スイッチの押込操作に連動するロックピンを案内するカム溝構造であって、上記ロックピンの一方の端部であり、かつ上記押込操作方向とは反対側に付勢する動作端を係止する係止部を取り囲むとともに、上記動作端が底面に対し押圧しつつ摺動するカム溝を有し、上記カム溝は、上記係止部を基準として上記動作端の付勢方向と反対側に第1及び第2の終端が位置し、上記第1の終端から上記係止部へ延びる第1の通路と、上記係止部から上記第2の終端へ延びる第2の通路とで構成されたV字溝を有し、上記第1及び第2の通路の連結部分には段差が形成され、上記第2の通路の底面は、第1の通路の底面よりも上記動作端の押圧方向に低く形成されており、上記第1及び第2の通路の底面は、上記付勢方向に垂直な断面において、上記第1の終端から上記第2の終端へ向かって、少なくとも一部の領域で上記押圧方向下方に傾斜していることを特徴とするカム溝構造。上記カム溝は、上記係止部における上記V字溝と反対側に形成された初期領域と、上記第1の通路を含み、上記初期領域にある上記動作端を上記第1の終端にて方向を変えて上記係止部へ誘導する誘導往路と、上記第2の通路を含み、上記係止部で係止された上記動作端を上記第2の終端にて方向を変えて上記初期領域へ誘導する誘導復路とからなり、上記初期領域と上記誘導復路との連結部分には、段差が形成され、上記初期領域の底面は、上記誘導復路の底面よりも上記押圧方向に低く形成されており、上記初期領域の底面は、上記付勢方向に垂直な断面において、上記誘導復路から上記誘導往路へ向かって少なくとも一部の領域で上記押圧方向下方に傾斜していることを特徴とする請求項1に記載のカム溝構造。上記誘導復路は、上記第2の終端から上記初期領域へ延びた第3の通路を有し、上記第2の通路は、上記係止部から上記付勢方向へ延び上記第3の通路に連結する延長部を有し、該延長部は、上記係止部により遮られることを特徴とする請求項2に記載のカム溝構造。押込操作により回路の開閉動作を行うための押込部材と、一方の端が上記押込部材に連結されたロックピンと、請求項1~3の何れか1項に記載のカム溝構造と、上記押込操作に連動して上記カム溝構造を摺動する上記ロックピンの動作端を係止する係止部とを備えたことを特徴とするスイッチ。しかしながら、特許文献1に開示されたカム溝構造では、スイッチの押圧操作の繰り返しによって、カム溝底面における階段状部分が摩耗したり、ロックピンへの押圧力が低下したりする。それゆえ、ロックピンの端部が意図しない方向にスライドし、スイッチの開閉機構に支障をきたすことがある。本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、ロックピン端部の逆方向への移動を防止し、かつ信頼性が高いスイッチ開閉機構を実現できるカム溝構造、およびそれを備えたスイッチを提供することにある。本発明のカム溝構造は、上記の課題を解決するために、スイッチの押込操作に連動するロックピンを案内するカム溝構造であって、上記ロックピンの一方の端部であり、かつ上記押込操作方向とは反対側に付勢する上記動作端を係止する係止部を取り囲むとともに、上記動作端が底面に対し押圧しつつ摺動するカム溝を有し、上記カム溝は、上記係止部を基準として動作端の付勢方向と反対側に第1及び第2の終端が位置し、上記第1の終端から上記係止部へ延びる第1の通路と、上記係止部から上記第2の終端へ延びる第2の通路とで構成されたV字溝を有し、上記第1及び第2の通路の連結部分には段差が形成され、上記第2の通路の底面は、第1の通路の底面よりも上記動作端の押圧方向に低く形成されており、上記第1及び第2の通路の底面は、上記付勢方向に垂直な断面において、上記第1の終端から上記第2の終端へ向かって、少なくとも一部の領域で上記押圧方向下方に傾斜していることを特徴としている。上記の構成によれば、上記第1及び第2の通路の連結部分には段差が形成され、上記第2の通路の底面は、第1の通路の底面よりも上記動作端の押圧方向に低く形成されていることで、カム溝において動作端が逆方向へ摺動することを防止している。それゆえ、上記の構成によれば、上記動作端は、第1の通路、係止部ロック位置、第2の通路の順に一方向に摺動することになる。上記動作端は、段差との当接により逆方向への移動が防止されているので、スイッチ回路の開閉動作の回数が増加するに従い、段差の摩耗が促進するおそれがある。そこで、上記の構成によれば、上記第1及び第2の通路の底面は、上記付勢方向に垂直な断面において、上記第1の終端から上記第2の終端へ向かって、少なくとも一部の領域で上記押圧方向下方に傾斜しているので、スイッチ回路の開閉動作の繰り返しによって段差部が摩耗しても、上記底面の傾斜により、ロック解除不良やロック不良の原因となる動作端の逆方向への移動を防止することができる。その結果、ロックピン端部の逆方向への移動を防止し、かつ信頼性が高いスイッチ開閉機構を実現できるカム溝構造を提供することができる。なお、上述した押圧方向下方に傾斜した傾斜面は、ロックピン端部の逆方向への移動を防止できれば、上記第1及び第2の通路の底面のうち少なくとも一方の底面に形成されていればよい。また、上記第1及び第2の通路の底面に、傾斜されていない領域が形成されていてもよい。本発明のカム溝構造では、上記カム溝は、上記係止部における上記V字溝と反対側に形成された初期領域と、上記第1の通路を含み、上記初期領域にある上記動作端を上記第1の終端にて方向を変えて上記係止部へ誘導する誘導往路と、上記第2の通路を含み、上記係止部で係止された上記動作端を上記第2の終端にて方向を変えて上記初期領域へ誘導する誘導復路とからなり、上記初期領域と上記誘導復路との連結部分には、段差が形成され、上記初期領域の底面は、上記誘導復路の底面よりも上記押圧方向に低く形成されており、上記初期領域の底面は、上記付勢方向に垂直な断面において、上記誘導復路から上記誘導往路へ向かって少なくとも一部の領域で上記押圧方向下方に傾斜していることが好ましい。