建物の屋根部材の予め定めた耐用年数を取得する取得手段と、建物の建設地における前記屋根部材の劣化に起因する環境条件を入力する入力手段と、前記取得手段によって取得した前記耐用年数と、前記入力手段によって入力された前記環境条件と、に基づいて、前記屋根部材の経年劣化に応じた劣化度合を算出する算出手段と、前記算出手段によって算出された前記劣化度合と、前記屋根部材の予め定めた劣化許容値と、に基づいて、メンテナンス時期を決定する決定手段と、を備えた住宅メンテナンスシステム。前記入力手段は、日射量、降水量、立地条件、気温、風速、及び前記屋根部材へ太陽光を反射する反射物の種類の少なくとも1つの劣化因子を前記環境条件として入力する請求項1に記載の住宅メンテナンスシステム。実際の前記環境条件の測定結果を所定期間毎に取得する環境条件取得手段を更に備え、前記算出手段が、前記環境条件取得手段によって取得した実際の前記環境条件の測定結果と、前記取得手段によって取得した前記耐用年数と、に基づいて、前記劣化度合を再算出し、前記決定手段が、前記算出手段によって再算出された前記劣化度合に基づいて、メンテナンス時期を再決定する請求項1又は請求項2に記載の住宅メンテナンスシステム。前記環境条件取得手段が、気象情報を前記環境条件として取得する請求項3に記載の住宅メンテナンスシステム。建物または建物を管理する管理会社に設けられ、前記決定手段によって決定された前記メンテナンス時期を報知する報知手段を更に備えた請求項1~4の何れか1項に記載の住宅メンテナンスシステム。前記屋根部材は、陸屋根葺材である請求項1~5の何れか1項に記載の住宅メンテナンスシステム。しかしながら、特許文献1に記載の技術では、各部材の耐用年数からメンテナンス時期を求めており、気候条件や立地条件等のなどの他の劣化因子を考慮していないため改善の余地がある。また、特許文献1に記載の技術では、屋根関連部材、例えば、陸屋根葺材等に対する劣化予測についても考慮していないため、改善の余地がある。本発明は、上記事実を考慮して成されたもので、複数の劣化因子を考慮した適切なメンテナンス時期を求めることを目的とする。上記目的を達成するために請求項1に記載の発明は、建物の屋根部材の予め定めた耐用年数を取得する取得手段と、建物の建設地における前記屋根部材の劣化に起因する環境条件を入力する入力手段と、前記取得手段によって取得した前記耐用年数と、前記入力手段によって入力された前記環境条件と、に基づいて、前記屋根部材の経年劣化に応じた劣化度合を算出する算出手段と、前記算出手段によって算出された前記劣化度合と、前記屋根部材の予め定めた劣化許容値と、に基づいて、メンテナンス時期を決定する決定手段と、を備えることを特徴としている。請求項1に記載の発明によれば、取得手段では、建物の屋根部材の予め定めた耐用年数が取得される。例えば、実験等によって予め定めた屋根部材の耐用年数を部材毎に記憶しておき、対応する屋根部材の耐用年数を取得する。入力手段では、建物の建設地における屋根部材の劣化に起因する環境条件例えば、立地条件や気候条件等が入力される。入力手段は、例えば、請求項2に記載の発明のように、日射量紫外線照射量等、降水量、立地条件、気温、風速、及び前記屋根部材へ太陽光を反射する反射物の種類の少なくとも1つの劣化因子を環境条件として入力する。算出手段では、取得手段によって取得した耐用年数と、入力手段によって入力された環境条件と、に基づいて、屋根部材の経年劣化に応じた劣化度合が算出される。例えば、算出手段は、劣化度合として劣化予測線を算出するようにしてもよい。そして、決定手段では、算出手段によって算出された劣化度合と、屋根部材の予め定めた許容値と、に基づいて、メンテナンス時期が決定される。すなわち、劣化度合において許容値となる時期をメンテナンス時期として決定される。これによって、屋根部材の耐用年数だけではなく、複数の劣化因子を含む環境条件を考慮したメンテナンス時期を決定することができるので、複数の劣化因子を考慮した適切なメンテナンス時期を求めることができる。