水を加熱して湯を生成する加熱手段と、前記加熱手段により生成された湯を貯える貯湯タンクと、前記貯湯タンクから供給される湯と給水経路から供給される水とを混合して給湯可能な混合給湯経路と、前記貯湯タンクから供給される湯を水と混合せずに給湯可能な高温給湯経路と、前記貯湯タンク内の蓄熱量を検出する手段と、前記混合給湯経路の必要湯量および前記高温給湯経路の必要湯量を使用者が事前に設定可能なユーザーインターフェース装置と、を備え、前記ユーザーインターフェース装置は、前記貯湯タンク内の蓄熱量と前記加熱手段から供給可能な熱量とを合計した熱量で給湯可能な範囲内で、前記混合給湯経路の必要湯量および前記高温給湯経路の必要湯量の設定を許可する貯湯式給湯機。前記混合給湯経路あるいは前記高温給湯経路で現時点までに使用された湯量が当該給湯経路の必要湯量以上となった場合に、使用者にその旨を報知または当該給湯経路の利用を停止する手段を更に備える請求項1記載の貯湯式給湯機。前記混合給湯経路および前記高温給湯経路の一方の必要湯量の供給が完了するまでに現時点以降に前記一方の給湯経路で必要となる熱量が、現時点の前記貯湯タンク内の蓄熱量と現時点以降に前記加熱手段から供給可能な熱量とを合計した熱量以上となった場合に、前記混合給湯経路および前記高温給湯経路の他方の利用を停止する手段を更に備える請求項1記載の貯湯式給湯機。前記混合給湯経路および前記高温給湯経路の一方を優先側、他方を非優先側とし、前記優先側の給湯経路の必要湯量の供給が完了するまでに現時点以降に前記優先側の給湯経路で必要となる熱量が、現時点の前記貯湯タンク内の蓄熱量と現時点以降に前記加熱手段から供給可能な熱量とを合計した熱量以上となった場合に、前記非優先側の給湯経路の利用を停止する手段を更に備える請求項1記載の貯湯式給湯機。前記貯湯タンク内の蓄熱量が所定値より低くなった場合に、前記加熱手段を駆動して前記貯湯タンク内の蓄熱量を増加させる加熱動作を行う制御手段を更に備える請求項1乃至4の何れか1項記載の貯湯式給湯機。前記制御手段は、前記混合給湯経路の必要湯量の供給および前記高温給湯経路の必要湯量の供給が完了するまでに現時点以降に必要となる熱量が前記貯湯タンク内に蓄熱された場合、または前記貯湯タンク内が湯で満たされた場合に、前記加熱動作を停止する請求項5記載の貯湯式給湯機。前記ユーザーインターフェース装置は、翌日以降の日の前記混合給湯経路の必要湯量および前記高温給湯経路の必要湯量を設定可能である請求項1乃至6の何れか1項記載の貯湯式給湯機。前記ユーザーインターフェース装置は、前記混合給湯経路で一日に使用された湯量および前記高温給湯経路で一日に使用された湯量の過去の実績値に関する情報を使用者に提示する手段を含む請求項1乃至7の何れか1項記載の貯湯式給湯機。前記貯湯タンクから供給される湯に代えて、前記加熱手段から供給される湯を直接に前記高温給湯経路に給湯可能である請求項1乃至8の何れか1項記載の貯湯式給湯機。しかしながら、上記従来の技術では、最大で湯をどれだけ使用することができるかを使用者が把握することが困難であるため、湯切れが近づくまで使用者が湯を使用してしまい易い。そして、湯切れが近づいた場合には、湯切れを防ぐために出湯温度を低下させたり風呂加熱運転を停止させたりするので、使用者の利便性に制約が生ずる。本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、混合給湯経路の必要湯量と高温給湯経路の必要湯量とを使用者が事前に設定することができ、且つその設定可能な範囲を広くすることのできる貯湯式給湯機を提供することを目的とする。本発明に係る貯湯式給湯機は、水を加熱して湯を生成する加熱手段と、加熱手段により生成された湯を貯える貯湯タンクと、貯湯タンクから供給される湯と給水経路から供給される水とを混合して給湯可能な混合給湯経路と、貯湯タンクから供給される湯を水と混合せずに給湯可能な高温給湯経路と、貯湯タンク内の蓄熱量を検出する手段と、混合給湯経路の必要湯量および高温給湯経路の必要湯量を使用者が事前に設定可能なユーザーインターフェース装置と、を備え、ユーザーインターフェース装置は、貯湯タンク内の蓄熱量と加熱手段から供給可能な熱量とを合計した熱量で給湯可能な範囲内で、混合給湯経路の必要湯量および高温給湯経路の必要湯量の設定を許可するものである。