"複数の給電エリアが隣接して区画形成された載置面を有し、その給電エリア毎に1次コイルが配置された非接触給電装置と、2次コイルを設けた受電装置を有した電気機器とからなり、前記載置面に載置された前記電気機器に対して、前記1次コイルを励磁し、電磁誘導現象を利用して前記2次コイルに2次電力を給電する非接触給電システムであって、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形より大きくしたことを特徴とする非接触給電システム。請求項1に記載の非接触給電システムにおいて、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.25倍以上、1.7倍以下にしたことを特徴とする非接触給電システム。請求項1又は2に記載の非接触給電システムにおいて、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.3倍以上、1.45倍以下にしたことを特徴とする非接触給電システム。請求項1~3のいずれか1つに記載の非接触給電システムにおいて、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.4倍にしたことを特徴とする非接触給電システム。請求項1~4のいずれか1つに記載の非接触給電システムにおいて、前記載置面に区画形成された前記各給電エリアは四角形状であって、前記各給電エリアに対して設けられた前記1次コイルのコイル外形は前記給電エリアの形状に合わせて四角形状であり、前記2次コイルのコイル外形は前記1次コイルのコイル外形に合わせて相似の四角形状であることを特徴とする非接触給電システム。請求項1~5のいずれか1つに記載の非接触給電システムにおいて、前記1次コイル及び前記2次コイルは、それぞれ磁性体に巻回されていることを特徴とする非接触給電システム。複数の給電エリアが隣接して区画形成された非接触給電装置の載置面に載置され、その載置された載置面上の給電エリアの1次コイルの励磁により、2次コイルが電磁誘導にて2次電力を受電するようにした電気機器に設けられた受電装置であって、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形より大きくしたことを特徴とする電気機器に設けられた受電装置。請求項7に記載の電気機器に設けられた受電装置において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.25倍以上、1.7倍以下にしたことを特徴とする電気機器に設けられた受電装置。請求項7又は8に記載の電気機器に設けられた受電装置において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.3倍以上、1.45倍以下にしたことを特徴とする電気機器に設けられた受電装置。請求項7~9のいずれか1つに記載の電気機器に設けられた受電装置において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.4倍にしたことを特徴とする電気機器に設けられた受電装置。請求項7~10のいずれか1つに記載の電気機器に設けられた受電装置において、前記2次コイルのコイル外形は、前記1次コイルのコイル外形に合わせて相似の四角形状であることを特徴とする電気機器に設けられた受電装置。請求項7~11のいずれか1つに記載の電気機器に設けられた受電装置において、前記1次コイル及び前記2次コイルは、それぞれ磁性体に巻回されていることを特徴とする電気機器に設けられた受電装置。しかしながら、広い載置面に複数区画形成された給電エリア毎に1次コイルを設けた非接触給電装置では、各給電エリアの1次コイルが隣接して設けられていることから、隣接する1次コイルの磁束が互いに干渉しあう。そのため、受電装置の2次コイルが、非接触装置の1次コイルに対してずれた位置に配置されたとき、該2次コイルは、該1次コイルと隣接する1次コイルの磁束の影響を受けて、2次電力の受電損失が大きくなる問題が生じる。詳述すると、図15に示すように、同一の四角形状の2個の1次コイルL1を、前後に励磁した状態で配置する。そして、1次コイルL1と同一形状の2次コイルL2を、図15aに示す手前の1次コイルL1上の正対した位置から、図15bに示す後側の1次コイルL1上の正対する位置まで移動させる。図17の出力電圧線V1は、各移動位置に対する2次コイルL2の出力を示す。なお、図17の出力はで表し、100は1次コイルL1の出力電力を2次コイルL2が100受電したことを意味する。