内燃機関のシリンダブロックのボアに所定間隙を持って挿入されるシリンダライナの構造であって、シリンダライナのシリンダブロックへの挿入方向下流端に設けられる径方向に拡張されたシリンダライナの鍔部の上下面の摩擦係数を所定に管理することで、シリンダ内圧力の作用を利用してシリンダヘッドボルトの軸力に抗してシリンダライナの鍔部の径を拡大させ、シリンダライナの外周とシリンダブロックのボアの内周との間の前記所定間隙を縮小してシリンダライナの冷却効率を高める一方、シリンダヘッドボルトの軸力を解放したときにシリンダライナの径の拡大が解放されるように構成したことを特徴とするシリンダライナ構造。シリンダライナの鍔部の上下面の摩擦係数μは、式μ<π×D×T×Pmax/F×ND:ボア径T:シリンダライナにシリンダ内圧力が作用する高さPmax:シリンダ内最大圧力μ:シリンダライナの鍔部の上下面摩擦係数F;ヘッドボルトの軸力N:ボルト本数/気筒により定められることを特徴とする請求項1に記載のシリンダライナ構造。ここで、上述したようなルーズフィット方式のシリンダライナの取り付け構造の場合は、シリンダライナスリーブの外周と、シリンダブロックのボアの内周と、の間にエアギャップが存在することになるため、シリンダライナが高温の燃焼ガスから受けた熱をシリンダブロック側へ伝え難くいと共に、燃焼ガスに晒されて高温となったピストンからピストンリング溝、ピストンリングを介してシリンダライナへ伝達された熱をシリンダブロック側へ伝え難くいため、所謂ウェットライナ方式に比べ、ピストン、ピストンリング、シリンダライナの冷却効率が悪く、熱負荷が大きくなり、スカッフ溶損等が生じ易くなったり、ピストンリングやシリンダライナの摩耗等が大きくなるなどのおそれがある。なお、ルーズフィット方式のシリンダライナ取り付け構造は、ウェットライナ方式に対して、ドライライナ方式とも称される。ウェットライナ方式とは、シリンダライナの外周と、シリンダブロックの内周と、の間に冷却水を流す方式であるが、かかるウェットライナ方式の場合、シリンダライナ自身が燃焼圧を受けて支える必要があることから、シリンダライナの肉厚が厚くなるため、ボアとボアの間の距離を大きくとる必要があるので、エンジンのサイズや重量が嵩むことになるため比較的小さな排気量のエンジンには採用し難いといった実情がある。このため、ルーズフィット方式のシリンダライナ取り付け構造において、一層冷却効率を高めることにより、熱負荷を軽減して信頼性、耐久性を高めることが求められている。本発明は、かかる実情に鑑みなされたものであって、簡単かつ低コストな構成でありながら、ルーズフィット方式のシリンダライナの冷却効率を効果的に改善することができ、以ってシリンダライナ及びピストンやピストンリングの熱負荷を軽減して、スカッフ等の発生や摩耗等を低減して、信頼性、耐久性を高めることができるシリンダライナ構造を提供することを目的とする。このため、本発明に係るシリンダライナ構造は、内燃機関のシリンダブロックのボアに所定間隙を持って挿入されるシリンダライナの構造であって、シリンダライナのシリンダブロックへの挿入方向下流端に設けられる径方向に拡張されたシリンダライナの鍔部の上下面の摩擦係数を所定に管理することで、シリンダ内圧力の作用を利用してシリンダヘッドボルトの軸力に抗してシリンダライナの鍔部の径を拡大させ、シリンダライナの外周とシリンダブロックのボアの内周との間の前記所定間隙を縮小してシリンダライナの冷却効率を高める一方、シリンダヘッドボルトの軸力を解放したときにシリンダライナの径の拡大が解放されるように構成したことを特徴とする。本発明において、シリンダライナの鍔部の上下面の摩擦係数μは、式μ<π×D×T×Pmax/F×ND:ボア径T:シリンダライナにシリンダ内圧力が作用する高さPmax:シリンダ内最大圧力μ:シリンダライナの鍔部の上下面摩擦係数F;ヘッドボルトの軸力N:ボルト本数/気筒により定められることを特徴とすることができる。本発明によれば、簡単かつ低コストな構成でありながら、ルーズフィット方式のシリンダライナの冷却効率を効果的に改善することができ、以ってシリンダライナ及びピストンやピストンリングの熱負荷を軽減して、スカッフ等の発生や摩耗等を低減して、信頼性、耐久性を高めることができるシリンダライナ構造を提供することができる。以下、本発明に係る一実施の形態を、添付の図面を参照しつつ説明する。なお、以下で説明する実施の形態により、本発明が限定されるものではない。本実施の形態に係るシリンダライナの取り付け構造は、図1に示すように、ルーズフィット方式のシリンダライナ取り付け構造が採用され、シリンダライナ1の外周と、シリンダブロック3のボアの内周と、の間にすき間エアギャップ:間隙2を有して嵌挿支持されている。