"表面側から裏面側に光を透過する所定パターンの光透過部が有効発電領域に形成された複数の太陽電池セルが、表面カバー部材と裏面カバー部材とによって挟持された構造の太陽電池モジュールであって、前記太陽電池セルの配線接続領域に前記所定パターンの光透過部が形成され、隣接する前記太陽電池セルの隣接する前記配線接続領域同士がフラットケーブルで接続され、前記フラットケーブルは、光を透過する絶縁基板に形成された電極端子部に前記所定パターンの光透過部が形成され、前記配線接続領域の光透過部に前記フラットケーブルの光透過部の位置を合わせて、隣接する前記配線接続領域同士が前記フラットケーブルで接続されていることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1に記載の太陽電池モジュールであって、前記フラットケーブルは、フレキシブルフラットケーブルであることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1または請求項2に記載の太陽電池モジュールであって、前記フラットケーブルと前記配線接続領域とは、導電性部材または異方性導電部材を介して接続されていることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載の太陽電池モジュールであって、前記有効発電領域は、透光性絶縁基板上に、表面電極層、光電変換層及び裏面電極層が順に積層された構造となっており、前記光透過部は、前記裏面電極層及び前記光電変換層が除去されたライン状の開口溝で構成されていることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1から請求項4までのいずれか1項に記載の太陽電池モジュールであって、前記有効発電領域及び前記配線接続領域以外の光透過領域にも、前記フラットケーブルが設けられていることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項5に記載の太陽電池モジュールであって、前記有効発電領域及び前記配線接続領域以外の光透過領域が前記太陽電池セルの周辺領域であることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1から請求項6までのいずれか1項に記載の太陽電池モジュールをサンルーフとして搭載したことを特徴とする移動体。ところで、このような光透過型の太陽電池セルまたは太陽電池モジュールは、近年、車の補助電源を兼ねて車体のルーフにサンルーフとして搭載されるようになってきている。そのため、このような光透過型の太陽電池セルまたは太陽電池モジュールの見栄えの問題は、デザイン性を重視する車にとっては特に重要な要素であり、この点を解決できなければ、光透過型の太陽電池セルまたは太陽電池モジュールを車載用のサンルーフを兼ねた補助電源として使用することができない。本発明はかかる問題点を解決すべく創案されたもので、その目的は、少なくとも隣接する太陽電池セルの接続を、太陽電池セルの有効発電領域に施されたシースルーパターンと同じシースルーパターンが形成されたフラットケーブルで接続することで、全体として一体感のあるデザイン性に優れた太陽電池モジュール及びこの太陽電池モジュールを搭載した移動体を提供することにある。上記課題を解決するため、本発明の太陽電池モジュールは、表面側から裏面側に光を透過する所定パターンの光透過部が有効発電領域に形成された複数の太陽電池セルが、表面カバー部材と裏面カバー部材とによって挟持された構造の太陽電池モジュールであって、前記太陽電池セルの配線接続領域に前記所定パターンの光透過部が形成され、隣接する前記太陽電池セルの隣接する前記配線接続領域同士がフラットケーブルで接続され、前記フラットケーブルは、光を透過する絶縁基板に形成された電極端子部に前記所定パターンの光透過部が形成され、前記配線接続領域の光透過部に前記フラットケーブルの光透過部の位置を合わせて、隣接する前記配線接続領域同士が前記フラットケーブルで接続されていることを特徴としている。