対向する前面基板及び背面基板と、上記前面基板及び背面基板に挟持された調光層とを備える表示素子であって、上記調光層は、透明状態と光散乱状態とに切り替え可能であり、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられていることを特徴とする表示素子。上記溝は、上記前面基板の表示面に対して、傾斜した傾斜面を有していることを特徴とする請求項1に記載の表示素子。上記傾斜面の法線と、上記表示面の法線とのなす角が、36度以上であることを特徴とする請求項2に記載の表示素子。上記溝の、上記溝の延伸方向と垂直な面での断面形状が三角形であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の表示素子。上記溝は、上記溝の延伸方向と直交する方向に、複数本連続して設けられており、隣接する溝の間の凸部の、上記溝の延伸方向と垂直な面での断面形状が直角三角形であることを特徴とする請求項4に記載の表示素子。上記溝は、隣り合う溝同士の間隔がそれぞれ異なるように設けられていることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載の表示素子。上記溝は、隣り合う溝同士の間隔が6μm以上であることを特徴とする請求項1~6の何れか1項に記載の表示素子。上記背面基板に、凹凸が形成されている光学部材が積層されることで、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられていることを特徴とする請求項1から7の何れか1項に記載の表示素子。上記背面基板の表面に凹凸が形成されることで、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられていることを特徴とする請求項1から8の何れか1項に記載の表示素子。上記背面基板の上記調光層と面さない側に、反射膜が設けられていることを特徴とする請求項1から9の何れか1項に記載の表示素子。上記複数本の溝は、その延伸方向が、直交する2方向になるように設けられていることを特徴とする請求項1から10の何れか1項に記載の表示素子。上記背面基板の上記溝の背面に、集光フィルムが設けられていることを特徴とする請求項1から11の何れか1項に記載の表示素子。上記溝は、上記溝の延伸方向が、表示面に表示する表示画像に対応した方向になるように設けられていることを特徴とする請求項1~12の何れか1項に記載の表示素子。上記溝は、上記溝の延伸方向と表示面に表示する表示画像の左右方向とが平行となるように設けられていることを特徴とする請求項13に記載の表示素子。対向する前面基板及び背面基板と、上記前面基板及び背面基板に挟持された調光層とを備える表示素子を用いた表示方法であって、上記調光層は、透明状態と光散乱状態とに切り替え可能であり、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられており、上記調光層を透明状態として、上記前面基板側からの入射光について、正反射方向への反射を抑制するとともに、上記背面基板側からの入射光について、上記前面基板の表示面の法線方向への出射を抑制することで、暗表示を行い、一方、上記調光層を光散乱状態として、上記前面基板側からの入射光及び上記背面基板側からの入射光について、上記法線方向へ出射させることで、明表示を行うことを特徴とする表示方法。上記溝は、上記溝の延伸方向と直交する方向に、複数本連続して設けられており、上記溝の、上記溝の延伸方向と垂直な面での断面形状が三角形であり、隣接する溝の間の凸部の、上記溝の延伸方向と垂直な面での断面形状が直角三角形であることを特徴とする請求項15に記載の表示方法。しかしながら、上記従来技術を用いた反射透過半透過表示には以下の課題がある。具体的には、上記特許文献1に記載の液晶表示装置は、液晶層中の二色性色素によって明暗の表示を行うものであり、明表示をする場合であっても外部からの入射光の一部は表示に寄与せず損失する。また、光学部材への入射光を、角度選択性をもって反射または透過させるものであるが、表示の明るさに寄与する光の入射方向が限定されてしまう。特許文献2および3も同様に、表示の明るさに寄与する光の入射方向が限定されてしまうため、輝度が制限される。また、散乱状態-透過状態を切り替える液晶を、表示における調光手段として用いた場合、特には暗表示を散乱状態で表示する場合には、暗表示の輝度が低下しにくいとの問題点がある。そして、上記各問題は、表示素子のコントラスト低下を招いている。そこで本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、コントラストの高い表示素子を実現することにある。また、特には、高輝度でネガポジ反転の抑制された、反射透過型表示素子をすることにある。