そして、図17の出力電圧線V1から明らかなように、右側又は左側の1次コイルL1に対して2次コイルL2が正対している時、2次コイルL2の2次電力は100となる。つまり、2次コイルL2は、1次コイルL1からの100の給電が可能になる。これに対して、2次コイルL2が、後側の1次コイルL1側に移動するにつれて、2次コイルL2の受電効率が低下することがわかる。特に、2次コイルL2が、前後の1次コイルL1の中間位置に配置された時、最も受電効率が低下する。次に、図16に示すように、同一の四角形状の4個の1次コイルL1を、前後及び左右に励磁した状態で配置する。そして、1次コイルL1と同一形状の2次コイルL2を、図16aに示す手前にある左右2つの1次コイルL1の中間位置に正対した位置から、図16bに後側にある左右2つの1次コイルL1の中間位置に正対する位置まで移動させる。図17の出力電圧線V2は、各移動位置に対する2次コイルL2の出力を示す。図17の出力電圧線V2から明らかなように、2次コイルL2を、図16aから図16bの間の各位置のほうが、2次コイルL2を、図15aから図15bの間の各位置に比べて、受電効率が低い。特に、2次コイルL2が手前と後側の1次コイルL1の中間位置付近に配置された時、2次コイルL2の2次電力はゼロとなる。つまり、電気機器の受電装置は、非接触給電装置からの給電が不能になる。しかも、出力電圧変動率が104と非常に高いことから、電気機器が載置される位置によって、給電効率に大きな差があった。従って、電気機器が、非接触給電装置の載置面に載置される位置によって、給電を受けることができないことを意味するため、実用的ではなかった。ちなみに、正四角形状の1次コイルL1に対して2次コイルL2を円形に変更する。そして、円形の2次コイルL2の直径を1次コイルL1の辺の長さと同じ場合についても検証してみた。図18に示すように、同一の四角形状の2個の1次コイルL1を、前後に励磁した状態で配置する。そして、円形の2次コイルL2を、図18aに示す手前の1次コイルL1上の正対した位置から、図18bに示す後側の1次コイルL1上の正対する位置まで移動させる。図20の出力電圧線V1は、各移動位置に対する円形の2次コイルL2の出力を示す。なお、図20の出力はで表し、100は1次コイルL1の出力電力を2次コイルL2が100受電したことを意味する。図20の出力電圧線V1から明らかなように、右側又は左側の1次コイルL1に対して円形の2次コイルL2が正対している時、円形の2次コイルL2の2次電力は80となる。つまり、機器Eは、給電装置1からの80の給電が可能になる。これに対して、円形の2次コイルL2が、後側の1次コイルL1側に移動するにつれて、2次コイルL2の受電効率が低下することがわかる。特に、2次コイルL2が、前後の1次コイルL1の中間位置に配置された時、最も受電効率が低下する。次に、図19に示すように、同一の四角形状の4個の1次コイルL1を、前後及び左右に励磁した状態で配置する。そして、円形の2次コイルL2を、図19aに示す手前にある左右2つの1次コイルL1の中間位置に正対した位置から、図19bに示す後側にある左右2つの1次コイルL1の中間位置に正対する位置まで移動させる。図20の出力電圧線V2は、各移動位置に対する2次コイルL2の出力を示す。図20の出力電圧線V2から明らかなように、円形の2次コイルL2を、図19aから図19bの間の各位置のほうが、円形の2次コイルL2を、図18aから図18bの間の各位置に比べて、受電効率が低い。特に、2次コイルL2が手前と後側の1次コイルL1の中間位置付近に配置された時、2次コイルL2の2次電力はゼロとなる。つまり、電気機器給電装置は、非接触給電装置からの給電が不能になる。従って、この場合にも、電気機器が、非接触給電装置の載置面に載置される位置によって、給電を受けることができないことを意味するため、実用的ではなかった。本発明は、上記問題を解決するためになされたものであり、その目的は、複数の1次コイルを隣接して配置した非接触給電装置から受電装置の2次コイルが高効率に電力を受電できる非接触給電システム及び電気機器に設けた受電装置を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明の非接触給電システムは、複数の給電エリアが隣接して区画形成された載置面を有し、その給電エリア毎に1次コイルが配置された非接触給電装置と、2次コイルを設けた受電装置を有した電気機器とからなり、前記載置面に載置された前記電気機器に対して、前記1次コイルを励磁し、電磁誘導現象を利用して前記2次コイルに2次電力を給電する非接触給電システムであって、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形より大きくしたことを特徴とする。