"発電装置を備えた緩衝器であって、作動流体が封入されたシリンダと、前記シリンダに進退自在に挿入されるピストンロッドと、を備え、前記発電装置は、前記シリンダ及び前記ピストンロッドの一方と共に移動する、電荷が蓄電されたエレクトレット材と、前記エレクトレット材と対向して配置され、前記シリンダ及び前記ピストンロッドの他方と共に移動する対向電極と、を備え、前記エレクトレット材及び前記対向電極は、緩衝器の伸縮方向に所定間隔を空けて複数配置され、緩衝器の伸縮作動に伴って前記エレクトレット材と前記対向電極との間に発生する電位差によって発電が行われることを特徴とする発電装置を備えた緩衝器。隣り合う前記エレクトレット材の所定間隔は前記対向電極の幅以上に設定されることを特徴とする請求項1に記載の発電装置を備えた緩衝器。前記エレクトレット材及び前記対向電極の一方は、前記ピストンロッドにおける前記シリンダからの突出部に取り付けられ当該突出部を覆うカバー部材の内周面に設けられ、前記エレクトレット材及び前記対向電極の他方は、前記シリンダの外周面に設けられることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の発電装置を備えた緩衝器。前記エレクトレット材及び前記対向電極の一方は、前記シリンダの内周面に設けられ、前記エレクトレット材及び前記対向電極の他方は、前記ピストンロッドの端部に連結され前記シリンダ内に摺動自在に挿入されたピストンユニットの外周面に設けられることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の発電装置を備えた緩衝器。前記エレクトレット材及び前記対向電極の一方は、前記シリンダの外部に固定され前記ピストンロッドが挿通する円筒部材の内周面に設けられ、前記エレクトレット材及び前記対向電極の他方は、前記ピストンロッドの外周面に設けられることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の発電装置を備えた緩衝器。しかし、特許文献1に記載の発電装置は、圧電体への入力頻度が緩衝器の作動周波数に依存するため、得られる電力量が小さい。本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであり、発電装置を備えた緩衝器において、緩衝器のストロークを利用して効率良く発電させることを目的とする。本発明は、発電装置を備えた緩衝器であって、作動流体が封入されたシリンダと、前記シリンダに進退自在に挿入されるピストンロッドと、を備え、前記発電装置は、前記シリンダ及び前記ピストンロッドの一方と共に移動する、電荷が蓄電されたエレクトレット材と、前記エレクトレット材と対向して配置され、前記シリンダ及び前記ピストンロッドの他方と共に移動する対向電極と、を備え、前記エレクトレット材及び前記対向電極は、緩衝器の伸縮方向に所定間隔を空けて複数配置され、緩衝器の伸縮作動に伴って前記エレクトレット材と前記対向電極との間に発生する電位差によって発電が行われることを特徴とする。本発明によれば、エレクトレット材及び対向電極が緩衝器の伸縮方向に所定間隔を空けて複数配置されるため、緩衝器の作動周波数に関係なく発電させることができる。したがって、緩衝器のストロークを利用して効率良く発電させることができる。以下、図面を参照して、本発明の実施の形態に係る緩衝器100について説明する。まず、図1を参照して緩衝器100の全体構成について説明する。緩衝器100は、自動車等の車両における車体と車軸との間に介装され、車体姿勢の変化を抑制する機能を有するものである。緩衝器100は、作動油作動流体が封入されたシリンダ内筒1と、シリンダ内筒1内に摺動自在に挿入されたピストン2と、一端にピストン2が固定され他端はシリンダ内筒1の外部に延在するピストンロッド5と、シリンダ内筒1を囲むシリンダ外筒6とを備える。シリンダ内筒1の内部は、ピストン2によってロッド側流体室3とピストン側流体室4とに画成される。ピストン2はピストンロッド5の段部にナット16によって固定される。シリンダ内筒1とシリンダ外筒6との間には、作動油をガスとともに貯留するリザーバ室7が画成される。シリンダ内筒1の底部には、ピストン側流体室4とリザーバ室7とを区画するベースバルブ8が固定される。ベースバルブ8には、リザーバ室7からピストン側流体室4への作動油の流れを許容する一方、逆向きの作動油の流れを阻止するチェック弁9と、ピストン側流体室4からリザーバ室7への作動油の流れに抵抗を付与する縮側減衰弁11とが設けられる。ピストン2には、ピストン側流体室4からロッド側流体室3への作動油の流れを許容する一方、逆向きの作動油の流れを阻止するチェック弁10と、ロッド側流体室3からピストン側流体室4への作動油の流れに抵抗を付与する伸側減衰弁12とが設けられる。