図1に示したように、本実施の形態に係るシリンダライナ1には、トップリング4やセカンドリング、オイルリング等をピストンリング溝に所定間隙を有して支持するピストン7が、図1において上下方向に摺動自在に嵌挿されている。シリンダライナ1の鍔部1Aは、シリンダライナ1のシリンダブロック3のボアへの挿入方向下流端に設けられ径方向外側に拡張されて張り出しており、この鍔部1Aの下面1Cが、対応するシリンダブロック3のボア拡張部により支持され、図1中下方への位置決めがなされるようになっている。また、シリンダライナ1の鍔部1Aの上面1Bにはシリンダヘッドガスケット5を介して、シリンダヘッド9が取り付けられている。シリンダヘッド9は、シリンダヘッドボルト10により、シリンダブロック3に締結固定され、これによりシリンダヘッド9と、シリンダヘッドガスケット5と、シリンダライナ1の鍔部1Aと、の間で、ガス洩れ無く燃焼室を形成するようになっている。なお、図1中、符号8は冷却水が流れるウォータジャケットである。ここで、ルーズフィット方式のシリンダライナ取り付け構造の場合、図1では誇張して示しているが、シリンダライナ1の外周と、シリンダブロック3のボアの内周と、の間にエアギャップが存在することになるため、シリンダライナ1が高温の燃焼ガスから受けた熱をシリンダブロック3側へ伝え難くいと共に、燃焼ガスに晒されて高温となったピストン7からピストンリング溝、トップリング4等を介してシリンダライナ1へ伝達された熱はシリンダブロック3側へ伝わり難く、所謂ウェットライナ方式に比べ、ピストン7、トップリング4等のピストンリング、シリンダライナ1の冷却効率が悪く、熱負荷が大きくなり、スカッフ溶損等が生じ易くなったり、トップリング4等のピストンリングやシリンダライナ1の摩耗等が大きくなるなどのおそれがある。このため、本実施の形態では、シリンダブロック3のボア拡張部により支持されるシリンダライナ1の鍔部1Aの下面1Cの表面粗さと、シリンダヘッドガスケット5と当接するシリンダライナ1の鍔部1Aの上面1Bの表面粗さを所定に小さく例えば、鏡面化などして、シリンダブロック3のボア拡張部とシリンダライナ1の鍔部1Aの下面1Cの間の摩擦係数摩擦抵抗と、シリンダヘッドガスケット5とシリンダライナ1の鍔部1Aの上面1Bの間の摩擦係数摩擦抵抗と、を所定の小さな値となるように適正に管理するようにする。これにより、シリンダヘッドボルト10の軸力締付力と、上記各摩擦係数と、シリンダライナ1の剛性と、によって定まるシリンダライナ1の外周方向への拡張限界拡径限界を下げ、シリンダ内の圧力燃焼時の燃焼圧力を含むシリンダ内圧力筒内圧力のシリンダライナ1の内周壁への作用により、前記拡張限界拡径限界を越えてシリンダライナ1を外周方向に拡張変形拡径させることができるようにする。これにより、内燃機関の燃焼運転中において、図1に示したようなシリンダライナ1の外周と、シリンダブロック3のボアの内周と、の間のエアギャップ2を無くすことができる。そして、このように、エアギャップ2を無くすことで、シリンダライナ1が高温の燃焼ガスから受けた熱を、或いは燃焼ガスに晒されて高温となるピストン7からピストンリング溝、トップリング4等のピストンリングを介してシリンダライナ1へ伝達される熱を、シリンダブロック3側へ効率良く伝達することができるため、ピストン7、トップリング4等のピストンリング、シリンダライナ1の冷却効率を改善することができ、以って燃焼室周りの熱負荷を低減することができ、スカッフ溶損等の発生や、トップリング4等のピストンリングやシリンダライナ1の摩耗等を抑制することができる。ここで、シリンダライナ1の拡径条件シリンダライナ1の鍔部1Aの外周方向への滑り条件は、以下により定めることができる。すなわち、π×D×T×Pmax>μ×F×ND:ボア径T:シリンダライナにシリンダ内圧力筒内圧力が作用する高さPmax:シリンダ内最大圧力最大筒内圧力μ:シリンダライナの鍔部の上下面摩擦係数F;ヘッドボルトの軸力N:ボルト本数/気筒従って、μ<π×D×T×Pmax/F×Nとなるように、μを設定する。なお、本実施の形態では、内燃機関の燃焼運転中において、図1に示したようなシリンダライナ1の外周と、シリンダブロック3のボアの内周と、の間のエアギャップ2を無くして密着させることにより、シリンダライナ1とシリンダブロック3との間の熱の伝達を改善するものであるが、シリンダライナ1を弾性変形内で拡径させることで、分解整備時などにおいてシリンダヘッド9をシリンダブロック3から外す際にシリンダヘッドボルト10を緩めて軸力を解放したときには、シリンダライナ1は元の径へ縮径することができる。