メトキシフェニルオキシカルボニル基が例示できる。置換基を有していてもよい複素環基としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子若しくはリン原子を含む、芳香族又は脂肪族の複素環が好ましい。具体的には、チエニル基、ベンゾ[b]チエニル基、ナフト[2,3-b]チエニル基、チアントレニル基、フリル基、ピラニル基、イソベンゾフラニル基、クロメニル基、キサンテニル基、フェノキサチイニル基、2H-ピロリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、インドリジニル基、イソインドリル基、3H-インドリル基、インドリル基、1H-インダゾリル基、プリニル基、4H-キノリジニル基、イソキノリル基、キノリル基、フタラジニル基、ナフチリジニル基、キノキサニリル基、キナゾリニル基、シンノリニル基、プテリジニル基、4aH-カルバゾリル基、カルバゾリル基、β-カルボリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、ペリミジニル基、フェナントロリニル基、フェナジニル基、フェナルサジニル基、イソチアゾリル基、フェノチアジニル基、イソキサゾリル基、フラザニル基、フェノキサジニル基、イソクロマニル基、クロマニル基、ピロリジニル基、ピロリニル基、イミダゾリジニル基、イミダゾリニル基、ピラゾリジニル基、ピラゾリニル基、ピペリジル基、ピペラジニル基、インドリニル基、イソインドリニル基、キヌクリジニル基、モルホリニル基、及び、チオキサントリル基が例示できる。置換基を有していてもよいアルキルチオカルボニル基として具体的には、メチルチオカルボニル基、プロピルチオカルボニル基、ブチルチオカルボニル基、ヘキシルチオカルボニル基、オクチルチオカルボニル基、デシルチオカルボニル基、オクタデシルチオカルボニル基、及び、トリフルオロメチルチオカルボニル基が例示できる。置換基を有していてもよいアリールチオカルボニル基として具体的には、1-ナフチルチオカルボニル基、2-ナフチルチオカルボニル基、4-メチルスルファニルフェニルチオカルボニル基、4-フェニルスルファニルフェニルチオカルボニル基、4-ジメチルアミノフェニルチオカルボニル基、4-ジエチルアミノフェニルチオカルボニル基、2-クロロフェニルチオカルボニル基、2-メチルフェニルチオカルボニル基、2-メトキシフェニルチオカルボニル基、2-ブトキシフェニルチオカルボニル基、3-クロロフェニルチオカルボニル基、3-トリフルオロメチルフェニルチオカルボニル基、3-シアノフェニルチオカルボニル基、3-ニトロフェニルチオカルボニル基、4-フルオロフェニルチオカルボニル基、4-シアノフェニルチオカルボニル基、及び、4-メトキシフェニルチオカルボニル基が挙げられる。前記Bで表される一価の置換基としては、アリール基、複素環基、アリールカルボニル基、又は、複素環カルボニル基を表す。また、これらの基は1以上の置換基を有していてもよい。置換基としては、前述した置換基が例示できる。また、前述した置換基は、さらに他の置換基で置換されていてもよい。なかでも、特に好ましくは以下に示す構造である。下記の構造中、Y、X、及び、nは、それぞれ、後述する式2におけるY、X、及び、nと同義であり、好ましい例も同様である。前記Aで表される二価の有機基としては、炭素数1~12のアルキレン基、シクロヘキシレン基、アルキニレン基が挙げられる。また、これらの基は1以上の置換基を有していてもよい。置換基としては、前述した置換基が例示できる。また、前述した置換基は、さらに他の置換基で置換されていてもよい。中でも、Aとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、無置換のアルキレン基、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基で置換されたアルキレン基、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基で置換されたアルキレン基、アリール基例えば、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基、スチリル基で置換されたアルキレン基が好ましい。前記Arで表されるアリール基としては、炭素数6~30のアリール基が好ましく、また、置換基を有していてもよい。置換基としては、先に置換基を有していてもよいアリール基の具体例として挙げた置換アリール基に導入された置換基と同様のものが例示できる。なかでも、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、置換又は無置換のフェニル基が好ましい。式1においては、前記Arと隣接するSとで形成されるSArの構造が、以下に示す構造であることが感度の点で好ましい。なお、Meはメチル基を表し、Etはエチル基を表す。オキシム化合物は、下記式2で表される化合物であることが好ましい。式2中、R及びXは各々独立に一価の置換基を表し、A及びYは各々独立に二価の有機基を表し、Arはアリール基を表し、nは0~5の整数である。式2におけるR、A、及びArは、前記式1におけるR、A、及びArと同義であり、好ましい例も同様である。前記Xで表される一価の置換基としては、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アミノ基、複素環基、ハロゲン原子が挙げられる。また、これらの基は1以上の置換基を有していてもよい。置換基としては、前述した置換基が例示できる。また、前述した置換基は、さらに他の置換基で置換されていてもよい。これらの中でも、Xとしては、溶剤溶解性と長波長領域の吸収効率向上の点から、アルキル基が好ましい。また、式2におけるnは、0~5の整数を表し、0~2の整数が好ましい。前記Yで表される二価の有機基としては、以下に示す構造が挙げられる。なお、以下に示される基において、は、前記式2において、Yと隣接する炭素原子との結合位置を示す。中でも、高感度化の観点から、下記に示す構造が好ましい。さらにオキシム化合物は、下記式3で表される化合物であることが好ましい。式3中、R及びXは各々独立に一価の置換基を表し、Aは二価の有機基を表し、Arはアリール基を表し、nは0~5の整数である。式3におけるR、X、A、Ar、及び、nは、前記式2におけるR、X、A、Ar、及び、nとそれぞれ同義であり、好ましい例も同様である。以下好適に用いられるオキシム化合物の具体例C-4~C-13を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。オキシム化合物は、350nm~500nmの波長領域に極大吸収波長を有するものであり、360nm~480nmの波長領域に吸収波長を有するものであることが好ましく、365nm及び455nmの吸光度が高いものが特に好ましい。オキシム化合物は、365nm又は405nmにおけるモル吸光係数は、感度の観点から、1,000~300,000であることが好ましく、2,000~300,000であることがより好ましく、5,000~200,000であることが特に好ましい。化合物のモル吸光係数は、公知の方法を用いることができるが、具体的には、例えば、紫外可視分光光度計Varian社製Carry-5spctrophotometerにて、酢酸エチル溶媒を用い、0.01g/Lの濃度で測定することが好ましい。本発明に用いられる光重合開始剤は、必要に応じて2種以上を組み合わせて使用しても良い。光重合開始剤の光硬化性組成物中における含有量2種以上の場合は総含有量としては、光硬化性組成物の全固形分に対して、0.1~20質量の範囲が好ましく、より好ましくは0.5~10質量の範囲、特に好ましくは1~8質量の範囲である。この範囲内であると、良好な感度とパターン形成性が得られる。光硬化性組成物は、光重合開始剤のラジカル発生効率の向上、感光波長の長波長化の目的で、増感剤を含有していてもよい。本発明に用いることができる増感剤としては、前記したC光重合開始剤に対し、電子移動機構又はエネルギー移動機構で増感させるものが好ましい。光硬化性組成物に用いられる増感剤としては、例えば、特開2008-32803号公報の段落番号0101~0154に記載される化合物が挙げられる。光硬化性組成物中における増感剤の含有量は、深部への光吸収効率と開始分解効率の観点から、固形分換算で、0.1質量~20質量であることが好ましく、0.5質量~15質量がより好ましい。増感剤は、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。<C着色剤>本発明の光硬化性組成物はC着色剤を含有することができる。着色剤を含有することにより、所望色の着色光硬化性組成物を得ることができる。本発明の光硬化性組成物において用いられる着色剤は特に限定されるものではなく、従来公知の種々の染料や顔料を1種又は2種以上混合して用いることができ、これらは光硬化性組成物の用途に応じて適宜選択される。本発明の光硬化性組成物をカラーフィルタ製造に用いる場合であれば、カラーフィルタの色画素を形成するR、G、B等の有彩色系の着色剤有彩色着色剤、及びブラックマトリクス形成用に一般に用いられている黒色系の着色剤黒色着色剤のいずれをも用いることができる。以下、本発明の光硬化性組成物に適用しうる着色剤について、カラーフィルタ用途に好適な着色剤を例に詳述する。有彩色系の顔料としては、従来公知の種々の無機顔料又は有機顔料を用いることができる。また、無機顔料であれ有機顔料であれ、高透過率であることが好ましいことを考慮すると、なるべく細かいものの使用が好ましく、ハンドリング性をも考慮すると、上記顔料の平均一次粒子径は、0.01μm~0.1μmが好ましく、0.01μm~0.05mがより好ましい。無機顔料としては、金属酸化物、金属錯塩等で示される金属化合物を挙げることができ、具体的には、鉄、コバルト、アルミニウム、カドミウム、鉛、銅、チタン、マグネシウム、クロム、亜鉛、アンチモン、銀等の金属酸化物、及び前記金属の複合酸化物を挙げることができる。チタンの窒化物、銀錫化合物、銀化合物なども使用することができる。本発明において好ましく用いることができる顔料として、以下のものを挙げることができる。但し本発明は、これらに限定されるものではない。