"筐体の下面に複数の足部を備えた電子機器であって、前記複数の足部のうち少なくとも一つの足部は、一方の面が前記筐体の下面に形成された凹部の底面に当接し、他方の面に互いに高さが異なる複数の高さ調整面を有する高さ調整部材と、一方の面に前記高さ調整部材の前記高さ調整面に当接可能な当接面を備え、他方の面が前記筐体の下面から突出している接地部材と、前記高さ調整部材と前記接地部材とを前記接地部に着脱可能に保持させる保持部材とを備え、前記接地部材は、前記複数の高さ調整面のうち任意の高さ調整面にその一方の面を当接させることにより、前記筐体の下面からの突出量を可変可能である、電子機器。前記高さ調整部材は、前記複数の高さ調整面のうち各高さに対応する高さ調整面に位置決め凹部を備え、前記接地部材は、前記凹部に係止可能な位置決め凸部を備えた、請求項1記載の電子機器。前記高さ調整面及び前記当接面は、平面である、請求項1に記載の電子機器。前記高さ調整部材は、外周円筒面から突出して形成された変位規制凸部を備え、前記凹部の縁部は、前記変位規制凸部が係止可能な変位規制凹部を備えた、請求項1記載の電子機器。しかしながら特許文献1が開示している構成は、調整足を板バネとコイルバネとを介して卓上装置の底面に保持している構成であるため、抜け方向への位置決めが十分ではなく、調整足が容易に挿入軸部の軸方向へ変位してしまう。したがって、調整足をラジアル方向へ容易に回転させることができてしまい、調整足の高さが変動してしまう。本願に開示する電子機器は、筐体の下面に複数の足部を備えた電子機器であって、前記複数の足部のうち少なくとも一つの足部は、一方の面が前記筐体の下面に形成された凹部の底面に当接し、他方の面に互いに高さが異なる複数の高さ調整面を有する高さ調整部材と、一方の面に前記高さ調整部材の前記高さ調整面に当接可能な当接面を備え、他方の面が前記筐体の下面から突出している接地部材と、前記高さ調整部材と前記接地部材とを前記接地部に着脱可能に保持させる保持部材とを備え、前記接地部材は、前記複数の高さ調整面のうち任意の高さ調整面にその一方の面を当接させることにより、前記筐体の下面からの突出量を可変可能である。本願の開示によれば、機器支持部材を確実に位置決めすることができ、電子機器の姿勢を安定させることができる。実施の形態1.電子機器の構成図1は、本実施の形態にかかるノートパソコンの外観を示す斜視図である。本実施の形態では、電子機器の一例としてノートパソコンを挙げたが、少なくとも卓上に設置して使用することができる機器であればよい。電子機器は、ノートパソコンの他、デスクトップパソコン、ディスプレイ機器、卓上型音響機器等であってもよい。図1に示すように、ノートパソコンは、第1の筐体1と第2の筐体2とを備えている。第1の筐体1は、各種電気素子が実装された回路基板やハードディスクドライブなどを内蔵している。第2の筐体2は、ディスプレイパネル4を備えている。ディスプレイパネル4は、例えば液晶ディスプレイパネルで実現することができる。第1の筐体1と第2の筐体2とは、ヒンジ部3によって互いに回動自在に支持されている。ヒンジ部3は、第1の筐体1と第2の筐体2とを矢印AまたはBに示す方向へ回動自在に支持する回動軸を備えている。第1の筐体1の上面1aには、キーボード5とポインティングデバイス6とが配されている。図2は、第1の筐体1の下面1bの平面図である。第1の筐体1の下面1bは、上面1aの裏側の面である。図2に示すように、第1の筐体1の下面1bには、4個の足部10a,10b,10c,および10dが備わる。足部10a~10dのうち少なくとも一つの足部に高さ調整機構を備えていることが好ましい。本実施の形態では、足部10aは高さ調整機構を備え、足部10b~10dは高さ調整機構を備えていない。足部10b~10dは、例えば弾性または粘弾性を有する共重合体樹脂、内部可塑化樹脂またはゴム弾性を有する樹脂等のいわゆるエラストマー性を有する樹脂材料で形成することができる。足部10b~10dは、第1の筐体1の下面1bからの高さが全て同じであることが好ましい。なお、本明細書では、ノートパソコンの姿勢を安定させる機器支持部材を足部と称しているが、同様の機能を有するものであれば他の呼称足ゴム、ゴム足、インシュレーター等であっても、本発明における機器支持部材の範囲に含むこととする。2.