被加熱時の鋼材の温度を推定する鋼材温度推定方法であって、鋼材の温度TSに基づいて、定数α1、α2、T1、T2を用いた以下の式1に従って、熱貫流率αを算定する第1の手順と、当該算定した熱貫流率αを用いて、前記鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定する第2の手順と、前記鋼材の温度TSと前記鋼材の温度変化量との和を、次の鋼材の温度TSとする第3の手順と、を繰り返すことにより、鋼材の温度の経時変化を推定することを特徴とする鋼材温度推定方法。前記第1の手順では、前記式1中のα1、α2、T1、T2を以下の式2~5のように算定することを特徴とする請求項1に記載の鋼材温度推定方法。ここで、DFTは耐火塗料の塗膜の厚さmm、Hp/Aは加熱周長/加熱断面積1/mである前記第2の手順では、熱貫流率αを以下の式6に代入して、前記鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定することを特徴とする請求項1または2に記載の鋼材温度推定方法。ここで、Tfは火災雰囲気温度、Aは加熱断面積、ρは鋼材の密度、cは鋼材の比熱、Vは鋼材の体積、ΔTSは鋼材の温度変化量である耐火塗料が塗布された鋼材であって、当該耐火塗料の膜厚は、請求項1から3のいずれかに記載の鋼材温度推定方法を用いて設計されたことを特徴とする鋼材。被加熱時の鋼材の温度を推定する鋼材温度推定システムであって、鋼材の温度TSに基づいて、定数α1、α2、T1、T2を用いた以下の式1に従って、熱貫流率αを算定する熱貫流率算定手段と、当該算定した熱貫流率αを用いて、前記鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定する温度変化量算定手段と、前記鋼材の温度TSと前記鋼材の温度変化量との和を、次の鋼材の温度TSとする鋼材温度更新手段と、を備えることを特徴とする鋼材温度推定システム。前記熱貫流率算定手段は、前記式1中のα1、α2、T1、T2を以下の式2~5のように算定することを特徴とする請求項5に記載の鋼材温度推定システム。ここで、DFTは耐火塗料の塗膜の厚さmm、Hp/Aは加熱周長/加熱断面積1/mである前記温度変化量算定手段は、熱貫流率αを以下の式6に代入して、前記鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定することを特徴とする請求項5または6に記載の鋼材温度推定システム。ここで、Tfは火災雰囲気温度、Aは加熱断面積、ρは鋼材の密度、cは鋼材の比熱、Vは鋼材の体積、ΔTSは鋼材の温度変化量であるしかしながら、上述の方法では、少なくとも5つの試験体について実験を行う必要がある。また、火災温度曲線がISO834と異なる場合には、α0~α3を改めて算定する必要があり、対象となる火災温度曲線による耐火実験を少なくとも5回行う必要がある。したがって、コストおよび時間がかかる、という問題があった。本発明は、コストおよび時間を削減しつつ鋼材の温度を推定できる鋼材温度推定方法および鋼材温度推定システムを提供することを目的とする。請求項1に記載の鋼材温度推定方法は、被加熱時の鋼材の温度を推定する鋼材温度推定方法であって、鋼材の温度TSに基づいて、定数α1、α2、T1、T2を用いた以下の式1に従って、熱貫流率αを算定する第1の手順と、当該算定した熱貫流率αを用いて、前記鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定する第2の手順と、前記鋼材の温度TSと前記鋼材の温度変化量との和を、前記鋼材の温度TSとする第3の手順と、を繰り返すことにより、鋼材の温度の経時変化を推定することを特徴とする。請求項2に記載の鋼材温度推定方法は、前記第1の手順では、前記式1中のα1、α2、T1、T2を以下の式2~5のように算定することを特徴とする。ここで、DFTは耐火塗料の塗膜の厚さmm、Hp/Aは加熱周長/加熱断面積1/mである。請求項3に記載の鋼材温度推定方法は、前記第2の手順では、熱貫流率αを以下の式6に代入して、前記鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定することを特徴とする。