"回転軸と一体で回転するロータと、前記ロータに対してラジアル方向に間隔を開けて配置されて前記ロータを回転させるステータとを備えて成るラジアルギャップ型のモータに用いられるステータコアにおいて、該ステータコアは、磁気的に等方性を有する材料から成り、かつその突極において、巻線が巻回される被巻線部が、前記ロータと対向する先端部分より、前記回転軸の方向の厚さが厚く形成されていることを特徴とするステータコア。前記被巻線部の厚さと、前記先端部分の厚さとの比率が、1.05~1.5であることを特徴とする請求項1記載のステータコア。前記被巻線部の厚さと、前記先端部分の厚さとの比率が、1.1~1.2であることを特徴とする請求項2記載のステータコア。軟磁性粉末が圧粉成型された圧粉コアから成ることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のステータコア。前記軟磁性粉末が、絶縁皮膜付の鉄基磁性粉末、アモルファス粉末、あるいはフェライト粉末であることを特徴とする請求項4記載のステータコア。前記軟磁性粉末と非磁性体粉末との混合物が圧粉成型されて成ることを特徴とする請求項4または5記載のステータコア。前記請求項1~6のいずれか1項に記載のステータコアと、前記巻線とを備えて構成されるステータと、前記突極に対向するロータとを備えて構成されることを特徴とする前記ラジアルギャップ型のモータ。前記ロータが内周側に配置され、前記ステータが外周側に配置されるインナーロータ型のモータであり、前記ステータコアにおける突極の先端部分と、それに対向するロータ側の先端部分とが、前記回転軸の方向に略等しい厚さを有することを特徴とする請求項7記載のモータ。特許文献1の従来技術では、磁気的な等方性を有する圧粉コアの特長を利用して、積層コアで不可能であった3次元的な磁気成分を活用するためのコア形状が示されている。しかしながら、圧粉コアでは、鉄粉一粒一粒が絶縁皮膜で覆われているので、その絶縁皮膜の存在のために、積層コアに比べて、やはり効率が低いという問題がある。この点、前記特許文献2のように、突極を磁気飽和が生じない厚みの範囲で薄くして、巻線をより多く巻くのは有効であるが、設計上、可能であれば、当業者が採用し得る端的な手法である。また、むやみに巻線長を長くすると、銅損が増加するので、効率の点では逆にマイナスに作用することがある。そこで本発明では、磁束を増加する更なる改善手法を提案する。本発明の目的は、安価なコア材を使用しても、モータの出力を向上することができるステータコアおよびそれを用いるモータを提供することである。本発明のステータコアは、回転軸と一体で回転するロータと、前記ロータに対してラジアル方向に間隔を開けて配置されて前記ロータを回転させるステータとを備えて成るラジアルギャップ型のモータに用いられるステータコアにおいて、該ステータコアは、磁気的に等方性を有する材料から成り、かつその突極において、巻線が巻回される被巻線部が、前記ロータと対向する先端部分より、前記回転軸の方向の厚さが厚く形成されていることを特徴とする。また、本発明のモータは、前記のステータコアと、前記巻線とを備えて構成されるステータと、前記突極に対向するロータとを備えて構成されることを特徴とする。上記の構成によれば、回転軸と一体で回転するロータと、前記ロータに対してラジアル方向に間隔を開けて配置されて前記ロータを回転させるステータとを備えて成るラジアルギャップ型のモータに用いられるステータコアにおいて、前記ステータのコアが、磁気的に等方性を有する材料から成る場合に、そのコア構造を工夫する。具体的には、前記ステータコアの突極には、巻線が巻回されるが、その突極において巻線が巻回される被巻線部が、前記ロータ側と対向する先端部分より、前記回転軸の方向の厚さが厚く形成される。