なお、請求項3に記載の発明のように、実際の環境条件の測定結果を所定期間毎に取得する環境条件取得手段を更に備えて、算出手段が、環境条件取得手段によって取得した実際の環境条件の測定結果と、取得手段によって取得した耐用年数と、に基づいて、劣化度合を再算出し、決定手段が、算出手段によって再算出された劣化度合に基づいて、メンテナンス時期を再決定するようにしてもよい。これによって、実際の環境条件を反映した劣化度合からメンテナンス時期を修正することができる。また、環境条件取得手段は、請求項4に記載の発明のように、気象情報を環境条件として取得するようにしてもよい。例えば、気象庁等の端末装置からネットワーク等を介して気象情報を取得することができる。また、本発明は、請求項5に記載の発明のように、建物または建物を管理する管理会社に設けられ、決定手段によって決定されたメンテナンス時期を報知する報知手段を更に備える構成としてもよい。さらに、屋根部材としては、請求項6に記載の発明のように、陸屋根葺材を適用することができる。以上説明したように本発明によれば、屋根部材の耐用年数と、劣化に起因する環境条件と、基づいて、屋根部材の劣化度合を算出してメンテナンス時期を決定することにより、複数の劣化因子となる環境条件を考慮したメンテナンス時期を求めることができるので、複数の劣化因子を考慮した適切なメンテナンス時期を求めることができる、という効果がある。以下、図面を参照して本発明の実施の形態の一例を詳細に説明する。図1は、本発明の実施の形態に係わる住宅メンテナンスシステムの概略構成を示す図である。本発明の実施の形態に係わる住宅メンテナンスシステム10は、住宅のメンテナンス時期を管理するためのツールとして機能し、例えば、住宅の立地条件や気候条件等を含む環境条件を考慮して、住宅のメンテナンス時期を決定する処理を行う。なお、本実施の形態では、住宅の屋根部材のメンテナンス時期を決定するものとして説明するが、屋根部材以外の他の外装部材を適用するようにしてもよい。住宅メンテナンスシステム10は、パーソナルコンピュータ12を含んで構成されている。パーソナルコンピュータ12は、図1に示すように、CPU14、ROM16、RAM18、入出力ポート20を備え、これらがアドレスバス、データバス、及び制御バス等のバス22を介して接続されている。入出力ポート20には、各種入出力機器として、ディスプレイ24、マウス26、キーボード28、ハードディスクHDD30、各種ディスク34からの情報の読み出しを行うディスクドライブ32が各々接続されている。また、入出力ポート20には、ネットワーク36が接続されており、ネットワーク36に接続されたデータベースDB38や他のパーソナルコンピュータ等のコンピュータPC39との情報の授受が可能とされている。DB38は、図2に示すように、部材データベースDB40、邸宅データベースDB42、補正パラメータデータベースDB44等を有する。部材DB40には、例えば、住宅で使用される屋根部材毎の耐用年数実験等によって予め定めた基本メンテナンス時期等が予め記憶され、邸宅DB42には、邸宅毎に使用している屋根部材の種類や、後述する住宅メンテナンスプログラムによって算出されたメンテナンス時期算出結果等が記憶され、環境パラメータDB44には、図3に示すような環境条件等の複数の劣化因子としてのパラメータと劣化度合の関係等が記憶されている。なお、図3では、複数の劣化因子として従来のパラメータと、本実施の形態において特徴的なパラメータとを分けて示し、従来のパラメータとしては、紫外線照射量、陸屋根の設置位置、周辺の遮蔽物の量、及び降水量があり、特徴的なパラメータとしては、気温、風速、周辺の反射物の量特にバルコニー内の窓ガラス等、及び周辺の反射率特にバルコニーの窓ガラスがある。そして、それぞれの劣化因子に対して予め定めた係数等をテーブルとすることで、後述する住宅メンテナンスプログラムによって環境条件複数の劣化因子による劣化度合を求めることが可能とされている。