本発明の表示素子は、上記課題を解決するために、対向する前面基板及び背面基板と、上記前面基板及び背面基板に挟持された調光層とを備える表示素子であって、上記調光層は、透明状態と光散乱状態とに切り替え可能であり、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられていることを特徴とする。上記の構成により、表示素子の背面基板側から入射する光を、上記溝の形状に応じた角度に出射させることができる。また、表示素子の前面基板側から入射する光を、上記溝の形状に応じた角度に反射させることができる。これにより、暗表示の輝度を低下させ、また、明表示における輝度を向上させることができる。特には、透明状態の調光層を用いて暗表示を行うことが容易になるので、従来の光散乱状態の調光層を用いての暗表示よりも、輝度を低下させることが容易になる。以上より、コントラストの高い表示素子を実現することが可能になる。上記溝は、上記前面基板の表示面に対して、傾斜した傾斜面を有していることを特徴とする。上記の構成により、調光層を透明状態とすることで、前面基板側から入射する光の反射光をそのまま透過させ、背面基板側から入射する光を上記傾斜面により方向を変化させて透過させる。これにより、暗表示をすることができる。また、調光層を光散乱状態とすることで、前面基板側から入射する光の反射光を散乱させ、背面基板側から入射する光を上記傾斜面により方向を変化させて散乱させる。これにより、散乱光が観察者の眼に入ることで明表示をすることができる。このように、前面基板側から入射する光を利用した表示と背面基板側から入射する光を利用した表示とで、調光層の状態と明暗の対応関係が一致するため、前面基板側と背面基板側との両方から光が入射した場合であっても、両者の光を相殺させることなく表示用の光として利用することができる。これにより、高輝度の表示をすることができる。上記傾斜面の法線と、上記表示面の法線とのなす角が、36度以上であることを特徴とする。上記の構成により、前面基板側から入射する光の反射方向と、背面基板側から入射する光の出射方向とを適切な方向とすることができる。上記傾斜面の法線と、上記表示面の法線とのなす角が36度よりも小さいと、たとえ溝を形成する部材として屈折率が高い1.7材料を用いても正面からの光も裏面に抜けるため高輝度の表示を得ることが出来ない。上記角度を36度以上とすることで、屈折率が1.7以上の材料を用いて溝を形成した場合に前面基板側から入射する光を反射し、表示の輝度を向上させることができる。なお、溝の部材として屈折率が1.5である材料を用いたときは、上記角度は42度以上であることが必要である。上記溝の、上記溝の延伸方向と垂直な面での断面形状が三角形であることを特徴とする。上記の構成により、背面基板側から入射する光を、溝の延伸方向と垂直な方向に均一に分散し、出射することができる。これにより、表示面内において輝度の均一化を図ることができる。上記溝は、上記溝の延伸方向と直交する方向に、複数本連続して設けられており、隣接する溝の間の凸部の、上記溝の延伸方向と垂直な面での断面形状が直角三角形であることを特徴とする。上記の構成により、前面基板側から入射する光のうち表示面の法線方向および溝の延伸方向と垂直な方向の成分の光を再帰反射させることができる。再帰反射された反射光は、観察者の眼に入ることはないため、調光層が透明状態のときには暗表示をすることができる。これにより、表示の明暗の反転を抑制することができる。上記溝は、隣り合う溝同士の間隔がそれぞれ異なるように設けられていることを特徴とする。上記の構成により、溝の間隔の繰返し周期を大きくすることができる。ここで、溝の間隔とは、隣接する2つの溝の中心間距離を意味する。溝の中心とは、溝の延伸方向と垂直な面での溝の断面において、溝を形成する凹部の、上記延伸方向と垂直な方向における中央位置を意味する。これにより、表示素子の背面基板側から入射する光または表示素子の前面基板側から入射する光が、上記溝により回折されることにより生じる回折光干渉縞の発生、および上記回折光が広角に広がることを抑制することができる。これにより、表示品位を向上することができる。上記溝は、隣り合う溝同士の間隔が6μm以上であることを特徴とする。上記の構成により、溝の間隔の周期を大きくすることができる。これにより、表示素子の背面基板側から入射する光または表示素子の前面基板側から入射する光が、上記溝により回折されることにより生じる回折光干渉縞の発生、および上記回折光が広角に広がることを抑制することができる。これにより、表示品位を向上することができる。上記背面基板に、凹凸が形成されている光学部材が積層されることで、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられていることを特徴とする。上記背面基板の表面に凹凸が形成されることで、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられていることを特徴とする。