"少なくとも一方向に沿って並列して配された複数の画素と、隣り合う前記画素間に配されて光を遮る遮光部とを有する表示パネルと、前記表示パネルに対向状に配されるものであって、前記画素の並列方向に沿って並列して配されるとともに光を遮ることが可能な複数のバリア部と、隣り合う前記バリア部間に配されるとともに光を透過することが可能な複数のバリア開口部とを有することで、前記画素に表示される画像を視差により分離することが可能な視差バリアとを備え、前記画素における前記並列方向についての寸法をAμmとし、前記遮光部における前記並列方向についての寸法をBμmとし、前記バリア部における前記並列方向についての寸法をWbμmとしたとき、前記バリア部は、下記式1を満たす前記Wbを有するものとされる表示装置。[数1]A-6≦Wb≦AB/21前記バリア部は、下記式2を満たす前記Wbを有するものとされる請求項1記載の表示装置。[数2]Wb≦A2前記バリア部は、下記式3を満たす前記Wbを有するものとされる請求項1または請求項2記載の表示装置。[数3]Wb=A-23前記バリア部は、下記式4を満たす前記Wbを有するものとされる請求項1または請求項2記載の表示装置。[数4]Wb=A-64前記バリア部は、下記式5を満たす前記Wbを有するものとされる請求項1または請求項2記載の表示装置。[数5]Wb=A5前記バリア部は、下記式6を満たす前記Wbを有するものとされる請求項1記載の表示装置。[数6]Wb=A2/B6前記バリア開口部における前記並列方向についての寸法をWoμmとしたとき、前記バリア部及び前記バリア開口部は、定数Kに対して下記式7を満たす前記Wb及び前記Woをそれぞれ有するものとされる請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の表示装置。[数7]K=WbWo7前記バリア部及び前記バリア開口部は、下記式8を満たす前記Wb及び前記Woをそれぞれ有するものとされる請求項7記載の表示装置。[数8]WbWo=2A2B8前記画素は、前記並列方向に沿って並列する複数のサブ画素からなるとともに各前記サブ画素間に前記遮光部が設けられており、前記画素に含まれる各前記サブ画素における前記並列方向についての寸法をAsμmとし、前記画素に含まれる前記サブ画素の数をn2以上の自然数とし、前記画素に含まれる各前記サブ画素間に配される前記遮光部における前記並列方向についての寸法を前記Bとしたとき、前記画素は、下記式9を満たす前記Aを有するものとされる請求項1から請求項8のいずれか1項に記載の表示装置。[数9]A=nAsn-1B9前記視差バリアは、互いに対向状をなす一対の基板と、前記一対の基板間に封入される液晶とを有するものとされる請求項1から請求項9のいずれか1項に記載の表示装置。前記一対の基板の少なくともいずれか一方には、前記並列方向について並列して配されるとともにストライプ状をなす複数の透明電極部が設けられており、前記視差バリアは、各前記透明電極部に印加する電圧によって前記液晶の光透過率を制御することで、前記バリア部を選択的に形成することが可能とされる請求項10記載の表示装置。前記表示パネルには、前記画素がマトリクス状に並列配置されているのに対し、前記視差バリアを構成する前記一対の基板には、それぞれ前記透明電極部が互いに直交する方向に沿って並列する形で複数ずつ配されており、前記バリア部は、少なくとも前記透明電極部における幅寸法と、隣り合う前記透明電極部間の間隔とを足し合わせた大きさの前記Wbを有するものとされる請求項11記載の表示装置。前記視差バリアのうち前記透明電極部における端縁部と平面に視て重畳する領域には、前記液晶にディスクリネーションが生じ得るディスクリネーション領域が形成されており、前記バリア部は、前記透明電極部における幅寸法と、隣り合う前記透明電極部間の間隔と、前記ディスクリネーション領域における幅寸法とを足し合わせた大きさの前記Wbを有するものとされる請求項12記載の表示装置。前記視差バリアは、前記表示パネルに対して表示側に配されている請求項1から請求項13のいずれか1項に記載の表示装置。前記表示パネルは、互いに対向状をなす一対の基板と、前記一対の基板間に封入される液晶とを有するものとされる請求項1から請求項14のいずれか1項に記載の表示装置。前記表示パネルに対して対向状をなし且つ表示側とは反対側に配されるとともに前記表示パネルに対して光を供給可能な照明装置を備える請求項15記載の表示装置。発明が解決しようとする課題上記特許文献1の表示装置は、液晶パネルなどの表示パネルに対して、スイッチング液晶などの視差バリアを対向状に配してなり、表示パネルが有する画素を、右目用画像を表示する右目用画素と左目用画像を表示する左目用画素とから構成するとともに、視差バリアが有するバリア部及びバリア開口部によって上記した右目用画素と左目用画素とにそれぞれ特定の視野角を与えることで、両眼視差効果を得るとともに観察者に立体画像を観察させることができる。このような表示装置においては、表示装置に対する観察者の位置関係によって次の問題が生じる可能性がある。すなわち、観察者が最適な観察位置からずれた位置にて観察した場合、バリア開口部を通して観察される画素を構成するR,G,Bの各サブ画素の面積比率のバランスが崩れ、本来とは異なる色味となる、いわば色付きが生じるおそれがあった。それ以外にも、観察者が最適な観察位置からずれた位置にて観察した場合、右目用画素が左目にも見えたり、逆に左目用画素が右目にも見える、いわゆるクロストークが生じるおそれがある。さらには、視差バリアにおけるバリア部によって表示に利用される光量が制限されることから、表示画像の輝度が低下しがちである、という問題もあった。そして、これらの問題に関しては、未だ十分に検討が行われていない、というのが実情であった。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、色付き及びクロストークを防ぐとともに十分な輝度を得ることを目的とする。課題を解決するための手段本発明の表示装置は、少なくとも一方向に沿って並列して配された複数の画素と、隣り合う前記画素間に配されて光を遮る遮光部とを有する表示パネルと、前記表示パネルに対向状に配されるものであって、前記画素の並列方向に沿って並列して配されるとともに光を遮ることが可能な複数のバリア部と、隣り合う前記バリア部間に配されるとともに光を透過することが可能な複数のバリア開口部とを有することで、前記画素に表示される画像を視差により分離することが可能な視差バリアとを備え、前記画素における前記並列方向についての寸法をAμmとし、前記遮光部における前記並列方向についての寸法をBμmとし、前記バリア部における前記並列方向についての寸法をWbμmとしたとき、前記バリア部は、下記式1を満たす前記Wbを有するものとされる。[数1]A-6≦Wb≦AB/21このようにすれば、表示パネルに対向状に配される視差バリアは、画素の並列方向に沿って並列して配されるバリア部と、隣り合うバリア部間に配されるバリア開口部とを複数ずつ有しているから、バリア部間のバリア開口部を通して画素に表示される画像を観察することができる観察角度が特定のものとなる。これにより、画素に表示される画像を視差によって分離することが可能とされ、もって例えば観察者に立体画像3D画像、三次元画像を観察させることができるものとされる。ところで、従来では、観察者が最適な観察位置からずれた位置にて観察した場合、バリア開口部を通して観察される画素が本来とは異なる色味となる、いわば色付きが生じるおそれがあった。それ以外にも、観察者が最適な観察位置からずれた位置にて観察した場合、視差による画像の分離が不十分となって、いわゆるクロストークが生じるおそれがある。さらには、視差バリアにおけるバリア部によって表示に利用される光量が制限されることから、表示画像の輝度が低下しがちである、という問題もあった。これに対して、本願発明者の研究によれば、視差バリアが有するバリア部における並列方向についての寸法Wbを大きくすると、視差による画像の分離が良好となることでクロストークが生じ難くなるものの、バリア部による遮光範囲が拡大するためにバリア開口部による透光範囲が縮小し、それに伴って輝度が低下する傾向にある。その一方、上記したWbを小さくすると、バリア部による遮光範囲が縮小するためにバリア開口部による透光範囲が拡大し、それに伴って輝度が向上するものの、視差による画像の分離が不十分になることに起因して上記したクロストークが生じ易くなる傾向にあることが判明した。さらなる本願発明者の研究によれば、上記Wbが所定の数値のとき、バリア開口部を通して画素が本来の色味でもって観察され、上記した色付きが最も生じ難くなるものの、その数値よりもWbを大きくしても小さくしても、いずれも色付きが生じ易くなることが判明した。そこで、本願発明者は、さらなる研究を鋭意重ねた結果、バリア部における並列方向についての寸法Wbを、上記した式1に記載の数値範囲とすることで、視差による画像の分離を十分なものとしつつも、バリア開口部の透過光量が十分に確保され、且つ画素が本来の色味で観察されるようになることを見出した。