"バッチ式真空熱処理炉に収容される原子力プラント用金属管を、その長手方向に複数個並べて配置された金属製梁上に載置して熱処理を行う際に、前記金属管と前記金属製梁とを、厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を介して接触させることを特徴とする、原子力プラント用金属管の熱処理方法。前記原子力プラント用金属管の組成が、質量で、C:0.15以下、Si:1.00以下、Mn:2.0以下、P:0.030以下、S:0.030以下、Cr:10.0~40.0、Ni:8.0~80.0、Ti:0.5以下、Cu:0.6以下、Al:0.5以下およびN:0.20以下を含有し、残部がFeおよび不純物からなることを特徴とする、請求項1に記載の原子力プラント用金属管の熱処理方法。原子力プラント用金属管を、その長手方向に複数個並べて配置された金属製梁上に載置した状態で収容し、熱処理を行うバッチ式真空熱処理炉であって、前記金属製梁上に厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を配置し、前記金属管と前記金属製梁とを前記耐熱布を介して接触させることを特徴とする、バッチ式真空熱処理炉。請求項1または2に記載の原子力プラント用金属管の熱処理方法を用いて熱処理され、当該熱処理に起因するすり疵および着色の発生がないことを特徴とする、原子力プラント用金属管。前述の通り、バッチ式真空熱処理炉による原子力プラント用金属管の析出熱処理では、金属管が加熱により熱膨張して載置される金属製梁と擦れることにより、金属管外面に形成されるすり疵が問題となる。また、金属管と金属製梁とを、耐熱布を介して接触させた場合、すり疵を抑制することができるが、熱処理により金属管外面が着色する問題がある。本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、熱処理に起因するすり疵のみならず、着色も抑制することができる原子力プラント用金属管の熱処理方法を提供することを目的とする。本発明者らは、上記問題を解決するため、金属製梁上に耐熱布を配置し、金属管と金属製梁とを耐熱布を介して接触させた状態で、バッチ式真空熱処理炉による析出熱処理を金属管に施した場合、金属管外面が着色する原因について調査した。その結果、耐熱布の繊維の間に含まれる極微量の水分が、加熱する前に行う真空引きにより除去されることなく耐熱布に残存し、加熱により蒸発してガスを生成し、金属管外面と反応して着色することを見出した。さらに、金属管外面への着色は、炉内温度が300°Cを超えた状態で耐熱布から蒸発した水分が炉内から十分に取り除かれていないと、発生し易いことを見出した。本発明者らは上記の調査結果を基に、種々の試験を行い、鋭意検討を重ねた結果、金属管と金属製梁とを、厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を介して接触させることにより、熱処理に起因するすり疵を抑制できるとともに、着色を低減できることを知見した。本発明は、上記の知見に基づいて完成したものであり、下記1および2の原子力プラント用金属管の熱処理方法、下記3のバッチ式真空熱処理炉、および下記4の原子力プラント用金属管を要旨としている:1バッチ式真空熱処理炉に収容される原子力プラント用金属管を、その長手方向に複数個並べて配置された金属製梁上に載置して熱処理を行う際に、前記金属管と前記金属製梁とを、厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を介して接触させることを特徴とする、原子力プラント用金属管の熱処理方法。2前記原子力プラント用金属管の組成が、質量で、C:0.15以下、Si:1.00以下、Mn:2.0以下、P:0.030以下、S:0.030以下、Cr:10.0~40.0、Ni:8.0~80.0、Ti:0.5以下、Cu:0.6以下、Al:0.5以下およびN:0.20以下を含有し、残部がFeおよび不純物からなることを特徴とする、上記1に記載の原子力プラント用金属管の熱処理方法。3原子力プラント用金属管を、その長手方向に複数個並べて配置された金属製梁上に載置した状態で収容し、熱処理を行うバッチ式真空熱処理炉であって、前記金属製梁上に厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を配置し、前記金属管と前記金属製梁とを前記耐熱布を介して接触させることを特徴とする、バッチ式真空熱処理炉。