"第1の極性に帯電したトナー画像を担持する像担持体と、前記像担持体に接触している転写部材と、前記像担持体と前記転写部材との間のニップ部を印刷媒体が通過していない期間において、前記トナー画像が該ニップ部を通過する際に、第2の極性の第1のバイアス電圧を該転写部材に印加して該トナー画像の一部を該像担持体から該転写部材に転写した後に、前記第1の極性の第2のバイアス電圧を該転写部材に印加して該トナー画像の一部を該転写部材から該像担持体に転写する電圧印加手段と、を備えていること、を特徴とする画像形成装置。前記電圧印加手段は、前記トナー画像が前記ニップ部を通過した後に、前記第1の極性のバイアス電圧を前記転写部材に印加すること、を特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記転写部材は、ローラであり、前記トナー画像の搬送方向における長さは、前記転写部材の周の長さよりも短いこと、を特徴とする請求項1又は請求項2のいずれかに記載の画像形成装置。前記像担持体に複数のトナー画像を搬送方向に並べて形成するトナー画像形成手段を、更に備えており、前記トナー画像の搬送方向における長さは、前記複数のトナー画像の間隔よりも短いこと、を特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれかに記載の画像形成装置。前記像担持体に複数のトナー画像を搬送方向に並べて形成するトナー画像形成手段を、更に備えており、前記転写部材は、ローラであり、前記複数のトナー画像の間隔は、前記転写部材の周の長さの2倍以下であること、を特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれかに記載の画像形成装置。前記電圧印加手段は、前記ニップ部を印刷媒体が通過する際に、前記第2の極性の第3のバイアス電圧を前記転写部材に印加してトナー画像を前記像担持体から該印刷媒体に転写し、前記第1のバイアス電圧の大きさは、前記第3のバイアス電圧の大きさの1/2以下であること、を特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれかに記載の画像形成装置。前記トナー画像は、潤滑剤を含有していること、を特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれかに記載の画像形成装置。前記像担持体に複数色のトナー画像を形成する複数のトナー画像形成手段を、更に備えており、前記ニップ部を印刷媒体が通過していない期間において、該ニップ部を通過するトナー画像は、前記潤滑剤を最も多く含有している色の前記トナー画像形成手段により形成されたトナー画像であること、を特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記像担持体に複数色のトナー画像を形成する複数のトナー画像形成手段を、更に備えており、前記ニップ部を印刷媒体が通過していない期間において、該ニップ部を通過するトナー画像は、黒のトナー画像であること、を特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記トナー画像の表層が、該トナー画像の一部として前記像担持体から前記転写部材に転写されること、を特徴とする請求項1ないし請求項9のいずれかに記載の画像形成装置。そこで、本発明の目的は、中間転写ベルトの駆動トルクが増大することを抑制できると共に、トナーの粉煙が発生することを抑制できる画像形成装置を提供することである。本発明の一形態に係る画像形成装置は、第1の極性に帯電したトナー画像を担持する像担持体と、前記像担持体に接触している転写部材と、前記像担持体と前記転写部材との間のニップ部を印刷媒体が通過していない期間において、前記トナー画像が該ニップ部を通過する際に、第2の極性の第1のバイアス電圧を該転写部材に印加して該トナー画像の一部を該像担持体から該転写部材に転写した後に、前記第1の極性の第2のバイアス電圧を該転写部材に印加して該トナー画像の一部を該転写部材から該像担持体に転写する電圧印加手段と、を備えていること、を特徴とする。本発明によれば、中間転写ベルトの駆動トルクが増大することを抑制できると共に、トナーの粉煙が発生することを抑制できる。