また、パーソナルコンピュータ12のHDD30には、住宅メンテナンスプログラムがインストールされている。住宅メンテナンスプログラムは、DB38に記憶された情報と住宅の立地条件や気候条件を含む環境条件とに基づいて屋根部材の劣化予測線を算出してメンテナンス時期を予測する住宅メンテナンス予測処理を行うと共に、予測したメンテナンス時期に対して実際の劣化因子に基づいて再予測を行う再予測処理を行う。なお、住宅のメンテナンスプログラムをパーソナルコンピュータ12にインストールするには、幾つかの方法があるが、例えば、住宅メンテナンスプログラムをセットアッププログラムと共に各種ディスク34に記録しておき、ディスク34をパーソナルコンピュータ12のディスクドライブ32にセットし、CPU14に対してセットアッププログラムの実行を指示すれば、ディスク34から住宅のメンテナンスプログラムが順に読み出され、HDD30に書き込まれることによりインストールが行われる。また、住宅メンテナンスプログラムが、公衆電話回線やネットワーク例えば、LAN、インターネット、及び無線通信ネットワーク等36を介してパーソナルコンピュータ12と接続される他の情報処理機器の記憶装置に記憶され、パーソナルコンピュータ12が情報処理機器と通信することで、情報処理機器からパーソナルコンピュータ12へ住宅メンテナンスプログラムが伝送されてHDD30にインストールされる構成を採用してもよいし、ネットワーク36に接続された情報処理機器に記憶された住宅のメンテナンスプログラムをパーソナルコンピュータ12に実行可能な構成を採用するようにしてもよい。また、本実施の形態では、パーソナルコンピュータ12が住宅メンテナンスプログラムを実行するが、パーソナルコンピュータ12としては、例えば、住宅で使用する電力等のエネルギの管理や制御を行うHEMSHomeEnergyManagementSystemを適用して、HEMSが住宅メンテナンスプログラムを実行するようにしてもよい。ところで、住宅に使用する屋根部材のメンテナンス時期は、屋根部材の種類毎に実験等を行って予め定めた耐用年数から決定することができるが、住宅の立地条件や気候条件を含む環境条件が屋根部材の劣化に起因するため、環境条件が変化することで劣化進行度が異なり、メンテナンス時期が変化してしまう。そこで、本実施の形態では、上述の住宅メンテナンス予測処理を行うことによって、環境条件を考慮してメンテナンス時期を算出するようにしている。本実施の形態における住宅メンテナンス予測処理では、住宅で使用している屋根部材の予め定めた耐用年数実験から求められる劣化予測線において予め定めた劣化許容値を超えるまでの年数をDB38から読み出す図4A。すなわち、邸宅DB42から使用屋根部材を読み出し、当該使用屋根部材に対応する耐用年数を部材DB40から読み出す。また、立地条件や気候条件等の環境条件を評価した結果を入力して、入力した結果に基づいて、環境パラメータDB44から劣化因子のパラメータと劣化度合の関係を読み出して環境条件による劣化度合を算出する図4B。すなわち、各パラメータによる劣化度合を定量化した値や係数を用いて算出する。なお、環境条件としての各パラメータは、図3に示すものに限定されるものではなく、少なくとも1つのパラメータを適用するようにしてもよいし、他のパラメータを適用するようにしてもよい。そして、耐用年数から得られるメンテナンス時期に対して、各パラメータによる劣化度合を加味することによって、屋根部材の劣化度合を表す劣化予測線を算出し図4C、予め定めた許容値から屋根部材のメンテナンス時期を算出する。このように、複数の劣化因子による影響を考慮して劣化度合を算出するので、環境条件を考慮した適切なメンテナンス時期を求めることができる。なお、以下の説明では、劣化度合として劣化予測線を算出してメンテナンス時期を求めるものとして説明するが、劣化度合として劣化予測線以外の評価値等の値を算出してメンテナンス時期を求めるようにしてもよい。