ここで、Tfは火災雰囲気温度、TSは鋼材の温度、Aは加熱断面積、ρは鋼材の密度、cは鋼材の比熱、Vは鋼材の体積である請求項4に記載の鋼材は、耐火塗料が塗布された鋼材であって、当該耐火塗料の膜厚は、請求項1から3のいずれかに記載の鋼材温度推定方法を用いて設計されたことを特徴とする。請求項5に記載の鋼材温度推定システムは、被加熱時の鋼材の温度を推定する鋼材温度推定システムであって、鋼材の温度TSに基づいて、定数α1、α2、T1、T2を用いた以下の式1に従って、熱貫流率αを算定する熱貫流率算定手段と、当該算定した熱貫流率αを用いて、前記鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定する温度変化量算定手段と、前記鋼材の温度TSと前記鋼材の温度変化量との和を、前記鋼材の温度TSとする鋼材温度更新手段と、を備えることを特徴とする。請求項6に記載の鋼材温度推定システムは、前記熱貫流率算定手段は、前記式1中のα1、α2、T1、T2を以下の式2~5のように算定することを特徴とする。ここで、DFTは耐火塗料の塗膜の厚さmm、Hp/Aは加熱周長/加熱断面積1/mである。請求項7に記載の鋼材温度推定システムは、前記温度変化量算定手段は、熱貫流率αを以下の式6に代入して、前記鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定することを特徴とする。ここで、Tfは火災雰囲気温度、Aは加熱断面積、ρは鋼材の密度、cは鋼材の比熱、Vは鋼材の体積、ΔTSは鋼材の温度変化量であるこの発明によれば、α1、α2、T1、T2の4つの係数のみで決定される式1を用いて熱貫流率αを求めた。さらに、これら係数α1、α2、T1、T2を式2~5のように算定した。これら式1~5による推定値を、ドイツの道路トンネル内の施設と交通に関する規制に規定されているRABT加熱曲線およびISO834加熱曲線による加熱実験の実験値と比較したところ、比較的一致することが判った。よって、従来のように耐火塗料を塗布した鋼材の加熱実験を行うことなく、熱貫流率αを求めることができる。これにより、コストおよび時間を削減しつつ、鋼材の温度TSの経時変化を推定して、耐火塗料の膜厚を設計できる。本発明によれば、従来のように耐火塗料を塗布した鋼材の耐火実験を行うことなく、熱貫流率αを求めることができる。これにより、コストおよび時間を削減しつつ、鋼材の温度TSの経時変化を推定して、耐火塗料の膜厚を設計できる。以下、本発明の一実施形態について、図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る鋼材温度推定システム1のブロック図である。鋼材温度推定システム1は、建物の基本情報に基づいて耐火設計を行うためのものであり、入力装置2、表示装置3、および演算処理装置4、および記憶装置5を備える。入力装置2は、演算処理装置4に情報を入力する装置であり、キーボードやマウス等で構成される。また、表示装置3は、入力装置2で入力された情報や演算処理装置4から出力された情報を表示する装置であり、例えば、モニタである。記憶装置5は、種々の情報を記憶する装置であり、例えばハードディスクである。演算処理装置4は、記憶装置5に記憶されたプログラムを読み出して、動作制御を行うOSOperatingSystem上に展開して実行するものである。この演算処理装置4は、熱貫流率算定手段41、温度変化量算定手段42、および鋼材温度更新手段43を備える。熱貫流率算定手段41は、鋼材の温度TSに基づいて、定数α1、α2、T1、T2を用いて熱貫流率αを算定する。温度変化量算定手段42は、算定した熱貫流率αを用いて、鋼材の所定時間経過後の温度変化量を算定する。鋼材温度更新手段43は、鋼材の温度TSと鋼材の温度変化量との和を、新たな鋼材の温度TSとする。図2は、鋼材温度推定システム1の動作を示すフローチャートである。具体的には、まず、ステップS1では、入力装置2により、加熱曲線を指定するほか、耐火塗料の膜厚DFT、加熱周長Hp、加熱断面積A、鋼材の密度ρ、鋼材の比熱c、鋼材の体積Vなどの鋼材特性を演算処理装置4に入力する。ステップS2では、熱貫流率算定手段41により、記憶装置5から以下の式2~5を読み出し、α1、α2、T1、T2を以下のように算定する。ここで、DFTは耐火塗料の塗膜の厚さmm、Hp/Aは加熱周長/加熱断面積1mである。