"特定の電波強度の電波を用いて、外部デバイスと通信対象の対象データの無線通信を実行するための無線通信装置であって、前記外部デバイスと前記無線通信装置との間で、前記特定の電波強度よりも低い第1の電波強度の電波を用いて、第1の設定通信を実行可能であるのか否かを判断する判断部であって、前記第1の設定通信は、前記対象データの無線通信のための特定の無線設定情報の無線通信を含む、前記判断部と、前記第1の設定通信を実行可能でないと判断される場合に、第1の処理を実行する第1の処理部と、前記第1の設定通信を実行可能であると判断される場合に、前記第1の処理とは異なる第2の処理を実行する第2の処理部と、を備える無線通信装置。前記第1の処理は、前記外部デバイスと前記無線通信装置との間で、前記第1の電波強度の電波を用いた無線通信を実行不可能であることに関係する第1の情報を、出力部に出力させる第1の出力制御処理を含み、前記第2の処理は、前記第1の出力制御処理を含まない、請求項1に記載の無線通信装置。前記第1の処理は、さらに、前記外部デバイスと前記無線通信装置との間で、前記第1の電波強度よりも高い第2の電波強度の電波を用いて、第2の設定通信を実行可能であるのか否かを判断する第1の判断処理を含み、前記第2の設定通信は、前記特定の無線設定情報の無線通信を含み、前記第1の出力制御処理は、前記第2の設定通信を実行可能であると判断される場合に、前記外部デバイスと前記無線通信装置との位置関係を調整することを推奨するための推奨情報を含む前記第1の情報を、前記出力部に出力させる処理と、前記第2の設定通信を実行可能でないと判断される場合に、前記外部デバイスと前記無線通信装置との間で無線通信が実行可能でないことを示すためのエラー情報を含む前記第1の情報を、前記出力部に出力させる処理と、を含む、請求項2に記載の無線通信装置。前記第1の処理は、さらに、前記外部デバイスと前記無線通信装置との間で、前記第1の電波強度よりも高く、かつ、前記第2の電波強度よりも低い第3の電波強度の電波を用いて、第3の設定通信を実行可能であるのか否かを判断する第2の判断処理であって、前記第3の設定通信は、前記特定の無線設定情報の無線通信を含む、前記第2の判断処理と、前記第3の設定通信を実行可能であると判断される場合に、前記外部デバイスと前記無線通信装置との間で、前記第3の電波強度の電波を用いた無線通信を実行可能であることに関係する第2の情報を、前記出力部に出力させる第2の出力制御処理と、を含み、前記第1の処理部は、前記第3の設定通信を実行可能でないと判断される場合に、前記第1の判断処理を実行する、請求項3に記載の無線通信装置。前記第2の電波強度は、前記特定の電波強度と等しい、請求項3又は4に記載の無線通信装置。前記第2の処理は、前記特定の電波強度を用いて、前記対象データの無線通信を実行する処理を含む、請求項1から5のいずれか一項の無線通信装置。前記第2の処理は、前記外部デバイスと前記無線通信装置との間で、前記第1の電波強度の電波を用いた無線通信を実行可能であることに関係する第3の情報を、前記出力部に出力させる第3の出力制御処理を含み、前記第1の処理は、前記第3の出力制御処理を含まない、請求項1から6のいずれか一項の無線通信装置。前記外部デバイスは、一般公衆回線に接続されるインターフェースを備え、前記対象データは、前記外部デバイスと特定のデバイスとの間で、前記一般公衆回線を介して通信されるFAXデータであり、前記無線通信装置は、前記FAXデータである前記対象データの無線通信を、前記外部デバイスと実行するためのデバイスである、請求項1から7のいずれか一項に記載の無線通信装置。前記第1の出力制御処理は、前記出力部を備える前記外部デバイスに前記第1の情報を送信することによって、前記第1の情報を前記出力部に出力させる処理を含む、請求項2から5のいずれか一項に記載の無線通信装置。特定の電波強度の電波を用いて、外部デバイスと通信対象の対象データの無線通信を実行するための無線通信装置のためのコンピュータプログラムであって、前記無線通信装置に搭載されるコンピュータに、以下の各処理、即ち、前記外部デバイスと前記無線通信装置との間で、前記特定の電波強度よりも低い第1の電波強度の電波を用いて、第1の設定通信を実行可能であるのか否かを判断する判断処理であって、前記第1の設定通信は、前記対象データの無線通信のための特定の無線設定情報の無線通信を含む、前記判断処理と、前記第1の設定通信を実行可能でないと判断される場合に、第1の処理と、前記第1の設定通信を実行可能であると判断される場合に、第2の処理であって、前記第1の処理とは異なる前記第2の処理と、を実行させるコンピュータプログラム。本明細書では、無線通信装置が、外部デバイスと安定した無線通信を実行し得る技術を提供する。本明細書では、特定の電波強度の電波を用いて、外部デバイスと通信対象の対象データの無線通信を実行するための無線通信装置を開示する。この無線通信装置は、判断部と第1の処理部と第2の処理部とを備える。判断部は、外部デバイスと無線通信装置との間で、特定の電波強度よりも低い第1の電波強度の電波を用いて、第1の設定通信を実行可能であるのか否かを判断する。第1の設定通信は、対象データの無線通信のための特定の無線設定情報の無線通信を含む。第1の処理部は、第1の設定通信を実行可能でないと判断される場合に、第1の処理を実行する。第2の処理部は、第1の設定通信を実行可能であると判断される場合に、第1の処理とは異なる第2の処理を実行する。第1の電波強度は、特定の電波強度よりも低い。このために、第1の電波強度を用いた第1の設定通信を実行可能であると判断される状況では、無線通信装置は、特定の電波強度を用いた対象データの無線通信を、外部デバイスと安定的に実行し得る。一方、第1の設定通信を実行可能でないと判断される状況では、無線通信装置は、特定の電波強度を用いた対象データの無線通信を、外部デバイスと安定的に実行することができない可能性がある。上記の無線通信装置は、第1の設定通信を実行可能であるのか否かの判断結果に応じて、その後の処理即ち第1及び第2の処理の内容を変えるために、外部デバイスと無線通信装置との間で対象データの無線通信を安定して実行するための適切な処理を実行し得る。この結果、無線通信装置は、外部デバイスと安定した無線通信を実行し得る。なお、上記の無線通信装置を実現するための制御方法、コンピュータプログラム、及び、当該コンピュータプログラムを格納するコンピュータ読取可能記憶媒体も新規で有用である。また、上記の無線通信装置と上記の外部デバイスとを備える無線通信システムも新規で有用である。システムの構成図1に示されるように、無線通信システム2は、APアクセスポイント6と、多機能機10と、通話デバイス70と、FAX装置4と、を備える。多機能機10及び通話デバイス70は、AP6を介して、又は、AP6を介さずに、相互に無線通信可能である。