高さ調整機構を備えた足部の構成図3は、高さ調整機構を備えた足部10aの分解斜視図である。足部10aは、接地部材11、高さ調整部材12、およびネジ13を備えている。足部10aは、第1の筐体1の下面1bに形成された凹部14の内部に配置及び固定される。足部10aは、その一部が第1の筐体1の下面1bから突出する。接地部材11は、ノートパソコンを下面1bが載置平面に対向する姿勢で卓上等に設置した際に、載置平面に当接する部材である。接地部材11は、略円柱状に形成されている。接地部材11は、緩衝効果、振動吸収効果、および位置安定性載置平面に対して平行な方向への押圧力が加わった際の、ノートパソコンの位置不動性が得られる材料で形成されていることが好ましく、例えば上述したエラストマー性を有する樹脂材料で形成することができる。接地部材11は、高さ調整部材12とネジ13の頭部13aとの間に配置される。接地部材11は、足部10aが凹部14内に配置されている状態において、第1の筐体1の下面1bから突出している。接地部材11が第1の筐体1の下面1bから突出していることにより、第1の筐体1を載置平面等から離間させることができるので、載置平面等から伝わる衝撃を接地部材11で緩衝したり、載置平面またはノートパソコン等から伝わる振動を接地部材11で吸収したりすることができる。また、第1の筐体1を載置平面等から離間させることで、第1の筐体1の放熱性を向上させることができる。接地部材11は、図4Aに示すように、上面11hの中央に孔部11aが形成されている。なお、接地部材11のさらなる詳しい説明については後述する。高さ調整部材12は、接地部材11の高さを調整可能な部材である。高さ調整部材12は、略円盤状に形成され、一方の面は筐体1の凹部14の底面14bに面当接可能なように、また、他方の面には接地部材11が当接して接地部材11の高さを決める複数の高さ規制部が形成されて、これら一方の面と他方の面においてそれぞれ少なくとも一部が平面に形成されている。高さ調整部材12は、接地部材11と凹部14の底面14bとの間に配置される。高さ調整部材12は、接地部材11の高さを安定して維持するために、例えば熱硬化性樹脂、好ましくは摺動性を有する硬質樹脂のように外圧に対して変形しにくい材料で形成されていることが好ましい。なお、高さ調整部材12のさらなる詳しい説明については後述する。ネジ13は、接地部材11と高さ調整部材12とを、第1の筐体1の凹部14内に保持させることができる。ネジ13は、頭部13a、円柱部13b、およびネジ部13cを備えている。頭部13aは、少なくとも円柱部13bの外径よりも大きな外径を有する。円柱部13bは、頭部13aとネジ部13cとの間に形成され、少なくとも頭部13aの外径よりも小さくネジ部13cの外径よりも大きな外径を有する。ネジ部13cは、周面に螺旋状にネジ溝不図示が形成され、少なくとも円柱部13bの外径よりも小さい外径を有する。ネジ部13cは、凹部14の底面14bに形成されたネジ穴14aに螺合可能である。凹部14は、第1の筐体1の下面1bに形成されている。凹部14は、開口部分である縁部14dの形状が略円形である。凹部14の内径R41図6Aを参照して後述は、少なくとも接地部材11の外径R3図4Aを参照して後述、高さ調整部材12の外径R12図5Aを参照して後述よりも大きい。凹部14の深さD41図6Bを参照して後述は、接地部材11と高さ調整部材12とを内在させた際に、接地部材11の接地面11h側が第1の筐体1の下面1bよりも突出する寸法となっている。凹部14は、底面14bにネジ穴14aが形成されている。ネジ穴14aは、接地部材11の高さ調整時に接地部材11を回転可能なように、底面14bの中央に形成されている。凹部14は、縁部14dの一部、すなわち、内周面の一部に位置決め凹部14cが形成されている。位置決め凹部14cは、高さ調整部材12に形成されたリブ12sが係止可能である。図4Aは、接地部材11の接地面11h側の平面図である。図4Bは、接地部材11の裏面接地面11hの裏側の平面図である。図4Cは、図4BのX-X部の断面図である。図4A~図4Cに示すように、接地部材11は、孔部11a、受け面11b、位置決め突起11c、第1面11d、第2面11e、第3面11f、第4面11g、接地面11h、接地面凹部11k、マーカー凹部11mが備わる。孔部11aは、受け面11bの中央に形成されている。