また、上記構成において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.25倍以上、1.7倍以下にすることが好ましい。また、上記構成において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.3倍以上、1.45倍以下にすることが好ましい。また、上記構成において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.4倍にすることが好ましい。また、上記構成において、前記載置面に区画形成された前記各給電エリアは四角形状であって、前記各給電エリアに対して設けられた前記1次コイルのコイル外形は前記給電エリアの形状に合わせて四角形状であり、前記2次コイルのコイル外形は前記1次コイルのコイル外形に合わせて相似の四角形状であることが好ましい。また、上記構成において、前記1次コイル及び前記2次コイルは、それぞれ磁性体に巻回されていることが好ましい。上記課題を解決するために、本発明の電気機器に設けられた受電装置は、複数の給電エリアが隣接して区画形成された非接触給電装置の載置面に載置され、その載置された載置面上の給電エリアの1次コイルの励磁により、2次コイルが電磁誘導にて2次電力を受電するようにした電気器に設けられた受電装置であって、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形より大きくしたことを特徴とする。また、上記構成において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.25倍以上、1.7倍以下にすることが好ましい。また、上記構成において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.3倍以上、1.45倍以下にすることが好ましい。また、上記構成において、前記2次コイルのコイル外形を、前記1次コイルのコイル外形に対して、1.4倍にすることが好ましい。また、上記構成において、前記2次コイルのコイル外形は、前記1次コイルのコイル外形に合わせて相似の四角形状であることが好ましい。また、上記構成において、前記1次コイル及び前記2次コイルは、それぞれ磁性体に巻回されていることが好ましい。本発明によれば、複数の1次コイルを隣接して配置した非接触給電装置から受電装置の2次コイルが高効率に電力を受電することができる。以下、本発明の非接触給電システムを具体化した実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、非接触給電システムは、非接触給電装置以下、単に給電装置という1とその給電装置1から非接触給電される電気機器以下、単に機器というEを有している。給電装置1は、四角形の板状の筐体2を有し、その上面が平面であって機器Eを載置する載置面3を形成している。載置面3は、複数の四角形状の給電エリアAR1が区画形成され、本実施形態では、左右方向に3個、前後方向に4個並ぶように12個の給電エリアAR1が区画形成されている。筐体2内であって、区画形成された各給電エリアAR1に対応する位置に、図2に示すように、給電エリアAR1の外形形状にあわせて四角形状に巻回された1次コイルL1が配置されている。各1次コイルL1は、図3abに示すように、四角板状の軟磁性材料ソフトフェライトよりなる磁性体10に巻回されている。四角板状の磁性体10は、外形が本実施形態では、左右の長さDX0が42mm、前後の長さDY0が42mmの正四角形をなしている。磁性体10は、その本体部11の中央部に四角形状のコア部12が上方に向かって突出形成されている。1次コイルL1は、磁性体10のコア部12に巻回される。そして、磁性体10のコア部12に巻回された1次コイルL1は、上方から見て正四角形に巻回されている。本実施形態では、正四角形状に巻回された1次コイルL1のコイル外形は、左右の長さDX1が40mm、前後の長さDY1が40mmの正四角形をなしている。そして、コア部12に1次コイルL1を巻回した磁性体10は、筐体2内であって各給電エリアAR1に対応する位置に配置固定される。なお、本実施形態では、1次コイルL1を巻回した各磁性体10は、隣接する磁性体10と間隔1mm程度を開けて配置固定されている。