このように、隣接する太陽電池セルの隣接する配線接続領域にも所定パターンの光透過部を形成し、配線接続領域間を接続するフラットケーブルにも所定パターンの光透過部を形成することで、見た目の一体感が増し、デザイン性も向上する。この場合、前記フラットケーブルは、フレキシブルフラットケーブルであることが好ましい。フラットケーブルとしてフレキシブルフラットケーブルを用いることで、太陽電池セル間の曲げが容易となる。また、本発明の太陽電池モジュールによれば、前記フラットケーブルと前記配線接続領域とは、導電性部材または異方性導電部材を介して接続され構成としている。このような構成によれば、接着に導電性部材または異方性導電部材を用いることによって、フラットケーブルと太陽電池セルの配線接続領域とを確実に接続することができる。また、本発明の太陽電池モジュールによれば、前記有効発電領域は、透光性絶縁基板上に、表面電極層、光電変換層及び裏面電極層が順に積層された構造となっており、前記光透過部は、前記裏面電極層及び前記光電変換層が除去されたライン状の開口溝で構成されている。また、本発明の太陽電池モジュールによれば、前記有効発電領域及び前記配線接続領域以外の光透過領域にも、前記フラットケーブルを設ける構成としてもよい。前記有効発電領域及び前記配線接続領域以外の光透過領域とは、具体的には前記太陽電池セルの周辺領域である。このような構成によれば、有効発電領域及び配線接続領域以外の光透過領域にも、所定パターンの光透過部が形成されたフラットケーブルを設けることで、太陽電池モジュール全体としてのデザイン性を統一させることができる。また、本発明の移動体は、上記各構成の太陽電池モジュールをサンルーフとして搭載したことを特徴としている。本発明の移動体によれば、太陽電池モジュールを、車の補助電源を兼ねて車体のルーフにサンルーフとして搭載することができる。本発明の太陽電池モジュールによれば、隣接する配線接続領域間をフラットケーブルで接続することで、見た目の一体感が増し、デザイン性を向上させることができる。また、本発明の移動体によれば、太陽電池モジュールを車の補助電源を兼ねて車体のルーフにサンルーフとして搭載した場合でも、太陽電池モジュールの全体に同じパターンの透過部が形成されているため、デザイン性に優れたサンルーフとして本発明の太陽電池モジュールを用いることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。なお、以下の実施の形態は、本発明を具体化した一例であって、本発明の技術的範囲を限定する性格のものではない。<実施形態1>図1は、実施形態1に係る光透過型の太陽電池モジュールの構成を裏面側受光面とは反対側から見た平面図、図2は、図1に示す太陽電池モジュールのA-A線断面図、図3は、図1に示す太陽電池モジュールのB-B線断面図である。ただし、図2及び図3では、表面カバーガラス21と裏面カバーガラス22とを太陽電池セル10から分離した状態すなわち、一体にする前の状態で図示している。なお、図1ないし図3は、図面を見易くするために、太陽電池セルの全体形状に対してシースルーラインの幅を広くし、かつ、本数も少なくして模式的に示している。実施形態1の太陽電池モジュール1Aは、表面側受光面側から裏面側に光を透過する所定パターンの光透過部シースルーライン19が発電部10Aに形成された光透過型の太陽電池セル10を、フレキシブルフラットケーブル40aによって複数個この例では最も簡単な構成である2個直列に接続し、これら直列接続された太陽電池セル10の両面を、透明な封止充填材23を介して透明な表面カバーガラス21と裏面カバーガラス22とによって両側から挟持固定することにより、2個の太陽電池セル10が両カバーガラス21,22間に封止固定された構造となっている。太陽電池セル10の基本構成は、上記背景技術で説明した図19ないし図21に示す光透過型の太陽電池セル10と同じであるので、ここでは同部材に同符号を付すこととして部材の説明を省略する。ここで、図1ないし図3に示す太陽電池セル10の製造方法作製方法の一例について、簡単に説明する。まず、ガラス基板等の透光性絶縁基板11上に、表面電極層12として、例えばSnO2酸化錫を熱CVD法等で形成する。次に、YAGレーザの基本波波長:1064nm等を用いて表面電極層12のパターニングを行なう。