"周方向に並設された複数の歯部に対し、同一の歯部に励磁コイルと出力コイルとが巻回されてなるレゾルバの固定子であって、前記励磁コイルと前記出力コイルとは、前記同一の歯部において互いに巻回位置を棲み分けて保持されたことを特徴とするレゾルバの固定子。請求項1に記載のレゾルバの固定子において、前記出力コイルは、周方向に並設されるうちのいずれかの巻数が異なるものであって、その周方向全部においての巻き外径が同一に構成されたことを特徴とするレゾルバの固定子。請求項1又は2に記載のレゾルバの固定子において、前記出力コイルは、複数相で構成され、前記各相の出力コイルが前記同一の歯部において互いの巻回位置を径方向に棲み分けて保持され、前記同一の歯部に巻回される前記各相の出力コイルの巻き外径が同一に構成されたことを特徴とするレゾルバの固定子。請求項2又は3に記載のレゾルバの固定子において、前記各コイルと前記歯部との間に絶縁部材が介在されるものであり、前記巻数の異なる出力コイルは、それと対応して前記絶縁部材の厚みを異ならせることで、前記出力コイルの巻き外径が同一とされたことを特徴とするレゾルバの固定子。請求項1~4のいずれか1項に記載のレゾルバの固定子において、前記各コイルと前記歯部との間に絶縁部材が介在されるものであり、前記各コイルは、前記絶縁部材に設けられる仕切り壁にて巻回位置が径方向に棲み分けられたことを特徴とするレゾルバの固定子。請求項1~4のいずれか1項に記載のレゾルバの固定子において、前記各コイルと前記歯部との間に絶縁部材が介在されるものであり、前記各コイルは、前記絶縁部材に設けられる凹部にて巻回位置が周方向に棲み分けられたことを特徴とするレゾルバの固定子。請求項1~6のいずれか1項に記載の固定子と、前記固定子の歯部と径方向に対向するとともに該固定子とのギャップパーミアンスが自身の回転角度に応じて正弦波状に変化する形状の回転子とを備え、前記回転子の回転に応じて正弦波状に変化する前記出力コイルからの出力電圧に基づき前記回転子の回転角度を検出するレゾルバであって、前記固定子の出力コイルは、前記出力コイルにおける誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように構成されたことを特徴とするレゾルバ。請求項7に記載のレゾルバにおいて、前記出力コイルは、複数相で構成され、前記出力コイルを構成する各相の出力巻線のうちの少なくとも1つは、その相の前記各出力コイルにおける誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように構成される仮想巻線状態から、その相の各出力コイルの誘起電圧の総和である前記出力巻線の出力電圧と前記誘起電圧の和が同周期となる組み合わせの前記出力コイルを省略した態様で巻回されたことを特徴とするレゾルバ。請求項7又は8に記載のレゾルバにおいて、前記出力コイルは、前記出力コイルにおける誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように巻数の増減によって調整されたことを特徴とするレゾルバ。しかしながら、各コイル65~67を重ねて多層に巻回する途中で不規則な巻き崩れが生じ、特にレゾルバの固定子に用いるコイルは極細の線材を用いその巻数も多いため、巻回中の巻き崩れが生じ易い。そのため、各コイルを同一の歯部に対して多層に整列巻きすることが難しく、巻き崩れが生じたコイルは正常に巻回されたものと比べて発生電圧に歪みが発生する等の不具合が生じ、特に励磁コイルの巻き崩れは角度検出精度に大きな影響を与えるものである。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、同一歯部に巻回するコイルの巻き崩れを好適に防止し、回転角度の検出精度を向上させることができるレゾルバの固定子及びレゾルバを提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、周方向に並設された複数の歯部に対し、同一の歯部に励磁コイルと出力コイルとが巻回されてなるレゾルバの固定子であって、前記励磁コイルと前記出力コイルとは、前記同一の歯部において互いに巻回位置を棲み分けて保持されたことをその要旨とする。