回転軸に取り付けられる中央部と、操作者が把持する把持部と、該中央部と該把持部とを連結するスポーク部とを備えたステアリングホイールであって、前記中央部と前記把持部とを互いに引き寄せる張力を作用させることによって該ステアリングホイールの共振周波数を調整可能な共振周波数調整機構を備える、ことを特徴とするステアリングホイール。前記共振周波数調整機構は、前記中央部と前記把持部とを互いに引き寄せる張力を発生させるワイヤと、該ワイヤを巻き出し或いは巻き取るワイヤ巻出巻取部とを備える、ことを特徴とする請求項1に記載のステアリングホイール。然るに、特許文献1のステアリングホイールは、その強度剛性を向上させることによって共振周波数を増大させてはいるものの、その共振周波数は固定値であり、その共振周波数を調整できるようにはしていない。また、特許文献2のステアリングホイールは、グリップの外径を大きくすることによって操作者が転舵する際に必要な操舵力を小さくできるようにするが、その共振周波数を調整できるようにはしていない。そのため、特許文献1及び2のそれぞれにおけるステアリングホイールの操作者は、特定の走行条件下でステアリングホイールの振動が大きくなることが分かっている場合であっても、その振動を抑制できないこととなる。上述の点に鑑み、本発明は、特定の走行条件下における振動を抑制可能なステアリングホイールを提供することを目的とする。上述の目的を達成するために、本発明の実施例に係るステアリングホイールは、回転軸に取り付けられる中央部と、操作者が把持する把持部と、該中央部と該把持部とを連結するスポーク部とを備えたステアリングホイールであって、前記中央部と前記把持部とを互いに引き寄せる張力を作用させることによって該ステアリングホイールの共振周波数を調整可能な共振周波数調整機構を備えることを特徴とする。上述の手段により、本発明は、特定の走行条件下における振動を抑制可能なステアリングホイールを提供することができる。以下、図面を参照しつつ、本発明を実施するための最良の形態の説明を行う。図1は、本発明の第一実施例に係るステアリングホイール100の骨格構造の構成例を示す背面概略図である。本実施例において、ステアリングホイール100は、車両を操舵するための車載装置であり、主に、ステアリングシャフト図示せず。に回転可能に取り付けられる中央部と、中央部から放射状に延びる複数のスポーク部と、スポーク部によって支持される円環状の把持部と、共振周波数調整機構20とを備える。なお、把持部は、操作者運転者がステアリングホイール100を操作するために把持する部材である。ステアリングホイール100の骨格構造は、主に、中央部骨格10、把持部骨格12及びスポーク部骨格12を含み、アルミニウム、マグネシウム、チタン等の金属で一体的に形成される。中央部骨格10は、ステアリングホイール100の中央部の骨格であり、ステアリングシャフト図示せず。を回転可能に支持する軸受け部11を含む。本実施例において、中央部骨格10は、図1の点線で囲まれた部材であり、スポーク部骨格14に比べ、曲げ振動を生じさせにくい部材である。把持部骨格12は、ステアリングホイール100の把持部の骨格であり、この把持部骨格12の上にウレタンフォーム等の被覆部図示せず。が取り付けられる。スポーク部骨格14は、ステアリングホイール100のスポーク部の骨格であり、中央部骨格10と把持部骨格12とを連結する部材である。本実施例において、ステアリングホイール100は、3つのスポーク部骨格14A~14Cを含む。スポーク部骨格14A及び14Bのそれぞれは、中央部骨格10から半径方向に互いにほぼ正反対の方向に延び、連結部14A1及び14B1のそれぞれで把持部骨格12に連結される。また、スポーク部骨格14Cは、Y字形状を有し、中央部骨格10から半径方向に延びる2本のスポーク部骨格部分14CL、14CRが途中で合流して1本のスポーク部骨格部分14CCとなった後、連結部14C1で把持部骨格12に連結される。なお、連結部14C1は、把持部骨格12の円環上における連結部14A1と連結部14B1とのほぼ中間に位置する。また、図中の軸Xは、連結部14A1と連結部14B1とを通り、ステアリングシャフトの軸と直交する軸を示す。但し、スポーク部骨格の本数及び形状、並びに、把持部骨格12の円環上における連結部の間隔は任意であり、他の構成が採用されてもよい。また、本実施例において、ステアリングホイール100は、中央部骨格10と、スポーク部骨格部分14CL及び14CRとでエアバッグ支持部骨格図の一点鎖線で囲まれる部分を形成する。そして、エアバッグ支持部骨格の前面側運転者側にはエアバッグ装置が設置される。