車両用の動力伝達装置であって、内燃機関から車輪へ至る動力伝達経路に配設される回転電機と、前記動力伝達経路に、前記回転電機と直列に配設されるダンパと、前記動力伝達経路の前記内燃機関と前記回転電機との間に配設され、前記内燃機関と前記回転電機との連結と解放とを行う係合装置と、を備え、前記係合装置は、噛み合い式の係合装置であり、前記ダンパは、前記回転電機の内周側に配設され、前記係合装置は、前記ダンパの内周側に配設され、前記回転電機と、前記ダンパと、前記係合装置とは、それぞれの少なくとも一部分が前記回転電機の回転軸と垂直な方向から見て前記回転軸の方向に重なって配設されている、動力伝達装置。請求項1に記載の動力伝達装置であって、前記ダンパは、振動を吸収するための第1スプリングを有する第1ダンパと、振動を吸収するための第2スプリングを有する第2ダンパと、を含み、前記第1ダンパと前記第2ダンパとが前記回転電機の回転軸方向に並んで配設されている、動力伝達装置。請求項1または2に記載の動力伝達装置であって、前記ダンパは、錘と、前記動力伝達経路によって伝達される動力によって回転する回転支持部であって、前記回転支持部に対して相対的に運動可能に前記錘を支持する、回転支持部と、を有する質量ダンパを含む、動力伝達装置。請求項1ないし3のいずれかに記載の動力伝達装置であって、前記回転電機は、ステータと、ロータと、を含み、前記ロータと、前記ダンパと、前記係合装置とは、それぞれの少なくとも一部分が前記回転電機の回転軸と垂直な方向から見て前記回転軸の方向に重なって配設されている、動力伝達装置。従来は、動力伝達装置の複数の要素が同じ回転軸上に並べて配置されていたので、動力伝達装置が回転軸方向に大きくなる傾向があった。例えば、ねじり振動減衰器と、電動モータまたは発進クラッチとが、同じ軸に沿って、並べて配置されていた。本発明の主な利点は、回転軸方向の動力伝達装置の大きさを小さくすることができる技術を提供することである。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]車両用の動力伝達装置であって、内燃機関から車輪へ至る動力伝達経路に配設される回転電機と、前記動力伝達経路に、前記回転電機と直列に配設されるダンパと、前記動力伝達経路の前記内燃機関と前記回転電機との間に配設され、前記内燃機関と前記回転電機との連結と解放とを行う係合装置と、を備え、前記係合装置は、噛み合い式の係合装置であり、前記ダンパは、前記回転電機の内周側に配設され、前記係合装置は、前記ダンパの内周側に配設され、前記回転電機と、前記ダンパと、前記係合装置とは、それぞれの少なくとも一部分が前記回転電機の回転軸と垂直な方向から見て前記回転軸の方向に重なって配設されている、動力伝達装置。この構成によれば、回転電機の回転軸方向に沿って、回転電機と係合装置との少なくとも一方と、ダンパと、を並べて配設する場合と比べて、回転軸方向の動力伝達装置の大きさを小さくすることができる。[適用例2]適用例1に記載の動力伝達装置であって、前記ダンパは、振動を吸収するための第1スプリングを有する第1ダンパと、振動を吸収するための第2スプリングを有する第2ダンパと、を含み、前記第1ダンパと前記第2ダンパとが前記回転電機の回転軸方向に並んで配設されている、動力伝達装置。この構成によれば、回転電機の内周側に第1ダンパと第2ダンパが回転軸方向に並んで配設されているので、回転軸方向の動力伝達装置の大きさを大きくせずに、第1ダンパの第1スプリングと第2ダンパの第2スプリングとの両方で振動を吸収することができ、振動の伝達を適切に抑制できる。さらに、第2ダンパが、第1ダンパから見て、回転軸方向側に並んで配設されているので、第2ダンパの径方向の大きさを第1ダンパの径方向の大きさと同程度にできる。この結果、振動の伝達を適切に抑制できる。[適用例3]適用例1または2に記載の動力伝達装置であって、前記ダンパは、錘と、前記動力伝達経路によって伝達される動力によって回転する回転支持部であって、前記回転支持部に対して相対的に運動可能に前記錘を支持する、回転支持部と、を有する質量ダンパを含む、動力伝達装置。この構成によれば、弾性体で接続された2つの回転部材の間のねじれを利用してショックを吸収する場合と比べて、ダンパを小型化できる。[適用例4]適用例1ないし3のいずれかに記載の動力伝達装置であって、前記回転電機は、ステータと、ロータと、を含み、前記ロータと、前記ダンパと、前記係合装置とは、それぞれの少なくとも一部分が前記回転電機の回転軸と垂直な方向から見て前記回転軸の方向に重なって配設されている、動力伝達装置。この構成によれば、ロータとダンパと係合装置とが、回転軸と垂直な方向から見て、それぞれの少なくとも一部分が回転軸方向に重なるように配設されているので、回転軸方向の動力伝達装置の大きさを更に小さくすることができる。なお、本発明は、種々の態様で実現することが可能であり、例えば、車両用の動力伝達装置、その動力伝達装置を備えた車両、等の態様で実現することができる。A.第1実施例:次に、本発明の実施の形態を実施例に基づき説明する。図1は、本発明の一実施例としての車両を示す説明図である。この車両100は、内燃機関110と1つの回転電機130とを動力源として利用する、いわゆるハイブリッド車両である。この車両100は、駆動システム105を備えている。図中には、駆動システム105の概略構成が示されている。駆動システム105は、内燃機関110と、動力伝達装置200と、オートマチックトランスミッション140と、ディファレンシャルギヤ150と、車輪160L、160Rと、を有している。動力伝達装置200は、係合システム120と、回転電機130と、を有している。係合システム120は、ダンパ127と、クラッチ123とを有している。内燃機関110の出力軸110oには、係合システム120の入力軸120iが連結されている。係合システム120の出力軸120oには、回転電機130が連結されている。係合システム120は、ダンパ127とクラッチ123とを含み、内燃機関110と回転電機130との間の連結と解放切り離しとを行う。回転電機130には、オートマチックトランスミッション140の入力軸140iが連結されている。本実施例では、係合システム120の出力軸120oと、回転電機130と、オートマチックトランスミッション140の入力軸140iとは、一体となって回転する。また、オートマチックトランスミッション140は、具体的には有段変速機多段変速機や無段変速機が用いられる。オートマチックトランスミッション140の出力軸140oには、ディファレンシャルギヤ150が連結されている。ディファレンシャルギヤ150は、オートマチックトランスミッション140から伝達された駆動力を、2つの出力シャフト150oL、150oRに分配する。第1出力シャフト150oLには、第1車輪160Lが連結され、第2出力シャフト150oRには、第2車輪160Rが連結されている。内燃機関110は、例えば、高速走行時に、動力源として動作する。