この発明では、周方向に並設された固定子の複数の歯部において同一の歯部に励磁コイルと出力コイルとが巻回され、各コイルが互いに巻回位置を棲み分けて保持される。これにより、励磁コイル及び出力コイルの巻き崩れが少なくなって各コイルの発生電圧に歪みが発生する等の不具合が低減されるため、レゾルバの回転角度の検出精度を向上させることができる。また、励磁コイルに励磁電圧を印加することで生じる発熱により出力コイルの抵抗が変化する虞があるが、励磁コイルを出力コイルと棲み分けて保持することで励磁コイル側の発熱による出力コイルの抵抗変化が低減されるため、これによっても検出精度の向上を図ることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のレゾルバの固定子において、前記出力コイルは、周方向に並設されるうちのいずれかの巻数が異なるものであって、その周方向全部においての巻き外径が同一に構成されたことをその要旨とする。この発明では、出力コイルは、周方向に並設されるうちのいずれかの巻数が異なるものを含み、その周方向全部においての巻き外径が同一となるように構成される。ここで、出力コイルは、巻数が異なる場合、その巻き内径を基準一定とすると巻き外径が変わり、出力コイルが受ける磁束範囲がその巻数毎で異なってくる。つまり、巻き外径の異なる出力コイルでの励磁コイルから発生する磁束の影響が異なることとなり、このような磁束の影響の違いが検出精度の低下を招く虞がある。これを考慮し、巻数の異なる出力コイルを用いるような場合であっても全部の出力コイルの巻き外径を同一とすることで個々の出力コイルが受ける磁束範囲が同一となるため、励磁コイルから発生する磁束の影響の違いが小さくなり、検出精度を向上させることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のレゾルバの固定子において、前記出力コイルは、複数相で構成され、前記各相の出力コイルが前記同一の歯部において互いの巻回位置を径方向に棲み分けて保持され、前記同一の歯部に巻回される前記各相の出力コイルの巻き外径が同一に構成されたことをその要旨とする。この発明では、出力コイルは、複数相で構成され、各相の出力コイルが同一の歯部において互いに巻回位置を径方向に棲み分けて保持され、その同一の歯部に巻回される各相の出力コイルの巻き外径が同一に構成される。これにより、出力コイルは、励磁コイルと棲み分けて保持されるだけでなく複数相の出力コイルそれぞれの巻回位置も棲み分けて巻回されることで、巻線中の巻き崩れを少なくすることができる。また、棲み分けて保持された各相の出力コイルそれぞれの巻き外径を同一とすることで、励磁コイルから発生する磁束の影響の違いが小さくなり、検出精度を向上させることができる。請求項4に記載の発明は、請求項2又は3に記載のレゾルバの固定子において、前記各コイルと前記歯部との間に絶縁部材が介在されるものであり、前記巻数の異なる出力コイルは、それと対応して前記絶縁部材の厚みを異ならせることで、前記出力コイルの巻き外径が同一とされたことをその要旨とする。この発明では、各コイルと歯部との間に絶縁部材が介在され、巻数の異なる出力コイルは、それと対応して絶縁部材の厚みを異ならせることで、巻き外径が同一に構成される。これにより、巻数の異なる出力コイルを用いるような場合であっても、別の部材を設けることなく容易に全部の出力コイルの巻き外径を同一とすることができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか1項に記載のレゾルバの固定子において、前記各コイルと前記歯部との間に絶縁部材が介在されるものであり、前記各コイルは、前記絶縁部材に設けられる仕切り壁にて巻回位置が径方向に棲み分けられたことをその要旨とする。この発明では、励磁コイル及び出力コイルは、コイルと歯部との間に介在される絶縁部材に設けられた仕切り壁にて巻線位置が径方向に棲み分けられる。これにより、各コイルの棲み分けを別の部材を設けることなく容易に実現することができる。