また、図2に示すように、筐体2内であって、各給電エリアAR1から外れた位置には、各給電エリアAR1の1次コイルL1毎に設けられた基本給電ユニット回路Mが実装されている。さらに、基本給電ユニット回路Mに隣接した位置には、各基本給電ユニット回路Mに電源を供給する電源回路G及び各基本給電ユニット回路Mを統括制御する共通ユニット回路Uが実装されている。1次コイルL1毎に設けられた基本給電ユニット回路Mは、対応する1次コイルL1を単独でまたは他の1次コイルL1と協働して励磁駆動し、給電エリアAR1に載置された機器Eに対して非接触給電をするようになっている。一方、給電装置1から電磁誘導で給電を受ける機器Eは、その筐体5の下面に給電装置1の給電エリアAR1に対する受電エリアAR2を形成し、その筐体5内に2次コイルL2を有している。2次コイルL2は、図4abに示すように、四角板状の軟磁性材料ソフトフェライトよりなる磁性体30に巻回されている。四角板状の磁性体30は、外形が本実施形態では、左右の長さDX2が58mm、前後の長さDY2が58mmの正四角形をなしている。磁性体30は、その本体部31の中央部に四角形状のコア部32が下方に向かって突出形成されている。2次コイルL2は、磁性体30のコア部32に巻回される。そして、磁性体30のコア部32に巻回された2次コイルL2は、下方から見て正四角形に巻回されている。本実施形態では、正四角形状に巻回された2次コイルL2のコイル外形は、左右の長さDX3が56mm、前後の長さDY3が56mmの正四角形をなしている。そして、コア部32に2次コイルL2を巻回した磁性体30は、筐体5内であって受電エリアAR2の位置に配置固定される。そして、2次コイルL2は、機器Eが給電装置1の載置面3に載置されたとき、その直下に位置する給電エリアAR1の1次コイルL1が給電励磁されて、電磁誘導にて2次電力を受電する。ちなみに、2次コイルL2が受電する2次電力は、1次コイルL1と2次コイルL2の磁気結合によって左右される。つまり、1つの1次コイルL1に対して2次コイルL2が正対しているとき、2次コイルL2は最大の2次電力を受電する。また、1次コイルL1と2次コイルL2との相対位置がずれると、隣接する1次コイルL1の磁束との干渉で、2次コイルL2が受電する2次電力は変動する。そして、2次コイルL2が受電した2次電力は、筐体5内であって2次コイルL2に隣接した位置に実装された受電装置7に設けた整流回路で整流され、DC/DCコンバータで所望の直流電圧に変換されて機器Eの負荷に供給される。次に、上記のように構成した、給電装置1と機器Eからなる非接触給電システムの作用について説明する。まず、図5abに示すように、2個の1次コイルL1を、左右に励磁した状態で配置する。そして、2次コイルL2を、その中心点P1bが図5に実線で示す左側の1次コイルL1の中心点P1aと一致する正対した位置から、図5に2点鎖線で示す右側の1次コイルL1の中心点P1aと一致する正対する位置まで移動させる。そして、この時、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図7の出力電圧線V1に示すように得られた。なお、図7の出力はで表し、100は1次コイルL1の出力電力を100受電したことを意味する。次に、図6abで示すように、4個の1次コイルL1を、前後及び左右に励磁した状態で配置する。そして、2次コイルL2を、その中心点P1bが図6に実線で示す左側にある前後2つの1次コイルL1の中間点P3と一致する位置から、図6に2点鎖線で示す右側にある前後2つの1次コイルL1の中間点P4と一致する位置まで移動させる。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図7の出力電圧線V2に示すように得られた。図7の出力電圧線V1,V2から明らかなように、最小の出力を受電する位置と最大の出力を受電する位置での出力電圧変動率が31と非常に小さいことが分かる。つまり、機器Eが載置面3に載置される位置で、2次コイルL2の2次電力がゼロになる位置はなく、出力がほぼ40を中心に大差のない給電効率で給電を受けることができる。これは、2次コイルL2のコイル外形が56mm×56mmに対して、1次コイルL1のコイル外形が40mm×40mmであって、2次コイルL2のコイル外形が1次コイルL1のコイル外形より大きいことが起因すると考えられる。そこで、40mm×40mmの1次コイルL1のコイル外形に対して、2次コイルのコイル外形を種々変更して検証してみた。