共振周波数調整機構20は、ステアリングホイール100の中央部と把持部とを互いに引き寄せる張力を作用させることによってステアリングホイール100の共振周波数を調整可能な機構である。具体的には、共振周波数調整機構20は、主に、ワイヤ巻出巻取部21、ワイヤ22、ワイヤサポート部23、及びワイヤ固定部24で構成される。ワイヤ巻出巻取部21は、ワイヤ22を巻き出し或いは巻き取るための装置であり、ワイヤ22を巻き取るためのリール部図示せず。を含み、好適には中央部骨格10の背面側に固定される。また、ワイヤ巻出巻取部21は、例えば、付属のダイアルつまみ図示せず。を用いて手動操作される装置である。なお、ワイヤ巻出巻取部21は、操作者によるスイッチ図示せず。のON/OFF操作により電動モータ等を用いて自動的にワイヤを巻き出し或いは巻き取る装置であってもよい。ワイヤ22は、ワイヤ巻出巻取部21によって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、その一端がワイヤ巻出巻取部21のリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部24に固定される。ワイヤサポート部23は、ワイヤ22の中間部分をスライド可能に保持するための部材であり、例えば、把持部骨格12に固定されたリング、フック、パイプ等である。ワイヤ固定部24は、ワイヤ22の端部を固定するための部材であり、例えば、中央部骨格10に固定されたリング、フック等である。本実施例において、ワイヤ22は、スポーク部骨格部分14CLの背面側に沿ってワイヤサポート部23とワイヤ固定部24との間に延在するワイヤ部分22Lと、スポーク部骨格部分14CRの背面側に沿ってワイヤサポート部23とワイヤ巻出巻取部21との間に延在するワイヤ部分22Rとを有する。なお、ワイヤ部分22L、22Rは、スポーク部骨格部分14CL、14CRに固定されたリング、フック、パイプ等図示せず。を通じて、スポーク部骨格部分14CL、14CRの背面側に沿うようにスライド可能に保持される。ステアリングホイール100の骨格構造の周囲に存在するエアバッグ装置等の他の部材とワイヤ22とが干渉するのを防止するためである。但し、ワイヤ部分22L、22Rは、スポーク部骨格部分14CL、14CRに沿うことなく、ワイヤサポート部23とワイヤ固定部24とを最短距離で結ぶように、また、ワイヤサポート部23とワイヤ巻出巻取部21とを最短距離で結ぶように張架されてもよい。図2は、ワイヤ巻出巻取部21の巻き取り操作により張力が増大するワイヤ22の状態を示す図である。なお、図中の矢印は、ワイヤ22の移動方向を示す。図2で示すように、ワイヤ巻出巻取部21の巻き取り操作を開始すると、ワイヤ22は、ワイヤ固定部24をワイヤサポート部23に引き寄せるように、かつ、ワイヤサポート部23をワイヤ巻出巻取部21に引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格14Cの延在方向図の上下方向において、ステアリングホイール100の中央部と把持部厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。とが互いに引き寄せられ、ステアリングホイール100の共振周波数例えば、ステアリングホイール100の中央部と把持部とが近づいたり遠ざかったりする弾性曲げ振動の共振周波数である。が増大することとなる。反対に、図2では示していないが、ワイヤ巻出巻取部21の巻き出し操作を開始すると、ワイヤ22は、ワイヤ固定部24がワイヤサポート部23から遠ざかるように、かつ、ワイヤサポート部23がワイヤ巻出巻取部21から遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格14Cの延在方向図の上下方向において、ステアリングホイール100の中央部と把持部厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。とが互いに遠ざかり、ステアリングホイール100の共振周波数例えば、弾性曲げ共振周波数である。が減少することとなる。以上の構成により、運転者は、共振周波数調整機構20を操作することによりステアリングホイール100の共振周波数特に、軸Xの周りを揺動する把持部骨格12の振動の共振周波数である。を調整し、特定の走行条件例えば、所定速度での直進走行時や所定速度でのカーブ走行時である。の下で発生する共振を抑制することができる。