これにより、クロストークが生じ難くなるとともに十分な輝度が得られ、さらには色付きを良好に抑制することができる。本発明の実施態様として、次の構成が好ましい。1前記バリア部は、下記式2を満たす前記Wbを有するものとされる。上記したクロストークの問題は、画素に表示される画像によっては発生が緩和され得るものであるのに対し、上記した色付き及び輝度の問題は、画素に表示される画像を問わずに発生する、より根源的な問題とされる。その点、Wbを上記のような数値範囲とすることで、色付きをより好適に抑制することができるとともに、より高い輝度を得ることができる。[数2]Wb≦A22前記バリア部は、下記式3を満たす前記Wbを有するものとされる。このようにすれば、色付きを最も良好に抑制することができる。[数3]Wb=A-233前記バリア部は、下記式4を満たす前記Wbを有するものとされる。このようにすれば、上記した式1の数値範囲において、輝度を最も高いものとすることができる。[数4]Wb=A-644前記バリア部は、下記式5を満たす前記Wbを有するものとされる。このようにすれば、画素と同じ寸法を有するバリア部によっても色付き及びクロストークを抑制しつつ高い輝度を得ることができる。[数5]Wb=A55前記バリア部は、下記式6を満たす前記Wbを有するものとされる。このようにすれば、上記した式1の数値範囲において、クロストークを最も良好に抑制することができる。[数6]Wb=A2/B66前記バリア開口部における前記並列方向についての寸法をWoμmとしたとき、前記バリア部及び前記バリア開口部は、定数Kに対して下記式7を満たす前記Wb及び前記Woをそれぞれ有するものとされる。このようにすれば、バリア開口部における並列方向についての寸法Woは、定数Kからバリア部における寸法Wbを差し引いた数値となるから、Wbを大きくすると、Woが確実に小さくなり、逆にWbを小さくすると、Woが確実に大きくなる関係となる。バリア部及びバリア開口部がこのような相関関係にあるため、クロストークの問題と輝度の問題とが二律背反の関係となるものの、上記したようにWbが式1を満たす数値範囲とされることで、クロストークを良好に抑制しつつも、十分に高い輝度を得ることができる。[数7]K=WbWo77前記バリア部及び前記バリア開口部は、下記式8を満たす前記Wb及び前記Woをそれぞれ有するものとされる。このように、バリア部及びバリア開口部の各寸法Wb,Woを足し合わせると、画素及び遮光部の各寸法A,Bを足し合わせて2倍した大きさとなるものにおいても、色付き及びクロストークを抑制しつつ高い輝度を得ることができる。[数8]WbWo=2A2B88前記画素は、前記並列方向に沿って並列する複数のサブ画素からなるとともに各前記サブ画素間に前記遮光部が設けられており、前記画素に含まれる各前記サブ画素における前記並列方向についての寸法をAsμmとし、前記画素に含まれる前記サブ画素の数をn2以上の自然数とし、前記画素に含まれる各前記サブ画素間に配される前記遮光部における前記並列方向についての寸法を前記Bとしたとき、前記画素は、下記式9を満たす前記Aを有するものとされる。このようにすれば、複数のサブ画素からなる画素を有する表示パネルを用いた場合でも、クロストーク及び色付きを良好に抑制することができるとともに、十分に高い輝度を得ることができる。[数9]A=nAsn-1B99前記視差バリアは、互いに対向状をなす一対の基板と、前記一対の基板間に封入される液晶とを有するものとされる。このようにすれば、視差バリアを、いわゆる液晶パネルとすることで、例えば製造コストの低廉化などを図ることができる。10前記一対の基板の少なくともいずれか一方には、前記並列方向について並列して配されるとともにストライプ状をなす複数の透明電極部が設けられており、前記視差バリアは、各前記透明電極部に印加する電圧によって前記液晶の光透過率を制御することで、前記バリア部を選択的に形成することが可能とされる。このようにすれば、例えば、液晶の光透過率を全域にわたって最大とすれば、視差バリアにバリア部が形成されることがないので、画素に表示される画像に視差を生じさせなくすることができる。このように、各透明電極部に印加する電圧によってバリア部を選択的に形成することができるから、観察者に立体画像3D画像、三次元画像を観察させたり、平面画像2D画像、二次元画像を観察させることができ、立体画像と平面画像との切り替えを行うことができるものとされる。11前記表示パネルには、前記画素がマトリクス状に並列配置されているのに対し、前記視差バリアを構成する前記一対の基板には、それぞれ前記透明電極部が互いに直交する方向に沿って並列する形で複数ずつ配されており、前記バリア部は、少なくとも前記透明電極部における幅寸法と、隣り合う前記透明電極部間の間隔とを足し合わせた大きさの前記Wbを有するものとされる。このようにすれば、表示パネルが互いに直交する2姿勢のいずれであった場合でも、観察者に立体画像を観察させることが可能とされる。その一方、隣り合う透明電極部間の領域に関しては、所望の電位差が得られず、液晶の光透過率を十分に制御できなくなってバリア部が実効的に拡大するおそれがあるものの、バリア部の寸法Wbを上記のように透明電極部間の間隔を含めた大きさとすることで、クロストーク及び色付きを好適に防ぐことができるとともに高い輝度を得ることができる。12前記視差バリアのうち前記透明電極部における端縁部と平面に視て重畳する領域には、前記液晶にディスクリネーションが生じ得るディスクリネーション領域が形成されており、前記バリア部は、前記透明電極部における幅寸法と、隣り合う前記透明電極部間の間隔と、前記ディスクリネーション領域における幅寸法とを足し合わせた大きさの前記Wbを有するものとされる。このようにすれば、ディスクリネーション領域では、液晶の配向状態が乱れるために所望の電位差が得られず、光透過率を十分に制御できなくなってバリア部が実効的に拡大するおそれがあるものの、バリア部の寸法Wbを上記のように透明電極部間の間隔に加えてディスクリネーション領域を含めた大きさとすることで、クロストーク及び色付きを好適に防ぐことができるとともに高い輝度を得ることができる。13前記視差バリアは、前記表示パネルに対して表示側に配されている。このようにすれば、例えば、視差バリアにタッチパネル機能を持たせて観察者に表示側から直接操作させることが可能となるので、高機能化などを図る上でより有用となる。14前記表示パネルは、互いに対向状をなす一対の基板と、前記一対の基板間に封入される液晶とを有するものとされる。このようにすれば、表示パネルを、いわゆる液晶パネルとすることで、例えば製造コストの低廉化を図ることができる。15前記表示パネルに対して対向状をなし且つ表示側とは反対側に配されるとともに前記表示パネルに対して光を供給可能な照明装置を備える。このようにすれば、照明装置から供給される光を利用して、表示パネルにおける各画素に画像を表示させることができる。これにより、表示される画像の輝度を高いものとすることができる。発明の効果本発明によれば、色付き及びクロストークを防ぐとともに十分な輝度を得ることができる。本発明の実施形態1に係る液晶表示装置の概略構成を示す断面図液晶表示装置の平面図液晶パネル及び視差バリアの断面図液晶パネルを構成するCF基板における着色部の配列を示す平面図視差バリアを構成する第1基板における透明電極部の配列第1電極及び第2電極を示す平面図視差バリアを構成する第2基板における透明電極部の配列第3電極及び第4電極を示す平面図立体画像を表示するに際して、ポートレイトでの使用時とランドスケープでの使用時とにおける各電極の信号を示す概略的なタイムチャート視差バリアを構成する第1基板における透明電極部第2基板における透明電極部と、バリア部及びバリア開口部との平面配置関係を示す平面図ポートレイトでの使用時における液晶パネルを構成するCF基板における着色部と、バリア部及びバリア開口部との平面配置関係を示す平面図ランドスケープでの使用時における液晶パネルを構成するCF基板における着色部と、バリア部及びバリア開口部との平面配置関係を示す平面図観察者の目と、視差バリアのバリア部及びバリア開口部と、液晶パネルの右目用画素及び左目用画素との関係を概略的に表す説明図比較実験においてクロストークに係るXT値の測定方法を説明するためのグラフ比較実験において色付きに係るCA値の測定方法を説明するためのグラフCA値と表示品位との関係を示す表比較実験においてバリア部の幅寸法を変化させたときのCA値及びXT値の関係を表すグラフ本発明の実施形態2に係る液晶パネル及び視差バリアの断面図観察者の目と、液晶パネルの右目用画素及び左目用画素と、視差バリアのバリア部及びバリア開口部との関係を概略的に表す説明図本発明の実施形態3に係る透明電極部間の間隙及びディスクリネーション領域を踏まえたバリア部の幅寸法の設計を説明するための平面図本発明の他の実施形態19に係る視差バリアを構成する第1基板における第1電極を示す平面図視差バリアを構成する第2基板における対向電極を示す平面図<実施形態1>本発明の実施形態1を図1から図15によって説明する。本実施形態では、液晶表示装置10表示装置について例示する。