棟側に配置される棟側嵌合部と軒側に配置される軒側嵌合部を有し、金属折板からなる相互に嵌合させて形成する横葺屋根用の屋根材であって、棟側嵌合部が軒方向に開口する凹部を、軒側嵌合部が棟方向に突出する突出部をそれぞれ有し、第一の屋根材の前記凹部に第二の屋根材の前記突出部が嵌合自在であり、さらに、前記突出部より表方向に向けて立ち上がる立ち上げ部が形成され、前記突出部が、前記立ち上げ部の軒側の面の下縁に連なって、棟方向に曲げられて形成されたことを特徴とする屋根材。前記立ち上げ部の軒側の面が、前記突出部に対し略直角または棟方向に傾斜していることを特徴とする請求項1記載の屋根材。前記立ち上げ部の棟側の面と軒側の面の間に、補剛用の板状体が配置されたことを特徴とする請求項1または2に記載の屋根材。第二の屋根材に設置された前記板状体が、第一の屋根材の前記棟側嵌合部の軒側に当接自在であることを特徴とする請求項3に記載の屋根材。前記凹部に、水密用の棒状体が配置されたことを特徴とする請求項1~4の何れかに記載の屋根材。しかしながら、従来技術においては、積雪の滑落圧を支える突起部1002、2002あるいは落雪阻止用突出部3005以下、立ち上げ部と総称するの軒側下方に軒側水平部1006、2006あるいは3023を有し、軒側水平部1006、2006あるいは3023の軒側の縁に下縁被接部1001、2001あるいは軒側被接部3001以下、軒側嵌合部と総称するが配置されているため、以下のような問題があった。図11は、従来技術における、立ち上げ部の状況を説明する断面図である。図11において、図中左方向が棟方向上方向、右方向が軒方向下方向であって、軒側に設置された第一の屋根材4000の棟側嵌合部に、第二の屋根材5000の軒側嵌合部を嵌合して屋根が葺かれている前記棟側嵌合部は、略S字状であって、棟側の縁に設置された先端水平部4001図中、辺abと、先端水平部4001に連なって軒側に傾斜して表方向に曲げられた傾斜部4002図中、辺bcと、傾斜部4002に連なる棟側水平部4003図中、辺cdと、棟側水平部4003に連なって裏方向に曲げられた棟先垂直部4004図中、辺deと、棟先垂直部4004に連なって棟方向および軒方向に曲げられた凹部4005図中、辺efと辺fgにて形成されているを有している。一方、前記軒側嵌合部は、中央水平部5006図中、辺stと、中央水平部5006に連なる立ち上げ部5007図中、辺tuと辺uvにて形成されていると、立ち上げ部5007に連なる軒側水平部5008図中、辺vxと、軒側水平部5008に連なって裏方向に折り曲げられた軒側垂直部5009図中、辺xyと、軒側に連なって略棟方向に曲げられた突出部5010図中、辺yzを有している。そして、凹部4005に突出部5010が嵌合している、換言すると、軒側水平部5008と軒側垂直部5009と突出部5010によって形成された懐部図中、辺vxと辺xyと辺yzにて形成されているに、棟側水平部4003と棟先垂直部4004と凹部4005によって形成された突起部図中、辺cdと辺deと辺efにて形成されているが収納され、凹部4005の表側の面図中、辺efに突出部5010図中、辺yxが水密的に当接している。したがって、積雪が軒方向に滑動しようとすると、雪の荷重は立ち上げ部5007に作用し、立ち上げ部5007は、水平方向軒側に押出される力と、折り曲げ部tを支点として軒側に倒されることになる。このとき、軒側水平部5008は、軒方向に押し出される応力が発生し、突出部5010と凹部4005の嵌合部に隙間を生じる応力が発生することになる。さらに、屋根板を構成する原板の板厚が薄いために、屈曲部vが形状を保持した状態で、屈曲部vを支点として軒側水平部5008の棟側部分が裏方向に沈み込む方向に回転し、該回転力の反力として、突出部5010の先端図中、位置zが、開く方向の応力が発生する。