吸気管の上流に配置された第1のインジェクタと前記吸気管の下流に配置された第2のインジェクタとを有する内燃機関の燃料噴射制御装置であって、要求燃料噴射量が各インジェクタの下限噴射量の和以上の値に設定された基準値以上の場合、前記第2のインジェクタにより噴射する燃料の割合を前記第1のインジェクタにより噴射する燃料の割合よりも大きくしながら両インジェクタを共に作動させることを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御装置。前記燃料噴射制御装置は、両インジェクタを共に作動させる場合、吸入空気量が多いほど前記第1のインジェクタにより噴射する燃料の割合を大きくすることを特徴とする請求項1記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。前記燃料噴射制御装置は、両インジェクタを共に作動させる場合、両インジェクタに同期噴射による燃料噴射を行わせることを特徴とする請求項1又は2に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。前記燃料噴射制御装置は、両インジェクタに同期噴射による燃料噴射を行わせる場合、同量の燃料を非同期噴射によって噴射する場合に比較して前記第2のインジェクタにより噴射する燃料の割合を小さくすることを特徴とする請求項3に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。前記燃料噴射制御装置は、両インジェクタに同期噴射による燃料噴射を行わせる場合、前記第2のインジェクタに関しては一部の燃料を同期噴射に先行する非同期噴射によって噴射させることを特徴とする請求項3又は4に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。前記第2のインジェクタの流量サイズは前記第1のインジェクタの流量サイズよりも大きいことを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。前記第2のインジェクタに供給される燃料の圧力は前記第1のインジェクタに供給される燃料の圧力よりも高いことを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。前記燃料噴射制御装置は、要求燃料噴射量が前記基準値よりも少ない場合、前記第2のインジェクタのみを作動させることを特徴とする請求項1乃至7の何れか1項に記載の内燃機関の燃料噴射制御装置。実施の形態1.本発明の実施の形態1について図を参照して説明する。本実施の形態の燃料噴射制御装置が適用される内燃機関は自動車用の内燃機関であり、より具体的には、予混合燃焼式の4ストローク1サイクルレシプロエンジンである。本実施の形態の燃料噴射制御装置は、そのような内燃機関の運転を総合制御するECUの一つの機能として実現される。図1は、本燃料噴射制御装置が適用される内燃機関の吸気ポート周辺の構成を示す図である。本燃料噴射制御装置が適用される内燃機関では、吸気管4の先端が2つの吸気ポート6、8に分岐し、各吸気ポート6、8が燃焼室2に接続されている。吸気管4における吸気ポート6、8の分岐部よりも上流には、2つのインジェクタ10、12が吸気管4の流れの方向に並んで配置されている。上流側の第1インジェクタ10と下流側の第2インジェクタ12との間には構造において違いがある。第1インジェクタ10は一方向に広角に噴射することができるインジェクタであって、その燃料噴射によって広角に広がる単一の噴霧10aが形成される。第2インジェクタ12は噴射方向が2方向であり、その燃料噴射によって各吸気ポートに向かう2つの噴霧12a、12bが形成される。2つのインジェクタ10、12のうち熱的に厳しいのは、燃焼室2に近い下流側の第2インジェクタ12である。第2インジェクタ12は、輻射熱や燃焼室2から吹き返されるガスによって先端部が高温にさらされている。このため、上流側の第1インジェクタ10に比較してデポジットが付着しやすい。そこで、本燃料噴射制御装置は、2つのインジェクタ10、12の動作を次のように制御し、それによって第2インジェクタ12へのデポジットの付着を抑制する。図2は、エンジン回転数とトルク或いは負荷率とによって定まる内燃機関の運転領域に各インジェクタ10、12の動作を関連付けて示す図である。この図に示すように、本燃料噴射制御装置によるインジェクタ10、12の制御においては、内燃機関の運転領域は2つの領域に分けられる。具体的には、低トルク領域と中高トルク領域とに分けられる。本燃料噴射制御装置は、以下に述べるように、領域ごとに設定されたモードに従って各インジェクタ10、12の動作を制御する。低トルク領域は、要求噴射量が各インジェクタ10、12の下限噴射量の和よりも少ない領域とされている。