孔部11aは、ネジ13の円柱部13bの外径R52図6Bを参照して後述よりも大きく、ネジ13の頭部13aの外径R51図6Bを参照して後述よりも小さい内径R1を有する。受け面11bは、接地面凹部11k内における孔部11aの周囲の部分である。受け面11bは、ネジ13で接地部材11と高さ調整部材12とを凹部14に螺結した際に、ネジ13の頭部13aが当接可能な面である。位置決め突起11cは、第1面11dに形成されている。位置決め突起11cは、高さ調整部材12に形成された位置決め凹部12m,12n,12pに係止可能な外径及び高さを有する。第1面11dと第2面11eと第3面11fは、第4面11gよりも高く形成され、互いに同じ高さである。第1面11dと第2面11eと第3面11fは、図4Bに示すように第1面11dの中心と孔部11aの中心とを通る線分L1と、第2面11eの中心と孔部11aの中心とを通る線分L2と、第3面11fの中心と孔部11aの中心とを通る線分L3との間隔が、それぞれ等間隔となる位置に配置されている。すなわち、第1面11dと第2面11eと第3面11fは、線分L1~L3がそれぞれ等角度120度となる位置に配置されている。第4面11gは、第1面11dと第2面11eとの間、第2面11eと第3面11fとの間、第3面11fと第1面11dとの間にそれぞれ配置され、互いに同一平面上に位置する。接地面11hは、足部10aを第1の筐体1に装着した状態において、第1の筐体1の下面1bが載置平面に対向する姿勢でノートパソコンを卓上に載置した際に、載置平面に接する面である。接地面凹部11kは、接地面11hの中央に形成されている。接地面凹部11kは、少なくともネジ13の頭部13aを内在可能な空間を有する。接地面凹部11kの深さD1図4Cは、少なくともネジ13の頭部13aの厚さよりも大きく形成することにより、ネジ13の頭部13aが接地部材11から突出せず、ノートパソコンを卓上等に載置した際に姿勢が安定する。マーカー凹部11mは、接地面凹部11kの内周面に形成され、ユーザーが接地部材11の回転位置を目視的に把握できるように形成されたものである。本実施の形態では、マーカー凹部11mは、設置部材11の中心から見て位置決め突起11cが配置された方向と重なる同じ方向に形成したが、この位置に限らない。図5A、図5C、図5Eは、高さ調整部材12の平面図である。図5Bは、図5AにおけるX-X部の断面図である。図5Dは、図5CにおけるX-X部の断面図である。図5Fは、図5EにおけるX-X部の断面図である。なお、図5A、図5C、図5Eは、断面箇所X-X部を明確に示すための図面であり、一つの高さ調整部材12を回転させた状態でそれぞれ示したものであり、図示されている構成は実質的に同一である。高さ調整部材12は、孔部12a、第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、第3高さ規制部12d、第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、第6高さ規制部12g、第7高さ規制部12h、第8高さ規制部12i、第9高さ規制部12j、第1位置決め凹部12m、第2位置決め凹部12n、第3位置決め凹部12p、リブ12sが備わる。高さ調整部材12は、リブ12sを除く外径R12が、少なくとも凹部14の内径R41図6Aを参照して後述よりも小さい。高さ調整部材12は、リブ12sを含む外径が、少なくとも凹部14の内径R41図6Aを参照して後述よりも大きい。また、図5A、図5C、図5Eにおいて、第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、第3高さ規制部12d、第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、第6高さ規制部12g、第7高さ規制部12h、第8高さ規制部12i、および第9高さ規制部12jの高さ関係を明確に図示するために、第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、および第3高さ規制部12dに高密度ドットハッチングを付し、第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、および第6高さ規制部12gに低密度ドットハッチングを付した。