"無線通信端末との間でOFDMA方式の無線通信を行う基地局が、前記無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報に基づき、前記無線通信端末に割り当てるべき無線リソースを決定する、ことを特徴とする通信制御方法。無線通信端末との間でOFDMA方式の無線通信を行う基地局であって、前記無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報に基づき、前記無線通信端末に割り当てるべき無線リソースを決定する制御部を備える、ことを特徴とする基地局。無線通信端末が、当該無線通信端末に対してOFDMA方式の無線リソースを割り当てる基地局のために、当該無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報を、前記基地局へ送信する、ことを特徴とする通信制御方法。無線通信端末であって、当該無線通信端末に対してOFDMA方式の無線リソースを割り当てる基地局のために、当該無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報を、前記基地局へ送信する送信部を備える、ことを特徴とする無線通信端末。特許文献1の技術では、基地局が、端末から与えられたCN値や受信電力に基づいて伝播路推定情報を計算することで、受信マルチキャリア信号の使用周波数帯域全体における良好な周波数領域を特定し、この特定した良好な周波数帯域を端末に通知する構成であるため、端末からの帯域要求が、良好な周波数領域に集中してしまうという問題がある。また、特許文献2の技法では、端末が複数の帯域を予約して、当該無線リソースを占有してしまった場合は、他の端末はそのリソースを使用することができず、通信システム全体としてのスループットを向上させることができないという問題がある。また、基地局は、端末から与えられたCN値から伝播路状態を推定し、良好な周波数領域を特定しているが、その帯域において端末が実現不可能な送信電力を送出することになった場合、端末は期待通りのパフォーマンスを実現することができなくなる。即ち、送信電力の限界のために、1つの端末に確保した周波数帯域の一部しか使用されず、未使用の帯域が存在するにもかかわらず、その占有された未使用の帯域を他の端末が利用できないため、他の端末は帯域制限されてしまう。従って、システム全体のパフォーマンスが低下してしまうという問題がある。本発明の目的は、端末の消費電流上限および消費電力上限を考慮した周波数帯域数を端末に割り当て、通信システム全体としてのスループットを向上させる技法方法、装置を提供することである。上述した諸課題を解決すべく、第1の発明による通信制御方法は、無線通信端末との間でOFDMA方式の無線通信を行う基地局が、前記無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報に基づき、前記無線通信端末に割り当てるべき無線リソースを決定する、ことを特徴とする。また、第2の本発明による基地局は、無線通信端末との間でOFDMA方式の無線通信を行う基地局であって、前記無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報に基づき、前記無線通信端末に割り当てるべき無線リソースを決定する制御部を備える、ことを特徴とする。また、第3の本発明による通信制御方法は、無線通信端末が、当該無線通信端末に対してOFDMA方式の無線リソースを割り当てる基地局のために、当該無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報を、前記基地局へ送信する、ことを特徴とする。また、第4の本発明による無線通信端末は、無線通信端末であって、当該無線通信端末に対してOFDMA方式の無線リソースを割り当てる基地局のために、当該無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報を、前記基地局へ送信する送信部を備える、ことを特徴とする。上述したように本発明の解決手段を通信制御方法、基地局および無線通信端末として説明してきたが、本発明はこれらに実質的に相当する装置システムなど、方法、プログラム、プログラムを記録した記憶媒体としても実現し得るものであり、本発明の範囲にはこれらも包含されるものと理解されたい。本発明によれば、端末の消費電流および消費電力上限を考慮したバンド周波数帯域数割り当てを行うことによって、通信システム全体のスループットを向上させることできる。