"活物質粒子と、バインダーと、1乃至100枚のグラフェンよりなる2次元カーボンを有する導電助剤と、が混合されて形成された電極を有する電気機器。請求項1において、前記2次元カーボンの面積の平方根は、100nm以上100μm以下であることを特徴とする電気機器。請求項1において、前記2次元カーボンの面積の平方根は、活物質粒子の粒径の平均値の1倍以上であることを特徴とする電気機器。請求項1において、前記活物質粒子はその表面にカーボンがコーティングされていることを特徴とする電気機器。マンガン乾電池等で導電助剤としてグラファイト粒子を用いる際には、コストの理由から天然グラファイトを用いることが一般的であるが、その際にはグラファイト粒子中に不純物として含有されている鉄、鉛、銅等が活物質や集電体と反応し、電池の電位低下や容量低下が生じることや、電解液保持特性が低いことに起因して活物質の利用率が低下してしまうという問題がある。さらに、リチウムイオン電池等のアルカリイオンを移動させて充放電させる電池の正極の導電助剤としてグラファイトを用いると、グラファイト粒子がアルカリイオンを吸収してしまうので、電流の利用効率が悪化するという問題も生じる。また、アセチレンブラックはグラファイト粒子に比較して不純物が少なく、また鎖状構造が発達しているため、電解液の保持性が大きく活物質の利用率を向上できる。しかし、アセチレンブラック表面には活物質に対し還元性の強い官能基が存在しているため、これを導電助剤に用いた電池は電位低下と放電容量低下とが大きくなるという欠点がある。さらに、アセチレンブラックは、直径10nm程度の微粒子であるため、電流は、活物質粒子から、個々のアセチレンブラック粒子の間をホッピングしながら伝導する。すなわち、ホッピングのたびに抵抗が生じることとなる。導電助剤としてアセチレンブラックを用いた様子を図2に模式的に示す。図の斜線の粒子が、活物質粒子であり、黒点がアセチレンブラック粒子である。このような問題はグラファイト粒子を用いた場合でも同様である。一方、特許文献1に記載されているような、導電助剤として炭素繊維を用いる場合では、上記のような過剰なホッピングによる導電率の低下は抑制されるものと推定される。しかしながら、1本の炭素繊維が活物質と集電体とを結びつけるわけではなく、電流はいくつかの炭素繊維をホッピングしながら、伝導することとなる。仮に、すべての炭素繊維が1つの方向を向いた状態で整列していたとしても、炭素繊維同士が接するあるいは十分に接近する確率は50に満たないから、導電性の面では十分ではない。さらに、バインダーを混合して整形した電極において、すべての炭素繊維が1つの方向を向いた状態で整列することは困難であるので、現実には、上記の仮定よりも導電性は低下する。1乃至100枚、好ましくは1乃至10枚のグラフェンよりなる2次元カーボンを導電助剤とすることにより、導電性を改善させることができる。なお、本明細書では、グラフェンとは、sp2結合を有する厚さ1原子層の炭素分子のシートのことをいう。そのような2次元的な拡がりを有する導電助剤を用いた場合の模式図を図1に示す。ここでは、3枚の2次元カーボンと多数の活物質粒子があり、それぞれが複雑な構造を形成することで導電性を高めることができる。後述するように、2次元的な拡がりを有し、厚さが無視できる材料を導電助剤とすると、導電助剤の体積を小さくしても同等な効果が得られる。このため、電極体積に占める導電助剤の体積を削減でき、電極の体積を減らすことができる。例えば、10枚のグラフェンよりなる2次元カーボンの厚さは3nm程度である。グラフェンの特徴として、ドーピング処理したものの導電率の高さが挙げられる。106S/cm以上という値は、銀の導電率以上である。このことは、導電助剤として用いる上で有利である。ドーピングはグラフェンを部分的に酸化することやカリウム等のアルカリ金属を添加することで実施できる。2次元カーボンを有する導電助剤をリチウムイオン二次電池等のアルカリ金属イオンあるいはアルカリ土類金属イオンが移動することで充放電をおこなう電気機器に用いると、自動的に2次元カーボンがドーピングされ、導電率が向上することもある。2次元カーボンにおいては、グラフェンの枚数を重ねることにより導電性が向上する。しかし、101枚以上のグラフェンを重ねたものでは、グラファイト的な性格が強くなるため好ましくない。導電助剤として2次元的な拡がりを有する材料を用いるに際しては、その典型的な長さは100nm以上100μm以下、好ましくは、1μm以上20μm以下とするとよい。特に、2次元カーボンを用いる場合には、典型的な長さが100nm以下の場合には、半導体的な性質となり、導電率が低下する。