孔部12aは、高さ調整部材12の中央に形成されている。孔部12aは、少なくともネジ13の円筒部13bの外径R52図6Bを参照して後述よりも大きい内径R11を有する。第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、第3高さ規制部12dは、互いに同じ厚さT11図5B参照である。第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、第3高さ規制部12dは、図5Aに示すように第1高さ規制部12bの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L11と、第2高さ規制部12cの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L12と、第3高さ規制部12dの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L13との間隔が、それぞれ等間隔となる位置に配置されている。すなわち、第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、第3高さ規制部12dは、線分L11~L13がそれぞれ等角度120度となる位置に配置されている。第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、第6高さ規制部12gは、互いに同じ厚さT12図5D参照である。第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、第6高さ規制部12gは、図5Cに示すように第4高さ規制部12eの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L21と、第5高さ規制部12fの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L22と、第6高さ規制部12gの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L23との間隔が、それぞれ等間隔となる位置に配置されている。すなわち、第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、第6高さ規制部12gは、線分L21~L23がそれぞれ等角度120度となる位置に配置されている。第7高さ規制部12h、第8高さ規制部12i、第9高さ規制部12jは、互いに同じ厚さT13図5F参照である。第7高さ規制部12h、第8高さ規制部12i、第9高さ規制部12jは、図5Eに示すように第7高さ規制部12hの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L31と、第8高さ規制部12iの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L32と、第9高さ規制部12jの中心と孔部12aの中心Pとを通る線分L33との間隔が、それぞれ等間隔となる位置に配置されている。すなわち、第7高さ規制部12h、第8高さ規制部12i、第9高さ規制部12jは、線分L31~L33がそれぞれ等角度120度となる位置に配置されている。なお、全ての高さ規制部12b~12jのうち隣り合う高さ規制部は、高さ調整部材12の円周方向に、等間隔及び等角度40度おきに配置されている。すなわち、線分L11~L13、L21~L23、L31~33のうち隣り合う線分の間隔は、全て等間隔である。また、第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、第3高さ規制部12dの厚さT11と、第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、第6高さ規制部12gの厚さT12と、第7高さ規制部12h、第8高さ規制部12i、第9高さ規制部12jの厚さT13は、T11>T12>T13関係式1の関係を有する。また、各高さ規制部12b~12jの厚さの差d1=T11-T12、d2=T12ーT13、d3=T11-T13は、全て同じ寸法としてもよい。また、本実施の形態では、厚さの差d1~d3をそれぞれ0.2mmとしたが、この値は一例である。