また、各コイル間の絶縁信頼度を向上することができる。請求項6に記載の発明は、請求項1~4のいずれか1項に記載のレゾルバの固定子において、前記各コイルと前記歯部との間に絶縁部材が介在されるものであり、前記各コイルは、前記絶縁部材に設けられる凹部にて巻回位置が周方向に棲み分けられたことをその要旨とする。この発明では、励磁コイル及び出力コイルは、コイルと歯部との間に介在される絶縁部材に設けられた凹部にて巻線位置が周方向に棲み分けられる。これにより、各コイルの棲み分けを別の部材を設けることなく容易に実現することができる。請求項7に記載の発明は、請求項1~6のいずれか1項に記載の固定子と、前記固定子の歯部と径方向に対向するとともに該固定子とのギャップパーミアンスが自身の回転角度に応じて正弦波状に変化する形状の回転子とを備え、前記回転子の回転に応じて正弦波状に変化する前記出力コイルからの出力電圧に基づき前記回転子の回転角度を検出するレゾルバであって、前記固定子の出力コイルは、前記出力コイルにおける誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように構成されたことをその要旨とする。この発明では、出力コイルは、誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように構成されるため、出力電圧に含まれる高周波成分が低減され、検出精度が向上される。また、固定子において励磁コイルと出力コイルとが棲み分けて保持され、回転角度の検出精度が向上されることから、検出精度の一層の向上が図られたレゾルバの提供が可能となる。請求項8に記載の発明は、請求項7に記載のレゾルバにおいて、前記出力コイルは、複数相で構成され、前記出力コイルを構成する各相の出力巻線のうちの少なくとも1つは、その相の前記各出力コイルにおける誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように構成される仮想巻線状態から、その相の各出力コイルの誘起電圧の総和である前記出力巻線の出力電圧と前記誘起電圧の和が同周期となる組み合わせの前記出力コイルを省略した態様で巻回されたことをその要旨とする。この発明では、出力コイルは、複数相で構成されその少なくとも1つの相の各出力コイルの誘起電圧分布が正弦波状となるように構成される仮想巻線状態から、その相の各出力コイルの誘起電圧の総和である出力巻線の出力電圧と誘起電圧の和が同周期となる組み合わせの出力コイルを省略した態様で巻回される。これにより、出力コイルを省略した相の出力電圧の位相がずれることなく回転子の回転角度を検出可能としながらも、出力コイルの個数を減らすことが可能となるため、検出精度に与える影響を抑えつつも容易に製造することが可能となる。さらに、出力コイルを減らすことにより出力コイルの巻数の計算値と整数化した実際の巻数との差から生じる出力電圧の誤差が低減され、その結果、検出精度を向上させることができる。請求項9に記載の発明は、請求項7又は8に記載のレゾルバにおいて、前記出力コイルは、前記出力コイルにおける誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように巻数の増減によって調整されたことをその要旨とする。この発明では、出力コイルは、誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように巻数の増減によって調整されるため、容易に検出精度を向上させることができる。本発明によれば、同一歯部に巻回するコイルの巻き崩れを好適に防止し、回転角度の検出精度を向上させることができるレゾルバの固定子及びレゾルバを提供すことができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、本実施形態のレゾルバは、環状の固定子11と、該固定子11の内周側に回転可能に設けられた回転子12とから構成されている。回転子12は、その中心に形成された取付孔12aに例えばモータの回転軸が圧入され、該モータの回転軸と一体回転可能となっている。