上記の構成により、表示素子の構成を簡略化することができる。これにより、表示素子の生産性の向上、軽量化を図ることができる。また、空気層を1層省略できるため背面基板と空気層との界面および溝を設けている部材と空気層との界面における反射をなくすことが出来るためコントラストの高い表示をすることができる。上記背面基板の上記調光層と面さない側に、反射膜が設けられていることを特徴とする。上記の構成により、前面基板側から入射する全ての光を反射することができる。これにより、高輝度の表示をすることができる。上記複数本の溝は、その延伸方向が、直交する2方向になるように設けられていることを特徴とする。上記の構成により、背面基板側から入射する光を、溝の延伸方向と垂直な方向に均一に分散し、出射することができる。すなわち、背面基板側から入射する光を4方向に分散することができる。これにより、より広視野角でコントラストの高い表示をすることができる。上記背面基板の上記溝の背面に、集光フィルムが設けられていることを特徴とする。上記の構成により、背面基板側から入射する光の指向性を高めることができる。これにより、背面基板側から入射する光の出射方向を絞ることができ、よりコントラストの高い表示をすることができる。上記溝は、上記溝の延伸方向が、表示面に表示する表示画像に対応した方向になるように設けられていることを特徴とする。上記の構成により、表示面の表示画像に対応した延伸方向を備える溝が形成された表示素子を提供することができる。ここで、溝の延伸方向が、表示面に表示する表示画像に対応した方向になる場合とは、例えば、溝の延伸方向が表示画像の左右方向に沿う方向になる場合等を意味する。前面基板側から入射する光のうち表示面の法線方向および溝の延伸方向と垂直な方向の成分の光は再帰反射される。一方、前面基板側から入射する光のうち溝の延伸方向と平行な方向の成分の光は正反射される。観察者が、溝の延伸方向と垂直な方向に表示面を傾けて観察しても、観察者に入射する上記正反射光の光量の変化は小さい。これにより、観察者が溝の延伸方向と垂直な方向に表示面を傾けて観察しても、観察者と表示面との角度に応じて生じる表示の明暗の反転を抑制することができる。上記溝は、上記溝の延伸方向と表示面に表示する表示画像の左右方向とが平行となるように設けられていることを特徴とする。上記の構成により、表示面の表示画像の左右方向と平行な延伸方向を備える溝が形成された表示素子を提供することができる。前面基板側から入射する光のうち表示面の法線方向および溝の延伸方向と垂直な方向の成分の光は再帰反射される。一方、前面基板側から入射する光のうち溝の延伸方向と平行な方向の成分の光は正反射される。観察者が表示面を上下に傾けて観察しても、観察者に入射する上記正反射光の光量の変化は小さい。これにより、観察者が表示面を上下に傾けて観察しても、観察者と表示面との角度に応じて生じる表示の明暗の反転を抑制することができる。本発明の表示方法は、上記課題を解決するために、対向する前面基板及び背面基板と、上記前面基板及び背面基板に挟持された調光層とを備える表示素子を用いた表示方法であって、上記調光層は、透明状態と光散乱状態とに切り替え可能であり、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられており、上記調光層を透明状態として、上記前面基板側からの入射光について、正反射方向への反射を抑制するとともに、上記背面基板側からの入射光について、上記前面基板の表示面の法線方向への出射を抑制することで、暗表示を行い、一方、上記調光層を光散乱状態として、上記前面基板側からの入射光及び上記背面基板側からの入射光について、上記法線方向へ出射させることで、明表示を行うことを特徴とする。上記の構成により、表示素子の前面基板側から入射する光を、上記溝の形状に応じた角度に反射させ、表示用の光として利用することができる。また、背面基板側から入射する光を、上記溝の形状に応じた角度に出射することで、表示用の光として利用することができる。調光層を透明状態とすることで、前面基板側から入射する光の反射光の正反射方向への透過を抑制して透過させ、背面基板側から入射する光を上記傾斜面により方向を変化させ、上記前面基板の表示面の法線方向への透過を抑制して透過させる。これにより、暗表示をすることができる。また、調光層を光散乱状態とすることで、前面基板側から入射する光の反射光を散乱させ、背面基板側から入射する光を上記傾斜面により方向を変化させて散乱させる。これにより、散乱光が観察者の眼に入ることで明表示をすることができる。このように、前面基板側から入射する光を利用した表示と背面基板側から入射する光を利用した表示とで、調光層の状態と明暗の対応関係が一致するため、前面基板側と背面基板側との両方から光が入射した場合であっても、両者の光を相殺させることなく表示用の光として利用することができる。