"周壁にケーブル引込口が形成された配線ボックスにおける前記ケーブル引込口の遮音方法であって、発泡性材料からなるシート状の遮音部材を折畳した状態で前記ケーブル引込口に挿通されたケーブルを挟み、前記ケーブルを挟んだ状態で前記遮音部材を前記ケーブルに巻回し、前記遮音部材を前記ケーブルに沿わせて移動させて前記ケーブル引込口に挿入する遮音方法。複数本のケーブルを間隔を空けて前記遮音部材で挟み、複数本のケーブルを挟んだ状態で前記遮音部材を各ケーブルに巻回する請求項1に記載の遮音方法。周壁にケーブル引込口が形成された配線ボックスにおける前記ケーブル引込口の遮音構造であって、前記ケーブルには、発泡性材料からなるシート状の遮音部材が折畳された状態で取り付けられるとともに、前記ケーブルを挟んだ状態で該ケーブルの周面に密着するように巻回され、巻回された遮音部材が前記ケーブル引込口に挿入されている遮音構造。配線ボックスの周壁に形成されたケーブル引込口に挿入される遮音部材であって、発泡性材料からなるシート状に形成され、前記配線ボックス内に引き込まれたケーブルを折畳して挟むことができるとともに折畳した状態で前記ケーブルの周面に巻回可能に形成されてなる遮音部材。二つに折畳成形されてなる請求項4に記載の遮音部材。前記ケーブルを挟む位置を案内するガイド部を備えた請求項4又は請求項5に記載の遮音部材。前記ガイド部は、凹設されてなる請求項6に記載の遮音部材。前記ケーブル引込口には、前記ケーブルが挿通される配管材を前記配線ボックスに接続させるためのコネクタが接続されており、前記コネクタの軸方向に沿った前記遮音部材の長さは、前記コネクタの軸方向全体にわたって前記遮音部材を収容可能な長さに形成されてなる請求項4~請求項7のうちいずれか一項に記載の遮音部材。ところで、特許文献1の遮音材100では、遮音性を低下させないためにも、1つの通線部に1本のケーブルを取り付けることが望ましい。1つの通線部100aに複数本のケーブルを強制的に挿入することもできるが、各ケーブルが遮音材100によって1つずつ密着して挟まれている状態ではないために隙間が生じることになり、遮音性が低下する虞があった。また、遮音材100の外径がコネクタの内径と略同一であるとすると、密着性が低くなり、遮音性が低下する虞があった。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、遮音性を向上させることができる配線ボックスにおけるケーブル引込口の遮音方法、遮音構造、及び遮音部材を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、周壁にケーブル引込口が形成された配線ボックスにおける前記ケーブル引込口の遮音方法であって、発泡性材料からなるシート状の遮音部材を折畳した状態で前記ケーブル引込口に挿通されたケーブルを挟み、前記ケーブルを挟んだ状態で前記遮音部材を前記ケーブルに巻回し、前記遮音部材を前記ケーブルに沿わせて移動させて前記ケーブル引込口に挿入することを要旨とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の遮音方法において、複数本のケーブルを間隔を空けて前記遮音部材で挟み、複数本のケーブルを挟んだ状態で前記遮音部材を各ケーブルに巻回することを要旨とする。請求項3に記載の発明は、周壁にケーブル引込口が形成された配線ボックスにおける前記ケーブル引込口の遮音構造であって、前記ケーブルには、発泡性材料からなるシート状の遮音部材が折畳された状態で取り付けられるとともに、前記ケーブルを挟んだ状態で該ケーブルの周面に密着するように巻回され、巻回された遮音部材が前記ケーブル引込口に挿入されていることを要旨とする。請求項4に記載の発明は、配線ボックスの周壁に形成されたケーブル引込口に挿入される遮音部材であって、発泡性材料からなるシート状に形成され、前記配線ボックス内に引き込まれたケーブルを折畳して挟むことができるとともに折畳した状態で前記ケーブルの周面に巻回可能に形成されてなることを要旨とする。