上記の構成によれば、上記初期領域の底面は、上記付勢方向に垂直な断面において、上記誘導復路から上記誘導往路へ向かって上記押圧方向下方に傾斜しているので、上記動作端の誘導復路から初期領域を介した誘導往路への復帰がスムーズになる。その結果、信頼性がさらに高いスイッチ開閉機構を実現できるカム溝構造を提供することができる。なお、上述した押圧方向下方に傾斜した傾斜面は、ロックピン端部の逆方向への移動を防止できれば、上記初期領域の少なくとも一部の底面に形成されていればよい。また、上記係止部を取り囲む通路である、上記初期領域、上記誘導往路、及び上記誘導復路の一部の底面に、傾斜されていない領域が形成されていてもよい。本発明のカム溝構造では、上記誘導復路は、上記第2の終端から上記初期領域へ延びた第3の通路を有し、上記第2の通路は、上記係止部から上記付勢方向へ延び上記第3の通路に連結する延長部を有し、該延長部は、上記係止部により遮られることが好ましい。上記の構成によれば、記第2の通路は、上記係止部から上記付勢方向へ延び上記第3の通路に連結する延長部を有し、該延長部は、上記係止部により遮られるので、上記係止部を上記付勢方向へ移動可能とすることで第2の通路をロック解除通路に利用することができる。このため、上記の構成によれば、ロックピン端部の逆方向への移動を防止し、かつ信頼性が高いスイッチ開閉機構とともに、ロックピンと該ロックピンを係止する部材との間の摩耗を低減することができるリセット機構ロック解除機構を実現できるカム溝構造を提供することができる。本発明のスイッチは、上記の課題を解決するために、押込操作により回路の開閉動作を行うための押込部材と、一方の端が上記押込部材に連結されたロックピンと、上述のカム溝構造と、上記押込操作に連動して上記カム溝構造を摺動する上記ロックピンの動作端を係止する係止部とを備えたことを特徴としている。これにより、ロックピン端部の逆方向への移動を防止し、かつ信頼性が高いスイッチ開閉機構を実現できるスイッチを提供することができる。本発明のカム溝構造は、以上のように、付勢する上記動作端を係止する係止部を取り囲むとともに、上記動作端が底面に対し押圧しつつ摺動するカム溝を有し、上記カム溝は、上記係止部を基準として動作端の付勢方向と反対側に第1及び第2の終端が位置し、上記第1の終端から上記係止部へ延びる第1の通路と、上記係止部から上記第2の終端へ延びる第2の通路とで構成されたV字溝を有し、上記第1及び第2の通路の連結部分には段差が形成され、上記第2の通路の底面は、第1の通路の底面よりも上記動作端の押圧方向に低く形成されており、上記第1及び第2の通路の底面は、上記付勢方向に垂直な断面において、上記第1の終端から上記第2の終端へ向かって、少なくとも一部の領域で上記押圧方向下方に傾斜している構成である。また、本発明のスイッチは、以上のように、押込操作により回路の開閉動作を行うための押込部材と、一方の端が上記押込部材に連結されたロックピンと、上記カム溝構造と、上記押込操作に連動して上記カム溝構造を摺動する上記ロックピンの動作端を係止する係止部とを備えた構成である。それゆえ、ロックピン端部の逆方向への移動を防止し、かつ信頼性が高いスイッチ開閉機構を実現できる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。1スイッチの構成まず、本実施形態のスイッチの構成について説明する。図1a及びbは、本実施形態のスイッチリセット機能付スイッチ1の外観を示す斜視図である。図2は、スイッチ1の分解斜視図である。スイッチ1は、いわゆるプッシュタイプのスイッチであり、ハウジング2と、ハウジング2に収容されたプランジャ部3、ソレノイド部4、及び端子スイッチング部5とを備えている。プランジャ部3は、プランジャ本体押込部材31と、接点バネ3233とを備えている。プランジャ本体31は、押込操作を行うための操作部31aを有する。また、ハウジング2には、操作部31aを挿入するための挿入口2aが設けられている。また、プランジャ本体31は、接点バネ3233を取り付けるための接点バネ取付部31bを有している。スイッチ1においては、操作部31aを介して押込操作することにより、スイッチ回路の開閉を制御するようになっている。初期状態オフ状態において操作部31aの押込操作を行うと、操作部31aがハウジング2内部に収まりながら、スイッチ1は、スイッチ回路が閉じてオン状態になる。そして、操作部31aが最も押し込まれた位置を経由した後でハウジング2から突出しロック状態になる。このロック状態では、スイッチ回路がオン状態を維持しながらスイッチ1がロックされている。そして、ロック状態から再度突出した操作部31aを押し込むと、スイッチ1は、スイッチ回路が開いて初期状態に戻る。本実施形態のスイッチ1は、特定の外部信号を入力したときにロック状態を解除するロック解除機構リセット機能を備えている。スイッチ1におけるスイッチ回路の開閉制御機構およびロック解除機構については、後述する。ソレノイド部4は、ソレノイドケース41と、スライダ部材摺動部材;係止部42と、復帰バネ43と、ソレノイド部材44と、ソレノイドカバー45とを備えている。ソレノイド部材44は、ソレノイドケース41およびソレノイドカバー45により形成された空間内に収容される。そして、ソレノイド部材44には、スライダ部材42及び復帰バネ43が取り付けられる。スライダ部材42は、スライダ係合部42cにてソレノイド部材44と係合している。ソレノイド部材44は、鉄芯44aとソレノイド本体44bとを備えており、鉄芯44aがソレノイド本体44bに挿入されている。また、鉄芯44aには凹部44cが設けられている。この凹部44cにスライダ係合部42cが挿入される。なお図示していないがソレノイド本体44bは磁性材からなるヨークと永久磁石とコイルを備えている。ソレノイド部材44にロック解除信号外部信号が入力されていない場合、鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間を互いに吸引する吸引力が働いている。そして、この吸引力により、凹部44cに挿入されたスライダ係合部42cが固定される。