水平断面視において正方格子状に配列されるとともに核燃料ペレットが装填されている燃料棒と、下側の水平断面よりも上側の水平断面において占有率が大きく形成されるとともに冷却水よりも水素原子密度の高い素材からなる固体減速体と、を備えることを特徴とする燃料集合体。前記水素原子密度の高い素材とは、Zr、Ti、Mg、Li及びCeから選択される1以上の元素を含む水素化物であることを特徴とする請求項1に記載の燃料集合体。前記固体減速体は、円柱、角柱、多角柱及び平板のいずれかもしくはそれらの組み合わせで形成されることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の燃料集合体。前記固体減速体において断面積の大きな上側から断面積の小さな下側にかけて断面積が連続的に変化する部位を有することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の燃料集合体。前記上側よりも前記下側において前記燃料棒が多く配置されていることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の燃料集合体。沸騰水型原子炉の炉心では、軽水が加熱され一部が気化してボイドを形成する。そして、発生したボイドは、浮力及び炉水循環によって燃料集合体の内部を上方向に移動する。このため燃料集合体では上側に行く程、下側で生成したボイドが累積するために、軽水減速材の存在比率が低下して中性子の減速効率が低下する。しかし、従来の固体減速体を採用した燃料集合体においては、軸方向に形成されるボイド分布を検討した上で、固体減速体の設計がなされているとは言えなかった。本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、中性子の減速効率が上側において低下することを抑制し、核燃料の経済性を向上させる燃料集合体を提供することを目的とする。本発明に係る燃料集合体は、水平断面視において正方格子状に配列されるとともに核燃料ペレットが装填されている燃料棒と、下側の水平断面よりも上側の水平断面において占有率が大きく形成されるとともに冷却水よりも水素原子密度の高い素材からなる固体減速体と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、中性子の減速効率が上側において低下することを抑制し、核燃料の経済性を向上させる燃料集合体が提供される。第1実施形態以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1の縦断面図は各実施形態の燃料集合体10を示し、図2Aは第1実施形態の燃料集合体10の上側の水平断面図図1のA-A断面を示し、図2Bはその下側の水平断面図図1のB-B断面を示している。燃料集合体10は、図2に示される水平断面視において、正方格子状に配列されるとともに核燃料ペレットが装填されている燃料棒12と、下側の水平断面図2Bよりも上側の水平断面図2Aにおいて占有率が大きく形成されるとともに冷却水よりも水素原子密度の高い素材からなる固体減速体13と、を備えている。図2に示すように、第1実施形態の燃料集合体10では、チャンネルボックス19の内部に、燃料棒12が10×10の正方格子状に92本が配列している。固体減速体13aは、上側図2Aが角柱で、下側図2Bが円柱に形成されているが、固体減速体13の形状はこれに限定されることなく、円柱、角柱、多角柱及び平板のいずれかもしくはそれらの組み合わせとすることができる。そして、固体減速体13aは、10×10の正方格子の中央付近に2本配置され、それぞれが4つの格子位置を占めている。また、チャンネルボックス19内の燃料棒12および固体減速体13の間は、冷却水の流路となっている。固体減速体13は、水素原子密度の高い素材から構成されている。具体例として、Zr、Ti、Mg、Li及びCeから選択される1以上の元素を含む水素化物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。固体減速体13は、沸騰水型原子炉に収容されている冷却水70気圧、286°Cの飽和水よりも水素原子密度が高い水素化物であるために、この冷却水よりも中性子を効果的に減速させることができる。図1に示すように、燃料棒12および固体減速体13の下端は、下部タイプレート14で支持されており、その上端は、上部タイプレート15に支持されている。また、燃料集合体10は、下部タイプレート14および上部タイプレート15の間に、互いに離間して配置された例えば7個図1は、部分省略につき2個のみ記載されているのスペーサ16を有している。これら下部タイプレート14、上部タイプレート15及びスペーサ16によって、燃料棒12及び固体減速体13は、相互に水平方向の間隔を保っている。沸騰水型原子炉の炉心は、数百体の燃料集合体からなり、このうち全ての燃料集合体が本発明の構成をとる必要はなく、少なくとも1体が装荷されていればよい。図3のグラフは、固体減速体を用いない沸騰水型原子炉の炉心において軸方向位置に対するボイド率を示している。炉心では、冷却水が加熱されることによりボイドが発生し、上方に向かう冷却水-蒸気の二相流状態となる。そして、図3では、炉心の下端から上端に向かうに従い、ボイド率が高くなり、炉心下端から炉心高さの14/24の近辺でボイド率は0.7となり、その後は炉心上端までボイド率はほぼ一定で推移する。