さらに、透明状態と光散乱状態とに切り替え可能な上記調光層を用いて、光の透過と散乱に応じた表示を行うことで、表示の明るさに寄与する光の入射方向が限定されない。さらに、偏光板を用いる必要がなく、光の損失を抑えることができる。これにより、高輝度の表示をすることができる。上記溝は、上記溝の延伸方向と直交する方向に、複数本連続して設けられており、上記溝の、上記溝の延伸方向と垂直な面での断面形状が三角形であり、隣接する溝の間の凸部の、上記溝の延伸方向と垂直な面での断面形状が直角三角形であることを特徴とする。上記の構成により、背面基板側から入射する光を、溝の延伸方向と垂直な方向に均一に分散し、出射することができる。また、前面基板側から入射する光を再帰反射させることができる。再帰反射された反射光は、観察者の眼にも入ることはないため、調光層が透明状態のときには暗表示をすることができる。これにより、表示の明暗の反転を抑制することができる。本発明の表示素子は、以上のように、上記調光層は、透明状態と光散乱状態とに切り替え可能であり、上記背面基板の上記調光層と面さない側に、複数本の溝が設けられていることを特徴とする。それゆえ、コントラストの高い表示素子、特には、高輝度の反射透過型表示素子を実現することができる。以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。実施の形態1本発明の第一の実施の形態について図1~図5に基づいて説明すると以下の通りである。<反射透過型液晶表示装置10>図1は本発明の反射透過型液晶表示装置10の断面概略図である。図1に示すように、本発明の反射透過型液晶表示装置10は、表示素子5およびバックライト6光源を備えている。表示素子5は、対向基板1前面基板、液晶層2調光層、TFT基板3背面基板、光学部材4を備えており、この順に積層されている。<液晶層2>本発明の反射透過型液晶表示装置10に用いる液晶層2は、外部からの制御により、光散乱状態と透明状態とに切り替わる。液晶層2は、光散乱状態のときは、入射光を散乱し、透明状態のときは入射光を透過させる。例えば、液晶層2として、PNLCPolymernetworkliquidcrystal:ポリマーネットワーク型液晶やPDLCPolymerdispersedliquidcrystal:高分子分散型液晶などを用いることができる。これらの液晶を用いることで、表示素子5に偏光板を設ける必要がないため、高輝度を実現することができる。液晶層2は、対向基板1とTFT基板3とに挟持されている。TFT基板3には、図示しないTFT等が設けられており、TFTの制御により、液晶層2は散乱状態となることで入射光を散乱させ、透明状態となることで入射光を透過させる。例えば、液晶層2としてPNLCを用いた場合には、液晶層2に対し電圧が無印加の状態では、液晶層2内部の網目状の高分子繊維に沿って液晶分子が不規則に並び、入射光が散乱されて表示が不透明となる。液晶層2に対し電圧が印加された状態では、液晶分子が表示面に対して垂直に整列するので、入射光が透過されて表示が透明になる。<光学部材4>光学部材4は、板状の部材であり、一方の面に複数本のライン状の溝形状を有している。溝形状は傾斜面を有しており、山部凸部と谷部凹部とからなり、山部と谷部が交互に連続して設けられていることが好ましい。すなわち、凹凸が複数本連続して設けられていることが好ましい。図1に示すように、光学部材4は、溝形状の延伸方向と垂直な面での断面形状が三角形であることが好ましい。これにより、TFT基板3側から入射する光を、溝形状の延伸方向と垂直な方向に均一に分散し、出射することができる。また、図1に示すように光学部材の山部および谷部の頂角は90°であることが好ましい。すなわち、隣接する溝の間の凸部の、上記溝形状の延伸方向と垂直な面での断面形状が直角三角形である。これにより、対向基板1側から入射する光を再帰反射させることができる。光学部材4は、溝形状を設けられていない面がTFT基板と対向し、溝形状の設けられている面がバックライト6に対向するように設けられている。光学部材4は、可視光領域において透明な部材である。光学部材4としては、住友スリーエム社製のBEFフィルム等を好適に用いることができる。連続して設けられる溝に起因する回折により、特に強い点光源が存在する環境下で観察すると、光が分光し虹が生じる。この回折光は連続する溝の間隔溝の間隔の周期が小さいときに特に広角に広がる特性があり、表示品位の低下を招く。連続する溝の間隔溝の間隔の周期を大きくするために、上記溝は、隣り合う溝同士の間隔がそれぞれ異なるように設けられていることが好ましい。また、連続する溝の間隔溝の間隔の周期を大きくするために例えば、隣り合う溝同士の間隔を6μm以上とすることが好ましい。好ましい具体例として、例えば、隣接する溝と溝との間隔が、12μm、9μm、7μm、9μm、12μm、6μm、11μm、8μm、12μm、10μmの順を繰り返すように繰返し周期が96μmの溝を形成する。