即ち、多機能機10及び通話デバイス70は、AP6を介するインフラストラクチャの無線通信、又は、AP6を介さないアドホックの無線通信を実行可能である。なお、本実施例では、IEEETheInstituteofElectricalandElectronicsEngineersIncの802.11の規格、及び、それに準ずる規格例えば802.11a,11b等に基づいて、無線通信が実行される。従って、後述の無線設定WS1,WS2,WS3は、上記の規格に適合する無線設定である。なお、通話デバイス70は、一般公衆回線網であるPSTNPublicSwitchedTelephoneNetwork8を介して、FAX装置4との間で、FAXデータの通信を実行することができる。多機能機10の構成多機能機親機と呼んでもよい10は、操作部12と、表示部14と、印刷実行部16と、スキャン実行部18と、無線インターフェース20と、制御部30と、を備える。操作部12は、複数のキーを備える。ユーザは、操作部12を操作することによって、様々な指示を多機能機10に入力することができる。表示部14は、様々な情報を表示するためのディスプレイである。印刷実行部16は、インクジェット方式、レーザ方式等の印刷機構である。スキャン実行部18は、CCD、CIS等のスキャン機構である。無線インターフェース20は、無線通信を実行するためのインターフェースである。制御部30は、CPU32と、NVRAM不揮発性メモリ34と、VRAM揮発性メモリ40と、を備える。CPU32は、多機能機10のROM図示省略に格納されているプログラムに従って、様々な処理を実行する。CPU32が当該プログラムに従って処理を実行することによって、各部52~56の機能が実現される。NVRAM34は、指定設定領域36と初期設定領域38とを備える。初期設定領域38は、多機能機10のベンダによって予め決められた無線設定情報即ち、デフォルトの認証方式、デフォルトの暗号化方式、デフォルトのパスワード等を格納するための記憶領域である。以下では、初期設定領域38に記憶される無線設定情報のことを初期設定WS1と呼ぶ。初期設定WS1は、多機能機10の出荷段階において、多機能機10に予め格納されている。初期設定WS1は、アクセスポイント6を介さない無線通信を実現するためのアドホックの無線設定情報である。ユーザは、多機能機10が初期設定WS1と異なる無線設定情報を利用することを望む場合に、例えば、多機能機10の操作部12を操作して、多機能機10が利用すべき無線設定情報即ち、認証方式、暗号化方式、パスワード等を指定することができる。以下では、ユーザによって指定される多機能機10の無線設定情報のことを指定設定WS2と呼ぶ。指定設定領域36は、指定設定WS2を格納するための記憶領域である。なお、本実施例では、指定設定WS2は、アクセスポイント6を介して無線通信を実現するためのインフラストラクチャの無線設定情報である。従って、指定設定WS2は、アドホックの無線設定情報である初期設定WS1と異なる。VRAM40は、無線設定ワーク領域42を備える。無線設定ワーク領域42は、多機能機10の現在の無線設定即ち多機能機10が現在利用すべき無線設定情報を格納するための記憶領域である。多機能機10が出荷されてから、ユーザによって指定設定WS2が指定されるまでの間では、多機能機10の電源がONにされると、CPU32は、初期設定WS1を無線設定ワーク領域42に格納する。これにより、多機能機10は、アドホックの無線設定情報を用いて、無線通信を実行することができる。ユーザによって指定設定WS2が指定された後には、多機能機10の電源がONにされると、通常、CPU32は、指定設定WS2を無線設定ワーク領域42に格納する。これにより、多機能機10は、インフラストラクチャの無線設定情報を用いて、無線通信を実行することができる。即ち、多機能機10は、インフラストラクチャモードとアドホックモードの2種類のモードのいずれかのモードで無線通信を実行する。多機能機10は、初期設定WS1が無線設定ワーク領域42に格納されている場合に、アドホックモードで無線通信を実行し、指定設定WS2が無線設定ワーク領域42に格納されている場合に、インフラストラクチャモードで無線通信を実行する。通話デバイス70の構成通話デバイス子機と呼んでもよい70は、マイク72と、スピーカ74と、PSTNインターフェース76と、無線インターフェース78と、制御部80と、を備える。通話デバイス70がマイク72とスピーカ74を備えるために、ユーザは、通話デバイス70を用いて、PSTN8を介した電話通信を実行することができる。PSTNインターフェース76は、PSTN8に接続される。具体的には、PSTNインターフェース76には、PSTNケーブルの一端が接続される。PSTNケーブルの他端は、例えば、家庭内のPSTN用ソケットに接続される。無線インターフェース78は、無線通信を実行するためのインターフェースである。制御部80は、CPU82と、NVRAM84と、VRAM90と、を備える。CPU82は、通話デバイス70のROM図示省略に格納されているプログラムに従って、様々な処理を実行する。CPU82が当該プログラムに従って処理を実行することによって、各部102~106の機能が実現される。NVRAM84は、指定設定領域86と初期設定領域88とを備える。初期設定領域88は、多機能機10と同じアドホックの初期設定WS1を格納するための記憶領域である。初期設定WS1は、通話デバイス70の出荷段階即ち多機能機10の出荷段階において、通話デバイス70に予め格納されている。ユーザは、通話デバイス70が初期設定WS1と異なる無線設定情報を利用することを望む場合に、例えば、多機能機10の操作部12を操作して、通話デバイス70が利用すべき無線設定情報即ち、認証方式、暗号化方式、パスワード等を指定することができる。以下では、ユーザによって指定される通話デバイス70の無線設定情報のことを指定設定WS3と呼ぶ。多機能機10は、通話デバイス70のための指定設定WS3が指定されると、多機能機10の現在の無線設定情報例えば初期設定WS1を用いて、指定設定WS3を通話デバイス70に無線で送信する。これにより、通話デバイス70は、指定設定WS3を取得することができる。なお、多機能機10と通話デバイス70とが同一のAP6と無線通信を実行する場合、指定設定WS2と指定設定WS3とは同一である。指定設定領域86は、指定設定WS3を格納するための記憶領域である。なお、本実施例では、指定設定WS3は、インフラストラクチャの無線設定情報である。従って、指定設定WS3は、アドホックの初期設定WS1と異なる。VRAM90は、無線設定ワーク領域92を備える。無線設定ワーク領域92は、通話デバイス70の現在の無線設定情報即ち通話デバイス70が現在利用すべき無線設定情報を格納するための記憶領域である。多機能機10と共に通話デバイス70が出荷されてから、ユーザによって指定設定WS3が指定されるまでの間には、CPU82は、通話デバイス70の電源がONにされると、初期設定WS1を無線設定ワーク領域92に格納する。