なお、各図面の一部にはX軸、Y軸及びZ軸を示しており、各軸方向が各図面で示した方向となるように描かれている。また、上下方向については、図1を基準とし、且つ同図上側を表側とするとともに同図下側を裏側とする。まず、液晶表示装置10の構成について説明する。液晶表示装置10は、図1及び図2に示すように、全体として平面に視て長方形状をなすとともにポートレイト縦置きまたはランドスケープ横置きのいずれかの姿勢で使用されるものであり、画像を表示する液晶パネル表示パネル11と、液晶パネル11の表示面に表示される画像を立体画像3D画像、三次元画像として観察者に観察させることが可能な視差バリア12と、液晶パネル11及び視差バリア12に向けて光を照射する外部光源であるバックライト装置13照明装置とを備えている。このうち、視差バリア12は、液晶パネル11の表側表示面側、光出射側に積層する形で配されるとともに接着剤層GLを介して一体化されている。さらに液晶表示装置10は、一体化された液晶パネル11及び視差バリア12を保持挟持するベゼル14と、ベゼル14が取り付けられるとともに液晶パネル11及びバックライト装置12を収容する筐体15とを備えている。本実施形態に係る液晶表示装置10は、携帯型情報端末電子ブックやPDAなどを含む、携帯電話スマートフォンなどを含む、ノートパソコン、デジタルフォトフレーム、携帯型ゲーム機などの各種電子機器図示せずに用いられるものである。このため、液晶表示装置10を構成する液晶パネル11の画面サイズは、例えば3.4インチなど、数インチ~10数インチ程度とされ、一般的には小型または中小型に分類される大きさとされている。液晶パネル11について説明する。液晶パネル11は、図2及び図3に示すように、長方形状をなす一対の透明な透光性を有するガラス製の基板11a,11bと、両基板11a,11b間に介在し、電界印加に伴って光学特性が変化する物質である液晶分子を含む液晶層図示せずとを備え、両基板11a,11bが液晶層の厚さ分のギャップを維持した状態で図示しないシール剤によって貼り合わせられている。この液晶パネル11は、ポートレイトで使用される際には、長辺方向Y軸方向が観察者から視て縦方向上下方向と一致し、短辺方向X軸方向が観察者から視て横方向左右方向、両目LE,REの並び方向と一致しており、ランドスケープで使用される際には、長辺方向が観察者から視て横方向と一致し、短辺方向が観察者から視て縦方向と一致する。なお、両基板11a,11bの外面側には、それぞれ偏光板11c,11dが貼り付けられている。両基板11a,11bのうち表側正面側がCF基板11aとされ、裏側背面側がアレイ基板11bとされる。アレイ基板11bにおける内面側液晶層側、CF基板11aとの対向面側には、スイッチング素子であるTFTThinFilmTransistor及び画素電極が多数個、マトリクス状に並列配置されるとともに、これらTFT及び画素電極の周りには、格子状をなすゲート配線及びソース配線が取り囲むようにして配設されている。各配線には、図示しない制御回路から所定の画像信号が供給されるようになっている。画素電極は、ITOIndiumTinOxide:酸化インジウム錫或いはZnOZincOxide:酸化亜鉛といった透明電極からなる。一方、CF基板11aにおける内面側液晶層側、アレイ基板11bとの対向面側には、図4に示すように、アレイ基板11b側の各画素電極と平面に視て重畳する位置に多数個のカラーフィルタが並んで設けられている。カラーフィルタは、R赤色,G緑色,B青色を呈する各着色部11eがX軸方向に沿って交互に並ぶ配置とされる。着色部11eは、平面に視て長方形状をなすとともに、その長辺方向及び短辺方向が基板11a,11bにおける長辺方向及び短辺方向と一致しており、CF基板11a上においてX軸方向及びY軸方向について多数個ずつマトリクス状に並列配置されている。カラーフィルタを構成する各着色部11e間には、混色を防ぐための格子状をなす遮光部ブラックマトリクス11fが形成されている。遮光部11fは、アレイ基板11b側のゲート配線及びソース配線に対して平面視重畳する配置とされる。当該液晶パネル11においては、R,G,Bの3色の着色部11e及びそれに対応する3つの画素電極の組によって表示単位である1つの画素PXが構成されており、各着色部11e及びそれに対応する各画素電極の組によってそれぞれ3つのサブ画素PXsが構成されている。1つの画素PXを構成するサブ画素PXsの並列方向は、X軸方向と一致している。また、画素PXは、表示面X軸方向及びY軸方向に沿って多数ずつマトリクス状に並列配置されている。各着色部11e及び遮光部11fの表面には、アレイ基板11b側の画素電極と対向する対向電極が設けられている。このCF基板11aは、アレイ基板11bよりも一回り小さい大きさとされる。また、両基板11a,11bの内面側には、液晶層に含まれる液晶分子を配向させるための配向膜がそれぞれ形成されている。本実施形態に係る液晶パネル11が有する画素PXは、その幅寸法、つまりX軸方向についての寸法Aが、サブ画素PXsの幅寸法As及びサブ画素PXs間に配される遮光部11fの幅寸法Bに対して下記式9に示す関係を有している。式9において、nは、画素PXに含まれるサブ画素PXsの数であるから、本実施形態においては、画素PXの幅寸法Aは、3As2Bとされる。なお、各幅寸法A,As,Bは、いずれも単位がμmとされる。[数10]A=nAsn-1B9視差バリア12に先じてバックライト装置13について簡単に説明する。バックライト装置13は、いわゆるエッジライト型サイドライト型とされており、光源と、表側液晶パネル11側、光出射側に開口するとともに光源を収容する略箱型のシャーシと、光源が端部に対向状に配されるとともに光源からの光を導光してシャーシの開口部に向けて出射させる導光部材と、シャーシの開口部を覆うようにして配される光学部材とを備える。光源から発せられた光は、導光部材の端部に入射してから導光部材内を伝播してシャーシの開口部へ向けて出射された後、光学部材によって面内の輝度分布が均一な面状の光に変換されてから、液晶パネル11に照射されるようになっている。そして、液晶パネル11が有するTFTの駆動によって液晶パネル11に対する光の透過率が表示面の面内において選択的に制御されることで、表示面に所定の画像を表示させることができる。なお、光源、シャーシ、導光部材及び光学部材について詳しい図示を省略するものとする。続いて、視差バリア12について詳しく説明する。視差バリア12は、図2及び図3に示すように、長方形状をなす一対の透明な透光性を有するガラス製の基板12a,12bと、両基板12a,12b間に介在し、電界印加に伴って光学特性が変化する物質である液晶分子を含む液晶層図示せずとを備え、両基板12a,12bが液晶層の厚さ分のギャップを維持した状態で図示しないシール剤によって貼り合わせられており、いわゆる液晶パネルとされる。視差バリア12は、液晶パネル11とほぼ同じ画面サイズを有するともに液晶パネル11に並行する姿勢で接着剤層GLによって貼り合わせられており、ポートレイトで使用される際には、長辺方向Y軸方向が観察者から視て縦方向上下方向と一致し、短辺方向X軸方向が観察者から視て横方向左右方向、両目LE,REの並び方向と一致しており、ランドスケープで使用される際には、長辺方向が観察者から視て横方向と一致し、短辺方向が観察者から視て縦方向と一致する。なお、表側に配された第1基板12aの外面側には、偏光板12cが貼り付けられている。そして、この視差バリア12は、液晶層に印加する電圧に応じて液晶分子の配向状態並びに光透過率を制御することで、詳細は後述するバリア部BAを形成することが可能とされ、それにより液晶パネル11の画素PXに表示された画像を視差により分離して観察者に立体画像として観察させることができるものとされる。つまり、当該視差バリア12は、液晶層の光透過率をアクティブに制御することによって液晶パネル11の表示面に平面画像2D画像、二次元画像と立体画像3D画像、三次元画像とを切り替えて表示させることが可能なスイッチング液晶パネルであると言える。視差バリア12を構成する表側の第1基板12aにおける内面側液晶層側、第2基板12bとの対向面側には、図5に示すように、透明電極部12dが複数並列して設けられている。透明電極部12dは、第1基板12aの長辺方向Y軸方向に沿って延在するほぼ一定幅のストライプ状帯状をなすとともに、第1基板12aの短辺方向X軸方向について多数本が所定の間隔を空けて並列して配されている。この透明電極部12dの本数は、液晶パネル11の画素PXにおけるX軸方向についての並列数と同一とされる。各透明電極部12dの幅方向並列方向は、画素PXを構成する3つのサブ画素PXsの並列方向X軸方向と一致しており、各透明電極部12dの延在方向は、液晶パネル11が有する画素PXを構成する3つのサブ画素PXsの並列方向と直交する方向Y軸方向と一致している。透明電極部12dは、2つにグループ化されており、次述する第1電極E1を構成するものと、第2電極E2を構成するものとが交互に並ぶものとされる。