したがって、嵌合部が外れるまでには至らないが、嵌合部が若干開くことによって防水上の問題が生じる恐れがあり、この状態で、屋根面の雪が融解し、軒先で再凍結した場合にはすが漏れの危険が通常より高くなる。なお、従来技術3にあるような、紐状の防水パッキン材を嵌合部に押し入れた場合においても、防水パッキン材の効果を低下させる方向の応力が作用するため、防水性が悪化する可能性があるとの問題は解消されない。また、従来技術3において、立ち上げ部3005を補強用立ち上げ部3011により補剛した場合には、雪による立ち上げ部の倒れに対する強度は向上するが、前記防水性が悪化する方向に応力が発生するとの問題は解消されない。また、施工性が従来技術1、2と比較して悪化している問題もある。すなわち、軒側嵌合部3001が横にスライドさせて嵌合させるのに適した形態であるのに対し、補強用立ち上げ部3011は垂直に構成され、垂直に設けられた立ち上げ部3005内部に挿入する構造であるため、屋根材同士を嵌合する際、軒側嵌合部3001の先端を引っかけ、補強用立ち上げ部3011を前方に倒すか、立ち上げ部3005を開いてはめ込む等の方法で施工する必要が生じ、施工上の手間となる。また、立ち上げ部3005の補剛により当該部分の倒れに対する強度は向上しているが、補強用立ち上げ部3011の板厚が屋根材同様薄く、かつ、前記嵌合部に発生する応力の向きは変わらないから、改善効果はあるものの、防水上の危険性を依然として内包している。図12は、従来技術における、屋根材に負圧が作用した場合の状況を模式的に説明する断面図である。図12において、図中左方向が軒方向下方向、右方向が棟方向上方向であって、軒側から棟方向に向けて図中、左から右に向けて第一の屋根材6000、第二の屋根材7000、第三の屋根材8000が葺かれている。第一の屋根材6000は、棟側の縁に設けた先端水平部6001において、設置用釘6021により野地板9999に固定されている。第二の屋根材7000は、その軒側嵌合部7030が第一の屋根材6000の棟側嵌合部6020に嵌合され、その棟側の縁に設けた先端水平部7001において、設置用釘7021により野地板9999に固定されている。第三の屋根材8000は、その軒側嵌合部8030が第二の屋根材7000の棟側嵌合部7020に嵌合されている。したがって、第二の屋根材7000は風圧力が負圧に作用した場合、棟側嵌合部7020および軒側嵌合部7030を支点として、太鼓状に変位する方向に荷重が作用する図中、矢印にて示す。このとき、変位量は、屋根材7000の剛性が低いほど、支点間距離が大きいほど、支点の回転拘束力が弱いほど大きくなる。特に、これら支点の中間部に立ち上げ部7005が設置され、また、板厚も薄いため、前記立ち上げ部に構造上変位および回転が自由な支点が存在することになり、立ち上げ部のないものと比較して変位量が増大する傾向にある。そのため、前記嵌合部の緩みないし変形のおそれが生じ、雨仕舞いの悪化あるいは屋根が破損するとの問題がある。この発明は、以上の問題を解決するためになされたものであって、屋根材相互の嵌合部に緩む方向の力が作用しない、屋根材を提供することを目的とする。このような課題を解決するための本発明の屋根材は、以下のとおりである。[1]棟側に配置される棟側嵌合部と軒側に配置される軒側嵌合部を有し、金属折板からなる相互に嵌合させて形成する横葺屋根用の屋根材であって、棟側嵌合部が軒方向に開口する凹部を、軒側嵌合部が棟方向に突出する突出部をそれぞれ有し、第一の屋根材の前記凹部に第二の屋根材の前記突出部が嵌合自在であり、さらに、前記突出部より表方向に向けて立ち上がる立ち上げ部が形成され、前記突出部が、前記立ち上げ部の軒側の面の下縁に連なって、棟方向に曲げられて形成されたことを特徴とする屋根材。