C.I.PigmentYELLOW1,2,3,4,5,6,10,11,12,13,14,15,16,17,18,20,24,31,32,34,35,35:1,36,36:1,37,37:1,40,42,43,53,55,60,61,62,63,65,73,74,77,81,83,86,93,94,95,97,98,100,101,104,106,108,109,110,113,114,115,116,117,118,119,120,123,125,126,127,128,129,137,138,139,147,148,150,151,152,153,154,155,156,161,162,164,166,167,168,169,170,171,172,173,174,175,176,177,179,180,181,182,185,187,188,193,194,199,213,214等、C.I.PigmentOrange2,5,13,16,17:1,31,34,36,38,43,46,48,49,51,52,55,59,60,61,62,64,71,73等、C.I.PigmentRed1,2,3,4,5,6,7,9,10,14,17,22,23,31,38,41,48:1,48:2,48:3,48:4,49,49:1,49:2,52:1,52:2,53:1,57:1,60:1,63:1,66,67,81:1,81:2,81:3,83,88,90,105,112,119,122,123,144,146,149,150,155,166,168,169,170,171,172,175,176,177,178,179,184,185,187,188,190,200,202,206,207,208,209,210,216,220,224,226,242,246,254,255,264,270,272,279C.I.PigmentGreen7,10,36,37,58C.I.PigmentViolet1,19,23,27,32,37,42C.I.PigmentBlue1,2,15,15:1,15:2,15:3,15:4,15:6,16,22,60,64,66,79,80C.I.PigmentBlack1これら有機顔料は、単独若しくは色純度を上げるため種々組合せて用いることができる。本発明の光硬化性組成物において、着色剤が染料である場合には、組成物中に均一に溶解した状態の着色組成物を得ることができる。本発明の光硬化性組成物に含有される着色剤として使用できる染料は、特に制限はなく、従来カラーフィルタ用として公知の染料が使用できる。例えば、ピラゾールアゾ系、アニリノアゾ系、トリフェニルメタン系、アントラキノン系、アンスラピリドン系、ベンジリデン系、オキソノール系、ピラゾロトリアゾールアゾ系、ピリドンアゾ系、シアニン系、フェノチアジン系、ピロロピラゾールアゾメチン系、キサテン系、フタロシアニン系、ベンゾピラン系、インジゴ系、ピロメテン系等の染料が使用できる。また、これらの染料の多量体を用いてもよい。また、水又はアルカリ現像を行う場合、現像により光未照射部のバインダー及び/又は染料を完全に除去するという観点では、酸性染料及び/又はその誘導体が好適に使用できる場合がある。その他、直接染料、塩基性染料、媒染染料、酸性媒染染料、アゾイック染料、分散染料、油溶染料、食品染料、及び/又は、これらの誘導体等も有用に使用することができる。以下に酸性染料の具体例を挙げるが、これらに限定されるものではない。例えば、acidalizarinvioletN;acidblack1,2,24,48;acidblue1,7,9,15,18,23,25,27,29,40~45,62,70,74,80,83,86,87,90,92,103,112,113,120,129,138,147,158,171,182,192,243,324:1;acidchromevioletK;acidFuchsin;acidgreen1,3,5,9,16,25,27,50;acidorange6,7,8,10,12,50,51,52,56,63,74,95;acidred1,4,8,14,17,18,26,27,29,31,34,35,37,42,44,50,51,52,57,66,73,80,87,88,91,92,94,97,103,111,114,129,133,134,138,143,145,150,151,158,176,183,198,211,215,216,217,249,252,257,260,266,274;acidviolet6B,7,9,17,19;acidyellow1,3,7,9,11,17,23,25,29,34,36,42,54,72,73,76,79,98,99,111,112,114,116,184,243;FoodYellow3;及びこれらの染料の誘導体が挙げられる。また、上記以外の、アゾ系、キサンテン系、フタロシアニン系の酸性染料も好ましく、C.I.SolventBlue44、38;C.I.Solventorange45;RhodamineB、Rhodamine110等の酸性染料及びこれらの染料の誘導体も好ましく用いられる。なかでも、着色剤としては、トリアリールメタン系、アントラキノン系、アゾメチン系、ベンジリデン系、オキソノール系、シアニン系、フェノチアジン系、ピロロピラゾールアゾメチン系、キサンテン系、フタロシアニン系、ベンゾピラン系、インジゴ系、ピラゾールアゾ系、アニリノアゾ系、ピラゾロトリアゾールアゾ系、ピリドンアゾ系、アンスラピリドン系ピロメテン系から選ばれる着色剤であることが好ましい。さらに、顔料と染料を組み合わせて使用してもよい。本発明の光硬化性組成物において使用しうる着色剤は、染料、若しくは、顔料であることが好ましい。とりわけ、平均粒子径rが、20nm≦r≦300nm、好ましくは125nm≦r≦250nm、特に好ましくは30nm≦r≦200nmを満たす顔料が望ましい。このような平均粒子径の顔料を用いることにより、高コントラスト比であり、かつ高光透過率の画素を得ることができる。ここでいう平均粒子径とは、顔料の一次粒子単微結晶が集合した二次粒子についての平均粒子径を意味する。平均一次粒子径は、SEMあるいはTEMで観察し、粒子が凝集していない部分で粒子サイズを100個計測し、平均値を算出することによって求めることができる。また、本発明において使用しうる顔料の二次粒子の粒子径分布以下、単に粒子径分布という。は、平均粒子径±100nmに入る二次粒子が全体の70質量以上、好ましくは80質量以上であることが望ましい。なお、本発明においては、粒子径分布は、散乱強度分布を用いて測定した。前記した平均粒子径及び粒子径分布を有する顔料は、市販の顔料を、場合により使用される他の顔料平均粒子径は通常、300nmを越える。と共に、好ましくは分散剤及び溶媒と混合した顔料混合液として、例えばビーズミル、ロールミル等の粉砕機を用いて、粉砕しつつ混合分散することにより調製することができる。このようにして得られる顔料は、通常、顔料分散液の形態をとる。-顔料の微細化-本発明においては、必要に応じて、微細でかつ整粒化された有機顔料を用いることができる。顔料の微細化は、顔料と水溶性有機溶剤と水溶性無機塩類と共に高粘度な液状組成物を調製し、湿式粉砕装置等を使用して、応力を付加して摩砕する工程を経ることで達成される。顔料の微細化工程に使用される水溶性有機溶剤としては、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-プロパノール、イソブタノール、n-ブタノール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコール、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等を挙げることができる。また、少量用いることで顔料に吸着して、廃水中に流失しない限りにおいては、水溶性は低いか、或いは、水溶性を有しない他の溶剤、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、クロロベンゼン、ニトロベンゼン、アニリン、ピリジン、キノリン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、酢酸エチル、酢酸イソプロピル、酢酸ブチル、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、ウンデカン、ドデカン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、ハロゲン化炭化水素、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、N-メチルピロリドン等を用いてもよい。顔料の微細化工程に使用する溶剤は、1種のみでもよく、必要に応じて2種類以上を混合して使用してもよい。本発明において顔料の微細化工程に使用される水溶性無機塩としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、塩化バリウム、硫酸ナトリウム等が挙げられる。微細化工程における水溶性無機塩の使用量は顔料の1~50質量倍であり、多い方が摩砕効果はあるが、より好ましい量は生産性の点で1~10質量倍である。また、水分が1以下の無機塩類を用いることが好ましい。微細化工程における水溶性有機溶剤の使用量は、顔料100質量部に対して50質量部から300質量部の範囲であり、好ましくは100質量部から200質量部の範囲である。顔料の微細化工程における湿式粉砕装置の運転条件については特に制限はないが、粉砕メディアによる磨砕を効果的に進行させるため、装置がニーダーの場合の運転条件は、装置内のブレードの回転数は、10~200rpmが好ましく、また2軸の回転比が相対的に大きいほうが摩砕効果が大きく好ましい。運転時間は乾式粉砕時間と併せて1時間~8時間が好ましく、装置の内温は50~150°Cが好ましい。また粉砕メディアである水溶性無機塩は粉砕粒度が5~50μmで粒子径の分布がシャープで、且つ球形が好ましい。-顔料の調合-色合わせこれら有機顔料は、単独もしくは色純度を上げるため種々組合せて用いることができる。上記組合せの具体例を以下に示す。例えば、赤の顔料として、アントラキノン系顔料、ペリレン系顔料、ジケトピロロピロール系顔料単独又はそれらの少なくとも1種と、ジスアゾ系黄色顔料、イソインドリン系黄色顔料、キノフタロン系黄色顔料又はペリレン系赤色顔料、アントラキノン系赤色顔料、ジケトピロロピロール系赤色顔料と、の混合などを用いることができる。例えば、アントラキノン系顔料としては、C.I.ピグメントレッド177が挙げられ、ペリレン系顔料としては、C.I.ピグメントレッド155、C.I.ピグメントレッド224が挙げられ、ジケトピロロピロール系顔料としては、C.I.ピグメントレッド254が挙げられ、色再現性の点でC.I.ピグメントイエロー83、C.I.ピグメントイエロー139またはC.I.ピグメントレッド177との混合が好ましい。また、赤色顔料と他顔料との質量比は、100:5~100:80が好ましい。この範囲においては、400nmから500nmの光透過率を抑え、色純度の向上が図れ、且つ、十分な発色力が達成される。