右眼用映像光と左眼用映像光を含む映像信号を生成し、これを観察者側に伝達することができる映像表示部と;厚さ方向に位相差を有し、前記映像表示部から伝達される映像信号を厚さ方向に透過させて観察者側に伝達することができるように配置されている位相差フィルムと;を含む立体映像表示装置。位相差フィルムは、CプレートまたはBプレートである、請求項1に記載の立体映像表示装置。Cプレートは、下記一般式6または7の関係を満たし、Bプレートは、下記一般式8~11のうちいずれか1つの関係を満たす、請求項2に記載の立体映像表示装置:[一般式6]0.0201X2-0.0398X0.0339≦0.5[一般式7]0.0192X2-0.0763X0.0899≦0.5[一般式8]9.24×10-7X2-0.000236X0.0288≦0.5[一般式9]5.5×10-7X2-0.000347X0.067≦0.5[一般式10]1.97×10-6X2-0.000616X0.0644≦0.5[一般式11]1.99×10-6X2-0.00125X0.206≦0.5前記一般式6及び7で、Xは、前記Cプレートの厚さ方向の位相差であり、前記一般式8~11で、Xは、前記Bプレートの厚さ方向の位相差である。Cプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域及び左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式6の関係を満たすか、またはCプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式6の関係を満たし、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式7を満たす、請求項3に記載の立体映像表示装置。Bプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式8を満たし、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式9を満たすか、または右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式10を満たし、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式11を満たす、請求項3に記載の立体映像表示装置。映像表示部は、右眼用映像光と左眼用映像光を含む映像信号を生成し、観察者側に伝達することができる映像生成部と;前記映像生成部において観察者側に配置され、かつ、前記映像信号が入射されれば、前記右眼用映像光と左眼用映像光が互いに異なる偏光状態を有するように調節し、観察者側に伝達することができる偏光調節層を含む、請求項1に記載の立体映像表示装置。偏光調節層は、右眼用映像光偏光調節領域と左眼用映像光偏光調節領域を含み、且つ、前記偏光調節層は、右眼用及び左眼用映像光偏光調節領域に配置されているλ/4波長層と右眼用及び左眼用映像光偏光調節領域のうちいずれか1つの領域にのみ配置されているλ/2波長層を含む、請求項6に記載の立体映像表示装置。位相差フィルムがCプレートまたはBプレートである、請求項7に記載の立体映像表示装置。Cプレートは、厚さ方向の位相差が50nm~270nmであり、Bプレートは、厚さ方向の位相差が50nm~350nmである、請求項8に記載の立体映像表示装置。偏光調節層は、右眼用映像光偏光調節領域と左眼用映像光偏光調節領域を含み、且つ前記偏光調節層は、右眼用及び左眼用映像光偏光調節領域に配置されたλ/4波長層を含み、前記右眼用映像光偏光調節領域に配置されたλ/4波長層と前記左眼用映像光偏光調節領域に配置されたλ/4波長層は、互いに異なる光軸を有する、請求項6に記載の立体映像表示装置。位相差フィルムはCプレートである、請求項10に記載の立体映像表示装置。Cプレートは厚さ方向の位相差が30nm~350nmである、請求項11に記載の立体映像表示装置。偏光調節層は、右眼用映像光偏光調節領域と左眼用映像光偏光調節領域を含み、且つ、前記偏光調節層は、前記右眼用及び左眼用映像光偏光調節領域のうち1つの領域にのみ配置されているλ/2波長層を含む、請求項6に記載の立体映像表示装置。位相差フィルムは、Bプレートである、請求項13に記載の立体映像表示装置。Bプレートは、厚さ方向の位相差が50nm~350nmである、請求項14に記載の立体映像表示装置。右眼用映像光と左眼用映像光を含む映像信号が入射されれば、前記右眼用及び左眼用映像光が異なる偏光状態を有するように調節して出射させることができる偏光調節層と;前記偏光調節層から映像信号が出射される側に付着されていて、且つ、厚さ方向に位相差を有する位相差フィルムを含む立体映像表示装置用光学フィルタ。位相差フィルムは、下記一般式6または7の関係を満たすCプレートであるか、または下記一般式8~11のうちいずれか1つの関係を満たすBプレートである、請求項16に記載の立体映像表示装置用光学フィルタ:[一般式6]0.0201X2-0.0398X0.0339≦0.5[一般式7]0.0192X2-0.0763X0.0899≦0.5[一般式8]9.24×10-7X2-0.000236X0.0288≦0.5[一般式9]5.5×10-7X2-0.000347X0.067≦0.5[一般式10]1.97×10-6X2-0.000616X0.0644≦0.5[一般式11]1.99×10-6X2-0.00125X0.206≦0.5前記一般式6~11で、Xは、前記CプレートまたはBプレートの厚さ方向の位相差である。右眼用レンズ及び左眼用レンズを有し、且つ前記右眼用及び左眼用レンズは、各々厚さ方向に位相差を有する位相差フィルム及び偏光板を含む立体映像観察用偏光メガネ。位相差フィルムは、下記一般式6または7の関係を満たすCプレートであるか、または下記一般式8~11のうちいずれか1つの関係を満たすBプレートである、請求項18に記載の立体映像観察用偏光メガネ:[一般式6]0.0201X2-0.0398X0.0339≦0.5[一般式7]0.0192X2-0.0763X0.0899≦0.5[一般式8]9.24×10-7X2-0.000236X0.0288≦0.5[一般式9]5.5×10-7X2-0.000347X0.067≦0.5[一般式10]1.97×10-6X2-0.000616X0.0644≦0.5[一般式11]1.99×10-6X2-0.00125X0.206≦0.5前記一般式6~11で、Xは、前記CプレートまたはBプレートの厚さ方向の位相差である。左眼用及び右眼用レンズは、各々λ/4波長層をさらに含む、請求項18に記載の立体映像観察用偏光メガネ。右眼用及び左眼用レンズに含まれる偏光板の吸収軸は、互いに水平方向を成し、前記右眼用及び左眼用レンズに含まれるλ/4波長層は、互いに異なる光軸を有するか、または右眼用及び左眼用レンズに含まれる偏光板の吸収軸は、互いに異なる方向を成し、前記右眼用及び左眼用レンズに含まれるλ/4波長層は、互いに平行な光軸を有する、請求項20に記載の立体映像観察用偏光メガネ。