"主壁とその少なくとも一端部の側壁とを有する形条材で支柱が形成され、側壁を対向内側にして一対の前記支柱を連結して支持枠が形成され、一対の支持枠を上部ほど相互接近する方向に傾斜して上部で連結して作業台が形成されており、前記支持枠には幅方向一対の支柱間を連結する支柱間連結材が設けられており、前記支柱間連結材は両端部に前記幅方向一対の支柱に連結される略四角形断面の連結部が形成され、この連結部は、支持枠の接地角と略同じ角度の挟角を有する第1角部と、この第1角部の対角で第1角部と異なる挟角を有する第2角部とが形成されていると共に、第1角部と第2角部との間に配置される角部の一方が直角に形成されており、前記連結部の第1角部と隣接する面が支柱の前記側壁内面と面接触して支柱に連結されていることを特徴とする作業台の支柱間連結材。前記支柱は主壁の両端部に側壁を有する断面コ字状の溝形条材で形成されていて前記支持枠は一対の前記支柱を溝を対向させて連結して形成されており、前記支柱間連結材は全長に亘って連結部と同一の略四角形断面に形成され、連結部の4つの面はそれぞれ支柱の溝幅よりも小さく形成され、連結部の4つの角部の少なくとも2箇所に支柱の主壁を貫通するネジが螺合可能なネジ螺合部が形成されていることを特徴とする請求項1記載の作業台の支柱間連結材。前記作業台は互いに接地角が異なる主支持枠と副支持枠とを有しており、前記支柱間連結材の連結部は第1角部の挟角が主支持枠の接地角と略同じ角度に設定され、前記第2角部の挟角が副支持枠の接地角と略同じ角度に設定され、この第2角部と隣接する面は副支持枠の一対の支柱において対向内側となる側壁の内面と面接触可能に形成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の作業台の支柱間連結材。接地角が異なる支持枠に対してキャスター装置等を取り付けるためには、それぞれの支持枠に対して、その接地角に対応させた別形状の取付部材が必要となる。そのため、作業台を構成する部品点数が多くなり、製造上、部品管理や組立作業の面倒、高コスト化等が生じていた。なお、支持枠の下端部に略長方形断面の条材角パイプ等を架設して、この条材の下面を水平なキャスター装置取付面として使用することもあったが、この場合、条材は支持枠の接地角と関連させない取付構造とせざるを得ない。すなわち、支持枠を構成する幅方向一対の支柱に条材の端部を当接させて、支柱外側からネジ止めするだけであるから、条材を周方向回り止めする作用キャスター装置の取付面を水平に保持させる固定力が得られにくいということがあった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、接地角の異なる支持枠を有して構成される作業台にキャスター装置等の付属部材を取り付けるに際し、各支持枠に対して共通使用できると共に、周方向回り止めが容易且つ確実に得られるようにした作業台の支柱間連結材を提供することを目的とする。前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。即ち、本発明に係る作業台の支柱間連結材1は、主壁12とその少なくとも一端部の側壁13とを有する形条材で支柱10が形成され、側壁13を対向内側にして一対の前記支柱10,10を連結して支持枠5,6が形成され、一対の支持枠5,6を上部ほど相互接近する方向に傾斜して上部で連結して作業台2が形成されており、前記支持枠5,6には幅方向一対の支柱10,10間を連結する支柱間連結材1が設けられており、前記支柱間連結材1は両端部に前記幅方向一対の支柱10,10に連結される略四角形断面の連結部16が形成され、この連結部16は、支持枠5の接地角αと略同じ角度の挟角を有する第1角部21と、この第1角部21の対角で第1角部21と異なる挟角を有する第2角部23とが形成されていると共に、第1角部21と第2角部23との間に配置される一方の角部22が直角に形成されており、前記連結部16の第1角部21と隣接する面30が支柱10の前記側壁13内面と面接触して支柱10に連結されていることを特徴とする。