管継手本体と、この管継手本体の一端の開口の内側に装着されるリング形状を有し、リング内径を弾性的に拡縮可能な係止部材と、この係止部材が装着された開口の内側にて進退可能に取り付けられ、係止部材に近接する先端部が、係止部材の内径を押し拡げ可能な解除部材とを備え、前記係止部材は、リング形状の一部が欠けたスリットを有し、このスリットの中心を基準にそれぞれ中心角15°~45°の範囲の内周は、曲率半径が他の範囲よりも大きいものであり、かつ、このスリットとリング内周との角部に丸みを有することを特徴とする管継手。前記係止部材は、スリットの中心を基準にそれぞれ中心角15°~45°の範囲の内周が、他の範囲よりも曲率半径が35~80大きいものである請求項1記載の管継手。前記係止部材は、角部の丸みRが曲率半径7~15mmである請求項1又は2記載の管継手。前記係止部材は、内周がスリットを除き滑らかな円形である請求項1~3のいずれか1項に記載の管継手。前記係止部材は、リングが楕円の平面形状を有する請求項1~4のいずれか1項に記載の管継手。前記係止部材は、内径が当該係止部材により係止される弾性ホースの外径よりも小さい請求項1~5のうちいずれか一項記載の管継手。請求項1~6のいずれか1項に記載の管継手に用いられる係止部材。しかしながら、ホースをワンタッチ管継手に着脱すると、ホースの外周面には、係止部材による疵が生じることがあった。この疵は、ホースの着脱を繰り返すことにより範囲及び深さが大きくなり、ホースの耐圧性を低下させ、ホース内の液体が流出するおそれがあった。その対策に、疵が生じたホースを頻繁に交換又は更新するのでは、手間及びコストの増加を招く。本発明は、上記問題を有利に解決するものであり、ホースを繰り返しワンタッチ管継手に着脱したときにホースの外周面に疵が生じるのを抑制することのできる管継手及び管継手に用いられる係止部材を提供することを目的とする。本発明の管継手は、管継手本体と、この管継手本体の一端の開口の内側に装着されるリング形状を有し、リング内径を弾性的に拡縮可能な係止部材と、この係止部材が装着された開口の内側にて進退可能に取り付けられ、係止部材に近接する先端部が、係止部材の内径を押し拡げ可能な解除部材とを備え、前記係止部材は、リング形状の一部が欠けたスリットを有し、このスリットの中心を基準にそれぞれ中心角15°~45°の範囲の内周は、曲率半径が他の範囲よりも大きいものであり、かつ、このスリットとリング内周との角部に丸みを有することを特徴とする。本発明の管継手の係止部材は、スリットの中心を基準にそれぞれ中心角15°~45°の範囲の内周が、他の範囲よりも曲率半径が35~80大きいものであることが好ましく、また、角部の丸みRが曲率半径7~15mmであることが好ましい。また、係止部材は、内周がスリットを除き滑らかな円形である構成とすることができ、また、リングが楕円の平面形状を有する構成とすることもできる。更に、係止部材は、内径が当該係止部材により係止される弾性ホースの外径よりも小さいことが好ましい。本発明の係止部材は、上記本発明の管継手に用いられる係止部材であることを特徴とする。本発明の管継手は、係止部材に形成されたスリット近傍のリング内周の曲率半径が大きくなっていて、かつ、リング内周との角部に丸みを有することから、従来の係止部材である場合に鋭角な角部が弾性ホース表面に食い込み、着脱の際に引きずられることによって生じていた疵の発生を抑制することができる。以下、本発明の管継手及び係止部材の実施の形態について、図面を用いつつ具体的に説明する。図1に部分断面図で示す本発明の一実施形態に係る管継手10は、いわゆるワンタッチ管継手であり、例えば、弾性ホースを接続して、ビール等の液体を所定の圧力例えば、約0.4MPaで移送するのに用いられる。管継手10は、弾性ホースが接続され第一部材11Aと、他の配管又は液体容器が接続される第二部材11Bとで構成される管継手本体12を備えている。第一部材11Aは、一方の端部に、弾性ホースよりも大きな内径を有し、弾性ホースが挿入される開口13を有している。また、開口13の入口近傍には、後述する解除部材18の突起19と当接する切欠き部14が形成されている。第一部材11Aの開口13内には、挿入された弾性ホースを係止するための係止部材16が装着されている。係止部材16よりも開口13の入側には、係止部材16の脱落を防止するための筒状の保持部材17が配置されている。保持部材17の外周面には、凸部17aが形成されており、この凸部17aと第一部材11Aの開口13の内周面に形成された凹部13aと係合することで、保持部材17の脱落を防止している。また、保持部材17の先端部は、係止部材16の外周面と当接するように、先細りの断面形状を有している。保持部材17よりも第1部材11Aの開口13の中心軸寄りには、開口13の外側から係止部材16近傍まで延びて形成された略筒状の解除部材18が、開口13から軸方向に進退可能に取り付けられている。