[2]前記[1]において、前記立ち上げ部の軒側の面が、前記突出部に対し略直角または棟方向に傾斜していることを特徴とするものである。[3]前記[1]または[2]において、前記立ち上げ部の棟側の面と軒側の面の間に、補剛用の板状体が配置されたことを特徴とするものである。[4]前記[3]において、第二の屋根材に設置された前記板状体が、第一の屋根材の前記棟側嵌合部の軒側に当接自在であることを特徴とするものである。[5]前記[1]~[4]の何れかにおいて、前記凹部に、水密用の棒状体が配置されたことを特徴とするものである。以上述べた本発明の屋根材によれば、以下のような顕著な効果が得られる。1雪の荷重により、屋根材同士の嵌合部が、より緊密に嵌合する力を受けるため、水密性が保証され、すが漏れのおそれが低減する。2幅方向の二箇所で嵌合する場合には、風圧力が負圧に作用した際、太鼓状の変位が抑えられため、嵌合部の緩みないし変形のおそれが減少し、雨仕舞いの悪化や屋根が破損するおそれが低減する。[実施の形態1]屋根材図1は、本発明に係わる屋根材の一実施の形態を示す幅方向の断面図であって、左方向が棟方向上方向、右方向が軒方向下方向である。なお、以下説明において、図1のaに示す実施の形態と同じ部分には、符号の一桁目に同じ符号を付し、一部の説明を省略する。図1のaにおいて、棟側には、棟側の縁に先端水平部1図中、辺ABと、先端水平部1に連なって軒側に傾斜して表方向に曲げられた棟側傾斜部2図中、辺BCと棟側傾斜部2に連なる棟側水平部3図中、辺CDと、棟側水平部3に連なって裏方向に曲げられた棟側垂直部4図中、辺DEと、棟側垂直部4に連なって棟方向および軒方向に曲げられた凹部5図中、辺EFと辺FGにて形成されていると、凹部5に連なる中央水平部6図中、辺GTが形成されている。軒側には、中央水平部6に連なって表方向に曲げられた軒側傾斜部7図中、辺TUと、軒側傾斜部7に連なる軒側水平部8図中、辺UWと、軒側水平部8に連なって、表方向に突出する立ち上げ部9図中、棟側の面9W図中、辺WXと軒側の面9Y図中、辺XYによって形成されていると、立ち上げ部9の軒側の面9Yの下縁に連なって、棟方向に曲げられた突出部10図中、辺YZが形成されている。そして、一方の屋根材の前記凹部5に、他方の屋根材の突出部10が嵌合自在である。換言すると、他方の屋根材の軒側傾斜部7と軒側水平部8と軒側の面9Yの一部と突出部10によって形成された懐部図中、辺TUと辺UWと辺XYと辺YZにて形成されているに、一方の屋根材の棟側傾斜部2と棟側水平部3と棟側垂直部4と凹部5によって形成された突起部図中、辺BCと辺CDと辺DEと辺EFにて形成されているが、収納自在である。また、該収納状態において、一方の屋根材の棟側水平部3の表面に、他方の屋根材の軒側水平部8の裏面が当接すれば、この棟側水平部3の剛性が大きくなる。ただし、本発明は該当接するものに限定するものではなく、棟側水平部3の表面と他方の屋根材の軒側水平部8の裏面の間に隙間があってもよい。さらに、本発明は棟側水平部3および軒側水平部8が、中央水平部6に略平行であるものに限定するものではなく、棟側あるいは軒側に傾斜してもよく、また、棟側水平部3と軒側水平部8が相互に略平行でなくてもよい。さらに、棟側傾斜部2と棟側水平部3、あるいは軒側傾斜部7と軒側水平部8が、それぞれ連続した曲線または直線によって形成されてもよい。なお、突出部10の先端縁図中、位置Zは、略U字状に折り返したものに限定するものではなく、略S形状、略L字状、その他の形状でも良い。また、先端水平部1の先端縁図中、位置Aは、平坦な一枚板のままに限定するものではなく、略L字状に折り曲げたもの、あるいは略U字状または略V字状に折り返してもよい。