具体的には、X軸方向に沿って並列する多数本の透明電極部12dのうち、例えば奇数番目のものにおける一端側を相互に接続することで、櫛歯状をなす第1電極E1が構成されるのに対し、偶数番目のものにおける他端側を相互に接続することで、第1電極E1と噛み合うような形で櫛歯状をなす第2電極E2が構成される。これに対して、第2基板12bにおける内面側液晶層側、第1基板12aとの対向面側には、図6に示すように、透明電極部12eが複数並列して設けられている。透明電極部12eは、第2基板12bの短辺方向X軸方向に沿って延在するほぼ一定幅のストライプ状帯状をなすとともに、第2基板12bの長辺方向Y軸方向について多数本が所定の間隔を空けて並列して配されている。つまり、第2基板12bが有する透明電極部12eは、その延在方向及び並列方向が第1基板12aが有する透明電極部12dの延在方向及び並列方向図5を参照とそれぞれ直交するものとされる。また、各透明電極部12eの延在方向は、液晶パネル11が有する画素PXを構成する3つのサブ画素PXsの並列方向X軸方向と一致しており、各透明電極部12eの幅方向並列方向は、画素PXを構成する3つのサブ画素PXsの並列方向と直交する方向Y軸方向と一致している。また、透明電極部12eの本数は、液晶パネル11の画素PXにおけるY軸方向についての並列数と同一とされる。第2基板12bが有する透明電極部12eは、2つにグループ化されており、次述する第3電極E3を構成するものと、第4電極E4を構成するものとが交互に並ぶものとされる。具体的には、Y軸方向に沿って並列する多数本の透明電極部12eのうち、例えば奇数番目のものにおける一端側を相互に接続することで、櫛歯状をなす第3電極E3が構成されるのに対し、偶数番目のものにおける他端側を相互に接続することで、第3電極E3と噛み合うような形で櫛歯状をなす第4電極E4が構成される。本実施形態に係る視差バリア12としては、例えば対向する第1電極E1及び第2電極E2と第3電極E3及び第4電極E4との間の電位差を0としたときに液晶層の光透過率が最大となって、全域にわたって最大限に光を透過することが可能な、いわゆるノーマリーホワイトモードのスイッチング液晶パネルを用いることができる。その上で、本実施形態では、視差バリア12が有する第1電極E1、第2電極E2、第3電極E3及び第4電極E4に対して交流電圧として、単極性の矩形波を供給することで、その駆動を制御するようにしている。具体的には、例えば、液晶表示装置10をポートレイトで使用する場合には、図7の上段に示すように、第2電極E2、第3電極E3及び第4電極E4に交流電圧として同位相となる単極性の矩形波をそれぞれ供給するのに対し、第1電極E1には、交流電圧として第2電極E2、第3電極E3及び第4電極E4とは逆位相となる単極性の矩形波を供給すれば、第2電極E2と第3電極E3及び第4電極E4との間に電位差が生じることがないものの、第1電極E1と第3電極E3及び第4電極E4との間には電位差が生じる。これにより、液晶層のうち第1電極E1と平面視重畳する領域の光透過率を最小とし、第2電極E2と平面視重畳する領域の光透過率を最大とすることができる。なお、本実施形態では、各電極E1~E4に印加される交流電圧は、電圧値が0/5V程度で且つ周波数が90Hz程度とされる。これにより、視差バリア12のうち、第1電極E1と平面視重畳する領域には、図8及び図9に示すように、光を遮るバリア部BAが形成されるのに対し、第2電極E2と平面視重畳する領域には、光を透過するバリア開口部BOが形成されることになる。バリア部BAとバリア開口部BAとは、X軸方向に沿って交互に並列しており、隣り合うバリア部BA間にバリア開口部BOが介在し、隣り合うバリア開口部BO間にバリア部BAが介在する位置関係とされる。バリア部BA及びバリア開口部BOは、共に各透明電極部12dと同様にY軸方向に沿って延在するストライプ状をなすとともに、X軸方向サブ画素PXsの並列方向に沿って交互に並列する形で複数ずつ配されている。バリア部BAの幅寸法X軸方向についての寸法Wbは、第1電極E1をなす透明電極部12dの幅寸法とほぼ等しいものとされる。バリア開口部BOの幅寸法X軸方向についての寸法Woは、第2電極E2をなす透明電極部12dの幅寸法と、隣り合う透明電極部12d間の間隔を2倍した寸法とを足し合わせた大きさとされる。液晶表示装置10をポートレイトで使用し、図11に示すように、観察者の両目LE,REの並び方向をバリア部BAとバリア開口部BOとの並び方向X軸方向と一致させた状態としつつ、液晶パネル11の各画素PXに画像を表示すると、表示された画像は、バリア部BAによって観察角度が規制されるとともに、バリア開口部BOを通して所定の角度範囲においてのみ観察することが可能とされる。従って、液晶パネル11の駆動に関して、X軸方向に並んだ各画素PXに左目用画像と右目用画像とが交互に表示されるように制御することで、右目用画像右目用画素RPXと左目用画像左目用画素LPXとを上記した視差バリア12による視差を利用して観察者の右目REと左目LEとに分離して観察させることができ、もって両眼視差効果が得られるとともに観察者に立体画像を観察させることができるものとされる。その一方、液晶表示装置10をランドスケープで使用する場合には、図7の下段に示すように、第1電極E1、第2電極E2及び第4電極E4に交流電圧として同位相となる単極性の矩形波をそれぞれ供給するのに対し、第3電極E3には、交流電圧として第1電極E1、第2電極E2及び第4電極E4とは逆位相となる単極性の矩形波を供給する。すると、第1電極E1及び第2電極E2と第4電極E4との間に電位差が生じることがないものの、第1電極E1及び第2電極E2と第3電極E3との間には電位差が生じる。これにより、図8及び図10に示すように、液晶層のうち第3電極E3と平面視重畳する領域の光透過率が最小となってバリア部BAが形成されるのに対し、第4電極E4と平面視重畳する領域の光透過率が最大となってバリア開口部BOが形成される。このとき形成されるバリア部BA及びバリア開口部BOは、共にX軸方向に沿って延在するストライプ状をなすとともに、Y軸方向に沿って交互に並列する配置とされる。そして、液晶パネル11の駆動に関しては、Y軸方向に並んだ各画素PXに左目用画像と右目用画像とが交互に表示されるように制御する。これにより、液晶表示装置10をランドスケープで使用し、図11に示すように、観察者の両目LE,REの並び方向をバリア部BAとバリア開口部BOとの並び方向Y軸方向と一致させた状態としつつ、液晶パネル11の各画素PXに画像を表示すると、その画像を視差により分離して立体画像として観察者に観察させることができる。上記した図8及び図11では、ランドスケープでの使用時に係る符号12e,E3,E4やX軸及びY軸を括弧書きしている。なお、ランドスケープでの使用時に、観察者が最適な観察位置からY軸方向についてずれた位置から観察した場合でも、画素PXを構成するR,G,Bのサブ画素PXsの可視面積の比率は、全て同じとなる。従って、色付きの問題に関しては、ランドスケープでの使用時には、ポートレイトでの使用時に比べると、相対的に生じ難いものとされる。このようにポートレイトでの使用時と、ランドスケープでの使用時との双方において立体表示が可能な液晶表示装置10には、図示しないジャイロセンサを内蔵させるとともにそのジャイロセンサによって液晶表示装置10の姿勢ポートレイトであるか、ランドスケープであるかを検出するようにし、その検出信号に基づいて液晶パネル11及び視差バリア212の駆動をポートレイトモードとランドスケープモードとで自動的に切り替えるようにするのがより好ましい。なお、観察者に平面画像を観察させる場合には、全ての電極E1~E4に交流電圧として同位相となる単極性の矩形波をそれぞれ供給すれば、第1電極E1及び第2電極E2と第3電極E3及び第4電極E4との間に電位差が生じることがなく、それにより液晶層における全域において光透過率が最大となる。これにより、視差バリア12には、光を遮るバリア部BOが形成されることがない。従って、液晶パネル11の各画素PXに表示される画像には視差が生じることがなく、もって観察者に平面画像2D画像、二次元画像を観察させることができる。なお、視差バリア12における各電極E1~E4に供給する交流電圧を、正負対称の矩形波とすることも可能であり、その場合、立体表示を行うに際しては、例えばポートレイトでの使用時には、第2電極E2及び第3電極E3及び第4電極E4を共に接地するのに対して第1電極E1に交流電圧として上記正負対称の矩形波を供給することで、液晶層のうち第1電極E1と平面視重畳する領域の光透過率を最小としてバリア部BAを形成することができ、もって両眼視差効果を得ることができる。一方、平面表示を行うに際しては、全ての電極E1~E4を接地してGNDとして同電位とすれば、対向する第1電極E1及び第2電極E2と第3電極E3及び第4電極E4との間に電位差が生じることがなく、従ってバリア部BAが形成されない。ところで、従来では、ポートレイトでの使用時において、観察者が最適な観察位置からずれた位置にて液晶表示装置10を観察した場合、バリア開口部BOを通して観察される画素PXを構成する3色のサブ画素PXsの面積比率のバランスが崩れ、本来とは異なる色味となる、いわば色付きが生じるおそれがあった。