解除部材18は、弾性ホースを挿入可能な内径を有している。また、解除部材18は、係止部材16に向かう側の先端近傍の外周面に凹部18aが形成されており、この突起18aが保持部材17の内周面に形成された突起17bと係合することにより、解除部材18の脱落が防止されるようになっている。解除部材18は、外方に向かう側の端部に、第一部材11Aの開口13の内径よりも大きい外径を有するフランジ部18bと、このフランジ部18bよりも開口13の内側に設けられた1個又は複数個の突起部19とを有している。解除部材18の突起部19は、図示した状態では、第一部材11Aの開口13に形成された切欠き部14と当接している。第一部材11Aの開口13の内面側には、解除部材18の突起部19を開口13の軸方向に案内する溝図には表れていないが形成されていて、解除部材18を開口の軸の周りに回動させて解除部材18の突起部19を第一部材11Aの開口13の当該溝に位置させることにより、解除部材18を開口13の奥側に前進させて解除部材18の先端が係止部材16を押圧し、この係止部材16の内径を拡大することにより、係止部材16による弾性ホースの係止を解放することができるようになっている。第一部材11Aの開口13内において係止部材16よりも軸方向内側には、開口13内で係止部材16を位置決めして安定的に保持するためのリング状部材21が配置されている。また、このリング状部材21の軸方向内側には、シール性を確保するためのOリング22が嵌め込まれている。管継手本体12の第一部材11Aは、図示例では概略L字状に形成されていて、一方、第二部材11Bは、概略筒状であり、第一部材11Aと第二部材11Bと互いに係合して液体の流路を有する管継手本体12を構成している。第二部材11Bは、一方の端部に、図示しない配管又は液体容器と接続される開口25を有している。第一部材11Aと第二部材11Bとの係合部分には、シール性を確保するためのOリング26が嵌め込まれている。また、第二部材11Bの開口25内には、この開口25と接続する配管又は液体容器とのシール性を確保するためのOリング27が嵌め込まれている。図示した例では、第二部材11Bは、開口25の内面にねじ25Aが形成されており、配管又は液体容器とは、ねじ結合することができるようになっている。本実施形態においては、管継手本体12が第一部材11Aと第二部材11Bとからなる場合について説明したが、管継手本体は、単一部材からなるものであってもよい。係止部材16は、図2の部分断面図に示すようにリング形状になり、環部の半径方向断面が横向きのV字状になる。係止部材16は、弾性ホースhの外径よりもわずかに小さい内径を有している。係止部材16は、例えば金属材料よりなる。また、係止部材16は、図3a、図3bに示すようにリング形状の一部を半径方向に欠けてなるスリット16aを有する。このスリットを有することで、材料の弾性変形によりリングの内径を拡径可能に形成されている。係止部材16は、第一部材11Aの開口13内に弾性ホースが挿入されたときに、弾性ホースにより内径が拡がる弾性変形をして弾性ホースに対する把持力が生じ、かつ、係止部材の内周16Aが弾性ホースの表面に食い込むことで弾性ホースを係止する。この状態で管継手10内の流路30に流体が流れると、管継手10に内圧が作用し、弾性ホースが引抜き方向の力を受けて軸方向外側に若干移動するので、結果として、弾性ホースの把持力が大きくなる。本実施形態の係止部材16は、図3cにスリット16a近傍の部分拡大図を示すように、スリット16aの中心を基準にそれぞれ中心角で所定の数値範囲θ、図示した例では30°の範囲の内周は、曲率半径が他の範囲よりも大きいものであり、かつ、スリット16aとリング内周との角部が、丸みRを有している。発明者の知見によれば、従来の管継手における弾性ホースの着脱の際に生じる疵は、主にスリットの当該角部による局所的な接触が原因であった。スリット16a自体は、係止部材16の内径を弾性的に拡縮するために必要と考えられるため、本実施形態では、スリット16aを有しつつ、スリット16a近傍のリングの曲率半径を大きくしてスリット16の角部と弾性ホースとの接触量を小さくし、かつ、スリット16aの角部に丸みRを形成することし、これにより図4に、係止部材16が弾性ホースhを把持している状態を示すように、スリット16の角部が、局所的に食い込むことを緩和して当該角部が極端に弾性ホースに食い込み過ぎないようにすることができ、ひいては疵の発生を抑制することができる。係止部材における内周の曲率半径を大きくする範囲θは、スリットの中心を基準として、それぞれ中心角15°~45°の範囲とする。この範囲が小さいとスリット16の角部と弾性ホースとの接触量を小さくする効果が小さく、この範囲が大きいと、係止部材が弾性ホースを固定する把持力が低下するおそれがある。好ましい範囲は25~35°、より好ましい範囲は30°程度である。