ロッド側流体室3とリザーバ室7は、シリンダ内筒1の開口端部を閉塞するロッドガイド13によって作動油の行き来が不能に区画される。ピストンロッド5はロッドガイド13を挿通して設けられる。緩衝器100が収縮作動する場合には、ピストン側流体室4が縮小し、ロッド側流体室3が拡大する。これに伴い、ピストン側流体室4の作動油はチェック弁10を通じてロッド側流体室3に流入する。一方、ロッド側流体室3とピストン側流体室4の合計容積は、ピストン2の縮側ストロークに伴ってシリンダ内筒1に侵入するピストンロッド5の侵入体積相当分減少する。シリンダ内筒1のこの容積変動は、ピストン側流体室4の作動油の一部が縮側減衰弁11を通じてリザーバ室7に流出することによって補償される。この時、縮側減衰弁11を通る作動油が縮側減衰力を発生させる。緩衝器100が伸長作動する場合には、ロッド側流体室3が縮小し、ピストン側流体室4が拡大する。これに伴い、ロッド側流体室3の作動油は伸側減衰弁12を通じてピストン側流体室4に流入する。この時、伸側減衰弁12を通る作動油が伸側減衰力を発生させる。一方、ロッド側流体室3とピストン側流体室4の合計容積は、ピストン2の伸側ストロークに伴ってシリンダ内筒1から退出するピストンロッド5の退出体積相当分増加する。シリンダ内筒1のこの容積変動は、リザーバ室7の作動油の一部がチェック弁9を通じてピストン側流体室4に流入することによって補償される。ピストンロッド5におけるシリンダ内筒1からの突出部5aには、突出部5aへのダストの付着を防止することを目的として、突出部5aを覆うカバー部材14が取り付けられる。カバー部材14は、開口部側の内周面14aがシリンダ外筒6の外周面6aに沿った状態で配置される。カバー部材14は金属製又は樹脂製である。シリンダ外筒6内の端部には、ピストンロッド5の外周面が摺動し、外部への作動油の漏れを防止するシール部材17が設けられる。以上のように、緩衝器100は、シリンダ内筒1及びシリンダ外筒6からなるシリンダ15に対してピストンロッド5が進退することによって減衰力を発揮するものである。緩衝器100は、シリンダ15とピストンロッド5との相対移動に伴って発電する発電装置も備える。以下に、発電装置について説明する。なお、図1では発電装置の図示を省略している。第1の実施の形態図2及び図3を参照して、第1の実施の形態に係る発電装置20Aについて説明する。発電装置20Aは、カバー部材14の内周面14aとシリンダ外筒6の外周面6aとの間のスペースに設置される。発電装置20Aは、カバー部材14の内周面14aに設けられピストンロッド5と共に移動するエレクトレット材21と、シリンダ外筒6の外周面6aに設けられシリンダ15と共に移動する対向電極22とを備える。カバー部材14の内周面14aには、シリコンやガラス等の絶縁材にて形成された筒状の絶縁基板23が固定される。絶縁基板23の内周面23aには、リング状のベース電極25が配設される。ベース電極25は、緩衝器100の伸縮方向に所定間隔を空けて複数配設される。各ベース電極25は連結されている。各ベース電極25の連結方法は、隣り合うベース電極25同士を直接連結してもよいし、絶縁基板23上に形成されたパターンを介して連結するようにしてもよい。ベース電極25は、アルミニウムなど導電性を有する金属にて形成される。また、ベース電極25は接地されている図3参照。各ベース電極25の内周面には、リング状のエレクトレット材21が配設される。したがって、エレクトレット材21も緩衝器100の伸縮方向に所定間隔を空けて複数配設される。エレクトレット材21には、図3に示すように負電荷が蓄積されている。シリンダ外筒6の外周面6aには、シリコンやガラス等の絶縁材にて形成された筒状の絶縁基板27が固定される。絶縁基板27の外周面27aにはリング状の対向電極22が配設される。対向電極22は、緩衝器100の伸縮方向に所定間隔を空けて複数配設される。各対向電極22は連結されている。各対向電極22の連結方法は、ベース電極25と同様である。対向電極22は、アルミニウムなど導電性を有する金属にて形成される。エレクトレット材21と対向電極22は所定の隙間を空けて対向して配置され、緩衝器100が伸縮作動するのに伴って、エレクトレット材21の内周面21aと対向電極22の外周面22aとがスライドする。エレクトレット材21の内周面21aと対向電極22の外周面22aとの間隔は、発電効率の観点からは極力小さい方が望ましい。しかし、間隔が小さ過ぎると緩衝器100の伸縮作動時に両者が短絡するおそれがあるため、適切な間隔に設定する必要がある。ベース電極25と対向電極22のそれぞれには配線が接続され、その配線は発電装置20Aにて発電された電力を充電するバッテリ、又は発電装置20Aにて発電された電力にて駆動する負荷28図3参照に接続される。