請求項5に記載の発明は、請求項4に記載の遮音部材において、二つに折畳成形されてなることを要旨とする。請求項6に記載の発明は、請求項4又は請求項5に記載の遮音部材において、前記ケーブルを挟む位置を案内するガイド部を備えたことを要旨とする。請求項7に記載の発明は、請求項6に記載の遮音部材において、前記ガイド部は、凹設されてなることを要旨とする。請求項8に記載の発明は、請求項4~請求項7のうちいずれか一項に記載の遮音部材において、前記ケーブル引込口には、前記ケーブルが挿通される配管材を前記配線ボックスに接続させるためのコネクタが接続されており、前記コネクタの軸方向に沿った前記遮音部材の長さは、前記コネクタの軸方向全体にわたって前記遮音部材を収容可能な長さに形成されてなることを要旨とする。本発明によれば、遮音性を向上させることができる。第1の実施形態以下、本発明を具体化した第1の実施形態を図1~図12に従って説明する。まず、遮音性配線ボックス1が設置される壁Wについて説明する。図1に示すように、壁Wは、造営材としての柱Hと、柱Hの前後両面に立設される一対の壁材W1図1では一枚の壁材W1のみ図示とによって構成されている。壁材W1は、石膏ボード製である。次に、遮音性配線ボックス1の遮音構造Kについて説明する。遮音構造Kは、前面に開口11を有する配線ボックス10と、該配線ボックス10を覆う遮音カバー15と、ケーブルCが挿通される配管材としての電線管30と、該電線管30を配線ボックス10に接続させるためのコネクタ35と、コネクタ35の内部に挿入圧入されるとともに、ケーブルCを挟み込む遮音部材としての遮音材40と、によって構成されている。まず、配線ボックス10について説明する。図1及び図2aに示すように、配線ボックス10は、矩形板状の底壁12と、この底壁12の周縁から立設された四つの側壁12a~12dとから前面一面に開口11を有する有底四角箱状に形成されている。そして、底壁12及び側壁12a~12dにより配線ボックス10の周壁が形成されている。なお、以下の説明において、図1の上下に対向する側壁を上側壁12a及び下側壁12bとし、図1の左右に対向する側壁を右側壁12c及び左側壁12dとする。そして、側壁12a~12dにおける開口11の端面は同一平面上に位置し、該端面が位置する平面によって配線ボックス10の開口面H1が形成されている図2aの2点鎖線参照。また、配線ボックス10は合成樹脂製である。上側壁12a及び下側壁12bには、配線ボックス10の内部にケーブルCを引き込むケーブル引込口としてのケーブル挿通孔13がそれぞれ二つ形成されている。一方のケーブル挿通孔13はノック部13aによって閉鎖され、他方のケーブル挿通孔13にはノック部13aが形成されず、他方のケーブル挿通孔13は開口形成されている。ケーブル挿通孔13は、コネクタ35を配線ボックス10に取り付けるための取着孔としても使用される。次に、遮音カバー15について説明する。図1及び図2bに示すように、遮音カバー15は、一面に開口部15aを有する有底四角箱状に形成されている。遮音カバー15は、特殊オレフィン系発泡材のようにオレフィンに高比重材を充填し、かつ気泡を有する材料によって形成されている。すなわち、遮音カバー15は防火性能を有しない遮音性材料より形成され、前記気泡は遮音性材料の比重を低くすることがないように微細な気泡となっている。なお、遮音カバー15を形成する遮音性材料は防火性能を有しないことから、パテ状の耐熱シール材と異なり、配線ボックス10が壁Wに設置されても経時とともに硬化、劣化しない。図2b及び図4に示すように、遮音カバー15は、矩形状に形成された底部16と、該底部16の周縁から立設された周壁16aとが一体に成形されてなり、底部16と周壁16aによって囲み形成された収容部17を有する。そして、遮音カバー15において、周壁16aにおける開口部15a側の端面が位置する平面を遮音カバー15の開口面H2とし、開口部15aは、周壁16aに囲み形成されるとともに開口面H2に開口している。