以降、諸図面を参照しながら、本発明の実施態様を詳細に説明する。図1に、本発明の一実施態様によるOFDMA通信方式を使用する無線通信端末のブロック図を示す。図に示すように、無線通信端末100は、アンテナANT、RF部110、A/D変換部120、モデム部130、電源部140、制御部150、記憶部160、操作部インターフェース部170、受信状態測定部180を具える。制御部150はバンド数決定部151を具える。RF部110は、受信時にはアンテナANTから受信した無線信号を処理し、送信時にはA/D変換部120によりデジタル/アナログ変換された信号を処理してANTから送信する。即ち、RF部110、A/D変換部120、モデム部130により基地局との電波の送受信やエンコード、デコードを行う。OFDMA方式はマルチキャリア通信のため、モデム部130にてFFT、IFFTなどの処理を行う。制御部150は、受信したデータ等に基づき情報を操作したり、表示したり、その情報を記憶部160に格納したりするように制御する。端末によってはノートPCなどの別の機器とのインターフェースを行う機能を持ち、得られた情報を送受信することもできる。また、制御部150は、自端末の最大消費電流を記憶部160に格納するように制御する機能、および、電源部140から自端末の電池残量を算出する機能を有する。受信状態測定部180は、RF部110、A/変換部120、モデム部130において受信信号からCN値を測定算出して、記憶部160に格納させる。バンド数決定部151は、測定算出されたCN値に基づき、通信相手である基地局に要求すべき周波数帯の数バンド数=サブキャリアの数を決定する。図2は、本発明の一実施態様によるOFDMA通信方式を使用する基地局装置のブロック図である。図に示すように、基地局200は、電源部210、制御部220、記憶部230、ネットワーク部240、モデム部250、A/D変換部260、RF部270およびアダプティブアレイアンテナAAAを具える。制御部220は、バンド数決定部221、バンド数設定部222、バンド位置設定部223および情報取得部端末情報取得部224を含む。また、アダプティブアレイアンテナAAAは、6つのアンテナANT1-6から構成される。この6本のアンテナに対する信号の処理を行うためにアンテナの本数分の、RF部270はRF回路RF1-6を含み、A/D変換部260はA/D変換器A/D1-6を含む。このように、基地局200は、アダプティブアレイアンテナ技術を用いたビームフォーミングやMIMOMultiInputMultiOutput技術を実現するために複数のアンテナで構成されている。また、受信したデータは制御部220により制御される。基地局200は、図示しないその他の基地局やサーバとネットワークにて接続されるため、ネットワーク部240を保持している。情報取得部224は、通信相手の無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を示す情報を取得する。この消費電流に基づく値の上限を示す情報とは、無線通信端末における最大消費電流容量であったり、無線通信端末の電源に基づく最大消費電力値が含まれる。また、情報取得部224は、無線通信端末から要求された周波数帯の数を取得する。例えば、情報取得部224は、無線通信端末から、消費電流に基づく値の上限を示す情報として消費電流IDを受信し、記憶部230に格納された消費電流IDに最大消費電流を関連付けたテーブル図9を参照して、当該無線通信端末の消費電流に基づく値の上限を取得することができる。また、無線通信端末から消費電流IDを取得する場合だけでなく、情報取得部224は、別の基地局や上位の装置基地局制御装置から、例えばハンドオーバー時に、無線通信端末の種類を特定する情報など取得し、これらの情報に基づき、端末種類と関連付けた図9のテーブルを参照して、最大消費電流および消費電力上限を取得することも可能である。バンド数決定部221は、情報取得部224により取得した消費電流に基づく値の上限を示す情報に基づき、無線通信端末に割り当てるべき周波数帯の数を決定算出する。バンド数設定部222は、無線通信端末から要求された周波数帯数が、バンド数決定部221で決定された周波数帯数以下の場合は、前記第1の周波数帯の数を、前記無線通信端末に割り当てるべき周波数帯の数に設定する。バンド位置設定部223は、無線通信端末から取得した当該無線通信端末の受信状態を示す情報、および、バンド数設定部222で決定した割り当てるべき周波数帯の数に基づき、割り当てるべき周波数帯の各々の位置を設定する。