その結果、スライダ部材42は、ソレノイド部材44に固定されるこのときの状態を吸着状態とする。ソレノイド部材44にロック解除信号外部信号が入力された場合、鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間の吸引力が打ち消された状態になる。そして、鉄芯44aは、ソレノイド本体44bから離脱する。このとき、スライダ部材42は、ソレノイド部材44に固定されていない状態になるこのときの状態を離脱状態とする。なお、鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間を互いに吸引する吸引力の方向は、押込操作方向と同じである。ここで、操作部31aを介して押込操作する方向をz方向とし、スライダ部材42とソレノイド部材44との対向方向をx方向とする。操作部31aを介して押込操作する方向及びスライダ部材42とソレノイド部材44との対向方向の両方に垂直な方向をy方向とする。また、端子スイッチング部5は、ベース51と、可動片5253と、接点端子5455と、共通端子5657とを備えている。接点端子54および共通端子56は、ベース51におけるx方向の一方の側部に隣接して搭載されている。接点端子55および共通端子57は、ベース51におけるx方向の他方の側部に隣接して搭載されている。そして、接点端子54と共通端子57とが互いに対向し、接点端子55と共通端子56とが互いに対向している。また、可動片5253はそれぞれ、屈曲した板状体であり、一方の端に接点52A53Aが取り付けられている。また、接点端子5455にはそれぞれ、接点54A55Aが取り付けられている。スイッチ1においては、接点52A及び接点54A同士、並びに接点53A及び接点55A同士が離接することで、オフ状態およびオン状態の切り替えがなされる。また、プランジャ部3とソレノイド部4との間には、ロックピン6が取り付けられる。ロックピン6は、丸棒の両端を互いに逆方向に直角に屈曲した形状になっている。ここで、屈曲した両端のうち一方の端をロックピン支点端6aとし、他方の端をロックピン動作端動作端6bとする。図3は、初期状態のスイッチ1の内部構造を示す斜視図である。図3において、図面の煩雑さを避けるため、可動片53およびこれに関連する接点バネ33の構成を省略している。また、可動片53およびこれに関連する接点バネ33の構成については、図示されている可動片52およびこれに関連する接点バネ32の構成と同一であるので、説明を省略する。ここで、可動片52の共通端子56との接触部52Cを支点とし、接点52Aと反対側の端を力端52Bとする。図3に示されるように、可動片52は、接触部52Cで共通端子56と接触している。そして、可動片52は、接点52Aが、接点端子54に取り付けられた接点54Aのz方向上側に位置するように配置されている。可動片52の接点52Aのz方向上側には、プランジャ本体31が配置されている。初期状態においては、プランジャ本体31と可動片52の接点52Aとは、接点バネ32によって互いに離間している。接点バネ32は、y方向に延びる螺旋状の金属線からなっており、この金属線の両端32a32bは、互いに異なる方向に延びる直線形状になっている図2参照。接点バネ32の両端32a32bのうち、一方の端32aはプランジャ本体31のz方向下側の面に係合しており、他方の端32bは可動片52の力端52Bに係合している。ソレノイドケース41は、プランジャ本体31とx方向で対向するように配置されている。そして、ソレノイドケース41におけるプランジャ本体31と対向する側の面には、ハートカム部46が形成されている。また、ロックピン6のロックピン支点端6aは、プランジャ本体31に形成された穴に挿入されている不図示。一方、ロックピン動作端6bは、ソレノイドケース41に形成されたハートカム部カム部46の外周溝に当接している。ロックピン6は、ロックピン支点端6aを中心にしてロックピン動作端6bがスライド可能になっている。このため、ロックピン動作端6bは、プランジャ本体31の操作部31aを介した押込操作に連動して、ハートカム部46の外周溝をスライドするようになる。図4は、スイッチ1におけるハートカム部46近傍を拡大した斜視図である。また、図5a及びbは、ハートカム部46の外周溝の構成を示す上面図である。図4並びに図5a及びbに示されるように、スライダ部材42におけるソレノイド部材44と反対側には、ソレノイドケース41側に突起したロックピン係止突起42a係止部が形成されている。そして、ソレノイドケース41におけるスライダ部材42と対向する側壁部すなわちハートカム部46には、ロックピン係止突起42aが挿入される挿入口46bが形成されている。挿入口46bのz方向の寸法は、ロックピン係止突起42aのz方向の寸法よりも大きくなっている。このため、スライダ部材42が離脱状態となり、かつロックピン6によってロックピン係止突起42aに対しz方向上側の力がかかったとき、ロックピン係止突起42aを有するスライダ部材42はz方向上側へ移動する。z方向上側へ移動したスライダ部材42は、復帰バネ43により、スライダ部材42に対しz方向下側の復帰力がかかっている。その結果、スライダ部材42は、z方向上側へ移動した後、ロックピン6がハートカム部46に設けられているロックピン係止突起42aスライダ部材42から外れると共に、復帰力によりz方向下側へ移動し元の位置に戻ることになる。また、図5a及びbに示されるように、ハートカム部46においては、ロックピン係止突起42aを取り囲むように、外周溝カム溝46cが設けられている。この外周溝46cは、プランジャ本体31の押込操作に連動してスライドするロックピン動作端6bの案内溝となっている。ロックピン動作端6bは、外周溝46cの底面を押圧しつつ外周溝46cをスライドする。ロックピン動作端6bの押圧方向は、x方向に対応する。外周溝46cにおけるロックピン動作端6bの通路は、スイッチオン通路I、ロック通路II、スイッチオフ通路III、及びロック解除通路ロック解除用カム溝IVとからなる。