4上記1または2に記載の原子力プラント用金属管の熱処理方法を用いて熱処理され、当該熱処理に起因するすり疵および着色の発生がないことを特徴とする、原子力プラント用金属管。本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法は、下記の顕著な効果を有する。1金属管と金属製梁とを、耐熱布を介して接触させることにより、金属管外面にすり疵が形成されるのを抑制できる。2厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を用いることにより、金属管外面への着色を低減することができる。3熱処理に起因するすり疵および着色の発生がない金属管を得ることができ、この場合は手作業により金属管外面を研磨し、すり疵および着色を除去する必要がなく、金属管の製造効率を高めることができる。本発明のバッチ式真空熱処理炉は、金属製梁上に厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を配置することにより、容易に本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法を実施できる。本発明の原子力プラント用金属管は、本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法を用いて熱処理され、当該熱処理に起因するすり疵および着色の発生がないことから、耐食性に優れる。以下に、本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法、およびそれに用いるバッチ式真空熱処理炉、並びにそれにより処理された原子力プラント用金属管について説明する。[原子力プラント用金属管の熱処理方法]本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法は、バッチ式真空熱処理炉に収容される原子力プラント用金属管を、その長手方向に複数個並べて配置された金属製梁上に載置して熱処理を行う際に、金属管と金属製梁とを、厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を介して接触させることを特徴とする。金属管と金属製梁とを耐熱布を介して接触させることにより、耐熱布が緩衝材として機能することから、熱処理において金属管が熱膨張した場合に、金属管にすり疵が形成されるのを抑制できる。さらに、耐熱布の厚さを0.1~1.2mmとすることにより、真空引き後に耐熱布の繊維間に残存する水分量が減少する。これにより、熱処理で加熱する際に、着色が発生し易い炉内温度300°Cに到達する前である、100~300°Cの温度域で耐熱布に残存する水分を蒸発させ、その大部分を除去できる。このため、熱処理の際に、耐熱布に残存する水分が加熱により蒸発してガスを生成し、金属管外面と反応して着色するのを低減できる。耐熱布の厚さが1.2mmを超えると、真空引き後の耐熱布に残存する水分量が増加するので、熱処理で加熱する際に、100~300°Cの温度域での蒸発による水分の除去が不十分となる。このため、炉内温度が300°Cを超えた状態で、耐熱布に残存した水分が蒸発し、金属管外面への着色が顕著となる。一方、耐熱布の厚さが0.1mm未満であると、耐熱布が金属管との接触により摩耗し、頻繁に耐熱布を交換する必要がある。したがい、耐熱布の厚さは0.1~1.2mmとした。好ましい下限は0.2mmであり、好ましい上限は1.0mmである。さらに好ましい上限は0.6mmである。耐熱布は、熱処理において高温加熱された際に、金属管の品質に影響する可能性のある炭素や有機物を発生させないものを用いる必要がある。具体的には、シリカ繊維やセラミック繊維の長繊維を編み込んだ織布、またはこれらの長繊維を使用した不織布を用いることができる。本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法は、金属製梁上に金属管を載置するに際し、載置された金属管上にさらに他の金属管を載置するのが好ましい。熱膨張率が同一である金属管上に載置された金属管は、熱処理の加熱の際に擦れが生じないので、金属管外面にすり疵が形成されることがない。また、前述の通り、着色は耐熱布の水分が蒸発したガスと金属管外面が反応して酸化膜が形成されることにより発生する。このガスは、金属製梁上に載置された金属管の周辺で拡散し、金属管上に載置された金属管まで行き渡らないので、金属管上に載置された金属管に着色は発生しない。