これにより、通話デバイス70は、アドホックの無線設定情報を用いて、無線通信を実行することができる。ユーザによって指定設定WS3が指定された後には、通話デバイス70の電源がONにされると、通常、CPU82は、指定設定WS3が無線設定ワーク領域92に格納する。これにより、通話デバイス70は、インフラストラクチャの無線設定情報を用いて、無線通信を実行することができる。多機能機10及び通話デバイス70のそれぞれは、出荷段階において、自身の無線設定として初期設定WS1が設定されており、相互に通信可能な状態となっている。即ち、通話デバイス70は、多機能機10と同様に、インフラストラクチャモードとアドホックモードの2種類のモードのいずれかのモードで無線通信を実行する。初期設定WS1が無線設定ワーク領域92に格納されている場合、通話デバイス70は、アドホックモードで無線通信を実行する。指定設定WS3が無線設定ワーク領域92に格納されている場合、多機能機10は、インフラストラクチャモードで無線通信を実行する。多機能機10は、通話デバイス70と協働して処理を実行することによって、多機能機10が実現可能な複数個の機能例えばFAX機能、印刷機能のうちの特定の機能例えばFAX機能が実現される。従って、通話デバイス70は、通常、それ単体では出荷されず、多機能機10と共に出荷される。即ち、通話デバイス70は、多機能機10の付属装置である。FAX機能例えば、通話デバイス70は、PSTNインターフェース76を介してFAXデータを受信する場合に、当該FAXデータを無線で多機能機10に送信する。多機能機10は、通話デバイス70から無線で送信されるFAXデータが、無線インターフェース20で受信される場合に、当該FAXデータによって表わされる画像の印刷を印刷実行部16に実行させる。これにより、FAXの受信動作が実行される。また、多機能機10は、スキャン実行部18が原稿をスキャンすることによって生成されるFAXデータを、通話デバイス70に無線で送信する。通話デバイス70は、多機能機10から無線で送信されるFAXデータが、無線インターフェース78で受信される場合に、ユーザによって予め指定された宛先に向けて、PSTN8を介して当該FAXデータを送信する。これにより、FAXの送信動作が実行される。なお、多機能機10は、PSTN8を介して受信したFAXデータによって表わされる画像を印刷するための印刷実行部16を備えているが、通話デバイス70は、印刷実行部16を備えていない。また、多機能機10は、原稿をスキャンして、PSTN8を介して送信されるべきFAXデータを生成するためのスキャン実行部18を備えているが、通話デバイス70は、スキャン実行部18を備えていない。即ち、通話デバイス70は、多機能機10に代わってPSTN8を介してFAXデータを受信可能であると共に、多機能機10に代わってPSTN8を介してFAXデータを送信可能である。上述したように、通話デバイス70は印刷実行部16及びスキャン実行部18を備えていない。従って、通話デバイス70は、多機能機10と比べると、小さいサイズを有する。通常、家庭内では、PSTN用ソケットの位置が決められている。仮に、多機能機10にPSTNケーブルを接続しなければならない構成を採用すると、PSTN用ソケットの近傍に多機能機10を配置する必要がある。多機能機10は、比較的に大きいサイズを有するために、PSTN用ソケットの近傍にスペースが少ない環境では、PSTN用ソケットの近傍に多機能機10を配置するのが困難である。これに対し、本実施例では、比較的に小さいサイズを有する通話デバイス70にPSTNインターフェース76が設けられている。従って、PSTN用ソケットの近傍にスペースが少ない環境でも、PSTN用ソケットの近傍に通話デバイス70を容易に配置して、通話デバイス70をPSTN8に接続することができる。さらに、多機能機10をPSTN用ソケットの近傍に限らずに配置することができる。多機能機10と通話デバイス70とが実行する処理続いて、図2を参照して、多機能機10と通話デバイス70とがアドホックの無線通信を実行するための処理を説明する。ユーザは、多機能機10と通話デバイス70とを購入すると、多機能機10と通話デバイス70とを、例えば、家庭内に配置する。ユーザが多機能機10の電源をONにすると、多機能機10は、アドホックモードに設定されるSM2。具体的に言うと、SM2では、多機能機10の制御部30は、NVRAM34に格納されている初期設定WS1を、無線設定ワーク領域42に格納させる。同様に、ユーザが通話デバイス70の電源をONにすると、通話デバイス70は、アドホックモードに設定されるST2。具体的に言うと、STM2では、通話デバイス70の制御部80は、NVRAM84に格納されている初期設定WS1を、無線設定ワーク領域92に格納させる。次いで、多機能機10の制御部30は、通話デバイス70とアドホックの無線通信を実行するために、無線設定処理を実行するSM4。多機能機-通話デバイスのアドホックの無線設定処理図3に示すように、無線設定処理では、判断部52は、通常の電波強度例えば30mWの60の電波強度例えば18mWの電波を用いて、通話デバイス70に接続要求を無線で送信することを試行するS2。なお、通常の電波強度は、多機能機10と通話デバイス70との間でFAXデータの無線通信が実行される際に利用される電波強度である。接続要求は、初期設定WS1を含む。通話デバイス70の制御部80は、多機能機10から接続要求を受信することを監視している。例えば、多機能機10と通話デバイス70とが比較的に近くに配置されており、多機能機10と通話デバイス70との間に壁等の電波の障害となるものが無い場合、通話デバイス70は、多機能機10から接続要求を受信することができる。一方、例えば、多機能機10と通話デバイス70とが比較的に遠くに配置されている場合、あるいは、多機能機10と通話デバイス70との間に電波の障害となるものがある場合、通話デバイス70は、多機能機10から接続要求を受信することができない。通話デバイス70は、多機能機10から接続要求が受信されると、接続要求に基づいて認証を実行する。この認証は、接続要求に含まれる認証方式及び暗号化方式が、無線設定ワーク領域92に記憶されている初期設定WS1に含まれる認証方式及び暗号化方式と一致するのか否かに関する判断を含む。なお、初期設定WS1は、多機能機10と通話デバイス70との両者に予め記憶されているものであるため、通常、上記の認証は成功する。通話デバイス70は、通常の電波強度を用いて、認証成功を示す認証結果を多機能機10に送信する。判断部52は、通話デバイス70から、認証成功を示す認証結果を受信することを監視している。通話デバイス70から認証結果が受信されると、判断部52は、多機能機10と通話デバイス70とが、60の電波強度の電波を用いて、接続可能であると判断するS4でYES。