すなわち、レーザ光を透光性絶縁基板11の表面側図1及び図2では下面側から入射させることにより、レーザスクライブによって表面電極層12を短冊状に分離し、分離ライン第1スクライブライン15を形成する。次に、純水で超音波洗浄し、光電変換層13を形成する。光電変換層13としては、例えば、a-Si:Hp層、a-Si:Hi層からなる上部受光面側セル、μc-Si:Hp層、μc-Si:Hn層からなる下部セルを成膜する。次に、例えばYAGレーザの第二高調波波長:532nmやYVO4レーザを用いて、光電変換層13をレーザでパターニングする。すなわち、レーザ光を透光性絶縁基板11の表面側から入射させることにより、レーザスクライブによって光電変換層13を短冊状に分離し、表面電極層12と裏面電極層14とを電気的に接続するためのコンタクトライン第2スクライブライン16を形成する。次に、マグネトロンスパッタ法等により、裏面電極層14として、ZnO酸化亜鉛/Agを成膜する。ZnOの厚みは50nm程度とすることができる。なお、ZnOの代わりに、ITOやSnO2等の透光性が高い膜を用いても良い。銀の膜厚は125nm程度とすることができる。なお、裏面電極層14において上記のZnO等の透明性導電膜は割愛しても構わないが、高い変換効率を得るためにはあった方が望ましい。次に、例えばYAGレーザの第二高調波波長:532nmやYVO4レーザを用いて、光電変換層13及び裏面電極層14をレーザでパターニングする。すなわち、レーザ光を透光性絶縁基板11の表面側から入射させることにより、レーザスクライブによって光電変換層13及び裏面電極層14を短冊状に分離し、表面電極層12まで達する分離ライン第3スクライブライン17を形成する。このとき、表面電極層12へのダメージを最小限に抑え、かつ、裏面電極層14の加工後の銀電極のバリの発生を抑制する加工条件を選択することが好ましい。次に、透光性絶縁基板11の表面受光面からの入射光を裏面電極層14側に透過させるシースルーラインを形成するために、例えばYAGレーザの第二高調波波長:532nmやYVO4レーザを用いて、光電変換層13及び裏面電極層14をレーザでパターニングする。すなわち、レーザ光を透光性絶縁基板11の表面側から入射させることにより、レーザスクライブによって光電変換層13及び裏面電極層14を分離し、表面電極層12まで達する分離ラインシースルーライン19を形成する。このとき、形成するシースルーライン19の本数や線幅を変えることで、透光率を自由に設定することができる。このようにして、図1ないし図3に示す光透過型の太陽電池セル10が作製される。実施形態1の太陽電池モジュール1Aでは、このように作製された太陽電池セル10を2個使用し、隣接する太陽電池セル10の隣接する集電電極部配線接続領域14a,14b同士を、その全長に渡って電極部間接続用のフラットケーブル40aで電気的に接続する構成としている。また、隣接する太陽電池セル10の両外側の各集電電極部14a,14bにも、電力取り出し用のフラットケーブル40bを接続する構成としている。実施形態1では、フラットケーブル40a,40bとしてフレキシブルフラットケーブルを用いている。図4は、電極部間接続用のフレキシブルフラットケーブル40aの斜視図、図5は、図4のC-C線断面図である。電極部間接続用のフレキシブルフラットケーブル40aは、光を透過するフィルム状の絶縁基板41aの片面に接着材等を介して導体からなる電極端子部42aが設けられ、この電極端子部42aの表面の幅方向の中央部に、光を透過する所定幅W1の絶縁板43aを接着材等を介して設けた3層構造としたものである。実施形態1では、太陽電池セル10に形成したシースルーライン19と同じパターンで電極端子部42aと絶縁板43aとを除去してシースルーライン光透過部44aを形成している。絶縁板43aの幅W1は、隣接配置された太陽電池セル10の間に嵌まり込む幅に形成されており、電極端子部42aが外部に露出しないようにしている。なお、図4及び図5では、電極端子部42aの表面に絶縁板43aを設けた後、電極端子部42aと絶縁板43aの両方にシースルーライン44aを形成するようにしているが、図6に示すように、絶縁基板41aの片面に電極端子部42aを設けた状態で、電極端子部42aのみにシースルーライン44aを形成し、その後、電極端子部42aの表面及びシースルーライン44a内に所定幅W1の絶縁板43aを一連に設けるようにしてもよい。