図1のaは、立ち上げ部9の軒側の面9Y図中、辺XYが突出部10図中、辺YZに略垂直で、立ち上げ部9の棟側の面9W図中、辺WXが立ち上げ部9の軒側の面9Yに略平行であって、棟側水平部3および軒側水平部8が、中央水平部6に平行のものを示す。図1のbは、軒側の面19Yが突出部20に対し棟側に傾斜し、棟側の面19Wが略垂直中央水平16に略垂直で、三角形状の立ち上げ部19を形成したものを示す。図1のcは、軒側の面29Yが突出部30に対し中央水平26に対するのと同じ棟側に傾斜し、棟側の面29Wが軒側の面29Yに略平行であって、さらに、棟側水平部23と軒側水平部28が、棟側に傾斜したものを示す。図1のdは、軒側の面39Yが突出部40に対し中央水平36に対するのと同じ棟側に傾斜し、棟側の面39W図中、辺WXも棟側にさらに傾斜し、三角形状の立ち上げ部39を形成し、さらに、棟側水平部33と軒側水平部38が、棟側に傾斜して、それぞれ、棟側傾斜部32と軒側傾斜部37と同じ傾きを有し、棟側傾斜部32と棟側水平部33、および軒側傾斜部37と軒側水平部38が、それぞれ連続した直線によって形成されたものを示す。施工方法図2は、本発明に係わる屋根材の一実施の形態を施工する方法を示す幅方向の断面図であって、左方向が棟方向上方向、右方向が軒方向下方向である。なお、図2中の符号の下二桁は、図1のaで説明したものと同じ部分については、図1のaと同じ符号を付し、一部の説明を省略する。図2のaにおいて、第一の屋根材100が野地板999に葺かれている。このとき、先端水平部101において、設置用釘111が、第一の屋根材100を貫通して野地板999に打設されている。そして、第二の屋根材200が第一の屋根材100の棟側に配置される。図2のbにおいて、第一の屋根材100の凹部105の位置に、第二の屋根材200の突出部210を合わせる。このとき、第一の屋根材100の棟側水平部103の上に、第二の屋根材200の軒側水平部208が重さなっている。図2のcにおいて、第二の屋根材200を棟方向に移動させることにより、第一の屋根材100の凹部105に第二の屋根材200の突出部210を嵌入させる。そして、図示しない先端水平部201において、図示しない設置用釘211を、第二の屋根材200を貫通して野地板999に打設する。このとき、第一の屋根材100の棟側水平部103の表面図中、辺CDと第二の屋根材200の軒側水平部208の裏面図中、辺UWが当接し、第一の屋根材100の凹部105の表側図中、辺EFと第二の屋根材200の突出部210の表面図中、辺YZが当接している。作用図3は、本発明に係わる屋根材の一実施の形態における作用を説明する幅方向の断面図であって、左方向が棟方向上方向、右方向が軒方向下方向である。なお、図3中の符号の下二桁は、図1のaまたは図2で説明したものと同じ部分については、これらと同じ符号を付し、一部の説明を省略する。図3において、積雪が軒方向に滑動しようとすると、雪の荷重は立ち上げ部209に作用し、立ち上げ部209は、折り曲げ位置Wを支点として軒側に倒される方向に力を受ける。このとき、立ち上げ部209の軒側の面209Yに連なる突出部210は、折り曲げ位置Wを中心に回転しようとする。したがって、突出部210は、凹部105の奥にさらに入り込む力を受け、さらに、凹部105の表側の面図中、辺EFを表方向に押し上げようとする。すなわち、雪の荷重により、突出部210と凹部105の嵌合はさらに緊密となり、水密性が悪化することがない。[実施の形態2]屋根材図4は、本発明に係わる屋根材の他の実施の形態を示す幅方向の断面図であって、左方向が棟方向上方向、右方向が軒方向下方向である。