一方、S2において、接続要求の送信から、予め決められた期間例えば1分間が経過しても、認証結果が受信されない場合、判断部52は、多機能機10と通話デバイス70とが、60の電波強度の電波を用いて、接続可能でないと判断するS4でNO。S4でYESの場合、第2の処理部56は、予め決められている文字列CS1を、表示部14に表示させてS6、無線設定処理を終了する。一方、S4でNOの場合、第1の処理部54は、通常の電波強度例えば30mWの80の電波強度例えば24mWの電波を用いて、通話デバイス70に接続要求を無線で送信することを試行するS8。通話デバイス70から認証成功を示す認証結果が受信されると、第1の処理部54は、多機能機10と通話デバイス70とが、80の電波強度の電波を用いて、接続可能であると判断するS10でYES。一方、S8において、接続要求を送信してから、予め決められた期間例えば1分間が経過しても、認証結果が受信されない場合、第1の処理部54は、多機能機10と通話デバイス70とが、80の電波強度の電波を用いて、接続可能でないと判断するS10でNO。S10でYESの場合、第1の処理部54は、予め決められている文字列CS2を、表示部14に表示させてS12、無線設定処理を終了する。一方、S10でNOの場合、第1の処理部54は、通常の電波強度例えば30mWの電波を用いて、通話デバイス70に接続要求を無線で送信することを試行するS14。通話デバイス70から認証成功を示す認証結果が受信されると、第1の処理部54は、多機能機10と通話デバイス70とが、通常の電波強度の電波を用いて、接続可能であると判断するS16でYES。一方、S14において、接続要求を送信してから、予め決められた期間例えば1分間が経過しても、認証結果が受信されない場合、第1の処理部54は、多機能機10と通話デバイス70とが、通常の電波強度の電波を用いて、接続可能でないと判断するS16でNO。S16でNOの場合、第1の処理部54は、予め決められている文字列CS3を、表示部14に表示させてS18、処理を終了する。一方、S16でYESの場合、第1の処理部54は、予め決められている文字列CS4を、表示部14に表示させるS20。第1の処理部54は、ユーザが接続の続行を選択するのか否かを判断するS22。具体的には、第1の処理部54は、接続続行と接続中止の2個のボタンを、表示部14に表示させる。ユーザは、操作部12を操作することによって、2個のボタンのうちの1個を選択することができる。ユーザによって、接続続行ボタンが選択された場合S22でYES、無線設定処理は終了する。一方、ユーザによって、接続中止ボタンが選択された場合S22でNO、無線設定処理を終了する。なお、以下では、多機能機10と通話デバイス70とが接続されない場合即ちS18が実行された場合又はS20で接続中止ボタンが選択された場合をエラー終了と呼び、多機能機10と通話デバイス70とが接続される場合即ち、S6とS12とS22でYESとのいずれかを経て無線設定処理が終了された場合を設定終了と呼ぶ。エラー終了の場合SM6でNOには、図2のSM8において、第1の処理部54は、無線設定ワーク領域42から、初期設定WS1を消去する。この場合、通話デバイス70がPSTNを介してFAXデータを受信しても、通話デバイス70は、多機能機10にFAXデータを送信することができない。一方、設定終了の場合SM6でYESには、第1の処理部54は、無線設定ワーク領域42から、初期設定WS1を消去しない。設定終了の場合SM6でYESには、通話デバイス70がPSTNを介してFAXデータを受信した場合、第2の処理部56は、通常の電波強度を用いたアドホックの無線通信を実行して、FAXデータを通話デバイス70から受信する。なお、エラー終了の場合、多機能機10と通話デバイス70との間の位置関係を調整すべき旨の情報が、表示部14に表示される図3のS18,S20。ユーザは、多機能機10と通話デバイス70との間の位置関係を調整する必要があることを知ることができる。ユーザは、多機能機10と通話デバイス70との電源をOFFにして、多機能機10と通話デバイス70との位置関係を調整する例えば、多機能機10と通話デバイス70とを近づける。次いで、ユーザは、位置調整後に、多機能機10と通話デバイス70との電源を再びONにする。この結果、図2の処理が再び実行される。これにより、図3のS4でYESと判断され得る。即ち、多機能機10と通話デバイス70とは、アドホックの無線通信を安定的に実行し得る。多機能機10と通話デバイス70とAP6とが実行する処理続いて、図4を参照して、多機能機10と通話デバイス70とが、AP6を介して、インフラストラクチャの無線通信を実行するための処理を説明する。図4の各処理は、図2の処理が終了した状況、即ち、多機能機10と通話デバイス70とがアドホックの無線通信を実行可能な状況で実行される。ユーザによって指定設定WS2が指定されると、多機能機10は、アドホックモードからインフラストラクチャモードに切り替わるSM10。具体的には、多機能機10の制御部30は、指定設定WS2が指定設定領域36に格納されると、無線ワーク領域42に格納されている初期設定WS1を消去して、指定領域WS2を無線ワーク領域42に格納する。次いで、制御部30は、AP6と無線通信を実行するために、無線設定処理を実行するSM12。多機能機10-AP6のインフラストラクチャの無線設定処理図5に示すように、本無線設定処理では、判断部52は、通常の電波強度の60の電波強度の電波を用いて、AP6に接続要求を送信することを試行するS32。接続要求は、指定設定WS2を含む。AP6は、多機能機10から接続要求を受信することを監視している。多機能機10と通話デバイス70との間の位置関係と同様に、多機能機10とAP6との間の位置関係によって、AP6が接続要求を受信する場合と受信しない場合とに分かれる。AP6は、接続要求を受信すると、接続要求に基づいて認証を実行する。この認証は、例えば、指定設定WS2に含まれる認証方式及び暗号化方式をAP6がサポートしているのか否かに関する認証、指定設定WS2に含まれるパスワードがAP6に登録されているのか否かに関する認証等を含む。AP6は、通常の電波強度を用いて、認証結果を多機能機10に送信する。判断部52は、AP6から、認証成功を示す認証結果を受信することを監視している。AP6から認証成功を示す認証結果が受信されると、判断部52は、多機能機10とAP6とが、60の電波強度の電波を用いて、接続可能であると判断するS34でYES。なお、図示しないが、判断部52は、認証結果が認証失敗を示す場合、認証が失敗した旨の情報を表示部14に表示させて、無線設定処理を終了する。一方、S32において、接続要求を送信してから、予め決められた期間例えば1分間が経過しても、認証結果が受信されない場合、判断部52は、多機能機10とAP6とが、60の電波強度の電波を用いて、接続可能でないと判断するS34でNO。