特に、上記質量比としては、100:10~100:65の範囲が最適である。なお、赤色顔料同士の組み合わせの場合は、色度に併せて調整することができる。また、緑の顔料としては、ハロゲン化フタロシアニン系顔料を1種単独で又は、これとジスアゾ系黄色顔料、キノフタロン系黄色顔料、アゾメチン系黄色顔料若しくはイソインドリン系黄色顔料との混合を用いることができる。例えば、このような例としては、C.I.ピグメントグリーン7、36、37、58とC.I.ピグメントイエロー83、C.I.ピグメントイエロー138、C.I.ピグメントイエロー139、C.I.ピグメントイエロー150、C.I.ピグメントイエロー180又はC.I.ピグメントイエロー185との混合が好ましい。緑顔料と黄色顔料との質量比は、100:5~100:200が好ましい。質量比上記範囲において、400~450nmの光透過率を抑えることができ、色純度の向上が図れ、且つ、主波長が長波長寄りになることがなく、摂家位置どおりのNTSC目標色相近傍の色相を得ることができる。上記質量比としては100:20~100:150の範囲が特に好ましい。青の顔料としては、フタロシアニン系顔料を1種単独で、若しくはこれとジオキサジン系紫色顔料との混合を用いることができる。特に好適な例として、C.I.ピグメントブルー15:6とC.I.ピグメントバイオレット23との混合を挙げることができる。青色顔料と紫色顔料との質量比は、100:0~100:100が好ましく、より好ましくは100:70以下である。顔料としては、無機顔料を用いてもよく、無機顔料としては、例えば、金属顔料、金属化合物や金属酸化物などからなる金属含有無機顔料、カーボンブラックなどが挙げられる。また、本発明の光硬化性組成物はカラーフィルタの着色領域画素の形成のみならず、ブラックマトリックスの形成に使用してもよく、ブラックマトリックス形成用組成物に用いられる黒色顔料としては、カーボン、チタンブラック、酸化鉄、酸化チタン、銀錫、銀などの他に、酸化チタンなどの金属酸化物を含有する金属混合物等からなる顔料が用いることができる。以下にチタンブラック分散物について詳述する。チタンブラック分散物とは、色材としてチタンブラックを含有する分散物のことである。光硬化性組成物にチタンブラックを、予め調製されたチタンブラック分散物として含むことでチタンブラックの分散性、分散安定性が向上する。以下、チタンブラックについて説明する。-チタンブラック-チタンブラックとは、チタン原子を有する黒色粒子である。好ましくは低次酸化チタンや酸窒化チタン等である。チタンブラック粒子は、分散性向上、凝集性抑制などの目的で必要に応じ、表面を修飾することが可能である。酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ゲルマニウム、酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウムで被覆することが可能であり、また、特開2007-302836号公報に示されるような撥水性物質での処理も可能である。チタンブラックの粒子の粒子径は特に制限は無いが、分散性、着色性の観点から、3~2000nmであることが好ましく、より好ましくは10~500nmであり、更に好ましくは、20~200nmである。チタンブラックの比表面積は、特に限定がないが、かかるチタンブラックを撥水化剤で表面処理した後の撥水性が所定の性能となるために、BET法にて測定した値が通常5~150m2/g程度、特に20~100m2/g程度であることが好ましい。チタンブラックの市販品の例としては例えば、三菱マテリアル社製チタンブラック10S、12S、13R、13M、13M-C、13R、13R-N、赤穂化成株ティラックTilackDなどが挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。本発明の光硬化性組成物に含有される着色剤の含有量としては、光硬化性組成物の全固形分中、20質量~95質量が好ましく、25質量~90質量がより好ましく、50質量~90質量が更に好ましく、50質量~80質量が特に好ましい。着色剤の含有量を上記範囲とすることで、光硬化性組成物によりカラーフィルタを作製した際に、適度な色度が得られる。また、光硬化が充分に進み、膜としての強度を維持することができるため、アルカリ現像の際の現像ラチチュードが狭くなることを防止することができる。すなわち、本発明における重合開始剤であるA特定オキシム化合物は、光吸収効率が高いことから、光硬化性組成物中に着色剤を高濃度に含有する場合であっても、高感度で重合、硬化することができ、他の重合開始剤を用いた場合と比較し、顕著に感度向上効果が発揮される。<顔料分散剤>本発明の光硬化性組成物がC着色剤として顔料を含有する場合、該顔料の分散性を向上させる観点から、D顔料分散剤を添加することが好ましい。本発明に用いうる顔料分散剤としては、高分子分散剤例えば、ポリアミドアミンとその塩、ポリカルボン酸とその塩、高分子量不飽和酸エステル、変性ポリウレタン、変性ポリエステル、変性ポリメタアクリレート、メタアクリル系共重合体、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、及び、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルカノールアミン等の界面活性剤、及び、顔料誘導体等を挙げることができる。高分子分散剤は、その構造から更に直鎖状高分子、末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子に分類することができる。顔料表面へのアンカー部位を有する末端変性型高分子としては、例えば、特開平3-112992号公報、特表2003-533455号公報等に記載の末端にりん酸基を有する高分子、特開2002-273191号公報等に記載の末端にスルホン酸基を有する高分子、特開平9-77994号公報等に記載の有機色素の部分骨格や複素環を有する高分子などが挙げられる。また、特開2007-277514号公報に記載の高分子末端に2個以上の顔料表面へのアンカー部位酸基、塩基性基、有機色素の部分骨格やヘテロ環等を導入した高分子も分散安定性に優れ好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するグラフト型高分子としては、例えば、特開昭54ー37082号公報、特表平8-507960号公報、特開2009-258668公報等に記載のポリ低級アルキレンイミンとポリエステルの反応生成物、特開平9-169821号公報等に記載のポリアリルアミンとポリエステルの反応生成物、特開平10-339949号、特開2004-37986号公報等に記載のマクロモノマーと、窒素原子モノマーとの共重合体、特開2003-238837号公報、特開2008-9426号公報、特開2008-81732号公報等に記載の有機色素の部分骨格や複素環を有するグラフト型高分子、特開2010-106268号公報等に記載のマクロモノマーと酸基含有モノマーの共重合体等が挙げられる。特に、特開2009-203462号公報に記載の塩基性基と酸性基を有する両性分散樹脂は、顔料分散物の分散性、分散安定性、及び顔料分散物を用いた光硬化性組成物が示す現像性の観点から特に好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するグラフト型高分子をラジカル重合で製造する際に用いるマクロモノマーとしては、公知のマクロモノマーを用いることができ、東亜合成株製のマクロモノマーAA-6末端基がメタクリロイル基であるポリメタクリル酸メチル、AS-6末端基がメタクリロイル基であるポリスチレン、AN-6S末端基がメタクリロイル基であるスチレンとアクリロニトリルの共重合体、AB-6末端基がメタクリロイル基であるポリアクリル酸ブチル、ダイセル化学工業株製のプラクセルFM5メタクリル酸2-ヒドロキシエチルのε-カプロラクトン5モル当量付加品、FA10Lアクリル酸2-ヒドロキシエチルのε-カプロラクトン10モル当量付加品、及び特開平2-272009号公報に記載のポリエステル系マクロモノマー等が挙げられる。これらの中でも、特に柔軟性且つ親溶剤性に優れるポリエステル系マクロモノマーが、顔料分散物の分散性、分散安定性、及び顔料分散物を用いた光硬化性組成物が示す現像性の観点から特に好ましく、更に、特開平2-272009号公報に記載のポリエステル系マクロモノマーで表されるポリエステル系マクロモノマーが最も好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するブロック型高分子としては、特開2003-49110号公報、特開2009-52010号公報等に記載のブロック型高分子が好ましい。本発明に用いうる顔料分散剤は、市販品としても入手可能であり、そのような具体例としては、BYKChemie社製Disperbyk-101ポリアミドアミン燐酸塩、107カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアミド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、BYK-P104、P105高分子量不飽和ポリカルボン酸、EFKA社製EFKA4047、4050~4010~4165ポリウレタン系、EFKA4330~4340ブロック共重合体、4400~4402変性ポリアクリレート、5010ポリエステルアミド、5765高分子量ポリカルボン酸塩、6220脂肪酸ポリエステル、6745フタロシアニン誘導体、6750アゾ顔料誘導体、味の素ファンテクノ社製アジスパーPB821、PB822、PB880、PB881、共栄社化学社製フローレンTG-710ウレタンオリゴマー、ポリフローNo.50E、No.300アクリル系共重合体、楠本化成社製ディスパロンKS-860、873SN、874、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル、DA-703-50、DA-705、DA-725、花王社製デモールRN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン重縮合物、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン重縮合物、ホモゲノールL-18高分子ポリカルボン酸、エマルゲン920、930、935、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン86ステアリルアミンアセテート、日本ルーブリゾール株製ソルスパース5000フタロシアニン誘導体、22000アゾ顔料誘導体、13240ポリエステルアミン、3000、17000、27000末端部に機能部を有する高分子、24000、28000、32000、38500グラフト型高分子、日光ケミカル者製ニッコールT106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート、川研ファインケミカル株製ヒノアクトT-8000E等、信越化学工業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341、裕商株製W001:カチオン系界面活性剤、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセロールプロポキシレート等のノニオン系界面活性剤、W004、W005、W017等のアニオン系界面活性剤、森下産業株製EFKA-46、EFKA-47、EFKA-47EA、EFKAポリマー100、EFKAポリマー400、EFKAポリマー401、EFKAポリマー450、サンノプコ株製ディスパースエイド6、ディスパースエイド8、ディスパースエイド15、ディスパースエイド9100等の高分子分散剤、株ADEKA製アデカプルロニックL31、F38、L42、L44、L61、L64、F68、L72、P95、F77、P84、F87、P94、L101、P103、F108、L121、P-123、及び三洋化成株製イオネット商品名S-20等が挙げられる。