"メールクライアントに搭載されてWebメールのアドレスを処理するプログラムにおいて、メールクライアントの動作を制御するコンピュータに、Webブラウザに表示されているWebメールのアドレスを取得する取得ステップと、クライアントシステムが有するアドレス帳に記載されたアドレス情報をアドレス画面に表示する表示ステップと、ユーザ操作によって、前記アドレス画面に表示されたアドレス情報から前記取得したWebメールのアドレスに対応するアドレス情報を選択する選択ステップと、前記選択したアドレス情報に基づいて、前記取得したWebメールのアドレスの表記部を変更する変更ステップと、前記Webブラウザに表示されている前記Webメールのアドレスを、前記表記部が変更されたアドレスに更新して前記Webブラウザに表示させる更新ステップと、を実行させるためのプログラム。前記クライアントシステムが有するアドレス帳に、前記Webブラウザに表示されているWebメールのアドレスに対応するアドレス情報が無い場合は、前記アドレス画面に注意を喚起する表示を行なうステップを更に有することを特徴とする請求項1に記載のプログラム。前記更新ステップでは、前記表記部が変更されたWebメールのアドレスを所定の順序に並べて前記Webブラウザに表示させることを特徴とする請求項1に記載のプログラム。メールクライアントにおけるWebメールのアドレスを処理する方法であって、Webブラウザに表示されているWebメールのアドレスを取得する取得ステップと、クライアントシステムが有するアドレス帳に記載されたアドレス情報をアドレス画面に表示する表示ステップと、ユーザ操作によって、前記アドレス画面に表示されたアドレス情報から前記取得したWebメールのアドレスに対応するアドレス情報を選択する選択ステップと、前記選択したアドレス情報に基づいて、前記取得したWebメールのアドレスの表記部を変更する変更ステップと、前記Webブラウザに表示されている前記Webメールのアドレスを、前記表記部が変更されたアドレスに更新して前記Webブラウザに表示させる更新ステップと、を備えたことを特徴とするWebメールのアドレス処理方法。ところで、近年では電子メールとしてISPInternetServiceProviderによるWEBメールシステムの利用が拡大している。WEBメールシステムでは、ユーザはWEBブラウザを使用しメールの作成と送受信とを行う。WEBメールシステムを採用することによって、POP3/IMAP/SMTPサーバを使用したメールシステムと異なり端末毎にメールクライアントアプリケーションをインストールする必要がなく、よりセキュアなメールサービスを受けることが可能になる。また、WEBメールシステムの採用によって、ユーザ側ではメールサーバの設置が不要となるため、その維持管理のコストを削減することができる。ところで、クラウドシステムのWEBメールシステムでは、WEBメールサーバがクラウドシステム内に存在する。クラウドシステムの性質上、メールサーバはクラウド事業者のシステムであるため、ユーザ側システムが機能変更、追加等を行うことが難しくアドレス帳等をユーザ側の独自の形式にカスタマイズすることが難しい。従って、特許文献1,2に開示された技術を適用するためのアドレス帳等のカスタマイズが困難である。クラウド事業者側でアドレス帳等をユーザ指示のもとカスタマイズ可能になった場合、カスタマイズ形式によっては、組織情報等の様々な情報が付与された企業の個人データをクラウド業者が保管することになる、その場合、自社内とクラウド内にあるデータを二重に管理する必要があり、データ更新の度に両方をメンテナンスするため作業要員の増加による、運用コストの増加とメンテナンス作業の作業ミスによる更新漏れ等の危険がありデータ更新作業ミスによるシステムが原因の誤送信が考えられる。また、クラウドでPOP/IMAP/SMTPを利用したメールクライアントを使用することも可能だが、社内のネットワークから社外のネットワークへの接続に代理サーバーProxyを使用している企業も多い。