したがって、熱処理に起因するすり疵および着色の発生がない金属管を得ることができる。本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法では、原子力プラント用金属管を加熱するに際し、100から300°Cまでの温度範囲を30分以上かけて加熱するのが好ましい。100から300°Cまでの温度範囲を30分以上かけて加熱することにより、金属管を着色させることなく、耐熱布に残存する水分を除去できるので、金属管外面への着色をさらに低減できる。原子力プラント用金属管を加熱する際は、長尺である金属管が局所的に加熱されるのを防ぐために、一般的に、炉内を所定の均熱温度に維持することにより均熱した後、熱処理温度に加熱することにより、長尺の金属管を均一に加熱する。したがって、本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法では、均熱温度を100~300°Cとすることにより、金属管を100から300°Cまでの温度範囲に30分以上滞在させて加熱するのが好ましい。これにより、金属管を均一に加熱できるとともに、金属管の着色を低減できるからである。[原子力プラント用金属管の組成]本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法では、金属管の組成が、質量で、C:0.15以下、Si:1.00以下、Mn:2.0以下、P:0.030以下、S:0.030以下、Cr:10.0~40.0、Ni:8.0~80.0、Ti:0.5以下、Cu:0.6以下、Al:0.5以下およびN:0.20以下を含有し、残部がFeおよび不純物からなる合金を用いるのが好ましい。なお、不純物とは、金属管を工業的に製造する際に、鉱石、スクラップ等から混入する成分であって、本発明に悪影響を与えない範囲で許容されるものを意味する。各元素の限定理由は下記のとおりである。なお、以下の説明において含有量についてのは、質量を意味する。C:0.15以下Cは、0.15を超えて含有させると、耐応力腐食割れ性が劣化するおそれがある。したがって、Cを含有させる場合には、その含有量を0.15以下にするのが好ましく、さらに好ましいのは、0.06以下である。なお、Cは、合金の粒界強度を高める効果を有する。この効果を得るためには、Cの含有量は0.01以上とするのが好ましい。Si:1.00以下Siは製錬時の脱酸材として使用され、合金中に不純物として残存する。このとき、1.00以下に制限するのが好ましい。その含有量が0.50を超えると合金の清浄度が低下することがあるため、Si含有量は0.50以下に制限するのがさらに好ましい。Mn:2.0以下Mnは、不純物元素であるSをMnSとして固定し、熱間加工性を改善すると共に、脱酸剤として有効な元素である。その含有量が2.0を超えると合金の清浄性を低下させるので、2.0以下とするのが好ましい。さらに好ましいのは1.0以下である。また、Mnによる熱間加工性の改善効果を得たい場合は0.1以上含有させるのが好ましい。P:0.030以下Pは合金中に不純物として存在する元素であり、その含有量が0.030を超えると耐食性に悪影響を及ぼすことがある。したがって、P含有量は0.030以下に制限するのが好ましい。S:0.030以下Sは合金中に不純物として存在する元素であり、その含有量が0.030を超えると耐食性に悪影響を及ぼすことがある。したがって、S含有量は0.030以下に制限するのが好ましい。Cr:10.0~40.0Crは、合金の耐食性を維持するのに必要な元素であり、10.0以上含有させるのが好ましい。しかし、40.0を超えると相対的にNi含有量が少なくなり、合金の耐食性や熱間加工性が低下するおそれがある。したがって、Crの含有量は10.0~40.0が好ましい。特に、Crを14.0~17.0含有する場合には、塩化物を含む環境での耐食性に優れ、Crを27.0~31.0含有する場合には、さらに、高温における純水やアルカリ環境での耐食性にも優れる。Ni:8.0~80.0Niは、合金の耐食性を確保するために必要な元素であり、8.0以上含有させるのが好ましい。一方、Niは高価であるため、用途に応じて必要最小限含有させれば良く、80.0以下とするのが好ましい。Ti:0.5以下Tiは、その含有量が0.5を超えると、合金の清浄性を劣化させるおそれがあるので、その含有量は0.5以下とするのが好ましく、さらに好ましいのは0.4以下である。