前記支柱10は主壁12の両端部に側壁13を有する断面コ字状の溝形条材で形成されていて、前記支持枠5,6は一対の前記支柱10,10を溝を対向させて連結して形成されており、前記支柱間連結材1は全長に亘って連結部16と同一の略四角形断面に形成され、連結部16の4つの面27~30はそれぞれ支柱10の溝幅よりも小さく形成され、連結部16の4つの角部21~24の少なくとも2箇所に支柱10の主壁12を貫通するネジ33が螺合可能なネジ螺合部32が形成されているものとするのが好適である。前記作業台2は互いに接地角α,βが異なる主支持枠5と副支持枠6とを有しており、前記支柱間連結材1の連結部16は第1角部21の挟角が主支持枠5の接地角αと略同じ角度に設定され、前記第2角部23の挟角が副支持枠6の接地角βと略同じ角度に設定され、この第2角部23と隣接する面29は副支持枠6の一対の支柱10,10において対向内側となる側壁13の内面と面接触可能に形成されているものとするのが好適である。本発明に係る作業台の支柱間連結材は、接地角の異なる支持枠を有して構成される作業台にキャスター装置等の付属部材を取り付けるに際し、各支持枠に対して共通使用できると共に、周方向回り止めが容易且つ確実に得られるようになる。以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。図1乃至図5は、本発明に係る支柱間連結材1の実施形態を示している。図2及び図3に示すように、この支柱間連結材1は、作業台2に対してキャスター装置3aや手摺り装置3b、握り棒3c等の付属部材3を取り付ける際の基部として使用する。作業台2は、上部ほど相互接近する方向に傾斜する一対の支持枠5,6を有し、これら支持枠5,6の上端部が台板7に対してそれぞれ折畳み自在に連結された構成となっている。支持枠5,6の間は、長手方向中間部を折曲自在にした連結アーム9によって連結されており、これらによって支持枠5,6は台板7を挟んで相互接近、離反させる方向で開閉させることができる。支持枠5,6は、いずれも、幅方向に所定間隔をおいて設けられた一対の支柱10,10と、これら支柱10,10の相互間を連結するように水平に架設された横桟11とを有して構成されている。図4に示すように、支柱10は、主壁12と、この主壁12の少なくとも一端部の側壁13とを有する形条材で形成されている。本実施形態では、主壁12の両端部に側壁13が設けられて、支柱10が断面コ字状の溝形条材で形成された場合を示している。各支持枠5,6を構成するとき、一対の支柱10,10は、互いの側壁13,13を対向内側にして互いの溝14,14を対向させて配置されている。この作業台2において、一方の支持枠5が床面Fに対して傾斜する接地角αと、他方の支持枠6が床面Fに対して傾斜する接地角βとは、異なる角度とされている。前記したように各支持枠5,6は上部ほど相互接近する方向に傾斜しているので、それぞれの接地角α、βはいずれも直角より小さな狭角鋭角となる。図例では、接地角αが約73°で、接地角βが約84°である場合を示したが、これらの角度は数値的に限定されるものではなく、おおよそ45°~90°90°は含まずの範囲で変更してもよい。本実施形態では、相対的に角度の小さな接地角αの支持枠5が昇降枠として使用され以下、主支持枠5と言う、角度の大きな接地角βの支持枠6が背面枠として使用される以下、副支持枠6と言うようになっている。主支持枠5では、横桟11が上下方向に一定間隔を保持しつつ複数配置されており、それぞれ踏み桟として使用される。副支持枠6では横桟11が1本であるが、2本以上設けてもよい。支柱間連結材1は、前記横桟11とは別に、主支持枠5や副支持枠6における幅方向一対の支柱10,10間を連結するようにして設けられる。そのため、図3及び図4に示すように、支柱間連結材1はその両端部が幅方向一対の支柱10,10に連結される連結部16として形成されている。図5に示すように、連結部16は、四隅部にアール面取りが施された略四角形断面を有して形成されており、4つの角部21~24の相互間にそれぞれ平坦な4つの面27~30が形成されている。なお、この支柱間連結材1は、アルミ合金製の中空材とし、且つその全長に亘って連結部16と同一の略四角形断面に形成されたものとしてある。そのため、この支柱間連結材1を押出加工や引抜加工などによって形成することができて好適である。また、支柱間連結材1を、その長手方向全長に亘って連結部16と同一の略四角形断面に形成した場合、切断時の両端部をそのまま連結部16として形成させることができ、支柱10の相互間隔が異なる場合への適応が容易且つ低コストで行える利点がある。