内燃機関110が動力源として動作する場合には、係合システム120は、内燃機関110と回転電機130とを連結する。そして、内燃機関110の駆動力が、係合システム120、オートマチックトランスミッション140、ディファレンシャルギヤ150を介して、車輪160L、160Rに伝達される。回転電機130は、トルクを発生せずに空転する。これにより、要求トルクの小さい高速走行時には、内燃機関110を利用して、効率良く車両100を駆動することができる。なお、回転電機130に接続されたバッテリ図示省略を充電する場合には、回転電機130が発電してもよい。また、回転電機130をモータとして動作させることによって、内燃機関110と回転電機130との両方のトルクで、車両100が走行してもよい。回転電機130は、例えば、発進時、または、低速走行時に、動力源として動作する。具体的には、係合システム120は、内燃機関110と回転電機130とを解放する。そして、回転電機130の駆動力が、オートマチックトランスミッション140、ディファレンシャルギヤ150を介して、車輪160L、160Rに伝達される。これにより、発進時、または、低速走行時に要求トルクの小さい時に、回転電機130を利用して、効率良く車両100を駆動することができる。また、内燃機関110が回転電機130から切り離されるので、回転電機130の駆動力が、内燃機関110を空転させずに済む。この結果、燃費を向上できる。なお、内燃機関110のスタータとしては、回転電機130とは別のモータが車両100に設けられる図示せず。この代わりに、回転電機130が、内燃機関110のスタータとして動作してもよい。この場合には、係合システム120は、内燃機関110と回転電機130とを連結する。そして、回転電機130の駆動力によって、内燃機関110を回転させる。ここで、内燃機関110の始動時に回転電機130と車輪160L、160Rとの間を解放するクラッチを車両100に設けてもよい。また、図1の実施例では、動力伝達装置200は、動力伝達経路に配設される回転電機130と、回転電機130と直列に配設されるダンパ127と、内燃機関110と回転電機130との間の連結と解放とを行うクラッチ123と、を含む装置として実現されている。ただし、動力伝達装置200は、内燃機関から車輪へ至る動力伝達経路のうちの少なくとも一部を形成する別の装置として実現可能である。図2は、動力伝達装置200の一部として構成される係合システム120と回転電機130とを示すスケルトン図である。この図では、係合システム120回転電機130の回転軸AX1入力軸120iと出力軸120oと通る回転軸を対称軸として対称な下半分の構成の図示が省略されている。図示するように、第1実施例では、ダンパ127は、第1ダンパ125と、第2ダンパ126と、を含んでいる。係合システム120は、第1ダンパ125と、第2ダンパ126と、クラッチ123と、を有している。以下、回転軸AX1に沿った方向のうちの、出力軸120oから入力軸120iに向かう方向を第1方向D1と呼び、入力軸120iから出力軸120oに向かう方向を第2方向D2と呼ぶ。第1ダンパ125は、第1プレート125aと、コイルスプリング125bと、第2プレート125cと、を有している。第1プレート125aは、入力軸120iに対して第2方向D2側に配設され、入力軸120iに接続されており、入力軸120iと一体となって、回転軸AX1を中心に回転する。第2プレート125cは、第1プレート125aの内周側に配設され、回転軸AX1を中心に回転可能に構成されている。コイルスプリング125bの一端は、第1プレート125aに接続され、コイルスプリング125bの他端は、第2プレート125cに接続されている図示省略。コイルスプリング125bは、2枚のプレート125a、125cの間でトルクを伝達する。本実施例では、回転軸AX1を中心とする円に沿って、複数例えば、4~8個のコイルスプリング125bが配設されている。第1プレート125aと第2プレート125cとの間の相対的な回転角度に変動が生じた場合には、その変動に応じてコイルスプリング125bが伸縮する。コイルスプリング125bの伸縮方向は、プレート125a、125cの回転方向回転軸AX1を中心とする円の円周方向と同じである。この伸縮により、プレート125a、125c間で回転の細かい変動ショックが伝達されることが抑制される。このような変動振動は、例えば、内燃機関110のトルク変動である。第2ダンパ126は、第1ダンパ125の第2方向D2側に並んで配設され、第1ダンパ125に直列に接続されている。第2ダンパ126は、第1プレート126aと、コイルスプリング126bと、第2プレート126cと、を有している。第2ダンパ126の構成は、第1ダンパ125の構成と、同じである。例えば、第1ダンパ125の径方向の大きさは、第2ダンパ126の径方向の大きさと、同じである。具体的には、第1プレート125aと第1プレート126aとは、互いに、径方向の大きさが同じであり、第2プレート125cと第2プレート126cとは、互いに、径方向の大きさが同じである。第1ダンパ125と第2ダンパ126との間には、第1接続部材120c1が配設されている。第1接続部材120c1は、第1ダンパ125の第2プレート125cの内周部と、第2ダンパ126の第1プレート126aの外周部とを接続する。第2ダンパ126の第1プレート126aは、第1ダンパ125の第2プレート125cと一体となって、回転軸AX1を中心に回転する。第2プレート126cは、第1プレート126aの内周側に配設され、回転軸AX1を中心に回転可能に構成されている。コイルスプリング126bは、第1プレート126aと第2プレート126cとに接続されており、各プレート126a、126cの間でトルクを伝達し、回転の細かい変動ショックを吸収する。ダンパ125、126は、それぞれ、回転軸AX1を中心とする環状に構成されている。ダンパ125、126の内周側には、クラッチ123が配設されている。クラッチ123は、第1係合部材121と、第2係合部材122と、を有している。第1係合部材121は、入力軸120iの第2方向D2側の回転軸AX1上に配設されており、回転軸AX1を中心に回転可能に構成されている。クラッチ123とダンパ125、126との間には、回転軸AX1と平行な方向に延びる部分を含む第2接続部材120c2が配設されている。第2接続部材120c2の第2方向D2側の端は、第2ダンパ126の第2プレート126cに接続され、第2接続部材120c2の第1方向D1側の端は、第1係合部材121に接続されている。これにより、第1係合部材121は、第2プレート126cと一体となって回転する。第2係合部材122は、第1係合部材121の第2方向D2側の回転軸AX1上に並んで配設され、回転軸AX1を中心に回転可能に構成されている。第2係合部材122は、出力軸120oに接続されており、出力軸120oと一体となって回転する。第1係合部材121は、第2係合部材122と対向する部分第2方向D2側の部分に設けられた係合部121tを有している。