したがって、従来の磁性鋼板を積層して成る積層コアでは、同じ厚み高さでしか形成されない突極を、本発明のステータコアでは、前記の被巻線部の厚み高さを、先端部分より厚く形成しておくことで、前記被巻線部において、同じ巻線長の巻線の磁場で該被巻線部内に発生される磁束の密度を低下させ、磁場変化による磁束密度の変化を大きくする有効に活用する。これによって、電磁鋼板などに比べて磁気特性の低級な磁性材料から成り、磁気飽和し易い該ステータコアにおいて、同じ磁場変化で単位体積当りに発生する磁束の変化量を増大し、コアの体積の増加によって、総発生磁束量を増加することができる。すなわち、該ステータコアは、巻線の発生した磁場を、より多く、かつ効率的に捉えることができ、実質的に巻線の巻数を増加させた場合と同様の効果を得ることができる。また、軟磁性体は、磁束密度が高くなるほど透磁率が低くなる傾向があるので、本発明のステータコアでは、上述のように磁束密度を下げることで、透磁率の低さに由来した磁束の低下を緩和することができ、磁束を先端部分へ誘導した後も高い磁束を維持することができる。さらにまた、本発明のステータコアでは、該ステータコアの磁気特性が等方的であるために、巻線が発生する様々な方位の磁場を活用できるというコア材の特徴を利用して、前記積層コアでは活用できなかった方向の磁束成分を活用することができるとともに、増加したそれらの磁束を、漏れなく突極の前記先端部分313に誘導することができる。これらのことによって、そのように磁気的に等方性を有するコア材の本質的な短所を抑えてモータの出力を向上することができ、積層コアより安価なコア材を使用しても、積層コアを使用した同じ大きさのモータに対する出力低下を小さくすることができる。また、本発明のステータコアでは、前記被巻線部の厚さと、前記先端部分の厚さとの比率が、1.05~1.5であることを特徴とする。上記の構成によれば、前記の厚さの比率が、1.05未満では本発明の効果を得難く、1.5より大きければステータの回転軸方向の厚さが大きくなり、小型化の観点から望ましくない。このため、本発明のステータコアは、前記の厚さの比率を前記の範囲とすることで、被巻線部の厚み高さを厚く形成しても、その増厚分を軸受けの厚み高さで吸収することができ、実質的なモータの厚み高さを増加することなく、出力を向上することができる。さらにまた、本発明のステータコアでは、前記被巻線部の厚さと、前記先端部分の厚さとの比率が、1.1~1.2であることを特徴とする。上記の構成によれば、出力向上と小型化との良好なバランスを得ることができる。また、本発明のステータコアは、軟磁性粉末が圧粉成型された圧粉コアから成ることを特徴とする。上記の構成によれば、上述のような磁気的に等方性を有するステータコアを実現する場合に、軟磁性粉末を成型した圧粉コア以外に、フェライトコアなども同様に、原料粉末を型に入れて成型することで、所望の形状に作成することができる。しかしながら、前記圧粉コアを用いることで、材料費が安い上に、所望の磁気特性を比率較的容易に得ることができる。さらにまた、本発明のステータコアでは、前記軟磁性粉末が、絶縁皮膜付の鉄基磁性粉末、アモルファス粉末、あるいはフェライト粉末であることを特徴とする。上記の構成によれば、磁性鋼板などに比べて低いものの、比較的高い透磁率を得ることができる。また、本発明のステータコアでは、前記軟磁性粉末と非磁性体粉末との混合物が圧粉成型されて成ることを特徴とする。上記の構成によれば、上述のような圧粉コアの材料として、軟磁性粉末単独でもよいが、軟磁性粉末と非磁性体粉末との混合物を用いることで、それらの混合率比率は比率較的容易に調整することができ、前記混合比率を適宜に調整することによって、コア材の磁気特性を所望の磁気特性に容易に実現することができるとともに、所望の形状に容易に成型することができる。さらにまた、本発明のモータは、前記ロータが内周側に配置され、前記ステータが外周側に配置されるインナーロータ型のモータであり、前記ステータコアにおける突極の先端部分と、それに対向するロータ側の先端部分とが、前記回転軸の方向に略等しい厚さを有することを特徴とする。