検証例1検証例1は、40mm×40mmの1次コイルL1に対して、2次コイルL2のコイル外形を54mm×54mmに変更して検証した。そして、コイル外形が54mm×54mmの2次コイルL2を、図5に実線で示す位置から図5に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させる。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図8の出力電圧線V1に示すように得られた。また、コイル外形が54mm×54mmの2次コイルL2を、図6に実線で示す位置から図6に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させた。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図8の出力電圧線V2に示すように得られた。図8の出力電圧線V1,V2から明らかなように、機器Eが載置面3に載置される位置で、2次コイルL2の2次電力がゼロになる位置はなく、最小の出力を受電する位置と最大の出力を受電する位置での出力電圧変動率が39となる。検証例2検証例2は、40mm×40mmの1次コイルL1に対して、2次コイルL2のコイル外形を52mm×52mmに変更して検証した。そして、コイル外形が52mm×52mmの2次コイルL2を、図5に実線で示す位置から図5に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させる。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図9の出力電圧線V1に示すように得られた。また、コイル外形が52mm×52mmの2次コイルL2を、図6に実線で示す位置から図6に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させた。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図9の出力電圧線V2に示すように得られた。図9の出力電圧線V1,V2から明らかなように、機器Eが載置面3に載置される位置で、2次コイルL2の2次電力がゼロになる位置はなく、最小の出力を受電する位置と最大の出力を受電する位置での出力電圧変動率が54となる。検証例3検証例3は、40mm×40mmの1次コイルL1に対して、2次コイルL2のコイル外形を50mm×50mmに変更して検証した。そして、コイル外形が50mm×50mmの2次コイルL2を、図5に実線で示す位置から図5に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させる。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図10の出力電圧線V1に示すように得られた。また、コイル外形が50mm×50mmの2次コイルL2を、図6に実線で示す位置から図6に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させた。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図10の出力電圧線V2に示すように得られた。図10の出力電圧線V1,V2から明らかなように、機器Eが載置面3に載置される位置で、2次コイルL2の2次電力がゼロになる位置はなく、最小の出力を受電する位置と最大の出力を受電する位置での出力電圧変動率が71となる。検証例4検証例4は、40mm×40mmの1次コイルL1に対して、2次コイルL2のコイル外形を58mm×58mmに変更して検証した。そして、コイル外形が58mm×58mmの2次コイルL2を、図5に実線で示す位置から図5に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させる。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図11の出力電圧線V1に示すように得られた。また、コイル外形が58mm×58mmの2次コイルL2を、図6に実線で示す位置から図6に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させた。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図11の出力電圧線V2に示すように得られた。