以下に、本発明の実施形態に係る画像形成装置について図面を参照しながら説明する。図1は、画像形成装置1の全体構成を示した図である。画像形成装置1は、電子写真方式によるカラープリンタであって、いわゆるタンデム式で4色Y:イエロー、M:マゼンタ、C:シアン、K:ブラックの画像を合成するように構成したものである。該画像形成装置1は、スキャナにより読み取った画像データに基づいて、トナー画像を用紙印刷媒体Pに形成する機能を有し、図1に示すように、印刷部2、給紙部15、タイミングローラ対19、定着装置20、排紙トレイ21及び電圧印加部30を備えている。給紙部15は、用紙Pを1枚ずつ供給する役割を果たし、用紙トレイ16及び給紙ローラ17を含んでいる。用紙トレイ16には、印刷前の状態の用紙Pが複数枚重ねて載置される。給紙ローラ17は、用紙トレイ16に載置された用紙Pを1枚ずつ取り出す。タイミングローラ対19は、印刷部2においてトナー画像が用紙Pに2次転写されるように、タイミングを調整しながら用紙Pを搬送する。印刷部2は、給紙部15から供給されてくる用紙Pにトナー画像を形成し、作像部2222Y,22M,22C,22K、光走査装置6、転写部88Y,8M,8C,8K、中間転写ベルト11、駆動ローラ12、従動ローラ13、2次転写ローラ14及びクリーニング装置18を含んでいる。また、作像部2222Y,22M,22C,22Kは、感光体ドラム44Y,4M,4C,4K、帯電器55Y,5M,5C,5K、現像装置77Y,7M,7C,7K、クリーナー99Y,9M,9C,9K及びイレーサ1010Y,10M,10C,10Kを含んでいる。感光体ドラム4は、円筒状をなしており、図1に示すように、時計回りに回転している。帯電器5は、感光体ドラム4の周面を負に帯電させる。光走査装置6は、図示しない制御部の制御により、感光体ドラム4の周面に対してビームBY,BM,BC,BKを走査する。ビームBY,BM,BC,BKが照射された部分の電位は、0Vに近づく。これにより、感光体ドラム4の周面には静電潜像が形成される。現像装置7は、トナー及びキャリアからなる2成分現像剤を用いて感光体ドラム4に静電潜像に従ったトナー画像を形成する。トナーとしては、例えば、粒径が7μm以下、好ましくは4.5μm以上6.5μm以下である重合トナーが用いられる。なお、現像剤は、1成分現像剤であってもよい。また、トナーは、潤滑材を含有している。そして、現像装置7は、現像剤を攪拌することにより、トナーを負に帯電させ、負に帯電したトナーを感光体ドラム4に付与する。この際、トナーは、負に帯電しているので、0Vに近い電位を有するビームBY,BM,BC,BKが照射された部分に付着する。これにより、感光体ドラム4の周面には負に帯電したトナー画像が形成される。中間転写ベルト11は、駆動ローラ12と従動ローラ13との間に張り渡されており、感光体ドラム4に現像されたトナー画像が1次転写される。すなわち、中間転写ベルト11は、トナー画像を担持する像担持体として機能する。中間転写ベルト11には、ポリフェニレンサルファイド樹脂にカーボンが分散されたシームレスベルトが用いられる。中間転写ベルト11の体積抵抗率は、1×106Ωcm~1×1012Ωcmである。なお、中間転写ベルト11には、ポリカーボネート樹脂、ポリイミド樹脂、ウレタン系樹脂、フッ素系樹脂ナイロン系樹脂等の樹脂にカーボン等の導電性フィラーやイオン性の導電材料が分散されたベルトが用いられてもよい。転写部8は、中間転写ベルト11の内周面に対向するように配置されており、1次転写電圧を印加されることにより、感光体ドラム4に形成されたトナー画像を中間転写ベルト11に1次転写する。このように、転写部8Y,8M,8C,8K及び作像部22Y,22M,22C,22Kは、中間転写ベルト11に複数色のトナー画像を形成するトナー画像形成手段として機能する。クリーナー9は、1次転写後に感光体ドラム4の周面に残存しているトナーを回収する役割を果たす。イレーサ10は、感光体ドラム4の周面の電荷を除去する。駆動ローラ12は、中間転写ベルト駆動部図1には記載せずにより回転させられることにより、中間転写ベルト11を矢印αの方向に駆動させる。