ステップS3では、演算処理装置4により、初期設定として、時刻tをゼロに設定するとともに、この時刻tにおける鋼材の温度TSを設定する。ステップS4では、熱貫流率算定手段41により、算定したα1、α2、T1、T2を用いて、時刻tにおける鋼材の温度TSに基づいて、以下の式1に従い、熱貫流率αを算定する。ステップS5では、温度変化量算定手段42により、指定された加熱曲線に基づいて、時刻tにおける火災雰囲気温度Tfを算定する。ステップS6では、温度変化量算定手段42により、算定した熱貫流率αを以下の式6に代入して、時刻tから所定時間Δt経過後の鋼材の温度変化量ΔTSを算定する。ステップS7では、鋼材温度更新手段43により、時刻tと所定時間Δtとの和を、次の時刻tとする。また、鋼材の温度TSと鋼材の温度変化量ΔTSとの和を、次の鋼材の温度TSとする。その後、ステップS4に戻る。このようにステップS4~S7を繰り返すことにより、鋼材の温度変化を算定する。次に、以上の手順で鋼材の温度を推定する根拠について説明する。図3は、火災雰囲気温度と鋼材の温度との関係を示す概念図である。図3に示すように、火災雰囲気温度と鋼材の温度の差に比例して鋼材に熱が伝わると仮定する。すると、熱収支式を単純化でき、以下の式6のようになる。ここで、αは耐火塗料の熱貫流率、Tfは火災雰囲気温度、TSは鋼材温度、Aは加熱断面積、ρは鋼材の密度、cは鋼材の比熱、Vは鋼材の体積である。以上の式6の左辺は鋼材に伝わる熱量であり、右辺は鋼材の温度上昇に消費される熱量である。以上の式6中、耐火塗料の熱貫流率α以外の値は、実験結果や試験体の寸法などから得られる。よって、耐火塗料の熱貫流率αを求めることができれば、様々な加熱条件に対して熱伝導解析で鋼材温度を求めることができる。そこで、本発明者らは、熱貫流率αを以下の手順で算定した。図4および図5は、鋼材厚4.5mmおよび13mmのドイツの道路トンネル内の施設と交通に関する規制に規定されているRABT加熱試験における経過時間と鋼材温度との関係を示す図である。この実験では、各鋼材について、耐火塗料の膜厚を0.5mm、1.0mm、3.0mm、5.0mmの4種類とし、各鋼材の2箇所で測定を行った。この鋼材厚4.5mmおよび13mmのRABT試験結果の各時刻におけるデータを上述の式6に代入してグラフ化すると、図6および図7のようになる。すなわち、図6および図7は、鋼材厚4.5mmおよび13mmのRABT加熱試験における鋼材の温度と耐火塗料の熱貫流率の関係を示す図である。図6および図7より、耐火塗料は、加熱温度が高温になると発泡して、熱貫流率αが低下することが判る。そこで、図6および図7に基づいて、図8に示すように、鋼材温度TSと耐火塗料の熱貫流率αの関係を簡素化して、α1、α2、T1、T2の4つの定数で決定される以下の近似式1を提案する。以上の定数α1、α2、T1、T2について、以下のことがいえる。鋼材温度が低い状態では耐火塗料の熱貫流率αはα1であるが、鋼材温度が高くなると、塗膜が発泡して熱貫流率αが低下してα2となる。また、板厚が厚いほど、α1、α2が大きく、T1、T2が低くなる。そこで、本実施形態では、α1、α2、T1、T2を以下の式2~5のように算定する。ここで、DFTは耐火塗料の塗膜の厚さmm、Hp/Aは加熱周長/加熱断面積1mである。以下、近似式1の精度を検証する。図9および図10は、鋼材厚4.5mmおよび13mmのRABT加熱試験結果と本近似式による推定値との比較を示す図である。図9および図10に示すように、RABT加熱曲線に従って加熱した鋼材では、許容温度である350°C程度までは、推定値と加熱試験結果が比較的一致することが判る。次に、本近似式による推定値をISO834に規定する加熱曲線による加熱試験結果と比較する。図11~図15は、ISO834加熱曲線による加熱試験結果と本近似式による推定値との比較を示す図である。図11~図15に示すいずれの種類の鋼材および膜厚においても、推定値が実験結果に比較的一致していることが判る。本実施形態によれば、以下のような効果がある。1従来のように耐火塗料を塗布した鋼材の加熱実験を行うことなく、熱貫流率αを求めることができる。これにより、コストおよび時間を削減しつつ、鋼材の温度TSの経時変化を推定して、耐火塗料の膜厚を設計できる。なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。