図4において、屋根材は、図1実施の形態1に示すものに、先端嵌合部60および中間嵌合部70を配置したものである。すなわち、棟側には、棟側の縁に先端水平部41図中、辺ABと、先端水平部41に連なって軒側に傾斜して表方向に曲げられた棟側傾斜部42図中、辺BCと棟側傾斜部42に連なる棟側水平部43図中、辺CDと、棟側水平部43に連なって裏方向に曲げられた棟側垂直部44図中、辺DEと、棟側垂直部44に連なって棟方向および軒方向に曲げられた凹部45図中、辺EFと辺FGにて形成されていると、凹部45に連なる中央水平部46図中、辺GTが形成されている。一方、軒側には、中央水平部46に連なって表方向に曲げられた軒側傾斜部47図中、辺TUと、軒側傾斜部47に連なる軒側水平部48図中、辺UWと、軒側水平部48に連なって、表方向に突出する立ち上げ部49図中、棟側の面49W図中、辺WXと軒側の面49Y図中、辺XYによって形成されていると、立ち上げ部49の軒側の面49Yの下縁図中、位置Yに連なって、棟方向に曲げられた突出部50図中、辺YZが形成されている。先端嵌合部60は、先端水平部41図中、辺ABの一部と、先端水平部41の棟側の縁で表方向に向けて曲げられた先端垂直部61図中、辺ANと、先端垂直部61に連なり軒側に折り返された先端折り返し部62図中、辺NOにより形成されている。そして、中央嵌合部70は、中央水平部46の棟側の部分図中、辺GHに連なり軒側に傾斜して表方向に曲げられた中央傾斜部72図中、辺HIと中央傾斜部72に連なる中央水平部73図中、辺IJと、中央水平部73に連なって裏方向に曲げられた中央垂直部74図中、辺JKと、中央垂直部74に連なって棟方向および軒方向に曲げられた中央突出部75図中、辺KLと辺LMにて形成されているにより形成されている。なお、中央突出部75の裏側の面図中、辺LMは、中央水平部46の軒側の部分図中、辺MTに連なっている。このとき、先端垂直部61と棟側垂直部44との水平距離図中、水平距離AEが、中間突出部75の先端と立ち上げ部49の軒側の面49Yとの水平距離図中、水平距離LYに略等しい。したがって、一方の屋根材の凹部45および先端嵌合部60に、他方の屋根材の突出部50および中央突出部75がそれぞれ嵌合自在である。なお、中央突出部75は、先端折り返し部62図中、辺NOまたは先端水平部41図中、辺ABの一部の何れに当接してもよい。また、これに代えて、先端折り返し部62図中、辺NOが、中央嵌合部70の中央水平部73図中、辺IJまたは中央突出部75の表側の面図中、辺KLの何れにかに当接してもよい。施工方法図5は、本発明に係わる屋根材の他の実施の形態を施工する方法を示す幅方向の断面図であって、左方向が棟方向上方向、右方向が軒方向下方向である。なお、図5中の符号の下二桁は、図4で説明したものと同じ部分については、図4と同じ符号を付し、一部の説明を省略する。図5のaにおいて、第一の屋根材300が野地板999に葺かれている。このとき、先端水平部341において、設置用釘351が、第一の屋根材300を貫通して野地板999に打設されている。そして、第二の屋根材400が第一の屋根材300の棟側に配置される。図5のbにおいて、第一の屋根材300の凹部345の位置に、第二の屋根材400の突出部450を合わせる。このとき、第一の屋根材300の先端水平部341に、第二の屋根材400の中央嵌合部470を載置する。図5のcにおいて、第二の屋根材400を棟方向に移動させることにより、第一の屋根材300の先端嵌合部360および凹部345に、第二の屋根材400の中間嵌合部470の中央突出部475および突出部450がそれぞれ嵌合する。そして、図示しない先端水平部441において、図示しない設置用釘451を、第二の屋根材400を貫通して野地板999に打設する。