スイッチオフ通路IIIは、一部ロック解除通路IVと共通する通路がある。図5aに示されるように、ロック解除通路IVは、ロック状態、オフ状態、及びオン状態においては、ロックピン係止突起42aによって遮られている。一方、図5bに示されるように、ロック解除状態においては、上述のようにロックピン係止突起42aがz方向上側へ移動することにより、開通する。また、ロック状態において、ロックピン動作端6bは、z軸方向上側の力が働いており、ロックピン係止突起42aによって係止された状態になっている。ロック状態におけるロックピン係止突起42aの位置をロック位置Lとする。ハートカム部46に形成された外周溝46cの構造については、後述する。2スイッチ1におけるスイッチ回路の開閉機構次に、スイッチ1におけるスイッチ回路の開閉機構について、説明する。まず、図3を参照して、スイッチ回路の開閉動作中の、プランジャ本体31及び可動片52の動きについて説明する。上述したように、初期状態操作前においては、プランジャ本体31は、接点バネ32の一方の端32aに係合しており、接点バネ32の弾性力によって、z方向上方へ付勢されている。一方、接点バネ32の他方の端32bは、可動片52の力端52Bを押し下げている。そして、プランジャ本体31の操作部31aをz方向下方へ押し下げると、接点バネ32が撓むとともに、その端32bが可動片52の力端52B上部をスライドしつつ、可動片52を引き起こす方向接点52Aがz方向上方へ変位する方向に付勢する。そして、プランジャ本体31が可動片52の一端を押し下げる。さらに、プランジャ本体31の操作部31aを押し込むことにより、接点バネ32の端32bが所定の位置を超えると、接点バネ32の端32bが可動片52を押し倒す方向接点52Aがz方向下方へ変位する方向に付勢する。このため、可動片52は、共通端子56との接触部分を支点として瞬間的に回動し、可動片52の接点52Aが接点端子54の接点54Aに接触するオン状態。次いで、プランジャ本体31の操作部31aを最下位TTP1まで押し込んだ後、プランジャ本体31の押圧を解除すると、接点バネ32の弾性力によりプランジャ本体31がz方向上方へ押し上げられる。その一方で、ロックピン動作端6bは、ロック位置Lロックピン係止突起42aで係止し図7参照、プランジャ本体30のz方向上方への復帰を規制し、ロック状態になる。このため、接点バネ32の端32bが可動片52を押し倒すように付勢続け、可動片52の接点52Aが接点端子54の接点54Aに接触し続ける。次にロック状態からオフ状態にする場合、プランジャ本体31の操作部31aを一段深くz方向へ押し下げることにより、ロックピン動作端6bがロックピン係止突起42aから離れる。次いで、操作部31aへの押圧を解除すると、接点バネ32が可動片52を押し倒す方向に付勢しつつ、プランジャ本体31をz方向上方へ押し上げる。その結果、プランジャ本体31が元の位置に復帰する。プランジャ本体31が元の位置に復帰すると、接点バネ32の端32bが所定の位置から可動片52を引き起こす方向に付勢し、可動片52が共通端子56との接触部分を支点として瞬間的に回動し、可動片52の接点52Aが接点端子54の接点54Aに乖離するオフ状態。ロックピン6は、ロックピン支点端6aでプランジャ本体31に連結されているので、スイッチ回路の開閉動作中、プランジャ本体31と連動する。ロックピン動作端6bは、プランジャ本体31の押込操作に連動して、ハートカム部46に形成された外周溝46cをスライドする。3ハートカム部46に形成された外周溝46cの構造カム溝構造次に、スイッチ1の特徴的構成である、ハートカム部46に形成された外周溝46cの構造について、図6を参照して説明する。図6は、ハートカム部46に形成された外周溝46cの詳細な構成を示す平面図及び断面図である。図6に示されるように、外周溝46cは、最下位端第1の終端T1及び最下位端第2の終端T2を有する。そして、ロック位置Lロックピン係止突起42aは、最下位端T1及び最下位端T2のz方向上側であり、かつ、y方向において最下位端T1及び最下位端T2の間に位置している。最下位端T1は、操作部31aを最下位TTP1まで押し込んだときにロックピン動作端6bが位置する端部である。最下位端T2は、ロック状態から操作部31aを一段深くz方向へ最下位TTP2まで押し下げたときにロックピン動作端6bが位置する端部である。最下位端T1及び最下位端T2は、外周溝46cにおけるz軸方向下側の端部であるといえる。そして、外周溝46cは、最下位端T1及び最下位端T2を頂部とするハート形状のカム溝であり、当該ハート形状の窪んだ部分にロック位置Lが位置している。具体的には、外周溝46cは、第1傾斜領域46d、第2傾斜領域46e、第1誘導領域第1の通路46f、第2誘導領域第2の通路46g、第3傾斜領域第3の通路46h、第4傾斜領域第3の通路46i、及び初期領域46jからなっている。第1誘導領域46fは、最下位端T1に位置するロックピン動作端6bをロック位置Lへ誘導する領域である。また、第2誘導領域46gは、ロック位置Lで係止されているロックピン動作端6bを最下位端T2へ誘導する領域である。また、初期領域46jは、ロックピン動作端6bを元の位置初期状態へ復帰させるための領域である。図5a及びbに示されたスイッチオン通路Iは、第1傾斜領域46d、第2傾斜領域46e、及び第1誘導領域46fを通過する通路である。また、ロック通路IIは、第1誘導領域46f、及び第2誘導領域46gを通過する通路である。第2誘導領域46gは、図6に示されるように、ロック位置Lからロックピン動作端6bの付勢方向へ延び第3傾斜領域46hに連結している延長部46g’を有する。この延長部46g’は、スイッチ回路の開閉動作中、ロックピン係止突起42aによって遮られている。図5a及びbに示されたスイッチオフ通路IIIは、延長部46g’を除く第2誘導領域46g、第3傾斜領域46h、及び第4傾斜領域46iを通過する通路である。