なお、以上では、エレクトレット材21がカバー部材14の内周面14aに設けられ、対向電極22がシリンダ外筒6の外周面6aに設けられる構成について説明したが、エレクトレット材21をシリンダ外筒6の外周面6aに設け、対向電極22をカバー部材14の内周面14aに設けるように構成してもよい。次に、図3の模式図を参照して、発電装置20Aの発電動作について説明する。以下では、ベース電極25と対向電極22のそれぞれに接続された配線が負荷28に接続されている場合について説明する。エレクトレット材21と対向電極22は、緩衝器100の伸縮方向の寸法が同一であり、かつ隣同士の間隔も同一であるため、図3aに示すように、緩衝器100が中立状態である場合には、エレクトレット材21と対向電極22は互いに対向した状態となる。この状態では、対向電極22に正電荷が誘導された状態となる。緩衝器100が伸縮方向の一方向に作動した場合には、エレクトレット材21はピストンロッド5と共に移動し、対向電極22はシリンダ15と共に移動するため、図3bに示すように、エレクトレット材21と対向電極22との対向面積が減少する。これに伴い、対向電極22の静電容量が減少するため、対向電極22にて余った正電荷が接地側へ移動する。つまり、対向電極22から接地側に電流が流れる。次に、図3bに示す状態から、緩衝器100が逆方向他方向に作動した場合には、図3cに示すように、エレクトレット材21と対向電極22との対向面積が増加する。これに伴い、対向電極22の静電容量が増加するため、不足する正電荷が接地側から対向電極22に流入する。つまり、接地側から対向電極22に電流が流れる。このように、緩衝器100の伸縮作動に伴って、エレクトレット材21と対向電極22との間に電位差が発生し、負荷28に電流が供給される。一方、図3bに示す状態から、緩衝器100がさらに一方向に作動し、図3dに示すように、対向電極22が隣り合うエレクトレット材21の間のスペースに対向した場合には、エレクトレット材21と対向電極22との対向面積が最小になる。ここで、対向電極22の正電荷の全てが接地側へ移動するようにするためには、つまり効率良く発電を行うためには、隣り合うエレクトレット材21の間隔を対向電極22の幅以上に設定するのが望ましい。そして、図3dに示す状態から緩衝器100がさらに一方向に作動すると、エレクトレット材21と対向電極22との対向面積が増加に転じる。これにより、対向電極22の静電容量が増加するため、不足する正電荷が接地側から対向電極22に流入する。つまり、接地側から対向電極22に電流が流れる。以上のように、発電装置20Aでは、エレクトレット材21及び対向電極22が緩衝器100の伸縮方向に所定間隔を空けて複数配置されるため、緩衝器100のストローク方向によらず連続的に発電が行われる。負荷28に流れる電流の方向は、エレクトレット材21と対向電極22との対向面積の増減によって変化する。負荷28に流れる電流の方向をエレクトレット材21と対向電極22との対向面積の増減によらず一方向とするためには、ベース電極25と対向電極22とに整流回路を接続し、その整流回路に負荷28を接続するようにすればよい。以上の第1の実施の形態によれば、以下に示す作用効果を奏する。エレクトレット材21及び対向電極22が緩衝器100の伸縮方向に所定間隔を空けて複数配置されるため、発電装置20Aでは緩衝器100の作動周波数に関係なく連続的に発電が行われる。したがって、緩衝器100のストロークを利用して効率良く発電させることができる。なお、エレクトレット材21及び対向電極22は、カバー部材14の内周面14a及びシリンダ外筒6の外周面6aの全体に設ける必要はなく、少なくとも緩衝器100のストローク範囲に設けるようにすればよい。また、エレクトレット材21及び対向電極22はリング状に形成する必要はなく、部分的に形成するようにしてもよい。ただ、リング状に形成した方が、体積が大きくなり発電量を大きくすることができるため望ましい。第2の実施の形態次に、図4を参照して、第2の実施の形態に係る発電装置20Bについて説明する。以下では、上記第1の実施の形態と異なる点を中心に説明し、第1の実施の形態と同一の構成には同一の符号を付して説明を省略する。発電装置20Bでは、エレクトレット材21がシリンダ内筒1の内周面に設けられ、対向電極22がピストン2とナット16との間に支持された支持部材30の外周面に設けられる。ピストン2、ナット16、及び支持部材30によってピストンユニットが構成される。つまり、対向電極22はピストンユニットの外周面に設けられる。このように、発電装置20Bでは、エレクトレット材21はシリンダ15と共に移動し、対向電極22はピストンロッド5と共に移動する。シリンダ内筒1の内周面には環状の溝部1aが形成され、その溝部1a内には筒状の絶縁基板23が固定される。絶縁基板23の内周面23aにはリング状のベース電極25が複数配設され、各ベース電極25の内周面にはリング状のエレクトレット材21が配設される。