第1位置決め凹部12mは、第1高さ規制部12bに形成されている。第2位置決め凹部12nは、第4高さ規制部12eに形成されている。第3位置決め凹部12pは、第7高さ規制部12hに形成されている。第1位置決め凹部12m、第2位置決め凹部12n、第3位置決め凹部12pは、それぞれ少なくとも接地部材11に形成されている位置決め突起11cを係止可能な大きさを有していればよく、互いに同じ開口面積及び深さを有することが好ましい。第1位置決め凹部12m、第2位置決め凹部12n、第3位置決め凹部12pは、それぞれ開口形状が円形に形成され、それぞれの開口中心が孔部12aの中心Pを中心とした仮想円の円周上に配置されている。これにより、中心Pを中心にして接地部材11を回転させた際に、位置決め突起11cを、第1位置決め凹部12m、第2位置決め凹部12n、および第3位置決め凹部12pに選択的に係止させることができる。リブ12sは、高さ調整部材12の外周円筒面に突出形成されている。リブ12sの外寸は、少なくとも凹部14に形成されている位置決め凹部14c図3参照に係止可能な寸法であればよい。リブ12sは、第1の筐体1に形成された位置決め凹部14cに係止することにより、高さ調整部材12の円周方向への変位中心Pを中心とした回転を規制する。3.足部10aの高さ調整方法図6Aは、接地部材11が第1の位置にあるときの足部10aの平面図である。図6Bは、図6AにおけるZ-Z部の断面図である。図7Aは、接地部材11が第2の位置にあるときの足部10aの平面図である。図7Bは、図7AにおけるZ-Z部の断面図である。図8Aは、接地部材11が第3の位置にあるときの足部10aの平面図である。図8Bは、図8AにおけるZ-Z部の断面図である。図6A~図8Bに示すように、接地部材11は、第1の筐体1の下面1bに対する接地面11hの高さ例えば図6Bに示す突出量P11に相当が互いに異なる第1の位置、第2の位置、および第3の位置へ変位可能である。以下、高さ調整方法の一例として、接地部材11を第1の位置、第2の位置、第3の位置の順序で変位させる際の動作について説明する。足部10aは、図6B等に示すように、第1の筐体1の凹部14内に接地部材11及び高さ調整部材12が配置され、ネジ13によって螺結されて、第1の筐体1に固定されている。このとき、高さ調整部材12は、その下面12kが凹部13の底面14bに当接している。また、高さ調整部材12は、図6A等に示すように、リブ12sが位置決め凹部14cに係止し、円周方向の位置が規制されている。接地部材11は、ネジ13の頭部13aと高さ調整部材12により挟持され、矢印D及びEに示す方向への位置が規制されている。また、接地部材11は、位置決め突起11cが第1位置決め凹部12m、第2位置決め凹部12n、および第3位置決め凹部12pのうちいずれか一つに係止することで、円周方向図6Aに示す矢印F及びGに示す方向の位置が規制される。ネジ13は、頭部13aが受け面11bに当接し、円筒部13bが孔部11aと孔部12aとを挿通し、ネジ部13cがネジ穴14aに螺合している。まず、図6A及び図6Bに示すように、接地部材11が第1の位置があるとき、接地部材11に形成された位置決め突起11cは、高さ調整部材12に形成された第1位置決め凹部12mに係止している。また、接地部材11の第1面11dは、第1高さ規制部12bに当接している。また、接地部材11の第2面11eは、第3高さ規制部12dに当接している。また、接地部材11の第3面11fは、第2高さ規制部12cに当接している。第1の高さ規制部12b、第2の高さ規制部12c、および第3の高さ規制部12dは、その高さ寸法T11図5B参照が他の高さ規制部の高さ寸法T12及びT13よりも高い上記関係式1参照ため、第1の位置にある接地部材11の突出量P11は、後述する第2の位置及び第3の位置にある接地部材11の突出量P12及びP13よりも大きい。なお、突出量P11は、接地部材11の接地面11hと、第1の筐体1の下面1bとの高低差に相当する。足部10aを第1の位置から第2の位置へ変位させる場合は、まずネジ13を矢印Dに示す方向へ変位するように回転させて、接地部材11及び高さ調整部材12の螺結状態を緩める。このときネジ13は、少なくとも位置決め突起11cと第1位置決め凹部12mとの係止を外すことが可能な位置まで矢印Dに示す方向へ変位させる。