これは、ボイド率が0.7を超えたところで、中性子の減速効果が低下して、核分裂の連鎖反応が抑制されてしまうためと考えられる。そこで、本実施形態においては、ボイド率が0.7に近づく固体減速体13の高さ1/3~2/3の範囲、好ましくは2/5~3/5の範囲において、固体減速体13の断面炉心の水平断面における占有率が変化することが望ましい。また、固体減速体13の断面積の急激な変化は、隣接する燃料棒12の軸方向出力分布を歪ませることが懸念される。このために、テーパー加工を施すなどして、固体減速体13において断面積の大きな上側から断面積の小さな下側にかけて断面積が連続的に変化する部位を設けることが望ましい。核燃料の高燃焼度化を図るためには、一般的に、減速材でもある冷却水軽水の領域を増やし、中性子を高効率で減速させることが求められる。しかし、冷却水の領域を増加させると、燃料集合体10における核燃料ウランの装荷量が減少して経済性の悪化をもたらす。そこで、各実施形態においては、冷却水よりも水素原子密度が高い固体減速体を用いるとともに、上下方向において断面積を変化させることにより、核燃料ウランの装荷量を減少させることなく、中性子を高効率で減速させることができる。第2実施形態図4Aは第2実施形態に係る燃料集合体10の上側の水平断面図図1のA-A断面を示し、図4Bはその下側の水平断面図図1のB-B断面を示している。なお、図4において図2と同一又は相当する部分は、同一符号で示し、重複する説明を省略する。図4に示すように、第2実施形態の燃料集合体10では、チャンネルボックス19の内部に、燃料棒12が9×9の正方格子状に74本配列している。固体減速体13bは、上側図4Aも下側図4Bも円柱に形成されており、断面積の大きな上側から断面積の小さな下側にかけて断面積が連続的に変化する部位を有している。この部位は、側面視において、デーパー形状をとる。そして、固体減速体13bは、9×9の正方格子の中央付近に2本配置され、それぞれが4つの格子位置を占めている。また、チャンネルボックス19内の燃料棒12および固体減速体13の間は、冷却水の流路となっている。第3実施形態図5Aは第3実施形態に係る燃料集合体10の上側の水平断面図図1のA-A断面、図5Bはその下側の水平断面図図1のB-B断面を示している。なお、図5において図2と同一又は相当する部分は、同一符号で示し、重複する説明を省略する。図5に示すように、第3実施形態の燃料集合体10では、チャンネルボックス19の内部に、燃料棒12が10×10の正方格子状に上部で91本、下部で99本が配列している。固体減速体13cは、上側図5Aが角柱で、下側図5Bが円柱に形成されており、断面積の大きな上側から断面積の小さな下側にかけて断面積が連続的に変化する部位を有している。この部位は、側面視において、デーパー形状をとる。そして、固体減速体13cは、上側図5Aが10×10の正方格子の中央付近に9つの格子位置を占めて、下側図5Bが1つの格子位置を占めている。さらに、第3実施形態の燃料集合体10は、固体減速体13cの断面が大きな上側図5Aよりもその断面の小さな下側図5Bにおいて、燃料棒12が多く配置されている。これにより、核燃料の装荷量を増加させることができる。第4実施形態図6Aは第4実施形態に係る燃料集合体10の上側の水平断面図図1のA-A断面、図6Bはその下側の水平断面図図1のB-B断面を示している。なお、図6において図2と同一又は相当する部分は、同一符号で示し、重複する説明を省略する。そして、第4実施形態では、燃料集合体10の下側図6Bよりもその上側図6Aにおいて固体減速体13が多く配置されている。燃料集合体10の中央に位置する固体減速体13dは、角柱であり、上側から下側に至るまで断面形状は一定である。この中央の固体減速体13dの周囲には、燃料集合体10の上側にのみ設けられる平板の固体減速体13eが配置している。第4実施形態の燃料集合体10において、チャンネルボックス19の内部は、固体減速体13及び仕切板17によって、4つの領域に仕切られている。この4つの領域のそれぞれには、燃料棒12が5×5の正方格子状に配列し、中心の固体減速体13dの位置に対応する1箇所が除かれている。燃料集合体10の上側にのみ配置される固体減速体13eは、燃料棒12と同じ方向に延びた板状であり、チャンネルボックス19内の4つの領域に挟まれるように配置されている。第5実施形態図7Aは第5実施形態に係る燃料集合体10の上側の水平断面図図1のA-A断面を示し、図7Bその下側の水平断面図図1のB-B断面を示している。なお、図7において図2と同一又は相当する部分は、同一符号で示し、重複する説明を省略する。図7に示すように、第5実施形態の燃料集合体10では、チャンネルボックス19の内部に、燃料棒12が12×12の正方格子状に上部で132本、下部で140本が配列している。固体減速体13fは、上側図7Aも下側図7Bも角柱に形成されており、断面積の大きな上側から断面積の小さな下側にかけて断面積が連続的に変化する部位を有している。この部位は、側面視において、デーパー形状をとる。そして、固体減速体13fは、12×12の正方格子の中央付近に1本配置され、上側で12、下側で4の格子位置を占めている。本発明は前記した実施形態に限定されるものでなく、共通する技術思想の範囲内において、適宜変形して実施することができる。