本発明によれば、混合給湯経路の必要湯量と高温給湯経路の必要湯量とを使用者が事前に設定することができるので、使用可能な湯量を使用者が容易に把握することができ、湯切れを抑制することができる。また、貯湯タンク内の蓄熱量と、加熱手段から供給可能な熱量とを合計した熱量で給湯可能な範囲内で必要湯量の設定を許可するので、設定可能な範囲を広くすることができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において共通する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を省略する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1の貯湯式給湯機を示す構成図である。図1に示す貯湯式給湯機は、水を加熱して高温の湯を生成する加熱手段5と、加熱手段5により生成された湯を貯える貯湯タンク1を内蔵した貯湯タンクユニット100とを有している。加熱手段5は、ヒートポンプ式のものが好ましく用いられる。貯湯タンク1内は、下層側に水を貯留し、その上層側に湯を貯留し、常に満水状態に維持される。貯湯タンク1の下部には、水源から水を供給する給水配管2給水経路と、貯湯タンク1内の水を加熱手段5に送るための入水配管3とが接続されている。入水配管3の途中には、循環ポンプ4が設けられている。貯湯タンク1内の湯量蓄熱量を増加させる沸き上げ動作加熱動作を行うときには、循環ポンプ4および加熱手段5が駆動され、貯湯タンク1内の水が入水配管3を通って加熱手段5に送られ、加熱されて湯となる。加熱手段5で生成した湯は、出湯配管6を通って貯湯タンクユニット100に戻り、貯湯タンク1内の上部に流入する。貯湯タンク1の上部には、逃し弁7が接続されている。沸き上げ動作時に貯湯タンク1内の圧力が上昇したとき、この逃し弁7が開いて圧力の上昇が抑制される。貯湯タンク1の上部には、給湯配管8が接続されている。給湯配管8は、2系統に分岐し、その一方は混合弁9に接続され、他方は高温給湯経路11に接続されている。混合弁9には、給水配管2と混合給湯経路10とが更に接続されている。混合弁9は、貯湯タンク1から給湯配管8を通って供給される湯と給水配管2から供給される水とを混合し、混合給湯経路10に流入させる。混合給湯経路10に流入した湯は、浴槽あるいは蛇口等の混合給湯先図示せずに供給される。混合弁9での混合比を制御することにより、混合給湯経路10への給湯温度を制御することができる。高温給湯経路11は、貯湯タンク1から給湯配管8を通って供給される湯を、水と混合せずに高温のままで、所定の高温給湯先図示せずに供給する。高温給湯先としては、例えば、浴槽の追焚きを行うための追焚き熱交換器や、食器洗い機などが挙げられる。給湯配管8は、出湯配管6にも連通している。このため、加熱手段5で生成され、出湯配管6を通って送られた湯を、貯湯タンク1を介さず、そのまま給湯配管8に送って高温給湯経路11に給湯することが可能である。すなわち、本実施形態の貯湯式給湯機は、貯湯タンク1から供給される湯に代えて、加熱手段5から供給される湯を直接に高温給湯経路11に給湯可能である。加熱手段5から供給される湯を直接に高温給湯経路11に給湯する場合には、貯湯タンク1内の蓄熱量を低下させることなく高温給湯経路11に給湯することが可能となる。混合給湯経路10の途中には、混合側開閉弁12と、混合給湯経路10で使用している湯量を検出する混合給湯側流量検出部16とが設置されている。高温給湯経路11の途中には、高温側開閉弁13と、高温給湯経路11で使用している湯量を検出する高温給湯側流量検出部17とが設置されている。貯湯タンク1には、高さの異なる複数の所定の位置での湯温を検出する湯温検出手段14が設置されている。本貯湯式給湯機は、更に、制御手段としての制御部15と、この制御部15と通信可能に設けられたユーザーインターフェース装置101とを有している。制御部15は、上述した循環ポンプ4、加熱手段5、混合弁9、混合側開閉弁12、高温側開閉弁13を含む各種アクチュエータ、並びに、湯温検出手段14、混合給湯側流量検出部16、高温給湯側流量検出部17を含む各種センサと電気的に接続されている。