これにより、虹が発生するという視認性の問題は改善される。ここで、溝の間隔とは、隣接する2つの溝の中心間距離を意味する。溝の中心とは、溝の延伸方向と垂直な面での溝の断面において、溝を形成する凹部の、上記延伸方向と垂直な方向における中央位置を意味する。<バックライト6>バックライト6は、光学部材4の溝形状が設けられている面と対向するように設けられている。バックライト6は、反射透過型液晶表示装置10の表示面の法線方向に指向性の強い光を射出するものであることが好ましい。また、本発明の反射透過型液晶表示装置10において、バックライト6は必須の構成ではない。バックライト6を用いない場合であっても、太陽光等の外光を光源として利用することができる。<反射表示>本発明の反射透過型液晶表示装置10を用いた反射表示について図2に基づいて説明する。図2は、反射透過型液晶表示装置10が反射表示を行う場合の光の進路を示す概略図であり、矢印は光の進路を示す。図2aは、液晶層2が透明状態であり、反射透過型液晶表示装置10が暗表示を行う状態を示す。図2bは、液晶層2が光散乱状態であり、反射透過型液晶表示装置10が明表示を行う状態を示す。図2aに示すように、液晶層2が透明状態のとき、入射光11が反射透過型液晶表示装置10に入射し、出射光12となって外部に射出する。具体的には、例えば光学部材4の屈折率が1.59の場合、反射透過型液晶表示装置10の表示面の法線方向Z方向から、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向に極角約9.6度以内の入射角をもって光学部材4に入射する入射光11は、光学部材4の溝形状形成面にて全反射する。すなわち、上記入射光11の成分のうち、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向の成分は再帰反射または正反射する。また、上記入射光11の成分のうち、溝形状の延伸方向に対して平行方向Y方向の成分は正反射する。図2aに示すように、液晶層2が透明状態のとき、相対的に強い光源からの再帰反射や正反射した光が、観察者に直接入射しないときは、観察者にとって表示は暗表示となる。ここで、観察者が光源となることは考え難いため、再帰反射光が観察者に入射することはない。したがって、液晶層2が透明状態のとき、表示は暗表示となる。図2bに示すように、液晶層2が光散乱状態のとき、入射光13が反射透過型液晶表示装置10に入射し、最終的に散乱光16となって外部に射出する。具体的には、まず、入射光13は、光散乱状態の液晶層2によって散乱され、その一部が散乱光14となる。例えば、光学部材4の屈折率が1.59の場合、反射透過型液晶表示装置10の表示面の法線方向Z方向から、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向に極角約9.6度以下の入射角をもって光学部材4に入射する入射光13の成分のうち、散乱されなかった成分は上述したように出射光15となる。出射光15および散乱光14は、光散乱状態の液晶層2により散乱され、散乱光16となる。図2bに示すように、液晶層2が光散乱状態のときは、観察者に対し、散乱光16が入射するため、観察者にとって表示は明表示となる。以上のように、液晶層2を透明状態としたときは、反射透過型液晶表示装置10は暗表示をすることができ、液晶層2を光散乱状態としたときは、反射透過型液晶表示装置10は明表示をすることができる。なお、反射透過型液晶表示装置10の極角約9.6度よりも大きな角度の入射角をもって光学部材4に入射する入射光は、その一部が光学部材4の裏面から抜けるため、表示に寄与しない。また、光学部材4を、屈折率を1.7の材料で形成すると、反射透過型液晶表示装置10の表示面の法線方向Z方向から、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向に極角約15.3度以下の入射角をもって光学部材4に入射する入射光は、光学部材4の裏面から抜けることなく表示に利用することが出来る。このように、光学部材4を高屈折率材料で形成することにより、光学部材4の裏面から一部の入射光が抜けることなく、表示に寄与する入射光の入射角を広げることができる。このような高屈折率材料からなる光学部材4は、例えば、酸化チタンをPMMAPolymethylmethacrylate:ポリメタクリル酸メチル樹脂等の樹脂に分散させることで形成することができる。なお、光学部材4の溝の傾斜面と表示面の法線とのなす角が36度よりも小さい場合、光学部材4の材料として屈折率1.7の高屈折率の材料を用いても、対向基板1側からの光が裏面に抜けるため高輝度の表示を得ることが出来ない。また、光学部材1の材料として屈折率が1.5である材料を用いたときは、上記なす角は42度以上であることが必要である。以上より、光学部材4の溝の傾斜面と表示面の法線とのなす角は、36度以上であることが好ましく、42度以上であることがより好ましい。