詳しくは、観察者が、最適な観察位置からX軸方向、つまり画素PXを構成するサブ画素PXsの並列方向についてずれた位置にて観察すると、図9に示すように、R,G,Bの各サブ画素PXsのうちバリア部BAに隣接する位置のサブ画素PXsの可視面積が変動するのに対して、バリア部BAから離れた位置のサブ画素PXsの可視面積は変動することがないので、観察者に観察される各サブ画素PXsの面積比率のバランス、つまり色味が本来とは異なるものとなって色付きが生じるのである。それ以外にも、ポートレイトでの使用時及びランドスケープでの使用時の双方において、観察者が最適な観察位置からずれた位置にて観察した場合、視差による画像の分離が不十分となって、右目REに左目用画像が見えたり、左目LEに右目用画像が見えたりする、いわゆるクロストークが生じるおそれがある。さらには、視差バリア12におけるバリア部BAの設定によっては表示に利用される光量が制限されることから、表示画像の輝度が低下しがちである、という問題もあった。そこで、本願発明者は、鋭意研究を重ねた結果、視差バリア12が有するバリア部BAの幅寸法、つまり画素PXの並列方向X軸方向についての寸法Wbに着目し、上記した色付き度合い、クロストーク度合い、及び輝度の問題をいずれも解消または緩和し得る、幅寸法Wbの数値範囲を特定するに至り、その数値範囲を本実施形態に係る視差バリア12のバリア部BAに適用している。具体的には、バリア部BAの幅寸法をWb単位はμm、液晶パネル11における画素PXの幅寸法X軸方向についての寸法をA単位はμmとし、液晶パネル11における遮光部11fの幅寸法X軸方向についての寸法をB単位はμmとしたとき、幅寸法Wbの好ましい数値範囲は、下記の式1に示す通りである。続いて、Wbの数値範囲を式1の如く特定するに至った根拠となる比較実験について説明する。[数11]A-6≦Wb≦AB/21<比較実験>比較実験について詳しく説明する。この比較実験では、バリア部BAの幅寸法Wbが異なる視差バリア12を複数合計で8つ用意するとともに、ポートレイトでの使用時において、それぞれのクロストーク度合い以下、XT値とする及び色付き度合い以下、CA値とするを測定しており、その結果を図15のグラフに表している。具体的には、Wb=80μmとしたものを実施例1とし、Wb=83μmとしたものを実施例2とし、Wb=74μmとしたものを比較例1とし、Wb=88μmとしたものを比較例2とし、Wb=90μmとしたものを比較例3とし、Wb=92μmとしたものを比較例4とし、Wb=94μmとしたものを比較例5とし、Wb=101μmとしたものを比較例6としている。この比較実験では、前提として画素PXの幅寸法Aを82μmとし、サブ画素PXsの幅寸法Asを24μmとし、遮光部11fの幅寸法Bを5μmとしている図4参照。また、図15では、実施例1をEM1、実施例2をEM2、比較例1をCO1、比較例2をCO2、比較例3をCO3、比較例4をCO4、比較例5をCO5、比較例6をCO6、として表記している。なお、バリア開口部BOの幅寸法X軸方向についての寸法Woは、バリア部BAの幅寸法Wb、画素PXの幅寸法A、及び遮光部11fの幅寸法Bに対して下記式8に示す関係を有している。すなわち、バリア開口部BOの幅寸法Woは、バリア部BAの幅寸法Wbに連動して変化するものとされ、幅寸法Wbが大きくなると確実に幅寸法Woが小さくなり、幅寸法Wbが小さくなると確実に幅寸法Woが大きくなる、といった相関関係を有するものとされる。そして、各実施例及び各比較例に係る視差バリア12の輝度は、バリア開口部BOの幅寸法Woの大きさに比例的に変化するものとされ、バリア部BAによる遮光範囲幅寸法Wbが縮小し、バリア開口部BOによる透光範囲幅寸法Woが拡大するほど、輝度が高くなるのに対し、バリア部BAによる遮光範囲が拡大し、バリア開口部BOによる透光範囲が縮小するほど、輝度が低くなる傾向を有するものとされる。具体的には、実施例1では、Wo=94μmとなり、実施例2では、Wo=91μmとなり、比較例1では、Wo=100μmとなり、比較例2では、Wo=86μmとなり、比較例3では、Wo=84μmとなり、比較例4では、Wo=82μmとなり、比較例5では、Wo=80μmとなり、比較例6では、Wo=73μmとなる。[数12]WbWo=2A2B8なお、上記した式8から得られるバリア部BAの幅寸法Wbを、上記した式1に代入すると、次述する式10が得られ、バリア開口部BOの幅寸法Woにおける好ましい数値範囲を得ることができる。式1の数値範囲とされるWbに対して、式10の数値範囲とされるWoは、常に相対的に大きな数値とされている。[数13]A3B/2≦Wo≦A2B610ここで、上記した比較実験に関する条件などについて詳しく説明する。まず、比較実験においてXT値及びCA値を測定する際の測定位置と液晶表示装置10視差バリア12との距離D単位はmmは、次に示す式11によるものとされる。式11におけるEは、左右の目RE,LEの間の距離単位はmmであり、Sは、バリア部BAとカラーフィルタの着色部11eとの間の距離単位はmmであり、nは、バリア部BAとカラーフィルタの着色部11eとの間の屈折率無単位であり、Pは、画素PXの配列ピッチ、具体的には画素PXの幅寸法Aに遮光部11fの幅寸法Bを足し合わせた寸法単位はmmである図3及び図11を参照。例えば、E=62mm、S=0.68mm、n=1.52、P=0.087mmとした場合、D=318mmとなる。なお、上記した数値のうち、Pについてのみ0.096mmとした場合には、D=289mmとなる。液晶表示装置10から上記した距離Dを空けた位置が、立体画像を観察する上で最適な観察位置として定義される。[数14]D=ES/nP11次に、クロストーク度合いを表すXT値について説明する。本実施形態に係るXT値は、左目LEのクロストーク度合いであるLXT値と、右目REのクロストーク度合いであるRXT値との平均値として定義される。以下、図12,式12及び式13を参照しつつ説明する。まず、図12では、縦軸を輝度とするのに対し、横軸については測定位置における表示面の法線方向に対する角度視角としており、-θは左側に傾いた場合の角度であり、θは右側に傾いた場合の角度である。図12は、液晶パネル11における右目用画素RPXを黒表示するとともに左目用画素LPXを白表示した場合図12の実線にて示すグラフと、液晶パネル11における右目用画素RPXを白表示するとともに左目用画素LPXを黒表示した場合図12の一点鎖線にて示すグラフと、左目用画素LPX及び右目用画素RPXを共に黒表示した場合図12の二点鎖線にて示すグラフとにおける角度θと輝度との関係をそれぞれ示したものである。そして、LXT値は、右目用画素RPXを黒表示するとともに左目用画素LPXを白表示した場合図12の実線にて示すグラフにおける左目用画像-θ側の輝度Lwに対する、右目用画素RPXを白表示するとともに左目用画素LPXを黒表示した場合図12の一点鎖線にて示すグラフにおける左目用画像-θ側の輝度Lbの比率を示すものであり、次述する式12によって定義される。RXT値は、右目用画素RPXを白表示するとともに左目用画素LPXを黒表示した場合図12の一点鎖線にて示すグラフにおける右目用画像θ側の輝度Rwに対する、右目用画素RPXを黒表示するとともに左目用画素LPXを白表示した場合図12の実線にて示すグラフにおける右目用画像θ側の輝度Rbの比率を示すものであり、次述する式13によって定義される。なお、式12における輝度Lbgは、左目用画素LPX及び右目用画素RPXを共に黒表示した場合図12の二点鎖線にて示すグラフにおける左目用画像の輝度であり、式13における輝度Rbgは、左目用画素LPX及び右目用画素RPXを共に黒表示した場合における右目用画像の輝度である。図12において縦軸に沿った破線は、既述した最適な観察位置における角度θ,-θを示しており、当該観察位置において計測したXT値を本比較実験における測定値としている。なお、図12における角度θ,-θでのXT値が最小値となっている。また、XT値は、数値が大きくなるほど二重像が見え易くなって表示品位が悪化することを意味し、数値が小さくなるほど二重像が見え難くなって表示品位が向上することを意味する。[数15]LXT=Lb-Lbg/Lw-Lbg12[数16]RXT=Rb-Rbg/Rw-Rbg13続いて、色付き度合いを示すCA値について説明する。CA値は、立体画像表示時と平面画像表示時との色差における視角による変動量によって定義される。以下、図13,図14及び式14を参照しつつ説明する。CA値を算出するにあたっては、まず、液晶パネル11に平面画像を全面白表示した上で、測定位置における表示面の法線方向に対する角度視角を変化させつつXYZ表色系における3刺激値であるX値、Y値、Z値を取得する一方、立体画像に関しても同様にしてX値、Y値、Z値を取得する。各視角における立体画像表示時と平面画像表示時との色差を算出することで得られる色差と視角との関係が図13に表されている。図13において縦軸が色差ΔEab無単位であり、横軸が視角θである。