ユーザーインターフェース装置101は、使用者が給湯温度等の各種の設定や指示を入力するための入力手段、情報を表示可能な表示手段ディスプレイ、音声、アラーム等を発生可能な音声発生手段などを備えている。制御部15は、ユーザーインターフェース装置101から送られる情報と、各センサの信号とに基づいて、各アクチュエータの動作を制御する。ユーザーインターフェース装置101は、例えば、浴室、台所等に設置されるリモートコントローラとして構成される。制御部15は、湯温検出手段14の信号に基づいて、貯湯タンク1内の湯量および湯温を検出し、その検出結果に基づいて、貯湯タンク1内の蓄熱量を算出することができる。使用者は、ユーザーインターフェース装置101にて、混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量を事前に設定することができる。混合給湯経路10の必要湯量とは、使用者が一日に混合給湯経路10で必要とする湯量使用する予定の湯量であり、高温給湯経路11の必要湯量とは、使用者が一日に高温給湯経路11で必要とする湯量使用する予定の湯量である。使用者は、ユーザーインターフェース装置101にて、当日あるいは翌日以降の混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量を設定することができる。本実施の形態1では、使用者が当日の混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量を設定する場合について説明する。図2は、本発明の実施の形態1における制御を説明するためのフローチャートである。なお、図2のフローチャートにおける検出、判断、制御の処理は、制御部15が行う。図2のステップS1では、使用者は、ユーザーインターフェース装置101を用いて、混合給湯経路10と高温給湯経路11のうち、優先したい給湯経路を選択する。以下の説明では、使用者が混合給湯経路10を優先側に選択したものとする。ステップS2では、使用者は、ユーザーインターフェース装置101を用いて、優先側として選択した混合給湯経路10の必要湯量および湯温を設定する。本実施形態では、使用者が混合給湯経路10の必要湯量および湯温を設定可能としているが、湯温は予め設定された値とし、使用者が必要湯量のみを設定可能としてもよい。ステップS3では、ステップS2で設定された混合給湯経路10の必要湯量および湯温に基づいて、この必要湯量を供給するために必要な熱量以下、混合側総必要熱量と称するを算出する。ステップS4では、使用者は、ユーザーインターフェース装置101を用いて、非優先側である高温給湯経路11の必要湯量を設定する。ステップS5では、ステップS4で設定された高温給湯経路11の必要湯量に基づいて、この必要湯量を供給するために必要な熱量以下、高温側総必要熱量と称するを算出する。ステップS6では、給湯利用中に加熱手段5から供給可能な熱量を算出する。ここでは、加熱手段5の加熱能力単位時間当たりの加熱量と、給湯利用時間帯例えば、午前7時から午後11時までにおいて加熱手段5が稼働可能と予測される時間を乗ずることにより、給湯利用中に加熱手段5から供給可能な熱量を算出する。制御部15は、貯湯式給湯機の過去の稼動実績を学習しており、その学習結果に基づいて、給湯利用時間帯において加熱手段5が稼働可能と予測される時間を算出する。また、本発明では、このような学習を行わず、予め設定した所定値を加熱手段5から供給可能な熱量として、工場出荷時に制御部15に記憶してもよい。ステップS7では、ステップS2で設定された混合給湯経路10の必要湯量およびステップS4で設定された高温給湯経路11の必要湯量を供給可能であるか否かを判断する。ここでは、湯温検出手段14の検出結果に基づいて算出された現時点の貯湯タンク1内の蓄熱量と、ステップS6で算出された加熱手段5から供給可能な熱量とを合計した熱量以下、当初合計熱量と称するに基づいて、供給の可否を判断する。具体的には、ステップS3で算出された混合側総必要熱量と、ステップS5で算出された高温側総必要熱量との和が、当初合計熱量以下である場合には供給可能であると判断し、当初合計熱量を上回る場合には供給不可であると判断する。