係合部121tは、回転軸AX1を中心とする円に沿って配設された複数の凹凸を有している。第2係合部材122は、第1係合部材121と対向する部分第1方向D1側の部分に設けられた係合部122tを有している。係合部122tは、回転軸AX1を中心とする円に沿って配設された複数の凹凸を有している。第2係合部材122は、出力軸120oに連結された状態で、回転軸AX1に沿って移動可能に構成されている例えば、第2係合部材122は、出力軸120oに、スプライン連結される。第2係合部材122が第1方向D1に向かって移動すると、第2係合部材122の係合部122tが、第1係合部材121の係合部121tと係合する第1状態。この状態では、入力軸120iと出力軸120oとが連結される。すなわち、内燃機関110と回転電機130とが連結される。第2係合部材122が第2方向D2に向かって移動すると、第2係合部材122の係合部122tが、第1係合部材121の係合部121tから離れて、入力軸120iと出力軸120oとが切り離される第2状態。この状態では、内燃機関110と回転電機130とが解放される。このように、第1係合部材121は、内燃機関110側の係合部材であり、第2係合部材122は、回転電機130側の係合部材である。なお、第2係合部材122は、図示しない駆動装置例えば、油圧アクチュエータや電磁アクチュエータによって移動される。ダンパ125、126の外周側には、回転電機130が配設されている。回転電機130は、回転軸AX1を中心とする環状のステータ131と、ステータ131の内周側に配設された、回転軸AX1を中心とする環状のロータ135と、を有している。ステータ131は、図示しないケースに固定されており、ステータコア132と、ステータコア132に巻かれたコイル133と、を有している。ロータ135は、ロータコアと永久磁石とを有している図示省略。ロータ135の第2方向D2側の端部は、係合システム120の出力軸120oに接続されており、ロータ135は、出力軸120oと一体となって、回転軸AX1を中心に回転する。以上、説明したステータ131ステータコア132と、ロータ135と、プレート125a、125c、126a、126cと、接続部材120c1、120c2と、係合部材121、122とは、それぞれ、回転軸AX1の周りを1周する環状の部材である回転軸AX1と垂直な断面は、おおよそ円環状である。また、第1ダンパ125の第1プレート125aは、内燃機関110側の回転部材であり、第2プレート125cは、車輪160L、160R側の回転部材である。同様に、第2ダンパ126の第1プレート126aは、内燃機関110側の回転部材であり、第2プレート126cは、車輪160L、160R側の回転部材である。図2中には、回転軸AX1と垂直な仮想平面Ppが示されている。図中の範囲RAは、ロータ135と交差する仮想平面Ppの回転軸AX1方向の位置の範囲を示しているロータ範囲RAと呼ぶ。すなわち、回転軸AX1と垂直な仮想平面Ppが、このロータ範囲RA内にある場合には、その仮想平面Ppはロータ135と交差する。本実施例では、第1ダンパ125と第2ダンパ126とのそれぞれが、このロータ範囲RA内に配設され、さらに、クラッチ123の係合部材121、122も、このロータ範囲RA内に配設されている。このように、ロータ135回転電機130と、ダンパ127ダンパ125、126と、クラッチ123とは、それぞれの少なくとも一部分が、回転軸AX1と垂直な共通の仮想平面Ppを通るように、配設されている。換言すれば、回転軸AX1の外周側から回転軸AX1を向いて回転軸AX1と垂直な方向を向いて、回転電機130ロータ135と、ダンパ127ダンパ125、126と、クラッチ123と、を観察した場合に、回転電機130ロータ135の少なくとも一部分と、ダンパ127ダンパ125、126の少なくとも一部分と、クラッチ123の少なくとも一部分とが、重なっている。これは、回転電機130ロータ135と、ダンパ127ダンパ125、126と、クラッチ123とが、回転軸AX1とは垂直な方向径方向に並んで配設されていることを意味している。従って、回転電機130ロータ135と、ダンパ127と、クラッチ123と、の少なくとも一部の複数の要素が、回転軸AX1の延びる方向に並んで配設される場合と比べて、動力伝達装置200駆動システム105の回転軸AX1方向の大きさを小さくすることができる。また、図2の実施例では、ダンパ125、126のプレート125a、125c、126a、126cとコイルスプリング125b、126bとの全体が、ロータ範囲RA内に収まっている。そして、クラッチ123の係合部材121、122の全体が、ロータ範囲RA内に収まっている。これらの結果、動力伝達装置200駆動システム105の回転軸AX1方向の大きさを、更に小さくできる。ただし、ダンパ127ダンパ125、126の一部分が、ロータ範囲RAの外にはみ出ていてもよい。例えば、ダンパ125、126のプレート125a、125c、126a、126cとコイルスプリング125b、126bとのうちの少なくとも1つの一部分が、ロータ範囲RAの外にはみ出ていてもよい。同様に、クラッチ123の一部分が、ロータ範囲RAの外にはみ出ていても良い。例えば、クラッチ123の係合部材121、122のうちの少なくとも1つの一部分が、ロータ範囲RAの外にはみ出ていても良い。このように、ロータ135の内周側より具体的には、ダンパ127ダンパ125、126の内周側にクラッチ123を配設できる理由は、クラッチ123として噛み合いクラッチを採用するからである。仮に摩擦クラッチ例えば、多板式摩擦クラッチを採用する場合には、係合時に伝達可能なトルクを大きくするためには、係合部である摩擦板の大型化特に径方向への摩擦板の大型化、または、摩擦板の枚数を増やすことが必要になる。さらに、係合のために摩擦板に付与される力を増加すること例えば、油圧ピストン等、摩擦板に力を付与する装置の大型化が必要になる。これらの結果、クラッチの小型化が難しい。一方、噛み合いクラッチは、係合時に伝達可能なトルク大きくする場合でも、係合部の大型化特に径方向への大型化と係合部を駆動させる装置の大型化が必要ないため、容易に小型化できる特に径方向の小型化が容易である。また、クラッチ123の係合部材121、122の回転軸が、回転電機130の回転軸AX1と同じであるので、容易に回転電機130の内周側にクラッチ123を配設することができる。また、摩擦クラッチを採用する場合には、クラッチを切り離した状態においても、小さいトルクの伝達が生じ得る引きずり現象とも呼ばれる。噛み合いクラッチを採用すれば、クラッチを完全に解放することによって小さいトルクの伝達を防止できるので、燃費を向上できる。また、ダンパ125、126においては、2枚のプレート例えば、プレート125a、125cの間の相対的な回転角度に変動が生じた場合には、その変動に起因するコイルスプリングの伸縮が大きいほど、回転の変動ショックを吸収する能力が高くなる。