これにより、中間転写ベルト11は、トナー画像を2次転写ローラ14まで搬送する。2次転写ローラ14は、中間転写ベルト11に接触し、ドラム形状をなしている。以下では、中間転写ベルト11と2次転写ローラ14との間の領域をニップ部Nと称す。2次転写ローラ14は、芯金が発泡体により被覆されたローラである。発泡体の材料は、イオン導電性のNBRとヒドリンゴムの発泡スポンジが用いられる。発泡体の抵抗値は、1×106Ω~1×108Ωである。なお、ニップ部Nにおける中間転写ベルト11の2次転写ローラ14への食い込みが0.25mmとなるように、2次転写ローラ14の両端は25Nの力で押されている。電圧印加部30は、ニップ部Nを用紙Pが通過する際に、2次転写ローラに正のバイアス電圧V3を印加する。これにより、2次転写ローラ14は、ニップ部Nを通過する用紙Pに対して、中間転写ベルト11が担持しているトナー画像を2次転写する。より詳細には、駆動ローラ12は接地電位に保たれている。また、中間転写ベルト11は、駆動ローラ12に接触しているので、接地電位に近い正の電位に保たれている。そして、電圧印加部30は、2次転写ローラ14の電位が駆動ローラ12及び中間転写ベルト11の電位よりも高くなるように、2次転写ローラ14に対して正のバイアス電圧V3を印加している。トナー画像は、負に帯電しているので、駆動ローラ12と2次転写ローラ14との間に発生している電界によって、中間転写ベルト11から用紙Pに対して転写される。クリーニング装置18は、中間転写ベルト11に接触しているブレードを有しており、用紙Pへのトナー画像の2次転写後に、中間転写ベルト11に残存しているトナーを除去する。ブレードは、ウレタン系樹脂材料により作製されており、当接角が8度~15度、当接圧が25N/m~35N/mとなるように設計されている。また、ブレードの反発弾性は温度依存性を有している。そのため、ブレードは、高温になるほどに高反発となり、大きな当接圧で中間転写ベルト11に接触する。トナー画像が2次転写された用紙Pは、定着装置20に搬送される。定着装置20は、用紙Pに対して加熱処理及び加圧処理を施すことにより、トナー画像を用紙Pに定着させる。排紙トレイ21には、印刷済みの用紙Pが載置される。ところで、画像形成装置1では、トナー被覆率が小さいトナー画像が用紙Pに連続して印刷されると、トナー画像の2次転写後に十分なトナーが中間転写ベルト11上に残存せず、クリーニング装置18に十分なトナーが供給されない。そのため、中間転写ベルト11とクリーニング装置18のブレードとの間には大きな摩擦が発生し、ブレードの温度が大きく上昇する。その結果、ブレードの中間転写ベルトに対する圧接力も大きく増加し、中間転写ベルト11の駆動トルクも大きく増加する。そこで、画像形成装置1は、用紙Pがニップ部Nを通過していない期間において、中間転写ベルト11にトナーパッチを形成している。ただし、この場合には、用紙Pの搬送経路等がトナーにより汚染されて用紙Pに汚れが付着するおそれがある。以上のような問題を解決するために、画像形成装置1は、以下に説明する動作を行っている。以下に説明する動作は、例えば、複数枚の用紙Pにトナー画像が印刷される合間や、安定化制御において行われる。図2は、中間転写ベルト11がトナーパッチを搬送している様子を示した図である。図3は、転写部8K及び作像部22Kが中間転写ベルト11に形成するトナーパッチT1~T3、トナーパッチT1~T3がニップ部Nを通過する際に中間転写ベルト11及び2次転写ローラ14に形成されるトナーパッチTa1~Ta3,Tb1~Tb3、及び、電圧印加部30が印加する電圧を示したタイミングチャートである。電圧印加部30は、図2aに示すように、ニップ部Nを用紙Pが通過していない期間において、トナーパッチT1~T3がニップ部Nを通過する際に、正のバイアス電圧V1=500Vを2次転写ローラ14に印加してトナーパッチT1~T3の一部をトナーパッチTb1~Tb3として中間転写ベルト11から2次転写ローラ14に転写する。更に、電圧印加部30は、図2aに示すように、トナーパッチT1~T3がニップ部Nを通過した後に、負のバイアス電圧V2=-500Vを2次転写ローラ14に印加してトナーパッチTb1~Tb3を2次転写ローラ14から中間転写ベルト11に転写する。