観察者の右眼と左眼に各々入射される右眼用及び左眼用映像光を含む映像信号を生成し、これを観察者側に伝達することができる映像表示部を通じて表示される立体映像の品質を向上させる方法であって、厚さ方向に位相差を有する位相差フィルムを前記映像表示部から出射される映像信号が前記位相差フィルムを厚さ方向に透過し、観察者側に伝達され得るように配置する段階を含む立体映像の品質改善方法。位相差フィルムは、下記一般式6または7の関係を満たすCプレートであるか、または下記一般式8~11のうちいずれか1つの関係を満たすBプレートである、請求項22に記載の立体映像の品質改善方法:[一般式6]0.0201X2-0.0398X0.0339≦0.5[一般式7]0.0192X2-0.0763X0.0899≦0.5[一般式8]9.24×10-7X2-0.000236X0.0288≦0.5[一般式9]5.5×10-7X2-0.000347X0.067≦0.5[一般式10]1.97×10-6X2-0.000616X0.0644≦0.5[一般式11]1.99×10-6X2-0.00125X0.206≦0.5前記一般式6~11で、Xは、前記CプレートまたはBプレートの厚さ方向の位相差である。本発明は、立体映像表示装置、立体映像表示装置用光学フィルタ、立体映像観察用メガネ及び立体映像の品質改善方法を提供することを目的とする。本発明は、右眼用映像光と左眼用映像光を含む映像信号を生成し、これを観察者側に伝達することができる映像表示部と;厚さ方向に位相差を有し、前記映像表示部から伝達される映像信号を厚さ方向に透過させて観察者側に伝達することができるように配置されている位相差フィルムを含む立体映像表示装置に関する。以下、前記立体映像表示装置を詳しく説明する。本明細書で角度を定義しながら使用する、垂直、水平、直交または平行などの用語は、目的する効果を損傷させない範囲での実質的な垂直、水平、直交、または平行を意味し、例えば、製造誤差errorまたは偏差variationなどを勘案した誤差を含むことができる。例えば、前記各々の用語は、約±15度以内の誤差、好ましくは、約±10度以内の誤差、より好ましくは、約±5度以内の誤差を含むことができる。また、本明細書で特に断らない限り、角度の単位は、度degreeであり、位相差の単位は、nmであり、クロストーク率または輝度の単位は、cd/m2である。立体映像表示装置の映像表示部で生成された右眼用映像光と左眼用映像光が観察者に伝達される過程で前記映像光が適切に通過または遮断されれば、各々の映像光が観察者の右眼または左眼に正確に入射され、明暗がはっきりと区別され、コントラスト比率などの映像品質が向上することができる。ところが、一般的に立体映像表示装置を、正面ではなく、斜めな角度で観察すれば、右眼用または左眼用映像光の光漏れを適切に遮断することが難しくなり、右眼用映像光が観察者の左眼に入射するか、または左眼用映像光が観察者の右眼に入射するいわゆるクロストークcrosstalk現象が発生し、視野角も狭くなる。クロストーク現象を防止するために、遮光部を形成する場合もあるが、遮光部の形成に起因して装置の輝度低下が不可避である。前記立体映像表示装置では、装置の駆動状態で、映像信号が観察者に入射する経路、すなわち映像信号を生成する映像表示部と観察者との間に厚さ方向に位相差を有する位相差フィルムを配置する。前記位相差フィルムは、映像表示部で発生する映像信号の光特性を調節し、観察者に伝達することによって、輝度の減少なしにクロストークの発生や視野角の減少などの問題を解決し、立体映像品質を向上させることができる。本明細書で用語立体映像表示装置の駆動状態は、前記装置が立体映像を表示している状態を意味する。前記位相差フィルムとしては、厚さ方向に位相差、好ましくは厚さ方向に正の位相差を有する限り、この分野で公知されている多様な位相差フィルムがすべて使用されることができ、例えば、CプレートまたはBプレートが使用されることができる。本明細書でCプレートは、下記一般式1の関係を満たすフィルムを意味し、Bプレートは、下記一般式2または3の関係を満たすフィルムを意味する。[一般式1]Nx=Ny<Nz[一般式2]Nx≠Ny≠Nz[一般式3]Nx≠Ny<Nz前記一般式1~3で、Nxは、位相差フィルムの面内における遅相軸方向の屈折率を示し、Nyは、位相差フィルムの面内における進相軸方向の屈折率を示し、Nzは、位相差フィルムの厚さ方向の屈折率を示す。前記関係で、位相差フィルムの厚さ方向の位相差Rthは、下記一般式4により計算されることができ、且つ、位相差フィルムの面方向の位相差Rinは、下記一般式5により計算されることができる。[一般式4]Rth=d×Nz-Ny[一般式5]Rin=d×Ny-Nx前記一般式4及び5で、Nx、Ny及びNzは、一般式1~3で定義した通りであり、dは、位相差フィルムの厚さを示す。この分野では、位相差フィルムのNx、Ny、Nz、Rth及びRinを測定する方式が広く公知されていて、平均的技術者は、前記公知された方式によって位相差フィルムのNx、Ny、Nz、Rth及びRinを容易に測定することができる。前記位相差フィルムの厚さ方向の位相差の範囲は、特に限定されず、立体映像表示装置または位相差フィルムの種類などによって決定されることができる。1つの例示で、前記位相差フィルムのうちCプレートの位相差は、下記一般式6または7の関係を満たし、Bプレートの位相差は、下記一般式8~11のうちいずれか1つの関係を満たすことができる。[一般式6]YLまたはYR=0.0201X2-0.0398X0.0339≦0.5[一般式7]YL=0.0192X2-0.0763X0.0899≦0.5[一般式8]YR=9.24×10-7X2-0.000236X0.0288≦0.5[一般式9]YL=5.5×10-7X2-0.000347X0.067≦0.5[一般式10]YR=1.97×10-6X2-0.000616X0.0644≦0.5[一般式11]YL=1.99×10-6X2-0.00125X0.206≦0.5前記一般式6及び7で、Xは、前記Cプレートの厚さ方向の位相差であり、前記一般式8~11で、Xは、前記Bプレートの厚さ方向の位相差である。また、前記一般式6~11で、YLは、立体映像装置の駆動状態で観察者の左眼でのクロストーク率単位:cd/m2を示し、前記YLは、好ましくは、0.3以下、さらに好ましくは、0.1以下、より好ましくは、0.05以下、さらに好ましくは0.01以下であることができる。また、YRは、立体映像装置の駆動状態で観察者の右眼でのクロストーク率単位:cd/m2を示し、YRは、好ましくは、0.3以下、さらに好ましくは、0.1以下、より好ましくは、0.05以下、さらに好ましくは、0.01以下であることができる。前記一般式6~11によって、前記位相差フィルムで右眼用映像光が透過する領域と左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、互いに同一であるか、または異なるように調節されることができる。上記で右眼用映像光と左眼用映像光の区分は、特に限定されず、例えば、本発明の装置が後述する偏光調節層を含む偏光メガネ方式の装置の場合、前記右眼用及び左眼用映像光の区分は、偏光調節層の種類によって後述する内容が参照されることができる。