ここで、相対的な回転角度の変動角度差が同じ場合には、回転軸AX1から遠いほど、2枚のプレートの間の位置ズレ距離が大きくなる。従って、回転の大きな変動を吸収するためには、2枚のプレート上のコイルスプリングの接続位置を、回転軸AX1から遠ざけることが好ましい。そこで、本実施例では、回転軸AX1とコイルスプリング125b、126bとの間の距離をなるべく大きくするために、クラッチ123の内周側ではなく外周側に、ダンパ125、126を配設している。また、本実施例では、小型化のために、ダンパ125、126をロータ135の内周側に配設している。すなわち、ダンパ125、126の径方向の大きさに制限がある。そこで、本実施例では、ショックを吸収する能力を向上するために、2つのダンパ125、126を直列に接続している。更に、第1ダンパ125から見て、第2ダンパ126が、回転軸AX1方向に並べて配設されている。従って、第2ダンパ126の径方向の大きさを、第1ダンパ125の径方向の大きさと同程度にできる。例えば、回転軸AX1と第1ダンパ125のコイルスプリング125bとの間の距離は、回転軸AX1と第2ダンパ126のコイルスプリング126bとの間の距離と、ほぼ同じである。換言すれば、回転軸AX1の延びる方向を向いて観察すると、それらのコイルスプリング125b、126bは、互いに少なくとも一部分が重なっている。従って、第2ダンパ126が第1ダンパ125の内周側に配設されて第2ダンパ126の径方向の大きさが第1ダンパ125の径方向の大きさよりも小さい場合と比べて、ショックを吸収する能力を向上できる。なお、本実施例では、上述したように、クラッチ123が噛み合いクラッチであるので、クラッチ123の小型化が容易である特に径方向の大きさを小さくできる。従って、回転電機130を大きくせずに、クラッチ123と回転電機130との間に、ダンパ125、126を配設するための空間を形成することができる。また、ダンパ125、126のプレート125a、125c、126a、126cの回転軸が、回転電機130の回転軸AX1と同じであるので、容易に回転電機130の内周側にダンパ125、126を配設することができる。なお、内燃機関110の始動後の車両100の走行時にクラッチ123を係合する場合には、第1係合部材121と第2係合部材122との間の回転速度の差が小さいことが好ましい。本実施例では、図1に示すように、クラッチ123と車輪160L、160Rとの間に、オートマチックトランスミッション140が接続されている。従って、オートマチックトランスミッション140の変速比を変更することによって、車両100の速度を変更せずに、第2係合部材122の回転速度を変更することができる。また、オートマチックトランスミッション140内の動力伝達経路に係合要素例えば、クラッチまたはブレーキが設けられている場合には、その係合要素を滑らせることによって、車両100の速度を変更せずに、第2係合部材122の回転速度を変更する上昇させることができる。また、内燃機関110の回転速度を変更することによって、車両100の速度を変更せずに、第1係合部材121の回転速度を変更することができる。このようにして第1係合部材121と第2係合部材122との間の回転速度の差を小さくすることによって、クラッチ123の係合をスムーズに行うことができる。B.第2実施例:図3は、係合システムと回転電機と動力伝達装置の別の実施例を示すスケルトン図である。第1実施例の動力伝達装置200図2とは、異なり、第2実施例の動力伝達装置200aでは、2つのダンパ125、126が並列に接続されている。以下、第2実施例の動力伝達装置200aの要素のうち、第1実施例の動力伝達装置200図2の要素と同じ要素には、同じ符号を付して、説明を省略する。なお、本実施例の動力伝達装置200aダンパ127aは、図1、図2の動力伝達装置200ダンパ127の代わりに、利用可能である。図3に示す第2実施例では、係合システム120aは、ダンパ127aと、クラッチ123とを有している。ダンパ127aは、第1実施例のダンパ127と同じく、第1ダンパ125と第2ダンパ126とを含んでいる。第1ダンパ125と第2ダンパ126とは、回転軸AX1に沿った方向に並んで配設されている。ただし、第2実施例では、2つのダンパ125、126は、並列に接続されている。具体的には、第2実施例では、2つの接続部材120c1、120c2図2が省略され、この代わりに、第1接続部材120c11と第2接続部材120c12とが設けられている。第1接続部材120c11は、第1ダンパ125の第1プレート125aの外周部と、第2ダンパ126の第1プレート126aの外周部と、を接続する。これらのプレート125a、126aは、一体となって、回転軸AX1を中心に回転する。第2接続部材120c12は、第1ダンパ125の第2プレート125cの内周部と、第2ダンパ126の第2プレート126cの内周部と、を接続する。また、第2接続部材120c12の第1方向D1側の端は、第1係合部材121に接続されている。これにより、第1ダンパ125の第2プレート125cと、第2ダンパ126の第2プレート126cと、第1係合部材121とは、一体となって、回転軸AX1を中心に回転する。これらの接続部材120c11、120c12は、それぞれ、回転軸AX1の周りを1周する環状の部材である回転軸AX1と垂直な断面は、おおよそ円環状である。第1ダンパ125のコイルスプリング125bは、プレート125a、125cの間でトルクを伝達し、回転の細かい変動ショックを吸収する。同様に、第2ダンパ126のコイルスプリング126bは、プレート126a、126cの間でトルクを伝達し、回転の細かい変動ショックを吸収する。従って、一体となって回転する第1プレート125a、126aと、一体となって回転する第2プレート125c、126cと、の間のトルクの伝達とショックの吸収とは、2つのダンパ125、1262種類のコイルスプリング125b、126bに分散される。従って、1つのコイルスプリング例えば、コイルスプリング125b、または、コイルスプリング126bにかかる負荷を、軽減することが可能となる。この結果、ダンパ125、126の設計の自由度を向上できる。なお、第2実施例の動力伝達装置200aの他の部分の構成は、第1実施例の動力伝達装置200図2と同じである。従って、第2実施例の動力伝達装置200aは、第1実施例の動力伝達装置200と同じ構成部分に起因する種々の効果第1実施例の動力伝達装置200が奏する効果と同様の効果を奏する。例えば、第1ダンパ125と第2ダンパ126とが、回転電機130の内周側に、回転軸AX1に沿った方向に並んで配設されているので、回転軸AX1方向の動力伝達装置200aの大きさを大きくせずに、第1ダンパ125のコイルスプリング125bと第2ダンパ126のコイルスプリング126bとの両方で振動を吸収することができ、振動の伝達を適切に抑制できる。