焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接において、A本溶接の前に、あらかじめ、a1板厚sの焼き入れ処理された鋼板を種々の通電条件でスポット溶接し、通電条件毎に、ナゲット径Lと溶接熱影響部に発生する軟化部の軟化量ΔHvと溶接継手の十字引張強さCTSを測定し、a2通電条件毎に溶接熱影響部の温度履歴を計算し、該温度履歴から焼戻しパラメータλを計算して、焼戻しパラメータλと軟化量ΔHvとの関係を求め、a3軟化量ΔHvから下記1式を用いて通電条件毎の軟化度合Nを計算し、a4十字引張強さCTSを、下記2式を用いて軟化度合Nと板厚sとナゲット径Lの関数として予測しておき、Bついで、本溶接にあたり、b1設定した本溶接の通電条件から前記a2と同様にして焼戻しパラメータλを計算し、b2焼戻しパラメータλから前記a2で求めた関係を用いて軟化量ΔHvを求め、b3軟化量ΔHvから下記1式を用いて軟化度合Nを求め、b4軟化度合Nから下記2式を用いて設定した通電条件で溶接したスポット溶接継手の十字引張強さCTSを求める、ことを特徴とする焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接における十字引張強さCTSの予測方法。CTS=ANαsβL22ここで、A、α、β、γは定数であり、それぞれ0.10≦A≦0.15、0.6≦α≦0.7、β=0.5である。焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接において、鋼板の板厚と設定した通電条件から請求項1に記載の予測方法によって十字引張強さCTSを予測し、予測された十字引張強さCTSの値があらかじめ設定した基準値を下回るときは、再度通電条件を設定して十字引張強さCTSの値を予測し、その予測値が基準値を上回る通電条件でスポット溶接を実施することを特徴とする焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接方法。上記軟化部の軟化度合は、素材の強度やスポット溶接の通電条件によって、様々に変化するため、従来は溶接後の硬さ測定でしかわからなかった。そこで、本発明では、熱間プレス法などの適用によって焼き入れ処理された鋼材や鋼板以下、焼入鋼板と記載する。のスポット溶接において、熱影響部に生じる軟化部のCTSに対する影響を評価して、溶接条件から軟化部の軟化度合軟化度を予測し、軟化度からCTSを予測できるようにして、CTSの予測値に基づいて溶接条件を変更し、CTSが設定した値を超えることができるようにすることを課題とする。本発明者らは、スポット溶接の際の溶接熱影響部の温度履歴について検討した。温度履歴の数値解析の結果、溶接時の入熱によっては、ナゲットの溶融境界線FL近傍でA3点を超えて加熱される領域が存在するのに対し、FLからの距離によってはA1点以下の温度までしか加熱されない領域が存在することが知見された。A3点を超えて加熱される領域では冷却の際に再度焼きが入って硬化するが、A1点以下の温度までしか加熱されない領域では焼入相の焼戻しが起こり軟化することが予想される。そこで、熱影響部の軟化量を、焼戻しパラメータで評価することを試みた。そして、スポット溶接の際の温度履歴の数値解析を行い、その結果から熱影響部の焼きが入らない領域における焼き戻しパラメータを導出し、焼き戻しパラメータから軟化量を予測できること見出した。また、実際に測定した軟化量と十字引張強さCTSの関係から、溶接条件毎にCTSを予測できることを見出した。そのような知見に基づいてなされた本発明の要旨は次のとおりである。1焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接において、A本溶接の前に、あらかじめ、a1板厚sの焼き入れ処理された鋼板を種々の通電条件でスポット溶接し、通電条件毎に、ナゲット径Lと溶接熱影響部に発生する軟化部の軟化量ΔHvと溶接継手の十字引張強さCTSを測定し、a2前記の通電条件毎に溶接熱影響部の温度履歴を計算し、該温度履歴から焼戻しパラメータλを計算して、焼戻しパラメータλと軟化量ΔHvとの関係を求め、a3軟化量ΔHvから下記1式を用いて通電条件毎の軟化度合Nを計算し、a4十字引張強さCTSを、下記2式を用いて軟化度合Nと板厚sとナゲット径Lの関数として予測しておき、Bついで、板厚sの鋼板の本溶接にあたり、b1設定した本溶接の通電条件から前記a2と同様にして焼戻しパラメータλを計算し、b2焼戻しパラメータλから前記a2で求めた関係を用いて軟化量ΔHvを求め、b3軟化量ΔHvから下記1式を用いて軟化度合Nを求め、b4軟化度合Nから下記2式を用いて設定した通電条件で溶接したスポット溶接継手の十字引張強さCTSを求める、ことを特徴とする焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接における十字引張強さCTSの予測方法。