正のバイアス電圧V1及び負のバイアス電圧V2の大きさは、正のバイアス電圧V3の1/2以下である。具体的には、転写部8K及び作像部22Kは、図3aに示すように、4.5g/m2のトナー付着量を有するトナーパッチT1を中間転写ベルト11に形成する。トナーパッチT1の搬送方向の長さは、図3aに示すように、77mmである。該トナーパッチT1は、中間転写ベルト11によりニップ部Nまで搬送される。ここで、電圧印加部30は、図3bに示すように、トナーパッチT1がニップ部Nに到着する直前に、トナーパッチT1と逆極性のバイアス電圧V1を2次転写ローラ14に印加する。これにより、トナーパッチT1の表層が、図3cに示すように、トナーパッチTb1として中間転写ベルト11から2次転写ローラ14に転写され始める。トナーパッチTb1は、1.5g/m2のトナー付着量を有する。また、中間転写ベルト11には、トナーパッチTa1が残っている。トナーパッチTa1は、3.0g/m2のトナー付着量を有する。電圧印加部30は、2次転写ローラ14が1回転する期間にわたって、2次転写ローラ14にバイアス電圧V1を印加する。2次転写ローラ14の周の長さは、図3aに示すように、78.5mmである。したがって、トナーパッチT1の搬送方向の長さは、2次転写ローラ14の周の長さよりも短い。よって、トナーパッチT1の全体の表層が分離されて、トナーパッチTb1が2次転写ローラ14に転写される。この後、トナーパッチTa1は、中間転写ベルト11により搬送される。また、トナーパッチT1から分離されたトナーパッチTb1は、2次転写ローラ14の回転に伴って、ニップ部Nに到達する。ここで、トナーパッチT1,Ta1の搬送方向の長さは、2次転写ローラ14の周の長さよりも短い。そのため、トナーパッチTb1は、トナーパッチT1に対して重ならない。電圧印加部30は、図3bに示すように、トナーパッチTb1がニップ部Nに到着する直前に、トナーパッチT1と同極性のバイアス電圧V2を2次転写ローラ14に印加する。これにより、トナーパッチTb1が、図2bに示すように、2次転写ローラ14から中間転写ベルト11に転写され始める。電圧印加部30は、2次転写ローラ14が1回転する期間にわたって、2次転写ローラ14にバイアス電圧V2を印加する。トナーパッチTb1の搬送方向の長さは、2次転写ローラ14の周の長さよりも短い。そのため、トナーパッチTb1の全体が2次転写ローラ14から中間転写ベルト11に転写される。次に、転写部8K及び作像部22Kは、図2b及び図3bに示すように、4.5g/m2のトナー付着量を有するトナーパッチT2を中間転写ベルト11に形成する。この際、転写部8K及び作像部22Kは、図3aに示すように、トナーパッチT2の先端をトナーパッチT1の後端から81.5mmだけ離して、トナーパッチT2を中間転写ベルト11に形成する。このように、転写部8K及び作像部22Kは、トナーパッチT1,T2を中間転写ベルト11に搬送方向に並べて形成する。ここで、トナーパッチT1の搬送方向の長さは、トナーパッチT1,T2の間隔よりも短い。そのため、図2bに示すように、トナーパッチT2は、トナーパッチTb1に重ならない。この後、トナーパッチT2にも、トナーパッチT1と同様の処理が施される。効果画像形成装置1によれば、中間転写ベルト10の駆動トルクが増大することを抑制できる。より詳細には、画像形成装置1は、用紙Pがニップ部Nを通過していない期間において、中間転写ベルト11にトナーパッチT1,T2を形成している。これにより、クリーニング装置18のブレードと中間転写ベルト11との間に潤滑材を含んだトナーパッチT1,T2が供給されるようになる。その結果、中間転写ベルト11とブレードとの間には大きな摩擦が発生することが抑制され、ブレードの温度が大きく上昇することが抑制される。その結果、ブレードの中間転写ベルトに対する圧接力が大きく増加することが抑制され、中間転写ベルト11の駆動トルクが大きく増加することが抑制される。また、画像形成装置1によれば、トナーの粉煙が発生することを抑制できる。より詳細には、画像形成装置1では、電圧印加部30は、トナーパッチT1~T3がニップ部Nを通過する際に、正のバイアス電圧V1を2次転写ローラ14に印加してトナーパッチT1~T3の一部をトナーパッチTb1~Tb3として中間転写ベルト11から2次転写ローラ14に転写する。