さらに、第2ダンパ126が、第1ダンパ125から見て、回転軸AX1に沿った方向に並んで配設されているので、第2ダンパ126の径方向の大きさを第1ダンパ125の径方向の大きさと同程度にできる。この結果、振動の伝達を適切に抑制できる。また、回転軸AX1の外周側から回転軸AX1を向いて回転軸AX1と垂直な方向を向いて、回転電機130ロータ135と、ダンパ127aダンパ125、126と、クラッチ123と、を観察した場合に、回転電機130ロータ135の少なくとも一部分と、ダンパ127aダンパ125、126の少なくとも一部分と、クラッチ123の少なくとも一部分とが、重なっている。従って、回転電機130ロータ135と、ダンパ127aと、クラッチ123と、の少なくとも一部の複数の要素が、回転軸AX1の延びる方向に並んで配設される場合と比べて、動力伝達装置200aの回転軸AX1方向の大きさを小さくすることができる。C.第3実施例:図4は、係合システムと回転電機と動力伝達装置の別の実施例を示すスケルトン図である。第2実施例の動力伝達装置200a図3とは異なり、第3実施例の動力伝達装置200bでは、第2ダンパ126の代わりに、振り子を有する質量ダンパ124が設けられている。以下、第3実施例の動力伝達装置200bの要素のうち、第2実施例の動力伝達装置200aの要素と同じ要素には、同じ符号を付して、説明を省略する。なお、本実施例の動力伝達装置200bダンパ127bは、図1の動力伝達装置200ダンパ127の代わりに、利用可能である。本実施例では、係合システム120bは、ダンパ127bと、クラッチ123とを含む。ダンパ127bは、第1ダンパ125と、質量ダンパ124と、を含む。第1ダンパ125と質量ダンパ124とは、回転軸AX1に沿った方向に並んで配設されている質量ダンパ124は、第1ダンパ125の、第2方向D2側に配設されている。第1ダンパ125と、クラッチ123と、の構成は、図2、図3の実施例での構成と、同じである。質量ダンパ124は、錘124aと、回転支持部124bと、を含む。回転支持部124bは、回転部材124b3と、回転部材124b3に対してスライド可能に構成されたスライド軸124b1と、を含む。本実施例では、回転部材124b3には、曲線状のスリット124b2貫通溝が設けられている回転軸AX1と並行な方向を向いて回転部材124b3を見る場合に、スリット124b2は曲線を描く。スライド軸124b1は、そのスリット124b2を貫通し、スリット124b2に沿ってスライド可能である。スライド軸124b1の両端には、それぞれ、錘124aが固定されている。スライド軸124b1がスリット124b2に沿ってスライドするので、錘124aは、回転部材124b3に対して、スライド可能である。より具体的には、錘124aは、回転部材124b3に対して、振り子のように揺れ動くことができる。なお、回転部材124b3は、回転軸AX1の周りを1周する環状の部材である。そして、回転軸AX1を中心とする円に沿って、複数例えば、4~8の錘124aが、回転部材124b3に組み付けられている。係合システム120bは、さらに、第1接続部材120c21と、第2接続部材120c22とを含む。第1接続部材120c21は、回転軸AX1とおおよそ並行に延びており、第1ダンパ125の第2プレート125cの内周部と、質量ダンパ124の回転部材124b3の内周部と、を接続する。第2接続部材120c22は、第1接続部材120c21と回転部材124b3との接続部分から、第1接続部材120c21の内周側を、第1方向D1に向かって延びている。第2接続部材120c22の第1方向D1側の端は、第1係合部材121に接続されている。これにより、第1ダンパ125の第2プレート125cと、質量ダンパ124の回転部材124b3と、第1係合部材121とは、一体となって、回転軸AX1を中心に回転する。なお、接続部材120c21、120c22は、それぞれ、回転軸AX1の周りを1周する環状の部材である回転軸AX1と垂直な断面は、おおよそ円環状である。回転の細かい変動ショックが、第1ダンパ125を介して、第2プレート125cに伝達される場合がある。このような場合には、質量ダンパ124の回転部材124b3の回転が細かく変動し得る。質量ダンパ124の錘124aの位置スリット124b2に沿った位置は、回転部材124b3の回転速度の変化に応じて、変化し得る。すなわち、回転の細かい変動に応じて、錘124aの位置スリット124b2に沿った位置が変動する。このような錘124aの位置の変動揺動を利用することによって、質量ダンパ124は、ショックを吸収することができる。なお、ショックを吸収するための質量ダンパ124の構成としては、種々の構成を採用可能である.例えば、スリット124b2に沿った位置に応じてスライド軸124b1と回転軸AX1との間の距離が変わるように、スリット124b2が曲線を描いてもよい。また、スリット124b2が、直線状であってもよい。また、軸124b1が回転部材124b3に固定され、錘124aが、軸124b1を中心に、回転してもよい。また、第3実施例の動力伝達装置200bにおいて、第2ダンパ126の代わりに質量ダンパ124が設けられている点と、接続部材120c11、120c12の代わりに接続部材120c21、120c22が設けられている点と、を除いた他の部分の構成は、第2実施例の動力伝達装置200a図3と同じである。従って、第3実施例の動力伝達装置200bは、第2実施例の動力伝達装置200aと同じ構成部分に起因する種々の効果第2実施例の動力伝達装置200aが奏する効果と同様の効果を奏する。例えば、第1ダンパ125と質量ダンパ124は、回転電機130特に、ロータ135の内周側に配設されている。従って、回転軸AX1方向の動力伝達装置200bの大きさを大きくせずに、2つのダンパ124、125が、振動を吸収することができる。また、質量ダンパ124が、第1ダンパ125から見て、回転軸AX1に沿った方向具体的には、第2方向D2側に並んで配設されているので、質量ダンパ124を第1ダンパ125の内周側に配設する場合と比べて、質量ダンパ124の径方向の大きさを大きくできる。従って、錘124aの運動可能範囲を大きくできるので、質量ダンパ124によるショック吸収能力を、向上できる。また、クラッチ123の外周側に、ダンパ127bダンパ124、125が配設されているので、ダンパ127bの外周側にクラッチ123を配設する場合と比べて、ダンパ127bの径方向の大きさを大きくできる。従って、ダンパ127bのショック吸収能力を向上できる。また、回転軸AX1の外周側から回転軸AX1を向いて回転軸AX1と垂直な方向を向いて、回転電機130ロータ135と、ダンパ127bダンパ124、125と、クラッチ123と、を観察した場合に、回転電機130ロータ135の少なくとも一部分と、ダンパ127bの少なくとも一部分と、クラッチ123の少なくとも一部分とが、重なっている。