また、100nm以上では、電気特性は良導体のものと同等であるが、ホッピング伝導2次元カーボンから別の2次元カーボンの電子の移動の回数を減らすためには、1μm以上であることが好ましい。なお、本明細書では、典型的な長さを、2次元カーボンの面積の平方根と定義する。実際の2次元カーボンはさまざまな形状となりえるが、ここでは全て長方形と仮定して長さを規定する。したがって、例えば、長辺の長さが2mm、短辺の長さが50nmこれらの数値は、上述の好ましい範囲から外れているの長方形状の2次元カーボンの典型的な長さが10μmこの数値は、上述の好ましい範囲内にあるとなる。なお、導電助剤には、2次元カーボン以外に、アセチレンブラック粒子や1次元の拡がりを有するカーボン粒子カーボンナノファイバー等を2次元カーボンの体積の0.1倍以上10倍以下有してもよい。上記の構成を有することで電気機器の抵抗を低減させることができる。特に、本発明の導電助剤を一次電池あるいは二次電池に用いた場合には電極の抵抗内部抵抗が小さい方が有利であり、これは、一時的に大電力が必要な用途に向いている。例えば、電気自動車の電源は、平坦地を走行するときには、比較的、電力消費量が少ない。しかしながら、急加速するときや、坂を上るときは多くの電力を消費する。その際、電源は多くの電流を流す必要があるが、内部抵抗が多いと、電圧降下が著しくなり、また、内部抵抗による損失も発生する。その結果、使用できるはずの電力の何割かは損失となってしまう。すなわち、蓄えたはずの電力は、平坦地走行であればほぼ100使用できるのに、登坂時や加速時には、その何割かが失われてしまう。内部抵抗を下げることで、そのような損失を抑制できる。2次元的な拡がりを有する厚さを無視できる材料を用いることで、導電性を向上させることができる理由を図3を用いて説明する。図3A乃至図3Dは、1次元的な拡がりを有する材料、例えば、炭素繊維を用いても導電性が十分に改善されない理由を説明するための図である。図3Aは、ある理想的な配置をしている炭素繊維101の様子である。すなわち、複数の炭素繊維101が規則正しく、正方格子状に配列している。炭素繊維101の長さ方向は紙面に垂直である。1つの炭素繊維の表面から他の炭素繊維の表面は長さxである。すなわち、炭素繊維の直径は格子間隔からxを差し引いたものである。このxは活物質等の粒子の大きさにより最適な値がある。このような炭素繊維を図3Aの矢印aの方向から観測した様子を図3Bに示す。図3Bにおいて、矢印bは図3Aを観測した方向である。このような炭素繊維101が上方の炭素繊維102と接する場合を考える。例えば、図3Cのような配置であれば、炭素繊維101が上方の炭素繊維102とぴったり接して、その間の抵抗を最小にできると見える。しかしながら、別の角度矢印bから見ると、図3Dに示すように、炭素繊維101と上方の炭素繊維102が全く重なっていない接していないことがありえる。このように規則正しく並んだ炭素繊維格子が上方の同様な炭素繊維格子と重なる確率は高いものではない。図3A乃至図3Dでは、炭素繊維101および102の直径を格子間隔の1/10としている。この場合、炭素繊維101と上方の炭素繊維102が一部でも重なる接する確率は約12.6である。ところが、2次元的な拡がりを有する材料であれば、その確率は大幅に向上する。例えば、図3Eに示すように、2次元的な拡がりを有する材料が図3Aに示されるのと同じ領域において折り曲げられた構造2次元カーボン103であったとする。ここで、折り曲げられる間隔はxとする。これは、図3Aと同等な効果を得るためのものである。もし、その上方に、2次元カーボン103と同様に折り曲げられた2次元カーボンがあったとすると、両者が全く接しないということはあり得ないことがわかる。図3Cと図3Dは、ある角度から見ると接しているように見えるものの、他の角度から見ると接していないことがある例であるが、図3Eのように2次元的な拡がりを有する材料に関しては、ある角度から見て接しているように見えればどこから見ても接しているように見え、実際に両者は接している。なお、ここで注目すべきことは2次元的な拡がりを有する材料の体積である。例えば、図3のEの2次元カーボン103の面積は、同じ領域にある図3Aの炭素繊維101の表面積の2.2倍であるが、その厚さが十分に小さければ、2次元カーボン103の体積は図3Aのすべての炭素繊維101の体積よりも小さくなる。例えば、2次元カーボン103が10層のグラフェンからできている場合には、その厚さは3.4nmであり、2次元カーボン103がより少ないグラフェンからできている場合には、その厚さは3.4nm未満である。