遮音カバー15には、底部16及び周壁16aを貫通する透孔やスリット等が形成されておらず、遮音カバー15の外側から内側、又は内側から外側への音を遮る機能を有している。周壁16aは底部16から開口部15aに向かうに従い、長辺方向及び短辺方向へ開口幅を広げるように形成され、収容部17は底部16から開口部15aに向かうに従い広がるように形成されている。すなわち、遮音カバー15における周壁16aは、底部16から開口部15aに向けて傾斜する勾配を有する。この勾配は、遮音カバー15を成形する際に、遮音カバー15の成形用金型を抜くための抜き勾配によって形成される。また、図1に示すように、遮音カバー15の開口部15aの周囲にはフランジ18が一体形成されている。フランジ18は、その基端が遮音カバー15の開口端に一体形成されている。このフランジ18は、開口部15aの全周から遮音カバー15の外方に向けて延びるように形成され、フランジ18の前面は遮音カバー15の開口面H2上に位置している。そして、フランジ18は、その基端を中心として底部16に近づく側又は底部16から離れる側に向けて傾倒可能に形成されている。図2b及び図3に示すように、遮音カバー15の周壁16aのうちの一つの壁部であり、一対の長辺側の壁部のうちの一方には固定部20が取付ネジ21によって取り付けられている。なお、固定部20を取付ネジ21で遮音カバー15に取り付ける際、遮音カバー15には取付ネジ21が貫通した孔図示せずが形成されるが、該孔の一方の開口部は取付ネジ21の頭部によって塞がれ、他方の開口部は固定部20によって塞がれている。このため、遮音カバー15に固定部20が設けられていても、遮音カバー15の外側から内側、又は内側から外側への音を遮る機能が低下することはない。固定部20は合成樹脂材料より細長板状に形成されるとともに、遮音カバー15に対する取付面と背向する面は、柱Hに当接させる当接面20bを形成している。この当接面20bは全体として平面状をなすとともに、一部が肉抜きされて凹状に形成されている。固定部20が周壁16aに取り付けられた状態において、固定部20の長さ方向の両端部は、周壁16aを形成する一対の短辺側の壁部の外面より突出するとともに、該突出部には固定孔20aが固定部20を貫通して形成されている。また、固定部20の突出部は、各先端に向かうに従い、遮音カバー15への取付面側から柱Hへの当接面20b側へ厚みが薄くなるように形成されている。そして、図1、図2b及び図4に示すように、配線ボックス10は、遮音カバー15の開口部15aから収容部17内に収容された状態で、底壁12の外面が遮音カバー15における底部16の内面に接着剤によって接着されている。よって、配線ボックス10と遮音カバー15とが一体化され、遮音性配線ボックス1が形成されている。図1及び図2bに示すように、遮音性配線ボックス1において、遮音カバー15は収容部17に収容された配線ボックス10の外面全体を覆っている。また、配線ボックス10はその開口11を開口させるように遮音カバー15の収容部17へ底壁12側から収容されている。また、遮音性配線ボックス1において、配線ボックス10の側壁12a~12dの外面、すなわち配線ボックス10の外周面と、該外周面に対向する周壁16aの内周面との間には、僅かな隙間Xが形成されている。この隙間Xは、遮音カバー15における周壁16aの内周面に勾配が形成されていることから、配線ボックス10における側壁12a~12dの外周面との間に形成される。また、遮音カバー15における周壁16aは、底部16側から開口部15aに向かうに従い拡開するように勾配を有するため、隙間Xは、底部16から開口部15aに向かうに従い徐々に幅広になっている。また、遮音性配線ボックス1において、配線ボックス10の開口側が遮音カバー15の開口部15aから突出せず、配線ボックス10の開口面H1と、遮音カバー15の開口面H2とが同一平面上に位置するようになっている。次に、電線管30について説明する。図1に示すように、電線管30は長筒状に形成されている。