"筐体と、前記筐体に対しスライド移動可能な抽斗式の搭載部と、前記搭載部の移動方向に並べられて前記搭載部に搭載された複数の電気機器と、前記筐体に接続された筐体側導体と、前記電気機器に接続された機器側導体と、を備え、前記筐体の外部から内部への前記搭載部の移動に伴って前記筐体側導体と前記機器側導体とが電気的に接続される、電気機器収納装置。前記機器側導体は、前記搭載部の外側へ延出している、請求項1に記載の電気機器収納装置。前記筐体側導体および前記機器側導体は、前記搭載部の移動方向に延在し、前記筐体の外部から内部への前記搭載部の移動によって、前記筐体側導体の端部に前記機器側導体の端部が係合する、請求項1または請求項2に記載の電気機器収納装置。前記電気機器は、前記筐体の手前側に収納される第一機器と、前記筐体の奥側に収納される第二機器とを含み、前記機器側導体は、前記第一機器に接続された第一導体と、前記第二機器に接続された第二導体とを含み、前記第一導体は、前記第二導体と比較して、前記搭載部に対してより離れる位置に配置されている、請求項3に記載の電気機器収納装置。前記筐体側導体の端部には、導電性のプラグが設けられており、前記機器側導体の端部が前記プラグに係合することにより、前記筐体側導体と前記機器側導体とが電気的に接続される、請求項3または請求項4に記載の電気機器収納装置。特許文献1に記載の装置では、各々の電気機器をユニットの背面側の内壁面に取り付け、ユニットを筐体内に収納することで、筐体内部に電気機器が収納されている。ユニットへの電気機器の取り付けおよび取り外しのために、ユニットの前面側から内壁面へアクセス可能にしておく必要があり、そのためユニット内には電気機器が配置されていない空間が存在する。この空間を確保する必要のために、電気機器を筐体内部に密に取り付けることができず、その結果、装置が大型化する問題があった。本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、その主たる目的は、装置の小型化、省スペース化を可能にする、電気機器収納装置を提供することである。本発明に係る電気機器収納装置は、筐体と、筐体に対しスライド移動可能な抽斗式の搭載部と、搭載部の移動方向に並べられて搭載部に搭載された複数の電気機器と、筐体に接続された筐体側導体と、電気機器に接続された機器側導体と、を備え、筐体の外部から内部への搭載部の移動に伴って筐体側導体と機器側導体とが電気的に接続される。上記電気機器収納装置において好ましくは、機器側導体は、搭載部の外側へ延出している。上記電気機器収納装置において好ましくは、筐体側導体および機器側導体は、搭載部の移動方向に延在し、筐体の外部から内部への搭載部の移動によって、筐体側導体の端部に機器側導体の端部が係合する。上記電気機器収納装置において好ましくは、電気機器は、筐体の手前側に収納される第一機器と、筐体の奥側に収納される第二機器とを含み、機器側導体は、第一機器に接続された第一導体と、第二機器に接続された第二導体とを含み、第一導体は、第二導体と比較して、搭載部に対してより離れる位置に配置されている。上記電気機器収納装置において好ましくは、筐体側導体の端部には、導電性のプラグが設けられており、機器側導体の端部がプラグに係合することにより、筐体側導体と機器側導体とが電気的に接続される。本発明の電気機器収納装置によると、複数の電気機器を筐体の奥行き方向に並べて収納することができるので、装置の小型化および省スペース化が可能になる。以下、図面に基づいてこの発明の実施の形態を説明する。なお、以下の図面において、同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰返さない。図1は、本実施の形態に係る電源装置100の構成を示す概略図である。図1に示す電源装置100は、本体回路110と、メンテナンス回路140とを備える。本体回路110は、直流電源である蓄電池112と、遮断器114と、リアクトル116と、コンバータ118と、電解コンデンサ120と、インバータ122と、リアクトル124と、コンデンサ126と、遮断器128とを含む。本体回路110はさらに、電気回路を高速に開放するための高速スイッチ130を含む。メンテナンス回路140は、コンタクタ電磁接触器144,146,148を含む。