また、ロック解除通路IVは、延長部46g’を含む第2誘導領域46g、第3傾斜領域46h、及び第4傾斜領域46iを通過する通路である。図6のB-B断面図y方向に垂直な断面図に示されるように、第1傾斜領域46dの底面は、最下位端T1へ向かうに従いx方向上方に傾斜している。そして、第2傾斜領域46eは、第1傾斜領域46dに連結しており、その連結部分でさらにx方向上方に傾斜した底面を有する。また、第1誘導領域46fは、最下位端T1を有し、第2傾斜領域46eに連結している。第2傾斜領域46eと第1誘導領域46fとの連結部分は、段差部になっており、第1誘導領域46fの底面がx方向に一段低くなっている。第1誘導領域46fの底面は、B-B断面図において平坦になっている。一方、C-C断面図z方向に垂直な断面において、第1誘導領域46fの底面は、最下位端T1から最下位端T2へ向かって、x方向下方に傾斜している。また、第2誘導領域46gは、略ロック位置Lで第1誘導領域46fと連結している。第1誘導領域46fと第2誘導領域46gとの連結部分は、段差になっており、第2誘導領域46gの底面がx方向に一段低くなっている。また、第1誘導領域46fと同様に、第2誘導領域46gの底面は、C-C断面図において、最下位端T1から最下位端T2へ向かってx方向下方に傾斜している。また、第3傾斜領域46hは、第2誘導領域46gと連結している。第2誘導領域46gと第3傾斜領域46hとの連結部分は、段差になっており、第3傾斜領域46hの底面がx方向に一段低くなっている。第1誘導領域46f及び第2誘導領域46gと同様に、第3傾斜領域46hの底面は、C-C断面図において、最下位端T1から最下位端T2へ向かって、x方向下方に傾斜している。図5のD-D断面図y方向に垂直な断面図において、第3傾斜領域46hの底面は、平坦になっている。そして、第4傾斜領域46iは、第3傾斜領域46hに連結し、その底面は、最下位端T2と反対側へ向かうに従いx方向上方に傾斜している。初期領域46jは、第4傾斜領域46iに連結している。第4傾斜領域46iと初期領域46jとの連結部分は、段差部になっており、初期領域46jの底面がx方向に一段低くなっている。また、初期領域46jの底面は、D-D断面図において、最下位端T2と反対側へ向かうに従いx方向下方に傾斜している。一方、A-A断面図z方向に垂直な断面において、初期領域46jの底面は、第4傾斜領域46iから第1傾斜領域46dへ向かってx方向下方に傾斜している。また、図6のG-G断面図y方向に垂直な断面図に示されるように、第2誘導領域46gの延長部46g’は、第3傾斜領域46hと連結している。延長部46g’と第3傾斜領域46hとの連結部分は、段差になっており、第3傾斜領域46hの底面がx方向に一段低くなっている。また、延長部46g’の底面は、最下位端T1から最下位端T2へ向かって、x方向下方に傾斜している。延長部46g’と同様に、第3傾斜領域46hの底面は、G-G断面図において、最下位端T1から最下位端T2へ向かってx方向下方に傾斜している。このように、外周溝46cは、ロック位置Lロックピン係止突起42aを基準として、ロックピン動作端6bの付勢方向z方向上方と反対側に2つの最下位端T1T2が位置している。そして、最下位端T1からロック位置Lへ延びる第1誘導領域46fと、ロック位置Lから最下位端T2へ延びる第2誘導領域46gとで構成されたV字溝を有している。そして、第1誘導領域46f、第2誘導領域46g、及び第3傾斜領域46hにおける互いの連結部分には、段差が形成されている。これら領域の底面は、第3傾斜領域46h、第2誘導領域46g、及び第1誘導領域46fの順に低くなっている。また、第1誘導領域46f、第2誘導領域46g、及び第3傾斜領域46hの底面は、ロックピン動作端6bの付勢方向に垂直な断面において、最下位端T1から最下位端T2へ向かって下方に傾斜している図6のC-C断面図参照。また、外周溝46cは、初期領域46jと、誘導往路と、誘導復路とで構成されている。誘導往路は、初期領域46jにあるロックピン動作端6bを最下位端T1にて方向を変えてロック位置Lへ誘導する通路であり、第1傾斜領域46d、第2傾斜領域46e、及び第1誘導領域46fを有する。誘導復路は、ロック位置Lにて係止されたロックピン動作端6bを最下位端T2にて方向を変えて初期領域46jへ誘導する通路であり、第2誘導領域46g、第3傾斜領域46h、及び第4傾斜領域46iを有する。初期領域46jと第4傾斜領域46i誘導復路の一部との連結部分には、段差が形成されており、初期領域46jの底面は、第4傾斜領域46iの底面よりもx方向に低くなっている。そして、初期領域46jの底面は、ロックピン動作端6bの付勢方向に垂直な断面において、誘導復路から誘導往路より具体的には誘導復路の一部である第4傾斜領域46iから誘導往路の一部である第1傾斜領域46dへ向かってx方向下方に傾斜している図6のA-A断面図参照。次に、図7~図9を参照して、スイッチ1におけるスイッチ回路の開閉動作に連動するロックピン動作端6bの動きについて、詳述する。図7は、スイッチ回路の閉動作オフ状態からオン状態への動作、及びオン状態をロックするロック動作オン状態からロック状態への動作中の、ハートカム部46におけるロックピン動作端6bの動きを示す表である。また、図8は、スイッチ回路の開動作ロック状態からオフ状態への動作中の、ハートカム部46におけるロックピン動作端6bの動きを示す表である。図7及び図8に示される表では、ロックピン動作端6bの動きに合わせて、プランジャ本体31の操作部31aの動き、及びソレノイド部材44とスライダ部材との状態も示している。図9は、図7及び図8に示されるスイッチ回路の開閉動作における、外周溝46cの効果を説明するための平面図及び断面図である。まず、スイッチ回路の閉動作及びロック動作に連動するロックピン動作端6bの動きについて説明する。図7に示されるように、操作部31aの押込動作によりプランジャ本体31の操作部31aを最下位TTP1まで押し込む。