ただし、合金の加工性向上および溶接時における粒成長の抑制の観点からは、0.1以上含有させることが好ましい。Cu:0.6以下Cuは合金中に不純物として存在する元素であり、その含有量が0.6を超えると合金の耐食性が低下することがある。したがって、Cu含有量は0.6以下に制限するのが好ましい。Al:0.5以下Alは製鋼時の脱酸材として使用され、合金中に不純物として残存する。残存したAlは、合金中で酸化物系介在物となり、合金の清浄度を劣化させ、合金の耐食性および機械的性質に悪影響を及ぼすおそれがある。したがって、Al含有量は0.5以下に制限するのが好ましい。N:0.20以下Nは、添加しなくてもよいが、本発明が対象とする合金中には、通常、0.01程度のNが不純物として含有されている。しかし、Nを積極的に添加すれば、耐食性を劣化させることなく、強度を高めることができる。ただし、0.20を超えて含有させると耐食性が低下するので、含有させる場合の上限は0.20とするのが好ましい。前記組成からなる原子力プラント用金属管の中でも、特に、C:0.15以下、Si:1.00以下、Mn:2.0以下、P:0.030以下、S:0.030以下、Cr:10.0~40.0、Fe:15.0以下、Ti:0.5以下、Cu:0.6以下およびAl:0.5以下を含有し、残部がNiおよび不純物からなる組成のNi基合金管が、耐食性により優れるため好ましい。上記組成からなり、金属管に用いるのが好ましいNi基合金は、代表的なものとして以下の二種類が挙げられる。aC:0.15以下、Si:1.00以下、Mn:2.0以下、P:0.030以下、S:0.030以下、Cr:14.0~17.0、Fe:6.0~10.0、Ti:0.5以下、Cu:0.6以下およびAl:0.5以下を含有し、残部がNiおよび不純物からなるNi基合金。bC:0.06以下、Si:1.00以下、Mn:2.0以下、P:0.030以下、S:0.030以下、Cr:27.0~31.0、Fe:7.0~11.0、Ti:0.5以下、Cu:0.6以下およびAl:0.5以下を含有し、残部がNiおよび不純物からなるNi基合金。上記aの合金は、Crを14.0~17.0含み、Niを75程度含むため塩化物を含む環境での耐食性に優れる合金である。この合金においては、Ni含有量とCr含有量のバランスの観点からFeの含有量は6.0~10.0とするのが好ましい。上記bの合金は、Crを27.0~31.0含み、Niを60程度含むため、塩化物を含む環境のほか、高温における純水やアルカリ環境での耐食性にも優れる合金である。この合金においてもNi含有量とCr含有量のバランスの観点からFeの含有量は7.0~11.0とするのが好ましい。[バッチ式真空熱処理炉]本発明のバッチ式真空熱処理炉は、原子力プラント用金属管を、その長手方向に複数個並べて配置された金属製梁上に載置した状態で収容し、熱処理を行うバッチ式真空熱処理炉であって、金属製梁上に厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を配置し、金属管と金属製梁とを耐熱布を介して接触させることを特徴とする。本発明のバッチ式真空熱処理炉は、金属管を、その長手方向に複数個並べて配置された金属製梁上に載置した状態で収容するために、例えば前記図1に示すカートを採用し、その金属製梁上に厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を配置することにより、構成できる。金属製梁上に厚さ0.1~1.2mmの耐熱布を配置することにより、載置される金属管が常に耐熱布を介して金属製梁と接触することから、本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法を容易に実施できる。金属製梁上への耐熱布の配置は、載置される金属管と金属製梁が耐熱布を介して接触する限り種々の方式を採用できる。例えば、金属製梁の上面金属管が載置される面の全面を耐熱布で覆うことにより配置できる。また、耐熱布を筒状とし、その中に金属製梁を挿入することにより、金属製梁上へ耐熱布を配置することもできる。筒状の耐熱布に金属製梁を挿入した場合、耐熱布を金属製梁上に固定でき、金属管を載置する際に耐熱布が吹き飛ぶのを防止できるので好ましい。[原子力プラント用金属管]本発明の原子力プラント用金属管は、前述の本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法を用いて熱処理され、当該熱処理に起因するすり疵および着色の発生がないことを特徴とする。