上記の構成によれば、インナーロータ型のモータであれば、内周側のロータにおけるコアは、その回転軸を枢支する軸受けの厚み高さ分だけ、筐体の厚み高さより薄くなる。一方、外周側のステータコアの突極の先端部分も、その内周側のロータのコアの厚み高さに合わせて形成される。したがって、本発明のモータは、上述のようにステータコアの突極における被巻線部の厚み高さを厚く形成しても、その増厚分を前記軸受けの厚み高さで吸収することができる。これによって、本発明のモータは、実質的なモータの厚み高さを増加することなく、出力を向上することができる。本発明のステータコアおよびそれを用いるラジアルギャップ型のモータは、以上のように、従来の磁性鋼板を積層して成る積層コアでは、同じ厚み高さでしか形成されない突極を、ステータコアが磁気的に等方性を有する材料から成る場合に、その突極において巻線が巻回される被巻線部が、ロータと対向する先端部分より、回転軸方向の厚さが厚く形成される。それゆえ、本発明のステータコアおよびモータは、前記被巻線部において巻線の磁場で発生される磁束を増加することができるとともに、増加したその磁束を突極の前記先端部分に誘導することができる。これによって、本発明のステータコアおよびモータは、積層コアより安価なコア材を使用しても、モータの出力を向上することができる。本発明に係るラジアルギャップ型モータは、インナーロータ型およびアウターロータ型の双方に適用可能であるが、以下では、小型化の観点でより望ましいインナーロータ型を代表例として、本発明の実施の形態を説明する。図1は、本発明の実施の一形態に係るモータ1の部分断面図である。本実施の形態のモータ1は、回転軸21と一体で回転するロータ2と、前記ロータ2を回転させるステータ3とがラジアル方向に間隔を開けて配置されて成るラジアルギャップ型のPM永久磁石モータである。そして、このモータ1は、インナーロータ型のモータであり、前記ロータ2は、炭素鋼などの軟磁性体材料から成るコア22と、そのコア22内を挿通し、固着される前記回転軸21と、前記コア22の外周面に等間隔に配設される複数の永久磁石23とを備えて構成される。前記コア22と回転軸21とは、一体で形成されてもよい。図2は、ステータ3のコア31の斜視図である。図1および図2を参照して、ステータ3は、前記コア31と、そのコア31の内周面に等間隔に配設される複数の突極311の被巻線部3111にそれぞれ巻回される巻線32と、内部回路33と、これらのコア31、巻線32および内部回路33ならびに前記ロータ2を収容する筐体34,35とを備えて構成される。前記内部回路33は、前記コア31から立設された支持部材331によって支持され、外部からの駆動信号を前記各巻線32に与える一方、ホール素子やエンコーダなどで検出された回転角度位置の信号を外部へ出力する。図2の例では、前記筐体34,35は、円筒343,353の一端が端板344,354で閉塞された形状を呈しているけれども、その形状は任意である。たとえば、筐体34,35の一方にのみ円筒343,353が形成され、他方は端板344,354だけとされてもよい。前記筐体34,35における前記端板344,354の中央部には、挿通孔341,351が形成され、その挿通孔341,351付近に嵌め込まれた軸受け342,352によって、前記回転軸21が枢支される。前記ステータ3のコア31は、円筒状の基体312と、前記基体312から前記ラジアル方向に延びる複数の前記突極311と、前記各突極311の先端において、周方向に延びて形成され、ロータ2と対向する先端部分313とを備えて構成される。図3aには1つの突極311の拡大した平面図を示し、この図3aにおける切断面線A-A’から見た断面図を図3bで示す。前記コア31は、磁気的に等方性を有する材料から成り、かつその突極311において、図3bで示すように、巻線32が巻回される被巻線部3111が、前記ロータ2と対向する先端部分313より、前記回転軸21の方向の厚さが厚く形成されている。