そのためクラウド事業者が提供しているPOP/IMAP/SMTPを利用するには多くの設備投資が必要なだけでなく、セキュリティの確保も難しくなる。特にクラウド側でセキュリティ制限を設けることは困難である。本発明は、このような従来の状況に鑑みて提案されたものであり、クラウドシステム内のメール機能を変更することなく、ユーザ側で送信先アドレスをはじめとするメール内容をプログラムにより変更することのできるWebメールクライアントのコントロール処理技術を提供することを目的とする。上記課題を解決するための本発明は、メールクライアントに搭載されてWebメールのアドレスを処理するプログラムにおいて、メールクライアントの動作を制御するコンピュータに、Webブラウザに表示されているWebメールのアドレスを取得する取得ステップと、クライアントシステムが有するアドレス帳に記載されたアドレス情報をアドレス画面に表示する表示ステップと、ユーザ操作によって、前記アドレス画面に表示されたアドレス情報から前記取得したWebメールのアドレスに対応するアドレス情報を選択する選択ステップと、前記選択したアドレス情報に基づいて、前記取得したWebメールのアドレスの表記部を変更する変更ステップと、前記Webブラウザに表示されている前記Webメールのアドレスを、前記表記部が変更されたアドレスに更新して前記Webブラウザに表示させる更新ステップと、を実行させるためのプログラムである。この発明によれば、クラウドシステム内のメール機能を変更することなく、ユーザ側でアドレス情報等を追加、変更、削除することのできるWebメールクライアントの送信先アドレス処理技術を提供することができる。実施の形態図1は、実施の形態の情報処理端末を含むWebメールシステムの構成を示す図である。Webメールシステムは、クライアント端末1、インターネット網2及びクラウドWEBメールシステム3を備えている。クライアント端末1は、Webブラウザを利用してインターネット閲覧が可能なクライアント端末1である。クラウドWEBメールシステム3は、ISPの所有する、Webメールクライアントサーバ、メールサーバ等が存在するWEBメールシステムである。クラウドWEBメールシステム3は、インターネット網2を介して接続する複数のクライアント端末1のそれぞれについてのメールに関する受送信処理、情報を保存する。従って、情報処理端末側には特別のメーラーを設ける必要はなく、クライアント端末1は、Webブラウザのみでメールの閲覧及び送受信を行なうことができる。クライアント端末1は、WEBブラウザ6を有し、WEBブラウザ6はWebブラウザ処理部8、アドレスデータ処理部7から構成されている。アドレスデータ処理部7は、アドレスデータ抽出部9、アドレスデータ編集部10からなる。社内システム4は、アドレス選択処理部5、アドレス帳DB11、外部アドレス帳DB12、外部サービス検索処理部13から構成され、前述したクライアント端末1と社内システム4とを併せてクライアントシステムと称す。図2は、クライアント端末1の内部構成を示す図である。クライアント端末1は、バス20を介して相互に接続された、CPU21、RAM22、記憶部23、表示部24、入力部25、通信部26から構成されている。CPU21は、クライアント端末1の各部を制御すると共に、記憶部23に記憶されているプログラムを読み出して実行する。RAM22は半導体メモリ等から構成され、CPU21の主記憶エリアとして使用される。記憶部23は磁気ディスク、フラッシュメモリ等から構成され、WEBブラウザ6を含むアプリケーションプログラムを記憶する。表示部24はクライアント端末1の液晶表示装置等の出力装置であって、キーボード等から入力されたテキストデータや、クライアントウェブメールサーバから受信したHTML形式のメール操作画面を表示する。入力部25はデータを入力するためのインターフェース機能を備えたキーボード、マウス、タッチパネル等の入力装置である。通信部26はインターネット網2に接続されており情報の受送信をする。