本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法を用いて、熱処理に起因するすり疵を抑制するとともに、着色を低減することにより、当該熱処理に起因するすり疵および着色の発生がない金属管を得ることができる。この金属管は耐食性に優れ、蒸気発生器の伝熱管に好適である。本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法およびそれに用いるバッチ式真空熱処理炉により、析出熱処理を施して金属管を得る試験を行い、本発明の効果を検証した。[試験方法]前記図1aおよびbに示すカートにおいて、金属製梁の表面に耐熱布を配置することより、管と金属製梁とを耐熱布を介して接触させて載置し、カートをバッチ式真空熱処理炉に収容した後、真空引きされた炉内を加熱して管に熱処理を施し、金属管を得た。その条件は下記の通りである。管:外径19.05mm、肉厚1.09mm、長さ20,000mm、材質ASMESB-163UNSN06690のNi基合金代表組成:30質量Cr-60質量Ni-10質量Fe本発明例1では、耐熱布としてケイ酸アルミニウムAl2O5Siを主成分とするセラミック繊維からなる織布で、厚さ0.35mmのものを用いた。本発明例2、本発明例3および比較例1は、シリカSiO2繊維からなる織布を用い、本発明例2では厚さ0.6mm、本発明例3では厚さ1.2mmおよび比較例1では厚さ1.5mmのものを用いた。比較例2では、耐熱布を用いることなく、管と金属製梁の間にSUS304製のサポート部材を介して接触させて載置した。析出熱処理は、常温から熱処理温度700°Cまでを12時間かけて加熱後、熱処理温度を10時間保持し、その後、常温まで10時間かけて冷却することにより行った。常温から熱処理温度まで加熱する際に、100°Cから300°Cまでを1時間かけて加熱した。[評価指標]本発明例および比較例ともに、得られる金属管を目視により観察し、すり疵および着色の有無を確認した。さらに、着色については、その有無とともに着色した範囲を評価した。表1の着色の評価欄の記号の意味は次の通りである:○:金属管外面に着色が認められなかったことを示す。△:金属管外面に着色が認められ、その範囲が金属管の半周以下であることを示す。×:金属管外面に着色が認められ、着色の範囲が半周を超えていることを示す。本発明例1および比較例2については、得られた金属管の縦断面においてミクロ観察を行い、金属管の品質を調査した。表1に、用いた耐熱布の厚さmm、得られた金属管におけるすり疵の有無および着色の評価を示す。[試験結果]表1に示す結果より、比較例2では、耐熱布を用いることなく管と金属製梁の間にサポート部材を介して接触させて載置し、得られた金属管外面にはサポート部材との接触によるすり疵が発生した。比較例1、本発明例1、本発明例2および本発明例3では、耐熱布を介して管と金属製梁とを接触させて載置し、得られた金属管外面にすり疵は認められなかった。したがって、耐熱布を介して管と金属製梁とを接触させることにより、金属管外面に発生するすり疵を抑制できることが確認できた。厚さ1.5mmの耐熱布を用いた比較例1では、金属製梁と金属管の接触部において、金属管の半周を超えて着色が認められた。また、厚さ0.6mmの耐熱布を用いた本発明例2および厚さ1.2mmの耐熱布を用いた本発明例3では、金属製梁と金属管の接触部において、金属管の約4分の1周に亘って着色が認められ、厚さ0.35mmの耐熱布を用いた本発明例1では、金属管外面に着色は認められなかった。このことから、耐熱布を薄くすることにより金属管外面への着色を低減できることが確認できた。耐熱布を用いた本発明例1および、耐熱布を用いることなく、サポート部材を介して管と接触させた比較例2では、得られた金属管の耐熱布またはサポート部材との接触部について、ミクロ観察を行った。その結果、本発明例1および比較例2が同等の品質であること、すなわち、耐熱布を介して金属管と金属製梁とを接触させても、得られる金属管の接触面で金属管の性質が劣化していないことが確認できた。これらから、本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法およびそれに用いるバッチ式真空熱処理炉により、金属管外面に発生するすり疵のみならず、着色をも抑制できることが明らかになった。また、本発明の原子力プラント用金属管の熱処理方法により、熱処理に起因するすり疵および着色の発生がない金属管が得られることが明らかになった。"