すなわち、本実施の形態のモータ1は、ラジアルギャップ型のモータにおいて、ステータ3のコア31が、磁気的に等方性を有する材料から成る場合に、そのコア構造を工夫したものである。前記磁気的に等方性を有するコア31の材料は、たとえば、軟磁性粉末を圧粉成型した圧粉コアや、フェライトコアを用いることができる。前記軟磁性粉末は、強磁性の金属粉末であり、より具体的には、たとえば、純鉄粉、鉄基合金粉末Fe-Al合金、Fe-Si合金、センダスト、パーマロイ等およびアモルファス粉末、さらには、表面にリン酸系化成皮膜などの電気絶縁皮膜が形成された鉄粉等が挙げられる。これらの軟磁性粉末は、たとえば、アトマイズ法等によって微粒子化する方法や、酸化鉄等を微粉砕した後にこれを還元する方法等によって製造することができる。このようなコア31を覆う図示しない非磁性体カバーの上から、全ての突極311の被巻線部3111に、前記巻線32が巻回されている。前記巻線32には、良導電体に絶縁皮膜が形成されたものを用いることが望ましく、たとえば導電体には銅やアルミを用いることができる。また、巻線工程の容易さから、断面形状が円形の巻線を用いることが望ましいが、巻線の占積率を高めるために帯状線材を用いることもできる。ここで、前述の図9で示す従来の磁性鋼板102を積層して成るステータの積層コア101を参照して、このコア101でも、本実施の形態のコア31と同様に、円筒状の基体1012と、前記基体1012からラジアル方向に延びる複数の突極1011と、前記各突極1011の先端に形成され、ロータと対向する先端部分1013とを備えて構成される。図4aには1つの突極1011の拡大した平面図を示し、この図4aにおける切断面線A-A’から見た断面図を図4bで示す。前述のように、磁性鋼板102を回転軸100方向から見た形状に打ち抜き、積層して成るこの積層コア101では、図4bで示すように、前記基体1012、突極1011および先端部分1013の各部は、同じ厚み高さでしか形成されない。たとえ、被巻線部10111に、局所的に別途磁性鋼板を貼り付けたとしても、その鋼板は先端部分1013まで通じておらず、得られた磁束を先端部分1013へ導くことはできない。或いは、被巻線部10111を先端部分1013よりも厚く形成した磁性鋼板を用いても、その肉厚の被巻線部10111での渦電流を抑えるためには、先端部分1013の肉厚が薄くなり、積層枚数が多くなって、非効率で、また積層自体も困難で、現実的でない。これに対して、前記図3bで示す本実施の形態のコア31では、突極311において、被巻線部3111の厚み高さHを、先端部分313の厚み高さhより厚く形成しておくことで、該被巻線部3111の巻軸方向ラジアル方向とは直交する断面での断面積を従来よりも相対的に増大させている。すなわち、本実施の形態のコア31は、被巻線部3111における巻軸方向ラジアル方向とは直交する断面での断面積を拡大する方法として、該被巻線部3111を、回転軸21方向と周方向との2方向へ伸張させることが想定され、周方向に伸張させてもよいが、その場合は、巻線32を巻回する空間を減少することになるので、回転軸21方向へ伸張させたものである。こうして、本実施の形態では、巻線32で発生される磁場が同じであっても、コア31内での磁場の強さを小さくし、該コア31を、図12で示すように、飽和域近くβ1で使用するのではなく、充分な非飽和域線形に近い領域β2で使用する。これによって、得られる磁束密度自体は低下するが、同じ磁場の変化β1,β2であっても、得られる磁束密度の変化を大きくしΔB1→ΔB2、磁場を有効に活用することができる。そして、本実施の形態では、その磁束密度の低下分を、断面積の増加分で補償し、トータルとして、同じ磁場で得られる磁束の量を増加させている。