図1に示したWebブラウザ処理部8は、クラウドWEBメールシステム3から取得した情報を編集し、その情報をWebブラウザ6上に表示すると共に、クライアント端末1の入力部25から取得した情報をクラウドWEBメールシステム3に送信する。なお、Webブラウザ処理部8は、各種のブラウジングツールを用いて構成することができ、例えば、InternetExplore登録商標、FireFox登録商標、Chrome登録商標、Opera登録商標、Safari登録商標などがこれにあたる。アドレスデータ抽出部9は、ユーザがWebブラウザ6に入力した送信アドレスデータを取り出してアドレスデータ編集部10に出力すると共に、ユーザがアドレスデータ編集部10を用いて編集した送信アドレスデータを入力する。アドレスデータ抽出部9から出力された送信アドレスはアドレス選択処理部5に供給される。該アドレス選択処理部5はアドレス帳DB11、外部アドレス帳DB12、外部サービス検索処理部13を検索しアドレスデータ抽出部9に出力する。なお、アドレス帳DB11、及び外部アドレス帳DB12には送信アドレスの付属情報が記憶されており、前記アドレスデータ編集部10では送信アドレス並びに各アドレス帳DB11、12に記憶された付属情報をアドレスデータ抽出部9に出力する。ここでアドレスデータ編集部10では、例えば、送信アドレスが社内向けであった場合には社内向けメールで使用する形態の表示、すなわち、送信アドレスに指定されたメール受取人の所属部署名など詳細情報を追加し、また送信アドレスが社外向けであった場合には送信アドレスに指定されたメール受取人の情報を例えばアドレスのみの簡易表示にするようにしてアドレスデータ抽出部9に出力する。本実施例ではアドレス選択処理部5、アドレス帳DB11、外部アドレス帳DB12及び外部サービス検索処理部13を社内システムのサーバアプリケーション及びデータとして説明しているが、システムの規模によってはクライアント端末1内にこれら全て或いは一部の機能を持たせてもよい。アドレス帳DB11は、当該企業に所属する人名及びグループ名、所属組織名などの情報とそのメールアドレスとを記憶する。外部アドレス帳DB12は、他システムのDBであり。例えば、SFASalesForceAutomation、CRMで管理されているアドレス情報等である。外部サービス検索処理部13は、アドレス帳DB11、外部アドレス帳DB12に存在しないアドレスがあった存在した場合、インターネット上にあるSNSSocialNetworkServiceからアドレスを検索する機能を有す。なお、Webブラウザ処理部8は、Webメールシステムに加入した際にISPから提供される機能である。通常では、WebメールシステムはWebブラウザ処理部8のみで構成され、クライアントではWEBサーバ内で設定されたアドレス情報を変更することはできなかった。これに対し、本実施の形態では、Webブラウザ機能にアドレスデータ抽出部9及びアドレスデータ編集部10と、アドレス選択処理部5を設けることにより、メールクライアントのアドレス帳情報を変更することができる。これによって、ユーザのニーズに応じたアドレス帳情報のカスタマイズが可能となっている。続いて、アドレスデータ処理部7の動作について説明する。上述のように、アドレスデータ処理部7の動作は、アドレスデータ抽出部9とアドレスデータ編集部10とが協働することで実現するアドレスデータ処理である。従って、以下の説明では、特に区別しない場合は、簡略化のためにアドレスデータ処理部7の動作として表現する。図3は、実施の形態のクライアント端末1におけるWebブラウザ画面の一部を示す図である。WEBメールを使用するユーザは、WEBブラウザ画面からWEBメールサービスを使用するためのログイン画面URLから、ユーザアカウント、パスワード等を入力し、サービスにログインする。Webブラウザ画面30には、操作ボタンとして、クライアントWEBアドレス帳起動ボタン31、送信ボタン33が設けられている。入力表示欄として、ユーザアドレス欄34、送信アドレス欄35、件名欄36、本文欄37が備えられている。このクライアントWEBアドレス帳起動ボタン31はブックマークとしてブラウザに表示されている。