要求噴射量は要求トルクの達成に必要な1サイクルあたりの燃料噴射量であって、主として吸入空気量と目標空燃比とを用いて計算される。下限噴射量はインジェクタの仕様により決まる噴射可能な最小の燃料噴射量であって、インジェクタ10、12ごとに決まっている。このような低トルク領域では、要求噴射量が少ないために2つのインジェクタ10、12を共に作動させることができない。そこで、本燃料噴射制御装置は、内燃機関が低トルク領域で運転されているときには、上流側の第1インジェクタ10は停止し、熱的に厳しい条件に置かれている第2インジェクタ12のみを作動させる。これにより、第2インジェクタ12の先端部を燃料によって冷却することが可能になって、第2インジェクタ12へのデポジットの付着は抑制される。中高トルク領域は、要求噴射量が各インジェクタ10、12の下限噴射量の和以上の領域とされている。内燃機関が中高トルク領域で運転されている場合、本燃料噴射制御装置は、2つのインジェクタ10、12の両方を作動させる。つまり、上流側の第1インジェクタ10にも下流側の第2インジェクタ12にも燃料を噴射させる。ただし、各インジェクタ10、12により噴射する燃料の割合は均等ではない。本燃料噴射制御装置は、第2インジェクタ12により噴射する燃料の割合を第1インジェクタ10により噴射する燃料の割合よりも大きくする。このように各インジェクタ10、12の噴射割合を決めることにより、熱的に厳しい位置にある第2インジェクタ12において燃料による冷却効果を大きくすることができる。また、第2インジェクタ12だけでなく第1インジェクタ10からも燃料を噴射することで、第1インジェクタ10自身を燃料により冷却すると同時に、その噴射燃料が気化する際の気化潜熱によって下流の第2インジェクタ12をさらに冷却することが可能となる。さらに、本燃料噴射制御装置は、上述のように第2インジェクタ12により噴射する燃料の割合のほうを大きくしながらも、吸入空気量が多いほど第1インジェクタ10により噴射する燃料の割合を大きくしていく。つまり、吸入空気量が多いほど、各インジェクタ10、12により噴射する燃料の割合を均等に近づけていく。吸入空気量が多くなるにつれ空気が熱を持ち去る効果が大きくなると同時に、燃料噴射量が増えることに伴い燃料による冷却効果も大きくなる。このため、吸入空気量が多くなるほど、第2インジェクタ12により噴射する燃料の割合を下げる余地は大きくなる。一方、第1インジェクタ10による燃料噴射によれば、噴射した燃料が筒内に入るまでに時間があることから、第2インジェクタ12による燃料噴射に比較して燃料の微粒化が進み易い。ゆえに、吸入空気量に応じて第1インジェクタ10により噴射する燃料の割合を大きくすることで、第2インジェクタ12へのデポジットの付着を抑制しつつ、燃料の微粒化を促進して混合気の均質性を向上させることが可能となる。図3は、2つのインジェクタ10、12の両方を作動させる場合の各インジェクタ10、12の燃料噴射期間を示すタイミングチャートである。このタイミングチャートには、吸気弁が開いている期間が各インジェクタ10、12の燃料噴射期間と併せて示されている。一般に、吸気弁が開いている期間に行われる燃料噴射は同期噴射と呼ばれ、吸気弁が閉じている期間に行われる燃料噴射は非同期噴射と呼ばれている。本燃料噴射制御装置は、図2に示すように、それぞれのインジェクタ10、12に同期噴射による燃料噴射を行わせる。両インジェクタ10、12が共に作動する場合、第2インジェクタ12により噴射する燃料の割合のほうが大きくされることから、燃料噴射期間は第2インジェクタ12のほうが長く取られる。ここでは、燃料噴射終了時期は2つのインジェクタ10、12の間で同一とされ、燃料噴射開始時期を異ならせることによって各インジェクタ10、12の燃料噴射期間が調整されている。各インジェクタ10、12によって同期噴射を行うことで、燃料が気化する際の気化潜熱によって筒内に吸入される空気を冷却して筒内温度を下げることができる。筒内温度が下がればノックを改善することができるだけでなく、空気の充填効率の向上によって燃費の向上とトルク過渡性能の向上を達成することができる。さらに、第1インジェクタ10から噴射された燃料は吸気流に乗って下流の第2インジェクタ12の付近で気化するようになるので、気化潜熱による第2インジェクタ12の冷却効果もより多く得ることができる。実施の形態2.本発明の実施の形態2について図を参照して説明する。本実施の形態の燃料噴射制御装置は、実施の形態1と同様に、図1のように構成される内燃機関に適用される。ただし、本実施の形態では、下流側の第2インジェクタ12の流量サイズは上流側の第1インジェクタ10のそれよりも大きくされている。この場合、2つのインジェクタ10、12の両方を作動させる場合の各インジェクタ10、12の噴射期間を示すタイミングチャートは図4のようになる。このタイムチャートに示すように、第2インジェクタ12の流量サイズを大きくすることで、必要な燃料噴射期間を縮めることが可能となる。