位相差が互いに異なるように制御される場合には、前記Cプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域及び左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式6の関係を満たすか、またはCプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式6の関係を満たし、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式7を満たすことができ、前記Bプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式8を満たし、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式9を満たすか、または右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式10を満たし、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差が、一般式11を満たすことができるが、これに限定されるものではない。1つの例示で、前記位相差フィルムの厚さ方向の位相差は、例えば、30nm~350nmであることができる。また、前記位相差フィルムがBプレートの場合、前記フィルムは、厚さ方向の位相差とともに面方向の位相差を有することができるが、前記面方向の位相差の範囲は、立体映像品質を考慮して適切に選択されることができ、例えば、約120nm~160nmの範囲で選択されることができる。しかし、前記位相差の範囲は、1つの例示的なものであり、前記位相差Rth及びRinは、表示装置の種類や具体的な構成によって調節されることができ、このような調節の態様は、前述した一般式によることが好ましい。前記装置に含まれる映像表示部の種類は、特に限定されず、メガネ方式または無メガネ方式を含み、この分野で公知されている多様な立体映像表示装置の映像表示部がすべて使用されることができる。1つの例示で、前記装置は、メガネ方式、具体的には、偏光メガネ方式の立体映像表示装置であることができ、このような場合、前記映像表示部は、右眼用と左眼用映像光を含む映像信号を生成し、観察者側に伝達することができる映像生成部と;前記映像生成部において観察者側に配置され、且つ、前記映像信号が入射されれば、前記右眼用映像光と左眼用映像光が互いに異なる偏光状態を有するように調節し、観察者側に伝達することができる偏光調節層を含むことができる。図1は、前述したような立体映像表示装置1の1つの例示を示す図である。図1の例示的な装置1に含まれる映像生成部は、光源11、第1偏光板12、映像生成層13及び第2偏光板14を含むことができ、偏光調節層15は、映像生成部の観察者17側に配置されていてもよい。1つの例示で、観察者17は、偏光メガネを着用し、立体映像を観察することができる。前記偏光メガネは、例えば、右眼用及び左眼用レンズを有するが、前記右眼用及び左眼用レンズが各々偏光板を含むことができる。前記各レンズに含まれる偏光板の吸収軸を異なって調節する方式、例えば、両方の吸収軸が垂直を成す方向に調節することによって、左眼用映像光は、左眼にのみ入射させ、且つ、右眼用映像光は、右眼にのみ入射させることができる。1つの例示で、前記右眼用及び左眼用レンズは、各々前記偏光板とともにλ/4波長層をさらに含むことができる。このような場合、偏光板の吸収軸は、必ず互いに異なる必要はない。例えば、前述したような態様では、右眼用及び左眼用レンズの偏光板の吸収軸は、互いに水平を成すように調節し、同時に、右眼用及び左眼用レンズのλ/4波長層が互いに異なる方向に光軸を有するように調節する方式、例えば、前記右眼用及び左眼用レンズのλ/4波長層の光軸が互いに垂直を成すように調節する方式で左眼用映像光は左眼にのみ入射させ、且つ、右眼用映像光は右眼にのみ入射させることができる。上記の場合、また、右眼用及び左眼用レンズの偏光板は、吸収軸は、互いに異なる方向に調節し、且つ前記右眼用及び左眼用レンズのλ/4波長層の光軸は互いに水平を成すように調節する方式を使用することもできる。本明細書で用語λ/4波長層は、入射される光に対して各々の波長の1/4だけ位相遅延させることができる位相遅延素子を意味する。図1の装置1において、光源11は、映像生成部の一部として装置1を使用している状態で、偏光されない状態の白色光を偏光板12に向けて出射することができる。光源11としては、例えば、液晶表示装置で使用される通常的な直下型directtypeまたはエッジ型edgetypeバックライトユニットBLU;BackLightUnitが使用されることができる。図1の装置1において、第1偏光板12は、光源11側に配置される。第1偏光板12は、透過軸及び前記透過軸に直交する吸収軸を有することができ、光源11から出射した光が入射すれば、それらのうち透過軸方向と平行な偏光軸を有する光を透過させる。上記で、偏光軸の方向は、光で電界の振動方向である。図1の装置1において、映像生成層13は、例えば、左眼用または右眼用映像光を生成することができる単一または複数の画素PIXELが行及び/または列方向に配列された透過型液晶表示パネルであることができる。このような表示パネルは、装置1を使用している状態で信号によって各画素を駆動することによって、左眼用及び右眼用映像光を含む映像信号を生成し、生成された映像信号を第2偏光板14に伝達することができる。表示パネルは、例えば、光源側11から順次に配置された基板、画素電極、配向膜、液晶層、配向膜、共通電極、カラーフィルタ及び基板を含むことができる。前記表示パネルは、各単位画素別に、または2個以上の画素が組み合わされて右眼用映像を生成する右眼用映像生成領域URと左眼用映像を生成する左眼用映像生成領域ULを形成することができる。このような左眼用映像生成領域UL及び右眼用映像生成領域URは、例えば、図2に示されたように、各々共通方向に延長するストライプ状を成しながら互いに交互に配置されるか、または図3に示されたように格子パターンを成しながら互いに交互に配置されていてもよい。立体映像表示装置の駆動状態で右眼用及び左眼用映像生成領域では、各々右眼用映像と左眼用映像が生成される。例えば、図1の例示的な装置1の場合、光源11から出射した光が第1偏光板12を透過し、表示部13に入射すれば、右眼用映像生成領域Rを透過した光は、右眼用映像光となり、左眼用映像生成領域Lを透過した光は、左眼用映像光となる。1つの例示で、前記右眼用及び左眼用映像光は、各々特定方向の偏光軸を有する直線偏光であることができ、この偏光軸は、互いに同一の方向であることができる。図1の装置1で、第2偏光板14は、観察者側に配置される。第2偏光板14は、前記右眼用及び左眼用映像光が入射すれば、偏光板14の透過軸と平行な光を透過させる。1つの例示で、第1及び第2偏光板12、14の透過軸は、各々互いに90度の角度を成すように配置されていてもよい。図1の装置1で、偏光調節層15は、右眼用映像偏光調節領域ARと左眼用映像偏光調節領域ALを含む。