メンテナンス回路140には、交流入力電源142が接続されている。コンタクタ146は、高速スイッチ130およびコンタクタ160に対し、並列に接続されている。電源装置100は、通常の給電時には交流入力電源142から負荷設備へ電力を供給するとともに、蓄電池112に電力を蓄える。瞬時電圧低下や瞬時停電が検出されると、高速スイッチ130により交流入力電源142からの電力供給が高速に遮断され、蓄電池112からの負荷設備への電力供給が開始される。蓄電池112に替えて電気二重層キャパシタが用いられてもよい。図2は、本実施の形態の電気機器収納装置1の外観を示す模式図である。図2に示すように、電気機器収納装置1は、筐体2と、筐体2の内部に収納された複数の電気機器10,60,71~73とを備える。電気機器10,60,71~73は、たとえば、図1に示す電源装置100を構成する各種の電気機器である。電気機器10,60は、図1に示すコンタクタである。電気機器10は、搭載部30に搭載されている。電気機器10には、電気機器10と他の機器との電気的な接続のための機器側導体20が接続されている。電気機器60は、搭載部63に搭載されている。電気機器60は、電気機器60と他の機器との電気的な接続のための機器側導体64が接続されている。図3は、電気機器10の構成の概略を示す斜視図である。図4は、図3に示す電気機器10のうちの一部構成を示す分解斜視図である。図3に示すように電気機器10は二台の電気機器12,16を含み、電気機器12,16は並べられて搭載部30に搭載されている。搭載部30は略直方体の外形を有する箱形状に形成されている。搭載部30は、長手方向と短手方向とを有し、電気機器12,16は搭載部30の長手方向に並べられて搭載部30に収容される。搭載部30は、その長手方向に沿って、筐体2に対し相対移動可能に設けられている。筐体2には図示しないレールが設けられている。搭載部30は、当該レールの上を往復移動することにより筐体2に対しスライド移動可能な、抽斗式の構成を有している。複数の電気機器12,16は、搭載部30の移動方向に並べられて、搭載部30に搭載されている。図4に搭載部30の構成の詳細を示す。搭載部30は、平板状の一対の側壁部31と、側壁部31の上端において側壁部31に対し外側に設けられた鍔部32とを有する。搭載部30はまた、側壁部31の下端同士を連結して搭載部30の底面を形成する底板部35と、底板部35の前方端において底板部35に対し下側に設けられた鍔部34とを有する。搭載部30はまた、側壁部31の前方端において電気機器12を固定するために設けられた前方押さえ板33と、側壁部31の後方端において電気機器16を固定するために設けられた後方押さえ板38と、を有する。前方押さえ板33と電気機器12とを複数箇所において固定することにより、電気機器12は搭載部30に固定される。後方押さえ板38と電気機器16とを複数箇所において固定することにより、電気機器16は搭載部30に固定される。底板部35には、底板部35を厚み方向に貫通する貫通孔36が形成されている。底板部35にはまた、底板部35の端部から底板部35の一部が切り欠かれた切欠き部37が形成されている。筐体2の内部に移動する搭載部30の手前側に貫通孔36が形成され、奥側に切欠き部37が形成されている。切欠き部37は、底板部35の奥側の端部から底板部35が切り欠かれて形成されている。電気機器12の上面には、接続導体22が接続されている。電気機器12の下面には、接続導体23が接続されている。接続導体22,23は、電気機器12の上面および下面側にそれぞれ設けられた図示しない端子に接続され、電気機器12と他の電気機器とを電気的に接続する。接続導体22は、三本の接続導体22a,22b,22cを有する。接続導体23は、三本の接続導体23a,23b,23cを有する。接続導体22は、電気機器12の上面から離れる方向に延在し、所定の位置で90°折れ曲がり、搭載部30の後方側に向かって延びる。接続導体23は、電気機器12の下面から離れる方向に延在し、所定の位置で90°折れ曲がり、搭載部30の後方側に向かって延びる。電気機器16の上面には、接続導体26が接続されている。電気機器16の下面には、接続導体27が接続されている。