図3は、本発明で使用されるOFDMAのバンド割り当て方式であるBandAMC方式の説明図である。BandAMC方式とは物理サブキャリアの周波数軸上に配置されたサブキャリアが、論理サブキャリアの周波数軸上に同じ位置で配置されるものである。例えば、BandAMC方式では、連続して配置された物理サブキャリアC1,C2、C3,C4,C5は、論理サブキャリア配置においては、連続してC1,C2、C3,C4,C5の順序で配置される。BandAMC方式のほかにPUSC方式と呼ばれる割り当て方式がある。図4は、OFDMAのバンド割り当て方式であるPUSC方式の説明図である。図に示すように、物理サブキャリアの周波数軸上に配置されたサブキャリアが、論理サブキャリアの周波数軸上においては全くのランダムな配置に変更されるものである。例えば、PUSC方式では、連続して配置された物理サブキャリアC1,C2、C3,C4,C5は、論理サブキャリア配置においては、通常は連続せずに、C2,C1、C5,C4のようにランダムな順序で配置される。BandAMC方式においては、物理サブキャリアと論理サブキャリアが同じ位置にあるため、ビームフォーミングを行う場合に利用され、端末の速度が大きくない場合にはビームフォーミング効果を大きく得ることができる。PUSC方式は物理サブキャリアと論理サブキャリアが全く別の配置になるため、移動時にはFadingの影響を受けにくいことがわかっている。図5は、本発明の一実施態様による無線通信端末で実行される処理のフローチャートである。図に示すように、ステップS1にて、端末はDLMAPを受信する。DLMAPを受信した端末は、送信元である基地局に自端末のCINRや送信電力を通知する。そのため、使用周波数における各バンドサブキャリアのCINRを測定するステップS2。このような受信状態を示す情報であり、伝播路情報の指標となるCINRから、演算手段を用いて要求バンド数を決定するステップS3。端末はあらかじめ自分がどういう端末、例えば携帯電話型であるとかPCMCIAカード型であるといったことを知ることができる。携帯電話であれば使用する電源はリチイムイオン電池であり、その消費電流はどの携帯電話においてもある程度一定である。図9に例としてあげた消費電流テーブルを参照すれば、自端末が該当する携帯電話の消費電流ID=1を読み取ることできる。図9のテーブルは基地局側でも保持されており、端末から送信された消費電流IDによって、バンド数を決めるために用いられる。ステップS4にて、図9のテーブルの自分の端末の消費電流IDを読み出した端末は、ステップS5にて端末の送信電力を測定する。その後、ステップS6にて、端末はCINR、送信電力、要求バンド数、消費電流IDを基地局へ送信する。図10は、基地局に送信するメッセージフォーマットを示す図である。図10aは、従来のメッセージフォーマットであり、図10bが本発明に対応するために一部を変更したメッセージフォーマットである。図10aに示すように、MAC情報を格納するMACヘッダ帯域幅要求ヘッダ、データが格納されたペイロード、エラーチェックをするためのCRCから構成されている。従来のMACヘッダは、フィールド位置ff1に帯域増加要求を含むが、本発明では、図10bのように、帯域増加要求に代えて電流閾値、つまり消費電流IDを送信することとする。以上が端末の動作である。図6は、本発明の一実施態様による基地局で実行される処理のフローチャートである。図に示すように、ステップS11にて、端末より通知されたCINR、要求バンド数、消費電流IDを受信する。次にステップS12にて、受信した内容から、動作可能バンド数を算出するが、これの詳細は図7を参照して後述する。その後、ステップS13にて、端末CINRおよび動作可能バンド数から、動作可能バンド位置を算出するが、これの詳細は図8を参照して後述する。次に、ステップS14にて、動作可能バンド数、及び、バンド位置により、その端末の使用バンドバンド数、バンド位置を決定する。最後にステップS15にて、使用バンドの内容バンド数、バンド位置などを端末に報知して処理を終える。<バンド数決定処理>図7は、動作可能バンド数を決定する処理のフローチャートである。図に示すように、ステップS21にて、BandAMC方式の最大バンドサブキャリア数は24バンドであるため、それを設定する。ステップS22にて、バンド数決定ループLP1を開始する。