そして、CA値は、上記により得られた色差ΔEabの最小値と最大値との差である。なお、図13では、相対的にCA値が小さい実施例2図13に示す太線のグラフと、相対的にCA値が大きい比較例5図13に示す細線のグラフとを例示している。なお、図13では、図15と同様に、実施例2をEM2、比較例5をCO5、として表記している。このCA値は、数値が大きくなるほど色差の変動量が大きくなって表示品位が悪化することを意味し、数値が小さくなるほど色差の変動量が小さくなって表示品位が向上することを意味する。具体的には、図14は、CA値と表示品位との関係を示す表であり、CA値が0~10の場合は、観察者が色付きに殆ど気づかない極めて良好な表示品位◎となり、CA値が10~20の場合は、観察者が色付きに概ね気づかない良好な表示品位○となり、CA値が20~40の場合は、観察者が色付きにやや気づき易い、やや劣る表示品位△となり、CA値が40を超えた場合は、観察者が色付きに気づき易い不十分な表示品位×となる。本比較実験では、上記のうち表示品位が◎または○であった場合、つまりCA値が0~20の範囲にあれば、概ね十分な表示品位を維持できるものとして判定している。上記した色差ΔEabは、次述する式14によって定義される。式14において、ΔLは、CIE1976Lab表色系における明度Lであって、立体画像表示時の明度L3Dと平面画像表示時の明度L2Dとの差を表す。また、Δaは、CIE1976Lab表色系における色相aであって、立体画像表示時の色相a3Dと平面画像表示時の色相a2Dとの差を表す。また、Δbは、CIE1976Lab表色系における彩度bであって、立体画像表示時の彩度b3Dと平面画像表示時の彩度b2Dとの差を表す。[数17]ΔEab=[ΔL2Δa2Δb2]1/214上記のような条件の下で行った比較実験の結果について図15を参照しつつ詳しく説明する。まず、図15に示す各実施例及び各比較例におけるXT値を比べると、視差バリア12が有するバリア部BAにおける幅寸法Wbを大きくすると、XT値が減少するのに対し、幅寸法Wbを小さくすると、XT値が増加する傾向にあることが分かる。これは、バリア部BAによる遮光範囲が拡大すると、視差によって液晶パネル11の画素PXに表示された画像を良好に分離することができることを意味し、逆にバリア部BAによる遮光範囲が縮小すると、視差による画像の分離が不十分になって二重像が生じ易くなることを意味している図11を参照。その一方、バリア部BAの幅寸法Wbが大きくなると、それに連動してバリア開口部BOの幅寸法Woが小さくなるため、透光範囲が縮小するとともに透過光量、すなわち輝度が低下し、逆にバリア部BAの幅寸法Wbが小さくなると、それに連動してバリア開口部BOの幅寸法Woが大きくなるため、透光範囲が拡大するとともに輝度が向上する傾向にある。つまり、XT値と輝度とは、バリア部BAにおける幅寸法Wbの変動に対して二律背反の関係にあると言える。その一方、CA値に関しては、バリア部BAの幅寸法Wbが特定の値、具体的には実施例1の80μmのときに最も低くなって観察者は画像を本来の色味でもって観察することができるものの、Wbが80μmを下回った場合比較例1と、80μmを上回った場合実施例2、比較例2~6とで共にCA値が増加に転じるとともに、80μmに対する差の絶対値が大きくなるほど、CA値も大きくなる傾向にあると言える。このCA値における最適値は、次に示す式3によって得られるものとされ、画素PXの幅寸法Aから2μmを差し引いた値とされる。このCA値は、図14に示すように、20以下であれば概ね十分な表示品位を得ることができる。その一方、XT値は、3以下であれば概ね十分な表示品位を得ることができる。そして、これらCA値、XT値、及び輝度の関連性を総合的に勘案し、バリア部BAの幅寸法Wbを、上記した式1に記載した数値範囲とすることで、クロストーク及び色付きが共に生じ難く、且つ十分に高い輝度を得ることができ、もって十分に高い表示品位を得ることができると言える。そして、本比較実験に係る画素PXの幅寸法A及び遮光部11fの幅寸法Bの具体的な数値を式1に代入すると、本比較実験においてバリア部BAの幅寸法Wbの具体的な好ましい数値範囲は、下記式15に示す通りとなる。式15の数値範囲には、実施例1,2が含まれるものの、比較例1~6は含まれていない。なお、式15の数値範囲に係る閾値76μm,84.5μmを図15にも示している。式15に示す数値範囲においては、CA値は、常に20以下となっている。また、Wbを式15に示す数値範囲としたとき、バリア開口部BOの幅寸法Woは、下記の式16に示す数値範囲とされる。[数18]Wb=A-23[数19]76≦Wb≦84.515[数20]89.5≦Wo≦9816バリア部BAの幅寸法Wbには、上記した数値範囲の中でもさらに好ましい数値が存在する。具体的には、下記式2に示すように、幅寸法Wbを画素PXの幅寸法A以下、つまり82μm以下の大きさとすれば、CA値及び輝度に関して共に良好な結果を得ることができる。ここで、XT値に関しては、画素PXに表示する左目用画像と右目用画像とについて、例えば視差見え方の違いを少なくなる設定としたり、色味などを近くコントラスト差を小さくなる設定とすれば、左目用画像と右目用画像との二重映りを観察者に分かり難くさせることができてクロストークを生じ難くすることが可能とされる。つまり、クロストークの問題は、画素PXに表示する画像の設定コンテンツによっては発生が緩和され得るものとされる。これに対して、色付き及び輝度の問題は、画素PXに表示する画像を問わずに発生する、より根源的な問題である。従って、幅寸法Wbを下記式2に示す数値範囲とすることで、より根源的な問題である色付き及び輝度の問題を良好に解消することができるのである。[数21]Wb≦A2また、バリア部BAの幅寸法Wbを、上記した式3に示す値、つまり80μmとすれば、色付きを最も良好に抑制することができる。また、幅寸法Wbを、下記式4に示す値、つまり74μmとすれば、輝度を最も高いものとすることができる。また、幅寸法Wbを、下記式6に示す値、つまり84.5μmとすれば、クロストークを最も良好に抑制することができる。[数22]Wb=A-64[数23]Wb=A2/B6[数24]Wb=A5以上説明したように本実施形態の液晶表示装置表示装置10は、少なくとも一方向に沿って並列して配された複数の画素PXと、隣り合う画素PX間に配されて光を遮る遮光部11fとを有する液晶パネル表示パネル11と、液晶パネル11に対向状に配されるものであって、画素PXの並列方向に沿って並列して配されるとともに光を遮ることが可能な複数のバリア部BAと、隣り合うバリア部BA間に配されるとともに光を透過することが可能な複数のバリア開口部BOとを有することで、画素PXに表示される画像を視差により分離することが可能な視差バリア12とを備え、画素PXにおける並列方向についての寸法をAμmとし、遮光部11fにおける並列方向についての寸法をBμmとし、バリア部BAにおける並列方向についての寸法をWbμmとしたとき、バリア部BAは、上記式1を満たすWbを有するものとされる。このようにすれば、液晶パネル11に対向状に配される視差バリア12は、画素PXの並列方向に沿って並列して配されるバリア部BAと、隣り合うバリア部BA間に配されるバリア開口部BOとを複数ずつ有しているから、バリア部BA間のバリア開口部BOを通して画素PXに表示される画像を観察することができる観察角度が特定のものとなる。これにより、画素PXに表示される画像を視差によって分離することが可能とされ、もって例えば観察者に立体画像3D画像、三次元画像を観察させることができるものとされる。ところで、従来では、観察者が最適な観察位置からずれた位置にて観察した場合、バリア開口部BOを通して観察される画素PXが本来とは異なる色味となる、いわば色付きが生じるおそれがあった。それ以外にも、観察者が最適な観察位置からずれた位置にて観察した場合、視差による画像の分離が不十分となって、いわゆるクロストークが生じるおそれがある。さらには、視差バリア12におけるバリア部BAによって表示に利用される光量が制限されることから、表示画像の輝度が低下しがちである、という問題もあった。これに対して、本願発明者の研究によれば、視差バリア12が有するバリア部BAにおける並列方向についての寸法Wbを大きくすると、視差による画像の分離が良好となることでクロストークが生じ難くなるものの、バリア部BAによる遮光範囲が拡大するためにバリア開口部BOによる透光範囲が縮小し、それに伴って輝度が低下する傾向にある。その一方、上記したWbを小さくすると、バリア部BAによる遮光範囲が縮小するためにバリア開口部BOによる透光範囲が拡大し、それに伴って輝度が向上するものの、視差による画像の分離が不十分になることに起因して上記したクロストークが生じ易くなる傾向にあることが判明した。さらなる本願発明者の研究によれば、上記Wbが所定の数値のとき、バリア開口部BOを通して画素PXが本来の色味でもって観察され、上記した色付きが最も生じ難くなるものの、その数値よりもWbを大きくしても小さくしても、いずれも色付きが生じ易くなることが判明した。