電線管30は、合成樹脂材料により形成された可撓管であり、その周方向に突出する同一径のリング状をなす凸条部30aと、同一径のリング状をなす凹条部30bとが繰り返し連続形成されて、電線管30の内側及び外側が凹凸状に形成されている。そして、電線管30内にはケーブルCが挿通される。次に、コネクタ35について説明する。図12に示すように、コネクタ35は、一端側図12では下端側が先割れ状に形成されている一方で、他端図12では上端側が円形に開口して形成されている。コネクタ35は、合成樹脂材料により形成される。また、コネクタ35は、円形に開口して形成された側の端部に、合成樹脂製の電線管30を接続可能な接続部35aが形成されている。一方、コネクタ35において、先割れ状に形成された側の端部は、ケーブル挿通孔13に挿通される挿通部35bとなり、コネクタ35の先割れ状部分の端面には、上側壁12aの内側からケーブル挿通孔13周りに係止する係止片35cが突設されている。次に、遮音材40について説明する。図6cに示すように、遮音材40は、矩形シート状に形成されている。遮音材40は、発泡性材料からなる。該遮音材40の短辺方向に沿った長さは、長さN1に設定され、この長さN1は、図12に示すコネクタ35の軸方向に沿った長さN2と略同一に設定されている。これにより、遮音材40を、その短辺方向がコネクタ35の軸方向に沿うようにコネクタ35内に挿入した際には、コネクタ35の軸方向全体にわたって遮音材40が収容されることになる。図6の説明に戻り、遮音材40の長辺方向に沿った長さは、該遮音材40にケーブルCを挟んだ状態で圧縮したときにコネクタ35の内部に収容可能な長さとなっている。言い換えると、圧縮前における遮音材40の長辺方向に沿った長さは、コネクタ35の内径よりも大きいことになる。ただし、前述したように、遮音材40は、発泡性材料で形成されている。よって、コネクタ35に挿入圧入した際に、遮音材40の元の状態に戻ろうとする反発力でコネクタ35の内壁と遮音材40とが密着するとともに、ケーブルCの周面と遮音材40とが密着する。これにより、コネクタ35の内部とケーブルCの周面との隙間が遮音材40によって密閉されるようになっている。また、図6cに示すように、遮音材40内面において長辺方向に沿った略中央には、遮音材40の一対の長辺同士の間を短辺方向に沿って延びるように形成された凹部41が形成されている。そして、遮音材40は、凹部41を中心に二つに折り畳まれて成形されている。図6aに示すように、折り畳まれた遮音材40は、凹部41が、ケーブルCを通線させる通線部40aを形成する。通線部40aにケーブルCが挿通されると、ケーブルCは遮音材40によって挟持されるため、通線部40aは、ケーブルCを挟む位置を案内するガイド部として機能する。また、通線部40aの直径は、ケーブルCの長径よりも短くなっている。このような構成とすることで、遮音材40は、常には、図6a,bに示すような閉状態を取り得るが、凹部41を中心に二つに折り畳まれているので、通線部40aを回動中心として遮音材40を割り開くと、図6cに示すような開状態を取り得る。次に、遮音構造Kの形成方法について説明する。まず、図4に示すように、遮音カバー15におけるフランジ18を、基端を中心として底部16から離れる側に向けて傾倒させ、フランジ18の先端が底部16から離れる側へ延びるようにフランジ18を傾斜させる。次に、遮音性配線ボックス1を柱Hに固定する。すなわち、固定部20の両固定孔20aに固定ビス22を挿通し、該固定ビス22を柱Hに強制的に螺入する。すると、固定部20を介して遮音性配線ボックス1が柱Hに固定される。なお、固定部20を柱Hに固定するとき、固定部20は、壁表側となる壁材W1が設置される側に位置する柱Hの外面より若干後退した位置に固定される。これは、遮音カバー15の開口面H2を、柱Hにおいて壁材W1が立設される側の面とを同一平面上に位置させるためである。なお、遮音性配線ボックス1は、柱に固定されたボックス固定具図示せずやその他の支持具等を介して柱Hに取り付けられていても良い。次に、コネクタ35を差し込む位置、すなわち、ケーブル挿通孔13の形成位置と対向する遮音カバー15の周壁16aの上部に、切断工具図示せずなどによってコネクタ35を挿通可能な大きさの切れ込みを入れ、コネクタ35の接続を補助する。