コイルにて受電した電力を整流して直流電力を生成する整流部と、この整流部から出力された電源に基づき、2次電池への充電の制御を行う充電制御部と、予め設定された着信モードに基づき、バイブレータを含む各種着信通知手段の制御を行うシステム制御部とを備え、充電器に設置されると、この充電器から前記コイルにて初期通信に必要な電力を受電すると共に、初期通信データを受信して、初期通信が開始されたことを検出すると、前記システム制御部は、前記着信モードが前記バイブレータによる振動モード設定の場合、前記システム制御部は前記バイブレータによる振動モードをOFFしてその他の着信モードに変更し、前記充電制御部を経由して2次電池への充電を開始させることを特徴とする電子機器。前記初期通信が開始されたことを前記システム制御部が検出しなかった場合は、充電を開始しないことを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記初期通信が開始されたことを検出したとき、前記着信モードが前記バイブレータによる振動モード設定以外の場合には、前記システム制御部は、前記着信モードを変更せずに、そのまま2次電池への充電を開始することを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記充電制御部にて満充電を検出したとき、この定期通信を検出した場合には、次回定期通信の検出時までは、充電開始時に設定された前記バイブレータによる振動モード以外の設定を保持し、その後は再充電開始条件に合致した場合に充電を再開することを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記定期通信の有無を監視し、前記定期通信を検出できなかった場合は、前記バイブレータによる振動モード設定をONにし、充電開始前に前記着信モードを予め前記バイブレータによる振動モード設定としていた場合には、前記振動モードに変更することを特徴とする請求項1記載の電子機器。しかしながら、特許文献2、特許文献3のいずれの技術も充電中であることを検出した上で着信モードを切り替える技術である為、非接触充電における通信時には着信モードを切り替える事ができず、例えば、充電開始前に位置ずれが発生して充電が開始できない、満充電後の定期通信中に位置ずれが発生して充電が再開できない等の非接触充電制御への影響が大いに考えられる。本発明は上記課題を解決し、非接触充電において、着信時のコイル間の位置ずれを回避することができる電子機器を提供することを目的とする。本発明の電子機器は、コイルにて受電した電力を整流して直流電力を生成する整流部と、この整流部から出力された電源に基づき、2次電池への充電の制御を行う充電制御部と、予め設定された着信モードに基づき、バイブレータを含む各種着信通知手段の制御を行うシステム制御部とを備え、充電器に設置されると、この充電器から前記コイルにて初期通信に必要な電力を受電すると共に、初期通信データを受信して、初期通信が開始されたことを検出すると、前記システム制御部は、前記着信モードが前記バイブレータによる振動モード設定の場合、前記システム制御部は前記バイブレータによる振動モードをOFFしてその他の着信モードに変更し、前記充電制御部を経由して2次電池への充電を開始させるものである。上記構成により、充電中だけでなく、初期通信中も前記バイブレータの振動によるコイル位置ずれを防止することができる。さらに、本発明の電子機器は、前記初期通信が開始されたことを前記システム制御部が検出しなかった場合は、充電を開始しないものである。上記構成により、不正規な電子機器等に対する充電を回避することができる。さらに、本発明の電子機器は、前記初期通信が開始されたことを検出したとき、前記着信モードが前記バイブレータによる振動モード設定以外の場合には、前記システム制御部は、前記着信モードを変更せずに、そのまま2次電池への充電を開始するものである。上記構成により、充電中も着信モードを変更することなく予め設定された着信モードを継続することができる。さらに、本発明の電子機器は、前記充電制御部にて満充電を検出したとき、この定期通信を検出した場合には、次回定期通信の検出時までは、充電開始時に設定された前記バイブレータによる振動モード以外の設定を保持し、その後は再充電開始条件に合致した場合に充電を再開するものである。上記構成により、充電中だけでなく、定期通信中も前記バイブレータの振動によるコイル位置ずれを防止することができる。さらに、本発明の電子機器は、前記定期通信の有無を監視し、前記定期通信を検出できなかった場合は、前記バイブレータによる振動モード設定をONにし、充電開始前に前記着信モードを予め前記バイブレータによる振動モード設定としていた場合には、前記振動モードに変更するものである。上記構成により、ユーザーが前記充電器から前記電子機器を持ち去った場合に、着信モードを自動的に前記バイブレータによる振動モードに戻すことができる。以上のように、本発明によれば、通信の検出にてバイブレータによる振動モードを切り替えることで充電中だけでなく、非充電時の電子機器と充電器間の通信時においてもバイブレータによる振動を回避することができ、常にコイルの位置ずれを防止することが可能である。以下に、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の実施形態における充電システムの外観図である。図1に示す充電システム1は、携帯端末等の電子機器100と、電子機器に対して非接触に充電を行う充電器等の充電器101とを備える。