すなわち、透明である絶縁板43aにはシースルーライン44aを設けない構成としてもよい。図7は、電力取り出し用のフレキシブルフラットケーブル40bの斜視図である。電力取り出し用のフレキシブルフラットケーブル40bは、光を透過するフィルム状の絶縁基板41bの片面に接着材等を介して導体からなる電極端子部42bが設けられ、この電極端子部42bの表面に、光を透過する所定幅W2の絶縁板43bを接着材等を介して設けた3層構造としたものである。実施形態1では、太陽電池セル10に形成したシースルーライン19と同じパターンで電極端子部42bを除去して櫛歯状のシースルーライン光透過部44bを形成している。また、電極端子部42bのシースルーライン44bが形成されていない外側縁部は、電力を外部へ取り出すための出力リード部42b1となっており、その一方の端部42b11は、図1に示すように、表面カバーガラス21及び裏面カバーガラス22から外部に突出するように設けられている。絶縁板43bの幅W2は、電極端子部42bの出力リード部42b1の幅W3より幅広に形成されており、出力リード部42b1と櫛歯状に形成された電極端子部42bの半分程度までとを覆うように設けられている。このように構成された各フレキシブルフラットケーブル40a,40bの絶縁基板41a,41b及び絶縁板43a,43bの材質としては、例えばポリイミド膜やソルダーレジスト膜を用いることができる。また、電極端子部42a,42bの材質としては、銅箔等を用いることができる。次に、太陽電池セル10の集電電極部14a,14bに上記各構成のフレキシブルフラットケーブル40a,40bを接続する手順について、図8ないし図13を参照して説明する。図8は、フレキシブルフラットケーブル40a,40bを太陽電池セル10に取り付ける前の状態を示す裏面側から見た平面図、図9は、図1のD-D線部分に対応したフレキシブルフラットケーブル40aを取り付ける前の状態を示す断面図、図10は、図1のE-E線部分に対応したフレキシブルフラットケーブル40bを取り付ける前の状態を示す断面図、図11は、図1のF-F線部分に対応したフレキシブルフラットケーブル40bを取り付ける前の状態を示す断面図、図12は、図1のG-G線部分に対応したフレキシブルフラットケーブル40aを取り付ける前の状態を示す断面図、図13は、図1のH-H線部分に対応したフレキシブルフラットケーブル40bを取り付ける前の状態を示す断面図である。まず、図12に示すように、隣接する集電電極部14a,14bに形成されたシースルーライン19に、電極端子部42aに形成されたシースルーライン44aの位置を合わせるようにして、フレキシブルフラットケーブル40aを対向配置する。このとき、幅方向の位置決めについては、図9に示すように、太陽電池セル10の裏面電極層14の角部141をフレキシブルフラットケーブル40aの絶縁板43aの側縁部43a1に当接するように配置すなわち、絶縁板43aが隣接する太陽電池セル10の間に嵌まり込むように配置すればよい。これにより、隣接する太陽電池セル10間のフレキシブルフラットケーブル40a部分については、絶縁板43aに被覆されて電極端子部42aが露出しない構造となる。そして、この状態で、隣接する集電電極部14a,14b同士をフレキシブルフラットケーブル40aで接続する。次に、図13に示すように、隣接する太陽電池セル10の両外側の集電電極部14a,14bに形成されたシースルーライン19に、電極端子部42bに形成されたシースルーライン44bの位置を合わせるようにして、フレキシブルフラットケーブル40bを対向配置する。このとき、幅方向の位置決めについては、図10及び図11に示すように、太陽電池セル10の裏面電極層14の角部141をフレキシブルフラットケーブル40bの絶縁板43bの側縁部43b1に当接するように配置すればよい。これにより、太陽電池セル10の端部からはみ出したフレキシブルフラットケーブル40b部分については、絶縁板43bに被覆されて電極端子部42bが露出しない構造となる。