その後、切れ込みをシール材例えば、パテやコーキング材によって埋める。そして、上側壁12aに開放されたケーブル挿通孔13に、コネクタ35の挿通部35bを挿通するとともに、係止片35cを上側壁12aの内側に係止させると、コネクタ35の遮音性配線ボックス1外に向けた移動が規制される。次に、コネクタ35の接続部35aに電線管30を接続する。その後、電線管30の内部にケーブルCを挿通し、さらに遮音性配線ボックス1の内部にケーブルCを引き込む。次に、柱Hを挟むように壁材W1を立設する。すると、壁材W1の裏面がフランジ18に当接し、壁材W1が柱Hに固定されることにより、フランジ18が壁材W1の裏面によって柱H側へ押され、基端を中心として底部16に近づく側に向けて傾倒する。すると、フランジ18は原形状に復帰しようとするため、フランジ18は壁材W1の裏面に圧接する。そして、配線ボックス10は、外面全体が遮音カバー15によって覆われるとともに、遮音カバー15と壁材W1との間はフランジ18によって閉鎖される。次に、図5に示すように、壁Wの表側に位置する壁材W1において遮音性配線ボックス1と対向する位置に、切断工具図示せずを用いて壁材W1を切除して貫通孔W2を形成する。これにより、配線ボックス10の開口11が、壁Wの表側に向けて開口することになる。このとき、貫通孔W2の開口縁は、配線ボックス10の内面に沿っているため、配線ボックス10の外面全体を覆う遮音カバー15のフランジ18は、壁材W1における貫通孔W2の周囲に圧接した状態が維持される。また、遮音カバー15は配線ボックス10の外面全体を覆い、フランジ18は、貫通孔W2の周囲で壁材W1の裏面に圧接している。このため、壁材W1と配線ボックス10との間の隙間が遮音カバー15で塞がれ、壁Wにおいて、遮音性配線ボックス1の設置箇所の遮音性が向上する。また、配線ボックス10の外周面と遮音カバー15の内周面との間に隙間Xが形成されている。このため、遮音カバー15と配線ボックス10との共振が防止される。次に、貫通孔W2から壁材W1の表側にケーブルCを引き出した後、図7に示すように、通線部40aを回動中心として遮音材40を割り開き、通線部40aを構成する凹部41に、遮音性配線ボックス1の内部に引き込んだケーブルCを配置する。その後、図8に示すように、凹部41を回動中心として遮音材40を二つに折り畳む。これにより、ケーブルCは、折畳された遮音材40で挟まれることになる。そして、図9に示すように、折畳された遮音材40でケーブルCを挟んだ状態で、ケーブルCの周面に遮音材40を巻き付けて、ケーブルCに遮音材40を装着する。遮音材40に挟まれたケーブルCには、作業者Sの握力によって遮音材40が密着した状態となる。続いて、図10に示すように、ケーブルCに巻き付けた状態で遮音材40をケーブルCに沿わせてコネクタ35の近傍へと移動させる。そして、遮音材40を潰して外径形状を小さくした状態で、ケーブル挿通孔13に接続されたコネクタ35の内部に押し込み、遮音材40をコネクタ35の内部に収容する。遮音材40は、発泡性材料で形成されているとともに、遮音材40の長辺方向に沿った長さは、該遮音材40にケーブルCを挟んだ状態で圧縮したときにコネクタ35内に収容可能な長さとなっている。このため、遮音材40をコネクタ35の内部に挿入すると、遮音材40は潰された状態から開放されることになり、この開放によって反発力が生じる。この反発力によって、図11に示すように、コネクタ35の内壁と遮音材40とが密着圧接するとともに、ケーブルCと遮音材40とが密着圧接し、コネクタ35の内部とケーブルCの周面との隙間が遮音材40によって密閉される。また、遮音材40がコネクタ35の内部に密着することで、遮音材40は、コネクタ35から脱落しない。さらに、電線管30は、コネクタ35内部において接続部35aの形成位置まで挿入されているとともに、電線管30の内側及び外側が凹凸状に形成されている。