回転子12は、その外周面において周方向に順次設けられた凹凸により、固定子11とのギャップパーミアンスが該回転子12の回転角度θに応じて正弦波状に変化する形状をなしている。本実施形態では、回転子12は外周面の凸部分が7個形成されており、回転子12を1回転させたときに7周期分の信号出力が得られる所謂、軸倍角が7Xとなるように設定されている。固定子11は、固定子コア21の円環状部22から径方向内側に突出する10個の歯部ティースを周方向等間隔に有している。これらの歯部を周方向に順次、第1の歯部1~第10の歯部10とし、図3では、第1の歯部1~第10の歯部10とそれぞれ対応づけた1~10の番号ティースNo.を付している。各歯部1~10には、1相の励磁コイル励磁巻線23と2相の出力コイル正弦相出力コイル24及び余弦相出力コイル25とが所定の態様で巻回されている。以下、各歯部1~10における巻線の保持構造について説明する。尚、図2は、各歯部1~10に励磁コイル23及び各相の出力コイル24,25が巻回されている巻線態様を描いた模式的な図であり、便宜上、各歯部1~10をすべて歯部31として示し、各歯部31に巻回された励磁コイル23及び出力コイル24,25の巻数等の巻線態様が図1に示すレゾルバと一部異なって示されている。図2に示すように、固定子11の周方向に並設された複数の歯部31は、固定子コア21の円環状部22から径方向内側に突出し、その突出した先端部分が周方向に幅広となる略T字形状に形成されている。各歯部31間のスロット32には絶縁部材33が嵌合され、該絶縁部材33には歯部31の周方向両側に励磁コイル23及び出力コイル24,25を巻回させる巻回部33aが設けられている。巻回部33aには、略周方向に突出した仕切り壁35が設けられている。巻回部33aの仕切り壁35が設けられた径方向外側部分には、周方向に凹設した形状の外側巻回部36が設けられている。外側巻回部36には正弦相出力コイル24が先に巻回され、余弦相出力コイル25がその正弦相出力コイル24の上に重ね巻きされた2層の出力コイルが構成されている。また、巻回部33aの仕切り壁35が設けられた径方向内側部分には、外側巻回部36よりも凹設深さを大きく凹設した形状の内側巻回部37が設けられ、該内側巻回部37には励磁コイル23が巻回されている。従って、励磁コイル23と出力コイル24,25とは、同一の歯部31において絶縁部材33の巻回部33aに設けられた仕切り壁35にて径方向に棲み分けられている。ここで、出力コイル24,25の巻数は、後述する各相出力電圧正弦相出力電圧及び余弦相出力電圧に則した数に設定されており、各歯部31で異なる巻数となっている。本実施形態の固定子11では、各歯部31で異なる巻数にて巻回された出力コイル24,25の巻き外径が同じになるように絶縁部材33の厚みが設定されている。詳述すると、図2の拡大図に示すように、各歯部31の幅周方向長さTとする。歯部31の幅Tは、励磁コイル23及び出力コイル24,25の巻回部分においては同一寸法にて形成されている。歯部31の幅Tに、出力コイル24,25が巻回される外側巻回部36の厚みを加えたものを幅CSとする。また、幅CSに、出力コイル24,25の巻回部分を加えたもの、即ち、巻回される余弦相出力コイル25の外径を巻き外径Lとする。ここで、本実施形態の出力コイル24,25は、所定の歯部31においてその巻数を異ならせているが、全部の歯部における出力コイル24,25の巻き外径Lが同一となるように幅CS、即ち外側巻回部36の厚みの設定が行われている。また、各励磁コイル23の巻数は、各歯部31にて全て等しく構成されており、前記幅Tに励磁コイル23の巻回される内側巻回部37の厚みを加えた幅Rは各歯部31で同一となっている。つまり、各歯部31の内側巻回部37の厚さは、同一に設定されている。以下、励磁コイル23及び出力コイル24,25の巻数の設定について説明する。図1に示す励磁コイル23は、1本の導線が各歯部1~10に連続して集中巻きされて構成されている。つまり、各励磁コイル23は、隣り合うもの同士で渡り線図示略により繋がっている。