次に、位置決め突起11cと第1位置決め凹部12mとの係止を外すことで、接地部材11を矢印FまたはGに示す方向へ回転可能な状態になる。次に、接地部材11を矢印Gに示す方向矢印Fに示す方向でもよいへ回転させて、位置決め突起11cを第2位置決め凹部12nに係止させる。次に、ネジ13を回転させて矢印Eに示す方向へ変位させる。このときネジ13は、少なくとも位置決め突起11cと第2位置決め凹部12nとの係止が外れない位置まで矢印Eに示す方向へ変位させる。これにより、図7A及び図7Bに示すように、接地部材11及び高さ調整部材12を第1の筐体1へ螺結することができ、接地部材11の第2の位置への変位が完了する。図7A及び図7Bに示すように、接地部材11が第2の位置があるとき、接地部材11に形成された位置決め突起11cは、高さ調整部材12に形成された第2位置決め凹部12nに係止している。また、接地部材11の第1面11dは、第4高さ規制部12eに当接している。また、接地部材11の第2面11eは、第6高さ規制部12gに当接している。また、接地部材11の第3面11fは、第5高さ規制部12fに当接している。第4の高さ規制部12e、第5の高さ規制部12f、および第6の高さ規制部12gは、その高さ寸法T12図5C参照が第1高さ規制部12b等の高さ寸法T11よりも低く、第7高さ規制部12h等の高さ寸法T13よりも高い上記関係式1参照ため、第2の位置にある接地部材11の突出量P12は、第1の位置にある接地部材11の突出量P11よりも小さく、後述する第3の位置にある接地部材11の突出量P13よりも大きい。なお、突出量P12は、接地部材11の接地面11hと、第1の筐体1の下面1bとの高低差である。足部10aを第2の位置から第3の位置へ変位させる場合は、まずネジ13を矢印Dに示す方向へ変位するように回転させて、接地部材11及び高さ調整部材12の螺結状態を緩める。ネジ13を、少なくとも位置決め突起11cと第2位置決め凹部12nとの係止を外すことが可能な位置まで矢印Dに示す方向へ変位させる。次に、位置決め突起11cと第2位置決め凹部12nとの係止を外すことで、接地部材11を矢印FまたはGに示す方向へ回転可能な状態になる。次に、接地部材11を矢印Fに示す方向矢印Gに示す方向でもよいへ回転させて、位置決め突起11cを第3位置決め凹部12pに係止させる。次に、ネジ13を回転させて矢印Eに示す方向へ変位させる。このときネジ13は、少なくとも位置決め突起11cと第3位置決め凹部12pとの係止が外れない位置まで矢印Eに示す方向へ変位させる。これにより、図8A及び図8Bに示すように、接地部材11及び高さ調整部材12を第1の筐体1へ螺結し、接地部材11の第3の位置への変位が完了する。図8A及び図8Bに示すように、接地部材11が第3の位置があるとき、接地部材11に形成された位置決め突起11cは、高さ調整部材12に形成された第3位置決め凹部12pに係止している。また、接地部材11の第1面11dは、第7高さ規制部12hに当接している。また、接地部材11の第2面11eは、第9高さ規制部12jに当接している。また、接地部材11の第3面11fは、第8高さ規制部12iに当接している。第7の高さ規制部12h、第8の高さ規制部12i、および第9の高さ規制部12jは、その高さ寸法T13図5D参照が第1高さ規制部12b等の高さ寸法T11及び第4高さ規制部12e等の高さ寸法T12よりも低い上記関係式1参照ため、第3の位置にある接地部材11の突出量P13は、上記突出量P11及びP12よりも小さい。なお、突出量P13は、接地部材11の接地面11hと、第1の筐体1の下面1bとの高低差である。すなわち、第1の位置にある接地部材11の突出量P11、第2の位置にある接地部材11の突出量P12、第3の位置にある接地部材11の突出量P13は、P11>P12>P13の関係を有する。また、ネジ13の円柱部13bの外径R52図6B参照をネジ部13cの外径よりも大きくし、ネジ穴14aの内径R61図6B参照を円柱部13bの外径R52よりも小さくしたことにより、図8A及び図8Bに示すように、接地部材11が第3の位置にあるとき、ネジ13の円柱部13bの下端ネジ部13c側は、第1の筐体1の凹部14の底面14bに当接可能となる。このような構成とすることにより、誤ってネジ13を図8A及び図8Bに示す位置からさらに矢印Eに示す方向へ変位螺合を進行させてしまうことを防止することができる。