水分の吸脱着に伴って放熱蓄熱する吸着材が収容され且つ空気の入口と出口が備えられた可搬式の吸着材保持構造体を使用した熱利用方法であって、吸着材保持構造体を加熱して吸着材の水分を脱着させることにより蓄熱する蓄熱工程と、吸着材保持構造体に通気して吸着材に水分を吸着させることにより放熱する放熱工程とを包含し、かつ、吸着材保持構造体が、放熱工程における出入口の空気の温度変化が以下の条件を満たす構造体であることを特徴とする熱利用方法。蓄熱工程の加熱源として、熱源機器の排熱、工場排熱、太陽熱、バイオマス熱または地熱を利用する請求項1に記載の熱利用方法。吸着材が、骨格構造にアルミニウムとリンを含む結晶性アルミノフォスフェートであり、かつ、25°Cで測定した水蒸気吸着等温線において、相対蒸気圧0.1~0.25の範囲における相対蒸気圧の値が0.1増加したときの水の吸着量の増加が0.12g/g以上である請求項1又は2に記載の熱利用方法。蓄熱工程を実施した場所から、放熱工程を実施する場所へ、車両、貨車または船舶で吸着材保持構造体を搬送する請求項1~3の何れかに記載の熱利用方法。吸着材保持構造体は、入口から出口に亙って空気が流れるように、粉状または粒状の吸着材を容器に充填してなる請求項1~4の何れかに記載の熱利用方法。吸着材保持構造体は、吸着材を含む層が基材表面及び/又は基材内部に形成されてなる吸着エレメントを容器に収納して構成されている請求項1~4の何れかに記載の熱利用方法。吸着エレメントが、フィン状エレメント、ハニカム状エレメントコルゲート状エレメントである請求項6項に記載の熱利用方法。蓄熱工程の加熱源が、100°C以下の乾燥空気である請求項2~7の何れかに記載の熱利用方法。ところで、シリカゲル、ゼオライト、アロフェン等を使用した熱利用方法は、特別な断熱手段を必要としない点において斬新な技術であるが、水分吸着時の放熱による温度変化が急激で放熱出力の抑制制御が難しく、放熱時の温風をそのまま利用し難いという問題があった。本発明は、上記の実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、水分の吸脱着に伴って放熱蓄熱する吸着材を使用した熱利用方法であって、放熱による温度変化が緩やかで放熱時の温風をそのまま長時間利用できる熱利用方法を提供することにある。すなわち、本発明の要旨は、水分の吸脱着に伴って放熱蓄熱する吸着材が収容され且つ空気の入口と出口が備えられた可搬式の吸着材保持構造体を使用した熱利用方法であって、吸着材保持構造体を加熱して吸着材の水分を脱着させることにより蓄熱する蓄熱工程と、吸着材保持構造体に通気して吸着材に水分を吸着させることにより放熱する放熱工程とを包含し、かつ、吸着材保持構造体が、放熱工程における出入口の空気の温度変化が以下の条件を満たす構造体であることを特徴とする熱利用方法。本発明に係る熱利用方法によれば、潜熱型蓄熱材の場合のような蓄熱効率の問題がなく、そして、放熱時に温度変化が緩やかであり、得られる温風をそのまま長時間利用できる。本発明に係る熱利用方法の実施形態について説明する。本発明の熱利用方法は、図1に示すように、水分の吸脱着に伴って放熱蓄熱する吸着材2が収容され且つ空気の入口と出口が備えられた可搬式の吸着材保持構造体1を使用したものであり、吸着材保持構造体1を加熱して吸着材2の水分を脱着させることにより蓄熱する蓄熱工程Aと、吸着材保持構造体1に通気して吸着材2に水分を吸着させることにより放熱する放熱工程Bとを包含する。本発明においては、吸着材2としてゼオライトが使用される。好ましくは、骨格構造にアルミニウムとリンを含む結晶性アルミノフォスフェートであって、かつ、25°Cで測定した水蒸気吸着等温線において、相対蒸気圧0.1~0.25の範囲における相対蒸気圧の値が0.1増加したときの水の吸着量の増加が0.12g/g以上の相対蒸気圧域を有するものが使用される。さらに好ましくは、吸脱着特性が、例えば、40°Cの水蒸気吸着等温線では、相対蒸気圧0.05での吸着量が0.1g/g以下であり、かつ、相対蒸気圧0.05以上、0.25以下の範囲で相対蒸気圧が0.15変化したときに水の吸着量変化が0.15g/g以上の相対蒸気圧域を有するもの、あるいは、55°Cの水蒸気吸着等温線において相対蒸気圧0.03での吸着量が0.1g/g以下であり、かつ、相対蒸気圧0.03以上、0.20以下の範囲で相対蒸気圧が0.15変化したときに水の吸着量変化が0.15g/g以上の相対蒸気圧域を有するものが使用される。