励磁コイル23は、奇数番号の歯部1,3,5,7,9にはそれぞれ正極性となるように正巻きされるとともに、偶数番号の歯部2,4,6,8,10にはそれぞれ負極性となるように逆巻きされている図3参照。即ち、励磁コイル23は、周方向に隣り合うもの同士が異極性となるように巻回されている。正弦相出力コイル24は、1本の正弦相出力巻線24Aが第2の歯部2~第5の歯部5、及び第7の歯部7~第10の歯部10に連続して集中巻きされて構成されており、合計で8個設けられている。詳述すると、正弦相出力巻線24Aは、図3に示すように、各正弦相出力コイル24にて生じる誘起電圧24eの分布が、出力すべき正弦相出力電圧E1の波形に倣うように巻回されている。即ち、各正弦相出力コイル24の巻数は、正弦相出力電圧E1の波形に則した数に設定されている。本実施形態では、正弦相出力電圧E1の振幅最大振幅に対応する巻数を150[T回]として、各歯部1~10に巻回する正弦相出力コイル24の巻数をそれぞれ算出し、その各計算値の小数点以下を四捨五入する。その四捨五入した各値は、図5の整数化の正弦相の欄に示すように、第1及び第6の歯部1,6では0[T]つまり巻かない、第2及び第5の歯部2,5では-143[T]、第3及び第4の歯部3,4では88[T]、第7及び第10の歯部7,10では143[T]、第8及び第9の歯部8,9では-88[T]となる。ここで、励磁コイル23が正極性に巻回された歯部奇数番号の歯部1,3,5,7,9では、正弦相出力コイル24の極性はそのままの極性で出力され、励磁コイル23が負極性の歯部偶数番号の歯部2,4,6,8,10では、正弦相出力コイル24の極性は反転して出力されるため、この特性を考慮して、偶数番号の歯部2,4,6,8,10に巻回される正弦相出力巻線24Aの巻回方向を反転させる図3参照。これにより、正弦相出力コイル24の実際の巻数は、第2の歯部2では143[T]正巻きで143回、第4の歯部4では-88[T]逆巻きで88回、第8の歯部8では88[T]、そして、第10の歯部10では-143[T]と設定される。奇数番号の歯部1,3,5,7,9の正弦相出力コイル24では、四捨五入した値がそのまま実際の巻数となる。各正弦相出力コイル24が上記したような巻数で巻回されることで、その各正弦相出力コイル24に生じる誘起電圧24eの分布が周方向に正弦波状となる図3参照。そして、正弦相出力巻線24Aでは、回転子12が回転すると、各正弦相出力コイル24にて生じる誘起電圧24eの総和である正弦波状の正弦相出力電圧E1が得られるようになっている。余弦相出力コイル25は、図1に示すように、1本の余弦相出力巻線25Aが第1の歯部1、第3の歯部3、第4の歯部4及び第6の歯部6~第10の歯部10に連続して集中巻きされて構成されており、合計で8個設けられている。この余弦相出力巻線25Aは、余弦相出力コイル25が第1の歯部1~第10の歯部10にそれぞれ巻装される仮想巻線状態図4参照から、第2及び第5の歯部2,5に巻回された余弦相出力コイル25を省略した態様図3参照で巻回されている。図4及び図5に示すように、仮想巻線状態における余弦相出力巻線25Aは、第1の歯部1~第10の歯部10にそれぞれ巻回された余弦相出力コイル25の誘起電圧25eの分布が、出力すべき余弦相出力電圧E2に倣うように巻回されている。即ち、各余弦相出力コイル25の巻数は、余弦相出力電圧E2に則した数に設定されている。本実施形態では、余弦相出力電圧E2の振幅最大振幅に対応する巻数を、上記正弦相の場合と同様に150[T]として、各余弦相出力コイル25の巻数を算出し、その各計算値の小数点以下を四捨五入する。その四捨五入した各値は、図5の整数化の余弦相の欄に示すように、第1の歯部1では150[T]、第2及び第10の歯部2,10では-46[T]、第3及び第9の歯部3,9では-121[T]、第4及び第8の歯部4,8では121[T]、第5及び第7の歯部5,7では46[T]、そして、第6の歯部6では-150[T]となる。ここで、上記正弦相の場合と同様に、励磁コイル23が負極性の歯部偶数番号の歯部2,4,6,8,10では、余弦相出力コイル25の極性は反転して出力されるため、この特性を考慮して、偶数番号の歯部2,4,6,8,10に巻回される余弦相出力コイル25の巻回方向を反転させる図4参照。