そこで、本願発明者は、さらなる研究を鋭意重ねた結果、バリア部BAにおける並列方向についての寸法Wbを、上記した式1に記載の数値範囲とすることで、視差による画像の分離を十分なものとしつつも、バリア開口部BOの透過光量が十分に確保され、且つ画素PXが本来の色味で観察されるようになることを見出した。これにより、クロストークが生じ難くなるとともに十分な輝度が得られ、さらには色付きを良好に抑制することができる。また、バリア部BAは、上記式2を満たすWbを有するものとされる。上記したクロストークの問題は、画素PXに表示される画像によっては発生が緩和され得るものであるのに対し、上記した色付き及び輝度の問題は、画素PXに表示される画像を問わずに発生する、より根源的な問題とされる。その点、Wbを上記のような数値範囲とすることで、色付きをより好適に抑制することができるとともに、より高い輝度を得ることができる。また、バリア部BAは、上記式3を満たすWbを有するものとされる。このようにすれば、色付きを最も良好に抑制することができる。また、バリア部BAは、上記式4を満たすWbを有するものとされる。このようにすれば、上記した式1の数値範囲において、輝度を最も高いものとすることができる。また、バリア部BAは、上記式5を満たすWbを有するものとされる。このようにすれば、画素PXと同じ寸法を有するバリア部BAによっても色付き及びクロストークを抑制しつつ高い輝度を得ることができる。また、バリア部BAは、上記式6を満たすWbを有するものとされる。このようにすれば、上記した式1の数値範囲において、クロストークを最も良好に抑制することができる。また、バリア開口部BOにおける並列方向についての寸法をWoμmとしたとき、バリア部BA及びバリア開口部BOは、定数Kに対して下記式7を満たすWb及びWoをそれぞれ有するものとされる。このようにすれば、バリア開口部BOにおける並列方向についての寸法Woは、定数Kからバリア部BAにおける寸法Wbを差し引いた数値となるから、Wbを大きくすると、Woが確実に小さくなり、逆にWbを小さくすると、Woが確実に大きくなる関係となる。バリア部BA及びバリア開口部BOがこのような相関関係にあるため、クロストークの問題と輝度の問題とが二律背反の関係となるものの、上記したようにWbが式1を満たす数値範囲とされることで、クロストークを良好に抑制しつつも、十分に高い輝度を得ることができる。[数25]K=WbWo7また、バリア部BA及びバリア開口部BOは、上記式8を満たすWb及びWoをそれぞれ有するものとされる。このように、バリア部BA及びバリア開口部BOの各寸法Wb,Woを足し合わせると、画素PX及び遮光部11fの各寸法A,Bを足し合わせて2倍した大きさとなるものにおいても、色付き及びクロストークを抑制しつつ高い輝度を得ることができる。また、画素PXは、並列方向に沿って並列する複数のサブ画素PXsからなるとともに各サブ画素PXs間に遮光部11fが設けられており、画素PXに含まれる各サブ画素PXsにおける並列方向についての寸法をAsμmとし、画素PXに含まれるサブ画素PXsの数をn2以上の自然数とし、画素PXに含まれる各サブ画素PXs間に配される遮光部11fにおける並列方向についての寸法をBとしたとき、画素PXは、上記式9を満たすAを有するものとされる。このようにすれば、複数のサブ画素PXsからなる画素PXを有する液晶パネル11を用いた場合でも、クロストーク及び色付きを良好に抑制することができるとともに、十分に高い輝度を得ることができる。また、視差バリア12は、互いに対向状をなす一対の基板12a,12bと、一対の基板12a,12b間に封入される液晶とを有するものとされる。このようにすれば、視差バリア12を、いわゆる液晶パネルとすることで、例えば製造コストの低廉化などを図ることができる。また、一対の基板12a,12bの少なくともいずれか一方には、並列方向について並列して配されるとともにストライプ状をなす複数の透明電極部12dが設けられており、視差バリア12は、各透明電極部12dに印加する電圧によって液晶の光透過率を制御することで、バリア部BAを選択的に形成することが可能とされる。このようにすれば、例えば、液晶の光透過率を全域にわたって最大とすれば、視差バリア12にバリア部BAが形成されることがないので、画素PXに表示される画像に視差を生じさせなくすることができる。このように、各透明電極部12dに印加する電圧によってバリア部BAを選択的に形成することができるから、観察者に立体画像3D画像、三次元画像を観察させたり、平面画像2D画像、二次元画像を観察させることができ、立体画像と平面画像との切り替えを行うことができるものとされる。また、視差バリア12は、液晶パネル11に対して表示側に配されている。このようにすれば、例えば、視差バリア12にタッチパネル機能を持たせて観察者に表示側から直接操作させることが可能となるので、高機能化などを図る上でより有用となる。また、液晶パネル11は、互いに対向状をなす一対の基板11a,11bと、一対の基板11a,11b間に封入される液晶とを有するものとされる。このようにすれば、表示パネルを、いわゆる液晶パネル11とすることで、例えば製造コストの低廉化を図ることができる。また、液晶パネル11に対して対向状をなし且つ表示側とは反対側に配されるとともに液晶パネル11に対して光を供給可能なバックライト装置照明装置12を備える。このようにすれば、バックライト装置12から供給される光を利用して、液晶パネル11における各画素PXに画像を表示させることができる。これにより、表示される画像の輝度を高いものとすることができる。<実施形態2>本発明の実施形態2を図16または図17によって説明する。この実施形態2では、液晶パネル111と視差バリア112との位置関係を逆転させたものを示す。なお、上記した実施形態1と同様の構造、作用及び効果について重複する説明は省略する。本実施形態に係る視差バリア112は、図16に示すように、液晶パネル111に対して裏側図示しないバックライト装置側、観察者側とは反対側に積層する形で配されている。詳しくは、視差バリア112を構成する第2基板112bと、液晶パネル111を構成するアレイ基板111bの外面に貼られた偏光板111dとの間に接着剤層GLが介在する形で配されている。また、視差バリア112を構成する第1基板112aの外面に偏光板112cが貼り付けられている。このような構成とした場合でも、図17に示すように、視差バリア112にバリア部BAを形成することで、右目用画素RPXと左目用画素LPXとを視差によって良好に分離して観察者に観察させることができる。<実施形態3>本発明の実施形態3を図18によって説明する。この実施形態3では、透明電極部12e12d間の間隙C及びディスクリネーション領域DAにまで配慮したバリア部BAの設計について示す。なお、上記した実施形態1と同様の構造、作用及び効果について重複する説明は省略する。液晶表示装置10をポートレイト縦置きで使用した場合と、ランドスケープ横置きで使用した場合との双方において、立体画像を表示することが可能な構成とするには、上記した実施形態1に記載した通り、視差バリア12に互いに直交する電極E1~E4を設ける必要があるが図5及び図6を参照、そうすると次のような現象が発生する可能性がある。すなわち、第2基板12bにおける隣り合う透明電極部12e間には、図18に示すように、相互を電気的に絶縁状態に保つとともに寄生容量の発生を抑制するなどのため、所定の間隙Cが確保されており、同様の間隙Cが第1基板12aにおける隣り合う透明電極部12d間にも確保されている。ところが、立体画像を表示するに際して、各電極E1~E4に電圧を印加したとき、上記した間隙Cにおいて有効な電圧値が得られなくなる可能性があり、そうなるとその間隙Cと平面視重畳する領域には、本来は電位差が生じてはならないのにも拘わらず電位差が生じる事態が生じるおそれがある。このため、バリア部BAが透明電極部12e12d間の間隙Cにまで実効的に拡大する可能性があった。さらには、上記した間隙Cと隣り合う透明電極部12e12dとの境界には、段差が生じることとなるため、視差バリア12の製造工程において液晶層を配向させるための配向膜を形成するにあたってラビング処理を施す際に、上記した段差に起因して透明電極部12e12dの端縁部付近にラビング不良が発生する可能性がある。そうなると、透明電極部12e12dの端縁部と平面視重畳する領域において、液晶分子の配向状態に乱れが生じ、いわゆるディスクリネーションが発生するおそれがある。このディスクリネーションが発生した領域DAでは、電圧印加によって液晶層の光透過率を正常に制御できなくなり、それによってバリア部BAが当該ディスクリネーション領域DAにまで実効的に拡大する可能性があった。これらの問題を鑑みて、図18に示すように、バリア部BAの幅寸法Wbに、透明電極部12e12d間の間隙Cの幅寸法Wcと、ディスクリネーション領域DAの幅寸法Wdとを含ませた上で、その幅寸法Wbを上記した実施形態1に記載した式1の数値範囲とすれば、上記のような事態が発生した場合でも、クロストーク及び色付きを良好に抑制しつつも、十分に高い輝度を得ることができ、もって良好な表示品位を得ることができるものとされる。