ステップS7で供給不可と判断された場合には、混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量の設定を許可せず、ステップS2に移行し、使用者に再設定を行わせる。一方、ステップS7で供給可能と判断された場合には、混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量の設定を許可し、ステップS8に移行する。ステップS8では、使用者は、混合給湯経路10および高温給湯経路11から給湯利用を開始する。以下の説明では、設定が許可された混合給湯経路10の必要湯量の値を混合側必要湯量設定値と称し、設定が許可された高温給湯経路11の必要湯量の値を高温側必要湯量設定値と称する。ステップS9では、現時点までに混合給湯経路10で使用された湯量を、混合給湯側流量検出部16で検出した流量と使用時間とから算出する。ステップS10では、ステップS9で算出した現時点までに混合給湯経路10で使用された湯量と、混合側必要湯量設定値とを比較し、現時点までに混合給湯経路10で使用された湯量が混合側必要湯量設定値以下の場合はステップS11に移行し、現時点までに混合給湯経路10で使用された湯量が混合側必要湯量設定値を超える場合は、ステップS14に移行する。ステップS10で現時点までに混合給湯経路10で使用された湯量が混合側必要湯量設定値以下だった場合には、現時点までに混合給湯経路10で使用された湯量を混合側必要湯量設定値から差し引いた量の湯が、現時点以降に混合給湯経路10で使用されることが見込まれる。ステップS11では、この差し引き分の湯量、すなわち現時点以降に混合給湯経路10で使用されることが見込まれる湯量の熱量を、混合給湯経路10で今後必要となる熱量として算出し、ステップS12に移行する。ステップS12では、まず、湯温検出手段14の検出結果に基づいて算出された現時点の貯湯タンク1内の蓄熱量と、現時点以降に加熱手段5から供給可能な熱量とを合計した熱量以下、現時点の合計熱量と称するを算出する。なお、現時点以降に加熱手段5から供給可能な熱量は、加熱手段5の加熱能力単位時間当たりの加熱量と、現時点以降に加熱手段5が稼働可能と予測される時間を乗ずることにより算出する。次いで、ステップS11で算出された混合給湯経路10で今後必要となる熱量と、現時点の合計熱量とを比較し、前者が後者未満である場合にはステップS9に移行し、前者が後者以上である場合にはステップS13に移行する。ステップS12で、混合給湯経路10で今後必要となる熱量が現時点の合計熱量以上であった場合には、高温給湯経路11がこれ以上利用されると、混合給湯経路10で今後必要となる熱量が供給できなくなる。このため、ステップS13では、高温側開閉弁13を閉じて高温給湯経路11の利用を停止禁止し、混合給湯経路10のみを利用可能とする。このようにして高温給湯経路11の利用が停止されることにより、混合給湯経路10で今後必要となる熱量を確実に確保することができる。このため、優先側である混合給湯経路10において、使用者が設定した必要湯量まで確実に湯を供給可能とすることができる。これに対し、ステップS12で、混合給湯経路10で今後必要となる熱量が現時点の合計熱量未満であった場合には、混合給湯経路10で今後必要になると予測される熱量より多い熱量が確保されているので、まだ高温給湯経路11を利用する余地がある。この場合には、ステップS9へ戻り、高温給湯経路11の利用を許容する。一方、使用者が混合側必要湯量設定値を超えて混合給湯経路10の湯を使い過ぎた場合には、高温給湯経路11の湯が不足する可能性がある。このことを防止するため、以下のような制御が行われる。ステップS10で現時点までに混合給湯経路10で使用された湯量が混合側必要湯量設定値を超えた場合には、ステップS14で、現時点までに高温給湯経路11で使用された湯量を、高温給湯側流量検出部17で検出した流量と使用時間とから算出する。ステップS15では、高温側必要湯量設定値から、ステップS14で算出した現時点までに高温給湯経路11で使用された湯量を差し引いた量の湯の熱量が算出される。このステップS15で算出された熱量は、高温給湯経路11で今後必要となる熱量に相当する。ステップS16では、現時点の合計熱量を再計算し、現時点の合計熱量とステップS15で算出した高温給湯経路11で今後必要となる熱量とを比較する。