したがって、炭素繊維101の半径が3.86nm以上であれば、炭素繊維を使用した方が体積が大きくなる。現実に炭素繊維あるいはその他の1次元的な拡がりを有する材料の半径は5nmよりも大きいため、より大きな体積を必要とする。図3Eは2次元的な拡がりを有する材料が特殊な形状に折り曲げられた構造を有している場合であったが、より一般的には、相当な範囲まで2次元的な拡がりを有する構造を取る。例えば、図3Fに示すように、aの方向に等間隔に設けられた2次元カーボン104が無限の拡がりを有する場合である。この場合、上方に同様に2次元的に広がる2次元カーボンがあるとして、どのような状況で接するかを考察する。まず、上方の2次元カーボンが2次元カーボン104と同じ方向にある場合は、2次元カーボン104と重なる場合以外は接することは難しい。しかし、上方の2次元カーボンが2次元カーボン104と同じ方向にある場合というのは稀な場合で、通常は何らかの角度を有するので、2次元カーボンのa方向の長さが無限大であればほとんど接するとしてよい。また、2次元カーボン104のa方向の長さが有限であるとしても、十分な確率で接することができる。例えば、2次元カーボン104の長さが長さxと等しい場合は、上方の2次元カーボンとのなす角度が0°以上45°未満であれば重ならないが、45°以上90°以下であれば重なる。したがって、このような場合でも、50の確率で重なるといえる。この数字は炭素繊維の場合の12.6に比べると格段に大きい。また、この考察より、2次元カーボンのa方向の長さが、長さxよりも5倍以上大きければほぼ90近い確率で重なるといえる。xは活物質粒子の1倍以上5倍以下とすることが好ましいので、2次元カーボンの長さもそれに応じて決定できる。すなわち、2次元カーボンの典型的な長さは、活物質粒子の粒径の平均値の1倍以上、好ましくは5倍以上とするとよい。上記の考察は、極めて簡単なモデルでの説明であるが、2次元的な拡がりを有する材料を導電助剤とすることにより優れた特性が得られることを示唆するものである。そして、このようなモデルから、2次元的な広がりを有する導電助剤は、活物質粒子や他の導電助剤と接する確率が向上し、これらを有する電極の導電率が向上することは容易に理解できる。このような原理による導電性の向上は、活物質粒子に対してだけではなく、それ以外の導電性の低い粒子に対しても同様に成し得ることは言うまでもない。以下、実施の形態について図面を参照しながら説明する。但し、実施の形態は多くの異なる態様で実施することが可能であり、趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本発明は、以下の実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。実施の形態1本実施の形態では、本発明の一態様であるリチウムイオン二次電池の作製方法について説明する。まず、導電助剤として用いる2次元カーボンを作製する。2次元カーボンの作製方法はCVD法特許文献2、塗布法特許文献3あるいはグラファイトから2次元カーボンを化学的に分離する方法非特許文献1を用いればよい。例えば、CVD法を用いる場合には、触媒となるニッケル、鉄等の金属膜を基板上に形成し、これをチャンバー内に置いて、600°C乃至1100°Cに加熱し、メタン、エタン等の炭化水素を含むガスをチャンバーに導入することで、基板上に1乃至10枚のグラフェンシートからなる2次元カーボン膜を得る。次に、金属膜を酸等でエッチングすることで、2次元カーボン膜の独立膜を得る。これを裁断して、一辺の長さ1μm乃至100μmの長方形に加工する。また、塗布法を用いる場合には、単結晶グラファイト粉末に過マンガン酸カリウムの硫酸溶液、過酸化水素水等を加えて酸化反応させて酸化グラフェン水溶液を得る。得られた酸化グラフェン水溶液を、剥離層を設けた適切な基板上に塗布して乾燥させる。剥離層としては、1乃至100nmの酸に可溶な金属を用いればよい。さらに、真空中での高温加熱、あるいはヒドラジン等の還元試薬の添加等により、酸化グラフェンを還元させ、1乃至10枚のグラフェンシートからなる2次元カーボン膜を得る。次に、剥離層を酸等でエッチングすることで、2次元カーボン膜の独立膜を得る。これを裁断して、一辺の長さ1μm乃至100μmの長方形に加工する。なお、酸化グラフェン水溶液を基板に塗布乾燥した段階で、上記の長方形状に加工しておいてもよい。なお、還元試薬を用いる方法では、還元反応は表面から進行するため、反応時間を制御することで、適切な深さで還元反応を停止できる。