従って、回転電機130ロータ135と、ダンパ127bと、クラッチ123と、の少なくとも一部の複数の要素3つの要素135、127b、123のうちの2以上の要素が、回転軸AX1の延びる方向に並んで配設される場合と比べて、動力伝達装置200aの回転軸AX1方向の大きさを小さくすることができる。D.第4実施例図5は、係合システムと回転電機と動力伝達装置の別の実施例を示すスケルトン図である。第3実施例の動力伝達装置200b図4とは異なり、第4実施例の動力伝達装置200cでは、振り子を有する質量ダンパ124の代わりに、弾性体と錘とを含む質量ダンパ128が設けられている。動力伝達装置200cの他の構成は、図4の動力伝達装置200bの構成と、同じである。以下、第4実施例の動力伝達装置200cの要素のうち、第3実施例の動力伝達装置200b図4の要素と同じ要素には、同じ符号を付して、説明を省略する。なお、本実施例の動力伝達装置200cダンパ127cは、図1の動力伝達装置200ダンパ127の代わりに、利用可能である。本実施例では、係合システム120cは、ダンパ127cと、クラッチ123とを含む。ダンパ127cは、第1ダンパ125と、質量ダンパ128と、を含む。第1ダンパ125と質量ダンパ128とは、回転軸AX1に沿った方向に並んで配設されている第1ダンパ125の第2方向D2側に質量ダンパ128が配設されている。第1ダンパ125と、クラッチ123と、の構成は、図2、図3の実施例での構成と、同じである。質量ダンパ128は、錘128aと、回転支持部128bと、を含む。回転支持部128bは、回転部材128b2と、弾性体128b1と、を含む。弾性体128b1は、回転部材128b2の外周部と、錘128aとを接続する。錘128aは、回転部材128b2に対して、振動可能である。弾性体128b1の伸縮方向錘128aの運動方向は、回転軸AX1を中心とする円の円周方向と同じである。ただし、弾性体128b1の伸縮方向錘128aの運動方向が、円周方向と交差する方向であってもよい。なお、回転部材128b2は、回転軸AX1の周りを1周する環状の部材である。そして、回転軸AX1を中心とする円に沿って、複数例えば、4~8の錘128aおよび弾性体128b1が、回転部材128b2に組み付けられている。回転部材128b2の内周部は、第1接続部材120c21によって、第1ダンパ125の第2プレート125cの内周部に、接続されている。また、第2接続部材120c22は、第1接続部材120c21と回転部材128b2との接続部分と、第1係合部材121と、を接続する。これにより、第1ダンパ125の第2プレート125cと、質量ダンパ128の回転部材128b2と、第1係合部材121とは、一体となって、回転軸AX1を中心に回転する。質量ダンパ128の錘128aの位置回転部材128b2に対する相対位置は、回転部材128b2の回転速度の変化に応じて、変化し得る。すなわち、回転の細かい変動に応じて、錘128aの位置回転部材128b2に対する相対位置が変動する。このような錘128aの位置の変動揺動を利用することによって、質量ダンパ128は、細かい変動ショックを吸収することができる。なお、ショックを吸収するための質量ダンパ128の構成としては、種々の構成を採用可能である。例えば、弾性体128b1としては、コイルスプリングや板バネ等のスプリングを採用してもよく、また、ゴム等の種々の弾性体を採用してもよい。また、第4実施例の動力伝達装置200cにおいて、振り子を有する質量ダンパ124の代わりに弾性体と錘とを含む質量ダンパ128が設けられている点を除いた他の部分の構成は、第3実施例の動力伝達装置200b図4と同じである。従って、第4実施例の動力伝達装置200cは、第3実施例の動力伝達装置200bと同じ構成部分に起因する種々の効果第3実施例の動力伝達装置200bが奏する効果と同様の効果を奏する。例えば、第1ダンパ125と質量ダンパ128は、回転電機130特に、ロータ135の内周側に配設されている。従って、回転軸AX1方向の動力伝達装置200cの大きさを大きくせずに、2つのダンパ125、128が、振動を吸収することができる。また、質量ダンパ128が、第1ダンパ125から見て、回転軸AX1に沿った方向具体的には、第2方向D2側に並んで配設されているので、質量ダンパ128を第1ダンパ125の内周側に配設する場合と比べて、質量ダンパ128の径方向の大きさを大きくできる。従って、錘128aの運動可能範囲を大きくできるので、質量ダンパ128によるショック吸収能力を、向上できる。また、クラッチ123の外周側に、ダンパ127cダンパ125、128が配設されているので、ダンパ127cの外周側にクラッチ123を配設する場合と比べて、ダンパ127cの径方向の大きさを大きくできる。従って、ダンパ127cのショック吸収能力を向上できる。また、回転軸AX1の外周側から回転軸AX1を向いて回転軸AX1と垂直な方向を向いて、回転電機130ロータ135と、ダンパ127cダンパ125、128と、クラッチ123と、を観察した場合に、回転電機130ロータ135の少なくとも一部分と、ダンパ127cの少なくとも一部分と、クラッチ123の少なくとも一部分とが、重なっている。従って、回転電機130ロータ135と、ダンパ127cと、クラッチ123と、の少なくとも一部の複数の要素3つの要素135、127c、123のうちの2以上の要素が、回転軸AX1の延びる方向に並んで配設される場合と比べて、動力伝達装置200cの回転軸AX1方向の大きさを小さくすることができる。E.第5実施例:図6は、係合システムと回転電機と動力伝達装置の別の実施例を示すスケルトン図である。第3実施例の動力伝達装置200b図4とは異なり、第5実施例の動力伝達装置200dでは、第1ダンパ125の代わりに、直列に接続された2つのダンパ129A、129Bが設けられている。動力伝達装置200dの他の構成は、図4の動力伝達装置200bの構成と、同じである。以下、第5実施例の動力伝達装置200dの要素のうち、第3実施例の動力伝達装置200b図4の要素と同じ要素には、同じ符号を付して、説明を省略する。なお、本実施例の動力伝達装置200dダンパ127dは、図1の動力伝達装置200ダンパ127の代わりに、利用可能である。本実施例では、係合システム120dは、ダンパ127dと、クラッチ123とを含む。ダンパ127dは、第1ダンパ129Aと、第2ダンパ129Bと、質量ダンパ124と、を含む。第1ダンパ129Aと第2ダンパ129Bとは、ほぼ同じ平面上に配設されている。なお、質量ダンパ124と、クラッチ123と、の構成は、図4の実施例での構成と、同じである。第1ダンパ129Aは、第1プレート129Aaと、第1コイルスプリング129Abと、中間プレート129Cと、を含む。第1プレート129Aaは、入力軸120iに対して第2方向D2側に配設され、入力軸120iに接続されており、入力軸120iと一体となって、回転軸AX1を中心に回転する。中間プレート129Cは、回転軸AX1を中心に回転可能に構成されている。第1プレート129Aaと、中間プレート129Cとは、それぞれ、回転軸AX1の周りを1周する環状の部材である。