上記で、右眼用映像偏光調節領域ARは、前記右眼用映像生成領域URで生成されて伝達される右眼用映像光の偏光状態を調節する領域であって、前記右眼用映像光が入射され得るように配置され、左眼用映像偏光調節領域ALは、左眼用映像生成領域ULで生成されて伝達される左眼用映像光の偏光状態を調節する領域であって、前記左眼用映像光が入射され得るように配置されることができる。例えば、映像生成層13の右眼用及び左眼用映像生成領域が図2のような形態で配置される場合、前記偏光調節領域AR、ALは、これに準じて図4のような形態で配置されることができ、前記映像生成領域UR、ULは、図3のように配置される場合、前記偏光調節領域AR、ALは、図5のような形態で配置されることができるが、これに限定されるものではない。偏光調節層15を透過した右眼用及び左眼用映像光は、互いに異なる偏光状態を有する。1つの例示で、前記右眼用及び左眼用映像光は、実質的に互いに垂直な方向を有するように直線偏光されている光であるか、または、左円偏光された光と右円偏光された光であることができる。図1に例示的に示されたように、前記装置1で、映像生成部と観察者17との間には、位相差フィルム16が配置される。位相差フィルム16は、厚さ方向に位相差を有するフィルムであり、映像信号が観察者17に伝達される過程で前記映像信号が前記位相差フィルム16の厚さ方向を通過することができるように配置されている。図1に示されたように、偏光メガネ方式の立体映像表示装置の場合、位相差フィルム16は、映像表示部の偏光調節層15に付着して一体化されているか、あるいは観察者17が着用する偏光メガネに付着していてもよい。図1の装置1で、偏光調節層15は、右眼用及び左眼用映像光偏光調節領域AR、ALを含み、前記偏光調節層15を透過した右眼用及び左眼用映像光は、実質的に互いに垂直な方向を有するように直線偏光されているか、または左円及び右円偏光されていてもよい。1つの例示で、前記右眼用及び左眼用映像光が各々左円または右円偏光された光である場合、前記偏光調節層は、右眼用映像光偏光調節領域と左眼用映像光偏光調節領域を含み、且つ、前記偏光調節層は、右眼用及び左眼用映像光偏光調節領域に配置されたλ/4波長層を含み、前記右眼用映像光偏光調節領域に配置されたλ/4波長層と前記左眼用映像光偏光調節領域に配置されたλ/4波長層は、互いに異なる光軸を有することができる。本明細書で、光軸というのは、入射される光が当該領域を透過するときの進相軸または遅相軸を意味することができる。上記で、右眼用映像光偏光調節領域に配置されたλ/4波長層の光軸と左眼用映像光偏光調節領域に配置されたλ/4波長層の光軸は、互いに90度を成していてもよい。以下、本明細書で、このような類型の偏光調節層は、パターン化されたλ/4波長層と称されることができる。また、他の例示では、前記左円及び右円偏光された光を生成する偏光調節層は、右眼用映像光偏光調節領域と左眼用映像光偏光調節領域を含み、且つ、前記偏光調節層は、右眼用及び左眼用映像光偏光調節領域に配置されているλ/4波長層と右眼用及び左眼用映像光偏光調節領域のうち1つの領域にのみ配置されているλ/2波長層を含むこともできる。以下、本明細書で、このような偏光調節層は、λ/2λ/4波長層と称されることができる。また、上記で、λ/4波長層の定義は、前述した通りであり、用語λ/2波長層は、入射される光に対して各々の波長の1/2だけ位相遅延させることができる位相遅延素子を意味する。上記のように、偏光調節層から出射される映像信号が左円及び右円偏光された光を含む場合、前記映像信号を観察する観察者は、右眼用及び左眼用レンズを含み、前記右眼用及び左眼用レンズが各々λ/4波長層及び偏光板を含む偏光メガネを着用し、映像信号を観察することができる。以下、本明細書で、上記のように、λ/4波長層を含む偏光メガネを円偏光メガネと称することができる。また、1つの例示で、前記円偏光メガネの左眼用及び右眼用レンズは、観察者がメガネを着用したとき、観察者側からレンズ、偏光板及びλ/4波長層を順次に含むことができる。また、上記のような映像信号は、右眼用及び左眼用レンズを含み、前記右眼用及び左眼用レンズが各々偏光板を含む偏光メガネを着用し、映像信号を観察することができる。以下、本明細書で、このような類型の偏光メガネを線偏光メガネと称する場合がある。前記円偏光及び線偏光メガネにおいて波長層の光軸及び偏光板の吸収軸は、前述したように調節されることができる。偏光メガネ方式の装置において偏光調節層がλ/2λ/4波長層である場合、前記位相差フィルムは、CまたはBプレートであることができる。本明細書で、偏光調節層がλ/2λ/4波長層である場合、右眼用映像光は、偏光調節層でλ/4波長層だけが存在する領域を透過した光を意味し、左眼用映像光は、偏光調節層でλ/2波長層とλ/4波長層が同時に存在する領域を透過した光を意味することができる。上記の場合で、位相差フィルムがCプレートである場合、前記一般式6または7によって決定される厚さ方向の位相差は、例えば、約50nm~270nmであることができる。好ましくは、Cプレートで右眼映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、前記一般式6によって調節されることができ、例えば、140nm~200nm、好ましくは150nm~190nmであることができ、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、前記一般式7によって調節されることができ、例えば、60nm~120nm、好ましくは70nm~110nmであることができる。また、この場合、観察者は、前述した円偏光メガネを着用し、立体映像表示装置を観察することが好ましいが、これに限定されるものではない。また、上記のような位相差フィルムは、映像表示部と観察者との間に配置される限り、その位置は、特に限定されず、例えば、映像表示部の偏光調節層に付着してもよく、あるいは偏光メガネの前面に付着してもよい。但し、左眼用映像光と右眼映像光での厚さ方向の位相差を異ならしめる場合、工程の便宜上、偏光メガネの前面に付着することが好ましい。しかし、上記場合にも、位相差フィルムを偏光メガネの前面に付着せず、位相差フィルム自体をパターン化し、装置に一体化させることも可能である。一方、上記の場合で、位相差フィルムがBプレートである場合、前記一般式によって決定される厚さ方向の位相差は、例えば、約50nm~350nmであることができる。また、この場合、Bプレートの面方向の位相差Rinは、例えば、約120nm~160nmであることができる。好ましくは、Bプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、前記一般式8によって調節されることができ、例えば、150nm~350nm、好ましくは200nm~300nmであることができ、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、前記一般式9によって調節されることができ、例えば、50nm~250nm、好ましくは100nm~150nmであることができる。