送信ボタン33を押下すると、Webブラウザ画面30の情報がクラウドWEBメールシステム3に送信される。ユーザアドレス帳起動ボタン32を操作するとクラウドWEBメールシステム3に登録されているアドレス帳が表示される。クライアントWEBアドレス帳起動ボタン31を操作すると後述するアドレスデータ処理部7が動作を開始する。ユーザアドレス欄34には、Webメールサービスにログインしたユーザ名とアドレスが表示される。送信アドレス欄35には、メール送信先のアドレスが入力される。ここで、表示される送信アドレスは、ローカル部とドメインとで構成されるメールアドレス、または、クライアント端末1またはクラウドシステムのメールサーバ3に登録されているアドレス帳に登録されたメールアドレスに対応した登録名称である。なお、送信アドレス欄35は、To、Cc、Bccに区分して入力することができる。件名欄36には、送信するメールの題名が入力される。本文欄37には、送信するメールの内容が記載される。図3に表示されるWebブラウザ画面30では、ユーザがユーザアドレス帳起動ボタン32を操作して表示したクラウドWEBメールシステム3に登録されているアドレス帳から選択した送信先アドレスが送信アドレス欄35に入力されている。この状態において、ユーザがクライアントWEBアドレス帳起動ボタン31を押下するとアドレスデータ処理が開始される。図4は、実施の形態のクライアント端末1におけるアドレスデータ処理手順を示すフロー図である。ステップS01において、ユーザが図3のクライアントWEBアドレス帳起動ボタン31を押下すると、起動スクリプトであるBookmarkletにより図5のアドレス帳画面が起動する。この時アドレスデータ抽出部9は、Webブラウザ画面30に表示されている画面がメール作成用の画面であるかをURLまたはWebブラウザ画面30の入力エリアで判断する。メール作成画面でないと判断した場合はステップS01No、ステップS02で、図5のアドレス帳画面を起動させず、Webブラウザ画面30にエラーメッセージを表示する。一方、メール作成画面であると判断した場合ステップS01でYES、ステップS03において、アドレスデータ抽出部9は、Webブラウザ画面30の送信アドレス欄25に表示されているログインユーザと、To、Cc、Bccの入力エリアを特定し、その後、ステップS04、S05において、アドレスデータ抽出部9は、HTTPHyperTextTransferProtocolのPOSTメソッドにより取得したログインユーザのアドレスデータ、To、Cc、Bccのアドレスデータを取得し、そのデータをアドレス選択処理部5とアドレスデータ編集部10に出力し、ステップS06のアドレス帳処理図7を実行する。図7のステップS11で、アドレス選択処理部5は、アドレス帳DB11の登録情報にログインユーザの情報が存在するかどうかのチェックを行なう。例えば、アドレス帳DB11に、メールアドレスのローカル部と一致するもの、あるいはメールアドレスの表記部と一致するものが含まれるかどうかを調べる。登録ユーザの場合、ステップS12の処理に進む。ステップS11の条件を充足しない場合は、アドレスデータ処理を終了して、図3に示すWebブラウザ画面30に戻る。ステップS12において、アドレス選択処理部5は、To、Cc、Bccのアドレスデータに対応するデータをアドレス帳DB11から検索する。ここで、アドレス帳DB11には、メールアドレスのローカル部だけではなく、その個人の属性情報が格納されている。例えば、名前表記、読み、部署、役職、組織、社員区分正社員、派遣社員などなどの情報が序列を示す情報と共に格納されている。アドレス帳DB11に、ステップS04で取得したアドレスデータが存在した場合、ステップS13でアドレス選択処理部5は、当該アドレスデータを含む所定の情報を取得し、アドレスデータ抽出部9に出力する。該アドレスデータ抽出部9では入力された情報をアドレスデータ編集部10に出力し、アドレスデータに対応する属性情報を含むアドレス情報を作成する。