CTS=ANαsβL22ここで、A、α、β、γは定数であり、それぞれ0.10≦A≦0.15、0.6≦α≦0.7、β=0.5である。2焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接において、鋼板の板厚と設定した通電条件から請求項1に記載の予測方法によって十字引張強さCTSを予測し、予測された十字引張強さCTSの値があらかじめ設定した基準値を下回るときは、再度通電条件を設定して十字引張強さCTSの値を予測し、その予測値が基準値を上回る通電条件でスポット溶接を実施することを特徴とする焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接方法。本発明によれば、焼入鋼板のスポット溶接において、溶接条件から溶接継手のCTSを予測することができるので、必要なCTSの値に応じた溶接条件を採用してスポット溶接することができる。このため、設定されたCTSの値を満たす継手強度を有し、信頼性の高いスポット溶接継手を得ることができる。以下、添付の図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。本発明では、本溶接の前に、種々の組成や強度を有する焼入鋼板を用いて溶接試験を行い、様々なサンプルを得て、そのサンプルの熱影響部の硬さ分布及びCTSなどを測定し、用いた溶接条件の温度履歴から、焼入鋼板ごとに軟化部の軟化量ΔHvと溶接継手の十字引張強さCTSの関係をあらかじめ求めておき、実際の本溶接に当たり、用いる溶接条件の温度履歴から、その溶接条件で溶接して得られる溶接継手のCTSを溶接前に予測できるようにする。そのような軟化部の軟化量ΔHvと溶接継手の十字引張強さCTSを予測する手順について、図1、2を参照して詳細に説明する。A板厚sの焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接において、本溶接の前に、あらかじめ、a1軟化部の軟化量ΔHvと溶接継手の十字引張強さCTSを測定し、a2溶接熱影響部の温度履歴から焼戻しパラメータλを計算して、焼戻しパラメータλと軟化量ΔHvとの関係を求め、a3軟化量ΔHvから通電条件毎の軟化度合Nを計算し、十字引張強さCTSと軟化度合Nの関係を求め、さらにa4軟化度合Nと板厚sと通電条件から決め合うナゲット径Lの関数としてのCTS予測式の作成しておく。これらa1~a4のステップについて、次に説明する。a1軟化部の軟化量ΔHvと溶接継手の十字引張強さCTSの測定種々の板厚sの焼き入れ処理された鋼板を種々の通電条件でスポット溶接し、多数のスポット溶接継手のサンプルを作成し、得られたサンプルからナゲットを含む試験片を採取し、通電条件毎に、溶接熱影響部に発生する軟化部の軟化量ΔHvと溶接継手の十字引張強さCTSを測定する。溶接部の硬度は、得られたサンプルからナゲットを含む断面を切り出し、図2に示すように、鋼板の圧接面より0.2mmずれた線に沿って、ナゲットの境界溶融境界線FLからほとんど軟化しない位置までのビッカース硬度Hvを測定して求める。そして、図1に示すようなFLからの距離に対するHvの変化の図を作成し、図1に示すように、焼入部平均硬さ母材平均硬さと測定した硬さの差を軟化量ΔHvとして求める。また、CTSは、得られたサンプルからJISZ3137に基づく引張り試験を実施して求める。a2焼戻しパラメータλと軟化量ΔHvとの関係の算出焼戻しパラメータλと軟化量ΔHvとの関係を求めるには、i前記の通電条件毎に溶接熱影響部の温度履歴を計算し、ii該温度履歴から通電条件毎の焼戻しパラメータλを計算し、iii焼戻しパラメータλと前記a1で求めた通電条件毎の軟化量ΔHvから、焼戻しパラメータλと軟化量ΔHvとの関係を求める。通電条件毎の溶接熱影響部の温度履歴の計算は、例えば次のように行う。スポット溶接時の温度履歴解析は、市販ソフト、例えばQucikSpot商品名を用いて行うことができる。この解析では、まず、スポット溶接しようとする焼入鋼板の物性値抵抗値、熱伝導率、高温強度を、焼入鋼板を用いて予め実測しておき、その物性値に基づいて電磁場解析を行なう。