これらの顔料分散剤は、単独で使用してもよく、2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明においては、特に、顔料誘導体と高分子分散剤とを組み合わせて使用することが好ましい。また、本発明の顔料分散剤は、前記顔料表面へのアンカー部位を有する末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子と伴に、アルカリ可溶性樹脂と併用して用いても良い。アルカリ可溶性樹脂としては、メタアクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体等、並びに側鎖にカルボン酸を有する酸性セルロース誘導体、水酸基を有するポリマーに酸無水物を変性した樹脂が挙げられるが、特にメタアクリル酸共重合体が好ましい。また、特開平10-300922号公報に記載のN位置換マレイミドモノマー共重合体、特開2004-300204号公報に記載のエーテルダイマー共重合体、特開平7-319161号公報に記載の重合性基を含有するアルカリ可溶性樹脂も好ましい。光硬化性組成物における顔料分散剤の含有量としては、着色剤である顔料100質量部に対して、1~80質量部であることが好ましく、5~70質量部がより好ましく、10~60質量部であることが更に好ましい。具体的には、高分子分散剤を用いる場合であれば、その使用量としては、顔料100質量部に対して、質量換算で5~100部の範囲が好ましく、10~80部の範囲であることがより好ましい。また、顔料誘導体を併用する場合、顔料誘導体の使用量としては、顔料100質量部に対し、質量換算で1~30部の範囲にあることが好ましく、3~20部の範囲にあることがより好ましく、5~15部の範囲にあることが特に好ましい。光硬化性組成物において、着色剤としての顔料を用い、顔料分散剤をさらに用いる場合、硬化感度、色濃度の観点から、着色剤及び分散剤の含有量の総和が、光硬化性組成物を構成する全固形分に対して30質量以上90質量以下であることが好ましく、40質量以上90質量以下であることがより好ましく、50質量以上90質量以下であることが更に好ましい。<バインダーポリマー>本発明の光硬化性組成物においては、皮膜特性向上などの目的で、必要に応じて、更にバインダーポリマーを使用することができる。バインダーとしては線状有機ポリマーを用いることが好ましい。このような線状有機ポリマーとしては、公知のものを任意に使用できる。好ましくは水現像或いは弱アルカリ水現像を可能とするために、水或いは弱アルカリ水に可溶性又は膨潤性である線状有機ポリマーが選択される。線状有機ポリマーは、皮膜形成剤としてだけでなく、水、弱アルカリ水或いは有機溶剤現像剤としての用途に応じて選択使用される。例えば、水可溶性有機ポリマーを用いると水現像が可能になる。このような線状有機ポリマーとしては、側鎖にカルボン酸基を有するラジカル重合体、例えば特開昭59-44615号、特公昭54-34327号、特公昭58-12577号、特公昭54-25957号、特開昭54-92723号、特開昭59-53836号、特開昭59-71048号に記載されているもの、すなわち、カルボキシル基を有するモノマーを単独或いは共重合させた樹脂、酸無水物を有するモノマーを単独或いは共重合させ酸無水物ユニットを加水分解若しくはハーフエステル化若しくはハーフアミド化させた樹脂、エポキシ樹脂を不飽和モノカルボン酸及び酸無水物で変性させたエポキシアクリレート等が挙げられる。カルボキシル基を有するモノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、マレイン酸、フマル酸、4-カルボキシルスチレン等があげられ、酸無水物を有するモノマーとしては、無水マレイン酸等が挙げられる。また、同様に側鎖にカルボン酸基を有する酸性セルロース誘導体がある。この他に水酸基を有する重合体に環状酸無水物を付加させたものなどが有用である。なお、不飽和基及び酸基を有するアクリル共重合体も好ましく、例えば、アクリル基及びカルボキシル基を有するアクリル共重合樹脂であるサイクロマーP-ACAダイセル化学工業株製を挙げることができる。アルカリ可溶性樹脂を共重合体として用いる場合、共重合させる化合物として、先にあげたモノマー以外の他のモノマーを用いることもできる。他のモノマーの例としては、下記1~12の化合物が挙げられる。12-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、3-ヒドロキシプロピルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート等の脂肪族水酸基を有するアクリル酸エステル類、及びメタクリル酸エステル類。2アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸アミル、アクリル酸ヘキシル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸オクチル、アクリル酸ベンジル、アクリル酸-2-クロロエチル、グリシジルアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルアクリレート、ビニルアクリレート、2-フェニルビニルアクリレート、1-プロペニルアクリレート、アリルアクリレート、2-アリロキシエチルアクリレート、プロパルギルアクリレート等のアルキルアクリレート。3メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸アミル、メタクリル酸ヘキシル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸シクロヘキシル、メタクリル酸ベンジル、メタクリル酸-2-クロロエチル、グリシジルメタクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタクリレート、ビニルメタクリレート、2-フェニルビニルメタクリレート、1-プロペニルメタクリレート、アリルメタクリレート、2-アリロキシエチルメタクリレート、プロパルギルメタクリレート等のアルキルメタクリレート。4アクリルアミド、メタクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、N-エチルアクリルアミド、N-ヘキシルメタクリルアミド、N-シクロヘキシルアクリルアミド、N-ヒドロキシエチルアクリルアミド、N-フェニルアクリルアミド、N-ニトロフェニルアクリルアミド、N-エチル-N-フェニルアクリルアミド、ビニルアクリルアミド、ビニルメタクリルアミド、N,N-ジアリルアクリルアミド、N,N-ジアリルメタクリルアミド、アリルアクリルアミド、アリルメタクリルアミド等のアクリルアミド若しくはメタクリルアミド。5エチルビニルエーテル、2-クロロエチルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、オクチルビニルエーテル、フェニルビニルエーテル等のビニルエーテル類。6ビニルアセテート、ビニルクロロアセテート、ビニルブチレート、安息香酸ビニル等のビニルエステル類。7スチレン、α-メチルスチレン、メチルスチレン、クロロメチルスチレン、p-アセトキシスチレン等のスチレン類。8メチルビニルケトン、エチルビニルケトン、プロピルビニルケトン、フェニルビニルケトン等のビニルケトン類。9エチレン、プロピレン、イソブチレン、ブタジエン、イソプレン等のオレフィン類。10N-ビニルピロリドン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル等。11マレイミド、N-アクリロイルアクリルアミド、N-アセチルメタクリルアミド、N-プロピオニルメタクリルアミド、N-p-クロロベンゾイルメタクリルアミド等の不飽和イミド。12α位にヘテロ原子が結合したメタクリル酸系モノマー。例えば、特願2001-115595号明細書、特願2001-115598号明細書等に記載されている化合物を挙げる事ができる。これらの中で、側鎖にアリル基やビニルエステル基とカルボキシル基を有するメタアクリル樹脂及び特開2000-187322号公報、特開2002-62698号公報に記載されている側鎖に二重結合を有するアルカリ可溶性樹脂や、特開2001-242612号公報に記載されている側鎖にアミド基を有するアルカリ可溶性樹脂が膜強度、感度、現像性のバランスに優れており、好適である。また、特公平7-12004号、特公平7-120041号、特公平7-120042号、特公平8-12424号、特開昭63-287944号、特開昭63-287947号、特開平1-271741号、特願平10-116232号等に記載される酸基を含有するウレタン系バインダーポリマーや、特開2002-107918に記載される酸基と二重結合を側鎖に有するウレタン系バインダーポリマーは、非常に、強度に優れるので、耐刷性低露光適性の点で有利である。また、欧州特許993966、欧州特許1204000、特開2001-318463等に記載の酸基を有するアセタール変性ポリビニルアルコール系バインダーポリマーは、膜強度、現像性のバランスに優れており、好適である。更にこの他に水溶性線状有機ポリマーとして、ポリビニルピロリドンやポリエチレンオキサイド等が有用である。