そして、この状態で、各集電電極部14a,14bに電力取り出し用のフレキシブルフラットケーブル40bをそれぞれ接続する。ここで、太陽電池セル10の集電電極部14a,14bと各フレキシブルフラットケーブル40a,40bとの接続は、図9ないし図13に示すように、液晶用ディスプレイで多用されている異方性導電部材異方性導電フィルム:AFC50を用いて行うことができる。接着に異方性導電部材を用いることによって、フレキシブルフラットケーブル40a,40bと太陽電池セル10の配線接続領域である集電電極部14a,14bとを確実に接続することができる。具体的には、まず、太陽電池セル10の集電電極部14a,14bにAFC50を貼り付け、その後、フレキシブルフラットケーブル40a,40bを貼り付けて、熱圧着することにより、集電電極部14a,14bとフレキシブルフラットケーブル40a,40bの電極端子部42a,42bとをそれぞれAFC50を介して接続する。ただし、フレキシブルフラットケーブル40a,40bを貼り付ける際には、図12及び図13に示すように、集電電極部14a,14bに形成されたシースルーライン19のパターンとフレキシブルフラットケーブル40a,40bの電極端子部42a,42bに形成されたシースルーライン44a,44bのパターンとがずれないようにアライメント作業を行う必要がある。なお、上記説明では、太陽電池セル10の集電電極部14a,14bとフレキシブルフラットケーブル40a,40bとの接続を異方性導電部材AFC50を用いて行っているが、必ずしも異方性である必要はなく、単なる導電性部材を用いることも可能である。この後、図2及び図3に示すように、直列接続された2個の太陽電池セル10の表裏両面に、封止充填材23を介して表面カバーガラス21と裏面カバーガラス22とを対向させ、両外側から加圧及び加熱することにより、太陽電池セル10を両カバーガラス21,22間に封止固定する。ここで、表面カバーガラス21及び裏面カバーガラス22は、軽量化のため、ガラス部材ではなくポリカーボネイトやアクリルなどの樹脂部材で構成されていてもよい。また、封止樹脂材23としては、アイオノマー樹脂、エチレン酢酸ビニル共重合樹脂EVA等を用いることができる。これにより、図1ないし図3に示す構造の太陽電池モジュール1Aが作製される。このような構成によれば、太陽電池モジュール1Aの表面受光面側及び裏面側から見たとき、隣接する太陽電池セル10の隣接する集電電極部14a,14bに形成された所定パターンのシースルーライン19と、隣接する集電電極部14a,14b間を接続するフレキシブルフラットケーブル40aに形成された所定パターンのシースルーライン44aとが一連に繋がって見える。また、両端の太陽電池セル10の両外側の集電電極部14a,14bに形成された所定パターンのシースルーライン19と、電力取り出し用のフレキシブルフラットケーブル40bに形成された所定パターンのシースルーライン44bとが一連に繋がって見える。すなわち、これらフレキシブルフラットケーブル40a,40bに形成されたシースルーライン44a,44bが太陽電池セル10の発電部10A有効発電領域Z1に形成されたシースルーライン19と一連に繋がって見えることから、太陽電池モジュール1A全体として、見た目の一体感が増し、デザイン性が向上する。また、隣接する集電電極部14a,14b間の全体をフレキシブルフラットケーブル40aで接続しているので、従来の銅線29を使った接続より柔軟かつ強固な接続となり、断線の心配がない。さらに、集電電極部14a,14bとフレキシブルフラットケーブル40a,40bとの接続構造においては、図3に示すように、熱圧着により溶融したAFC50がシースルーライン44a,44bを通って、有効発電領域Z1から分離されている対向表面電極層12まで達することから、集電電極部14a,14bとフレキシブルフラットケーブル40a,40bとの接着強度密着性を高めることができる。<実施形態2>図14は、実施形態2に係る光透過型の太陽電池モジュール1Bの構成を裏面側受光面とは反対側から見た平面図、図15は、図14に示す太陽電池モジュールのI-I線断面図、図16は、図14に示す太陽電池モジュールのJ-J線断面図である。