<透過表示>本発明の反射透過型液晶表示装置10を用いた透過表示について図3に基づいて説明する。図3は、反射透過型液晶表示装置10が透過表示を行う場合の光の進路を示す概略図であり、矢印は光の進路を示す。図3aは、液晶層2が透明状態であり、反射透過型液晶表示装置10が暗表示を行う状態を示す。図3bは、液晶層2が光散乱状態であり、反射透過型液晶表示装置10が明表示を行う状態を示す。図3aに示すように、液晶層2が透明状態のとき、バックライト6から射出され、光学部材4の溝形状形成面に入射する指向性の強い入射光17は、出射光18となって反射透過型液晶表示装置10の外部に射出する。具体的には、反射透過型液晶表示装置10の表示面の法線方向Z方向から光学部材4に入射した光は、反射透過型液晶表示装置10の表示面の法線方向Z方向から、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向に極角約30度で出射する。すなわち、TFT基板3側からの入射光について、表示面の法線方向への出射は抑制される。このとき、出射光18の出射方向から反射透過型液晶表示装置10の表示面を観察しなければ、表示は暗表示となる。図3bに示すように、液晶層2が光散乱状態のとき、バックライト6から射出され、光学部材4の溝形状形成面に入射する入射光19は、散乱光21となって反射透過型液晶表示装置10の外部に射出する。具体的には、反射透過型液晶表示装置10の表示面の法線方向Z方向から光学部材4に入射した光は、反射透過型液晶表示装置10の表示面の法線方向Z方向から、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向に極角約30度で出射し、出射光20となる。出射光20は、光散乱状態の液晶層2により散乱され、散乱光21となる。図3bに示すように、液晶層2が光散乱状態のときは、観察者に対し、散乱光21が入射するため、観察者にとって表示は明表示となる。以上のように、液晶層2を透明状態としたときは、反射透過型液晶表示装置10は暗表示をすることができ、液晶層2を光散乱状態としたときは、反射透過型液晶表示装置10は明表示をすることができる。以上のように、本発明の反射透過型液晶表示装置10の表示方法によれば、明表示において光の損失が無く非常に明るい表示を得ることができる。なお、指向性の強い光は、例えば、バックライト6の上に、集光フィルムとして住友スリーエム社製のBEFフィルムを一枚または複数枚重ねることによって得られる。上述したように、本発明の光学部材4は、一方の面に溝形状を有している。上記溝形状は単純構造であるため、光学部材4は作成しやすい。また、光学部材4の溝形状形成面から光が入射したとき、光学部材4の溝形状が形成されていない面に直接出てくる光の方向が単純であるため、光学部材4の設置位置を決め易いという効果を得ることができる。<比較例>比較例として、本発明の光学部材4を備えていない反射透過型液晶表示装置100について図4~図5に基づいて説明する。図4は、反射透過型液晶表示装置100が反射表示を行う場合の光の進路を示す概略図であり、矢印は光の進路を示す。図4aは、液晶層が透明状態のときの光の進路を示す。図4bは、液晶層が光散乱状態のときの光の進路を示す。図4に示すように、反射透過型液晶表示装置100は、表示素子105とバックライト106とからなる。表示素子105の構成は、本発明の反射透過型液晶表示装置10の表示素子5と同様に、図示しない対向基板、液晶層、およびTFT基板とを備える。しかしながら、反射透過型液晶表示装置10の表示素子5とは異なり、光学部材4を備えておらず、代わりに図示しないミラーを備えているものとする。すなわち、反射透過型液晶表示装置100は、ミラーにより入射光を反射させ、高輝度表示を実現しようとするものである。また、反射透過型液晶表示装置100のバックライト106は、指向性の低い光を射出するものとする。光学部材4を用いない反射透過型液晶表示装置100は表示のネガポジ反転、すなわち明暗の反転を生じ、また、コントラストの低下を生じるという問題を有している。以下、具体的に説明する。図4aに示すように、液晶層が透明状態のとき、入射光111が反射透過型液晶表示装置100に入射し、ミラーによって正反射することにより正反射出射光112となって外部に射出する。反射透過型液晶表示装置100の液晶層が透明状態のとき、正反射出射光112は位置Aの観察者に入射しないため、位置Aの観察者にとって表示は暗表示となる。一方、液晶層が透明状態であっても、位置Bの観察者は正反射出射光112を観察することとなり、位置Bの観察者にとって表示は明表示となる。また、図4bに示すように、液晶層が光散乱状態のとき、入射光113が反射透過型液晶表示装置100に入射し、ミラーによって正反射することにより正反射出射光114となって外部に射出するとともに、正反射出射光114は液晶層により散乱され、散乱光115となる。