作用図6は、本発明に係わる屋根材の一実施の形態における作用を説明する幅方向の断面図であって、左方向が棟方向上方向、右方向が軒方向下方向である。なお、図5で説明したものと同じ部分については、これと同じ符号を付し、一部の説明を省略する。図6において、軒側から棟方向に向けて第一の屋根材300、第二の屋根材400、第三の屋根材500が葺かれている。第一の屋根材300は、先端水平部341において、設置用釘351により野地板999に固定されている。第二の屋根材400は、その突出部450および中央突出部475が、第一の屋根材300の凹部345および先端嵌合部360にそれぞれ嵌合し、先端水平部441において、設置用釘451により野地板999に固定されている。第三の屋根材500は、その突出部550および中央突出部575が、第二の屋根材400の凹部445および先端嵌合部460にそれぞれ嵌合し、図示しない先端水平部541において、図示しない設置用釘551により野地板999に固定されている。したがって、第二の屋根材400は風圧力が負圧に作用した場合、凹部445と中間嵌合部470を支点として、太鼓状に変位する方向に荷重図中、矢印にて表示が作用する。なお、仮に中間嵌合部470が配置されていない場合には、凹部445と突出部450を支点として太鼓状に変位することになるから、中間嵌合部470が配置されたことにより、該支点間距離が大幅に減少し、前記変位量が減少する。よって、前記嵌合部の緩みないし変形のおそれが減少し、雨仕舞いが悪化するとの問題が解消する。[実施の形態3]屋根材の設置状況図7は、本発明に係わる屋根材の他の実施の形態における設置状況を示す幅方向の断面図であって、左方向が棟方向上方向、右方向が軒方向下方向である。なお、図1および図2で説明した実施の形態1と同じ部分には、これと同じ符号を付し、一部の説明を省略する。図7のaにおいて、第二の屋根材200の立ち上げ部209の内側にアクリル板からなる板状体80厚さ5mmを配置している。すなわち、板状体80は、立ち上げ部209の棟側の面209Wと軒側の面209Yに挟まれ、さらに、第一の屋根材100の棟側垂直部104図中、辺DEに当接している。したがって、雪の荷重により立ち上げ部209が、折り曲げ位置Wを支点として軒側に倒される力が働く際、立ち上げ部209は板状体80により補剛されており、板状体80は、第一の屋根材100の棟側垂直部104図中、辺DEに強く押し付けられて回転に対して抵抗するため、折り曲げ位置W部分で立ち上げ部209が倒される事がなくなる。また、突出部210は、凹部105の奥にさらに入り込む方向に力を受け、かつ、凹部105の表側の面図中、辺EFを表方向に押し上げようとする。すなわち、雪の荷重により、立ち上げ部209が倒されて落雪防止機能が低下するのを防止し、さらに、突出部210と凹部105の嵌合はさらに緊密となり、水密性が向上し、雨仕舞いが悪化するおそれが低減する。なお、板状体80はアクリル板に限定するものではなく、その他のプラスチック板、アルミニウム等の金属板、木材等であっても同様の効果がある。また、板状体80の厚さは立ち上げ部209内部に収納自在であって、内法幅以下であり、その高さは、軒側の面209Yの高さ図中、高さXY以下、少なくとも軒側の面209Yの高さ1/2以上の高さが望ましい。図7のbにおいて、第一の屋根材100の凹部105に棒状体90を配置している。すなわち、棒状体90は、凹部105の底に第二の屋根材200の突出部210により押し込まれている。したがって、雪の荷重により立ち上げ部209が、折り曲げ位置Wを支点として軒側に倒される方向に力を受ける際、突出部210は、凹部105の奥にさらに入り込む力を受けるから、棒状体90は締まり、水密性がさらに向上し、すが漏れのおそれが低減する。