これにより、仮想巻線状態における各余弦相出力コイル25の巻数は、第2及び第10の歯部2,10では46[T]正巻きで46回、第4及び第8の歯部4,8では-121[T]逆巻きで121回、そして、第6の歯部6では150[T]と設定される。尚、奇数番号の歯部1,3,5,7,9の余弦相出力コイル25では、四捨五入した値がそのまま巻数となる。仮想巻線状態では、上記したような巻数で各余弦相出力コイル25が巻回されることで、その各余弦相出力コイル25に生じる誘起電圧25eの分布が周方向に正弦波状余弦波状となる。そして、各余弦相出力コイル25の誘起電圧25eの総和が余弦相出力電圧理想出力電圧となる。この仮想巻線状態の余弦相出力電圧の振幅は、前記正弦相出力電圧E1の振幅と等しく設定されている。本実施形態の余弦相出力巻線25Aの巻線態様は、上記した仮想巻線状態から、余弦相出力電圧が0となるときにギャップパーミアンスが同一であり、巻数が同一で、且つ出力する誘起電圧25eの位相が反転している余弦相出力コイル25のペアを1組だけ省略したものである。このペアの条件は、即ち、誘起電圧25eの和が余弦相出力電圧と同周期となる余弦相出力コイル25のペアである。本実施形態では、第1及び第6の歯部1,6の各余弦相出力コイル25、第2及び第5の歯部2,5の各余弦相出力コイル25、第3及び第4の歯部3,4の各余弦相出力コイル25、第7及び第10の歯部7,10の各余弦相出力コイル25、及び第8及び第9の歯部8,9の各余弦相出力コイル25が、それぞれ上記条件に合うペアとなっている。これらペアの余弦相出力コイル25同士の誘起電圧25eを足し合わせた波形は、それぞれ余弦相出力電圧と同周期であるため、これらのペアのいずれを省略しても、余弦相出力電圧の位相がずれないようになっている。上記した余弦相出力コイル25のペアの内、巻数が最小のペア即ち、第2及び第5の歯部2,5の余弦相出力コイル25のペア、又は第7及び第10の歯部7,10の余弦相出力コイル25のペアを省略する。本実施形態では、第2及び第5の歯部2,5の余弦相出力コイル25のペアのみを省略している。巻数が比較的少ない余弦相出力コイル25では、図5に示すように、巻数の計算値に対するその計算値と整数化した値との差絶対値の割合が他と比較して大きくなっており、この差の割合が大きい程、その余弦相出力コイル25の検出精度が低くなる。このため、本実施形態のように、仮想巻線状態において巻数が最小となる余弦相出力コイル25のペアを省略することで、余弦相出力電圧E2の検出精度が向上するようになっている。そして、省略した余弦相出力コイル25の分の出力を補うべく、省略しない余弦相出力コイル25の巻数をそれぞれプラスして、実際に得られる余弦相出力電圧E2の振幅が前記正弦相出力電圧E1の振幅と等しくなるように調整する。この際、正弦相出力電圧E1の振幅と余弦相出力コイル25を省略した後の余弦相出力電圧の振幅との比率本実施形態では、1.04倍を算出し、その比率を省略しない余弦相出力コイル25の巻数図5参照にそれぞれ掛け合わせる。この調整によって、余弦相出力コイル25の巻数実際の巻数は、第1及び第6の歯部1,6で156[T]、第3、第4、第8及び第9の歯部3,4,8,9で-126[T]逆巻きで126回、第7及び第10の歯部7,10で48[T]に設定される図6参照。このように省略しない余弦相出力コイル25の巻数をそれぞれ巻き増し調整すると、その余弦相出力コイル25における巻数の計算値に対するその計算値と整数化した値との差絶対値の割合が小さくなり、余弦相出力電圧E2の検出精度が更に向上するようになっている。尚、図3では、余弦相出力コイル25の巻き増し部分25bを誇張して示している。また、仮想巻線状態における各余弦相出力コイル25の巻数絶対値の総和は、968[T]であり、コイル省略及び巻き増し調整を行った後の各余弦相出力コイル25の巻数絶対値の総和は、912[T]である。