電子機器100は、充電器101と非接触の状態で充電器101から電力の給電を受けて充電可能な電池2次電池に充電することができる。また、電子機器100は、複数の着信通知手段を有し、利用者が自由に設定可能である。また、本充電システムは、非接触充電を開始する前に、充電器101と電子機器100との間で、予め定められた認証処理を行う。認証処理とは、電子機器100が充電を行う対象としての正しい機器であるか否かを充電器101が認証するための処理である。認証の結果、可と判定されると、充電器101から電子機器100へ充電用の電力が伝送される。また、電子機器100側で満充電を検出すると、充電器101側からの電力伝送停止処理を行って充電を停止し、以降、電子機器100が充電器101より取り去られるまで電子機器100と充電器101間で定期的に通信を開始する。また、電子機器100の着信モードが、バイブレータによる振動モードである場合、電子機器100と充電器101間の通信を検出し、バイブレータによる振動モードをOFFし、他の着信モードへ変更可能としている。<実施形態1>次に、本発明の第1の実施形態の動作について図2を参照して詳細に説明する。図2は本実施形態における電子機器100の具体的な構成の一例を示す図である。本充電システムは、コイル201、整流部202、通信制御部203、充電制御部204、システム制御部205、2次電池206、バイブレータ207、LED208、表示装置209、スピーカ210から構成される。コイル201は、電力供給を受けるための電力の受電や各種信号を受信するための電力の受電、各種信号を送信する。整流部202は、受電電力を整流して直流電力を生成する。整流部202は、例えばダイオードブリッジにより構成される。通信制御部203は、各信号の送受信を行う。充電制御部204は、整流部202から出力された電源を元に2次電池206への充電の制御を行う。システム制御部205は、充電器との各種信号のやり取りの制御、図示はしていないが、公衆網との送受信を行うRF部との通信の制御、充電情報の管理、各種着信通知手段の切替え制御、着信通知制御を行う。2次電池206は、リチウムイオン電池などの2次電池であり、充電制御部204からの電力にて充電される。次に、本発明の実施形態1における着信モード制御の動作の一例について図1と図2と図4を参照して詳細に説明する。図4は、本実施形態の電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。まず、ユーザーが充電器101に電子機器100を設置すると、充電器101からコイル201に通信に必要な電力が送電され、初期通信データも送信される。S400コイル201にて受電後、通信制御部203を経由して初期通信が開始される。S401システム制御部205によって初期通信が検出されると、システム制御部205は電子機器100の着信モードを確認し、電子機器100がバイブレータ207による振動モード設定の場合、バイブレータ207による振動モードをOFFしてその他の着信モード、例えば、LED208や表示装置209による表示通知やスピーカ210による音声通知へ変更し、充電制御部204を経由して2次電池206へ充電を開始する。S402~S406システム制御部205によって、初期通信が検出されなかった場合は、充電を開始しない。S407システム制御部205による初期通信検出時に、着信モードがバイブレータ207による振動モード設定以外の場合は、着信モードを変更せず、そのまま充電を開始する。S406、S408なお、バイブレータ207による振動モードをOFFしてその他の着信モードへ変更する場合、マナーモード設定を確認し、設定状態に応じて音声を出力するかどうかの判断を合せて行っても構わない次に、本発明の実施形態1における着信モード制御の動作のその他の一例について図1と図2と図5を参照して詳細に説明する。図5は、本実施形態の電子機器100の動作のその他の一例を示すフローチャートである。ユーザーが充電器101に電子機器100を設置した状態で充電を行い、満充電検出した場合、充電器101からコイル201に対する送電が一旦停止し、その後、充電器101と電子機器100間で定期通信が開始される。S500~S502システム制御部205は、通信制御部203を経由して定期通信の有無を監視し、定期通信が検出されている間は、充電開始時に設定されたバイブレータ207による振動モード以外の設定を保持し、その後再充電開始条件に合致した場合、充電を再開する。S503~S506満充電検出前に充電が停止した場合、もしくは定期通信が検出できなくなった場合は、システム制御部205は電子機器100が充電器101から取り去られたと判断し、バイブレータ207による振動モード設定をONにし、充電開始前に着信モードをバイブレータ207による振動モード設定としていた場合は、バイブレータ207による振動モードへ変更する。S501、S507、S508尚、再充電開始条件とは、満充電を検出した後に充電を再開するための条件のことであり、満充電後も電子機器100が充電器101から持ち去られること無く設置され続けたとき、電池電圧を観測して予め設定した電圧値よりも低くなった場合に充電を再開する。<実施形態2>次に、本発明の第2の実施形態の動作について図3を参照して詳細に説明する。図3は本実施形態における電子機器の具体的な構成の別の一例を示す図である。図3に示すシステムの構成は、図2に示したシステムの中で、一部機能を2次電池300内に構成する事で、電池単体でも充電可能とした構成である。