そして、その結果から得られる電流分布による抵抗発熱を熱源とした熱伝導解析を行ない、その結果から得られる温度分布による熱膨張と電極加圧とについての弾塑性解析を行ない、さらに、これらの解析結果に対応するように物性値を書き換えるというステップを指定した時間刻み毎に実行し、溶接時の温度履歴を導出する。その際、1500°Cに達した領域をナゲットとみなして計算を行う。数値解析は、スポット溶接の通電パターンを設定し、鋼板圧接面より0.2mmずれた線上の、ナゲット中心、FL内側0.5mmから外側3.0mmまでの位置において行い、図1cに示すような各位置での溶接時の温度履歴を導出する。求めた温度履歴から焼戻しパラメータλを求める計算は次のように行う。軟化領域は、焼き戻しにより軟化していると考えられる。焼き戻しによる軟化の程度を表わすパラメータとして、式3で定義される焼き戻しパラメータが用いられている。そこで、焼戻しパラメータλを計算して、焼戻しパラメータλと軟化量ΔHvとの関係を求めるようにする。λ=TlogtD3なお、Tは絶対温度で表される温度、tは加熱時間であり、Dは定数であり、通常は20が用いられる。式3は一定温度での焼戻しについてのものであり、焼き戻しパラメータに時間tはlogの形で寄与するため、スポット溶接のような時間で変化する温度履歴においては、そのまま加算して適用することはできない。そこで、土山の提案した一定温度での焼き戻しに換算する方法熱処理Vol42No3163168頁参照を用いる。例として、まず2段階の温度履歴を考える。t0からt1の時間までを温度T1で、続けてt1からt2の時間までを温度T2で焼き戻すことを考える。この場合、前半だけの焼き戻しにおける焼き戻しパラメータは、λ1=T1{logt1-t0D}3aになり、温度T2で同等の焼き戻しを加えるには、式3bを満たす時間t2 ́が必要になる。λ1=T2logt2D3bそこで、この2段の焼き戻しを、時間t2-t1t2の一定温度T2での焼き戻しとして、式3Cのように決定することができる。λ=T2{logt2-t1t2D}3cこの論法を逐次繰り返し、温度履歴の計算結果から得られるn点の時間と温度の系列を温度変化をn段階の焼き戻しとして、k番目での焼き戻しパラメータλkλk=Tk{logtk-tk1tk1D}3dを逐次計算し、温度履歴全体に対する焼き戻しパラメータを、最終温度Tnにおける一定温度での焼き戻しに換算して焼き戻しパラメータλとして以下の式3eのように決定する。λ=λn=Tn{logtn-tn1tn1D}3eそして、温度履歴の数値解析の結果から上記式3eに基づいて求めた焼き戻しパラメータλと前記a1のステップで求めた軟化量ΔHvとから、図1dに示されるような軟化量ΔHvと焼き戻しパラメータλとの間の関係を求める。a3軟化量ΔHvから軟化度合Nの算出軟化部の軟化度合Nを、図1に示すように、FLからの距離に対するHvの変化を表す線における焼入部平均硬さより硬さが低い部分の占める面積と定義する。そして、軟化量ΔHvから下記1式を用いて通電条件毎の軟化度合Nを計算し、前記a1のステップで得られた通電条件毎の十字引張強さCTSの値を用いて十字引張強さCTSと軟化度合Nの関係を求める。なお、1式の積分はナゲット中心から母材方向へ向かう硬さ測定経路上において、ほとんど軟化せずに焼入母材の硬さに一致するところまで行なう。a4軟化度合Nと板厚sとナゲット径Lの関数としてのCTS予測式の作成以上の結果を種々の板厚で得て、軟化度合Nと板厚sとを関数として回帰分析を行ない、CTSと軟化度合Nと板厚sとの関係を式4の形で得る。CTS=ANαtβ4ここで、A、α、βは定数であり、以上のような溶接試験結果から実験的に決定される値である。通電条件から決められるナゲット径LはCTSに二乗で効くと考えられるので、CTSを軟化度合Nと板厚sとナゲット径Lの関数として、式2から予測できる。CTS=ANαsβL22本発明らは、複数の板厚sの鋼板を、ナゲット径L=5√sの複数の通電条件で溶接試験を実施し、得られたCTSと軟化度合Nの値から、それぞれ0.10≦A≦0.15、0.6≦α≦0.7、β=0.5であると決定した。Bついで、板厚sの焼入鋼板を本溶接するにあたり、b1設定した本溶接の通電条件から焼戻しパラメータλを計算し、b2焼戻しパラメータλから前記a2のステップで求めた関係を用いて軟化量ΔHvを求め、b3軟化量ΔHvから軟化度合Nを求め、b4軟化度合Nから前記a3のステップで求めた関係を用いて設定した通電条件で溶接したスポット溶接継手のCTSを求めるようにする。