また硬化皮膜の強度を上げるためにアルコール可溶性ナイロンや2,2-ビス-4-ヒドロキシフェニル-プロパンとエピクロロヒドリンのポリエーテル等も有用である。本発明の光硬化性組成物で使用しうるバインダーポリマーの重量平均分子量としては、好ましくは5、000以上であり、更に好ましくは1万~30万の範囲であり、数平均分子量については好ましくは1、000以上であり、更に好ましくは2、000~25万の範囲である。多分散度重量平均分子量/数平均分子量は1以上が好ましく、更に好ましくは1.1~10の範囲である。これらのバインダーポリマーは、ランダムポリマー、ブロックポリマー、グラフトポリマー等いずれでもよい。本発明で用いうるバインダーポリマーは、従来公知の方法により合成できる。合成する際に用いられる溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン、エチレンジクロリド、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン、メタノール、エタノール、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、2-メトキシエチルアセテート、ジエチレングリコールジメチルエーテル、1-メトキシ-2-プロパノール、1-メトキシ-2-プロピルアセテート、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、トルエン、酢酸エチル、乳酸メチル、乳酸エチル、ジメチルスルホキシド、水等が挙げられる。これらの溶媒は単独で又は2種以上混合して用いられる。本発明の光硬化性組成物において用いうるバインダーポリマーを合成する際に用いられるラジカル重合開始剤としては、アゾ系開始剤、過酸化物開始剤等公知の化合物が挙げられる。<界面活性剤>本発明の光硬化性組成物には、塗布性をより向上させる観点から、各種の界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用できる。特に、本発明の光硬化性組成物は、フッ素系界面活性剤を含有することで、塗布液として調製したときの液特性特に、流動性がより向上することから、塗布厚の均一性や省液性をより改善することができる。即ち、フッ素系界面活性剤を含有する光硬化性組成物を適用した塗布液を用いて膜形成する場合においては、被塗布面と塗布液との界面張力を低下させることにより、被塗布面への濡れ性が改善され、被塗布面への塗布性が向上する。このため、少量の液量で数μm程度の薄膜を形成した場合であっても、厚みムラの小さい均一厚の膜形成をより好適に行える点で有効である。フッ素系界面活性剤中のフッ素含有率は、3質量~40質量が好適であり、より好ましくは5質量~30質量であり、特に好ましくは7質量~25質量である。フッ素含有率がこの範囲内であるフッ素系界面活性剤は、塗布膜の厚さの均一性や省液性の点で効果的であり、光硬化性組成物中における溶解性も良好である。フッ素系界面活性剤としては、例えば、メガファックF171、同F172、同F173、同F176、同F177、同F141、同F142、同F143、同F144、同R30、同F437、同F475、同F479、同F482、同F554、同F780、同F781以上、DIC株製、フロラードFC430、同FC431、同FC171以上、住友スリーエム株製、サーフロンS-382、同SC-101、同SC-103、同SC-104、同SC-105、同SC1068、同SC-381、同SC-383、同S393、同KH-40以上、旭硝子株製等が挙げられる。ノニオン系界面活性剤として具体的には、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセリンエトキシレート等、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステルBASF社製のプルロニックL10、L31、L61、L62、10R5、17R2、25R2、テトロニック304、701、704、901、904、150R1、ソルスパース20000日本ルーブリゾール株製等が挙げられる。カチオン系界面活性剤として具体的には、フタロシアニン誘導体商品名:EFKA-745、森下産業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95共栄社化学株製、W001裕商株製等が挙げられる。アニオン系界面活性剤として具体的には、W004、W005、W017裕商株社製等が挙げられる。シリコーン系界面活性剤としては、例えば、東レダウコーニング株製トーレシリコーンDC3PA、トーレシリコーンSH7PA、トーレシリコーンDC11PA,トーレシリコーンSH21PA,トーレシリコーンSH28PA、トーレシリコーンSH29PA、トーレシリコーンSH30PA、トーレシリコーンSH8400、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製TSF-4440、TSF-4300、TSF-4445、TSF-4460、TSF-4452、信越シリコーン株式会社製KP341、KF6001、KF6002、ビックケミー社製BYK307、BYK323、BYK330等が挙げられる。界面活性剤は、1種のみを用いてもよいし、2種類以上を組み合わせてもよい。界面活性剤の添加量は、光硬化性組成物の全質量に対して、0.001質量~2.0質量が好ましく、より好ましくは0.005質量~1.0質量である。<重合禁止剤>本発明の光硬化性組成物においては、該硬化性組成物の製造中又は保存中において、重合性化合物の不要な熱重合を阻止するために、少量の重合禁止剤を添加することが望ましい。本発明に用いうる重合禁止剤としては、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ピロガロール、t-ブチルカテコール、ベンゾキノン、4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、N-ニトロソフェニルヒドロキシアミン第一セリウム塩等が挙げられる。重合禁止剤の添加量は、全組成物の質量に対して、約0.01質量~約5質量が好ましい。<密着向上剤>本発明の光硬化性組成物においては、支持体などの硬質表面との密着性を向上させるために、密着向上剤を添加することができる。密着向上剤としては、シラン系カップリング剤、チタンカップリング剤等が挙げられる。シラン系カップリング剤としては、例えば、γ-2-アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、γ-2-アミノエチルアミノプロピルジメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、γ-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、N-β-N-ビニルベンジルアミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン塩酸塩、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、アミノシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ-クロロプロピルトリメトキシシラン、ヘキサメチルジシラザン、γ-アニリノプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリスβ-メトキシエトキシシラン、オクタデシルジメチル[3-トリメトキシシリルプロピル]アンモニウムクロライド、γ-クロロプロピルメチルジメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、メチルトリクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、トリメチルクロロシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、ビスアリルトリメトキシシラン、テトラエトキシシラン、ビストリメトキシシリルヘキサン、フェニルトリメトキシシラン、N-3-アクリロキシ-2-ヒドロキシプロピル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-3-メタクリロキシ-2-ヒドロキシプロピル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、メタクリロキシメチルメチルジエトキシシラン、アクリロキシメチルメチルジメトキシシラン、等が挙げられる。中でも、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、が好ましく、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランが最も好ましい。密着向上剤の添加量は、光硬化性組成物の全固形分中0.5~30質量が好ましく、0.7~20質量がより好ましい。<有機溶剤>本発明の光硬化性組成物は、一般には、有機溶剤を用いて構成することができる。有機溶剤は、各成分の溶解性や光硬化性組成物の塗布性を満足すれば基本的には特に制限はないが、特に紫外線吸収剤、バインダーの溶解性、塗布性、安全性を考慮して選ばれることが好ましい。また、本発明における光硬化性組成物を調製する際には、少なくとも2種類の有機溶剤を含むことが好ましい。有機溶剤としては、エステル類として、例えば、酢酸エチル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、ギ酸アミル、酢酸イソアミル、酢酸イソブチル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、乳酸メチル、乳酸エチル、オキシ酢酸アルキル例:オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル例えば、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル等、3-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:3-オキシプロピオン酸メチル、3-オキシプロピオン酸エチル等例えば、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル等、2-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:2-オキシプロピオン酸メチル、2-オキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸プロピル等例えば、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル及び2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル例えば、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル等、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル等、並びに、エーテル類として、例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート等、並びに、ケトン類として、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等、並びに、芳香族炭化水素類として、例えば、トルエン、キシレン等が好適に挙げられる。