反射透過型液晶表示装置100の液晶層が光散乱状態のとき、散乱光115は位置Aの観察者に入射するため、位置Aの観察者にとって表示は明表示となる。一方、液晶層が光散乱状態のとき、散乱光115は位置Bの観察者に入射し、位置Bの観察者にとって表示は明表示となる。このとき、位置Bの観察者にとっては、直接光である正反射出射光112よりも間接光である散乱光115の方が輝度は低いと感じる。以上のように、光学部材4を備えていない反射透過型液晶表示装置100では、液晶層が透明状態のとき、位置Aと位置Bとで明暗が反転する。また、光学部材4を備えていない反射透過型液晶表示装置100では、位置Aの観察者にとっては、液晶層が透明状態のときに暗表示であり、液晶層が光散乱状態のときに明表示であるのに対し、位置Bの観察者にとっては、液晶層が透明状態のときに明表示であり、液晶層が光散乱状態のときに暗表示となってしまう。すなわち、表示がネガポジ反転してしまう。また、図5は、反射透過型液晶表示装置100が透過表示を行う場合の光の進路を示す概略図であり、矢印は光の進路を示す。図5aは、液晶層が透明状態のときの光の進路を示す。図5bは、液晶層が光散乱状態のときの光の進路を示す。図5aに示すように、液晶層が透明状態のとき、指向性の低い入射光116は、そのまま反射透過型液晶表示装置100の外部に射出され、観察者に入射する。また、図5bに示すように、液晶層が光散乱状態のとき、指向性の低い入射光118は、液晶層により散乱されることで、散乱光119は反射透過型液晶表示装置100の外部に射出され、観察者に入射する。以上のように、反射透過型液晶表示装置100により透過表示を行う場合、液晶層の光散乱状態と透明状態とを切り換えても、いずれにしても観察者に光が入射するため、明暗のコントラストの高い表示を得ることができない。実施の形態1の総括画素内に反射部と透過部を設けた従来の半透過型表示装置と比べ、本発明の反射透過型液晶表示装置10は開口部全面を反射表示および透過表示に同時に利用することができるとともに、偏光板を用いないため光利用効率が高い表示を得ることができる。また、反射光を利用するときと透過光を利用するときで明暗に対応する液晶層の状態が同じであるため、反射透過型液晶表示装置10の表示面と裏面の両方から光が入射している状態においてもそれぞれの光を相殺することなく利用することができる。さらに、指向性の強い太陽光等が反射透過型液晶表示装置10の裏面から照射される環境、例えば窓際等の環境に設置することで、昼間は太陽光、夜は室内光を利用した表示ができ、液晶層2が透明状態のときは暗く、光散乱状態において非常に明るい表示が得られる。実施の形態2本発明の第二の実施の形態について図6に基づいて説明すると以下の通りである。なお、説明の便宜上、上記実施の形態1で説明した図面と同じ機能を有する部材については、同じ符号を付記し、その説明を省略する。<反射透過型液晶表示装置30>図6は、本発明の第二の実施の形態の反射透過型液晶表示装置30の斜視図および平面図である。矢印は、光の進路を示す。図6は説明のため、各部材間に間隔を設けているが、実際はこれに限定されない。反射透過型液晶表示装置30は、実施の形態1の反射透過型液晶表示装置10と異なり、光学部材31および光学部材32の2つの光学部材を備えている。光学部材31と光学部材32とは、光学部材31の溝形状の延伸方向と、光学部材32の溝形状の延伸方向とが、平面視において互いに直交する2方向となるように設けられている。バックライト6は、反射透過型液晶表示装置30の表示面の法線方向に指向性の強い光を射出するものであることが好ましい。バックライト6から射出された入射光33は、バックライト6の直上に設けられた光学部材31に入射し、左右方向X方向に分散され、入射光34として出射される。入射光34は、光学部材31の直上に設けられた光学部材32に入射し、それぞれが上下方向Y方向に分散され、入射光35として出射される。バックライト6から射出された光は、平面視において反射透過型液晶表示装置30の中心から四隅に向けた方向に分散される。言い換えると、バックライト6から射出された光は、平面視において反射透過型液晶表示装置30の中心からYの方向を0度としたときに、45度、135度、225度、315度の4つの方位角方向に分離する。このとき、光学部材3132として屈折率が1.59の樹脂を用いた場合、各入射光35の極角方向は約30度となる。これらの入射光35が液晶層2に入射することにより、液晶層2が透明状態のときには上記4つの方位角方向に出射光36として抜け、少なくともパネル法線方向から観察する観察者にとっては暗表示となる。また、液晶層2が光散乱状態のときには、出射光36が散乱することで観察者にとって明表示となる。本実施の形態の反射透過型液晶表示装置30は、表示面側から入射する光は、実施の形態1において説明したのと同様に、光学部材32によって反射され反射型表示ができる。