これらb1~b4のステップについて、次に説明する。b1設定した本溶接の通電条件から焼戻しパラメータλの算出設定した本溶接の通電条件から前記a2のステップと同様にして焼戻しパラメータλを計算する。b2焼戻しパラメータλから軟化量ΔHvの算出焼戻しパラメータλから前記a2のステップで求めた図1dで示すような関係を用いて軟化量ΔHvを求める。b3軟化量ΔHvから軟化度合Nの算出前記b2で求めた軟化量ΔHvから下記1式を用いて軟化度合Nを求める。b4設定した通電条件で溶接したスポット溶接継手のCTSの算出上記b3で得られた軟化度合N、鋼板板厚s、設定した通電条件から決定されるナゲット径Lを用いて、前記a4のステップで求めた、下記2式を用いて設定した通電条件で溶接したスポット溶接継手のCTSを求める。CTS=ANαsβL22C焼き入れ処理された鋼板のスポット溶接において、設定した通電条件から上記A及びBの方法に基づいて予測された十字引張強さCTSの値があらかじめ設定した基準値を下回るときは、設定されたCTSの値から、そのCTSを満たす軟化度合Nの条件を求め、再度通電条件を設定してその通電条件での温度履歴解析を行って、焼戻しパラメータを求め、焼戻しパラメータから上記b2及びb3のステップを通じて軟化度合Nを求め、その軟化度合Nが前述の条件を満たしているかどうかを判断し、最終的に、設定されたCTSの基準値を上回ることができる通電条件を得て、その条件でスポット溶接を実施するようにする。本発明は、以上説明したように構成されるものであるが、以下、実施例を用いて、本発明の実施可能性及び効果についてさらに説明する。板厚2mmの1470MPa級焼入鋼板において、図3a~cに示す通電パターン条件1~3を用いてナゲット径5√2.0=7.1mmのスポット溶接継手を作成し、作成したスポット溶接継手から、JISZ3137に基づく引張り試験を実施してそれぞれのCTSを測定した。通電パターン条件1~3における溶接時の温度履歴の解析結果をそれぞれ図4~6に示す。なお、図4において、1Centerはナゲット中心、2FLin05mmはFL内側05mmの位置、3FLはFLの位置、4~9FLout05~30mmはFL外側05~30mmの位置での解析結果を示している。図5、6も同様である。図4~6の温度履歴において、中心からFLより0.5mm外側の領域はAC3点を超え、焼きが入る温度履歴になる。また、FLから1.0mm外側の領域の最高加熱温度はAC1点程度であり、一部は焼きが入り、残りは焼き戻しが起こり軟化する可能性がある。FLから1.5mmより外側では焼きが入らないため、溶接時の熱履歴により焼き戻しを受けるのみになると考えられる。作成したスポット溶接継手をナゲットの中心を通るように切断し、断面のビッカース硬さHvを前述のようにして測定した。その結果を図7に示す。図7から条件1~3の通電パターンでの軟化量ΔHvを求め、前記の温度履歴解析の結果明らかになったFLから1.5mm以上外側の軟化領域で、前述のようにして焼戻しパラメータλを導出した。その結果、図8に示すように、焼き戻しパラメータλと軟化量ΔHvはほぼ比例関係にある結果が得られた。したがって、焼きが入らない領域での軟化量は、通電パターンに基づく温度履歴解析により推定できることが確認された。また、図7に基づき前記式1を用いて軟化度合N長さはmm単位で計算を計算し、スポット溶接部CTSの関係を調べると、図9に示すように、Nが大きいほうがCTSは高くなっており、図に付記した関係式で近似できる結果が得られた。次に、板厚1.6mmの1470MPa級焼入鋼板において、4種類の通電パターンについて、ナゲット径5√1.6=6.3mmのスポット溶接スポット溶接継手を作成し、板厚2mmの場合と同様に、通電パターンごとに温度履歴解析と軟化度合Nを導出し、作成したスポット溶接継手から、JISZ3137に基づく引張り試験を実施してそれぞれのCTSを測定した。その結果、図10に示すように、軟化度合Nが大きくなると、CTSが大きくなる結果が得られた。以上の板厚2.0mmと板厚1.6mmのスポット溶接結果から得られた軟化度合NとCTSの関係を、軟化度合Nと板厚sとの関数として回帰分析を行なった。その結果、図11に示すように上記4式の具体的な形として、下記の式4’が得られた。CTS=0.32N064s154’さらに、両板厚ともナゲット径L=5√sで試験を行なったことから、CTSを軟化度合Nと板厚sとナゲット径Lの関数として上記2式の具体的な形として、下記式2’から予測できることが確認された。