ステップS23では、基地局があらかじめ保持しているテーブル図9から、消費電流IDに一致するTmpBand数を読み出す。その後、ステップS24にて、TmpBand数が端末から送信された要求バンド数以下であるか否かを判定し、以下である場合は、ステップS25に進み、要求バンド数をTmp動作可能バンド数に設定する。TmpBand数が端末から送信された要求バンド数以下でない場合、即ち、TmpBand数が要求バンド数より大きければ、ステップS27に進み、TmpBand数をTmp動作可能バンド数に設定する。こうすることにより、要求バンド数がその端末で実現できる最大のバンド数を超えないように制限できる。ステップS26は、各端末全ての端末に対して処理が行われたかというループ終了条件を満たすまでループLP1を繰り返し、終了条件を満たす場合即ち、全ての端末の処理が終わった場合、ループ処理を抜けて、後続のステップに進む。各端末の使用バンド数がBandAMC方式の最大バンド数である24を超えてしまわないように制限する必要がある。そのために、ステップ28にて、各端末のTmp動作可能バンド数の合計値SumがTotalBandNum以上であるか否かを判定する。SumがTotalBandNum以上であれば、Tmp動作可能バンド数が大きいものから優先して、動作可能バンド数を決定する。次にステップS30にて、全ての端末が基地局に送信できるよう、図9のテーブル内にある保障バンド数を満たすように調整する。例えば、最大の動作可能バンド数を持つものから抜き取ることにしてもいいし、最大の動作可能バンド数を持つものは優先して、2番目、3番目のものからバンド数を割り当てることも考えられる。各端末のTmp動作可能バンド数がTotalBandNumよりも少なければ、BandAMC方式の最大バンド数を超えることはないため、動作可能バンド数決定処理を終了する。<バンド位置決定処理>図8は、本発明の一実施態様による動作可能バンド位置を決定する処理のフローチャートである。図に示すように、ステップS31では、各端末のバンド位置決定ループLP2を開始する。ステップS32にて、各端末において、所定の順位、ここでは上位5番目までのCINRとそのバンドを決定する。その後、ステップS33にて、最大CINRとなる最大バンド位置をセンターにして動作可能バンド数から帯域を決定する。ここで、動作可能バンド数が偶数の場合には暫定的に周波数の大きい方をセンター位置とする。決定した帯域が端末同士でぶつかってしまう場合が生じ得る。そこで、ステップS34にて、決定した帯域が端末間で重なる衝突するか否かを判定する。端末間で決定した帯域バンドが重なると判定した場合は、ステップS35にて、伝播路状況がいいものを優先するために、最大CINRが大きいほうを優先してバンド割当処理を行う。また、各端末の合計帯域が、最大数である24バンドを超えてはいけないという制約を守るために、ステップS36にて、求めた帯域バンドが24バンドを超えてしまうか否かを判定する。超えている場合は、ステップS37に進み、24バンドを超えないように、求めた帯域群のセンター位置をずらして調整する。ステップS38は、各端末全ての端末に対して処理が行われたかというループ終了条件を満たすまでループLP2を繰り返し、終了条件を満たす場合即ち、全ての端末の処理が終わった場合、ループ処理を抜けて、処理を終える。本発明による無線通信方法によって周波数割当を行った場合の具体的な例を図12、図13に示す。図12は、端末SSが基地局BSに送信するデータと、基地局BSが本発明の処理によって設定する適用帯域とバンド位置を示す図である。図13は、決定した適用帯域とバンド位置を示す図である。図12では、例として3人のユーザがいるとして、そのユーザの使用している端末の消費電流、及び、伝播路状況CINR、要求帯域幅を基地局側に通知し、その情報から基地局が端末毎のバンド数とその位置を決定する。ここでCINRと書いているが、実際には24バンド分のCINRがあり、今回は最大のCINRを抽出したものと仮定する。ユーザAはCINRが非常に良いため、帯域要求も12バンドと高い帯域幅を要求しているが、USB端末であるため消費電流が300mAと低く、送信電力を多バンド数分送信することができない。そこで、本発明の割当技法によって適用帯域は3バンドとなる。同様に、ユーザBの場合は、CINRが15dBと程々に良く、端末もモデム型でAC電源から安定的に電力が供給されるため十分な帯域を確保することができる。ユーザBにおいては帯域要求も10バンドと図9のテーブルにあるモデム型端末の帯域幅よりも小さいため、当該要求がそのまま使用される。