以上のように、本実施の形態のモータ1では、ステータ3のコア31において、磁気的に等方性を有する材料から成る場合に、突極311の被巻線部3111の厚み高さHを先端部分313の厚み高さhより厚く形成し、該被巻線部3111内に発生される磁束の密度を低下させることで、磁場変化による磁束密度の変化を大きくする有効に活用するる。これによって、低級な磁性材料から成り、磁気飽和し易い該コア31において、同じ磁場変化で単位体積当りに発生する磁束の変化量を増大し、コア31の体積の増加によって、総発生磁束量を増加することができる。すなわち、該コア31は、巻線32の発生した磁束を、より多く、かつ効率的に捉えることができ、実質的に巻線32の巻数を増加させた場合と同様の効果を得ることができる。また、軟磁性体は、磁束密度が高くなるほど透磁率が低くなる傾向があるので、本実施の形態では、上述のように磁束密度を下げることで、透磁率の低さに由来した磁束の低下を緩和することができ、磁束を先端部分313へ誘導した後も高い磁束を維持することができる。さらにまた、本実施の形態では、コア31の磁気特性が等方的であるために、巻線32が発生する様々な方位の磁場を活用できるというコア材の特徴を利用して、積層コアでは活用できなかった方向の磁束成分を活用することができるとともに、増加したそれらの磁束を、漏れなく突極311の前記先端部分313に誘導している。これらのことによって、そのように磁気的に等方性を有するコア材の本質的な短所を抑えてモータ1の出力を向上することができ、積層コアより安価なコア材を使用しても、積層コアを使用した同じ大きさのモータに対する出力低下を小さくすることができる。以上の本実施の形態の効果を、図10および図11を用いて説明する。図10は、コアの被巻線部111,121に同じ強度の磁場を与えた場合における磁束の流れを模式的に示す図であり、図10aは積層コア112を、図10bは圧粉コア122を示す。先ず、圧粉コア122では、図11に示すように、最大磁束密度が低いために、被巻線部121の磁場で発生する磁束自体が、積層コア112に比べて低くなる矢印が細い。図11は、磁化のヒステリシスループを抜き出したもので、電磁鋼板α1と圧粉コアα2とに対して、与える磁場を変化させた場合に、それらのコア内で発生する磁束密度の変化を示すグラフである。この図11で示すように、たとえば同じ磁場H1を与えても、圧粉コアα2の方が、電磁鋼板α1よりも、ΔBだけ磁束密度が小さいという問題がある。次に、圧粉コア122は、透磁率が低いことで、発生した磁束が突極123の先端部分124に誘導されるまでの間に低下してしまうという問題もある。このため、圧粉コア122では、前記特許文献1のように磁気成分を有効に活用しても、同じ大きさの積層コア112のモータより、出力が小さくなってしまう。その点、本実施の形態のコア31では、突極311の被巻線部3111の厚み高さHを先端部分313の厚み高さhより厚く形成することで、出力を向上し、積層コア112より安価なコア材を使用しても、積層コア112を使用した同じ大きさのモータに対する出力低下を小さくすることができる。特に、本実施の形態のモータ1は、ロータ2が内周側に配置され、ステータ3が外周側に配置されるインナーロータ型のモータであるので、図1で示すように、内周側のロータ2におけるコア22は、その回転軸21を枢支する軸受け342,352の厚み高さW分だけ、筐体34,35の厚み高さLより薄くなるのに対して、外周側のステータ3のコア31の先端部分313は、内周側のロータ2の永久磁石23の厚み高さに合わせて形成される。したがって、上述のようにステータ3のコア31における被巻線部3111の厚み高さHを厚く形成しても、増厚分H-hを前記軸受け342,352の厚み高さWで吸収することができる。これによって、実質的なモータの厚み高さLを増加することなく、出力を向上することができる。なお、前記被巻線部3111の巻軸方向ラジアル方向とは直交する断面の形状については、上述のように断面積を増加できる形状であれば単一の形状に限定されるものではないが、断面積を最大化する観点では、断面が四角で、また磁気飽和の観点から、該被巻線部3111の巻軸方向ラジアル方向の全域で同一の断面形状とすることが望ましく、さらに過度な磁束の集中や偏りを避けるために、角の部分を面取りやフィレット形状などの滑らかな形状とすることが望ましい。