また、共振周波数調整機構20は、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール100の共振周波数に影響する属性例えば、ステアリングホイール100のサイズ、形状、材質、重量等である。を変更することなく、ステアリングホイール100の共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構20は、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。次に、図3及び図4を参照しながら、本発明の第二実施例に係るステアリングホイール100Aの共振周波数調整機構20Aについて説明する。なお、図3は、ステアリングホイール100Aの骨格構造の構成例を示す背面概略図であり、図4は、ワイヤ巻出巻取部21AL、21ARの巻き取り操作により張力が増大するワイヤ22Aの状態を示す図である。共振周波数調整機構20Aは、ワイヤ22Aの一端がワイヤ巻出巻取部21ARのリール部に固定され、ワイヤ22Aの他端がワイヤ巻出巻取部21ALのリール部に固定される点で、ワイヤ22の一端がワイヤ巻出巻取部21に固定され、ワイヤ22の他端がワイヤ固定部24に固定される第一実施例における共振周波数調整機構20と異なるがその他の点で共通する。図4で示すように、ワイヤ巻出巻取部21AL、21ARの巻き取り操作を開始すると、ワイヤ22Aは、ワイヤサポート部23をワイヤ巻出巻取部21AL、21ARのそれぞれに引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格14Cの延在方向図の上下方向において、ステアリングホイール100Aの中央部と把持部厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。とが互いに引き寄せられ、ステアリングホイール100Aの共振周波数が増大することとなる。反対に、図4では示していないが、ワイヤ巻出巻取部21AL、21ARの巻き出し操作を開始すると、ワイヤ22Aは、ワイヤサポート部23がワイヤ巻出巻取部21AL、21ARのそれぞれから遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格14Cの延在方向図の上下方向において、ステアリングホイール100Aの中央部と把持部厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。とが互いに遠ざかり、ステアリングホイール100Aの共振周波数が低下することとなる。なお、共振周波数調整機構20Aは、ワイヤ巻出巻取部21AL、21ARのうちの何れか一方による巻き取り操作によって、ステアリングホイール100Aの共振周波数を増大させるようにしてもよい。また、共振周波数調整機構20Aは、ワイヤ巻出巻取部21AL、21ARのうちの何れか一方による巻き出し操作によって、ステアリングホイール100Aの共振周波数を低下させるようにしてもよい。以上の構成により、運転者は、第一実施例における共振周波数調整機構20の場合と同様、共振周波数調整機構20Aを操作することによりステアリングホイール100Aの共振周波数を調整し、特定の走行条件下で発生する共振を抑制することができる。また、共振周波数調整機構20Aは、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール100Aの共振周波数に影響する属性例えば、ステアリングホイール100Aのサイズ、形状、材質、重量等である。を変更することなく、ステアリングホイール100Aの共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構20Aは、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。次に、図5及び図6を参照しながら、本発明の第三実施例に係るステアリングホイール100Bの共振周波数調整機構20Bについて説明する。なお、図5は、ステアリングホイール100Bの骨格構造の構成例を示す背面概略図であり、図6は、ワイヤ巻出巻取部21BL、21BRの巻き取り操作により張力が増大するワイヤ22Bの状態を示す図である。共振周波数調整機構20Bは、ワイヤ22Bが二つの独立したワイヤ部分22BL、22BRで構成される点で、ワイヤ22Aがワイヤ部分22AL、22ARを含む一本のワイヤで構成される第二実施例の共振周波数調整機構20Aと異なるがその他の点で共通する。