環境条件による劣化度合は、例えば、図3に示すパラメータのような気候条件気温、日射量、降水量、風速等や立地条件例えば、建設地の地域の気候や地域特有の条件等を含む環境条件を評価例えば、多い、普通、少ない等の3段階評価し、評価結果を予め定めた値に置換したり、係数化することにより定量化して、定量化した値を加算したり係数の平均を算出したりすることにより、環境条件による劣化度合を求めて、屋根部材の耐用年数に対して環境条件による劣化度合を加味することにより、劣化予測線を算出することができる。一例としては、日射量が多く、降水量が少なく、かつ立地条件としては普通である場合に、評価結果として多い場合の係数を1.2、普通の場合の係数を1、少ない場合の係数を0.5のように係数を予め定めて、1.210.5÷3×屋根部材の耐用年数を算出することによって耐用年数を補正することにより、環境条件を考慮したメンテナンス時期及び劣化予測線を算出することができる。なお、環境条件を考慮した劣化予測線の算出は、図3のパラメータを劣化因子として重回帰分析等の多変量解析を用いて劣化予測線を算出するようにしてもよい。一方、上述の再予測処理では、求めた環境条件を考慮した劣化予測線に対して、現在の屋根部材の現状を測定したり、実際の環境条件例えば、冷夏や猛暑であった等の環境条件等の情報を取得して、メンテナンス時期の再予測を行う。すなわち、上記住宅メンテナンス予測処理では、年平均等の環境条件を用いてメンテナンス時期を求めるが、再予測処理では、実際の環境条件の測定結果や情報を用いて、メンテナンス時期を際予測する。例えば、図4D、Eに示すように、猛暑や冷夏による劣化促進または減速を実際に測定或いは現状を表す情報を取得し、測定結果を反映して劣化予測線を再度算出する。より具体的には、ネットワーク36を介して気象庁等の情報機関から実際の現在までの環境条件を取得して、劣化予測線を再度算出するようにしてもよいし、キーボード28やマウス26等を用いて実際の環境条件を入力することによって劣化予測線を再度算出するようにしてもよい。続いて、上述のように構成された本発明の実施の形態に係わる住宅メンテナンスシステム10で行われる処理について説明する。図5は、本発明の実施の形態に係わる住宅メンテナンスシステム10のメンテナンスプログラムを実行した場合の住宅メンテナンス予測処理の流れの一例を示すフローチャートである。なお、図5の処理は、住宅メンテナンスプログラムの住宅メンテナンス予測処理の実行が指示されて、予測対象の邸宅が指示された場合に開始するものとして説明する。ステップ100では、指示された邸宅に対応する使用屋根部材が読み出されてステップ102へ移行する。すなわち、メンテナンスプログラムを実行する住宅に対応する邸宅に使用されている屋根部材が邸宅DB42から読み出される。ステップ102では、気候条件及び立地条件等の環境条件を入力するための入力画面がディスプレイ24に表示されてステップ104へ移行する。ステップ104では、環境条件の入力が終了したか否かが判定され、該判定が肯定されるまで待機してステップ106へ移行する。ステップ106では、ステップ100で読み出した邸宅の使用屋根部材に対応する耐用年数が部材DB40から読み出されてステップ108へ移行する。すなわち、図4Aに示す屋根部材の耐用年数メンテナンス時期が読み出される。ステップ108では、環境条件による劣化度合が算出されてステップ110へ移行する。環境条件による劣化度合の算出は、上述したように、図3に示す各パラメータ紫外線照射量、陸屋根の設置位置、周辺遮蔽物の量、降水量、気温、風速、周辺反射物の量や反射率等を評価した評価結果を予め定めた値に置換したり、係数化することにより定量化して、定量化した値を加算したり係数の平均を算出したりすることにより、図4Cに示すような環境条件による劣化度合を算出する。