ステップS16で、高温給湯経路11で今後必要となる熱量が現時点の合計熱量以上であった場合には、混合給湯経路10がこれ以上利用されると、高温給湯経路11で今後必要となる熱量が供給できなくなる。この場合には、ステップS21に移行する。ステップS21では、混合側開閉弁12を閉じて混合給湯経路10の利用を停止禁止し、高温給湯経路11のみを利用可能とする。このようにして混合給湯経路10の利用が停止されることにより、高温給湯経路11で今後必要となる熱量を確実に確保することができる。このため、非優先側である高温給湯経路11においても、使用者が設定した必要湯量まで確実に湯を供給可能とすることができる。一方、ステップS16で、高温給湯経路11で今後必要となる熱量が現時点の合計熱量未満であった場合には、高温給湯経路11で今後必要になると予測される熱量より多い熱量が確保されているので、まだ混合給湯経路10を利用する余地がある。この場合には、ステップS17に移行する。ステップS17では、ステップS2で設定された混合給湯経路10の必要湯量が継続して設定されているか否かを判断し、混合給湯経路10の必要湯量の設定が既に解除されている場合にはステップS14に移行し、混合給湯経路10の必要湯量の設定が継続されている場合にはステップS18に移行する。ステップS18では、ユーザーインターフェース装置101の表示手段または音声発生手段により、混合給湯経路10で既に使用された湯量が混合側必要湯量設定値に到達した旨を使用者に報知警告するとともに、混合給湯経路10を引き続き使用するか否かの判断を行うよう使用者に報知する。ステップS19では、使用者は、ユーザーインターフェース装置101を用いて、混合給湯経路10を引き続き使用するか否かの判断を指示する。混合給湯経路10を引き続き使用するとの指示がユーザーインターフェース装置101に入力された場合には、ステップS20にて混合給湯経路10の必要湯量の設定を解除し、ステップS14に移行する。これに対し、混合給湯経路10を使用しないとの指示がユーザーインターフェース装置101に入力された場合は、ステップS21に移行し、混合側開閉弁12を閉じて混合給湯経路10の利用を停止し、高温給湯経路11のみを利用可能とする。このように、本実施形態では、優先側である混合給湯経路10の使用湯量が混合側必要湯量設定値以上になった場合であっても、高温給湯経路11で今後必要になると予測される熱量が確保される限りにおいては、混合給湯経路10の使用を継続することができる。このため、高温給湯経路11の必要湯量まで確実に湯を供給可能としつつ、優先側である混合給湯経路10の使用湯量を可能な限り拡大することができる。上述した図2のフローチャートでは、混合給湯経路10が優先側に設定された場合の制御について説明したが、高温給湯経路11が優先側に設定された場合には、制御部15は、混合給湯経路10と高温給湯経路11との関係を図2のフローチャートと逆にした制御を行う。この場合の制御は、混合給湯経路10と高温給湯経路11との関係が上記と逆になること以外は同様であるので、説明を省略する。また、本実施形態では、使用者が混合給湯経路10と高温給湯経路11との何れを優先するかを選択可能としたが、本発明では混合給湯経路10と高温給湯経路11との何れを優先するかが固定されていてもよく、あるいは何れを優先するかを決めなくてもよい。図3は、本発明の実施の形態1における給湯利用中の沸き上げ動作制御の処理を示すフローチャートである。なお、本フローチャートにおいて、検出、判断、制御の処理は、制御部15が行う。図3のステップS22では、ステップS8の給湯利用開始後、湯温検出手段14の検出結果に基づいて算出された現時点の貯湯タンク1内の蓄熱量が所定値以下に低下しているかを判断し、貯湯タンク1内の蓄熱量が所定値以下に低下している場合はステップS23に移行し、貯湯タンク1内の蓄熱量が上記所定値より大きい場合にはステップS22の判断を繰り返し行う。ステップS23では、既に利用された熱量を含め、混合側総必要熱量と高温側総必要熱量との和が確保されているか否かを判断する。具体的には、混合側総必要熱量と高温側総必要熱量との和から、現時点までに混合給湯経路10で使用された湯の熱量と、現時点までに高温給湯経路11で使用された湯の熱量とを差し引いた熱量以下、今後の総必要熱量と称するを算出し、貯湯タンク1内の蓄熱量と今後の総必要熱量とを比較する。