図11の出力電圧線V1,V2から明らかなように、機器Eが載置面3に載置される位置で、2次コイルL2の2次電力がゼロになる位置はなく、最小の出力を受電する位置と最大の出力を受電する位置での出力電圧変動率が50となる。検証例5検証例5は、40mm×40mmの1次コイルL1に対して、2次コイルL2のコイル外形を60mm×60mmに変更して検証した。そして、コイル外形が60mm×60mmの2次コイルL2を、図5に実線で示す位置から図5に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させる。そして、この時、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図12の出力電圧線V1に示すように得られた。また、コイル外形が60mm×60mmの2次コイルL2を、図6に実線で示す位置から図6に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させた。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図12の出力電圧線V2に示すように得られた。図12の出力電圧線V1,V2から明らかなように、機器Eが載置面3される位置で、2次コイルL2の2次電力がゼロになる位置はなく、最小の出力を受電する位置と最大の出力を受電する位置での出力電圧変動率が62となる。検証例6検証例6は、40mm×40mmの1次コイルL1に対して、2次コイルL2のコイル外形を80mm×80mmに変更して検証した。そして、コイル外形が80mm×80mmの2次コイルL2を、図5に実線で示す位置から図5に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させる。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図13の出力電圧線V1に示すように得られた。また、コイル外形が60mm×60mmの2次コイルL2を、図6に実線で示す位置から図6に2点鎖線で示す位置まで1次コイルL1上を移動させた。そして、各移動位置おける2次コイルL2が受電する出力が、図13の出力電圧線V2に示すように得られた。図13の出力電圧線V1,V2から明らかなように、機器Eが載置面3される位置で、2次コイルL2の2次電力がゼロになる位置はなく、最小の出力を受電する位置と最大の出力を受電する位置での出力電圧変動率が85となる。同様な検証を、2次コイルL2のコイル外形について、40mm×40mmから80mm×80mmまで行った。図14は、2次コイルL2のコイル外形について、40mm×40mmから80mm×80mmまで行った際に得られた2次コイルL2のコイル外形に対する出力電圧変動率を示す。そして、図8~図13に示す検証例1~検証例6によって得られた出力電圧変動率、及び、図14に示すコイル外形を40mm×40mmから80mm×80mmまで変更して得られた出力電圧変動率から、以下のことがわかる。140mm×40mmの1次コイルL1に対して、2次コイルL2のコイル外形が56mm×56mmのとき、出力電圧変動率が31となって、最も小さな出力電圧変動率になる。言い換えれば、1次コイルL1のコイル外形に対して、2次コイルL2のコイル外形が1.4倍のとき、最も小さな出力電圧変動率になる。240mm×40mmの1次コイルL1に対して、2次コイルL2のコイル外形が50mm×50mm~80mm×80mmの範囲であれば、2次コイルL2を載置面3のどの位置に配置しても、2次コイルL2の2次電力はゼロになることはない。言い換えれば、1次コイルL1のコイル外形に対して、2次コイルL2のコイル外形が1.25~2.0倍であれば、2次コイルL2の2次電力はゼロになることはない。340mm×40mmの1次コイルL1と56mm×56mmの2次コイルL2を基準として、2次コイルL2のコイル外形を、40mm×40mmの1次コイルL1のコイル外形に近づけるほど、出力電圧変動率は大きくなる。言い換えれば、1次コイルL1のコイル外形の1.4倍のコイル外形の2次コイルL2を基準に、その2次コイルL2のコイル外形を1.4倍より小さくするほど、出力電圧変動率は大きくなる。このとき、2次コイルL2のコイル外形を1.4倍より小さくする場合、実用性を考えると、2次コイルL2を載置面3給電エリアAR1のどの位置に配置しても、最大で出力電圧変動率がほぼ70であることが好ましい。従って、図14から明らかなように、2次コイルL2のコイル外形は、50mm×50mmのまでとなる。