S34でYESの場合、第2の処理部56は、予め決められている文字列CS5を、表示部14に表示させてS36、無線設定処理を終了する。一方、S34でNOの場合、第1の処理部54は、通常の電波強度例えば30mWの80の電波強度例えば24mWの電波を用いて、AP6に無線で、接続要求を送信することを試行するS38。AP6から認証成功を示す認証結果が受信されると、第1の処理部54は、多機能機10とAP6とが、80の電波強度の電波を用いて、接続可能であると判断するS40でYES。一方、S38において、接続要求を送信してから、予め決められた期間例えば1分間が経過しても、認証結果が受信されない場合、第1の処理部54は、多機能機10とAP6とが、80の電波強度の電波を用いて接続可能でないと判断するS40でNO。S40でYESの場合、第1の処理部54は、予め決められている文字列CS6を、表示部14に表示させてS42、無線設定処理を終了する。一方、S40でNOの場合、第1の処理部54は、通常の電波強度例えば30mWの電波を用いて、AP6に接続要求を無線で送信することを試行するS44。AP6から認証成功を示す認証結果が受信されると、第1の処理部54は、多機能機10とAP6とが、通常の電波強度の電波を用いた無線通信を実行可能であると判断するS46でYES。一方、S44において、接続要求を送信してから、予め決められた期間例えば1分間が経過しても、認証結果が受信されない場合、第1の処理部54は、多機能機10とAP6とが、通常の電波強度の電波を用いた無線通信を実行可能でないと判断するS46でNO。S46でNOの場合、第1の処理部54は、予め決められている文字列CS7を、表示部14に表示させてS48、無線設定処理を終了する。一方、S46でYESの場合、第1の処理部54は、予め決められている文字列CS8を、表示部14に表示させるS50。第1の処理部54は、図3のS22と同様に、ユーザが接続の続行を選択するのか否かを判断する。ユーザによって、接続続行ボタンが選択された場合S52でYES、無線設定処理は終了する。一方、ユーザによって、接続中止ボタンが選択された場合S52でNO、無線設定処理を終了する。以下では、多機能機10とAP6とが接続されない場合即ちS48が実行された場合又はS50で接続中止ボタンが選択された場合をエラー終了と呼び、多機能機10とAP6とが接続される場合即ち、S36とS42とS52でYESとのいずれかを経て無線設定処理が終了された場合を設定終了と呼ぶ。エラー終了の場合SM14でNOには、多機能機10は、指定設定WS2を用いて、AP6と無線通信を実行することができない。この場合、SM16において、第1の処理部54は、無線設定ワーク領域42から指定設定WS2を消去し、初期設定WS1を無線設定ワーク領域42に格納する。一方、設定終了の場合SM14でYESには、第2の処理部56は、第1の処理部54と同様に、無線設定ワーク領域42から指定設定WS2を消去し、初期設定WS1を無線設定ワーク領域42に格納する多機能機10をインフラストラクチャモードからアドホックモードに切り替えるSM18。次いで、第2の処理部56は、通常の電波強度の電波を用いたアドホックの無線通信を実行して、指定設定領域36に格納されている指定設定WS2を、通話デバイス70に送信する。ST10では、通話デバイス70の制御部80は、多機能機10から指定設定WS2を受信することを監視している。指定設定WS2が受信されると、制御部80は、AP6と無線通信を実行するために、無線設定処理を実行するST12。通話デバイス70-AP6のインフラストラクチャの無線設定処理図6に示すように、制御部80は、受信された指定設定WS2を、指定設定領域86に記憶させる。次いで、S62において、制御部80は、無線設定ワーク領域92から初期設定WS1を消去し、指定設定WS2を無線設定ワーク領域92に格納する。これにより、通話デバイス70は、アドホックモードからインフラストラクチャモードに切り替わる。次いで、判断部102は、図5のS32,S34の処理と同様に、S62,S64の処理を実行する。AP6は、通話デバイス70から接続要求を受信すると、多機能機10から接続要求を受信する場合と同様の処理を実行する。判断部102が、通話デバイス70とAP6とが、60の電波強度の電波を用いて、接続可能であると判断するS66でYESと、S68において、第2の処理部106は、無線設定ワーク領域92からを指定設定WS2消去し、初期設定WS1を無線設定ワーク領域92に格納して、通話デバイス70をインフラストラクチャモードからアドホックモードに切り替える。次いで、S70において、第2の処理部106は、電波強度60でAP6と無線接続できた旨の情報を、多機能機10に送信して処理を終了する。多機能機10の制御部30は、通話デバイスからS70で送信された情報を受信すると、予め決められている文字列通話デバイスとアクセスポイントとは十分な接続電波強度を確保できています以下では文字列CS9と呼ぶを、表示部14に表示させる。この構成によれば、表示部を備えていない通話デバイス70の無線通信に関する情報を、多機能機10の表示部14に表示させることができる。この結果、ユーザは、多機能機10の表示部14を確認することによって、通話デバイス70の無線通信に関する情報を知ることができる。一方、判断部102が、多機能機10とAP6とが、60の電波強度の電波を用いて、接続可能でないと判断する場合S66でNO、第1の処理部104は、図5のS38,S40の処理と同様に、S72,S74の処理を実行する。第1の処理部104は、通話デバイス70とAP6とが、80の電波強度の電波を用いて接続可能であると判断するS74でYESと、S76において、第2の処理部106は、無線設定ワーク領域92からを指定設定WS2消去し、初期設定WS1を無線設定ワーク領域92に格納して、通話デバイス70をインフラストラクチャモードからアドホックモードに切り替える。次いで、S78において、第2の処理部106は、電波強度80でAP6と無線接続できた旨の情報を、多機能機10に送信して処理を終了する。多機能機10の制御部30は、通話デバイスからS78で送信された情報を受信すると、予め決められている文字列通話デバイスとアクセスポイントとは許容レベルの接続電波強度を確保できています以下では文字列CS10と呼ぶを、表示部14に表示させる。一方、判断部102が、多機能機10とAP6とが、80の電波強度の電波を用いて、接続可能でないと判断する場合S74でNO、第1の処理部104は、図5のS44,S46の処理と同様に、S80,S82の処理を実行する。第1の処理部104は、通話デバイス70とAP6とが、通常の電波強度100の電波を用いて接続可能であると判断するS82でYESと、S84において、通話デバイス70をインフラストラクチャモードからアドホックモードに切り替える。