この場合、前記左眼用映像光が透過する領域と右眼用映像光が透過する領域での厚さ方向の位相差は、互いに異なることが好ましい。また、この場合、観察者は、前述した線偏光メガネを着用し、立体映像表示装置を観察することが好ましいが、これに限定されるものではない。また、上記のような位相差フィルムの配置位置は、前述した通りである。偏光メガネ方式の装置において偏光調節層がパターン化されたλ/4波長層である場合、前記位相差フィルムは、CプレートまたはBプレートであることができるが、Cプレートであることがより好ましい。本明細書で偏光調節層がパターン化されたλ/4波長層である場合、光軸が互いに異なるλ/4波長層のうち任意のいずれか1つの種類のλ/4波長層を通過した光を右眼用映像光として指定し、上記とは異なる光軸を有するλ/4波長層の領域を通過した光を左眼用映像光として指定することができる。上記の場合で、位相差フィルムがCプレートである場合、前記一般式によって決定される厚さ方向の位相差は、例えば、約30nm~350nmであることができる。好ましくは、Cプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、前記一般式6によって調節されることができ、例えば、150nm~350nm、好ましくは200nm~300nmであることができ、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、やはり一般式6によって調節されることができ、例えば、50nm~250nm、好ましくは100nm~150nmであることができる。また、この場合、観察者は、前述した円偏光メガネを着用し、立体映像表示装置を観察することが好ましいが、これに限定されるものではない。また、上記のような位相差フィルムの配置位置は、前述した通りである。図1のような偏光メガネ方式の立体映像表示装置において偏光調節層が実質的に互いに垂直な方向を有するように直線偏光された光を生成する場合、前記偏光調節層は、右眼用映像光偏光調節領域と左眼用映像光偏光調節領域を含み、前記偏光調節層は、前記右眼用または左眼用映像光偏光調節領域のうち1つの領域にのみ配置されているλ/2波長層を含むことができる。本明細書でこのような類型の偏光調節層は、パターン化されたλ/2波長層と称されることができる。偏光メガネ方式の装置において偏光調節層がパターン化されたλ/2波長層である場合、前記位相差フィルムは、CプレートまたはBプレートであることができるが、Bプレートであることがより好ましい。本明細書で偏光調節層がパターン化されたλ/2波長層である場合、右眼用映像光は、偏光調節層でλ/2波長層が存在しない領域を透過した光を意味し、左眼用映像光は、偏光調節層でλ/2波長層が存在する領域を透過した光を意味することができる。上記の場合、前記一般式によって決定されるBプレートの厚さ方向の位相差は、例えば、約50nm~350nmであることができる。また、この場合、前記Bプレートの面方向における位相差Rinは、例えば、約120nm~160nmであることができる。好ましくは、Bプレートにおいて右眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、前記一般式10によって調節されることができ、例えば、150nm~350nm、好ましくは200nm~300nmであることができ、左眼用映像光が透過する領域の厚さ方向の位相差は、前記一般式11によって調節されることができ、例えば、50nm~250nm、好ましくは100nm~200nmであることができる。また、この場合、観察者は、前述した円偏光メガネを着用し、立体映像表示装置を観察することが好ましいが、これに限定されるものではない。また、上記のような位相差フィルムの配置位置は、前述した通りである。以上説明した内容で使用することができる位相差フィルムの具体的な種類は、特に限定されず、前述した範囲の位相差特性を示す限り、この分野で公知されている多様な位相差フィルムをすべて使用することができる。1つの例示で前記位相差フィルムは、液晶フィルムであるか、または通常の高分子フィルムであることができ、前記高分子フィルムの場合、一軸または二軸延伸方式を通じて厚さ方向に位相差が調節された高分子フィルムであることができる。本発明は、また、右眼用映像光と左眼用映像光を含む映像信号が入射されれば、前記右眼用及び左眼用映像光が異なる偏光状態を有するように調節して出射させることができる偏光調節層と;前記偏光調節層から映像信号が出射される側に付着されていて、且つ、厚さ方向に位相差を有する位相差フィルムを含む立体映像表示装置用光学フィルタに関する。前記光学フィルタは、前述した偏光メガネ方式の立体映像表示装置に適用されるためのものであって、前述した映像品質を改善するための位相差フィルムが偏光調節層に付着し、一体化されている形態の光学フィルタである。図6は、1つの例示的な光学フィルタ6として偏光調節層15に位相差フィルム16が付着している形態を示す。図6で、矢印は、立体映像表示装置の駆動時に左眼用及び右眼用映像光を含む映像信号の進行方向を示す。したがって、前記位相差フィルムの具体的な種類や位相差などの位相差数値は、前述した内容が同一に適用されることができる。例えば、前記光学フィルタに含まれる位相差フィルムは、Cプレートであって、その位相差が下記一般式6または7の関係を満たすか、またはBプレートであって、その位相差が下記一般式8~11のうちいずれか1つの関係を満たすことができる。[一般式6]YLまたはYR=0.0201X2-0.0398X0.0339≦0.5[一般式7]YL=0.0192X2-0.0763X0.0899≦0.5[一般式8]YR=9.24×10-7X2-0.000236X0.0288≦0.5[一般式9]YL=5.5×10-7X2-0.000347X0.067≦0.5[一般式10]YR=1.97×10-6X2-0.000616X0.0644≦0.5[一般式11]YL=1.99×10-6X2-0.00125X0.206≦0.5前記一般式6及び7で、Xは、前記Cプレートの厚さ方向の位相差であり、前記一般式8~11で、Xは、前記Bプレートの厚さ方向の位相差である。前記一般式6~11で、YR及びYLは、各々前記光学フィルタが適用された立体映像表示装置の駆動時に左眼及び右眼でのクロストーク率Cd/m2であり、好ましくは、前記数値は、各々または同時に0.3以下、さらに好ましくは0.1以下、より好ましくは、0.05以下、さらに好ましくは0.01以下であることができる。また、前記光学フィルタにおいて偏光調節層は、前述した立体映像表示装置において偏光調節層を構成するもので、例えば、前述したパターン化されたλ/2またはλ/4波長層またはλ/2λ/4波長層であることができる。立体映像表示分野では、多様なパターン化されたλ/2波長層、パターン化されたλ/4波長層またはλ/2λ/4波長層やその具現方式が公知されていて、前記偏光調節層の構成時には、前述した公知の方式がすべて使用されることができる。前記光学フィルタは、装置に適用された場合、映像表示部で生成された映像信号が入射する側に偏光調節層が配置され、前記偏光調節層を透過した映像信号が前記位相差フィルムを経由して観察者側に伝達されるように配置されることができる。