即ち、本実施形態では、仮想巻線状態の場合と同等な大きさの余弦相出力電圧E2を出力可能としながらも、仮想巻線状態に比べて余弦相出力コイル25の総巻数を減らすことが可能となっている。このようなレゾルバでは、回転子12が回転すると、ギャップパーミアンスの変化によって各歯部1~10に磁束変化が生じ、各正弦相出力コイル24及び各余弦相出力コイル25に誘起電圧25eが生じる。そして、各正弦相出力コイル24の誘起電圧24eの総和である正弦相出力電圧E1、及び各余弦相出力コイル25の誘起電圧25eの総和である余弦相出力電圧E2に基づき回転子12の回転角度θを検出可能となっている。次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。1本実施形態のレゾルバでは、周方向に並設された固定子11の歯部1~10歯部31に対し、同一の歯部31に励磁コイル23と出力コイル24,25とが巻回されている。各コイル23~25が巻回される絶縁部材33の巻回部33aには仕切り壁35が設けられ、その仕切り壁35より内側の内側巻回部37には励磁コイル23が、仕切り壁35より外側の外側巻回部36には出力コイル24,25が巻回され、それぞれ棲み分けられて保持されている。これにより、各コイル23~25の巻き崩れが少なくなって各コイル23~25の発生電圧に歪みが発生する等の不具合が低減されるため、レゾルバの回転角度θの検出精度を向上させることができる。また、励磁コイル23を出力コイル24,25と棲み分けて保持することで、励磁コイル23側の発熱による出力コイル24,25の抵抗変化が低減され、回転角度θの検出精度を向上させることができる。2本実施形態の出力コイル24,25の巻数は、出力コイル24,25における誘起電圧24e,25eの分布が周方向に正弦波状となるように各歯部1~10で異なる巻数で巻回されている。ここで、図9にて示した従来の固定子60のように、各歯部62の出力コイル66,67が異なる巻数であるのに対して、各歯部62での巻き内径が一定、即ち絶縁部材63の巻回部63aが同じ厚さで設けると、各歯部62での巻き外径L1~L3が変わり、出力コイル66,67が受ける磁束範囲がその巻数毎で異なってくる。つまり、巻き外径L1~L3の異なる出力コイル66,67での励磁コイル65から発生する磁束の影響が異なることとなり、このような磁束の影響の違いが検出精度の低下を招く虞がある。これを考慮し、本実施形態の固定子11では、巻数の異なる出力コイル24,25を用いても全部の出力コイル24,25の巻き外径Lを同一としたことで個々の出力コイル24,25が受ける磁束範囲が同一となるため、励磁コイル23から発生する磁束の影響の違いが小さくなり、検出精度を向上させることができる。尚、各歯部1~10の外側巻回部36の厚さは、巻き外径Lを同一とする厚さから若干調整することで各相の出力電圧を変化させることができ、出力補正を行うことができる。3巻数の異なる出力コイル24,25は、それと対応して絶縁部材33の外側巻回部36の厚みが設定されることで、巻き外径Lが同一に構成される。これにより、巻数の異なる出力コイル24,25を用いるような場合であっても、別の部材を設けることなく容易に全部の出力コイル24,25の巻き外径Lを同一とすることができる。4励磁コイル23と出力コイル24,25とは、絶縁部材33に設けられた仕切り壁35にて巻線位置が径方向に棲み分けられている。これにより、各コイル23~25の棲み分けを別の部材を設けることなく容易に実現することができる。また、励磁コイル23と出力コイル24,25との間の絶縁信頼度を向上させることができる。5出力コイル24,25は、出力コイル24,25における誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように構成される。これにより、出力電圧に含まれる高周波成分が低減され、検出精度の向上を図ることができる。6余弦相出力巻線25Aは、各余弦相出力コイル25における誘起電圧25eの分布が正弦波状余弦波状となるように構成される仮想巻線状態から、誘起電圧25eの和が余弦相出力電圧E2と同周期となる組み合わせの余弦相出力コイル25を省略した態様で巻回される。