結果、両インジェクタ10、12における燃料噴射期間を略同じにすることができ、2つのインジェクタ10、12の間で制御の統一化を図ることが可能となる。なお、本実施の形態においても、内燃機関の運転領域や吸入空気量に応じて各インジェクタ10、12の噴射割合が決定され、また、同期噴射を行うように各インジェクタ10、12の噴射時期が決定される。これらの点に関しては、実施の形態1の場合と共通している。実施の形態3.本発明の実施の形態3について図を参照して説明する。本実施の形態の燃料噴射制御装置は、実施の形態1と同様に、図1のように構成される内燃機関に適用される。ただし、本燃料噴射制御装置が適用される内燃機関は、その燃料供給システムの構成に特徴がある。本実施の形態では、内燃機関の燃料供給システムは図5のように構成される。図5は、吸気弁14が開き排気弁16が閉じている状態、すなわち、吸気行程にあるときの内燃機関の様子を表している。図5において、図1に示される部品又は部位と同一のものについては同一の符号を付している。本燃料噴射制御装置が適用される内燃機関は、図5に示すように、第1インジェクタ10に燃料を供給する燃料供給システムと第2インジェクタ12に燃料を供給する燃料供給システムとを別々に備えている。前者には第1インジェクタ10に供給される燃料を所定の低圧値に規制する低圧レギュレータ20が設けられている。後者には第2インジェクタ12に供給される燃料を所定の高圧値に規制する高圧レギュレータ22が設けられている。これによれば、第2インジェクタ12による単位時間当たりの噴射量を第1インジェクタ10のそれよりも大きくすることができるので、実施の形態2の場合と同じように、両インジェクタ10、12における燃料噴射期間を略同じにすることが可能となる。さらに、本実施の形態によれば、第2インジェクタ12により噴射される燃料の微粒化を図ることも可能となる。なお、本実施の形態においても、内燃機関の運転領域や吸入空気量に応じて各インジェクタ10、12の噴射割合が決定され、また、同期噴射を行うように各インジェクタ10、12の噴射時期が決定される。これらの点に関しては、実施の形態1や実施の形態2の場合と共通している。実施の形態4.本発明の実施の形態4について図を参照して説明する。本実施の形態の燃料噴射制御装置は、実施の形態1と同様に、図1のように構成される内燃機関に適用される。本実施の形態と実施の形態1との相違点は、インジェクタ10、12ごとに決定される燃料噴射量の決定方法にある。本燃料噴射制御装置は、図6のフローチャートに示す手順に従って各インジェクタ10、12の燃料噴射量を決定する。図6のフローチャートによれば、最初のステップS1において、エンジン回転数、トルク或いは負荷率及び吸気温度に基づいて第2インジェクタ12の先端温度が算出される。この計算には、モデルによる計算式や実験ベースの計算式或いはマップを用いることができる。そして、次のステップでは、ステップS1で算出したインジェクタ先端温度と基準温度との差ΔTが算出される。基準温度は、第2インジェクタ12の先端の冷却の必要性を判断するための基準となる温度である。基準温度は固定値でもよいし、例えば、エンジン回転数、トルク或いは負荷率或いは吸気温度、若しくはそれらの組み合わせに応じて変化させてもよい。ステップS3では、ステップS2で算出したインジェクタ先端温度と基準温度との差ΔTが0よりも大きいかどうか判定される。差ΔTがゼロ以下の場合、つまり、インジェクタ先端温度が基準温度以下の場合には、現在決定されている各インジェクタ10、12の基本噴射量がそのまま維持される。基本噴射量は吸気非同期噴射を行うことを前提として決定される各インジェクタ10、12の燃料噴射量である。一方、差ΔTがゼロよりも大きい場合には、ステップS4及びS5の処理が行われる。ステップS4では、第2インジェクタ12の先端を冷却するために必要な燃料増量ΔQ1が差ΔTから算出される。この計算には、モデルによる計算式や実験ベースの計算式或いはマップを用いることができる。そして、次のステップS5では、吸気非同期噴射を行う場合の第1インジェクタ10の燃料噴射量Qupから燃料増量ΔQ1を引いた値が新たな第1インジェクタ10の燃料噴射量Qupとして決定されるとともに、吸気非同期噴射を行う場合の第2インジェクタ12の燃料噴射量Qdownに燃料増量ΔQ1を足した値が新たな第2インジェクタ12の燃料噴射量Qdownとして決定される。次に、ステップS6では、内燃機関の運転状態や環境条件に基づいて吸気同期噴射を行うかどうかが判定される。吸気同期噴射が行われないのであれば、ステップS5で算出された各インジェクタ10、12の燃料噴射量がそのまま維持される。吸気同期噴射が行われる場合には、ステップS7、S8及びS9の処理が行われる。ステップS7では、エンジン回転数、吸入空気量及び第1インジェクタ10の燃料噴射量から気化潜熱効果分の温度低下量が算出される。