これらの有機溶剤は、紫外線吸収剤及びアルカリ可溶性樹脂の溶解性、塗布面状の改良などの観点から、2種以上を混合することも好ましい。この場合、特に好ましくは、上記の3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、及びプロピレングリコールメチルエーテルアセテートから選択される2種以上で構成される混合溶液である。有機溶剤の光硬化性組成物中における含有量は、塗布性の観点から、組成物の全固形分濃度が5~80質量になる量とすることが好ましく、5~60質量が更に好ましく、10~50質量が特に好ましい。<その他の添加剤>更に、光硬化性組成物に対しては、硬化皮膜の物性を改良するために無機充填剤や、可塑剤、感脂化剤等の公知の添加剤を加えてもよい。可塑剤としては、例えば、ジオクチルフタレート、ジドデシルフタレート、トリエチレングリコールジカプリレート、ジメチルグリコールフタレート、トリクレジルホスフェート、ジオクチルアジペート、ジブチルセバケート、トリアセチルグリセリン等があり、結合剤を使用した場合、重合性化合物とバインダーポリマーとの合計質量に対し10質量以下添加することができる。本発明の光硬化性組成物は、公知の方法により、上記成分を上記溶剤に混合、溶解することで、容易に調製することができる。以上、本発明の光硬化性組成物は、A特定重合性化合物を含むことから、高感度で硬化し、かつ、アルカリ現像時に未露光部の除去性も良好である。例えば、後述するカラーフィルタの製造方法におけるように、光硬化性組成物を塗布して光硬化性組成物層を形成する工程、前記光硬化性組成物層をマスクを介して露光する工程、及び、露光後の前記光硬化性組成物層を現像する工程によりパターンを形成することができる。このような光硬化性組成物は、特にA特定重合性化合物、B光重合開始剤、及びC着色剤を含有させてカラーフィルタ用光硬化性組成物カラーフィルタ用光重合性組成物として用いることが好ましい。<カラーフィルタ及びその製造方法>次に、本発明のカラーフィルタ及びその製造方法について説明する。本発明のカラーフィルタは、支持体上に、カラーフィルタ用光硬化性組成物を用いてなる着色領域例えば、着色パターンを有する。以下、本発明のカラーフィルタについて、その製造方法本発明のカラーフィルタの製造方法を通じて詳述する。本発明のカラーフィルタの製造方法は、支持体上に、本発明の光硬化性組成物を塗布して光硬化性組成層を形成する光硬化性組成物層形成工程と、前記光硬化性組成物層を、パターン状に露光して露光部を硬化する露光工程と、露光後の前記硬化性組成物層を現像して、未硬化部を除去して着色パターンを形成する現像工程と、を含む。具体的には、本発明の光硬化性組成物カラーフィルタ用光硬化性組成物を、直接又は他の層を介して支持体基板上に塗布して、光硬化性組成物層を形成し光硬化性組成物層形成工程、所定のマスクパターンを介して露光し、光照射された塗布膜部分だけを硬化させ露光工程、現像液で現像することによって現像工程、各色3色或いは4色の画素からなるパターン状皮膜を形成し、本発明のカラーフィルタを製造することができる。以下、本発明のカラーフィルタの製造方法における各工程について説明する。光硬化性組成物層形成工程光硬化性組成物層形成工程では、支持体上に、本発明の光硬化性組成物を塗布して光硬化性組成物層を形成する。本工程に用いうる支持体としては、例えば、液晶表示素子等に用いられるソーダガラス、パイレックス登録商標ガラス、石英ガラス及びこれらに透明導電膜を付着させたものや、撮像素子等に用いられる光電変換素子基板、例えばシリコン基板等や、相補性金属酸化膜半導体CMOS等が挙げられる。これらの基板は、各画素を隔離するブラックストライプが形成されている場合もある。また、これらの支持体上には、必要により、上部の層との密着改良、物質の拡散防止或いは基板表面の平坦化のために下塗り層を設けてもよい。支持体上へのカラーフィルタ用光硬化性組成物の塗布方法としては、スリット塗布、インクジェット法、回転塗布、流延塗布、ロール塗布、スクリーン印刷法等の各種の塗布方法を適用することができる。カラーフィルタ用光硬化性組成物の塗布膜厚としては、0.1μm~10μmが好ましく、0.2μm~5μmがより好ましく、0.2μm~3μmが更に好ましい。また、固体撮像素子用のカラーフィルタを製造する際には、カラーフィルタ用光硬化性組成物の塗布膜厚としては、解像度と現像性の観点から、0.35μm~1.5μmが好ましく、0.40μm~1.0μmがより好ましい。支持体上に塗布されたカラーフィルタ用光硬化性組成物は、通常、70°C~110°Cで2分~4分程度の条件下で乾燥され、着色光硬化性組成物層が形成される。露光工程露光工程では、前記光硬化性組成物層形成工程において形成された着色光硬化性組成物層をパターン状に露光し、光照射された塗布膜部分だけを硬化させる。露光は、UV露光に代表されるように、マスクを介して行なってもよく、また、レーザー等を用いて、マスクを介さずに所望の領域のみを露光するものであってもよい。露光は放射線の照射により行うことが好ましく、露光に際して用いることができる放射線としては、特に、g線、i線等の紫外線が好ましく用いられ、高圧水銀灯がより好まれる。照射強度は5mJ~1500mJが好ましく10mJ~1000mJがより好ましく、10mJ~800mJが最も好ましい。現像工程露光工程に次いで、アルカリ現像処理現像工程を行い、露光工程における光未照射部分をアルカリ水溶液に溶出させる。これにより、未硬化部を除去され、光硬化した部分だけが残る。現像液としては、下地の回路などにダメージを起さない、有機アルカリ現像液が望ましい。現像温度としては通常20°C~30°Cであり、現像時間は20~90秒である。現像液に用いるアルカリとしては、例えば、アンモニア水、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、1,8-ジアザビシクロ-5、4、0-7-ウンデセンなどの有機アルカリ性化合物を濃度が0.001~10質量、好ましくは0.01~1質量となるように純水で希釈したアルカリ性水溶液が使用される。なお、このようなアルカリ性水溶液からなる現像液を使用した場合には、一般に現像後純水で洗浄リンスする。なお、本発明のカラーフィルタの製造方法においては、上述した、光硬化性組成物層形成工程、露光工程、及び現像工程を行った後に、必要により、形成された着色パターンを加熱及び/又は露光により硬化する硬化工程を含んでいてもよい。以上説明した、光硬化性組成物層形成工程、露光工程、及び現像工程更に、必要により硬化工程を所望の色相数だけ繰り返すことにより、所望の色相よりなるカラーフィルタが作製される。<フィルターろ過>本発明の光硬化性組成物は、異物の除去や欠陥の低減などの目的で、フィルタで濾過することが好ましい。フィルターろ過に用いるフィルターとしては、従来からろ過用途等に用いられているフィルターであれば特に限定されることなく用いることができる。前記フィルターの材質の例としては、PTFEポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂;ナイロン-6、ナイロン-6,6等のポリアミド系樹脂;ポリエチレン、ポリプロピレンPP等のポリオレフィン樹脂高密度、超高分子量を含む;等が挙げられる。これら素材の中でもポリプロピレン高密度ポリプロピレンを含むが好ましい。前記フィルターの孔径には特に限定はないが、例えば0.01~20.0μm程度であり、好ましくは0.01~5μm程度であり、さらに好ましくは0.01~2.0μm程度である。フィルターの孔径を上記範囲とすることにより、微細な粒子をより効果的に取り除くことができ、濁度をより低減することができる。ここで、フィルターの孔径は、フィルタメーカーの公称値を参照することができる。市販のフィルターとしては、例えば、日本ポール株式会社、アドバンテック東洋株式会社、日本インテグリス株式会社旧日本マイクロリス株式会社又は株式会社キッツマイクロフィルタ等が提供する各種フィルタの中から選択することができる。前記フィルターろ過では、2種以上のフィルターを組み合わせて用いてもよい。例えば、まず第1のフィルターを用いてろ過を行い、次に、第1のフィルターとは孔径が異なる第2のフィルターを用いてろ過を行うことができる。その際、第1のフィルターでのフィルタリング及び第2のフィルターでのフィルタリングは、それぞれ、1回のみでもよいし、2回以上行ってもよい。第2のフィルターは、上述した第1のフィルターと同様の材料等で形成されたものを使用することができる。<固体撮像素子>本発明の固体撮像素子は、本発明のカラーフィルタを備える。本発明のカラーフィルタは、カラーフィルタ用光硬化性組成物を用いているため、形成された着色パターンが支持体基板との高い密着性を示し、硬化した組成物は耐現像性に優れるため、露光感度に優れ、露光部の基板との密着性が良好であり、かつ、所望の断面形状を与える高解像度のパターンを形成することができる。従って、液晶表示素子やCCD等の固体撮像素子に好適に用いることができ、特に100万画素を超えるような高解像度のCCD素子やCMOS等に好適である。つまり、本発明のカラーフィルタは、固体撮像素子に適用されることが好ましい。本発明のカラーフィルタは、例えば、CCDを構成する各画素の受光部と集光するためのマイクロレンズとの間に配置されるカラーフィルタとして用いることができる。本発明の光硬化性組成物は、液晶表示装置LCDや固体撮像素子例えば、CCD、CMOS等、に用いられるカラーフィルタなどの着色画素形成用として好適に用いることができる。また電子ペーパーや有機EL等の画像表示デバイスにも好適に用いることができる。特に、CCD、及びCMOS等の固体撮像素子用のカラーフィルタ形成用として好適に用いることができる。