ステップ110では、邸宅に対応する使用屋根部材の劣化予測線が算出されると共に、邸宅DB42等に記憶されてステップ112へ移行する。すなわち、ステップ106で読み出した邸宅で使用する屋根部材の耐用年数と、ステップ108で算出した環境条件による劣化度合に基づいて、図4Cに示すように、環境条件を考慮した劣化予測線が算出され、算出結果が邸宅DB42に記憶される。例えば、図Aの耐用年数の劣化予測線に、環境条件から得られる図4Bの劣化度合を加算する等によって環境条件を考慮した劣化予測線を算出する。なお、邸宅DB42に算出結果を記憶することにより、後述する再予測処理で利用するがHDD30に記憶するようにして後述する際予測処理で利用するようにしてもよい。ステップ112では、算出された劣化予測線に基づくメンテナンス計画が表示されて一連の処理を終了する。すなわち、ステップ110で算出された劣化予測線に対して、予め定めた許容値となる時期をメンテナンス時期としてディスプレイ24に表示することで、環境条件を考慮したメンテナンス時期を得ることができる。従って、屋根部材の耐用年数だけではなくて、複数の劣化因子気候条件や立地条件等の環境条件を考慮した適切なメンテナンス時期を求めることができる。なお、メンテナンス計画は、建物を管理する管理会社等が所有するPC39等にネットワーク36を介して送信して、管理会社等のPC39のディスプレイ等にメンテナンス時期を表示可能としてもよい。次に、求めた劣化予測線に対する再予測を行う場合の処理について説明する。図6は、本発明の実施の形態に係わる住宅メンテナンスシステムの住宅メンテナンスプログラムを実行した場合の再予測処理の流れを示すフローチャートである。なお、図6の処理は、住宅メンテナンスプログラムの再予測処理の実行が指示されて、再予測対象の邸宅が指示された場合に開始するものとして説明する。ステップ200では、指示された邸宅に対応する劣化予測線が読み出されてステップ202へ移行する。すなわち、上述の住宅メンテナンス予測処理におけるステップ110で邸宅DB42に記憶された劣化予測線が読み出される。ステップ202では、再予測入力画面がディスプレイ24に表示されてステップ204へ移行する。再予測入力画面としては、例えば、現在の環境条件の測定結果等を入力するための画面が表示される。ステップ204では、再予測するために必要な情報の入力が終了したか否かが判定され、該判定が肯定されるまで待機してステップ206へ移行する。なお、本実施の形態では、再予測するために必要な情報環境条件の測定結果等の入力は、キーボード28やマウス26等を介して入力するものとするが、気候条件などの場合には、ネットワーク36を介して気象庁等のPC39等から取得して入力するようにしてもよい。ステップ206では、入力結果に基づいて劣化予測線が再算出されてステップ208へ移行する。例えば、図4Dに示すように、猛暑であった場合には、劣化予測線の算出時の温度等の係数や定量化した値を猛暑の度合いに応じて補正して劣化予測線を再算出し、図4Eに示すように、冷夏であった場合には、劣化予測線の算出時の温度等の係数や定量かした値を冷夏の度合いに応じて補正して劣化予測線を再算出する。ステップ208では、算出結果が表示されると共に記憶されて一連の処理を終了する。すなわち、ステップ206で再算出した劣化予測線に対して、予め定めた許容値となる時期をメンテナンス時期としてディスプレイ24表示することで、実際の環境条件に従ってメンテナンス時期を修正することができる。なお、算出されたメンテナンス時期は、建物を管理する管理会社等が所有するPC39等にネットワーク36を介して送信して、管理会社等のPC39のディスプレイ等にメンテナンス時期を表示可能としてもよい。なお、本実施の形態における再予測処理では、劣化因子の測定結果を入力するようにしたが、これに限るものではなく、気象情報などの劣化因子を所定期間毎にネットワーク36を介して外部のPC39等から取得して、メンテナンス時期を再予測するようにしてもよい。