また、指向性の強いバックライトなどによって反射透過型液晶表示装置30の裏面から光が入射するときは、正面付近、上下方向に傾斜させた方向、および左右方向に傾斜させた方向において反転することなく、コントラストの高い透過型表示をすることができる。言い換えると、反射透過型液晶表示装置30の表示面に対し一定限の極角をもつ方向から観察しても、ネガポジ反転を防止したコントラストの高い透過型表示をすることができる。すなわち、広視野角においてネガポジ反転を防止したコントラストの高い透過表示をすることができる。また、反射光を利用するときと透過光を利用するときで明暗に対応する液晶層の状態が同じであるため、反射透過型液晶表示装置30の表示面と裏面の両方から光が入射している状態においてもそれぞれの光を相殺することなく利用することができる。実施の形態3本発明の第三の実施の形態について図7に基づいて説明すると以下の通りである。なお、説明の便宜上、上記実施の形態1で説明した図面と同じ機能を有する部材については、同じ符号を付記し、その説明を省略する。<反射型液晶表示装置50>図7は、本発明の反射型液晶表示装置50の断面概略図である。反射型液晶表示装置50は、バックライト6を備えていない。また、光学部材4の溝形状形成面に反射膜51が設けられている。反射型液晶表示装置50は主に、反射表示に特化している。反射膜51は、例えば、金属膜や誘電体多層膜等で形成される。反射透過型液晶表示装置10は反射膜51を備えていないため、例えば光学部材4の屈折率が1.59の場合、表示面の法線方向Z方向から、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向に極角約9.6度よりも大きな角度の入射角をもって光学部材4に入射する入射光は、その一部が光学部材4の裏面から抜けるため、表示に寄与しない。しかし、本実施の形態の反射型液晶表示装置50は、反射膜51を備えているため、表示面から入射する全ての光を反射することができる。これにより、より明るい反射型表示をすることができる。表示面の法線方向Z方向から、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向に傾斜した入射光については、角度に依存したある割合が再帰反射する。そのため、平坦なミラー反射をする反射板を用いたときに比べて、正反射が少なくネガポジ反転の少ない表示をすることができる。<変形例>本発明の変形例について図8に基づいて説明すると以下の通りである。なお、説明の便宜上、上記実施の形態1で説明した図面と同じ機能を有する部材については、同じ符号を付記し、その説明を省略する。図8は、本発明の変形例の反射透過型液晶表示装置60の断面図である。反射透過型液晶表示装置60は、対向基板1、液晶層2、TFT光学基板61がこの順で積層されている。TFT光学基板61は、液晶層2と対向する面の反対側の表面に溝形状を有している。TFT光学基板61は、上述したTFT基板3と光学部材4との両方の機能を備えている。これにより、反射透過型液晶表示装置60は、その構成を簡略化することができるため、生産性の向上、軽量化を図ることができる。また、空気層を1層省略できるため背面基板と空気層との界面および溝を設けている部材と空気層との界面における反射をなくすことが出来るためコントラストの高い表示をすることができる。表示画像を観察する際は、反射透過型液晶表示装置10、30、60または反射型液晶表示装置50の表示面の法線方向から観察するか、または観察者に対して表示面を上下に傾けて観察することが多く、左右に傾けて観察することは少ないと考えられる。そこで、表示面の法線方向Z方向から、溝形状の延伸方向に対して垂直方向X方向に傾斜した入射光については、角度に依存したある割合が再帰反射するという特性を活かし、溝形状の延伸方向が表示画像に対応した方向になるように、光学部材4または、TFT光学基板61を配置することが好ましい。ここで、溝形状の延伸方向が表示画像に対応した方向になる場合とは、例えば、溝形状の延伸方向が表示画像の左右方向に沿う方向になる場合等を意味し、上記延伸方向と上記左右方向とが平行であることがより好ましい。これにより、観察者が表示面を上下に傾けて観察しても、観察者と表示面との角度に応じて生じる表示の明暗の反転を抑制することができる。これにより、ネガポジ反転の少ない表示を得ることができる。なお、本発明の表示素子は、反射透過型半透過型の液晶表示装置のみならず、反射型や透過型の液晶表示装置にも適宜適用することができる。本発明は上記した各実施の形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施の形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施の形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。