本発明の光硬化性組成物は、着色パターンが微少サイズで薄膜に形成され、しかも良好な矩形の断面プロファイルが要求される固体撮像素子用のカラーフィルタの形成に特に好適である。本発明のカラーフィルタは、液晶表示装置や固体撮像装置に用いることができ、液晶表示装置の用途に好適である。本発明のカラーフィルタを液晶表示装置に用いた場合、分光特性及び耐熱性に優れた金属錯体色素構造を含む色素多量体を着色剤として含有しながらも、着色剤に起因する色ムラの発生が抑制され、表示画像の色合いが良好で表示特性に優れる。<液晶表示装置>本発明のカラーフィルタは、液晶表示装置用のカラーフィルタとして好適である。このようなカラーフィルタを備えた液晶表示装置は、表示画像の色合いが良好で表示特性に優れた高画質画像を表示することができる。表示装置の定義や各表示装置の詳細については、例えば電子ディスプレイデバイス佐々木昭夫著、株工業調査会1990年発行、ディスプレイデバイス伊吹順章著、産業図書株平成元年発行などに記載されている。また、液晶表示装置については、例えば次世代液晶ディスプレイ技術内田龍男編集、株工業調査会1994年発行に記載されている。本発明が適用できる液晶表示装置に特に制限はなく、例えば、上記の次世代液晶ディスプレイ技術に記載されている色々な方式の液晶表示装置に適用できる。本発明のカラーフィルタは、カラーTFT方式の液晶表示装置に対して有用である。カラーTFT方式の液晶表示装置については、例えばカラーTFT液晶ディスプレイ共立出版株1996年発行に記載されている。更に、本発明はIPSなどの横電界駆動方式、MVAなどの画素分割方式などの視野角が拡大された液晶表示装置や、STN、TN、VA、OCS、FFS、及びR-OCB等にも適用できる。また、本発明のカラーフィルタは、明るく高精細なCOAColor-filterOnArray方式にも供することが可能である。COA方式により形成される着色層には、着色層上に配置されるITO電極と着色層の下方の駆動用基板の端子とを導通させるために、一辺の長さが1~15μm程度の矩形のスルーホールあるいはコの字型の窪み等の導通路を形成する必要であり、導通路の寸法即ち、一辺の長さを特に5μm以下にすることが好ましいが、本発明を用いることにより、5μm以下の導通路を形成することも可能である。これらの画像表示方式については、例えば、EL、PDP、LCDディスプレイ-技術と市場の最新動向-東レリサーチセンター調査研究部門2001年発行の43ページなどに記載されている。本発明の液晶表示装置は、本発明のカラーフィルタ以外に、電極基板、偏光フィルム、位相差フィルム、バックライト、スペーサ、視野角保障フィルムなど様々な部材から構成される。本発明のカラーフィルタは、これらの公知の部材で構成される液晶表示素子に適用することができる。これらの部材については、例えば、’94液晶ディスプレイ周辺材料ケミカルズの市場島健太郎株シーエムシー1994年発行、2003液晶関連市場の現状と将来展望下巻表良吉株富士キメラ総研、2003年発行に記載されている。バックライトに関しては、SIDmeetingDigest13802005A.Konnoet.alや、月刊ディスプレイ2005年12月号の18~24ページ島康裕、同25~30ページ八木隆明などに記載されている。本発明のカラーフィルタを液晶表示装置に用いると、従来公知の冷陰極管の三波長管と組み合わせたときに高いコントラストを実現できるが、更に、赤、緑、青のLED光源RGB-LEDをバックライトとすることによって輝度が高く、また、色純度の高い色再現性の良好な液晶表示装置を提供することができる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部、は質量基準である。まず、実施例及び比較例に用いた重合性化合物である特定重合性化合物A~G及び比較化合物1~3を下記に示す。上記特定重合性化合物A~Gを以下に示す方法で合成した。合成例:化合物Aの合成エチレングリコール14.9g、0.24mol及び、N-ヒドロキシメチルアクリルアミド50g、0.5molをトルエン100mlに溶解後、シュウ酸0.5g、4mmolを投入し、100°Cで5時間加熱した。続いて、反応液を室温まで冷却し、飽和重曹水100mlを加え30分攪拌した。水層を分液操作にて除去した後に、有機相を水洗、乾燥、濃縮し、粗生成物を得た。これをカラムクロマトグラフィーで精製すると58gの化合物Aが得られた。特定化合物B~特定化合物Gについては、前記特定化合物Aの合成方法において、エチレングリコールを下記重合性化合物の原料一覧に記載の多官能アルコール化合物に換え、N-ヒドロキシメチルアクリルアミドの投入量を、前記多官能アルコール化合物のアルコール官能基数×1.02×0.24molに換えた他は同様にして合成した。[実施例1-1~1-15、比較例1-1~1-3]1.光硬化性組成物の調製カラーフィルタ形成用光硬化性組成物として、着色剤顔料を含有するネガ型の光硬化性組成物を調製し、これを用いてカラーフィルタを作製した。1-1.顔料分散液P1の調製-組成P1-顔料C.I.ピグメントグリーン36とC.I.ピグメントイエロー219との30/70質量比混合物40質量部分散剤BYK200110質量部Disperbyk:ビックケミーBYK社製、固形分濃度45.1質量;固形分換算約4.51質量部溶媒3-エトキシプロピオン酸エチル150質量部上記組成P1からなる混合液を、ビーズミルにより15時間混合分散して、顔料分散液P1を調製した。得られた顔料分散液P1について、顔料の平均粒径を動的光散乱法により測定したところ、200nmであった。1-2.光硬化性組成物塗布液の調製<組成物A-1>下記成分を混合して溶解し光硬化性組成物A-1を調製した。C着色剤顔料分散液P1700質量部Gバインダーポリマー100質量部ベンジルメタクリレート/メタクリル酸/ヒドロキシエチルメタクリレート共重合体、mol比:80/10/10、重量平均分子量:10,000A重合性化合物60質量部表1に示すように、特定重合性化合物A及び比較化合物1ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート;商品名:KAYARADDPHA、日本化薬株式会社製を1:1質量比を用い、合計量を60質量部とした。Bオキシム系光重合開始剤商品名:IRGACUREOXE-01、BASF社60質量部溶媒プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート1000質量部界面活性剤商品名:テトラニック150R1、BASF社1質量部γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン5質量部<組成物A-2~A-15及びa-1~a-3>表1に示す重合性化合物を用いた以外は、組成物A-1と同様にして、組成物A-2~A-15及びa-1~a-3の調製した。重合性化合物を2種併用している場合は、1:1の質量比で合計量で60質量部であり、単独の場合は、単独の重合性化合物で60質量部である。2.カラーフィルタの作製2-1.光硬化性組成物層の形成上記により得られた顔料を含有する着色光硬化性組成物の各々をレジスト溶液として、550mm×650mmのガラス基板に下記条件でスリット塗布した後、10分間そのままの状態に保持し、真空乾燥とプレベークprebake100°C80秒を施して光硬化性組成物塗膜光硬化性組成物層を形成した。スリット塗布条件塗布ヘッド先端の開口部の間隙:50μm塗布速度:100mm/秒基板と塗布ヘッドとのクリヤランス:150μm塗布厚乾燥厚:2μm塗布温度:23°C2-2.露光、現像上記より形成された硬化性層を、i線露光装置FPA3000i5Canon株製を用いて、線幅1.2μm/線幅1.7μm/線幅2.0μm/線幅2.2μmのBayerパターンテスト用フォトマスクを用いて露光し、露光後、硬化性層の全面を有機系現像液商品名:CD2000、富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製の60水溶液で覆い、60秒間静止した。2-3.加熱処理その後、光硬化性組成物層上に純水をシャワー状に噴射して現像液を洗い流し、次いで、220°Cのオーブンにて1時間加熱したポストベーク。これにより、ガラス基板上に着色パターンを有するカラーフィルタを得た。3.性能評価光硬化性組成物を用いてガラス基板上に着色パターンを形成した際の硬化性、基板密着性、現像性、及び得られた着色パターンのしわについて、下記のようにして評価した。評価結果をまとめて表1に示す。3-1.硬化性露光工程において光が照射された領域の現像後の膜厚が、露光前の膜厚100に対して95以上であった最小の露光量を露光感度として評価した。露光感度の値が小さいほど硬化性が充分で感度が良好であることを示す。<評価基準>○:露光感度が300mJ/cm2未満であった。△:露光感度が300mJ/cm2~1000mJ/cm2であった。×:露光感度が1000mJ/cm2超過であった。3-2.現像性、基板密着性、及びパターンしわ2-3.加熱処理においてポストベークを行った後の基板表面及び断面形状を、光学顕微鏡及びSEM写真観察により通常の方法で確認することにより、現像性、基板密着性、及びパターンしわの評価を行った。評価方法の詳細は以下の通りである。<基板密着性>線幅1.2μm/線幅1.7μm/線幅2.0μm/線幅2.2μmのBayerパターンにおいて、パターン欠損が発生しているか否かを顕微鏡により観察し、下記の評価基準にしたがって、ポストベーク後の基板密着性を評価した。この基板密着性の評価は、保存する前初期の硬化性組成物を用いた場合と、室温で1ヶ月保存後、更に45°Cで3日保存した後の硬化性組成物を用いた場合と、の双方について行った。なお、表1では、線幅1.7μm以下即ち、線幅1.2μm及び線幅1.7μmのBayerパターンについての結果を示す。-評価基準-○:パターン欠損が全く観察されなかった。△:パターン欠損がわずかに確認されたが、実用上問題のない程度であった×:パターン欠損が著しく観察された。<現像性>露光工程において、光が照射されなかった領域未露光部における現像残渣の有無を観察することにより、現像性を評価した。結果を下記表1に示す。-評価基準-○:未露光部には、残渣がまったく確認されなかった△:未露光部に、残渣がわずかに確認されたが、実用上問題のない程度であった×:未露光部に、残渣が著しく確認された<パターンのしわ>形成されたパターンの表面のしわの具合を観察して評価した。-評価基準-○:パターンの表面にしわが確認されなかった△:パターンの表面にしわが確認されたが、実用上問題のない程度であった×:パターンの表面にしわが著しく確認された表1の結果から、特定重合性化合物A~Gを含有する各実施例の光硬化性組成物は、密着性が高く、カラーフィルタの着色パターンを形成に用いた際の現像性現像残渣の発生抑制、硬化性及びパターンしわのいずれにも優れていることが判る。