そして、遮音材40の短辺方向に沿った長さN1と、コネクタ35の軸方向に沿った長さN2は、略同一となっている。これにより、コネクタ35の内部に収容された遮音材40は、電線管30の内部にも収容されるとともに、電線管30の凹条部30bで係止されることになる。さらに、遮音材40をコネクタ35の内部に挿入した際には、図12に示すように、コネクタ35の軸方向全体にわたって遮音材40が収容される。ケーブル挿通孔13は、該ケーブル挿通孔13単独でもケーブルCを遮音性配線ボックス1内に引込むケーブル引込口として機能するが、遮音材40は、ケーブル挿通孔13に接続されたコネクタ35の内部及び電線管30の内部に挿入されるため、より詳しくは、ケーブル挿通孔13、電線管30及びコネクタ35によって、ケーブル引込口が形成される。次に、遮音構造Kの作用について説明する。壁表で発生した音は、壁表に形成された貫通孔W2から配線ボックス10内に伝わる。そして、音は、配線ボックス10の周壁に伝播し、周壁を振動させようとする。さらに、周壁としての上側壁12aに接続されているコネクタ35及び電線管30を振動させようとする。このとき、コネクタ35の内部には、ケーブルCを遮音材40の凹部41に配置した状態で二つに折り畳み、さらに、折畳された状態でケーブルCの周面に巻き付けられた遮音材40が収容されている。この遮音材40の反発力によって、コネクタ35の内部と遮音材40が密着状態となるとともに、ケーブルCの周面と遮音材40が密着状態となる。このような密着状態を生じさせることで、コネクタ35の内部とケーブルCの周面との隙間が遮音材40によって密閉される。そして、遮音材40によって、コネクタ35の振動が抑制され、振動に伴うコネクタ35を介した配線ボックス10外への音漏れが遮られる。また、ケーブルCを遮音材40の凹部41に配置した状態で二つに折り畳み、さらに、折畳された状態でケーブルCの周面に巻き付けられた遮音材40をコネクタ35の内部に挿入している。このことから、ケーブルCの周面に加わる遮音材40の反発力よりも、コネクタ35の内部に加わる遮音材40の反発力が強くなる。これにより、コネクタ35の内部において遮音材40が脱落し難くなる一方で、ケーブルCの抜き差しを容易に行うことができる。さらに、ケーブルCに挿通された電線管30は、その内側も凹凸状に形成されているため、遮音材40が電線管30の凹条部30bで係止され、より一層、コネクタ35の内部において遮音材40が移動し難くなる。上記実施形態では以下の効果を得ることができる。1発泡性材料からなるシート状の遮音材40を折畳した状態で、ケーブル挿通孔13に挿通されたケーブルCを挟む。そして、ケーブルCを挟んだ状態で遮音材40をケーブルCに巻回し、遮音材40をケーブルCに沿わせて移動させてコネクタ35に挿入した。このように、シート状の遮音材40を折り畳んだ状態でケーブルCに巻回することで、ケーブルCの周面、及びコネクタ35内部への密着性が増し、遮音性を向上させることができる。そして、遮音材40を折り畳んだ状態でケーブルCに巻回する方法であれば、製造工程で遮音材40の一部に破れや欠損などが生じたとしても、折り畳んでかつ巻回すれば、問題なくケーブルCの周面、及びコネクタ35内部を遮音材40で密閉することができる。2遮音構造Kでは、ケーブルCに発泡性材料からなるシート状の遮音材40が折畳した状態で取り付けられ、ケーブルCを挟んだ状態でケーブルCの周面に密着するように巻回され、巻回された遮音材40がコネクタ35に挿入されている。折り畳んでかつケーブルCに巻回した状態の遮音材40をコネクタ35の内部に押し込むと、遮音材40がコネクタ35の内部で膨張するので、より一層、ケーブルCの周面、及びコネクタ35内部への密着性が増し、遮音性を向上させることができる。3遮音材40を、発泡性材料からなるシート状に形成し、その遮音材40を折畳した状態でケーブルCを挟むことができるとともに、折畳した状態でケーブルCの周面に巻回可能に構成した。遮音材40は、シート状に形成されてなるため、折り畳み作業やケーブルCへの巻回作業が行い易くなる。