"作業面に線形強度分布を発生させるための照射装置1であって、少なくとも1つの群のレーザ光源2,2a~2jであって、それぞれM個の互いに相並んで設けられるレーザ光源2,2a~2jを有するN個の列R1~R6で、レーザ光を第1の発散方向に放射することが可能であるように互いに積重されて配置されるレーザ光源2,2a~2jと、いくつかのビーム回折手段4であって、レーザ光源2,2a~2jによって照射されたレーザ光を作業面に対する第2の発散方向に回折可能であるように、第1の発散方向においてレーザ光源2,2a~2j後方に配置されてなるビーム回折手段4と、ビーム統合手段であって、レーザ光源2,2a~2jのレーザビーム束それぞれを線形強度分布に統合することが可能であるように第2の方向においてビーム回折手段4後方に配置されるビーム統合手段と、を含む照射装置1において、第1方向x方向において相並ぶ列R1~R6は、一方において、第1および第2のビーム放射方向に垂直に、他方において、レーザ光源2,2a~2jのレーザビーム束A~Lが、レーザビーム統合手段に重畳することなく入射することが可能であるように、第1の発散方向にz方向互いにシフトされて配置されることを特徴とする照射装置1。第1の方向において相並ぶ列R1~R6は、それぞれ一定の距離dxだけ互いにシフトされて配置されることを特徴とする請求項1に記載の照射装置1。第1の方向において相並ぶ列R1~R6は、それぞれ距離dx=P/Nだけ互いにシフトされて配置され、Pはレーザ光源2,2a~2jの幅であることを特徴とする請求項2に記載の照射装置1。作業面から距離Y=Y1を有する第1の平面におけるレーザビーム束A~Lと、作業面から距離Y=Y2を有する第2の平面におけるレーザビーム束A~Lとは、ビーム統合手段を通過することが可能であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の照射装置1。両平面間のy方向における距離ΔY12=Y1-Y2は、約2Tから3Tまでの大きさになり、この場合、Tはレーザビーム束A~Lの第1の発散方向z方向におけるくびれの大きさであることを特徴とする請求項4に記載の照射装置1。レーザビーム束A~Lを、損失なく第2の平面において線形形状の強度分布に統合することが可能であるように、両平面間の距離ΔY12を選択することを特徴とする請求項5に記載の照射装置1。ビーム統合手段はいくつかのガラスプレート5,6を有し、該ガラスプレートは、レーザビーム束A~Lが、線形強度分布に統合されることが可能であるようにガラスプレート5,6の光学境界面ではレーザビーム束A~Lが折られるように配置されることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の照射装置1。ガラスプレート5,6は対になって互いに交差させて設けられることを特徴とする請求項7に記載の照射装置1。ビーム回折手段は、ミラー手段として実施されることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の照射装置1。照射装置1は、少なくとも1つの第2の群のレーザ光源2,2k~2pを有し、該第2の群のレーザ光源は、第1の群のレーザ光源2,2a~2jに対して鏡像となるように設けられることを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の照射装置1。まず、本発明の第1の好ましい実施形態に従って実施された照射装置1を、斜視図において示している図1について説明する。さらにまた、図1においては、さらなる説明を単純化するために、x方向、y方向、z方向を定義するデカルト座標系が描かれている。照射装置1は、いくつかのレーザ光源2,2a~2hを備え、それらは、モジュール形式で構成され、発光装置として好ましくはレーザダイオードを含んでいる。ここにおいて、レーザ光源2,2a~2hは、同様に構成されてなり、それぞれ高さがH、幅がPである。レーザ光源2,2a~2hは、ここでは4つの列R1,R2,R3,R4においてx方向に相並び、y方向に積重されて設けられている。ただしここでは図を簡略化するために、図示した列R1,R2,R3,R4の数はN=4とし、これら4つの列のそれぞれにおいて、M=5のレーザ光源2,2a~2hが相並んで配設されている図としている。ここで強調すべきは、照射装置1を介して発生させるべき線長に依存してx方向においては、実質的には5つのレーザ光源2,2a~2hよりも多くを相並んで配設することが可能であることである。相並ぶ列R1,R2,R3,R4は、レーザ光源2,2a~2hからそれぞれx方向において距離dxだけシフトしていることは明らかである。x方向において相並ぶ列R1,R2,R3,R4のこのシフト量dxは列R1,R2,R3,R4のすべてについて一定であって、通常の様式では特に:dx=P/Nとなる。上述したように、Nは列R1,R2,R3,R4の数でありここでは4、Pはレーザ光源2,2a~2hのx方向における延び幅であり、これは、モジュール状に構成されたレーザ光源2,2a~2hの場合同一である。