また、接地部材11と第3の位置から第2の位置または第1の位置へ変位させる場合は、上記と同様の手順により変位させることができる。また、接地部材11を矢印FまたはGに示す方向へ回転させることにより、接地部材11に形成されたマーカー凹部11mも変位する。ユーザーは、マーカー凹部11mの位置を目視することで、接地部材11の回転位置を把握し、接地部材11の突出量を把握することができる。4.実施の形態の効果、他本実施の形態によれば、ノートパソコンに備わる足部のうち少なくとも一つの足部10aに、接地部材11、高さ調整部材12、ネジ13からなる高さ調整機構を備えたことにより、各足部の高さ寸法のバラツキや第1の筐体1の変形等が原因で第1の筐体1のガタツキが生じたとしても、足部10aの高さを任意の高さに調整することで、第1の筐体1のガタツキを解消することができる。特に、ノートパソコンを薄型化及び軽量化するために、筐体を薄肉化すると、筐体の剛性が低下して容易に変形してしまう場合がある。筐体が変形すると、ノートパソコンを卓上等の載置平面に載置した際に、筐体の下面に配置されている複数の足部の全てが接地していない状態になる場合があり、ノートパソコンの姿勢が不安定になるという問題が発生してしまう。そこで本実施の形態のように、少なくとも一つの足部の高さを調整可能としたことにより、上記のような問題を解消できる。また、本実施の形態では、ネジ13を緩めて、接地部材11を回転させるだけで、接地部材11の高さ突出量を調整することができるので、調整時の作業性を向上することができる。また、本実施の形態では、接地部材11に位置決め突起11cを備え、高さ調整部材12に第1位置決め凹部12mと第2位置決め凹部12nと第3位置決め凹部12pとを備え、位置決め突起11cは第1位置決め凹部12mと第2位置決め凹部12nと第3位置決め凹部12pとに選択的に係止可能な構成とした。これにより、高さ調整部材12に対する接地部材11の円周方向の位置決めを行うことができ、接地部材11の高さ調整時の作業性を向上することができる。また、本実施の形態では、接地部材11に備わる第1面11dと第2面11eと第3面11fはそれぞれ平面とした。また、高さ調整部材12に備わる第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、第3高さ規制部12d、第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、第6高さ規制部12g、第7高さ規制部12h、第8高さ規制部12i、および第9高さ規制部12jにおける接地部材11が当接する面を、それぞれ平面とした。これにより、接地部材11が第1の位置、第2の位置、および第3の位置のいずれの位置にあったとしても、載置平面との間で平面同士が面当接するため、高さ調整部材12に対する接地部材11の姿勢が安定する。したがって、ノートパソコンの姿勢が安定する。また、本実施の形態では、高さ調整部材12にリブ12sを備え、凹部14に位置決め凹部14cを備え、リブ12sを位置決め凹部14cに係止させる構成としたことにより、接地部材11の高さを調整するために接地部材11を矢印FまたはGに示す方向へ回転させる際に、高さ調整部材12が不用意に回転してしまうことを防止することができる。これにより、接地部材11の高さ調整時の作業性を向上することができる。また、本実施の形態では、ネジ13の円柱部13bの外径をネジ部13cの外径よりも大きくし、ネジ穴14aの内径を円柱部13bの外径よりも小さくしたことにより、接地部材11の突出量が最も小さい第3の位置にあるとき、ネジ13の円柱部13bの下端ネジ部13c側を第1の筐体1の凹部14の底面14bに当接可能となる。このような構成とすることにより、誤ってネジ13を図8A及び図8Bに示す位置からさらに矢印Eに示す方向へ変位螺合を進行させてしまうことを防止することができる。また、本実施の形態では、接地部材11にマーカー凹部11mを備えたことにより、マーカー凹部11mに基づき、ユーザーは接地部材11の回転位置を把握することができる。ユーザーは、接地部材11の回転位置を把握することで、接地部材11の突出量を把握することができる。