4遮音材40にケーブルCを挟む位置を案内する通線部40aを設けたことで、どの位置にケーブルCを挟めば良いかを、作業者に容易に認識させることができる。5通線部40aを凹設することで、遮音材40とケーブルCとの密着性がより向上する。また、通線部40aの直径は、ケーブルCの長径よりも短いので、通線部40aが余ることなくケーブルCに密着する。6遮音材40の短辺方向に沿った長さN1を、コネクタ35の軸方向に沿った長さN2と略同一とした。このため、遮音材40を、その短辺方向がコネクタ35の軸方向に沿うようにコネクタ35内に挿入した際には、コネクタ35の軸方向全体にわたって遮音材40が収容されるため、コネクタ35の先端にだけ遮音材40が収容される場合に比して、遮音性を向上させることができる。7遮音材40を何重にも巻回してコネクタ35の内部に挿入させることで、ケーブルCに加わる反発力よりも、コネクタ35の内部に加わる反発力の方が強くなる。これにより、遮音材40がコネクタ35から脱落し難くなる一方で、ケーブルCの抜き差しが容易になるため、作業効率の向上に繋がる。8また、電線管30の内側も凹凸状に形成されているため、遮音材40が電線管30の凹条部30bで係止され易くなるので、より一層、遮音材40がコネクタ35から脱落し難くなる。9音によって電線管30が振動しても、その振動を遮音材40によって効果的に抑制することができる。10遮音材40は、発泡性材料からなるシート状とした。これによれば、遮音材40を高比重エラストマー等で形成する場合と比べると、遮音材40を軽量にすることができる。また、シート状かつ軽量であるため、遮音材40をケーブルCに装着するまでの持ち運びの邪魔となり難い。第2の実施形態次に、本発明を具体化した第2の実施形態を図13及び図14に従って説明する。なお、以下に説明する実施形態では、既に説明した第1の実施形態と同一構成については、同一符号を付すなどして、その重複する説明を省略又は簡略する。図13に示すように、本実施形態では、1本のケーブルC1を凹部41内に配置した状態で遮音材40を二つに折り畳んだ後、ケーブルC1が挟まれた位置から一定距離だけ離間した位置であって、ケーブルC1が挟まれていない遮音材40の外面にケーブルC2を配置する。そして、その状態で、ケーブルC1,C2の周面に遮音材40を巻き付けて、ケーブルC1,C2に遮音材40を装着する。遮音材40に挟まれたケーブルC1,C2には、作業者Sの握力によって遮音材40が密着した状態となる。続いて、遮音材40を潰して外径形状を小さくした状態で、ケーブル挿通孔13に接続されたコネクタ35の内部に押し込み、遮音材40をコネクタ35の内部に収容する。すると、図14に示すように、遮音材40の反発力によって、コネクタ35の内壁と遮音材40とが密着圧接するとともに、ケーブルC1,C2と遮音材40とが密着圧接し、コネクタ35の内部とケーブルC1,C2の周面との隙間が遮音材40によって密閉される。また、ケーブルC1とケーブルC2は、遮音材40の内面と外面にそれぞれ配置されているため、遮音材40を巻回しても、これら2本のケーブルが接触することがない。よって、遮音材40をケーブルC1,C2の周面に巻回した際に、ケーブルC1,C2の接触面に隙間が生じることがない。そして、遮音材40によって、コネクタ35の振動が抑制され、振動に伴うコネクタ35を介した配線ボックス10外への音漏れが遮られる。したがって、上記第2の実施形態によれば、第1の実施形態の1~10と同様の効果に加え、以下のような効果を得ることができる。11複数本のケーブルC1,C2を、間隔を空けて遮音材40で挟み、ケーブルC1,C2を挟んだ状態で各ケーブルC1,C2の周面に遮音材40を巻き付けた。これによれば、遮音材40を巻き付けるだけで各ケーブルC1,C2に密着させることができるので、ケーブルC1,C2の本数を問わず、コネクタ35を介した配線ボックス10外への音漏れを遮ることができる。また、ケーブルC1,C2の本数に関わらず、同一の遮音材40を用いることができるため、遮音材40の汎用性を高めることができる。