図6で示すように、ワイヤ巻出巻取部21BL、21BRの巻き取り操作を開始すると、ワイヤ22BRは、ワイヤ固定部24BRをワイヤ巻出巻取部21BRに引き寄せるように張力を増大させ、ワイヤ22BLは、ワイヤ固定部24BLをワイヤ巻出巻取部21BLに引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格14Cの延在方向図の上下方向において、ステアリングホイール100Bの中央部と把持部厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。とが互いに引き寄せられ、ステアリングホイール100Bの共振周波数が増大することとなる。反対に、図6では示していないが、ワイヤ巻出巻取部21BL、21BRの巻き出し操作を開始すると、ワイヤ22BRは、ワイヤ固定部24BRがワイヤ巻出巻取部21BRから遠ざかるように張力を減少させ、ワイヤ22BLは、ワイヤ固定部24BLがワイヤ巻出巻取部21BLから遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格14Cの延在方向図の上下方向において、ステアリングホイール100Bの中央部と把持部厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。とが互いに遠ざかり、ステアリングホイール100Bの共振周波数が低下することとなる。なお、共振周波数調整機構20Bは、ワイヤ巻出巻取部21BL、21BRのうちの何れか一方による巻き取り操作によって、ステアリングホイール100Bの共振周波数を増大させるようにしてもよい。また、共振周波数調整機構20Bは、ワイヤ巻出巻取部21BL、21BRのうちの何れか一方による巻き出し操作によって、ステアリングホイール100Bの共振周波数を低下させるようにしてもよい。以上の構成により、運転者は、第一、第二実施例における共振周波数調整機構20、20Aの場合と同様、共振周波数調整機構20Bを操作することによりステアリングホイール100Bの共振周波数を調整し、特定の走行条件下で発生する共振を抑制することができる。また、共振周波数調整機構20Bは、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール100Bの共振周波数に影響する属性例えば、ステアリングホイール100Bのサイズ、形状、材質、重量等である。を変更することなく、ステアリングホイール100Bの共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構20Bは、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。次に、図7及び図8を参照しながら、本発明の第四実施例に係るステアリングホイール100Cの共振周波数調整機構20Cについて説明する。なお、図7は、ステアリングホイール100Cの骨格構造の構成例を示す背面概略図であり、図8は、ワイヤ巻出巻取部21Cの巻き取り操作により張力が増大するワイヤ22Cの状態を示す図である。共振周波数調整機構20Cは、ワイヤ22Cがスポーク部骨格14Cに沿うことなくワイヤ巻出巻取部21Cとワイヤ固定部24Cとを最短距離で結ぶように張架される点で、ワイヤがスポーク部骨格部分14CL、14CRに沿って配置される第一、第二、及び第三実施例の共振周波数調整機構20、20A、及び20Bと異なる。また、共振周波数調整機構20Cは、ワイヤ巻出巻取部21Cが把持部骨格12の背面側に取り付けられる点で、ワイヤ巻出巻取部が中央部骨格10の背面側に取り付けられる第一、第二、及び第三実施例の共振周波数調整機構20、20A、及び20Bと異なるがその他の点で共通する。図8で示すように、ワイヤ巻出巻取部21Cの巻き取り操作を開始すると、ワイヤ22Cは、ワイヤ固定部24Cをワイヤ巻出巻取部21Cに引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格14Cの延在方向図の上下方向において、ステアリングホイール100Cの中央部と把持部厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。とが互いに引き寄せられ、ステアリングホイール100Cの共振周波数が増大することとなる。反対に、図8では示していないが、ワイヤ巻出巻取部21Cの巻き出し操作を開始すると、ワイヤ22Cは、ワイヤ固定部24Cがワイヤ巻出巻取部21Cから遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格14Cの延在方向図の上下方向において、ステアリングホイール100Cの中央部と把持部厳密には中央部の下側に位置する把持部の一部である。