アドレス帳DB11に送信アドレスがなかった場合、ステップS14でアドレスデータ編集部10は、当該アドレスデータはこのアドレス帳で管理されていない管理外のデータであると認識し、その旨を警告するメッセージを作成する。ステップS15で、アドレス選択処理部5とアドレスデータ処理部7は、ステップS12~S15の処理を、受け渡された全てのアドレスデータについて実行する。ステップS16で、アドレス選択処理部5は、To、Cc、Bccのアドレスデータに対応するデータを外部アドレス帳DB12から検索する。アドレスデータが存在した場合、当該アドレスデータを含む所定の情報を取得し、アドレスデータ抽出部9に出力し、該アドレスデータ抽出部9では入力された情報をアドレスデータ編集部10に出力し、アドレスデータに対応する属性情報を含むアドレス情報を作成する。ステップS17で、外部サービス検索処理部13は、To、Cc、BccのアドレスデータをインターネットのSNSサービスから検索し、アドレスデータが存在した場合、当該アドレスデータを含む所定の情報表示されているユーザ名等を取得し、アドレスデータ抽出部9に出力し、該アドレスデータ抽出部9では入力された情報をアドレスデータ編集部10に出力し、アドレスデータに対応する属性情報を含むアドレス情報を作成する。図5は、実施の形態のクライアント端末1に表示されるアドレス詳細画面28を示す図である。アドレス詳細画面28には、ログインユーザ表示欄28a、属性選択欄28b、詳細情報表示欄28c、To情報表示欄28d、Cc情報表示欄28e、Bcc情報表示欄28f、編集ボタン欄28g、メッセージ表示欄28h、及び個別情報表示欄28iが設けられている。図5を参照して、アドレス詳細画面28に表示される内容を説明する。ログインユーザ表示欄28aには、ログインユーザに関する所定の情報が表示される。図5の例では、ユーザの氏名富士太郎、所属部署役職営業部、及びメールアドレスのローカル部が表示される。属性選択欄28bには、属性、例えば組織名などを選択することができる。図5では、組織名として営業部第一部が選択され、さらに同組織に所属する個人情報を表示することが指定されている。詳細情報表示欄28cには、属性選択欄28bで選択された組織に属する個人の情報が表示されている。To情報表示欄28dには、図3で入力された送信アドレスに対応するアドレス帳DB11の情報が表示される。図5では、送信アドレスから検索された個人氏名表記、所属部署、役職、及びローカル部が表示されている。当初Cc情報表示欄28e、Bcc情報表示欄28fは空欄となっているが、これは図3に示すWebブラウザ画面30において送信アドレスが設定されていないためである。編集ボタン欄28gには、社内向け表示ボタンと社外向け表示ボタンが備えられている。これらのボタンによってメールに表示される送信アドレスのフォーマットを指定することができる。詳細については後述する。メッセージ表示欄28hには、送信アドレスにアドレス帳DB11の管理外のアドレスが含まれている場合、警告メッセージが表示される。例えば、社外アドレスが含まれています。等がある。図7のステップS18において、アドレスデータ編集部10は、ユーザの操作に応じて、送信ユーザを選択、解除する、宛先送信種類選択処理を実行する。例えば、詳細情報表示欄28cに表示された個人の情報を選択してTo情報表示欄28dに追加することができる。また、To情報表示欄28dに含まれる情報と、Cc情報表示欄28eに含まれる情報とを相互に移動し、送信種類を選択する。個別情報表示欄28iはユーザが情報表示欄28dに追加する個人の情報を詳細情報表示欄28cから選択すると、当該個人のさらに詳細な個別の情報が個別情報表示欄に表示される。従って、ユーザは送信しようとする相手の情報を確認し、送信先を選択することができる。ユーザは、個別情報表示欄28iに表示された内容を確認して、詳細情報表示欄28cとToCcBcc情報表示欄28d~28fとの間でボタン操作によって個人の情報を移動させることができる。また、ユーザは、↑↓ボタンを操作することによって、To情報表示欄28dとCc情報表示欄25eとの間で指定したメールアドレスを移動させることができる。