一つの角部21以下、第1角部21と言うは、主支持枠5の接地角αと略同じ角度の挟角を有して形成されている。また、この第1角部21の対角に位置する角部23以下、第2角部23と言うは、第1角部21と異なる挟角を有して形成されている。この第2角部23の挟角は、副支持枠6の接地角βと略同じ角度に設定されている。更に、第1角部21と第2角部23との間に配置される角部の一方は、直角を有する直角角部22として形成されている。また、この直角角部22の対角となる角部24は、直角より大きい広角鈍角を有して形成されたものとなっている。この連結部16の4つの面27~30は、それぞれ支柱10が有する溝14の溝幅よりも小さく形成されている。そのため、この連結部16は、いずれの面27~30を溝幅に合わせるようにしても、溝14内へ嵌め入れることができる。すなわち、連結部16は、溝14内に嵌め入れるに際して周方向の回転向きが何ら制限されるものではなく、いずれの面27~30を上面とさせることもできる。第1角部21、第2角部23及び直角角部22には、それらの内隅部にネジ螺合部32が形成されている。このネジ螺合部32は、連結部16を支柱10の溝14内へ嵌め入れ、連結部16の端部を主壁12の内面に当接させるようにしたときに、主壁12に設けた通孔を介して貫通させるネジ33を螺合するためのものであって、連結部16の端部側から支柱間連結材1の長手方向に沿った孔によって形成されている。このネジ螺合部32は、孔内面に予め雌ねじが形成されたものとしてもよいし、雌ねじを形成するための小径の下孔としてもよい。前記直角角部22のネジ螺合部32から第1角部21のネジ螺合部32までの距離と、直角角部22のネジ螺合部32から第2角部23のネジ螺合部32までの距離とは異ならせてある。この場合、面27を上面とするときは直角角部22と第2角部23のネジ螺合部32を使用し、面28を上面とするときは直角角部22と第1角部21のネジ螺合部32を使用することになる。このようにすると、主支持枠5の支柱10の主壁12における2本のネジ33を貫通する2つの孔の孔間隔と、副支持枠6の支柱10の主壁12における2本のネジ33を貫通する2つの孔の孔間隔とは、異ならせることになる。そのため、主支持枠5に対して支柱間連結材1を連結するときの周方向の回転向きと、副支持枠6に対して支柱間連結材1を連結するときの周方向の回転向きとを間違えることがない、という利点が得られる。本実施形態では、ネジ33をタッピンネジとすることにより、ネジ螺合部32は雌ねじ無しの下孔としている。また、螺合回転時タッピング時の加工抵抗が過大とならないようにするため、ネジ螺合部32の内周面は、雌ねじが形成される径小部ねじ加工面と、雌ねじが形成されない径大部非ねじ凹部とが交互に配置されるものとしてある。更に、ネジ螺合部32は、周方向の一部に切欠溝を形成させたC形断面にしてあり、ネジ33の螺合時に過大な加工抵抗が発生したときには拡径方向に過負荷の逃がし作用周壁の破損防止作用が得られるようにしている。このようなネジ螺合部32は、支柱間連結材1を押出加工又は引抜加工によって形成する場合では、支柱間連結材1の長手方向全長に亘って同一断面で形成させておくのが好適である。その理由は、支柱間連結材1の長手方向全長を略四角形断面に形成させるのが好適とした前記理由と同じである。加えて、ネジ螺合部32が支柱間連結材1の補強内部リブとして作用する利点もある。このような構成の支柱間連結材1は、図1に示すように、主支持枠5に対しては、連結部16の端部が支柱10の主壁12内面に当接し、且つ第1角部21と隣接する一方の面30が支柱10の一方の側壁13の内面と面接触する図4参照ように、連結部16を支柱10の溝14内へ嵌め入れ、主壁12の外側からネジ螺合部32へネジ33を螺合する。このようにして支柱間連結材1を支柱10に連結することで、支柱間連結材1は、ネジ33による締結力に加えて、面30と側壁13との面接触による周方向の回り止め力が得られるようになり、確実に固定されるものとなる。しかも、直角角部22と隣接する一方の面27を上向きの水平面となるように配置させ、他方の面28を垂直面となるように配置させることができる。そのため、図2及び図3に示すように、例えば垂直面である面28を用いて、ショックアブソーバ機構付き縦型の横取付タイプのキャスタ装置3aや握り棒3c等を装着することができる。