このとき、スイッチ1がオフ状態からオン状態になるスイッチ回路開からスイッチ回路閉。この間、ロックピン動作端6bは、図9に示されるように、外周溝46cの底面に対し押圧しつつ、第1傾斜領域46dにある位置a及びb、並びに第2傾斜領域46eにある位置cを通過する過程でオン状態になる。そして、操作部31aの最下位TTP1に対応する最下位端T1に到達する。ここで、第2傾斜領域46eと第1誘導領域46fとの連結部分に段差部が形成され、第1誘導領域46fの底面は、第2傾斜領域46eの底面よりもx方向に低くなっている図9のB-B断面図参照。これにより、ロックピン動作端6bは、一旦最下位端T1に到達しオン状態になると、第2傾斜領域46e側へ戻ることがなくなる。次に、プランジャ本体31の操作部31aを最下位TTP1まで押し込んだ後、プランジャ本体31の押圧を解除すると、接点バネ32の弾性力により、ロックピン動作端6bは、接点バネ32の弾性力によりz方向上側へ付勢される。そして、ロックピン動作端6bは、最下位端T1から、第1誘導領域46fにある位置d、及び第2誘導領域46gにある位置eを通過する。そして、ロックピン動作端6bのz方向上側への移動は、ロック位置Lにてロックピン係止突起42aによって係止される。このとき、操作部31aは、ハウジング2から突出した状態になっている。ここで、第1誘導領域46fと第2誘導領域46gとの連結部分に段差部が形成され、第2誘導領域46gの底面は、第1誘導領域46fの底面よりもx方向に低くなっている図9のC-C断面図参照。これにより、ロックピン動作端6bは、一旦ロック位置Lで係止されると、第1誘導領域46f側へ戻ることがなくなる。その結果、安定なロック状態を維持できるスイッチを実現することができる。なお、ソレノイド部材44は、スイッチ回路の閉動作、及びオン状態をロックするロック動作中、吸着状態を維持している。それゆえ、スライダ部材42のロックピン係止突起42aは、ロック位置Lに固定されている。そして、上述した鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間の吸引力により、z方向上側へ付勢されているロックピン動作端6bは、ロックピン係止突起42aロック位置Lで係止される。次に、スイッチ回路の開動作に連動するロックピン動作端6bの動きについて説明する。図8に示されるように、ロック状態から操作部31aをz方向へ一段深く最下位TTP2まで押し込む。この間、ロックピン動作端6bは、図9に示されるように、外周溝46cの底面に対し押圧しつつ、第2誘導領域46gにある位置e、並びに第3傾斜領域46hにある位置f及びgを通過し、一旦z方向下側へ移動する。そして、操作部31aが最も押し込まれた位置TTP2にあるとき、ロックピン動作端6bは最下位端T2位置gにある。ロックピン動作端6bが位置e、f、gを通過している間、スイッチ回路はオン状態である図8のTTP2スイッチ回路閉。そして、操作部31aへの押圧を解除すると、ロックピン動作端6bは、最下位端T2位置gから、接点バネ32の弾性力によりz方向上側へ付勢されて、第3傾斜領域46hにある位置h、第4傾斜領域46iにある位置j、及び初期領域46jにある位置kを通過する。ロックピン動作端6bが位置h、j、kを通過する過程で、スイッチ回路がオフ状態となる。そして、ロックピン動作端6bが位置aに復帰する図8のFPスイッチ回路開。ここで、第2誘導領域46gと第3傾斜領域46hとの連結部分に段差部が形成され、第3傾斜領域46hの底面は、第2誘導領域46gの底面よりもx方向に低くなっている図9のC-C断面図参照。これにより、ロックピン動作端6bは、一旦位置fを通過するとロック位置Lへ戻ることがなくなる。それゆえ、ロックピン動作端6bは、位置gから、接点バネ32によるz方向上側の付勢力により、ロック位置Lへ戻ることがなくなる。その結果、安定したオフ動作を実現することができる。また、初期領域46jと第4傾斜領域46iとの連結部分には、段差部が形成されており、初期領域46jの底面は、第4傾斜領域46iの底面よりもx方向に低くなっている図9のD-D断面図参照。これにより、位置aを通過したロックピン動作端6bが再び第4傾斜領域46iに戻ることを防止することができる。以上のように、スイッチ1においては、ハートカム部46の外周溝46cに形成された段差部によって、ロックピン動作端6bが外周溝46cを逆方向にスライドすることを防止している。これにより、ロックピン動作端6bは、第1傾斜領域46d、第2傾斜領域46e、第1誘導領域46f、第2誘導領域46g、第3傾斜領域46h、第4傾斜領域46i、及び初期領域46jの順に一方向にスライドすることになる。ロックピン動作端6bは、段差部との当接により、逆方向例えば図9に示される点線矢印の方向への移動が防止されている。このため、スイッチ回路の開閉動作の回数が増加するに従い、段差部の摩耗が促進するおそれがある。その結果、外周溝46cに段差部が形成された構成では、スイッチ回路の開閉動作の繰り返しによって、ロック不良やロック解除不良が発生し、スイッチ回路の開閉機構に支障をきたすおそれがある。そこで、外周溝46cの構成によれば、第1誘導領域46f、第2誘導領域46g、及び第3傾斜領域46hの底面は、ロックピン動作端6bの付勢方向に垂直な断面において、最下位端T1から最下位端T2へ向かって下方に傾斜している。これにより、スイッチ回路の開閉動作の繰り返しによって段差部が摩耗しても、上記底面の傾斜により、ロック解除不良やロック不良の原因となるロックピン動作端6bの逆方向への移動を防止することができる。その結果、ロックピン端部の逆方向への移動を防止し、かつ信頼性が高いスイッチ開閉機構を実現できる。さらに、外周溝46cの構成によれば、初期領域46jの底面は、ロックピン動作端6bの付勢方向に垂直な断面において、誘導復路から誘導往路より具体的には誘導復路の一部である第4傾斜領域46iから誘導往路の一部である第1傾斜領域46dへ向かってx方向下方に傾斜している。