隣り合うエレクトレット材21の間のスペースには、絶縁性を有する樹脂材35が充填される。エレクトレット材21の内周面21aと樹脂材35の内周面35aとは、シリンダ内筒1の内周面と面一となるように形成される。これにより、ピストン2はエレクトレット材21及び樹脂材35の内周面21a,35aを滑らかに摺動することができる。また、ピストン2の外周面とエレクトレット材21及び樹脂材35の内周面21a,35aとの間の作動油の通過が防止される。なお、ピストン2の外周面には樹脂製のリング部材図示省略が巻かれているため、エレクトレット材21とピストン2が短絡することはない。支持部材30は、内周面がピストンロッド5の外周面に嵌まりピストン2とナット16との間に挟時される円板状のベース部32と、外周面がシリンダ内筒1の内周面と平行に延在する円筒部33とからなる略有底筒形状の部材である。支持部材30の円筒部33の外周面には筒状の絶縁基板27が固定される。絶縁基板27の外周面27aにはリング状の対向電極22が複数配設される。エレクトレット材21の内周面21aと対向電極22の外周面22aとの間には所定の隙間が設けられ、緩衝器100が伸縮作動するのに伴って、エレクトレット材21の内周面21aと対向電極22の外周面22aとがスライドする。エレクトレット材21と対向電極22は、シリンダ内筒1に封入された作動油を介して対向するため、空気を介して対向する第1の実施の形態に係る発電装置20Aと比較して短絡し難い。また、エレクトレット材21と対向電極22は、ピストン2を介して同軸度が確保されるため、発電装置20Aと比較して短絡し難い。したがって、発電装置20Aと比較して、エレクトレット材21と対向電極22との間隔を小さくすることができる。ベース電極25に接続された配線は、シリンダ内筒1の胴部内を挿通して外部へ導かれる。また、対向電極22に接続された配線は、ピストンロッド5内を挿通して外部へと導かれる。なお、以上では、エレクトレット材21がシリンダ内筒1の内周面に設けられ、対向電極22が支持部材30の外周面に設けられる構成について説明したが、エレクトレット材21を支持部材30の外周面に設け、対向電極22をシリンダ内筒1の内周面に設けるように構成してもよい。さらに、支持部材30を設けず、対向電極22を外径の大きなナット16の外周面に設けるようにしてもよい。発電装置20Bの発電動作については、上記第1の実施の形態にて説明した発電装置20Aの発電動作と同様である。以上の第2の実施の形態においても、上記第1の形態と同様の作用効果を奏する。第3の実施の形態次に、図5を参照して、第3の実施の形態に係る発電装置20Cについて説明する。以下では、上記第1の実施の形態と異なる点を中心に説明し、第1の実施の形態と同一の構成には同一の符号を付して説明を省略する。発電装置20Cでは、エレクトレット材21がシリンダ外筒6の外部に固定されピストンロッド5が挿通する円筒部材40の内周面に設けられ、対向電極22がピストンロッド5の外周面に設けられる。このように、発電装置20Cでは、エレクトレット材21はシリンダ15と共に移動し、対向電極22はピストンロッド5と共に移動する。円筒部材40の内周面には筒状の絶縁基板23が固定される。絶縁基板23の内周面23aにはリング状のベース電極25が複数配設され、各ベース電極25の内周面にはリング状のエレクトレット材21が配設される。ピストンロッド5の外周面には環状の溝部5bが形成され、その溝部5b内には筒状の絶縁基板27が固定される。絶縁基板27の外周面27aにはリング状の対向電極22が複数配設される。隣り合う対向電極22の間のスペースには、絶縁性を有する樹脂材44が充填される。対向電極22の外周面22aと樹脂材44の外周面44aとは、ピストンロッド5の外周面と面一となるように形成される。これにより、ピストンロッド5は、ロッドガイド13及びシール部材17の内周面を滑らかに摺動することができる。エレクトレット材21の内周面21aと対向電極22の外周面22aとの間には所定の隙間が設けられ、緩衝器100が伸縮作動するのに伴って、エレクトレット材21の内周面21aと対向電極22の外周面22aとがスライドする。なお、以上では、エレクトレット材21が円筒部材40の内周面に設けられ、対向電極22がピストンロッド5の外周面に設けられる構成について説明したが、エレクトレット材21をピストンロッド5の外周面に設け、対向電極22を円筒部材40の内周面に設けるように構成してもよい。発電装置20Cの発電動作については、上記第1の実施の形態にて説明した発電装置20Aの発電動作と同様である。以上の第3の実施の形態においても、上記第1の形態と同様の作用効果を奏する。本発明は上記の実施の形態に限定されずに、その技術的な思想の範囲内において種々の変更がなしうることは明白である。"