図7のステップS19において、ユーザは送信するアドレスを選択した後、ステップS20にて、所定のフォーマットに応じてアドレスの順序、または表記部を編集する編集処理を実行する。ユーザが図5に示すアドレス詳細画面28の編集ボタン欄28gから、社内向け表示ボタンを押下すると、To、Cc、Bcc内の表記部が社内向けのアドレス表示フォーマットに従って編集が行なわれる。例えば、アドレスの表示順序を組織別に並べ、さらに上位職位にあるアドレスを上位の順序に位置づける、また社内向け表示として、部署や役職がわかりやすく名前所属役職の表記部を変更する。社外向け表示ボタンを押下すると、社外向けに名前以外の情報を付与しないように表記部を変更するなどの処理を実行する。図5の編集ボタン欄28g社内向け表示ボタンと社外向け表示ボタンのいずれを操作すべきか、送信アドレスに管理外のアドレスが含まれている旨の警告メッセージがメッセージ表示欄25hに表示されているか否かによって選択することができる。ステップS20で、アドレスデータ抽出部9は、編集処理にて編集された、アドレス一覧を図3のWebブラウザ画面30に送る。ステップS07で、ステップS20にて送られた情報を、Webブラウザ画面30で取得する。ステップS08で、ステップS07で取得した情報を、ユーザアドレス欄34、送信アドレス欄35に反映する。図6のユーザアドレス欄34のログインユーザのアドレス、及び送信アドレス欄35のメール送信アドレスは、アドレスデータ処理によって表記部が変更されたアドレスに置き換えられている。図6は、Webブラウザ画面30の一部を示す図である。ユーザはこれ以降、Webメールの本文を作成するなどして送信ボタン33を押下することによってクラウドWEBメールシステム3で送信処理が開始され、それぞれのアドレスにメールを送信することができる。以上説明したように、WEBブラウザに表示されているメールアドレスをクライアント側プログラムから操作可能にする。これによって、WEBブラウザを利用したメールクライアントでユーザ独自形式のアドレス表示に変更することが可能となる。また、メールアドレスの表示変更においては、あて先表記部の確認、組織ルールに従ったあて先表記部の変更をできるようにする。これによって、ユーザの送信宛先を確認が容易になり、送信先間違いのヒューマンエラーによる誤送信を予防することができる。なお、本実施の形態によれば、次のような種々の効果を奏することができる。1システム全体効果クラウドサービスを提供するシステムとクライアント側システムと連携する必要がなく、クライアント側でカスタマイズしたアドレス帳を使用することができる。従って、ブラウザを使用する情報処理端末であればどのようなシステムでも使用することが可能である。2アドレス帳の効果社内の組織図をベースにアドレス帳DBを構成することによって、あて先検索が容易になる、また組織と人名で検索可能になるため宛先の誤りが防止できる。社外に送信するメールと社内に送信するメールとを区別し、社外に送信する場合は注意コメントが表示される。社外送信時の誤送信は漏洩につながるため、注意コメントを出すことでユーザにチェックを促し、誤送信を低減する効果がある。社外、社内送信を区別し、あて先名を変更する。例えば、社外のユーザ様向けには所属部署略称付き名称にすることでメールを受け取ったユーザに送信された人がわかるようになる。その他、正社員と非正社員のアドレス表示を色区別するなどによって、正社員のみ知ることができる情報が誤って非正社員に送信してしまうという誤送信を防ぐことができる。なお、上述の各実施の形態で説明した機能は、ハードウェアを用いて構成するに留まらず、ソフトウェアを用いて各機能を記載したプログラムをコンピュータに読み込ませて実現することもできる。また、各機能は、適宜ソフトウェア、ハードウェアのいずれかを選択して構成するものであっても良い。尚、本発明は、上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合せてもよい。"