つまり、2次コイルL2のコイル外形を、1次コイルL1のコイル外形の1.25倍以上にするのが好ましい。さらに、2次コイルL2のコイル外形を52mm×52mmまでにすると、出力電圧変動率が54以下になりさらに好ましい。つまり、2次コイルL2のコイル外形を、1次コイルL1のコイル外形の1.3倍以上にするのがさらに好ましい。440mm×40mmの1次コイルL1と56mm×56mmの2次コイルL2を基準として、2次コイルL2のコイル外形を、大きくするほど、出力電圧変動率が大きくなる。言い換えれば、1次コイルL1のコイル外形の1.4倍のコイル外形の2次コイルL2を基準に、その2次コイルL2のコイル外形を1.4倍より大きくするほど、出力電圧変動率は大きくなる。このとき、2次コイルL2のコイル外形を1.4倍より大きくする場合、実用性を考えると、2次コイルL2を載置面3給電エリアAR1のどの位置に配置しても、最大で出力電圧変動率がほぼ70であることが好ましい。従って、図14から明らかなように、2次コイルL2のコイル外形は、68mm×68mmのまでとなる。つまり、2次コイルL2のコイル外形を、1次コイルL1のコイル外形の1.7倍以下にするのが好ましい。さらに、2次コイルL2のコイル外形を58mm×58mmまでにすると、出力電圧変動率が50以下になりさらに好ましい。つまり、2次コイルL2のコイル外形を、1次コイルL1のコイル外形の1.45倍以下にするのがさらに好ましい。以上のことから、1次コイルL1のコイル外形に対して、2次コイルL2のコイル外形を1.25倍~1.7倍に設定すると、出力電圧変動率がほぼ70のとなり実用可能なものとなる。さらに、1次コイルL1のコイル外形に対して、2次コイルL2のコイル外形を1.3倍~1.45倍に設定すると、出力電圧変動率がほぼ50のとなりさらに実用可能なものとなる。次に、上記のように構成した実施形態の効果を以下に記載する。1上記実施形態によれば、機器Eの2次コイルL2のコイル外形を、給電装置1の1次コイルL1のコイル外形より大きくしたので、機器Eを載置面3のどの位置に載置しても、2次コイルL2が受電する2次電力がゼロになることはない。2上記実施形態によれば、1次コイルL1のコイル外形に対して2次コイルL2のコイル外形を、1.25倍以上、1.7倍以下にすることで、出力電圧変動率が70以下となり、好ましい出力電圧変動率するこができる。3上記実施形態によれば、1次コイルL1のコイル外形に対して2次コイルL2のコイル外形を、1.3倍以上、1.45倍以下にすることで、出力電圧変動率が50以下となり、さらに好ましい出力電圧変動率するこができる。4上記実施形態によれば、1次コイルL1のコイル外形に対して機器Eの2次コイルL2のコイル外形を1.4倍にしたことで、出力電圧変動率が31にすることができる。従って、機器Eを載置面3のどの位置に載置しても、2次コイルL2が受電する2次電力の変動を小さくできる。即ち、機器Eが載置面3の載置された位置によって、2次コイルL2が受電する2次電力の偏りを非常に小さくできる。その結果、載置面3に載置する際、その載置位置を気にすることなく機器Eを載置することができる。5上記実施形態によれば、1次コイルL1を四角形状にした。従って、1次コイルL1が四角形状になることにより、給電エリアAR1における1次コイルL1の励磁磁束の空白箇所がなくなり、給電効率をより高めることができる。尚、上記実施形態は以下のように変更してもよい。○上記実施形態では、1次コイルL1のコイル外形を40mm×40mmにしたが、これに限定されるものではなく適宜変更して実施してもよい。この場合、1次コイルL1のコイル外形の変更に相対して、2次コイルL2のコイル外形を変更する必要がある。○上記実施形態では、磁束を高めるために1次コイルL1及び2次コイルL2を、それぞれ磁性体10,30に巻回したが、これを省力して実施してもよい。○上記実施形態では、1次コイルL1を正四角形状にしたが、1次コイルを長方形状や6角形状にして実施してもよい。この場合にも、長方形状や6角形状の各給電エリアにおける1次コイルの励磁磁束の空白箇所をなくすことができる。なお、この場合、1次コイルL1のコイル外形の変更に相対して、2次コイルL2のコイル外形を相似であってその比率を変更する必要がある。○上記実施形態では、隣接する1次コイルL1を巻回する磁性体10について、間隔1mmを開けて実施したが、適宜変更して実施してもよい。勿論、磁性体10同士を当接して実施しもよい。○上記実施形態では、給電エリアAR1の数を12個形成したが、これに限定されるものではなく、適宜変更して実施してもよい。"