内周の曲率半径を大きくする範囲θは、スリットの中心を基準として右回り又は左回りの円弧において、同じ値であってもよいし、また、上記中心角15°~45°の範囲内で、異なる値であってもよい。上記曲率半径を大きくする範囲における当該曲率半径は、他の範囲よりも35~80大きいものであることが好ましい。この範囲が小さいとスリット16の角部と弾性ホースとの接触量を小さくする効果が小さく、この範囲が大きいと、係止部材が弾性ホースを固定する把持力が低下するおそれがある。例えば他の範囲の曲率半径が9.5mmである場合、曲率半径を大きくする範囲における曲率半径は、13mm37増~17mm79増の範囲とすることができる。図示した例では、他の範囲の曲率半径が9.5mmであり、曲率半径を大きくする範囲における曲率半径が15mmである。この曲率半径は、スリットの中心を基準として右回り又は左回りの円弧において、同じ値であってもよいし、また、上記範囲内で、異なる値であってもよい。上記曲率半径を大きくする範囲における当該曲率半径は、一定の曲率半径を有する場合に限られず、すなわち居率半径が上記範囲で連続的に変化していてもよい。例えば、係止部材の内周は、曲率半径を大きくする範囲において、他の範囲よりも35~80大きいものという数値範囲内で、スリットに近づくにつれて曲率半径が次第に大きくなるようなものとすることができる。係止部材の内周は、曲率半径を大きくする範囲と、他の範囲との境界にて、滑らかな曲線であることが好ましい。より具体的には、上記境界にて、接線が共通していることが、より好ましい。係止部材16の角部の丸みRは、曲率半径が7~15mm程度であることが好ましい。弾性ホースの外径及び係止部材16の内径にもよるが、曲率半径が7mm程度未満の場合、局所的な接触の緩和効果が十分でなくなり、15mm程度を超える場合の係止部材の係止能力が低下する。図5に本発明の別の実施形態の係止部材を示す。図5に示す係止部材36は、スリット16aの他に、内周に沿って複数の切り欠き16bを有している。これらの切り欠き16bにより、リングの内径を一層容易に拡径可能になっている。もっとも、この切り欠き16bの円周と接する角部も、弾性ホースの疵発生の原因になり得る。したがって、疵の発生をより一層、抑制するためには、係止部材16は、切り欠き16bがない構成、換言すれば、内周がスリット16aを除き、滑らかな円形である構成である、図3に示した係止部材16のほうが好ましい。図3、図5に示した係止部材16、36は、リングの内周が真円形の平面形状を有している例であるが、本発明の係止部材は、図示した係止部材に限られず、リングの内周が他の円形形状、例えば楕円の平面形状を有する構成とすることもできる。図6に、本発明の別の実施形態である、リング内周が楕円の平面形状を有する係止部材46を示す。図示した係止部材46は、リングの平面形状が楕円形であることにより、管継手10に弾性ホースを挿入したとき、主に係止部材46の短径側の内周で線状に弾性ホースと接するので、スリットと内周との角部における弾性ホースとの局所的な接触を緩和することができ、これにより、より一層の疵発生の抑制を図ることができる。リングの平面形状を楕円形にした場合は、楕円形の長径a1と短径a2との平均値で表される平均径が、真円形の場合の係止部材の径と同じ値とするように構成すればよい。係止部材16の平面形状が真円形か、楕円形かにかかわらず、本実施形態の係止部材16は、内径が弾性ホースの外径よりも小さい値とすることが好ましい。具体的には、ホースの外径が10mmの場合、係止部材の内径を9.5mmとすることができる。内径が弾性ホースの外径よりも小さいことにより、確実に弾性ホースを係止することができるからである。本発明の各実施形態の係止部材16、36、46は、金属板のプレス成形により製造され、その製造の際に用いられる打ち抜きポンチの工夫により、リングが所定の円弧範囲で所定の曲率半径を有し、かつ、スリット16aとリング内周との角部が所定の曲率半径になる丸みを有する形状に形成ずることができる。実施例1、2、3としてスリットを基準に右回り及び左回りにそれぞれ30°の範囲の内周の曲率半径が15mmであって、他の範囲の曲率半径9.5mmよりも大きいものであり、かつ、スリットの角部に曲率半径10mmの丸みを有する図3に示した係止部材の三個と、比較例として従来の係止部材内径は、いずれも9.5mmの5個について、弾性ホースの着脱を20回繰り返したのち、弾性ホースの外周面の表面粗さを測定したところ、最大粗さRyは、実施例1が、5.8μm、実施例2が4.2μm、実施例3が4.6μmであったのに対して、比較例は53~68mmであった。以上、本発明の管継手及び係止部材について、実施形態及び図面を用いて具体的に説明したが、本発明の管継手及び係止部材は、当該実施形態及び図面の記載に限定されることなく、出願当初の明細書又は図面に記載され、または記載されているに等しい事項から逸脱しない範囲で、幾多の変形をすることができることは当然である。