このため、余弦相出力電圧E2の位相がずれることなく回転子12の回転角度を検出可能としながらも、余弦相出力コイル25の個数を減らすことが可能となり、検出精度に与える影響を抑えつつも容易に製造することが可能となる。また、余弦相出力コイル25を減らすことによりその巻数の計算値理論値と整数化した実際の巻数との差から生じる余弦相出力電圧E2の誤差が低減され、その結果、検出精度を向上させることができる。7出力コイル24,25は、誘起電圧の分布が周方向において正弦波状となるように巻数の増減によって調整されるため、容易に検出精度を向上させることができる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態では、励磁コイル23と出力コイル24,25とは絶縁部材33に設けた仕切り壁35にて径方向に棲み分けて保持されていたが、これに限定されない。例えば図7に示すように、絶縁部材33の巻回部33aには、周方向に凹設した凹部41が設けられ、該凹部41に励磁コイル23を巻回して励磁コイル23と出力コイル24,25とを周方向に棲み分けて保持する構成としてもよい。上記実施形態では、出力コイル24,25は外側巻回部36に2層に巻回されて構成されていたが、これに限定されない。外側巻回部36において、例えば図8に示すように、仕切り壁35aを追加して2つの外側巻回部42a,42bを設け、出力コイル24,25をそれぞれ巻回する構成に変更してもよい。これにより、出力コイル24,25は、励磁コイル23と棲み分けて保持されるだけでなく2相の出力コイル24,25それぞれの巻回位置も棲み分けて巻回されることで、出力コイル24,25の巻線中の巻き崩れを少なくすることができる。また、歯部31の幅Tに、正弦相出力コイル24が巻回された外側巻回部42aの厚みを加えたものを幅S、余弦相出力コイル25が巻回された外側巻回部42bの厚みを加えたものを幅Cとした場合に、出力コイル24,25は、幅C,Sを調整、つまり、外側巻回部42a,42bの各厚さを調整することで、それぞれの外径を巻き外径Lとすることができる。これにより、棲み分けて保持された出力コイル24,25の巻き外径を各相で同一とし励磁コイル23から発生する磁束の影響の違いが小さくなり、検出精度を向上させることができる。上記実施形態では、励磁コイル23が径方向内側に、出力コイル24,25が径方向外側に配置されていたが、励磁コイル23が外側に、出力コイル24,25が外側に配置されてもよい。上記実施形態では、正弦相出力コイル24の上に余弦相出力コイル25が重ね巻きされていたが、余弦相出力コイル25の上に正弦相出力コイル24が重ね巻きされてもよい。上記実施形態では、励磁コイル23及び出力コイル24,25は、各歯部1~10に連続して集中巻きされて構成されていたがこれに限らず、各歯部1~10に対して所定の数のスロットピッチ毎に分布巻きされた構成に変更してもよい。上記実施形態では、第2及び第5の歯部2,5の余弦相出力コイル25のペアを省略した構成としたが、例えば、第7及び第10の歯部7,10の余弦相出力コイル25のペア等、条件に合う他のペアを省略した構成としても上記実施形態と同様の作用効果を得ることができる。上記実施形態では、仮想巻線状態から一部の余弦相出力コイル25を省略した構成としたがこれに限定されず、一部の正弦相出力コイル24を仮想巻線状態から省略した構成としてもよく、また、各相において省略する構成としてもよい。上記実施形態では、励磁コイル23及び出力コイル24,25の相数は一例であり、相数を適宜変更してもよい。上記実施形態において、歯部31及び絶縁部材33の形状は一例であり、適宜変更してもよい。上記実施形態では、回転子12は、外周面に設けられた凹凸により、固定子11とのギャップパーミアンスが該回転子12の回転角度θに応じて正弦波状に変化する形状をなしていたがこれに限らず、例えば、回転子12の中心を固定子11の中心とずらして偏心させギャップパーミアンスを変化させた構成を用いてもよい。上記実施形態において、回転子12の軸倍角7X及び歯部の個数10個は一例であり、適宜変更してもよい。"