これにより、ロックピン動作端6bの第4傾斜領域46iから第1傾斜領域46dへの復帰がスムーズになる。その結果、信頼性がさらに高いスイッチ開閉機構を実現できる。なお、図9に示された構成では、第1誘導領域46f、第2誘導領域46g、第3傾斜領域46h、及び初期領域46jの底面が、ロックピン動作端6bの付勢方向に垂直な断面において、最下位端T1から最下位端T2へ向かって下方に傾斜していた。しかし、最下位端T1から最下位端T2へ向かって下方に傾斜する傾斜面は、ロックピン係止突起42aを取り囲む外周溝46cにおける少なくとも一部の領域の底面で形成されていればよい。すなわち、外周溝46cに傾斜されていない領域が存在していてもよい。ロックピン動作端6bの逆方向への移動を防止できれば、第1誘導領域46f、第2誘導領域46g、第3傾斜領域46h、及び初期領域46jの底面のうち少なくとも一部の底面が、ロックピン動作端6bの付勢方向に垂直な断面において、最下位端T1から最下位端T2へ向かって下方に傾斜していればよい。例えば、第2誘導領域46gが傾斜していない構成であってもよい。4スイッチ1におけるロック解除機構リセット機構次に、スイッチ1の特徴的構成であるロック解除機構について、説明する。図10は、スイッチ1のロック解除動作中の、ハートカム部46におけるロックピン動作端6bの動きを示す表である。図10に示される表では、ロックピン動作端6bの動きに合わせて、プランジャ本体31の操作部31aの動き、及びソレノイド部材44とスライダ部材との状態も示している。図10中、外周溝46cの位置eから位置hへ向かう通路は、第2誘導領域46gの延長部46g’に対応し、図5a及びbに示されるロック解除通路IVに含まれる通路である。図10に示されるように、ロック状態スイッチ回路閉維持において、ソレノイド部材44の状態は、吸着状態となっている。それゆえ、スライダ部材42のロックピン係止突起42aは、上述した鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間の吸引力によって、ロック位置Lに固定されている。一方、ロックピン動作端6bは、z方向上側へ付勢した状態で、ロックピン係止突起42aによって係止されている。そして、ソレノイド部材44にロック解除信号が入力されるresetと、ソレノイド部材44に上記吸引力を打ち消す力が発生する。その結果、ソレノイド部材44とスライダ部材との状態は、吸着状態から離脱状態になる。離脱状態では、上述した鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間の吸引力が働かないので、ロックピン係止突起42aのロック位置Lでの固定が解除される。それゆえ、ロックピン係止突起42aを有するスライダ部材42は、接点バネ32の弾性力によるロックピン動作端6bの付勢力によって、鉄芯44aとともにz方向上側へ移動する。ロックピン動作端6bは、当該ロックピン動作端6bに掛かっている付勢力Fにより、ロックピン係止突起42aをz方向上側へ押圧し移動させるようになっている。そして、ロックピン係止突起42aに当接してz方向上側へ押し上げつつ、この押し上げにより開通したロック解除通路IV図5a及びb参照を通過する。そして、位置hに到達する。ここで、外周溝46cの構成によれば、第2誘導領域46gの延長部46g’、及び第3傾斜領域46hの底面は、ロックピン動作端6bの付勢方向に垂直な断面において、最下位端T1から最下位端T2へ向かって下方に傾斜している。これにより、スイッチ回路のリセット動作の繰り返しによって延長部46g’と第3傾斜領域46hとの段差部が摩耗しても、上記底面の傾斜により、ロック不良の原因となるロックピン動作端6bの逆方向への移動を防止することができる。その結果、ロックピン端部の逆方向への移動を防止し、かつ信頼性が高いスイッチ開閉機構及びリセット機構を実現できる。また、ロックピン動作端6bがロックピン係止突起42aに当接してz方向上側へ移動させている間、ロックピン係止突起42aを含むスライダ部材42には、復帰バネ43の弾性によりz方向下側へ向かう復帰力Gが掛かっている。復帰力Gは、付勢力Fよりも小さくなっているので、ロックピン係止突起42aはz方向上側へ移動することになる。ここで、ロックピン係止突起42aには、ロック解除通路IVを形成する側壁と同じ角度で傾斜した傾斜面42bが形成されている。それゆえ、ロック状態を解除する動作がスムーズになるという効果がある。この付勢力Fは、ロックピン動作端6bがロックピン係止突起42aに当接してスライドしている間、ロックピン係止突起42aに対し掛かっている。そして、ロックピン動作端6bがロックピン係止突起42aから外れた時点で、ロックピン係止突起42aに付勢力Fが掛からなくなり、z方向下側へ向かう復帰力Gのみが掛かる。そして、この復帰力Gによって、スライダ部材42のロックピン係止突起42aがz方向下側へ押し下げられ、ロック位置Lに戻る。そして、これに連動して、ソレノイド部材44が吸着状態に戻る。すなわち、ロックピン動作端6bは、当該ロックピン動作端6bに掛かっている付勢力Fにより、ロックピン動作端6bがロックピン係止突起42aをz方向上側へ押し上げている時点で、鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間の吸引力が発生している。この時点で、ソレノイド部材44には、瞬間的にロック解除信号が入力されると、この吸引力と復帰力Gとの合計よりもロックピン動作端6bにかかる付勢力Fのほうが強く作用する。このため、ロックピン係止突起42aはz方向上側へ移動することになる。なお、復帰バネ43は、スライダ部材42がz方向上側へ移動したときに、z方向下側への復帰力を発生させるように、弾性力が設定されていればよい。復帰バネ43は、スライダ部材42がソレノイド部材44に固定されているとき、スライダ部材42をz方向下側に予圧しているか、あるいは予圧していない。