以上説明したように本実施形態によれば、液晶パネル11には、画素PXがマトリクス状に並列配置されているのに対し、視差バリア12を構成する一対の基板12a,12bには、それぞれ透明電極部12d,12eが互いに直交する方向に沿って並列する形で複数ずつ配されており、バリア部BAは、少なくとも透明電極部12e12dにおける幅寸法と、隣り合う透明電極部12e12d間の間隔である間隙Cの幅寸法Wcとを足し合わせた大きさのWbを有するものとされる。このようにすれば、液晶パネル11が互いに直交する2姿勢のいずれであった場合でも、観察者に立体画像を観察させることが可能とされる。その一方、隣り合う透明電極部12e12d間の領域に関しては、所望の電位差が得られず、液晶の光透過率を十分に制御できなくなってバリア部BAが実効的に拡大するおそれがあるものの、バリア部BAの寸法Wbを上記のように透明電極部12e12d間の間隔である間隙Cの幅寸法Wcを含めた大きさとすることで、クロストーク及び色付きを好適に防ぐことができるとともに高い輝度を得ることができる。また、視差バリア12のうち透明電極部12e12dにおける端縁部と平面に視て重畳する領域には、液晶にディスクリネーションが生じ得るディスクリネーション領域DAが形成されており、バリア部BAは、透明電極部12e12dにおける幅寸法と、隣り合う透明電極部12e12d間の間隔である間隙Cの幅寸法Wcと、ディスクリネーション領域DAにおける幅寸法Wdとを足し合わせた大きさのWbを有するものとされる。このようにすれば、ディスクリネーション領域DAでは、液晶の配向状態が乱れるために所望の電位差が得られず、光透過率を十分に制御できなくなってバリア部BAが実効的に拡大するおそれがあるものの、バリア部BAの寸法Wbを上記のように透明電極部12e12d間の間隔である間隙Cの幅寸法Wcに加えてディスクリネーション領域DAの幅寸法Wdを含めた大きさとすることで、クロストーク及び色付きを好適に防ぐことができるとともに高い輝度を得ることができる。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記した各実施形態に記載の液晶表示装置において、最も観察者に近い側に、液晶パネルの表示面の面内における位置情報を入力することが可能なタッチパネルを設けるようにしても構わない。その場合、実施形態1,3に記載した、視差バリアを液晶パネルよりも観察者に近い側に配したものにおいて、視差バリアが有する基板にタッチパネル用の配線パターンを形成するなどして、タッチパネルを視差バリアに一体化するようにしても構わない。2上記した各実施形態では、視差バリアに用いるスイッチング液晶パネルとして、ノーマリーホワイトモードのものを用いた場合を示したが、対向する電極間の電位差を0としたときに液晶の光透過率が最小となって、全域にわたって遮光することが可能な、いわゆるノーマリーブラックモードのスイッチング液晶パネルを用いることも勿論可能である。3上記した実施形態1の比較実験では、式1の数値範囲に含まれる実施例として、バリア部の幅寸法Wbが80μmとなるもの実施例1と、74μmとなるもの実施例2とを例示したが、式1の数値範囲において、バリア部の幅寸法Wbの具体的な数値をこれら以外の数値に適宜変更することも勿論可能である。4上記した実施形態1の比較実験では、画素の幅寸法Aを82μmとし、サブ画素の幅寸法Asを24μmとし、遮光部の幅寸法Bを5μmとした場合について示したが、画素の幅寸法A、サブ画素の幅寸法As、及び遮光部の幅寸法Bのうちいずれか1つ、いずれか2つ、または全ての具体的な数値を適宜変更することも勿論可能である。その場合でも、バリア部の幅寸法Wbを上記した式1に係る数値範囲とすることで、十分な効果を得ることができるものとされる。5上記した実施形態1の比較実験以外にも、XT値やCA値の具体的な算出方法を適宜に変更することは可能であり、その場合でも上記した比較実験と同様の結果が得られるものと推測される。6上記した各実施形態では、バリア部及びバリア開口部の各幅寸法Wb,Woを足し合わせると、画素及び遮光部の各幅寸法A,Bを足し合わせて2倍した大きさとなる式8を満たす関係となる場合を示したが、幅寸法Wb,Woを足し合わせたとき、幅寸法A,Bを足し合わせて2倍した大きさとは異なる大きさとなる設計としたものも本発明に含まれる。7上記した各実施形態では、画素の並列方向に沿って並列する透明電極部の数が、画素の並列数と一致する設定のものを例示したが、透明電極部の並列数と、画素の並列数とが一致しない設定相対的に多くしたり、逆に少なくした設定としたものも本発明に含まれる。8上記した各実施形態では、画素を構成するサブ画素の数を3つとした場合を示したが、画素を構成するサブ画素の数を2つまたは4つ以上とすることも可能である。サブ画素の数を3つから変更する場合には、それに応じてサブ画素に対応するカラーフィルタの着色部の色についても変更するのが好ましい。例えば、サブ画素の数を4つにする場合には、カラーフィルタの着色部としてR,G,BにY黄色を加えるのがより好ましい。9上記した各実施形態では、画素が複数のサブ画素によって構成されるものを例示したが、サブ画素を設定しない構成とすることも可能である。10上記した実施形態3では、ポートレイトでの使用時と、ランドスケープでの使用時との双方において立体画像を観察することができる液晶表示装置において、ディスクリネーション領域が生じた場合について説明したが、配向膜の形成方法などを変更する例えば光配向技術を用いることで、ディスクリネーションの発生を解消することができるのであれば、バリア部の幅寸法Wbにディスクリネーション領域を含ませない設定とすることが可能である。11上記した実施形態3では、透明電極部間の間隙において所望の電位差が得られなくなる場合について説明したが、透明電極部の形成方法を変更するなどして、透明電極部間の間隙においても所望の電位差を得ることができるのであれば、バリア部の寸法Wbに透明電極部間の間隔を含ませない設定とすることも勿論可能である。12上記した各実施形態では、視差バリアに関して、平面画像表示と立体画像表示とを切り替え可能なアクティブ素子であるスイッチング液晶パネルを用いた場合を示したが、視差バリアとしてスイッチング液晶パネル以外のアクティブ素子有機ELパネルなどを用いるようにしても構わない。13上記12以外にも、視差バリアとして、常時立体画像表示するものであって、平面画像表示との切り替えが不可能な非アクティブ素子を用いることができ、例えば所定の遮光パターンを有するマスクフィルタを用いることも可能である。14上記した各実施形態では、液晶表示装置が備えるバックライト装置としてエッジライト型のものを例示したが、直下型のバックライト装置を用いるようにしたものも本発明に含まれる。15上記した各実施形態では、外部光源であるバックライト装置を備えた透過型の液晶表示装置を例示したが、本発明は、外光を利用して表示を行う反射型液晶表示装置にも適用可能であり、その場合はバックライト装置を省略することができる。16上記した各実施形態では、表示画面が長方形状をなす液晶表示装置を例示したが、表示画面が正方形とされる液晶表示装置も本発明に含まれる。17上記した各実施形態では、液晶表示装置のスイッチング素子としてTFTを用いたが、TFT以外のスイッチング素子例えば薄膜ダイオードTFDを用いた液晶表示装置にも適用可能であり、カラー表示する液晶表示装置以外にも、白黒表示する液晶表示装置にも適用可能である。18上記した各実施形態では、表示パネルとして液晶パネルを用いた液晶表示装置を例示したが、他の種類の表示パネルPDPや有機ELパネルなどを用いた表示装置にも本発明は適用可能である。その場合、バックライト装置を省略することも可能である。19上記した各実施形態では、液晶表示装置をポートレイト縦置きで使用した場合と、ランドスケープ横置きで使用した場合との双方において、立体画像を表示することが可能な構成を例示したが、ポートレイトまたはランドスケープのいずれか一方においてのみ、立体画像を表示することが可能な構成とすることもできる。例えば、ポートレイトでの使用時においてのみ立体画像を表示することが可能な構成としては、図19及び図20に示すように、視差バリア12′を構成する第1基板12a′には、Y軸方向に沿って延在する多数の透明電極部12d′からなる櫛歯状の第1電極E1′を設けるのに対し、第2基板12b′には、平面に視てベタ状ベタパターンの透明電極部12e′からなる対向電極EOを設けるようにしておき、立体画像表示時には、上記した各実施形態に記載した手法と同様にして第1電極E1′と対向電極EOとの間に電位差を生じさせるようにすればよい。なお、ランドスケープでの使用時においてのみ立体画像を表示することが可能な構成としては、図示は省略するが、視差バリアを構成する第1基板にX軸方向に沿って延在する多数の透明電極部からなる櫛歯状の第1電極を設けるのに対し、上記と同様に第2基板にベタ状の透明電極部からなる対向電極を設けるようにすればよい。"