[実施例2-1~2-15、比較例2-1~2-3]1.レジスト液の調製下記組成の成分を混合して溶解し、レジスト液を調製した。-レジスト液の組成-プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPGMEA19.20質量部乳酸エチル36.67質量部樹脂30.51質量部メタクリル酸ベンジル/メタクリル酸/メタクリル酸-2-ヒドロキシエチル共重合体モル比=60/22/18の40PGMEA溶液ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート重合性化合物商品名:KAYARADDPHA、日本化薬株式会社製12.20質量部重合禁止剤p-メトキシフェノール0.0061質量部フッ素系界面活性剤0.83質量部F-475、DIC株製光重合開始剤0.586質量部TAZ-107トリハロメチルトリアジン系の光重合開始剤、みどり化学株製2.下塗り層付シリコンウエハー基板の作製6inchシリコンウエハーをオーブン中で200°Cのもと30分加熱処理した。次いで、このシリコンウエハー上に前記レジスト液を乾燥膜厚が2μmになるように塗布し、更に220°Cのオーブン中で1時間加熱乾燥させて下塗り層を形成し、下塗り層付シリコンウエハー基板を得た。3.光硬化性組成物塗布液の調製<組成物B-1>下記成分を混合して溶解し、着色剤染料を含有する光硬化性組成物B-1を調製した。シクロヘキサノン80質量部着色剤C.I.AcidBlue1087.5質量部着色剤C.I.ソルベントイエロー1622.5質量部特定重合性化合物:化合物A3.5質量部重合性化合物:比較化合物13.5質量部オキシム系光重合開始剤:IRGACUREOXE-012.5質量部グリセロールプロポキシレート界面活性剤0.5質量部数平均分子量Mn:1500、モル吸光係数ε=0<組成物B-2~B-15及びb-1~b-3>表2に示す重合性化合物を用いた以外は、組成物B-1と同様にして、組成物B-2~B-15及びb-1~b-3を調製した。重合性化合物を2種併用している場合は、1:1の質量比で合計量で7.0質量部であり、単独の場合は、単独の重合性化合物で7.0質量部である。4.カラーフィルタの作製及び評価前記3.で調製した光硬化性組成物の各々について、前記2.で得られた下塗り層付シリコンウエハー基板の下塗り層上に塗布し、光硬化性の塗布膜を形成した。そして、この塗布膜の乾燥膜厚が0.9μmになるように、100°Cのホットプレートを用いて120秒間加熱処理プリベークを行なった。次いで、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して、365nmの波長でパターンが2μm四方のIslandパターンマスクを通して10~1600mJ/cm2の露光量で照射した。その後、照射された塗布膜が形成されているシリコンウエハー基板をスピンシャワー現像機DW-30型、株ケミトロニクス製の水平回転テーブル上に載置し、CD-2000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製を用いて23°Cで60秒間パドル現像を行ない、シリコンウエハー基板上に着色パターンを形成した。着色パターンが形成されたシリコンウエハー基板を真空チャック方式で前記水平回転テーブルに固定し、回転装置によって該シリコンウエハー基板を回転数50r.p.m.で回転させつつ、その回転中心の上方より純水を噴出ノズルからシャワー状に供給してリンス処理を行ない、その後スプレー乾燥した。以上のようにして、基板上に着色パターンが形成されたカラーフィルタを得た。得られた光硬化性組成物及びカラーフィルタについて、実施例1-1と同様の評価を行った。結果を表2に示す。表2の結果から、特定重合性化合物A~Gを含有する各実施例の光硬化性組成物は、密着性が高く、カラーフィルタの着色パターンを形成に用いた際の現像性現像残渣の発生抑制、硬化性及びパターンしわのいずれにも優れていることが判る。[実施例3-1~3-15、比較例3-1~比較例3-3]<組成物C-1>下記の化合物を混合して溶解し、着色剤顔料を含有する光硬化性組成物C-1を調製した。溶剤3-エトキシプロピオン酸エチル17.9質量部C着色剤C.I.PigmentRed254の顔料分散液26.7質量部固形分:15、固形分中の顔料含有率:60C.I.PigmentYellow139の顔料分散液17.8質量部固形分:15、固形分中の顔料含有率:60A重合性化合物特定重合性化合物Aと比較化合物1との1:1混合物質量比3.5質量部Bオキシム系光重合開始剤IRGACUREOXE-010.5質量部Gバインダーポリマーベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸共重合体2.0質量部モル比=70/30、重量平均分子量:30000<組成物C-2~C-15及びc-1~c-3>表3に示す重合性化合物を用いた以外は、組成物C-1と同様にして、組成物C-2~C-15及びc-1~c-3を調製した。重合性化合物を2種併用している場合は、1:1の質量比で合計量で3.5質量部であり、単独の場合は、単独の重合性化合物で3.5質量部である。<カラーフィルタの作製及び評価>調製した光硬化性組成物を用いて、実施例2-1と同様にして、カラーフィルタを作製し、実施例1-1と同様の評価を行なった。結果を下記表3に示す。表3の結果から、特定重合性化合物A~Gを含有する各実施例の光硬化性組成物は、密着性が高く、カラーフィルタの着色パターンを形成に用いた際の現像性現像残渣の発生抑制、硬化性及びパターンしわのいずれにも優れていることが判る。[実施例4-1~実施例4-15、比較例4-1~比較例4-4]<組成物D-1>高顔料濃度下記の化合物を混合して溶解し、着色剤顔料を含有する光硬化性組成物D-1を調製した。溶剤3-エトキシプロピオン酸エチル17.9質量部C着色剤C.I.PigmentRed254の顔料分散液固形分:15、固形分中の顔料含有率:6033.34質量部C.I.PigmentYellow139の顔料分散液固形分:15、固形分中の顔料含有率:6022.23質量部A重合性化合物特定重合性化合物Aと比較化合物1との1:1混合物質量比2.5質量部Bオキシム系光重合開始剤IRGACUREOXE-010.5質量部Gバインダーポリマーベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸共重合体2.0質量部モル比=70/30、重量平均分子量:30000<組成物D-2~D-15及びd-1~d-3の調製>高顔料濃度表4に示す重合性化合物を用いた以外は、組成物D-1と同様にして、組成物D-2~D-15及びd-1~d-3を調製した。重合性化合物を2種併用している場合は、1:1の質量比で合計量で2.5質量部であり、単独の場合は、単独の重合性化合物で2.5質量部である。<カラーフィルタの作製及び評価>調製した光硬化性組成物を用いて、実施例2-1と同様にしてカラーフィルタを作製し、実施例1-1と同様の評価を行なった。結果を下記表4に示す。表4の結果から、特定重合性化合物A~Gを含有する各実施例の光硬化性組成物は、密着性が高く、カラーフィルタの着色パターンを形成に用いた際の現像性現像残渣の発生抑制、硬化性及びパターンしわのいずれにも優れていることが判る。[実施例5]<組成物E-1>下記の化合物を混合して溶解し、光硬化性組成物E-1を調製した。プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート69.82質量部サイクロマーP-ACA不飽和基及び酸基含有アクリル共重合樹脂、固形分50質量、重量平均分子量30000、ダイセル化学工業株製13.66質量部A重合性化合物特定重合性化合物Eと比較化合物1との1:1混合物質量比10.25質量部Bオキシム系光重合開始剤商品名:CGI-124、BASF社0.98質量部下記化合物紫外線吸収剤1.03質量部界面活性剤フッ素系界面活性剤;DIC株製、製品名メガファックF-1440.01質量部重合禁止剤p-メトキシフェノール;関東化学株製、製品名p-メトキシフェノール0.0051質量部<組成物E-2及びe-1~e-3>表3に示す重合性化合物を用いた以外は、組成物E-1と同様にして、組成物E-2及びe-1~e-3を調製した。重合性化合物を2種併用している場合は、1:1の質量比で合計量で10.25質量部であり、単独の場合は、単独の重合性化合物で10.25質量部である。得られた光硬化性組成物について、実施例1-1と同様にして評価した結果を下記表5に示す。表5の結果から、特定重合性化合物を含有する各実施例の光硬化性組成物は、着色剤を含まない場合でも、密着性が高く、パターンを形成に用いた際の現像性現像残渣の発生抑制、硬化性及びパターンしわのいずれにも優れていることが判る。[実施例6]<フルカラーのカラーフィルタの作製>-ブラックマトリックスの形成-前記実施例2-1の光硬化性組成物B-1の調製において、着色剤の合計10.0質量部を、カーボンブラック10質量部に代えた以外は同様にして、ブラックマトリックス用の黒色光硬化性組成物K-1を調製した。更に、前記実施例2-1の着色パターンの形成において、光硬化性組成物B-1を、上記のように調製した黒色光硬化性組成物K-1に代えた以外は同様にしてブラックマトリックスを形成した。上記のようにして得られたブラックマトリックス上に、前記光硬化性組成物B-1を用いて、実施例2-1に記載の方法と同じ要領で2μm四方の緑色Gの着色パターンを形成した。更に、前記光硬化性組成物A-1において、顔料C.I.ピグメントグリーン36と、C.I.ピグメントイエロー219との30/70質量比混合物のみを、青色顔料C.I.ピグメントブルー15:6とC.I.ピグメントバイオレット23との30/70質量比混合物と、赤色顔料C.I.ピグメントレッド254と、にそれぞれ変更した他は同様にして青色B、赤色Rの光硬化性組成物を調製した。上記基板にまず、緑色G光硬化性組成物B-1で実施したのと同様にして、2μm四方の青色B、赤色Rパターンを順次形成して固体撮像素子用のカラーフィルタを作製した。得られたフルカラーのカラーフィルタについて、実施例1-1と同じ方法で、ブラックマトリックスパターンとRGB各色の着色パターンそれぞれの現像残渣について評価したところ、現像残渣も見られず、更に、いずれもパターン欠損が無く、基板密着性に優れていることも分かった。[実施例7]<固体撮像素子の作製>実施例6にて得られたフルカラーのカラーフィルタを固体撮像素子に組み込んだところ、該固体撮像素子は、高解像度で、色分離性に優れることが確認された。"