貯湯タンク1内の蓄熱量が今後の総必要熱量以上である場合には、今後必要となる熱量が既に貯湯タンク1内に確保できているので、蓄熱量をこれ以上増やす必要はない。このため、この場合には、ステップS27に移行して沸き上げ動作が実行中であるか否かを判断し、沸き上げ動作が実行中であった場合にはステップS28に移行して沸き上げ動作を停止する。一方、ステップS23で貯湯タンク1内の蓄熱量が今後の総必要熱量未満である場合には、今後必要となる熱量が貯湯タンク1内にまだ確保できておらず、貯湯タンク1内に更に熱を蓄える必要があるので、貯湯タンク1内が湯で満たされている場合を除き、沸き上げ動作を行う。すなわち、この場合には、ステップS24に移行して湯温検出手段14の検出結果に基づいて貯湯タンク1内が湯で満たされているか否かを判断し、貯湯タンク1内が湯で満たされていない場合にはステップS25に移行して沸き上げ動作が実行中であるか否かを判断し、沸き上げ動作が実行中でない場合にはステップS26に移行して沸き上げ動作を開始する。これに対し、ステップS24で貯湯タンク1内が湯で満たされていた場合には、ステップS27に移行して沸き上げ動作が実行中であるか否かを判断し、沸き上げ動作が実行中であった場合にはステップS28に移行して沸き上げ動作を停止する。なお、前述したステップS23では、現時点までに混合給湯経路10で使用された湯量を混合側必要湯量設定値から差し引いた湯量の熱量と、現時点までに高温給湯経路11で使用された湯量を高温側必要湯量設定値から差し引いた湯量の熱量との和を、今後の総必要熱量としてもよい。以上説明した実施の形態1によれば、混合給湯経路10および高温給湯経路11の必要湯量の設定の可否を判断する際、貯湯タンク1内の蓄熱量と、給湯利用中に加熱手段5から供給可能な熱量とを合計した熱量で給湯可能な範囲内で必要湯量の設定を許可する。このため、貯湯タンク1内の蓄熱量の範囲よりも広い範囲で必要湯量を設定することができるので、設定可能な必要湯量の上限を高くすることができる。これにより、通常の日と比べて使用湯量が多くなるような日にも対応することが可能となるので、利便性が向上する。また、貯湯タンク1内の蓄熱量が所定値以下に低下した場合に沸き上げ動作を行うことにより、混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量を供給するために必要な熱量を確実に確保することができる。また、混合給湯経路10の必要湯量の供給および高温給湯経路11の必要湯量の供給が完了するまでに現時点以降に必要となる熱量今後の総必要熱量が貯湯タンク1内に蓄えられた場合には沸き上げ動作を停止するので、必要以上に沸き上げ動作を行うことはなく、エネルギーを節約することができる。なお、本実施形態では、貯湯タンク1内の蓄熱量が所定値以下に低下した場合に沸き上げ動作を行うものとしたが、本発明では、貯湯タンク1内の蓄熱量の減少を検出するたびに沸き上げ動作を行うようにしてもよい。また、本発明では、混合給湯経路10の必要湯量の供給および高温給湯経路11の必要湯量の供給が完了した後も、沸き上げ動作を継続することとしてもよい。実施の形態2.次に、図4を参照して、本発明の実施の形態2について説明するが、上述した実施の形態1との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分は同一符号を付し説明を省略する。本実施の形態2では、使用者が翌日以降の混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量を設定する場合について説明する。図4は、本発明の実施の形態2における制御を説明するためのフローチャートである。図4のステップS29では、使用者は、まず、ユーザーインターフェース装置101を用いて、給湯利用する予定日を設定する。この予定日の設定は、例えば、日付、曜日、日数等を指定することにより行うことができ、複数の予定日に対して繰り返して設定ができるようにしてもよい。続いて、その設定した予定日についてステップS1からステップS6までの処理を前述した図2のフローチャートと同様にして行う。