y方向においては、レーザ光源2,2a~2hは直接積重して配設され、したがって、相並ぶ列R1,R2,R3,R4のレーザ光源2,2a~2hからのy方向におけるシフトは、レーザ光源2,2a~2hの高さHに対応する。稼働中、レーザ光源2,2a~2hはレーザ光を発し、レーザ光はまず第1のビーム発散方向z方向に発散する。レーザ光源2,2a~2hのレーザビーム束は、それぞれビーム回折手段によって、特にミラー手段によって、第2のビーム発散方向に、したがって、作業面x-z平面の方向に90°回折される。レーザ光源2,2a~2hそれぞれによって照射されたレーザ光を作業面の方向に90°回折するために、レーザ光源2,2a~2hのそれぞれについて固有のビーム回折手段特にミラー手段を設けることも可能である。それに代えて、レーザ光源2,2a~2hの列R1,R2,R3,R4のそれぞれについて、ビーム回折手段特にミラー手段を設けることも可能である。したがって、ビーム発散方向z方向において、第4の列R4の後ろミラー手段4を配設することが可能であり、該ミラー手段が、レーザ光源2a~2hによって照射されたレーザ光をy方向に90°回折する。図1においては、図示を複雑にしないために、単に2つのミラー手段4だけを例示として破線で示している。一見すれば、第1のビーム発散方向z方向における、レーザ光源2,2a~2hからの列R1,R2,R3,R4のシフトは、垂直なシフトHに対応することが見て取れ、したがって、光学路長さの同一性の要件は満たされている。したがって、レーザ光源2,2a~2hそれぞれのビーム出射窓から線形強度分布Y=Y2が発生する点までの距離は、すべてのレーザ光源2,2a~2hについて同じであり、LYLZに等しい。以下に説明するように、これは一見したところ問題があるようだが、問題は発明に従った解決策によって回避することができるであろう。ここに記載の照射装置1によって達成されるべき主たる目的は、作業面における照射される線の明るさができる限り高くあるべきというところにある。これは、各レーザビーム束が、1つの線に統合されるその作業面において、各レーザ光源2,2a~2hによって照射されたレーザ光は、図2aおよび図2bに概略的に示したようにビームのくびれを有するべきであることを意味している。図2aにおいて示されているように、この要件は直接は守られていない。なぜなら、この点までのビーム戻りにおいてレーザビーム束A,B,Cが重畳するゾーンがあるからである。図2aにおいて水平な線で具体的に説明されたこの重畳領域は、線形強度分布のためにレーザビーム束A,B,Cが統合される点よりも作業面に関しては高いところにある。この場合、これらのレーザビーム束A,B,Cは、別々のレンズ光路を介して準備されなければならない。ビームくびれを最大に密なパックにして統合するための方法は、技術の水準から様々な方法が知られている。この目的のために、たとえば、レンズ光ガイドまたは中空光ガイドが利用されている。レンズ光ガイドはこの意味においては、好ましいものである。なぜなら、その製造には技術的なメリットがあるからである。この場合、レンズ間の距離LWは、フルダイバージェンスΘ0ラジアンを有するx方向に延びるビームくびれ内で照射野が阻止される場合、近軸近似LW=W/Θ0になる。実際には、この周期は、H×Nになる照射装置1の全高よりも実質的には小さくなることを示している。つまり、このことは、レンズ光ガイドが複数の周期からならなければならないことを意味しており、これは、照射装置の構成をかなり重くすることになるであろう。この問題はここで提供される照射装置1の場合、レーザ光源2,2a~2hのレーザビーム束が、2つの互いに独立した段階において、線形強度分布に統合されることによって防止される。第1の段階において、互いに積重して配置されたレーザ光源2a,2f,2g,2hのレーザビーム束A,B,C,Dは、高さがY=Y1の場合、第1の平面x-z平面に変換され、相並ぶレーザビーム束A,B,C,Dは対になってz方向に互いにシフトΔを有する。さらなる推移において、第2の平面中のレーザビーム束A,B,C,Dは、高さY=Y2の場合、たとえば平らで、互いに交差したガラスプレート5,6によって、線形強度分布に統合される。図1において、図を複雑にしない目的から、このガラスプレート5,6は図示していない。図1においては、ガラスプレート5,6を通過する場合の、レーザビーム束A,B,C,D残りの、詳細に参照符号が付与されていないレーザビーム束ものビームの推移だけが描かれている。照射装置1のビーム光学路におけるガラスプレート5,6の配置は図3aから明らかである。ガラスプレート5,6は、レーザビーム束A~Lが線形強度分布に統合されることが可能であるように、レーザビーム束A~Lが、ガラスプレート5,6の光学境界面で折れるように設けられる。ここでは、ガラスプレート5,6は、x-z平面と45°の角をなす。しかしながらここで強調すべきは、ガラスプレート5,6がx-z平面に対して傾く角度がどうしても45°でなければならないというわけではない。