とが互いに遠ざかり、ステアリングホイール100Cの共振周波数が低下することとなる。以上の構成により、運転者は、第一、第二、第三実施例における共振周波数調整機構20、20A、20Bの場合と同様、共振周波数調整機構20Cを操作することによりステアリングホイール100Cの共振周波数を調整し、特定の走行条件下で発生する共振を抑制することができる。また、共振周波数調整機構20Cは、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール100Cの共振周波数に影響する属性例えば、ステアリングホイール100Cのサイズ、形状、材質、重量等である。を変更することなく、ステアリングホイール100Cの共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構20Cは、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。次に、図9及び図10を参照しながら、本発明の第五実施例に係るステアリングホイール100Dの共振周波数調整機構20Dについて説明する。なお、図9は、ステアリングホイール100Dの骨格構造の構成例を示す背面概略図であり、図10は、ワイヤ巻出巻取部21DL、21DRの巻き取り操作により張力が増大するワイヤ22Dの状態を示す図である。また、図9の軸Yは、連結部14C1を通り、ステアリングシャフトの軸と直交する軸を示す。共振周波数調整機構20Dは、主に、ワイヤ巻出巻取部21DL、21DR、ワイヤ22DL1、22DL2、22DR1、22DR2、及びワイヤ固定部24DL、24DRで構成される。ワイヤ巻出巻取部21DLは、ワイヤ22DL1及び22DL2を巻き出し或いは巻き取るための装置であり、ワイヤ22DL1及び22DL2を同時に巻き取るためのリール部図示せず。を含み、把持部骨格12とスポーク部骨格14Aとが連結される連結部14A1に固定される。また、ワイヤ巻出巻取部21DRは、ワイヤ22DR1及び22DR2を巻き出し或いは巻き取るための装置であり、ワイヤ22DR1及び22DR2を同時に巻き取るためのリール部図示せず。を含み、把持部骨格12とスポーク部骨格14Bとが連結される連結部14B1に固定される。ワイヤ22DL1は、ワイヤ巻出巻取部21DLによって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、スポーク部骨格14Aに沿って延在し、その一端がワイヤ巻出巻取部21DLのリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部24DLに固定される。ワイヤ22DL2は、ワイヤ22DL1とともにワイヤ巻出巻取部21DLによって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、中央部骨格10、スポーク部骨格14B、及び、連結部14C1が存在する側の把持部骨格12把持部骨格12が形成する下半円に沿って延在する。また、ワイヤ22DL2は、その一端がワイヤ巻出巻取部21DLのリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部24DLに固定される。ワイヤ22DR1は、ワイヤ巻出巻取部21DRによって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、中央部骨格10、スポーク部骨格14B、及び、連結部14C1が存在しない側の把持部骨格12把持部骨格12が形成する上半円に沿って延在する。また、ワイヤ22DR1は、その一端がワイヤ巻出巻取部21DRのリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部24DRに固定される。ワイヤ22DR2は、ワイヤ22DR1とともにワイヤ巻出巻取部21DRによって巻き出され或いは巻き取られるワイヤであり、スポーク部骨格14Bに沿って延在し、その一端がワイヤ巻出巻取部21DRのリール部に固定され、その他端がワイヤ固定部24DRに固定される。ワイヤ固定部24DLは、ワイヤ22DL1、DL2のそれぞれの端部を固定するための部材であり、ワイヤ固定部24DRは、ワイヤ22DR1、DR2のそれぞれの端部を固定するための部材である。ワイヤ固定部24DL、24DRは、例えば、中央部骨格10に固定されたリング、フック等である。