また、被巻線部3111から先端部分313にかけての形状についても、同様に角となる形状を避けることが望ましい。これらの被巻線部3111および先端部分313以外基体312などについては、従来のモータと同様に、回転軸21方向の断面が平坦で、該回転軸21方向から見た形状が2次元形状とすることができるが、前記被巻線部3111の厚み高さHを、先端部分313の厚み高さhより大きく形成できていれば、必要に応じて形状を変更してもよい。たとえば、磁気飽和が生じない範囲で、該被巻線部3111の肉厚周方向を薄くできるのであれば、断面形状が前記四角ではなく、前述の特許文献2のように、湾曲形状として、巻線32自体の巻数を増加させてもよい。表1には、本件発明者による前記被巻線部3111の厚み高さHと、先端部分313の厚み高さhとの関係を変化させた場合のモータトルクの増加率を静磁界解析した結果を示す。解析では、総ての条件に共通に、コア31の材料としては、純鉄粉に絶縁皮膜を形成した圧粉コアの磁気特性および電気特性を用いており、ロータ2の材料としては、炭素鋼S45Cの特性値を用い、ロータ2の永久磁石23はネオジウム磁石としている。そして、同一種類のモータでは、先端部分313や基体312の形状は同一で、被巻線部3111の厚み高さHのみを変化させ、厚さの比率H/hを変化させている。しかしながら、その比率H/hの変化に伴う被巻線部3111の外周増減分に応じて、巻線32の巻数を増減させており、たとえばH/hが1を超える場合は巻数を減らすことになる。これは、前述のように、巻線長を長くすると、銅損が増加するので、厳密にコア形状による磁束トルクの増加分を測定するためである。巻線長が同じであれば、同じ強さの磁場を発生させることができる。勿論、被巻線部3111の外周増加に伴い、従来と同じ巻線長では巻径が減少し、その分余分に巻数を増加させられるようになった場合に、その巻線長の増加分が、銅損による効率低下分を相殺して余りある場合は、前述の特許文献2の手法などを用いて、巻線長自体を増加してもよいことは言うまでもない。サンプルNo.1~3のモータの2次元コア形状は、図3で示す通りであり、サンプルNo.1は、H/h=1.00、すなわち前記被巻線部3111の厚み高さHを増厚していない従来の圧粉コアを示し、サンプルNo.2は、H/h=1.10、すなわち前記被巻線部3111の厚み高さHを先端部分313の厚み高さhより10増厚している本実施の形態の圧粉コア31を示し、サンプルNo.3は、H/h=1.50、すなわち前記被巻線部3111の厚み高さHを50増厚している本実施の形態の圧粉コア31を示す。なお、解析結果のトルク向上率は、H/h=1.00、すなわち従来の圧粉コアのトルクで規格化し、かつ10倍して示す。一方、サンプルNo.4は、H/h=0.90、すなわち図5および図6で示すような本実施の形態とは逆に、前記被巻線部3111の厚み高さHを減少させた圧粉コア31’による比率較例を示す。また、サンプルNo.5,6は、図7で示すような分割コア31aの場合を示し、サンプルNo.5は、H/h=1.00、すなわち前記被巻線部3111の厚み高さHを増厚していない従来例を示し、サンプルNo.6は、H/h=1.20、すなわち前記被巻線部3111の厚み高さHを20増厚している本実施の形態を示す。さらにまた、サンプルNo.7,8,9は、前記先端部分313に多数の歯3131が形成されたステッピングモータのコア31bの場合を示し、サンプルNo.7はH/h=1.00、すなわち前記被巻線部3111の厚み高さHを増厚していない従来例を示し、サンプルNo.8は、H/h=1.20、すなわち前記被巻線部3111の厚み高さHを20増厚している本実施の形態を示し、サンプルNo.9はH/h=1.02、すなわち前記被巻線部3111の厚み高さHを2増厚している比率較例を示す。