上記の特性を有する吸着材2は、100°C以下、場合により80°C以下で吸着質を脱着させることができるため、吸脱着特性の優れた水蒸気吸着材として用いることができる。このような特性を持つと、低温から高温まで、低湿度から高湿度までの広い条件で吸着が可能であり、しかも、比較的低温で脱着ができる。骨格構造に少なくともAlとPを含む結晶性アルミノフォスフェート類は、例えば、特開2003-183020号、特開2005-075702に記載の公知の合成法を利用して合成することができる。また、吸着材2としては、結晶性アルミノフォスフェート類の他、その骨格構造内に少なくとも珪素原子、鉄原子等のヘテロ原子、Al及びPを含有するメタロアルミノフォスフェートも挙げられる。吸着材保持構造体1は、例えば、可搬式の容器などに上記の吸着材2を充填して構成される。吸着材保持構造体1は、空気の入口と出口が備えられ、蓄熱工程Aにおいて熱源側から乾燥した高温の空気が入口から供給され、放熱工程Bにおいて熱利用設備に乾燥した高温の空気を出口から放出するように構成される。吸着材保持構造体1の具体的な構造は、熱源や熱利用設備の種類に応じて設計されるが、少なくとも入口と出口とを有する通気可能な構造であって、かつ、後述するように搬送の際は実質的に内部を密閉可能な構造とされる。例えば、吸着材保持構造体1は、出入口を有する容器に粉状または粒状の吸着材2を充填して構成され、入口から出口に亙って空気が流れるように、吸着材2が容器に充填されている。すなわち、吸着材保持構造体1においては、入口から空気が供給された場合、粉状の吸着材2は容器内において流動することにより空気と接触し、また、粒状の吸着材2は粒体の隙間に空気が流れることにより空気と接触するようになされている。また、吸着材保持構造体1は、吸着材2を含む層が基材表面及び/又は基材内部に形成されてなる吸着エレメントを上記の容器に収納して構成されてもよい。吸着エレメントとしては、多数の平板状の基材シートを平行且つ並列に微少な隙間を介して配列してなるフィン状エレメント、波板状の基材シートと平板状の基材シートを交互に積層し且つ同心円状に円筒状に巻回したハニカム状エレメント、または、波板状の基材シートと平板状の基材シートを交互に積層したブロック状のコルゲート状エレメント等が挙げられる。そして、上記の吸着エレメントにおいて、粉状または粒状の吸着材2は、バインダーを用いて基材シート上に担持または皮膜化されている。蓄熱工程Aでは、吸着材保持構造体1を加熱、すなわち、吸着材2を加熱して当該吸着材の水分を脱着させることにより蓄熱する。蓄熱工程Aで採用される加熱源としては、熱源機器の排熱、工場排熱、太陽熱、バイオマス熱、地熱などを利用できる。例えば、夜間の低コスト電力や各種の焼却設備やボイラーの排気ガス等の高温流体の排熱を利用する方法を採用し得る。特に、従来廃棄されている発電設備、可燃性廃棄物の焼却設備等からの排熱を利用するのが、コスト面から好ましい。蓄熱工程Aでは、排熱等を利用して、吸着材2を乾燥することで、排熱の熱を吸着材2に蓄熱するものである。具体的には、乾燥した高温の空気を吸着材保持構造体1の入口から供給し、脱着した水分を含む空気を吸着材保持構造体1の出口から放出する。蓄熱工程Aにおいては、上記のような吸脱着性能を有する吸着材2を使用することにより、100°C以下の低温、特には80°C以下、例えば60°C程度の乾燥空気を加熱原として、排熱を効率的に蓄えることができる。放熱工程Bでは、吸着材保持構造体1に通気して吸着材2に水分を吸着させることにより、すなわち、水分を供給することにより放熱する。換言すれば、吸着材2において発熱させる。放熱工程Bで採用される水分供給方法としては、特に限定されないが、通常、発熱量の制御が容易であるとの観点から、高湿度空気と吸着材2とを接触させる方法が好適に採用される。具体的には、湿潤な空気を吸着材保持構造体1の入口から供給し、乾燥した高温の空気温風を吸着材保持構造体1の出口から放出する。放熱工程Bにおいては、上記のような吸脱着性能を有する吸着材2を使用することにより、45°C前後の温風を長時間放出することができ、床暖房、ペリメータ暖房、融雪、凍結防止などの暖気利用システムにそのまま使用できる。