スライダ部材42をz方向下側に予圧している場合、復帰バネ43はロックピン動作端6bの付勢力Fよりも小さい弾性力で予圧している。このようにスイッチ1は、第1方向z方向下側への押込操作によりスイッチ回路の開閉動作を行うためのプランジャ本体31と、一方のロックピン支点端6aがプランジャ本体31に連結されたロックピン6と、ロックピン6におけるプランジャ本体31と反対側のロックピン動作端6bをプランジャ本体31の移動に合わせて案内する外周溝46cが設けられたハートカム部46と、第1方向z方向下側と反対側の第2方向z方向上側へ付勢するロックピン動作端6bを係止し、ロック位置Lに保持するロックピン係止突起42aと、外部信号の入力によりロックピン係止突起42aとロックピン動作端6bとの係止を解除するロックピン解除機構とを備えた構成である。そして、ハートカム部46は、ロック位置Lからロックピン動作端6bが付勢する側へ延び、かつ係止中にはロックピン係止突起42aにより遮られているロック解除通路IVを有し、ロックピン解除機構は、ロックピン係止突起42aをz方向上側へ移動させて、ロック解除通路IVを開通させることで係止を解除する。この構成によれば、外部信号が入力されると、ロック解除機構により、ロック状態にあったロックピン係止突起42aにより係止されていたロックピン動作端6bは、z方向上側に移動する。そして、これに伴いロックピン係止突起42aはz方向上側に移動しロック解除通路IVが開通し、ロックピン動作端6bは、ロック解除通路IVを摺動スライドすることになる。さらに、ロック解除通路IVは、ロック位置Lからロックピン動作端6bが付勢する側へ延びているので、ロックピン動作端6bは、その付勢力に逆らうことなくロック解除通路IVを摺動して、ロック状態が解除される。それゆえ、スイッチ1の構成によれば、ロックピン動作端6bの付勢方向と反対方向で、かつこの付勢力よりも大きい駆動力でロックピン動作端6bの付勢力に逆らってロックピン動作端6bを移動させる従来のリセット機能付スイッチと比較して、ロックピン6とロックピン係止突起42aとの間の摩耗を低減することが可能になる。よって、ロックピン6とロックピン6を係止するロックピン係止突起42aとの間の摩耗を低減することができるリセット機能付スイッチを提供することができる。また、スイッチ1は、ロックピン係止突起42aを有するスライダ部材42と、鉄芯44a及びソレノイド本体44bを有し、鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間の吸引力によりスライダ部材42のロックピン係止突起42aをロック位置Lに固定するソレノイド部材44と、スライダ部材42がz方向上側に移動したときに、ロックピン動作端6bの付勢力よりも小さい復帰力を発生させる復帰バネ43とを備えている。そして、ロックピン解除機構は、ロック解除信号をソレノイド部材44に入力させ、スライダ部材42とソレノイド部材44との固定を解除することでロックピン係止突起42aをz方向上方に可動させる構成である。従来のリセット機能付スイッチでは、ソレノイドの吸引力により鉄芯を介して駆動カムを、カム突起部を中心にして反時計回り方向に回動させて駆動し、駆動カムの駆動機構にてこの原理を利用している。このため、スイッチが大型化するという第2の問題がある。また、従来のリセット機能付スイッチでは、ロック解除するに際し、駆動カムは、ソレノイドの鉄芯及びロックピンのみにより支持されている。それゆえ、外部からの衝撃や振動が加わると簡単に駆動カムがロックピンから外れるという第3の問題がある。スイッチ1の構成によれば、従来のリセット機能付スイッチにおける第2及び第3の問題を招来しない。スイッチ1では、ロックピン係止突起42aを有するスライダ部材42は、ソレノイド部材44における鉄芯44aとソレノイド本体44bとの間の吸引力により固定されているので、従来のリセット機能付スイッチよりもロックピンを係止する係止部ここではスライダ部材44が安定して固定されている。よって、外部からの衝撃や振動が加わっても摺動部材がロックピンから外れることないリセット機能付スイッチを実現できる。さらに、ロックピン解除機構は、ロック解除信号をソレノイド部材44に入力させ、スライダ部材42とソレノイド部材44との固定を解除することでロックピン係止突起42aをz方向上方に可動させる。このため、従来のリセット機能付スイッチのようなてこの原理を必要としない。よって、小型化したリセット機能付スイッチを実現できる。また、スイッチ1におけるロックピン解除機構は、ロックピン動作端6bの付勢力によりロックピン係止突起42aをz方向上側へ移動させて、ロック解除通路IVを開通させる。この構成によれば、ロックピン解除機構にロックピン係止突起42aをz方向上側へ移動させる部材を設ける必要がない。このため、より簡単な構成でロック解除を実現することができる。また、スイッチ1におけるロックピン解除機構は、ロックピン係止突起42aに対しz方向下側への復帰力を掛けて、ロックピン係止突起42aをロック位置Lに戻す構成となっている。この構成によれば、ロックピン解除機構は、ロックピン係止突起42aに対しz方向下側への復帰力を掛けて、ロックピン係止突起42aをロック位置Lに戻すので、ロック状態を解除した後、速やかにロック状態に戻すことができ、動作がスムーズになるという効果がある。なお、本実施形態では、係止部として、ハートカム部46と別体であるスライダ部材42を用いた。しかし、本発明のカム溝構造においては、係止部は、ハートカム部46と別体である必要がない。本発明のカム溝構造はリセット機能を持たないスイッチにも適用可能であり、その場合はロックピン係止突起42aの部分とハートカム部46とを一体構造にしてもよい。本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、上記実施形態に開示された技術的手段それぞれを適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。