接続導体26,27は、電気機器16の上面および下面側にそれぞれ設けられた図示しない端子に接続され、電気機器16と他の電気機器とを電気的に接続する。接続導体26は、三本の接続導体26a,26b,26cを有する。接続導体27は、三本の接続導体27a,27b,27cを有する。接続導体26は、電気機器16の上面から離れる方向に延在し、所定の位置で90°折れ曲がり、搭載部30の後方側に向かって延びる。接続導体27は、電気機器16の下面から離れる方向に延在し、所定の位置で90°折れ曲がり、搭載部30の後方側に向かって延びる。接続導体22,26は、搭載部30の外側へ延出し、搭載部30の上端の鍔部32よりも上方の位置において、搭載部30の移動方向に延在している。接続導体23は、搭載部30の底板部35に形成された貫通孔36を経由して搭載部30の外側にまで延び、底板部35よりも下方の位置において搭載部30の移動方向に延在している。接続導体27は、搭載部30の底板部35に形成された切欠き部37に面して配置され、搭載部30の移動方向に延在している。接続導体22,23,26,27の先端部分は、搭載部30の移動方向において、搭載部30を構成するいずれかの部材に対向しない位置に配置されている。図3に示すように、二つの電気機器12,16は、搭載部30が筐体2内部に収納されるときの移動方向に沿って並べられて、搭載部30に搭載されている。複数の電気機器12,16を搭載した搭載部30を筐体2内へ移動させることにより、電気機器12,16は筐体2の奥行き方向に並べられて、筐体2の内部に収納される。この収納構造により、複数の電気機器12,16を筐体2の奥行き方向に並べて収納可能となる。そのため、二つの電気機器12,16を筐体2内に配置するために必要な幅が半分でよくなり、複数の電気機器12,16をより寸法の小さい筐体2に収納することができる。したがって、電気機器収納装置1の小型化、および省スペース化を達成することができる。コンタクタは、電気回路を遮断するために使用される用途を有する機器であり、故障時には交換が必要となる。電気機器12,16がコンタクタである場合、抽斗式の構造により筐体2の内部への電気機器12,16の収納および取り出しが可能となる。加えて、筐体2から引き出された搭載部30から電気機器12,16を上方に引き抜くことにより、搭載部30から容易に電気機器12,16を取り外すことが可能となる。そのため、電気機器12,16を容易に交換できるようになる。コンタクタの交換が必要となった際に、対象のコンタクタを迅速に交換することができるので、電気回路を早期に復旧することが可能になる。抽斗式の搭載部30が用いられることにより、電気機器12,16を収容するための空間は、その周囲が仕切られている。電気機器12,16を収容するための空間は、天井部、側壁部および床部によって取り囲まれ、筐体2内の他の空間から隔てられている。これにより、電気機器12,16の筐体2への取り付けおよび取り外しの際に、周辺に配置されている通電中の電気機器に接触して短絡するなどの不具合が発生することを、抑制することができる。図5は、電気機器12,16が筐体2に収納された状態の模式的な側面図である。図5では、搭載部30に搭載された状態の電気機器12,16が図示されているが、搭載部30は図示を省略されている。図5中に示す両矢印は、搭載部30の移動方向、すなわち搭載部30とともに筐体2に対しスライド移動する電気機器12,16の移動方向Dを示す。図5の右側が、筐体2の前側であり、電気機器12,16が筐体2に対し出し入れされる側である。図5の左側が、筐体2の奥側である。上述した通り、電気機器12の上面および下面に接続導体22,23がそれぞれ接続され、接続導体22,23の先端を含む一部は、先端側が筐体2の奥側へ向かうように、電気機器12の移動方向に沿って延在する。電気機器16の上面および下面に接続導体26,27がそれぞれ接続され、接続導体26,27の先端を含む一部は、先端側が筐体2の奥側へ向かうように、電気機器16の移動方向に沿って延在する。接続導体22,23,26,27は、電気機器1012,16に接続された機器側導体20に含まれる。筐体2には、筐体側導体40が接続されている。筐体側導体40は、接続導体42,43,46,47を含む。