同様に、副支持枠6に対しては、連結部16の端部が支柱10の主壁12内面に当接し、且つ第2角部23と隣接する他方の面29が支柱10の一方の側壁13の内面と面接触するように、連結部16を支柱10の溝14内へ嵌め入れ、主壁12の外側からネジ螺合部32へネジ33を螺合する。このようにして支柱間連結材1を支柱10に連結することで、支柱間連結材1は、ネジ33による締結力に加えて、面29と側壁13との面接触による周方向の回り止め力が得られるようになり、確実に固定されるものとなる。しかも、直角角部22と隣接する一方の面28を上向きの水平面となるように配置させ、他方の面27を垂直面となるように配置させることができる。そのため、例えば垂直面である面27を用いて、ショックアブソーバ機構付き縦型の横取付タイプのキャスタ装置3aや手摺り装置3b等を装着することができる。前記主支持枠5と副支持枠6とは、台板7と横桟11とによって左右支柱10,10が連結されており、支柱間連結材1も左右支柱10,10を連結する役目もしている。支柱間連結材1は、図6~図8に示すように使用することもできる。すなわち、主支持枠5では、第1角部21と隣接する一方の面30が支柱10の一方の側壁13の内面と面接触して支柱10に連結されるようになっている。このようにすることで、直角角部22と隣接する一方の面27を下向きの水平面となるように配置させ、他方の面28を垂直面となるように配置させることができる。そのため、図7及び図8に示すように、例えば水平面である面27を用いて、耐荷重性重視平型の下方取付タイプのキャスタ装置3a等を装着することができる。これに対し、副支持枠6では、第2角部23と隣接する他方の面29が支柱10の一方の側壁13の内面と面接触して支柱10に連結されるようになっている。このようにすることで、直角角部22と隣接する一方の面28を下向きの水平面となるように配置させ、他方の面27を垂直面となるように配置させることができる。そのため、例えば水平面である面28を用いて、耐荷重性重視平型の下方取付タイプのキャスタ装置3a等を装着することができる。本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。例えば、支柱間連結材1は、主支持枠5と副支持枠6のどちらか一方に、それらの上部と下部のどちらか一方に配置しておればよく、また、一種の支柱間連結材1を、接地角αの主支持枠5を有する作業台2と接地角βの主支持枠5を有する作業台2とに兼用してもよい。支柱間連結材1は、主支持枠5の支柱10と副支持枠6の支柱10との相互間において、互いに内側となる側壁13,13に、連結部16の外面を面接触させて連結使用することに限らず、互いに外側となる側壁13,13に、連結部16の外面を面接触させるように連結使用するものとしてもよい。場合によっては、一方を内側とさせ他方を外側とさせるように連結使用することも可能である。連結部16において、ネジ螺合部32は、4つの角部21,22,23,24の全部に設けられたものとしてもよいし、そのうち2箇所だけに設けられたものとしてもよい。連結部16において、直角角部22のネジ螺合部32から第1角部21及び第2角部23のネジ螺合部32までの距離を等しくしてもよい。すなわち、面27を上面とするときに直角角部22と第2角部23のネジ螺合部32を使用し、面28を上面とするときに直角角部22と第1角部21のネジ螺合部32を使用するとしても、主支持枠5の支柱10の主壁12における2本のネジ33を貫通する2つの孔と、副支持枠6の支柱10の主壁12における2本のネジ33を貫通する2つの孔とは、孔間隔を同一にすることができる。連結部16の断面形状は、アール面取りを角面取りに変更してもよいし、これらの面取りを施さない四角形断面としてもよい。連結部16を除く長手方向の部分においては、必ずしも略四角形断面とする必要はなく、円形状断面としたりH型やC型断面としたりすることもできる。作業台2は、支持枠5,6の上端部が互いに連結される脚立として構成されているものとしてもよい。支柱10は、断面溝形の条材以外にも、断面L形の条材や、四角形の一辺部又は対向二辺部が隅角部を超えて延出突出した断面形状等の条材としてもよい。要するに、主壁12に対して、少なくとも一つの側壁13が設けられたものであればよい。"