実施形態2に係る太陽電池モジュール1Bは、実施形態1に係る太陽電池モジュール1Aにおいて、太陽電池セル10の発電部10A有効発電領域Z1及び配線接続領域である集電電極部14a,14b以外の光透過領域にも、電気的な接続とは関係のない目隠し用のフレキシブルフラットケーブル40cを設けた構成としたものである。その他の構成は実施形態1に係る太陽電池モジュール1Aと同じである。有効発電領域Z1及び配線接続領域である集電電極部14a,14b以外の光透過領域とは、具体的には太陽電池セル10の周辺領域の残った部分であり、図14では、上下の両縁部の領域である。この領域にフレキシブルフラットケーブル40cを設けることにより、太陽電池セル10の全周がフレキシブルフラットケーブル40a,40b,40cで覆われることになる。フレキシブルフラットケーブル40cは、図15及び図16に示すように、光を透過する短冊状に形成された絶縁基板41cの片面に接着材等を介して導体からなる電極端子部42cが設けられた2層構造となっており、太陽電池セル10に形成したシースルーライン19と同じパターンで電極端子部42cを除去してシースルーライン光透過部44cを形成している。この例では、2本の電極端子部42cと2本のシースルーライン44cとが形成されている。ただし、一方のシースルーライン44cは一方の端部が解放状態となっている。このような構成のフレキシブルフラットケーブル40cを、図15及び図16に示すように、一方の電極端子部42cを太陽電池セル10の端部に設けられたライン状の裏面電極層14に対向配置し、AFC50を介して電極端子部42cを裏面電極層14に接着固定する。この際、図15及び図16に示すように、熱圧着により溶融したAFC50がシースルーライン19を通って表面電極層12まで達することから、フレキシブルフラットケーブル40cの接着強度密着性を高めることができる。実施形態2に係る太陽電池モジュール1Bによれば、太陽電池モジュール全体としてのデザイン性を統一させることができる。なお、上記実施形態1,2に係る太陽電池モジュール1A,1Bは、最も簡単な構成として2個の太陽電池セル10を直列接続した場合を例示しているが、この他にも種々の接続構造とすることが可能である。因みに、図17及び図18は、6個の太陽電池セル10を2行3列に配置し、行方向横方向に隣接する3個の太陽電池セル10をフレキシブルフラットケーブル40aを用いて直列接続し、この状態で列方向縦方向に隣接する2組の太陽電池セル群を並列に接続した3直列-2並列接続構造の太陽電池モジュール1Cを例示している。この場合には、行方向横方向に隣接する太陽電池セル10の間を埋めるために、電気的な接続とは関係のない目隠し用のフレキシブルフラットケーブル40dをさらに設けている。これにより、図18に示すように、全ての太陽電池セル10の全周がフレキシブルフラットケーブル40a,40b,40c,40dで覆われることになる。また、上記実施形態1~3に係る太陽電池モジュール1A,1B,1Cを、車の補助電源を兼ねて車体のルーフにサンルーフとして搭載した場合でも、太陽電池モジュール1A,1B,1Cのほぼ全体に同じパターンのシースルーライン透過部が形成されているため、デザイン性に優れたサンルーフとして用いることができる。なお、実施形態1~3に係る太陽電池モジュール1A,1Bは、特に見栄えという観点から、デザイン性を重視する車載用途のものとして説明しているが、本発明の技術的範囲はこのような車載用途に限定されるものでない。また、上記実施形態1~3では、太陽電池セル10の電気的接続にフレキシブルフラットケーブルFFCを用いる構成として説明しているが、電力取り出し用の回路部品が搭載されたフレキシブルプリンテッドサーキットFPCを用いることも可能である。なお、今回開示した実施形態はすべての点で例示であって、限定的な解釈の根拠となるものではない。従って、本発明の技術的範囲は、上記した実施形態のみによって解釈されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づいて画定される。また、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれる。"