このため、シリンダライナ1はシリンダブロック3のボアに対して、容易に脱着することができ、従来のルーズフィット方式のシリンダライナと同等の作業性を確保することができる。このように、本実施の形態によれば、簡単かつ低コストな構成でありながら、ルーズフィット方式のシリンダライナの冷却効率を効果的に改善することができ、以ってシリンダライナ及びピストンやピストンリングの熱負荷を軽減して、スカッフ等の発生や摩耗等を低減して、信頼性、耐久性を高めることができるシリンダライナ構造を提供することができる。ところで、特許文献1には、軸方向における上部の外周に鍔部を有しており、ライナ胴部の外径が、ライナ装着時にシリンダブロックのボア孔の内周面との間に隙間を有するように形成されている内燃機関用乾式ライナにおいて、前記鍔部の下面または鍔部の上面と下面とに固体潤滑剤を含有した耐熱性の樹脂からなる塗膜が被覆されたシリンダライナ構造が記載されている。しかしながら、このものは、特許文献1に記載されているように、シリンダライナの鍔部の上下面に固体潤滑剤を塗布することで、シリンダライナの鍔部をシリンダブロックに対して相対的に変形し易くすることで、シリンダライナの内周面に生じる引張応力を緩和することで、燃焼圧変動に伴うシリンダライナの繰り返し変形による損傷等を抑制しようとしたものである。すなわち、特許文献1に記載のシリンダライナ構造は、特許文献1に記載されているように、シリンダライナ内周面に生じる引張応力を緩和するために燃焼サイクル毎に変形させるものであり、シリンダライナの外周とシリンダブロック3のボアの内周との間のエアギャップを無くして密着させることで、シリンダライナとシリンダブロックとの間の熱の伝達を改善するためにシリンダライナを拡径変形させるものではない。これに対して、本発明のシリンダライナ構造は、シリンダライナ1の拡径条件シリンダライナ1の鍔部1Aの外周方向への滑り条件を、π×D×T×Pmax>μ×F×Nにより定め、これにより、シリンダライナ1を拡径させた状態として、図1に示したようなシリンダライナ1の外周と、シリンダブロック3のボアの内周と、の間のエアギャップ2を無くして密着させることにより、シリンダライナ1とシリンダブロック3との間の熱の伝達を改善して、シリンダライナ1の冷却効率を高めるようにしたものである。本実施の形態において、シリンダライナ1の鍔部1Aの上面1B、下面1Cの表面粗さは、例えば、研磨等によりRz1.0以下程度に管理されることができる。なお、通常のシリンダライナの鍔部の上下面及びこの鍔部を支持するシリンダブロック3のボア上端の径拡張部の表面粗さはRz6.3程度である。従って、例えば、通常のシリンダライナの鍔部表面粗さに対して、本実施の形態のシリンダライナ1の鍔部1Aの上面1B、下面1Cの表面粗さを、1/5~1/7、好ましくは1/6.3程度の小さな表面粗さに管理することができる。なお、上述した式に数値を代入して実際に計算した結果を、図2に示す。また、その計算結果をグラフ化したものを、図3、図4に示す。この結果から、例えば、実際の内燃機関の一仕様例例えば、ボア径D=φ112mm、Pmax最大筒内圧力=150kgf/cm2、筒内圧作用高さT=15mm程度によれば、所望にシリンダライナの鍔部を拡径することができる鍔部上下面の摩擦係数μは、μ<0.12程度となるように設定することができる。なお、本実施の形態では、シリンダライナ1の鍔部1Aの上面1B、下面1Cの表面粗さを管理することとして説明したが、シリンダライナ1を拡径させてシリンダライナ1の外周とシリンダブロック3のボアの内周との間のエアギャップ2を無くして密着させることでシリンダライナ1とシリンダブロック3との間の熱の伝達を改善してシリンダライナ1の冷却効率を高めることができるものであれば、その他の表面処理めっき、コーティングなどを採用することができる。例えば、固体潤滑剤系PTFE系コーティング、二硫化モリブデン系コーティング、グラファイト系コーティング、或いは化成皮膜金属石鹸などにより所望の摩擦係数に管理することができる。ところで、本実施の形態に係るシリンダライナ構造が用いられる内燃機関は、ディーゼル燃焼機関に限定されるものではなく、ガソリンその他の燃料を使用する内燃機関とすることができ、燃焼方式に拘わらず、あらゆる移動式定置式の内燃機関とすることができる。以上で説明した本発明に係る一実施の形態は、本発明を説明するための例示に過ぎず、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々変更を加え得ることは可能である。