ユーザCの場合は、CINRがそれほど高くなく、要求帯域も若干低く設定されている。携帯電話端末型であるため、消費電流も700mAと8バンドの送信を行うには十分であるため、適用帯域においてもそのまま使用される。バンド位置については図13のように配置される。CINRのいいほうを優先し、帯域外に出ないよう最適な位置を設定する。ここで、ユーザBとユーザAの間に何も送信しない帯域ができている。これについては全体のスループットを上げるためにも図のフローチャートの最後に、Total適用帯域が24bandより下回る場合には救済措置として、動作可能バンド数を超えないように、ユーザBのバンド数を増やすことを行っても良い。この場合は2band増やすことができる。例としては非常に簡単なものをあげているが、ユーザが同じ端末を使い、同じ要求帯域を要求した場合にも、CINRで判定できるようになっているため、優先順位をつけることができる。また、大きな要求帯域をもった端末が多く存在したとしても、動作可能バンド数がTotalBandNumである24を超えないように設定されているし、SDMAが実装されるのであれば、使用できるバンド数は空間多重数が2であれば、48バンド、空間多重数が3であれば72バンドとなる。従って、SDMAではバンド数は多くなるため、汎用性が高くなる。以上が本発明の実施例であるが、本発明において1人のユーザが24バンド使用することができる場合に、GPS情報等により、その端末が移動していない、もしくは10km未満の低速移動中であれば、BandAMC方式を用い、その端末が10km以上の中~高速移動中であれば、速度依存性に強いPUSC方式を用いるというように、端末の移動状況に応じた割当処理をすることにより、システムスループットをさらに向上させることも可能になる。本発明の効果利点を再度説明する。本発明によれば、端末側の送信できる電力情報を基地局が入手することにより、伝播路推定による伝播路状態の良好な領域と、その端末が最大送信電力において送信できる電力の帯域と、基地局と端末間での電力制御による送信電力要求とを基地局にて照らし合わせ、最大のパフォーマンスを実現できる要求を端末に出すことで、端末の消費電流および消費電力を下げ、システム上のスループットを最大限に向上させることができる。また、全帯域を利用できる場合には、決められた帯域から部分的に必要となるサブキャリアを無作為に抽出するPUSCPartiallyUsedSubchannelization方式を実現することにより、周波数ダイバーシティ効果による中速~高速移動にかけての速度依存によるパフォーマンスの劣化をなくすことができる。図11は、本発明の技法によるバンド割り当てを説明する図である。図11aは、比較のために通常のBandAMC方式によるバンド割当を示したものである。通常のBandAMC方式では、使用帯域内において各端末の使用するバンドB1,B3,B5,B6、B8をばらばらに配置してしまうため、全周波数帯域B1~B8をもって送信しなければならない。即ち、見掛け上の帯域が大きくなるため、それに伴い消費電流が大きくなってしまう。このように、同じ送信電力で帯域が広がることによって、端末の消費電流は大きくなり、端末の動作時間や、端末が装着されたPC等の動作時間が減る可能性があり、また、ものによっては端末、もしくは装着されたPCのリセットが発生するケースも考えられる。その場合に、送信電力を下げることで対応可能ではあるが、送信電力低下による、通信品質の劣化が出てくる可能性があるため、送信電力はそのままで通信を行いたい。そこで、本発明の技法を使えば、図11bに示すように、端末が5バンドを使用する場合に、ばらばらの位置のバンドで送信するのではなく、バンドB3~B7のように、隙間無く、連続してバンドをそろえることで、見掛け上の帯域を狭く小さくすることができ、従って、端末の消費電流も低く抑えることができるようになる。本発明を諸図面や実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形や修正を行うことが容易であることに注意されたい。従って、これらの変形や修正は本発明の範囲に含まれることに留意されたい。例えば、各部、各手段、各ステップなどに含まれる機能などは論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の手段やステップなどを1つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。"