次いで、S86において、第1の処理部104は、電波強度100でAP6と無線接続できた旨の情報を、多機能機10に送信する。多機能機10の制御部30は、通話デバイスからS86で送信された情報を受信すると、予め決められている文字列通話デバイスとアクセスポイントとは十分な接続電波強度を確保できていません。可能であれば通話デバイスとアクセスポイントの位置を調整し、再度無線設定をして下さい。この状態で接続を続行しますか以下では文字列CS12と呼ぶを、表示部14に表示させる。制御部30は、図5のS52と同様に、ユーザが接続の続行を選択するのか否かを判断する。ユーザによって、接続続行ボタンが選択された場合、制御部30は、アドホックの無線通信を利用して、接続続行が選択された旨の情報を、通話デバイス70に送信する。一方、接続停止ボタンが選択された場合、制御部30は、アドホックの無線通信を利用して、接続停止が選択された旨の情報を、通話デバイス70に送信する。S88において、第1の処理部104は、多機能機10から受信されたユーザの選択結果が、接続の続行であるのか否かを判断する。ユーザの選択結果が接続の続行である場合S88でYES、無線設定処理を終了する。ユーザの選択結果が接続の停止である場合S88でNO、無線設定処理を終了する。第1の処理部104は、通話デバイス70とAP6とが、通常の電波強度の電波を用いた無線通信を実行可能でないと判断するS82でNOと、S90において、通話デバイス70をインフラストラクチャモードからアドホックモードに切り替える。次いで、S92において、第1の処理部104は、電波強度100で接続できなかった旨の情報を、多機能機10に送信する。多機能機10の制御部30は、通話デバイスからS92で送信された情報を受信すると、予め決められている文字列接続できませんでした。通話デバイスとアクセスポイントの位置を調整して下さい。以下では文字列CS11と呼ぶを、表示部14に表示させる。以下では、通話デバイス70とAP6とが接続されない場合即ちS92が実行された場合又はS88で接続中止が選択された場合をエラー終了と呼び、通話デバイス70とAP6とが接続される場合即ち、S70とS78とS88でYESとのいずれかを経て無線設定処理が終了された場合を設定終了と呼ぶ。制御部80は、無線設定処理ST12が終了すると、ST14において、無線設定処理の終了が、設定終了であるのか否かを判断する。無線設定処理の終了がエラー終了である場合ST14でNO、ST16において、第1の処理部104は、指定設定領域86に格納されている指定設定WS2を消去する。この場合、ユーザは、通話デバイス70とAP6との位置関係を調整する。ユーザは、両デバイス70,6の位置関係を調整し終えると、多機能機10の操作部12を操作して、多機能機10の制御部30に、指定設定WS2を通話デバイス70に送信させる。これにより、通話デバイス70は、ST12の無線設定処理を再度実行する。この結果、通話デバイス70とAP6とが安定して無線通信を実行可能な位置に、通話デバイス70とAP6とを配置することができる。一方、無線設定処理の終了が設定終了である場合ST14でYES、第2の処理部106は、無線設定ワーク領域92から初期設定WS1を消去し、指定設定WS2を無線設定ワーク領域92に格納する通話デバイス70をアドホックモードからインフラストラクチャモードに切り替える。なお、SM20において、多機能機10の制御部30は、通話デバイス70から、S70,S78の情報を取得した場合と、ユーザによって接続続行が選択された旨の情報を通話デバイス70に送信した場合と、において、無線設定ワーク領域42から初期設定WS1を消去し、指定設定WS2を無線設定ワーク領域42に格納する多機能機10をアドホックモードからインフラストラクチャモードに切り替える。この結果、通話デバイス70の第2の処理部106は、PSTN8を介してFAXデータを受信すると、AP6を介して即ちインフラストラクチャの無線通信を利用して、FAXデータを、多機能機10に送信する。また、多機能機10の第2の処理部54は、ユーザによる操作部12の操作によってFAX送信指示が実行されると、SM22において、スキャン実行部18にセットされた原稿を読み取って、FAXデータを生成する。次いで、AP6を介して即ちインフラストラクチャの無線通信を利用して、生成されたFAXデータを、通常の電波強度を通話デバイス70に送信する。通話デバイス70の制御部80は、PSTN8を介して、FAXデータを特定のデバイス例えばFAX装置4に送信する。第1実施例の効果図7を参照して、多機能機10と通話デバイス70との間で、アドホックの無線通信を実行するための無線設定処理図3参照が実行される場合を例にして、第1の実施例の効果を説明する。多機能機10は、S102において、電波強度60の電波を用いて、通話デバイス70と無線接続が可能であるかを判断する図3のS4。接続可能であると判断される場合、S104において、第2の処理部56は、文字列CS1を表示部14に表示させる図3のS6。この場合、S106において、第2の処理部56は、通常の電波強度100の電波を用いて、通話デバイス70とFAXデータの無線通信を実行する。この構成によれば、ユーザは、表示部14を確認することによって、多機能機と通話デバイスとが、安定して無線通信を実行することができることを知ることができる。電波強度60で接続不可能であると判断される場合、第1の処理部54は、S108において、電波強度80の電波を用いて、通話デバイス70と無線接続が可能であるかを判断する図3のS10。接続可能であると判断される場合、S110において、第1の処理部54は、文字列CS2を表示部14に表示させる図3のS12。この場合、S112において、第2の処理部56は、通常の電波強度100の電波を用いて、通話デバイス70とFAXデータの無線通信を実行する。この構成によれば、ユーザは、表示部14を確認することによって、多機能機と通話デバイスとが、比較的に安定して無線通信を実行することができることを知ることができる。電波強度80で接続不可能であると判断される場合、第1の処理部54は、S114において、電波強度100の電波を用いて、通話デバイス70と無線接続が可能であるかを判断する図3のS10。接続可能であると判断される場合、S116において、第1の処理部54は、文字列CS4を表示部14に表示させる図3のS20。この構成によれば、ユーザは、表示部14を確認することによって、多機能機と通話デバイスとが安定した無線通信を実行しにくい状態であることを知ることができる。なお、ユーザが接続の続行を選択すると図3のS22でYES、S118において、第2の処理部56は、通常の電波強度の電波を用いて、通話デバイス70とFAXデータの無線通信を実行する。電波強度100で接続不可能であると判断される場合、S120において、第1の処理部54は、文字列CS3を表示部14に表示させる図3のS18。