表1の解析結果から、厚さの比率H/hが1.0を超えた本実施の形態のサンプルNo.2,3,6,8では、従来形状のサンプルNo.1,5,7に比べてトルクが増加していることが理解され、本実施の形態とは逆に、H/hを0.9としたサンプルNo.4では、トルクが減少しており、また、H/hを1.02とした比較例のサンプルNo.9では、トルクの増加が軽微0.2であることが理解される。こうして、被巻線部3111の厚み高さHの先端部分313の厚み高さhに対する比率を増加させることで、トルクを向上させられることが理解される。そして、前記比率が、1.05未満では本実施の形態の効果を得難く、1.5より大きければステータ3の回転軸21方向の厚さが大きくなり、小型化の観点から望ましくない。このため、前記比率を1.05~1.5の範囲とすることで、被巻線部3111の厚み高さHを厚く形成しても、その増厚分を軸受け342,352の厚み高さWで吸収することができ、実質的なモータ1の厚み高さLを増加することなく、出力を向上することができ、好適である。さらに前記比率を、1.1~1.2の範囲とすることで、出力向上と小型化との良好なバランスを得ることができる。たとえば、前記比率を1.1としたサンプルNo.2ではトルクが1.7向上しており、1.2としたサンプルNo.6ではトルクが2.3向上しており、同様に1.2としたサンプルNo.8ではトルクが1.5向上している。ここで、本実施の形態において、ロータ2と近接する突極311の先端部分313と被巻線部3111との厚さを比率で規定した理由は、本実施の形態が断面積を拡大させた被巻線部3111の磁束を先端部分313へと集束させることを特徴としているので、どちらか一方の面積だけに依存するものではなく、双方の比率に依存するためである。しかしながら、前述の被巻線部3111と同様に、先端部分313の面積も突極311間の漏れ磁束を抑制する観点から周方向の長さが限定されているので、実質的に回転軸21方向へ伸張するしかなく、回転軸21方向の長さで規定することになる。本実施の形態のモータ1では、ステータ3のコア31は、上述のような磁気的に等方性を有する材料で形成されればよく、上述のような軟磁性粉末を成型した圧粉コア以外に、フェライトコアなども用いることができる。このフェライトコアでは、圧粉コアと同様に、原料粉末を型に入れて成型することで、所望の形状に作成することができる。しかしながら、圧粉コアを用いる場合には、材料費が安い上に、所望の磁気特性を比率較的容易に得ることができる。そして、前記軟磁性粉末には、絶縁皮膜付の鉄基磁性粉末、アモルファス粉末、あるいはフェライト粉末を用いることで、高い透磁率を得ることができる。一方、前記ステータ3のコア31の材料としては、上述の軟磁性粉末単独でもよいが、軟磁性粉末と非磁性体粉末との混合物を用いてもよい。その場合は、それらの材料の混合率比率は比率較的容易に調整することができ、前記混合比率を適宜に調整することによって、コア材の磁気特性を所望の磁気特性に容易に実現することができるとともに、所望の形状に容易に成型することができる。また、前記ステータ3のコア31は、一度の圧粉成型によって一体成型されるコアのみならず、図7で示すような分割されたコア31aを個別に作成し、それらを組み合わせてステータコア全体を構成する分割コアとしてもよい。このようにすることで、圧粉成形時のプレスを簡易なものにでき、また巻線処理を容易にすることができる。本発明は、上述のPMモータ以外に、圧粉コアやフェライトコアをステータに用いたラジアルギャップ型のモータ、あるいは発電機であれば、ブラシレスモータ、ステッピングモータ、SRモータ、オルタネータなどに用いることができる。これらのモータは、いずれもステータの突極に、巻線を巻回する被巻線部とロータと対向する先端部分とを有しており、本発明に基づく知見を用いることができる。"