この状態では、表面では還元された2次元カーボンが得られているが、それより深い部分では酸化グラフェンのままである。酸化グラフェンは水に懸濁するので、基板を水に浸すと、2次元カーボン水に不溶の独立膜を得ることができる。水に溶けた酸化グラフェンは、回収して、再び、基板に塗布することもできる。また、グラファイトからの2次元カーボンの化学的分離法を用いる場合にはクロロホルムやN,N-dimethylformamideDMFやN-methylpyrrolidoneNMP等の極性溶媒中にグラファイトを置き、超音波振動により、グラファイトの層間接合を破壊することにより2次元カーボンを得ることができる。この方法では、平坦な2次元カーボン膜を得ることは困難であると認識されている。しかしながら、2次元カーボンを導電助剤として用いるのであれば、平坦性は要求されないので、何の障害ともならない。むしろ、量産性の面では、他の方法よりも効率的である。なお、2次元カーボンの独立膜を得た後に、これを裁断するに際しては、一緒に混合する活物質粒子等の層を2次元カーボンの独立膜の一方の面に10nm乃至100nmの厚さで塗布するとよい。裁断した2次元カーボンは、凝集しやすいが、その一方の面に別の材料の層が設けられていると、凝集を防止できる。以上のようにして作製した、適切な面積を有する2次元カーボンを正極活物質およびバインダーと混合し、スラリーを形成する。アセチレンブラック等の他の導電助剤を適宜、混入してもよい。正極活物質の材料としては、燐酸鉄リチウム、燐酸マンガンリチウム、珪酸マンガンリチウム、珪酸鉄リチウム等を用いることができるが、これに限らない。粒径は20nm乃至100nmとするとよい。また、正極活物質粒子の焼成時にグルコース等の炭水化物を混合して、正極活物質粒子にカーボンがコーティングされるようにする。この処理により導電性が高まる。以下、図4を用いて説明する。図4はコイン型の二次電池の構造を示す模式図である。正極集電体228に上記スラリーを塗布し、成型した後、乾燥させて正極活物質層230を形成する。正極集電体228の材料としては、アルミニウムを用いるとよい。なお、図4に示すように、コイン型の二次電池は、負極204、正極232、セパレータ210、電解液図示せず、筐体206及び筐体244を有する。このほかにはリング状絶縁体220、スペーサー240及びワッシャー242を有する。正極232は、上記工程により得られた正極集電体228に正極活物質層230が設けられたものを用いる。電解液としては、エチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECの混合溶媒にLiPF6を溶解させたものを用いるとよいが、これに限られない。負極204は、負極集電体200上に負極活物質層202を有する。負極集電体200としては、例えば銅を用いるとよい。負極活物質としては、グラファイトやポリアセン等を用い、これを単独、あるいはバインダーで混合したものを負極活物質層202として用いるとよい。あるいは、上記の方法で得られる2次元カーボンを負極活物質として用いてもよい。セパレータ210には、空孔が設けられた絶縁体例えば、ポリプロピレンを用いてもよいが、リチウムイオンを透過させる固体電解質を用いてもよい。筐体206、筐体244、スペーサー240及びワッシャー242は、金属例えば、ステンレス製のものを用いるとよい。筐体206及び筐体244は、負極204及び正極232を外部と電気的に接続する機能を有している。これら負極204、正極232及びセパレータ210を電解液に含浸させ、図4に示すように、筐体206内に負極204、セパレータ210、リング状絶縁体220、正極232、スペーサー240、ワッシャー242、筐体244をこの順で積層し、筐体206と筐体244とを圧着してコイン型の二次電池を作製する。実施の形態2本発明の電気機器の例として、各種の乾電池、充電池等が挙げられる。これらの正極あるいは負極の導電助剤として、例えば、実施の形態1で示した2次元カーボンを有する導電助剤を用いればよい。また、本発明の電気機器の例としては、例えば、電気自動車、電動工具、パーソナルコンピュータ、携帯電話等が挙げられる。これらの電気機器は、有線で電源を供給されるとは限らないため、内部に充電池を有する。その充電池の正極あるいは負極の導電助剤として、例えば、実施の形態1で示した2次元カーボンを有する導電助剤を用いればよい。特に、瞬間的に大きな電流を流すことが必要とされる用途、あるいは、必要とされる電流値が大きく変動する用途では、内部抵抗の小さい充電池が求められるので、本発明を適用すると、十分な効果が得られる。"