第1コイルスプリング129Abは、その一端が第1プレート129Aaに当接し、その他端が中間プレート129Cに当接するように、第1プレート129Aaと、中間プレート129Cと、の間に配設されている。第1コイルスプリング129Abは、2枚のプレート129Aa、129Cの間でトルクを伝達する。図4のコイルスプリング125bと同様に、第1コイルスプリング129Abの伸縮により、プレート129Aa、129C間で回転の細かい変動ショックが伝達されることが抑制される。第1コイルスプリング129Abの伸縮方向は、回転軸AX1を中心とする円の円周方向と同じである。第2ダンパ129Bは、第2プレート129Baと、第2コイルスプリング129Bbと、中間プレート129Cと、を含む中間プレート129Cは、第1ダンパ129Aと共通である。第2プレート129Baは、回転軸AX1を中心に回転可能に構成された、回転軸AX1の周りを1周する環状の部材である。第1接続部材120c21は、第2プレート129Baの内周部と、質量ダンパ124の回転部材124b3の内周部と、を接続する。第2コイルスプリング129Bbは、その一端が中間プレート129Cに当接し、その他端が第2プレート129Baに当接するように、中間プレート129Cと、第2プレート129Baと、の間に配設されている。第2コイルスプリング129Bbは、2枚のプレート129Ba、129Cの間でトルクを伝達する。図4のコイルスプリング125bと同様に、第2コイルスプリング129Bbの伸縮により、プレート129Ba、129C間で回転の細かい変動ショックが伝達されることが抑制される。第2コイルスプリング129Bbの伸縮方向は、回転軸AX1を中心とする円の円周方向と同じである。本実施例では、第1コイルスプリング129Abと第2コイルスプリング129Bbとは、回転軸AX1を中心とする同じ円の円周方向に沿って、配設されている。より具体的には、回転軸AX1を中心とする同じ円に沿って、複数例えば、4~8の第1コイルスプリング129Abと、複数例えば、4~8の第2コイルスプリング129Bbとが、配設されている。このように、第1ダンパ129Aと第2ダンパ129Bとは、おおよそ、同じ平面上で、直列に配設されている。図7は、ダンパの概念図である。ここでは、本実施例のダンパ127dを、上述の他の実施例のダンパ127、127a、128bと比較しつつ、説明する。図7Aは、図2のダンパ127を示し、図7Bは、図3のダンパ127aを示し、図7Cは、図4のダンパ127bを示し、図7Dは、図6のダンパ127dを示している。図7Aのダンパ127では、コイルスプリング125bが、第1ダンパ125の2つのプレート125a、125cの間に配設されている。同様に、別のコイルスプリング126bが、第2ダンパ126の2つのプレート126a、126cの間に配設されている。第2ダンパ126の第1プレート126aは、第1接続部材120c1によって、第1ダンパ125の第2プレート125cに、接続されている。このように、第1ダンパ125と第2ダンパ126とは、直列に接続されている。ただし、第1ダンパ125と第2ダンパ126とは、互いに異なる平面上に配設されている。図中では、2枚のプレートの間の距離の変化が、2枚のプレートの間の相対的な回転角度の変化すなわち、ショックに対応する。2枚のプレートの間に配設されたコイルスプリングは、伸縮することによって、2枚のプレートの間でショックが伝達されることを抑制する。例えば、コイルスプリング125bは、伸縮することによって、2枚のプレート125a、125cの間でショックが伝達されることを抑制する。図7Bのダンパ127aでは、第1ダンパ125の第1プレート125aと、第2ダンパ126の第1プレート126aとが、第1接続部材120c11によって接続され、第1ダンパ125の第2プレート125cと、第2ダンパ126の第2プレート126cとが、第2接続部材120c12によって接続されている。このように、第1ダンパ125と第2ダンパ126とは、並列に接続されている。図7Cのダンパ127bでは、図7A、図7Bの実施例とは異なり、第2ダンパ126が省略され、この代わりに、質量ダンパ124が配設されている。図7Dのダンパ127dでは、図7Cのダンパ127bとは異なり、第1ダンパ125が、直列に接続される2つのダンパ129A、129Bに、置換されている。図7Dのダンパ127dでは、2種類のコイルスプリング129Ab、129Bbが、同じ円上に配設されている。2種類のコイルスプリング129Ab、129Bbの間には、中間プレート129Cが配設されている。このように、長い1つのコイルスプリング例えば、図7Cのコイルスプリング125bの代わりに、中間プレート129Cを挟んで直列に配設される2つの短いコイルスプリング例えば、図7Dのコイルスプリング129Ab、129Bbを利用するので、本実施例のダンパ127dは、コイルスプリングが意図しない方向に伸縮する可能性を低減できる。なお、第5実施例の動力伝達装置200dにおいて、第1ダンパ125の代わりに2つのダンパ129A、129Bが設けられている点を除いた他の部分の構成は、第3実施例の動力伝達装置200b図4と同じである。従って、第5実施例の動力伝達装置200dは、第3実施例の動力伝達装置200bと同じ構成部分に起因する種々の効果第3実施例の動力伝達装置200bが奏する効果と同様の効果を奏する。例えば、3つのダンパ129A、129B、124が、回転電機130特に、ロータ135の内周側に配設されている。従って、回転軸AX1方向の動力伝達装置200dの大きさを大きくせずに、3つのダンパ129A、129B、124が、振動を吸収することができる。また、質量ダンパ124が、ダンパ129A、129Bからみて、回転軸AX1に沿った方向第2方向D2側に並んで配設されているので、質量ダンパ124をダンパ129A、129Bの内周側に配設する場合と比べて、質量ダンパ124の径方向の大きさを大きくできる。従って、錘124aの運動可能範囲を大きくできるので、質量ダンパ124のショック吸収能力を向上できる。また、クラッチ123の外周側にダンパ127dが配設されているので、ダンパ127dの外周側にクラッチ123が配設される場合と比べて、ダンパ127dの径方向の大きさを大きくできる。従って、ダンパ127dのショック吸収能力を向上できる。また、回転軸AX1の外周側から回転軸AX1を向いて回転軸AX1と垂直な方向を向いて、回転電機130ロータ135と、ダンパ127dダンパ124、129A、129Bと、クラッチ123と、を観察した場合に、回転電機130ロータ135の少なくとも一部分と、ダンパ127dの少なくとも一部分と、クラッチ123の少なくとも一部分とが、重なっている。従って、回転電機130ロータ135と、ダンパ127dと、クラッチ123と、の少なくとも一部の複数の要素3つの要素135、127d、123のうちの2以上の要素が、回転軸AX1の延びる方向に並んで配設される場合と比べて、動力伝達装置200dの回転軸AX1方向の大きさを小さくすることができる。