更に、電圧印加部30は、トナーパッチT1~T3がニップ部Nを通過した後に、負のバイアス電圧V2を2次転写ローラ14に印加してトナーパッチTb1~Tb3を2次転写ローラ14から中間転写ベルト11に転写する。これにより、トナーパッチT1~T3が、トナーパッチTa1~Ta3とトナーパッチTb1~Tb3とに分かれてニップ部Nを通過するようになる。その結果、トナー量の多いトナーパッチT1~T3が、ニップ部Nを通過することがなくなり、トナーの粉煙が発生することが抑制される。第1の実験本願発明者は、適切なトナーパッチT1,T2の供給量を求めるために以下に説明する第1の実験を行った。まず、本願発明者は、トナー被覆率を4、5、12に変化させて5000枚の連続印刷をコニカミノルタ社製フルカラー複合機bizhubC360に行わせた。そして、5000枚印刷終了時の中間転写ベルト11の駆動トルクを測定した。図4は、中間転写ベルト11の駆動トルクとトナー被覆率との関係を示したグラフである。縦軸は中間転写ベルト11の駆動トルクを示しており、横軸はトナー被覆率を示している。図4によれば、トナー被覆率が高くなるにしたがって、中間転写ベルト11の駆動トルクが小さくなっていることが分かる。そして、本願発明者によれば、画像形成装置1における中間転写ベルト11の初期の駆動トルクは、180mNm~200mNmであることが分かっている。図4のグラフによれば、トナー被覆率が10よりも低くなると、中間転写ベルト11の駆動トルクが200mNmよりも大きくなることが分かる。よって、トナー被覆率が10よりも低いトナー画像を連続して用紙Pに印刷する場合に、トナーパッチT1,T2を形成すればよいことが分かる。次に、トナーパッチT1,T2を形成する頻度を求めるために、本願発明者は、以下に説明する計算を行った。具体的には、本願発明者は、1000枚のA4サイズの用紙Pにトナー画像を印刷する間に、トナー被覆率が100のA4サイズのトナーパッチを画像形成装置1に何枚形成させればよいかを計算した。第1の実験より、トナー被覆率10のトナー画像が用紙Pに連続して印刷される場合には、トナーパッチT1,T2の供給が不要であることが分かっている。そこで、トナー被覆率10のトナー画像が用紙Pに印刷されたときに、クリーニング装置18が回収するトナーの量を計算する。トナー画像のトナー付着量は、4.5g/m2である。ニップ部Nにおいて、トナー画像が用紙Pに2次転写されると、95のトナーが用紙Pに転写される。よって、中間転写ベルト11に残存するトナー付着量は、4.5g/m2×0.05=0.225g/m2である。ここで、A4サイズの用紙Pにトナー被覆率が10であるトナー画像が印刷されると、用紙P1枚当りでクリーニング装置18が回収するトナーの量は以下のとおりになる。なお、A4サイズの用紙の面積は、297mm×210mm=0.06237m2である。0.225g/m2×0.06237m2×0.1=0.00140332gよって、トナー被覆率が0である用紙Pが1枚印刷ニップ部Nを通過されるたびに、0.00140332gのトナーがクリーニング装置18により回収されていればよいことが分かる。したがって、1000枚のトナー被覆率が0である用紙Pが印刷される場合には、1.40332gのトナーがクリーニング装置18により回収されていればよいことが分かる。ここで、1.40332gのトナーが、トナー被覆率が100のA4サイズのトナーパッチ何枚分に相当するかを計算する。トナー被覆率が100のA4サイズのトナーパッチ1枚分のトナーの量は、0.06237m2×4.5g/m2=0.280665gである。よって、以下の計算より、1.40332gのトナーは、トナー被覆率が100のA4サイズのトナーパッチ5枚分に相当することがわかる。1.40332g/0.280665g=5枚以上より、トナー被覆率の平均が0であるトナー画像を用紙Pに印刷する場合には、用紙P1000枚当り、5枚のトナーパッチT1,T2を形成すればよいことが分かる。また、トナー被覆率の平均が10であるトナー画像を用紙Pに印刷する場合には、用紙P1000枚当り、0枚のトナーパッチT1,T2を形成すればよいことが分かっている。