つまり、ユーザーは、マーカー凹部11mの位置に基づき、接地部材11が第1の位置、第2の位置、および第3の位置のうちどの位置にあるのかを目視にて把握することができる。特に、本実施の形態の足部10aの高さの調整範囲は、0.2mmおきであるため、目視で接地部材11の高さを把握するのは困難である。そこで、本実施の形態のようにマーカー凹部11mを備え、マーカー凹部11mの位置に基づき、接地部材11の高さを把握することができる。なお、本実施の形態では、図2に示す4つの足部10a~10dのうち、足部10aに高さ調整機構を備える構成としたが、足部10b~10dのうちいずれか1つの足部に高さ調整機構を備えてもよい。また、高さ調整機構を備える足部は、1つに限らず、複数の足部に備えてもよい。また、本実施の形態では、接地部材11に備わる高さ調整部材12との接地面を3カ所第1面11d、第2面11e、第3面11fとしたが、4カ所以上備えてもよい。また、本実施の形態では、高さ調整部材12に備わる高さ規制部の数を9カ所としたが、接地部材11に備わる高さ調整部材12との接地面の数の倍数であればよい。その倍数は、高さ調整が可能な段数とすることができる。高さ調整が可能な段数は、本実施の形態では3段としたが、2段以上であればよい。また、本実施の形態では、接地部材11に位置決め突起11cを備え、高さ調整部材12に位置決め凹部12m,12n,12pを備えたが、接地部材11に1つの位置決め凹部を備え、高さ調整部材12に複数の位置決め突起を備えてもよい。また、本実施の形態では、リブ12sは高さ調整部材12の外周円筒面に形成したが、下面12kに突出形成してもよい。その場合は、リブ12sが係止可能な位置決め凹部14cは、凹部14の底面14bに形成する必要がある。また、本実施の形態では、接地部材11の回転位置を把握するためにマーカー凹部11mを備えたが、少なくとも接地部材11の回転位置をユーザーが目視的に把握することができれば、他の構成であってもよい。例えば、マーカー凹部11mに代えて、接地部材11の接地面11hに任意の色のマークを表記してもよい。また、本実施の形態では、足部10aは、第1の筐体1の凹部14内に配置する構成としたが、第1の筐体1の下面1bの上に配置してもよい。すなわち、凹部14は必須ではない。また、本実施の形態では、接地部材11と高さ調整部材12を第1の筐体1に保持させるためにネジ13を用いたが、接地部材11と高さ調整部材12を第1の筐体1に保持させることができれば、ネジ以外の保持部材を用いてもよい。例えば、円筒状のピンを、第1の筐体1のネジ穴14aに相当する箇所に形成された穴に、例えばコイルバネ等で付勢しながら嵌合する構成としてもよい。また、本実施の形態における第1の筐体1は、筐体の一例である。本実施の形態における第1の筐体1の下面1b、凹部14の底面14bは、ノートパソコンが載置される載置面に対向する面であることから、接地部として把握することができる。本実施の形態における足部10a~10dは、複数の足部の一例である。本実施の形態におけるノートパソコンは、電子機器の一例である。本実施の形態における足部10aは、複数の足部のうち少なくとも一つの足部の一例である。本実施の形態における高さ調整部材12は、高さ調整部材の一例である。本実施の形態における下面12kは、高さ調整部材の一方の面の一例である。本実施の形態における第1高さ規制部12b、第2高さ規制部12c、第3高さ規制部12d、第4高さ規制部12e、第5高さ規制部12f、第6高さ規制部12g、第7高さ規制部12h、第8高さ規制部12i、および第9高さ規制部12jは、高さ調整部材の他方の面の複数の高さ調整面の一例である。本実施の形態における接地部材11は、接地部材の一例である。本実施の形態における第4面11gは、接地部材の一方の面の一例である。本実施の形態における第1面11d、第2面11e、第3面11fは、当接面の一例である。本実施の形態における接地面11hは、接地部材の他方の面の一例である。本実施の形態におけるネジ13は、保持部材の一例である。本実施の形態における第1位置決め凹部12m、第2位置決め凹部12n、第3位置決め凹部12pは、位置決め凹部の一例である。本実施の形態における位置決め突起11cは、位置決め凸部の一例である。本実施の形態におけるリブ12sは、変位規制凸部の一例である。本実施の形態における位置決め凹部14cは、変位規制凹部の一例である。"