接続導体42,43,46,47の先端部を含む一部は、先端側が筐体2の手前側へ向かうように、電気機器12,16の移動方向に沿って延在する。接続導体42,43,46,47の各々の先端部には、導電性のプラグ50が設けられている。プラグ50は、筐体2内に固定された接続導体42,43,46,47に取り付けられている。各々のプラグ50は、筐体2の外部から内部へ移動してくる接続導体22,23,26,27の先端を受ける。接続導体42の先端部に取り付けられたプラグ50に接続導体22の端部が係合することにより、接続導体22,42が電気的に接続される。接続導体43の先端部に取り付けられたプラグ50に接続導体23の端部が係合することにより、接続導体23,43が電気的に接続される。これにより、電気機器12と筐体2とが電気的に接続されて、電気機器12に通電可能になる。接続導体46の先端部に取り付けられたプラグ50に接続導体26の端部が係合することにより、接続導体26,46が電気的に接続される。接続導体47の先端部に取り付けられたプラグ50に接続導体27の端部が係合することにより、接続導体27,47が電気的に接続される。これにより、電気機器16と筐体2とが電気的に接続されて、電気機器16に通電可能になる。筐体2の外部から内部への搭載部30の移動に伴って、筐体側導体40に含まれる接続導体42,43,46,47の各々と、機器側導体20に含まれる接続導体22,23,26,27の各々とが、電気的に接続される。接続導体同士の係合のためにプラグ50を使用することで、機器側導体20の位置が多少ずれても、機器側導体20と筐体側導体40とを接続することがより確実に可能になる。電気機器12,16が筐体2の内部に収納されるとき、第一機器としての電気機器12が筐体2の手前側に収納され、第二機器としての電気機器16が筐体2の奥側に収納される。電気機器12には、第一導体としての接続導体22,23が接続されている。電気機器16には、第二導体としての接続導体26,27が接続されている。電気機器12,16を平面視すると、接続導体22,23と接続導体26,27とは、搭載部30の移動方向に沿う同一直線上に配置されている。筐体2の手前側の電気機器12に接続された接続導体22は、筐体2の奥側の電気機器16に接続された接続導体26と比較して、搭載部30の上端の鍔部32からより上方に離れる位置に配置されている。電気機器12に接続された接続導体23は、電気機器16に接続された接続導体27と比較して、搭載部30の底板部35からより下方に離れる位置に配置されている。接続導体22は、接続導体26に対して、電気機器12,16の上下方向にずれて配置されている。接続導体23は、接続導体27に対して、電気機器12,16の上下方向にずれて配置されている。このような接続導体の配置により、電気機器12,16を筐体2へ収納するためにスライド移動させるとき、接続導体26,27は筐体2の手前側の接続導体22,23に係合する接続導体42,43をかわして移動でき、接続導体42,43が接続導体26,27に干渉することを回避できる。筐体2側に設けられた接続導体42,43が、搭載部30とともに移動する接続導体26,27に対し搭載部30からより離れる位置において、搭載部30の移動方向に沿って延在するので、電気機器16および接続導体26,27をスライド移動するときに接続導体42,43が移動の妨げとなることはない。そのため、電気機器12,16を筐体2内へ確実に収納でき、筐体2内への収納に伴い電気機器12,16の両方を確実に通電可能にすることができる。図6は、プラグ50を拡大して示す斜視図である。図6に示すように、プラグ50は、根元部51と、根元部51から略平行に延出する一対の爪部52,53とを有する。爪部52,53の間には中空の受け部54が形成され、爪部52,53の先端部分は受け部54側に僅かに突起する。爪部52,53の間隔が、接続導体22,23,26,27の厚みと同一または厚みよりも僅かに小さくなるように、プラグ50は形成されている。筐体2に接続された筐体側導体40にプラグ50が取り付けられ、電気機器10に接続された機器側導体20が受け部54内に係合することにより、電気機器10と筐体2とが電気的に接続される。根元部51には固定部55が設けられており、固定部55においてプラグ50は任意の公知の形態で筐体側導体40に固定されている。