また、前記偏光調節層に位相差フィルムを付着する方式は、特に限定されず、例えば、通常的な粘着剤または接着剤を使用してラミネートする方式で構成することができる。本発明は、また、右眼用レンズ及び左眼用レンズを有するが、前記右眼用及び左眼用レンズは、各々厚さ方向に位相差を有する位相差フィルム及び偏光板を含む立体映像観察用偏光メガネに関するものである。前記偏光メガネは、例えば、前記偏光メガネ方式の立体映像表示装置から出射される映像を観察するために使用されるもので、前述した円偏光または線偏光メガネの前面に前述した映像品質を改善するための位相差フィルムが付着している形態の偏光メガネであることができる。図7は、例示的な偏光メガネを示す図であって、図7Aは、観察者の左眼LEに位置するもので、偏光板71L及び位相差フィルム72Lを含む左眼用レンズと、観察者の右眼REに位置するもので、偏光板71R及び位相差フィルム72Rを含む右眼用レンズとを含む偏光メガネを示す。図7A及びBで、矢印は、観察者に入射される映像信号の方向を示す。したがって、前記位相差フィルムの具体的な種類や位相差などの位相差数値は、前述した内容が同一に適用されることができる。例えば、前記偏光メガネに含まれる位相差フィルムは、Cプレートであって、その位相差が下記一般式6または7の関係を満たすか、またはBプレートであって、その位相差が下記一般式8~11のうちいずれか1つの関係を満たすことができる。[一般式6]YLまたはYR=0.0201X2-0.0398X0.0339≦0.5[一般式7]YL=0.0192X2-0.0763X0.0899≦0.5[一般式8]YR=9.24×10-7X2-0.000236X0.0288≦0.5[一般式9]YL=5.5×10-7X2-0.000347X0.067≦0.5[一般式10]YR=1.97×10-6X2-0.000616X0.0644≦0.5[一般式11]YL=1.99×10-6X2-0.00125X0.206≦0.5前記一般式6及び7で、Xは、前記Cプレートの厚さ方向の位相差であり、前記一般式8~11で、Xは、前記Bプレートの厚さ方向の位相差である。前記一般式6及び7で、YR及びYLは、各々前記偏光メガネを使用して立体映像を観察する過程で左眼及び右眼でのクロストーク率Cd/m2であり、好ましくは、前記数値は、0.3以下、さらに好ましくは0.1以下、より好ましくは0.05以下、さらに好ましくは0.01以下であることができる。また、前記偏光メガネが円偏光メガネである場合には、前述したように、左眼用及び右眼用レンズは、λ/4波長層をさらに含むことができる。この場合、前述したように、前記右眼用及び左眼用レンズに含まれる偏光板の吸収軸は、互いに水平方向を成し、前記右眼用及び左眼用レンズに含まれるλ/4波長層は、互いに異なる光軸を有するか、または前記右眼用及び左眼用レンズに含まれる偏光板の吸収軸は、互いに異なる方向を成し、前記右眼用及び左眼用レンズに含まれるλ/4波長層は、互いに平行な光軸を有することができる。図7Bは、偏光メガネの例示的な図であって、観察者の左眼LEに位置するものであって、偏光板71L、λ/4波長層73L及び位相差フィルム72Lを含む左眼用レンズと、観察者の右眼REに位置するもので、偏光板71R、λ/4波長層73R及び位相差フィルム72Rを含む右眼用レンズとを含む偏光メガネを示す。本発明は、また、観察者の右眼及び左眼に各々入射される右眼用及び左眼用映像光を含む映像信号を生成し、これを観察者側に伝達することができる映像表示部を通じて表示される立体映像の品質を向上させる方法であって、厚さ方向に位相差を有する位相差フィルムを前記映像表示部で出射される映像信号が前記位相差フィルムを厚さ方向に透過し、観察者側に伝達され得るように配置する段階を含む立体映像の品質改善方法に関するものである。前記品質改善方法は、前述したように、映像表示部と観察者との間に適切な位相差フィルムを位置させることによって、立体映像品質を改善することができる立体映像表示装置、前述した光学フィルタまたは前述した偏光メガネの製造方法であるか、または観察者が前述した偏光メガネを着用し、立体映像を観察する立体映像表示装置の使用方法であることができる。したがって、前記方法において位相差フィルムの具体的な種類、位相差数値及び装置またはメガネ内で配置位置は、前述した内容が同一に適用されることができる。例えば、前記方法に使用される位相差フィルムは、Cプレートであって、その位相差が下記一般式6または7の関係を満たすか、またはBプレートであって、その位相差が下記一般式8~11のうちいずれか1つの関係を満たすことができる。[一般式6]YLまたはYR=0.0201X2-0.0398X0.0339≦0.5[一般式7]YL=0.0192X2-0.0763X0.0899≦0.5[一般式8]YR=9.24×10-7X2-0.000236X0.0288≦0.5[一般式9]YL=5.5×10-7X2-0.000347X0.067≦0.5[一般式10]YR=1.97×10-6X2-0.000616X0.0644≦0.5[一般式11]YL=1.99×10-6X2-0.00125X0.206≦0.5前記一般式6及び7で、Xは、前記Cプレートの厚さ方向の位相差であり、前記一般式8~11で、Xは、前記Bプレートの厚さ方向の位相差である。前記一般式6及び7で、YR及びYLは、各々前記立体映像表示装置の駆動時に左眼及び右眼でのクロストクユルCd/m2であり、好ましくは、前記数値は、各々または同時に0.3以下、さらに好ましくは0.1以下、より好ましくは0.05以下、さらに好ましくは0.01以下であることができる。前記方法が立体映像表示装置、光学フィルタまたは偏光メガネなどの製造方法である場合、前記方法のうち前述した位相差フィルムを適切な位置に配置させる段階が進行される限り、その他の具体的な段階や使用される部品の種類などは特に限定されず、この分野で公知されている一般的な内容がすべて適用されることができる。本発明は、立体映像の表示時に輝度の減少なしにクロストークの発生や、視野角の減少を防止し、コントラスト比率などの映像品質を改善することができる立体映像表示装置、立体映像表示装置用光学フィルタ、立体映像観察用偏光メガネまたは立体映像の品質改善方法を提供することができる。以下、本発明による実施例及び本発明によらない比較例を通じて本発明をより詳しく説明するが、本発明の範囲が下記提示された実施例に限定されるものではない。本明細書での各物性は、下記の方式で評価する。[1.位相差フィルムの位相差]位相差フィルムの位相差は、550nmまたは589nmの波長の光を使用して測定する。具体的には、16個のミュラーマトリクスMullerMatrixを測定することができる装備であるAxoscanAxomatrics社製を使用して、製造社のマニュアルによって位相差フィルムの16個のミュラーマトリクスを測定し、これを通じて位相差を抽出する。[2.クロストーク率の評価方法]立体映像装置のクロストーク率は、暗状態Darkstateと明状態Brightstateでの輝度の比率として定義されることができ、各立体映像表示装置によってクロストーク率を測定する方式は、この分野で多様に公知されてイッである。