この構成によれば、ユーザは、表示部14を確認することによって、多機能機と通話デバイスとが無線通信を実行することができないことを知ることができる。なお、多機能機10とAP6との無線設定処理図5参照と、通話デバイス70とAP6との無線設定処理図6参照とは、図7の処理手順と同様の処理手順で実行される。但し、各無線設定処理では、表示部14の表示内容が変わる。多機能機10とAP6との無線設定処理では、第2の処理部56は、文字列CS1に替えて文字列CS5を、表示部14に表示させる。また、第1の処理部54は、文字列CS2に替えて文字列CS6を、文字列CS3に替えて文字列CS7を、文字列CS4に替えて文字列CS8を、それぞれ表示部14に表示される。同様に、通話デバイス70とAP6との無線設定処理では、第2の処理部56は、文字列CS1に替えて文字列CS9を、表示部14に表示させる。また、第1の処理部54は、文字列CS2に替えて文字列CS10を、文字列CS3に替えて文字列CS11を、文字列CS4に替えて文字列CS12を、それぞれ表示部14に表示される。第1実施例では、無線通信を実行すべき2個のデバイス例えば多機能機10とAP6が通常の電波強度の電波を用いて、FAXデータの通信を実行するために、通常の電波強度よりも低い60の電波強度の電波を用いて無線設定情報の無線通信を実行可能であるのか否かが判断される。60の電波強度の電波を用いた無線通信が実行可能である状況では、100の電波強度を用いたFAXデータの無線通信を、安定して実行し得る。一方において、60の電波強度の電波を用いた無線通信が実行可能でない状況では、100の電波強度を用いた対象データの無線通信を、安定して実行することができない可能性がある。この構成によれば、60の電波強度の電波を用いて、FAXデータの通信を実行するための準備段階の無線通信すなわち、無線設定情報の無線通信を実行可能であるのか否かの判断結果に応じて、その後の処理即ち第1及び第2の処理の内容を変えるために、2個のデバイス間の無線通信が安定して実行するための適切な処置例えば2個のデバイスの位置を調整を実行することができる。これにより、2個のデバイス間の無線通信が安定して実行可能となる。対応関係図3に示す無線設定処理では、多機能機10が無線通信装置の一例であり、通話デバイス70が外部デバイスの一例であり、S2の処理図7のS102の処理とS14の処理図7のS114の処理とS8の処理図7のS108の処理とが、それぞれ第1の設定通信と第2の設定通信と第3の設定通信の一例であり、初期設定WS1が特定の無線設定情報の一例である。S16の処理図7のS114の処理が第1の判断処理の一例であり、S10の処理図7のS108の処理が第2の判断処理の一例である。文字列CS1が第3の情報の一例であり、文字列CS2が第2の情報の一例であり、文字列CS3,CS4が第1の情報の一例であり、文字列CS4が奨励情報の一例であり、文字列CS3がエラー情報の一例である。S18の処理と、S20の処理図7のS116,120の処理と、が第1の出力制御処理の一例であり、S12の処理図7のS110の処理が第2の出力制御処理の一例であり、S6の処理図7のS104の処理が第3の出力制御処理の一例である。図7のS106の処理が第2の処理の一例である。図5に示す無線設定処理では、多機能機10が無線通信装置の一例であり、AP6が外部デバイスの一例であり、S32の処理とS44の処理とS38の処理とそれぞれ第1の設定通信と第2の設定通信と第3の設定通信の一例であり、指定設定WS2が特定の無線設定情報の一例である。S46の処理が第1の判断処理の一例であり、S40の処理が第2の判断処理の一例である。文字列CS5が第3の情報の一例であり、文字列CS6が第2の情報の一例であり、文字列CS7,CS8が第1の情報の一例であり、文字列CS8が奨励情報の一例であり、文字列CS7がエラー情報の一例である。S48の処理と、S50の処理と、が第1の出力制御処理の一例であり、S42の処理が第2の出力制御処理の一例であり、S36の処理が第3の出力制御処理の一例である。図6に示す無線設定処理では、通話デバイス70が無線通信装置の一例であり、AP6が外部デバイスの一例であり、S64の処理とS80の処理とS72の処理とが、それぞれ第1の設定通信と第2の設定通信と第3の設定通信の一例であり、指定設定WS2が特定の無線設定情報の一例である。S82の処理が第1の判断処理の一例であり、S74の処理が第2の判断処理の一例である。文字列CS9が第3の情報の一例であり、文字列CS10が第2の情報の一例であり、文字列CS11,CS12が第1の情報の一例であり、文字列CS12が奨励情報の一例であり、文字列CS11がエラー情報の一例である。S86の処理と、S92の処理と、が第1の出力制御処理の一例であり、S78の処理が第2の出力制御処理の一例であり、S70の処理が第3の出力制御処理の一例である。FAX装置4が特定のデバイスの一例であり、FAXデータが対象データの一例である。通常の電波強度が特定の電波強度の一例であり、60の電波強度が第1の電波強度の一例であり、100の電波強度が第2の電波強度の一例であり、80の電波強度が第3の電波強度の一例である。第2実施例第2実施例では、無線設定処理の処理手順が異なる。図8では、多機能機10と通話デバイス70との間で、アドホックの無線通信を実行するための無線設定処理図3参照を例に挙げている。第2実施例の第1の処理部54は、80の電波強度で接続可能であるのか否かの判断処理図7のS108~S112を実行しない。その他は、第1実施例と同様である。なお、多機能機10とAP6との無線設定処理と、通話デバイス70とAP6との無線設定処理とは、図8の処理手順と同様の処理手順で実行される。但し、各無線設定処理では、表示部14の表示内容が変わる。多機能機10とAP6との無線設定処理では、第2の処理部56は、文字列CS1に替えて文字列CS5を、表示部14に表示させる。また、第1の処理部54は、文字列CS3に替えて文字列CS7を、文字列CS4に替えて文字列CS8を、それぞれ表示部14に表示される。同様に、通話デバイス70とAP6との無線設定処理では、第2の処理部56は、文字列CS1に替えて文字列CS9を、表示部14に表示させる。また、第1の処理部54は、文字列CS3に替えて文字列CS11を、文字列CS4に替えて文字列CS12を、それぞれ表示部14に表示される。対応関係図8の無線設定処理では、多機能機10が無線通信装置の一例であり、通話デバイス70が外部デバイスの一例であり、S202の処理とS214の処理とが、それぞれ第1の設定通信と第2の設定通信の一例であり、S214の処理が第1の判断処理の一例である。文字列CS1が第3の情報の一例であり、文字列CS3,CS4が第1の情報の一例であり、文字列CS4が奨励情報の一例であり、文字列CS3がエラー情報の一例である。