図7は、プラグ50と機器側導体20との係合前の状態を示す模式図である。図8は、プラグ50と機器側導体20との係合後の状態を示す模式図である。図7および図8には、機器側導体20を代表して接続導体22が図示され、筐体側導体40を代表して接続導体42が図示されている。他の機器側導体20と筐体側導体40との接続も、図7および図8に示す接続導体22,42の係合と同様に行なわれるので、その説明は繰り返さない。図7中の左向き矢印は、搭載部30の移動方向を示す。すなわち、搭載部30に搭載された電気機器12、および、電気機器12に接続された接続導体42は、搭載部30を筐体2内に収納するとき、図7中の矢印方向に沿って、図中右側から左側へ平行移動する。このとき、接続導体22の先端部24は、接続導体42の先端に固定されたプラグ50の受け部54に対し位置決めされている。筐体2内に設置された図示しないレール上を搭載部30がスライド移動することにより、高さ方向における搭載部30の筐体2に対する誤差が小さくなり、プラグ50に対する接続導体22の位置ずれが低減されている。先端部24が尖った形状に形成されているために、接続導体22をプラグ50の受け部54内へ嵌合させることがより容易となっている。接続導体22を移動させることにより、図8に示すように、接続導体22がプラグ50の受け部54内に挿通される。この状態で、プラグ50の爪部52,53によって接続導体22が挟持されていることにより、接続導体22とプラグ50とが係合する。このようにして、接続導体22,プラグ50および接続導体42を介して、電気機器12と筐体2とが電気的に接続され、電気機器12は通電可能な状態になる。このようにすれば、電気機器12,16を搭載した搭載部30を筐体2の内部へスライド移動させるのみで、電気機器12,16を通電させることができる。そのため、電気機器12の端子を筐体2の壁面にネジ止めするなどの追加の工程を必要とせず、迅速かつ容易に電気機器12,16を通電できる。したがって、電気機器12,16の交換が必要になった場合の交換時間を大幅に短縮することができ、交換後直ちに電気回路を復旧させることにより電気回路の切断時間を大幅に短縮することが可能になる。図9は、機器側導体20の配置の変形例を示す模式図である。図9には、搭載部30および搭載部30に搭載された電気機器12,16を平面視した図が示されている。これまでの説明においては、図5に特に明らかに図示されるように、電気機器12の上面13および下面に接続導体22,23がそれぞれ接続されていたが、この構成に限られるものではない。つまり、図9に示すように、電気機器12の上面13には接続導体22,23を接続せず、電気機器12の側面に接続導体22,23を接続してもよい。この場合、筐体2の奥側の電気機器16に接続された接続導体26,27が搭載部30から延出して搭載部30から離れる長さに対し、接続導体22,23が搭載部30から離れる長さの方が、より大きくなっている。搭載部30の移動方向に延在する接続導体22,23の一部と搭載部30との間隔は、搭載部30の移動方向に延在する接続導体26,27の一部と搭載部30との間隔に対して、より大きくなっている。このようにすれば、接続導体22,23と接続される接続導体42,43が接続導体26,27の移動を妨げることなく、電気機器12,16を確実に筐体2内に収納することができる。これまでの説明においては、二つの電気機器12,16を筐体2の奥行き方向に並べる例について説明したが、本実施の形態の電気機器収納装置1はこの構成に限られるものではない。つまり、三つ以上の電気機器が奥行き方向に並べられて収納されてもよく、この場合、さらに装置を小型化することが可能になる。また電気機器12,16は、コンタクタに限られるものではなく、任意の種類の電気機器であってもよい。以上のように本発明の実施の形態について説明を行なったが、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。この発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味、および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"