Y=Y1の場合の第1の平面、およびY=Y2の場合の第2の平面における強度分布は、図3aおよび図3bに示されている。図3aにおいては、特に、z方向において相並ぶレーザビーム束A,B,C,DのシフトΔが分かる。この場合、y方向における両面間の距離ΔY12=Y1-Y2は、好ましい方法で、約2Tから3Tまでの大きさにまで小さくなる。この場合、Tはレーザビーム束A,B,C,Dのz方向におけるくびれの大きさである。ΔY12が、ΔY12<<LWとなるほど非常に小さい場合には、レーザビーム束A,B,C,Dを,重畳による損失もなく、線形強度分布に統合することが可能である。この場合光路差はいたるところで同じである。これは、たとえば、列R2は、列R1に関して、z方向において、HΔだけシフトさせ、列R3は列R2に関してH-Δだけシフトさせる、そして以下同様にシフトさせることによって達成され、これは特に、図1および図3aにおいて明らかである。ここで述べた照射装置1によって、作業面においてビームの質が高い線形強度分布を生み出すことが可能となる。図5には、本発明の第2の実施形態が示されている。第1の実施形態に従った照射装置1の場合、レーザ光源2,2a~2hの各群が設けられているときは、照射装置1は、ここに示された実施形態においては、レーザ光源2,2a~2j図5aおよび図5b左ないしはレーザ光源2,2k~2p図5aおよび図5b右の2つの群を備えている。レーザ光源2,2a~2jないしはレーザ光源2,2ka~2pの2つの群は、互いに鏡像となるように実施され、運転中、z方向において互いに対向し合ったビーム発散方向にレーザ光を照射する。ここでは、2つの群のそれぞれのレーザ光源2,2a~2jないしは2,2k~2pは、6つの列R1~R6までの列に互いに積重して配置され、列のそれぞれにおいて、全部で5つのレーザ光源2,2a~2j,2,2k~2pが相並んで配置されている。レーザビーム束A~Lは、第1の実施形態と同様に、それぞれビーム回折手段によって、特にミラー手段4によって、y方向において、したがって、作業面x-z平面の方向において90°回折される。ビーム回折手段ここではミラー手段4のどれが、どのレーザビーム束A~Lに割り当てられるかについては、図3bと組み合わせて図3aから明らかになる。レーザ光源2,2a~2j,2,2k~2pのそれぞれについて、対応のレーザ光源2,2a~2hないしは2,2k~2pから照射されたレーザ光を90°回折するためにビーム回折手段特にミラー手段がそれぞれ設けられている。またその代わりに、レーザ光源2,2a~2jないしは2,2k~2pの列R1,R2,R3,R4,R5,R6のそれぞれについて、ビーム回折手段特にミラー手段が設けられてもよい。この方法で回折されたレーザビーム束は、再度2つの段階において、上述の方法で平らなガラスプレート5,6を用いて作業面の線形強度分布に変換される。これらは、上述の方法で互いに交差して配置されている。ここではガラスプレート5,6はx-z平面と45°の角度をなしている。しかしながらここで再度強調すべきは、ガラスプレート5,6とx-y平面とのなす角度は必ずしも45°でなければならないわけではない。Y=Y1の場合第1のx-z平面においては、光ビームA-Lの2つではなく、3つの列が生じ図6a参照、これらはY=Y2の場合第2のx-z平面において1つの光に統合されることになる図6。この目的のために複数の平らな、対になって互いに交差されたガラスプレート5,6は、好ましくはアレイの形式で配置される。レーザ光源2,2a~2j,2,2k~2pは、x方向においてもz方向においても、上述の方法で互いにシフトされて配置される。相並ぶ列R1~R6は、一定の距離dx好ましくはここではdx=P/Nに相当だけ互いにシフトされる。レーザ光源2,2a~2j,ないしは2,2k~2pの相並ぶ列R1,R2,R3,R4,R5,R6のシフトは、第1のビーム発散方向z方向において図5aから直接明らかになる。レーザ光源2,2a~2hないしは2,2a~2j,2k~2pのここにおいて挙げた幾何学的配置の主たる特徴は、モジュラー形式にて形成されるレーザ光源2,2a~2hないしは2,2a~2j,2k~2pは、列において、x方向においてもz方向においてもシフトされて3次元に積重されて統合され、その場合レーザ光源2,2a~2hないしは2,2a~2j,2k~2pの特別な角度調整が用いられることもないというところにある。好ましいことに、レーザビーム束は、上述の方法で2つの段階において線形強度分布に統合されるので、レーザビーム束の重畳による損失がない。レーザ光源2,2a~2hないしは2,2a~2jのレーザビーム束のそれぞれは、せいぜい2つの光学要素と協働し、ビーム回折手段4、特にビーム回折ミラーであってもよい回折手段と、および平らなガラスプレート5,6のそれぞれにと協働する。レンズ光学路において、くびれ形成のために追加のレンズ手段を利用することも可能である。これらはレーザビーム束を線形強度分布に統合する処置には関与しない。"