例えば、偏光メガネ方式の立体映像表示装置を使用した本実施例でのクロストーク率は、下記のような方式で測定する。まず、立体映像表示装置の通常の観測地点に立体映像観察用偏光メガネを位置させる。上記で、通常の観測地点は、観察者が立体映像を観察する場合、立体映像表示装置の中央から前記立体映像表示装置の水平方向の長さの3/2倍に該当する距離だけ離れた地点であり、このような位置で偏光メガネは、観察者が表示装置の中央を観察することを仮定し、位置させる。上記で立体映像表示装置の水平方向の長さは、観察者が立体映像を観察する状態を仮定するとき、前記観察者を基準とした水平方向の長さ、例えば、映像表示装置の横の長さであることができる。上記のような配置で立体映像表示装置が左眼用映像を出力するようにした状態で偏光メガネの左眼用及び右眼用レンズの背面に輝度計装備名:SR-UL2Spectrometerを配置し、各々の場合の輝度を測定する。上記で左眼用レンズの背面で測定される輝度は、明状態の輝度であり、右眼用レンズの背面で測定される輝度は、暗状態の輝度である。各輝度を測定した後、明状態の輝度に対する暗状態の輝度の比率[暗状態の輝度]/[明状態の輝度]を求め、これを左眼でのクロストーク率YLで規定することができる。また、右眼でのクロストーク率YRは、上記と同一の方式で測定するが、立体映像表示装置が右眼用映像を出力している状態で明及び暗状態での輝度を求めて測定することができる。この場合、左眼用レンズの背面で測定される輝度は、暗状態の輝度であり、右眼用レンズの背面で測定される輝度は、明状態の輝度であり、同様にその比率[暗状態の輝度/明状態の輝度]をクロストーク率YRとして規定することができる[3.水平視野角によるクロストーク率の評価方法]水平視野角によるクロストーク率は、下記の方式で評価する。前記2.項目のクロストーク率の評価方法で記述したように、立体映像表示装置の通常の観測地点に立体映像観察用偏光メガネを位置させ、観察者を基準として観測角度を水平方向に0度から80度まで5度ずつ変化させながら、前記2.項目と同一の方式でクロストーク率YL及びYRを測定する。上記で観測角度は、通常の観測地点で観察者が立体映像表示装置の中心部を観察するときの観察者の視線の角度を基準0度とし、前記基準で観察者の視線が水平方向に変化した程度の角度を測定したものである。一方、前記2.項目でのクロストーク率は、0度の観察角度で測定した数値である。[4.水平視野角によるクロストークに対比した輝度の評価方法]水平視野角によるクロストークに対比した輝度は、前記3.項目のクロストーク率の評価方法で記述したように、立体映像表示装置の通常の観測地点に立体映像観察用偏光メガネを位置させ、観察者を基準として観測角度を水平方向に0度から80度まで5度ずつ変化させながら、前記2.項目と同一の方式で測定する。左眼での水平視野角によるクロストークに対比した輝度CRleftは、下記一般式12により計算され、右眼での水平視野角によるクロストークに対比した輝度CRrightは、下記一般式13により計算される。[一般式12]CRleft=偏光メガネの左眼用領域を透過した左眼用映像光の輝度/左眼でのクロストーク率YL[一般式13]CRright=偏光メガネの右眼用領域を透過した右眼用映像光の輝度/右眼でのクロストーク率YR[実施例1]図1に示されたような構造を有するが、右眼用映像光の偏光調節領域図1の15のRには、偏光板図1の14の透過軸を基準として45度の遅相軸を有するλ/4波長層が位置し、左眼用映像光の偏光調節領域図1の15のLには、偏光板図1の14の透過軸を基準として-45度の遅相軸を有するλ/2波長層と、やはり偏光板図1の14の透過軸を基準として45度に配向された遅相軸を有するλ/4波長層が位置する偏光調節層図1の15λ/2λ/4波長層を含む装置を構成した。次いで、右眼用及び左眼用レンズを含み、前記右眼用レンズ上には、前記偏光板図1の14の透過軸を基準として90度に配向された透過軸を有する偏光フィルム、前記偏光板図1の14の透過軸を基準として45度に配向された遅相軸を有するλ/4波長層及びCプレートが順次に付着し、前記左眼用レンズ上には、前記偏光板図1の14の透過軸を基準として90度に配向された透過軸を有する偏光フィルム、前記偏光板図1の14の透過軸を基準として-45度に配向された遅相軸を有するλ/4波長層及びCプレートが順次に付着している偏光メガネ円偏光メガネを使用して、前記構成された立体映像表示装置から出射される映像を観察した。前記観察過程で前記左眼用及び右眼用レンズに付着しているCプレートの厚さ方向の位相差を変更しながら左眼または右眼で観察されるクロストーク率を前述した方式で測定し、その結果を図8に示した。上記でCプレートとしては、通常的な液晶フィルムタイプの位相差フィルムであって、複屈折Δnが0.1である光硬化型垂直配向型液晶を使用して製作した位相差フィルムを使用した。図8aは、上記の場合、左眼でのクロストーク率YLを示すもので、x軸は、前記Cプレートの厚さ方向の位相差単位:nmを示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2である。また、図8bは、右眼でのクロストーク率YLを示すもので、x軸は、前記Cプレートの厚さ方向の位相差単位:nmを示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2である。[実施例2]実施例1の結果を勘案し、右眼用レンズには、厚さ方向の位相差が170nmであるCプレート複屈折Δnが0.1の光硬化型垂直配向型液晶を1.7μmの厚さでコーティングして製作した液晶フィルムタイプの位相差フィルムを付着し、左眼用レンズには、厚さ方向の位相差が90nmであるCプレート複屈折Δnが0.1の光硬化型垂直配向型液晶を0.9μmの厚さでコーティングして製作した液晶フィルムタイプの位相差フィルムを付着したことを除いて、実施例1と同一の方式で立体映像表示装置及び偏光メガネを構成した。[比較例1]右眼用及び左眼用レンズにCプレートを付着しないことを除いて、実施例2と同一の方式で立体映像表示装置及び偏光メガネを構成した。[試験例1]実施例2及び比較例1の装置を使う過程での左眼用映像光及び右眼用映像光の水平視野角によるクロストーク発生率を上記のような方式で測定し、これを図9に示した。図9aは、水平視野角による左眼でのクロストーク率を示すもので、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2を示す。また、図9bは、水平視野角による右眼でのクロストーク率を示すもので、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2を示す。各図面で、点線は、比較例1に対する結果を示し、実線は、実施例2に対する結果を示す。[試験例2]実施例2及び比較例1の装置を使用する過程での水平視野角によるクロストークに対比した輝度を上記のような方式で測定し、これを図10に示した。図10aで、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、輝度CRleftを示す。