ステップS7では、ステップS2で設定された混合給湯経路10の必要湯量およびステップS4で設定された高温給湯経路11の必要湯量を供給可能であるか否かを判断する。ここでは、当該予定日の給湯利用開始時刻例えば午前7時における貯湯タンク1内の予定蓄熱量例えば、貯湯タンク1内に蓄熱可能な最大の蓄熱量と、ステップS6で算出された加熱手段5から供給可能な熱量とを合計した当初合計熱量に基づいて、供給の可否を判断する。すなわち、ステップS3で算出された混合側総必要熱量と、ステップS5で算出された高温側総必要熱量との和が、当初合計熱量以下である場合には供給可能であると判断し、当初合計熱量を上回る場合には供給不可であると判断する。ステップS7で供給不可と判断された場合には、当該予定日の混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量の設定を許可せず、ステップS2に移行し、使用者に再設定を行わせる。一方、ステップS7で供給可能と判断された場合には、当該予定日の混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量の設定を許可し、ステップS30に移行する。ステップS30では、当該予定日の給湯利用開始時刻までに貯湯タンク1内に上記予定蓄熱量に相当する熱量を蓄えられるように、加熱手段5を駆動して沸き上げ動作を行う。ステップS8からステップS21までは、当該予定日に対して設定された混合給湯経路10の必要湯量の値および高温給湯経路11の必要湯量の値に基づいて、前述した図2のフローチャートと同様の処理を行う。沸き上げ動作の制御は、前述した図3のフローチャートと同様である。本実施の形態2によれば、使用者が翌日以降の必要湯量を事前に設定することができるので、利便性が向上する。また、給湯利用開始前に貯湯タンク1内に蓄える熱量をより適切に調整することができ、余分な貯湯を行うことを確実に回避することができる。実施の形態3.次に、図5を参照して、本発明の実施の形態3について説明するが、上述した実施の形態1との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分は同一符号を付し説明を省略する。本実施の形態3において、制御部15は、混合給湯経路10で一日に使用された湯量および高温給湯経路11で一日に使用された湯量のデータを記録し、過去所定期間例えば、過去1週間、過去1ヶ月、または過去1年に記録されたそれらのデータを過去の実績値として記憶する。ユーザーインターフェース装置101は、制御部15に記憶されたデータに基づく情報を表示手段に表示する機能を有している。本実施の形態3では、使用者が混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量を設定する際、混合給湯経路10で一日に使用された湯量および高温給湯経路11で一日に使用された湯量の過去の実績値に関する情報をユーザーインターフェース装置101の表示手段に表示し、使用者に提示する。図5は、本発明の実施の形態3における制御を説明するためのフローチャートである。図5のフローチャートでは、ステップS1で混合給湯経路10と高温給湯経路11のうち使用者が優先したい給湯経路を選択した後、ステップS31に移行する。ステップS31では、混合給湯経路10で一日に使用された湯量および高温給湯経路11で一日に使用された湯量の過去の実績値に関する情報をユーザーインターフェース装置101の表示手段に表示する。ここで表示する情報は、例えば、前日または過去複数日間の実績値でもよいし、過去複数日間の平均の実績値でもよいし、あるいは過去最大の実績値のような特定条件の値であってもよいし、これらを組み合わせたものでもよい。また、数値として表示するだけでなく、グラフ化して表示してもよい。ステップS31以外は、前述した図2のフローチャートと同様の処理を行う。また、前述した図4のフローチャートにおいても、上記ステップS31の処理をステップS1、S2の間で実行してもよい。本実施の形態3によれば、使用者が混合給湯経路10の必要湯量および高温給湯経路11の必要湯量を設定するに際し、過去の使用実績を確認することができるので、使用実態に見合った適切な必要湯量を容易に設定することが可能となる。