本システムは、コイル301、整流部302、通信制御部303、充電制御部304、電池システム制御部306、セル305から構成された2次電池300と、本体システム制御部307、バイブレータ308、LED309、表示装置310、スピーカ311から構成された電子機器100とで構成される。コイル301は、電力供給を受けるための電力の受電や各種信号を受信するための電力の受電、各種信号を送信する。整流部302は、受電電力を整流して直流電力を生成する。整流部302は、例えばダイオードブリッジにより構成される。通信制御部303は、各信号の送受信を行う。充電制御部304は、整流部302から出力された電源を元にセル305への充電の制御を行う。電池システム制御部306は、充電器101との各種信号のやり取りの制御、充電情報の管理、本体システム制御部307との通信を行う。本体システム制御部307は、図示はしていないが、公衆網との送受信を行うRF部との通信の制御、各種着信通知手段の切替え制御、着信通知制御を行う。次に、本発明の実施形態2における着信モード制御の動作のその他の一例について図1と図3と図4を参照して詳細に説明する。まず、ユーザーが充電器101に電子機器100を設置すると、充電器101からコイル301に通信に必要な電力が送電され、初期通信データも送信される。S400コイル301にて受電後、通信制御部303を経由して初期通信が開始される。S401電池システム制御部306によって初期通信が検出されると、電池システム制御部306は本体システム制御部307に初期通信の検出を通知する。本体システム制御部307は電子機器100の着信モードを確認し、電子機器100がバイブレータ308による振動モードの設定の場合、バイブレータ308による振動モードの設定をOFFしてその他の着信モード、例えば、LED309や表示装置310による表示通知やスピーカ311による音声通知へ変更し、充電制御部を経由してセル305へ充電を開始する。S402~S406電池システム制御部306からの初期通信検出通知時に、着信モードがバイブレータ308による振動モード設定以外の場合は、着信モードは変更せず、そのまま充電を開始する。S407電池システム制御部306による初期通信検出時に、着信モードがバイブレータ308による振動モード設定以外の場合は、着信モードを変更せず、そのまま充電を開始する。S406、S408なお、バイブレータ308による振動モードをOFFしてその他の着信モードへ変更する場合、マナーモード設定を確認し、設定状態に応じて音声を出力するかどうかの判断を合せて行っても構わない次に、本発明の実施形態2における着信モード制御の動作のその他の一例について図1と図3と図5を参照して詳細に説明する。ユーザーが充電器101に電子機器100を設置した状態で充電を行い、満充電検出した場合、充電器101からコイル301に対する送電が一旦停止し、その後、充電器101と電子機器100間で定期通信が開始される。S500~S502電池システム制御部306は、通信制御部303を経由して定期通信の有無を監視し、結果を本体システム制御部307へ通知する。定期通信が検出されている間は、充電開始時に設定されたバイブレータ308による振動モード以外の設定を保持し、その後再充電開始条件に合致した場合、充電を再開する。S503~S506満充電検出前に充電が停止した場合、もしくは電池システム制御部306からの定期通信検出の通知がなくなった場合、本体システム制御部307は電子機器100が充電器101から取り去られたと判断し、バイブレータ308による振動モード設定をONにし、充電開始前に着信モードをバイブレータ308による振動モード設定としていた場合は、バイブレータ308による振動モードへ変更する。S501、S507、S508次に、本発明の実施形態1、実施形態2における非接触充電と着信モード制御とのタイミングの一例について図6を参照して詳細に説明する。図6は、本実施形態の電子機器の動作の一例を示すタイミング図である。タイミングT1で電子機器が設置されると送電が開始され、初期通信が開始されると同時に通信検出信号が発生し、バイブレータによる振動設定がOFFされる。初期通信が完了し、タイミングT2で充電が開始される。タイミングT3にて満充電検出されると、充電と送電が停止し、以降定期通信の検出が開始される。この時点ではバイブレータによる振動設定はOFFを継続する。定期通信は、タイミングT4、タイミングT5、タイミングT6の様に同じ間隔でT4からタイミングT4 ́、タイミングT5からタイミングT5 ́、タイミングT6からタイミングT6 ́の様に同じ時間行われる。タイミングT4 ́、タイミングT5 ́、タイミングT6 ́の様に定期通信が完了するタイミングまでに定期通信が検出できた場合、バイブレータによる振動設定は次の検出タイミングまでOFFを継続する。タイミングT7からタイミングT7 ́間のように、予め定められた区間で定期通信が検出できなかった場合は、電子機器が取り去られたと認識し、バイブレータによる振動設定をONにする。再びタイミングT8にて電子機器が設置されると送電が開始され、初期通信が開始されると同時に通信検出信号が発生し、バイブレータによる振動設定がOFFされる。初期通信が完了し、タイミングT9で充電が開始される。タイミングT10で電子機器が取り去られた場合、満充電検出前に充電が停止していることから、電子機器が取り去られたと認識し、バイブレータによる振動設定をONにする。なお、図6記載の各信号の論理は一例を示したものであって、本発明はそれに限定されることなく、目的を実現できれば論理を変更しても構わない。また、図6記載の通信検出のタイミングについては、一例を記載したものであり、上記の通り検出可能な区間であればどのタイミングでも構わない。