第3の実施形態次に、本発明を具体化した第3の実施形態を図15a,bに従って説明する。図15a,bに示すように、本実施形態の遮音材50では、通線部40aが複数この例では2個形成されている。具体的に説明すると、図15bに示すように、遮音材50内面において、凹部41を中心とした長辺方向における対称位置には、遮音材40の一対の長辺同士の間を短辺方向に沿って延びるように形成された1対の凹部42が離間形成されている。この一対の凹部42は、図15aに示すように凹部41を中心に二つに折り畳まれた状態で、通線部40aと同一径の通線部40bを形成し得るように、その凹幅が設定されている。そして、1本のケーブルこの例ではケーブルC1を凹部41に配置するとともに、もう1本のケーブルこの例ではケーブルC2をどちらか一方の凹部42に配置する。各ケーブルC1,C2を凹部41,42内に配置した状態で遮音材50を二つに折り畳んだ後、各ケーブルC1,C2の周面に遮音材50を巻き付ける。その後、遮音材50を潰して外径形状を小さくした状態で、コネクタ35の内部に押し込み、遮音材50をコネクタ35の内部に収容する。遮音材50においても、通線部40a,40bが離間形成されているため、遮音材50を巻回しても、2本のケーブルが接触することがない。よって、遮音材50を複数のケーブルCの周面に巻回した際に、ケーブルC同士の接触面に隙間が生じることがない。そして、遮音材50によって、コネクタ35の振動が抑制され、振動に伴うコネクタ35を介した配線ボックス10外への音漏れが遮られる。なお、ケーブルCを1本しか用いない場合、凹部41又は凹部42のどちらかを使用しなくても良い。したがって、上記第3の実施形態によれば、第1の実施形態の1~10と同様の効果に加え、以下のような効果を得ることができる。12通線部40a,40bが形成されているため、通線部40a,40bにそれぞれケーブルCを通線することができる。これによれば、巻回作業時にケーブルCがずれ難くなるため、ケーブル本数が増加したとしても、巻回作業の作業効率が低下しない。なお、上記各実施形態は以下のように変更しても良い。○各実施形態において、コネクタ35の内部に遮音材40,50を収容した後に、壁材W1を立設しても良い。○各実施形態において、コネクタ35の軸方向に沿った遮音材40,50の長さは、どのような長さであっても良い。例えば、コネクタ35の軸方向に沿った長さよりも長くして、遮音材40,50がコネクタ35をはみ出る態様であっても良い。また、コネクタ35の先端部例えば、図12における挿通部35bにのみ遮音材40,50が設けられても良い。○各実施形態における電線管30の内側は、凹凸状に形成されていなくても良く、面一であっても良い。○各実施形態において、通線部40a,40bを削除しても良い。つまり、凹部が形成されていない面一のシートであっても良い。また、ガイド部は、凹設されていなくても良く、単なる切込みであっても良い。○各実施形態におけるガイド部は、ケーブルCの配置箇所を分かり易くするため、その配置箇所に対応する場所に色を付ける等して、ケーブルCの配置箇所を案内する態様であっても良い。○各実施形態では、最初から二つに折畳成形されていない一枚のシート状の遮音材を使用しても良い。この場合、ケーブルCの通線部が形成されていないため、任意の箇所にケーブルCを配置してから遮音材を折り畳み、折り畳んだ状態でケーブルCの周面に遮音材を巻回させることになる。○各実施形態では、遮音材40,50の裏面に粘着性を持たせても良い。○各実施形態において、コネクタ35の内部に遮音材40,50を収容することができるのであれば、ケーブルCの周面に遮音材40,50を巻回する必要はなく、無理矢理コネクタ35の内部に遮音材40,50を押し込むことで収容させても良い。○各実施形態では、コネクタ35を介さず、電線管30を直接ケーブル挿通孔13に接続しても良い。この場合、遮音材40,50は、電線管30の内部に収容されることになる。○各実施形態では、電線管30及びコネクタ35を介せず、遮音材40,50を直接ケーブル挿通孔13に接続しても良い。"