よって、トナー被覆率の平均が2であるトナー画像を用紙Pに印刷する場合には、用紙P1000枚当り、4枚のトナーパッチT1,T2を形成すればよいことが分かる。トナー被覆率の平均が4であるトナー画像を用紙Pに印刷する場合には、用紙P1000枚当り、3枚のトナーパッチT1,T2を形成すればよいことが分かる。トナー被覆率の平均が6であるトナー画像を用紙Pに印刷する場合には、用紙P1000枚当り、2枚のトナーパッチT1,T2を形成すればよいことが分かる。トナー被覆率の平均が8であるトナー画像を用紙Pに印刷する場合には、用紙P1000枚当り、1枚のトナーパッチT1,T2を形成すればよいことが分かる。以上より、画像形成装置1では、用紙Pに印刷されるトナー画像のトナー被覆率の平均に応じて、トナーパッチT1,T2を形成する頻度を調整すればよいことが分かる。次に、本願発明者は、いずれの色のトナーパッチT1,T2を形成すれば、最も効果的に中間転写ベルト11の駆動トルクを低減できるかを調べた。より詳細には、コニカミノルタ社製フルカラー複合機bizhubC360を用いて、トナー被覆率の平均が8であるY,M,C,Kのトナー画像を5000枚の用紙Pに連続して形成し、中間転写ベルト11の駆動トルクを測定した。Yのトナーは、0.3重量の潤滑剤を含んでいる。Mのトナーは、0.5重量の潤滑剤を含んでいる。Cのトナーは、0.7重量の潤滑剤を含んでいる。Kのトナーは、1.0重量の潤滑剤を含んでいる。図5は、潤滑剤の含有率と中間転写ベルト11の駆動トルクとの関係を示したグラフである。縦軸は中間転写ベルト11の駆動トルクを示し、横軸は潤滑剤の含有率を示す。図5によれば、潤滑剤の含有率が多くなるにしたがって、中間転写ベルト11の駆動トルクが低減されていることが分かる。よって、トナーパッチT1,T2は、潤滑剤を最も多く含有している転写部8K及び作像部22Kにより形成されたK黒のトナーパッチであることが望ましい。変形例以下に変形例に係る画像形成装置1aを説明する。2次転写ローラ14にイオン導電材料が用いられた場合には、2次転写ローラ14の抵抗値が、絶対湿度や2次転写ローラ14の使用量によって変動する。そこで、変形例に係る画像形成装置1では、以下に説明するように、絶対湿度及び2次転写ローラ14の使用量に応じて、バイアス電圧V1,V2が調整される。表1は、絶対湿度とバイアス電圧V1,V2との関係を示した表である。表2は、2次転写ローラ14の使用量とバイアス電圧V1,V2との関係を示した表である。なお、2次転写ローラ14の使用量とは、2次転写ローラ14の寿命に対して何使用されたかを意味している。また、表2において、標準値とは、表1により求められたバイアス電圧V1,V2を意味する。また、トナー被覆率が100のA4サイズのトナーパッチT1,T2を画像形成装置1に形成させる枚数に応じて、バイアス電圧V1,V2が調整されてもよい。表3は、トナーパッチT1,T2が形成される枚数とバイアス電圧V1,V2との関係を示した表である。表3において、標準値とは、表1及び表2により求められたバイアス電圧V1,V2を意味する。その他の実施形態本発明に係る画像形成装置は、前記実施形態に係る画像形成装置1,1aに限らずその用紙の範囲内において変更可能である。なお、用紙PがA4横サイズの用紙である場合には、用紙Pの搬送方向の長さ210mmが、2次転写ローラ14の周の長さ78.5mmよりも長くなってしまう。このような場合には、画像形成装置1は、トナーパッチT1,T2を複数に分割すればよい。また、画像形成装置1の周囲の温度が低温である場合には、クリーニング装置18のブレードの温度も上昇しにくい。したがって、低温状態である場合には、画像形成装置1は、トナーパッチT1,T2を形成しなくてもよい。また、複数のトナーパッチT1,T2の間隔は、2次転写ローラ14の周の長さの2倍以下であることが好ましい。なお、画像形成装置1がモノクロのトナー画像を用紙Pに印刷する場合には、転写部8K及び作像部22Kのみを動作させて、転写部8Y,8M,8C及び作像部22Y,22M,22Cを動作させずに、トナーパッチT1,T2を形成すればよい。これにより、画像形成装置1の転写部8Y,8M,8C及び作像部22Y,22M,22Cの寿命を延ばすことが可能である。"