更に、放熱工程Bでは、乾燥空気が得られるため、冷却水を導入可能な熱交換器に前記乾燥空気を使用することにより、冷風や涼風を生成し、これを例えば室内の冷房用などに利用することができる。本発明においては、蓄熱工程Aと放熱工程Bとが離れている場合、すなわち、熱排出元高温流体発生場所と熱需要先とが離れている様な場合、蓄熱工程Aを実施した場所から、放熱工程Bを実施する場所へ、車両、貨車または船舶、例えばトラックで吸着材保持構造体1を搬送することができる。なお、吸着材保持構造体1を搬送する場合は、その入口および出口は封止される。本発明においては、上記のような吸着材2が封入されているため、吸着材保持構造体1は、放熱工程における出入口の空気の温度変化が以下の条件を満足する。具体的には、吸着材保持構造体1は、放熱工程Bにおいて、図2aに示すような温度特性の温風を放出することができる。すなわち、吸着材保持構造体1は、湿潤な空気を入口から供給すると、出口から放出される空気の温度が時間s1経過後に最高温度t1に達した後、徐々に低下し、時間s2経過後に入口温度と同じ最低温度t2になる。その際、最高温度t1と最低温度t2との中間温度t3になるまでの時間s3、換言すれば、中間温度以上の温度を保持している時間は、最高温度t1に達してから最低温度t2になるまでの時間s2-s1に対して1/2以上である。従って、上記の吸着材保持構造体1を使用した場合、比較的高温度の温風を長時間取り出すことができ、温風を利用した暖房や装置をより長い時間継続的に稼働させることができる。これに対し、例えば、従来のシリカゲルを使用した場合、その放熱温度曲線は、図2bに示すように、放熱時に温風の温度レベルがほぼ連続的に低下し、上記の最高温度に達するまでの時間s1、入口温度と同じ温度になるまでの時間s2及び中間温度になるまでの時間s3の関係は、s3/s2-s1<1/2となる。すなわち、シリカゲルを使用した場合は、短時間のうちに温風が放出されなくなってしまい、温風を利用した暖房や装置の運転が継続的に行うことができない。上記のように、特定の性能の吸着材2が収容された吸着材保持構造体1を使用して熱を搬送するようにした本発明は、潜熱型蓄熱材の場合の様な搬送時の蓄熱効率の問題が全く存在せず、そして、放熱時に温度変化が緩やかであり、得られる温風をそのまま長時間利用することができる。また、本発明においては、液体を使用しないため、搬送が容易であり、そして、特に、吸着材2として上記のような少なくともAlとPを含む結晶性アルミノフォスフェート類を使用した場合は、従来の潜熱型蓄熱材に比べて格段に軽量化することができるので、熱排出元と熱需要先とが離れている場合に特に有利である。吸着材2として、AlとPを含む結晶性アルミノフォスフェートを収容した吸着材保持構造体1と、シリカゲルを収容した吸着材保持構造体とでそれぞれに温風出力特性の評価試験を行った。評価試験では、長さ200mm、直径320mmの円柱状のハニカム構造体に吸着材2を約1610g塗布し、ハニカム構造体の一端側および他端側の空気温度を測定しながら、ハニカム構造体の一端側から温度50°C、相対湿度12.9RHの空気を2m/sの風速で流し、ハニカム構造体の両端の温度がほぼ等しくなるまで吸着材2を完全に乾燥させた蓄熱工程。次いで、ハニカム構造体の一端側から温度34°C、相対湿度57.6RHの空気を2m/sの風速で流し、吸着材2に水分を吸着させた放熱工程。これにより、ハニカム構造体に担持された吸着材2で吸着熱が発生するが、その発熱状態をハニカム構造体の他端から放出される空気の温度変化を測定した。吸着材2として、AlとPを含む結晶性アルミノフォスフェート三菱樹脂社製:商品名AQSOA-Z01を使用した場合は、図2aに示すように、45°C以上の温風を放出する時間s3が約120秒であり、斯かる温風放出時間は、最高温度に達してから最低温度になるまでの時間s2-s1約170秒に対して1/2以上であった。これに対し、吸着材として、シリカゲルを使用した場合は、図2bに示すように、45°C以上の温風を放出する時間s3が約70秒であり、斯かる温風放出時間は、最高温度に達してから最低温度になるまでの時間s2-s1約300秒に対して1/2未満であった。上記の結果から、AQSOA-Z01を適用したハニカム構造体は、シリカゲルを適用したものに比べ、45°Cの温風が約70長く持続することが確認された。