なお、本実施例において、質量ダンパ124の代わりに、図5の質量ダンパ128を採用してもよい。F.変形例:なお、この発明は上記の実施例や実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様において実施することが可能であり、例えば次のような変形も可能である。変形例1:上記各実施例において、クラッチ123の構成は、図2、図3に示す構成に限らず、噛み合い式の種々の構成であってよい。例えば、第2係合部材122の代わりに、第1係合部材121が回転軸AX1に沿って移動してもよい。また、第1係合部材121と第2係合部材122との両方が、回転軸AX1に沿って移動してもよい。いずれの場合も、係合部材121、122は、図示しない駆動装置例えば、油圧アクチュエータや電磁アクチュエータによって移動される。また、上記各実施例では、係合部材121は、円筒状の部材であるが、この代わりに、回転軸AX1と垂直な円盤状の部材に係合部を設けた部材であってもよい。第2係合部材122についても、同様である。また、クラッチ123が、シンクロ機構を含んでもよい。変形例2:上記各実施例において、ダンパの構成は、図2、図3、図4、図5、図6に示す構成に限らず、振動を吸収する種々の構成であってよい。例えば、コイルスプリングの代わりに、板バネ等の他の種類のスプリングを採用してもよく、ゴム等の種々の弾性体を採用してもよい。また、第1プレート125a、126aが、第2プレート125c、126cの内周側に配設されてもよい。また、上記各実施例では、第1ダンパ125と第2ダンパ126との間で各部材の大きさが同じ場合について説明したが、各部材の大きさが異なっていても良い。例えば、第1ダンパ125の第1プレート125aの大きさが、第2ダンパ126の第1プレート126aの大きさと、異なっていても良い。また、ダンパの総数は、1であってもよく、3以上であってもよい。直列に接続されるダンパの総数を多くすることによって、ショックを吸収する能力を向上できる。また、並列に接続されるダンパの総数を多くすることによって、1つの弾性体にかかる負荷を軽減できる。いずれの場合も、ダンパとクラッチとの接続のための構成は、第2接続部材120c2、120c12を採用する構成に限らず、ダンパとクラッチとを接続する任意の構成を採用可能である。また、図4、図5、図6に示すように、錘例えば、錘124a、128aと、錘を支持する回転支持部例えば、回転支持部124b、128bと、を含む質量ダンパを採用してもよい。ここで、回転支持部は、動力伝達経路によって伝達される動力によって回転する。そして、回転支持部は、回転支持部に対して相対的に運動可能に、錘を支持する。このような質量ダンパを採用すれば、弾性体で接続された2つの回転部材の間のねじれを利用してショックを吸収する場合と比べて、ダンパを小型化できる。錘を運動可能に支持する構成としては、種々の構成を採用可能である。例えば、回転支持部は、動力伝達経路によって伝達される動力によって回転する回転部材と、回転部材に対して相対的に運動可能に錘を回転部材に連結する錘連結部と、を含んでよい。錘連結部の構成としては、種々の構成を採用可能である。例えば、錘連結部は、図4の実施例のスリット124b2とスライド軸124b1とのように、回転部材に設けられたスリットと、スリットをスライド可能なスライド軸と、を含んでよいスライド軸に錘が固定される。また、錘連結部は、回転部材に固定された回転軸であって、錘を回転可能に支持する回転軸を含んでよい。また、錘連結部は、図5の弾性体128b1のように、回転部材例えば、回転部材128b2と錘例えば、錘128aとを接続する弾性体を含んでもよい。ここで、錘連結部は、弾性体に接続された錘の運動可能範囲を制限する制限部を含んでも良い。制限部は、例えば、図4の実施例のように、スリットとスライド軸とを含んでもよい錘はスライド軸に固定される。また、錘連結部は、回転部材に設けられた収容室であって、錘を収容する収容室を含んでもよい。この場合、錘が、回転部材の回転速度の変化に応じて、収容室内を転動することによって、ダンパがショックを吸収する。なお、図6の実施例において、質量ダンパ124を省略してもよい。また、図2、図3の実施例に、更に質量ダンパ124または質量ダンパ128を追加してもよい。また、図2、図3の実施例において、2つのダンパ125、126のいずれか一方、または、2つのダンパ125、126のそれぞれを、図6の実施例の1組のダンパ129A、129Bに、置換してもよい。変形例3:上記各実施例において、回転電機130の構成は、図2、図3に示す構成に限らず、種々の構成であってよい。例えば、ロータ135とステータ131との配置が入れ替わってもよいロータ135の内周側にステータ131が配設されていてもよい。変形例4:上記各実施例において、駆動システムの構成は、図1、図2、図3、図4、図5、図6に示す構成に限らず、他の種々の構成であってよい。例えば、ダンパ125、126は、内燃機関110から車輪160L、160Rへ至る動力伝達経路上の回転電機130と直列な種々の位置例えば、クラッチ123と回転電機130との間に接続されてよい。ただし、内燃機関110のトルク変動の伝達を抑制するためには、ダンパ125、126は、内燃機関110の出力軸110oに接続されることが好ましい。図4、図5、図6に示す質量ダンパ124、128を利用する場合も、同様に、質量ダンパ124、128は、内燃機関110から車輪160L、160Rへ至る動力伝達経路上の回転電機130と直列な種々の位置例えば、クラッチ123と回転電機130との間に配設されてよい。すなわち、質量ダンパの回転支持部例えば、図4~図6の回転支持部124b、128bは、動力伝達経路上の種々の回転する部材に連結されてよい。例えば、質量ダンパの回転支持部は、係合装置に連結されてもよい。より具体的には、質量ダンパの回転支持部は、係合装置の内燃機関側の係合部材例えば、第1係合部材121に連結されてよい。この代わりに、質量ダンパの回転支持部は、係合装置の回転電機側の係合部材例えば、第2係合部材122に連結されてもよい。ただし、内燃機関110のトルク変動の伝達を抑制するためには、質量ダンパの回転支持部は、動力伝達経路上の、内燃機関110の出力軸110oと、クラッチ123の内燃機関側の係合部材121と、の間に、配設されることが好ましい。また、本発明の動力伝達装置は、内燃機関から車輪へ至る動力伝達経路のうちの少なくとも一部を形成する装置として実現可能である。例えば、動力伝達装置が、動力伝達経路に配設される回転電機例えば、回転電機130と、回転電機と直列に配設されるダンパ例えば、ダンパ125、126、124、128と、回転電機と内燃機関との間の連結と解放とを行う係合装置例えば、クラッチ123と、を含む装置として実現されてもよい。また、動力伝達装置が、回転電機を含まずに、上述のようなダンパと係合装置とを含む装置として実現されてもよい。