また、図10bで、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、輝度CRrightを示す。各図面で点線は、比較例1に対する結果を示し、実線は、実施例2に対する結果を示す。[実施例3]偏光メガネの構成時に右眼用及び左眼用レンズを含み、前記右眼用レンズ上には、表示装置の偏光板図1の14の透過軸を基準として90度に配向された透過軸を有する偏光フィルム及び面方向の位相差Rinが140nmであるBプレートが順次に付着し、前記左眼用レンズ上にも90度に配向された透過軸を有する偏光フィルム及び面方向の位相差Rinが140nmであるBプレートが順次に付着している偏光メガネ線偏光メガネを構成したことを除いて、実施例1と同一の方式で立体映像表示装置及び偏光メガネを構成し、前記構成された立体映像表示装置から出射される映像を観察した。前記観察過程で前記左眼用及び右眼用レンズに付着しているBプレートの厚さ方向の位相差を変更しながら左眼または右眼で観察されるクロストーク率を前述した方式で測定し、その結果を図11に示した。上記で、Bプレートとしては、Bプレートとして通常的に使用されるCOPcyclicolefinpolymer系の位相差フィルムを使用した。図11aは、左眼でのクロストーク率YLを示すもので、x軸は、Bプレートの厚さ方向の位相差単位:nmを示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2を示す。また、図11bは、右眼でのクロストーク率YRを示すもので、x軸は、Bプレートの厚さ方向の位相差単位:nmを示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2を示す。[実施例4]実施例3の結果を勘案し、右眼用レンズには、厚さ方向の位相差が240nmであり、面方向の位相差が137.5nmであるBプレートCOPcyclicolefinpolymer系の位相差フィルム厚さ:80μmを付着し、左眼用レンズには、厚さ方向の位相差が130nmであり、面方向の位相差が137.5nmであるBプレートCOPcyclicolefinpolymer系の位相差フィルム厚さ:80μmを付着したことを除いて、実施例3と同一の方式で立体映像表示装置及び偏光メガネを構成した。[比較例2]右眼用及び左眼用レンズにBプレートを付着しないことを除いて、実施例4と同一に表示装置及び偏光メガネを構成した。[試験例3]実施例4及び比較例2の装置を使用する過程での左眼用映像光及び右眼用映像光の水平視野角によるクロストーク発生率を上記のような方式で測定し、これを図12に示した。図12aは、水平視野角による左眼でのクロストーク率YLを示すもので、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2を示す。また、図12bは、水平視野角による右眼でのクロストーク率YRを示すもので、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2を示す。各図面で、点線は、比較例2に対する結果を示し、実線は、実施例4に対する結果を示す。[試験例4]実施例4及び比較例2の装置を使用する過程での水平視野角による左眼用映像光及び右眼用映像光のクロストークによる輝度を上記のような方式で測定し、これを図13に示した。図13aで、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、輝度CRleftを示す。また、図13bは、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、輝度CRrightを示す。各図面で、点線は、比較例2に対する結果を示し、実線は、実施例4に対する結果を示す。[実施例5]図1に示されたような構造を有するが、左眼用映像光の偏光調節領域図1の15のLにのみ偏光板図1の14の透過軸を基準として-45度に配向された遅相軸を有するλ/2波長層が位置する偏光調節層図1の15パターン化されたλ/2波長層を含み、前記偏光調節層の全体面に面方向の位相差が140nmのBプレートを付着し、装置を構成した。次いで、右眼用及び左眼用レンズを含み、前記右眼用レンズ上には、前記偏光板図1の14の透過軸を基準として90度に配向された透過軸を有する偏光フィルム及び前記偏光板図1の14の透過軸を基準として45度に配向された遅相軸を有するλ/4波長層が順次に付着し、前記左眼用レンズ上には、前記偏光板図1の14の透過軸を基準として90度に配向された透過軸を有する偏光フィルム及び前記偏光板図1の14の透過軸を基準として-45度に配向された遅相軸を有するλ/4波長層が順次に付着している偏光メガネ円偏光メガネを使用して、前記構成された立体映像表示装置から出射される映像を観察した。前記観察過程で前記偏光調節層の前面に付着しているBプレートの厚さ方向の位相差を変更しながら左眼または右眼で観察されるクロストーク率を前述した方式で測定し、その結果を図14に示した。上記で、Bプレートとしては、Bプレートとして通常的に使用されるCOPcyclicolefinpolymer系の位相差フィルムを使用した。図14で、点線は、左眼でのクロストーク率YLCd/m2を示し、実線は、右眼でのクロストーク率YRCd/m2を示し、x軸は、Bプレートの厚さ方向の位相差単位:×100nmを示し、y軸は、クロストーク率Cd/m2を示す。[実施例6]実施例5の結果を勘案して、装置の偏光調節層の前面に面方向の位相差が137.5nmであり、厚さ方向の位相差が210nmであるBプレートCOPcyclicolefinpolymer系の位相差フィルム厚さ:80μmを付着したことを除いて、実施例5と同一の方式で立体映像表示装置及び偏光メガネを構成した。[比較例3]Bプレートを付着しないことを除いて、実施例6と同一の方式で立体映像表示装置及び偏光メガネを構成した。[試験例5]実施例6及び比較例3の装置を使用する過程での左眼用映像光及び右眼用映像光の水平視野角によるクロストーク発生率を上記のような方式で測定し、これを図15に示した。図15aで、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、クロストーク率YLCd/m2を示す。また、図15bで、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、クロストーク率YRCd/m2を示す。各図面で、点線は、比較例3に対する結果を示し、実線は、実施例6に対する結果を示す。[試験例6]実施例6及び比較例3の装置を使用する過程での水平視野角による左眼用映像光及び右眼用映像光のクロストークによる輝度を上記のような方式で測定し、これを図16に示した。図16aで、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、輝度CRleftを示す。また、図16bで、x軸は、水平視野角単位:度を示し、y軸は、輝度CRrightを示す。各図面で、点線は、比較例3に対する結果を示し、実線は、実施例6に対する結果を示す。