なお、ワイヤ22DL2、22DR1は、把持部骨格12の円環に沿って配置されたリング、フック、パイプ等図示せず。を通じて、把持部骨格12の背面側に沿うようにスライド可能に保持される。図10で示すように、ワイヤ巻出巻取部21DL、21DRの巻き取り操作を開始すると、ワイヤ22DL1は、ワイヤ固定部24DLをワイヤ巻出巻取部21DLに引き寄せるように張力を増大させ、ワイヤ22DL2は、ワイヤ固定部24DLをワイヤ巻出巻取部21DRに引き寄せ、かつ、把持部骨格12の下半円の径が収縮するように張力を増大させる。また、ワイヤ22DR1は、ワイヤ固定部24DRをワイヤ巻出巻取部21DLに引き寄せ、かつ、把持部骨格12の上半円の径が収縮するように張力を増大させ、ワイヤ22DR2は、ワイヤ固定部24DRをワイヤ巻出巻取部21DRに引き寄せるように張力を増大させる。これにより、スポーク部骨格14A及び14Bの延在方向図の左右方向において、ステアリングホイール100Dの中央部と把持部厳密には中央部の左右のそれぞれに位置する把持部の一部である。とが互いに引き寄せられ、かつ、把持部の円環の径が収縮されて、ステアリングホイール100Dの共振周波数例えば、ステアリングホイール100Dの中央部と把持部とが近づいたり遠ざかったりする弾性曲げ振動の共振周波数である。が増大することとなる。反対に、図10では示していないが、ワイヤ巻出巻取部21DL、21DRの巻き出し操作を開始すると、ワイヤ22DL1は、ワイヤ固定部24DLがワイヤ巻出巻取部21DLから遠ざかるように張力を減少させ、ワイヤ22DL2は、ワイヤ固定部24DLがワイヤ巻出巻取部21DRから遠ざかり、かつ、把持部骨格12の下半円の径が拡大するように張力を減少させる。また、ワイヤ22DR1は、ワイヤ固定部24DRがワイヤ巻出巻取部21DLから遠ざかり、かつ、把持部骨格12の上半円の径が拡大するように張力を減少させ、ワイヤ22DR2は、ワイヤ固定部24DRがワイヤ巻出巻取部21DRから遠ざかるように張力を減少させる。これにより、スポーク部骨格14A及び14Bの延在方向図の左右方向において、ステアリングホイール100Dの中央部と把持部厳密には中央部の左右のそれぞれに位置する把持部の一部である。とが互いに遠ざかり、かつ、把持部の円環の径が拡大されて、ステアリングホイール100Dの共振周波数例えば、弾性曲げ共振周波数である。が減少することとなる。以上の構成により、運転者は、共振周波数調整機構20Dを操作することによりステアリングホイール100Dの共振周波数特に、軸Yの周りを揺動する把持部骨格12の振動の共振周波数である。を調整し、特定の走行条件例えば、所定速度での直進走行時や所定速度でのカーブ走行時である。の下で発生する共振を抑制することができる。また、共振周波数調整機構20Dは、既存のステアリングホイールに後付け可能であり、ステアイングホイール100Dの共振周波数に影響する属性例えば、ステアリングホイール100Dのサイズ、形状、材質、重量等である。を変更することなく、ステアリングホイール100Dの共振周波数の調整を可能にする。その結果、共振周波数調整機構20Dは、簡易かつ低コストの共振周波数の調整を可能にする。以上、本発明の好ましい実施例について詳説したが、本発明は、上述した実施例に制限されることはなく、本発明の範囲を逸脱することなしに上述した実施例に種々の変形及び置換を加えることができる。例えば、上述の実施例において、共振周波数調整機構は、ステアリングホイールの中央部骨格と把持部骨格との間に張架されたワイヤを巻き出し或いは巻き取ることによってステアリングホイールの共振周波数を調整できるようにする。しかしながら、共振周波数調整機構は、例えば、ワイヤの側部から力を加える等、ワイヤの巻き出し巻き取り以外の方法でワイヤの張力を調整するようにしてもよい。また、上述の実施例のそれぞれで開示された特徴は、適宜組み合わせ可能なものとし、例えば、第一~第四実施例のそれぞれにおける共振周波数調整機構20、20A~20Cの何れかと、第五実施例における共振周波数調整機構20Dとを組み合わせ、軸Xの周りを揺動する把持部骨格12の振動の共振周波数と、軸Yの周りを揺動する把持部骨格12の振動の共振周波数とを同時に調整できるようにしてもよい。また、上述の実施例において、ステアリングホイールは、車両を操舵するための車載装置として説明されるが、船舶、航空機、作業機械等の他の移動体を操舵するために移動体に搭載される装置であってもよく、作業機械等を操作するための据え置き型の操作台に取り付けられる装置であってもよい。