S216,S220の処理、が第1の出力制御処理の一例であり、S204の処理が第3の出力制御処理の一例である。S206の処理が第2の処理の一例である。第3実施例第3実施例では、無線設定処理の処理手順が異なる。図9では、多機能機10と通話デバイス70との間で、アドホックの無線通信を実行するための無線設定処理図3参照を例に挙げている。第3実施例の第1の処理部54は、100の電波強度で接続可能であるのか否かの判断処理図7のS114を実行しない。第3実施例では、第1の処理部54は、80の電波強度で接続可能であると判断するS308と、図7のS116と同様の文字列CS4を表示しS316、ユーザに接続を続行するのか否かを選択させる。一方、多機能機10は、80の電波強度で接続不可能であると判断すると、図7のS120と同様の文字列CS3を表示しS320、無線接続ができないことをユーザに知らせる。その他S302~S306,S318は、図7S102~S106,S118と同様である。なお、多機能機10とAP6の無線設定処理と、通話デバイス70-AP6の無線設定処理とは、図9の処理手順と同様の処理手順で実行される。但し、各無線設定処理では、表示部14の表示内容が変わる。多機能機10とAP6との無線設定処理では、第2の処理部56は、文字列CS1に替えて文字列CS5を、表示部14に表示させる。また、第1の処理部54は、文字列CS3に替えて文字列CS7を、文字列CS4に替えて文字列CS8を、それぞれ表示部14に表示される。同様に、通話デバイス70とAP6との無線設定処理では、第2の処理部56は、文字列CS1に替えて文字列CS9を、表示部14に表示させる。また、第1の処理部54は、文字列CS3に替えて文字列CS11を、文字列CS4に替えて文字列CS12を、それぞれ表示部14に表示される。対応関係図9の無線設定処理では、多機能機10が無線通信装置の一例であり、通話デバイス70が外部デバイスの一例であり、S302の処理とS308の処理とが、それぞれ第1の設定通信と第2の設定通信の一例であり、S308の処理が第1の判断処理の一例である。文字列CS1が第3の情報の一例であり、文字列CS3,CS4が第1の情報の一例であり、文字列CS4が奨励情報の一例であり、文字列CS3がエラー情報の一例である。S316,S320の処理、が第1の出力制御処理の一例であり、S304の処理が第3の出力制御処理の一例である。S306の処理が第2の処理の一例である。第4実施例第4実施例では、無線設定処理の処理手順が異なる。図10では、多機能機10と通話デバイス70との間で、アドホックの無線通信を実行するための無線設定処理図3参照を例に挙げている。即ち、第4実施例の多機能機10は、100の電波強度で接続可能であるのか否かの判断処理図7のS114を実行しない。第4実施例では、多機能機10は、60の電波強度で接続不可能であると判断するS402と、図7のS120と同様の文字列CS3を表示しS420、無線接続ができないことをユーザに知らせる。その他は、第1実施例と同様である。なお、多機能機10とAP6との無線設定処理と、通話デバイス70とAP6との無線設定処理とは、図10の処理手順と同様の処理手順で実行される。但し、各無線設定処理では、表示部14の表示内容が変わる。多機能機10とAP6との無線設定処理では、第2の処理部56は、文字列CS1に替えて文字列CS5を、表示部14に表示させる。また、第1の処理部54は、文字列CS3に替えて文字列CS7を、表示部14に表示される。同様に、通話デバイス70とAP6との無線設定処理では、第2の処理部56は、文字列CS1に替えて文字列CS9を、表示部14に表示させる。また、第1の処理部54は、文字列CS3に替えて文字列CS11を、表示部14に表示される。対応関係図10の無線設定処理では、多機能機10が無線通信装置の一例であり、通話デバイス70が外部デバイスの一例であり、S402の処理が、第1の設定通信の一例である。文字列CS1が第3の情報の一例である。S420の処理が第1の処理であり、S404の処理が第3の出力制御処理の一例であり、S406の処理が第2の処理の一例である。上記の第2~第4実施例においても、第1実施例と同様に、60の電波強度の電波を用いて、接続可能であるのか否かを判断することによって、その判断結果に応じて、2個のデバイス間の無線通信が安定して実行可能となるように、適切な処置例えば2個のデバイスの位置を調整を実行することができる。これにより、2個のデバイス間の無線通信が安定して実行可能となる。以上、本発明の具体例を詳細に説明したが、これらは例示にすぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。例えば、以下の変形例を採用してもよい。1上記の各実施例では、接続要求の送信側のデバイス即ち図3、5では多機能機10、図6では通話デバイス70が、接続要求を送信する際の電波強度を通常の電波強度即ち100の電波強度よりも低くして、接続可能であるかを判断する。しかしながら、接続要求の送信側のデバイスは、通常の電波強度の電波を用いて、接続要求を送信してもよい。この場合、接続要求の送信側のデバイスは、接続要求の応答として認証結果を受信する際に、受信された電波の電波強度を、低く変換してもよい。例えば、受信された電波の電波強度を60の電波強度となるように低く変換してもよい。そして、接続要求の送信側のデバイスは、電波強度が低く変換された電波が、予め決められた基準強度よりも高い電波強度である場合に、60の電波強度で接続可能であると判断してもよい。接続要求の送信側のデバイスは、電波強度が低く変換された電波が、予め決められた基準強度よりも低い電波強度である場合に、60の電波強度で接続可能でないと判断してもよい。この構成も、特定の電波強度よりも低い第1の電波強度の電波を用いた第1の設定通信に含まれる。2上記の実施例では、多機能機10と通話デバイス70との間で通信される通信対象のデータは、FAXデータである。即ち、一般的に言うと、特定のデータは、FAXデータを含む。しかしながら、特定のデータは、音声データ例えば留守番電話の音声データ、FAXデータ以外の画像データ、その他の種類のデータ例えばテキストデータ等を含んでいてもよい。3また、上記の実施例では、各部52~56、及び、各部102~106は、CPU32,82がプログラムを実行することによって実現される。これに代えて、各部52~56、及び、各部102~106のうちの少なくとも一部は、論理回路等のハードウェアによって実現されてもよい。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時請求項記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成するものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。"