気化潜熱効果分の温度低下量とは、第1インジェクタ10による燃料噴射を吸気同期噴射とする場合に、第1インジェクタ10により噴射された燃料の気化潜熱によって得られる第2インジェクタ12の温度低下量を意味する。次のステップS8では、気化潜熱効果分の温度低下量から気化潜熱効果分の燃料減量ΔQ2が算出される。これらの計算には、モデルによる計算式や実験ベースの計算式或いはマップを用いることができる。そして、次のステップS9では、ステップS5で算出した第1インジェクタ10の燃料噴射量Qupに燃料減量ΔQ2を足した値が新たな第1インジェクタ10の燃料噴射量Qupとして決定されるとともに、吸気非同期噴射を行う場合の第2インジェクタ12の燃料噴射量Qdownから燃料減量ΔQ2を引いた値が新たな第2インジェクタ12の燃料噴射量Qdownとして決定される。以上述べたように、本燃料噴射制御装置は、両インジェクタ10、12において同期噴射による燃料噴射を行う場合には、同量の燃料を非同期噴射によって噴射する場合に比較して第2インジェクタ12により噴射する燃料の割合を小さくする。同期噴射によれば、気化潜熱による第2インジェクタ12の冷却効果を多く得られる分、第2インジェクタ12自体から噴射する燃料量を低減することができるからである。本燃料噴射制御装置によれば、その分、第1インジェクタ10により噴射する燃料の割合は大きくされるので、燃料の微粒化をより促進して混合気の均質性をさらに向上させることができる。なお、本実施の形態にかかる燃料噴射量制御は、実施の形態1にかかる内燃機関のみならず実施の形態2や実施の形態3にかかる内燃機関にも適用することができる。実施の形態5.本発明の実施の形態5について図を参照して説明する。本実施の形態の燃料噴射制御装置は、実施の形態1と同様に、図1のように構成される内燃機関に適用される。本実施の形態と実施の形態1との相違点は、2つのインジェクタ10、12の両方を作動させる場合のインジェクタ10、12の噴射期間の設定にある。より詳しくは、下流側の第2インジェクタ12の噴射期間の設定に違いがある。図7は、本実施の形態において2つのインジェクタ10、12の両方を作動させる場合の各インジェクタ10、12の噴射期間を示すタイミングチャートである。以下、これについて説明する。図7に示すように、本燃料噴射制御装置は、第2インジェクタ12に関しては非同期噴射と同期噴射とに分割して燃料を噴射させる。つまり、第2インジェクタ12に関しては一部の燃料を同期噴射に先行する非同期噴射によって噴射させる。一方、第1インジェクタ10に関しては全ての燃料を同期噴射によって噴射させる。吸気弁が閉じた状況においては、デポジットの形成の素になるNOxを含んだEGRガスが第2インジェクタ12の先端付近に長時間滞留する。このため、燃焼室2からの輻射熱によって第2インジェクタ12の先端部にはデポジットが形成されやすい。しかし、本実施の形態のように第2インジェクタ12の一部の燃料を分割して非同期噴射により噴射することで、初期のデポジットを第2インジェクタ12の先端部から吹き飛ばすことが可能となる。つまり、第2インジェクタ12へのデポジットの付着をより効果的に抑制することが可能となる。なお、本実施の形態にかかる燃料噴射量制御は、実施の形態1にかかる内燃機関のみならず実施の形態2や実施の形態3にかかる内燃機関にも適用することができる。また、本実施の形態にかかる燃料噴射量制御は、実施の形態4にかかる燃料噴射量制御と組み合わせることもできる。その他.本発明は上述の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。例えば、両インジェクタ10、12を作動させる場合、吸入空気量の大小によらず、各インジェクタ10、12により噴射する燃料の割合を一定にすることも可能である。また、少なくとも一方のインジェクタ10、12に非同期噴射による燃料噴射を行わせることも可能である。実施の形態3においては、図5に示す燃料供給システムの構成に代えて図8に示す燃料供給システムの構成を用いることも可能である。図8に示す燃料供給システムは、2つのインジェクタ10、12によって共有される燃料供給システムである。この燃料供給システムの燃料供給ラインには、高圧レギュレータ26と低圧レギュレータ24とが直列に配置されている。高圧レギュレータ26によって調圧された高圧の燃料は第2インジェクタ12に供給され、低圧レギュレータ24によって調圧された低圧の燃料は第1インジェクタ10に供給される。これにより、実施の形態3の場合と同様に、第2インジェクタ12による単位時間当たりの噴射量を第1インジェクタ10のそれよりも大きくすることができる。また、本発明は図9に示す構成の内燃機関にも適用することができる。図9に示す内燃機関は、燃焼室32に接続される吸気ポート36が1つのみのシングルポート型の内燃機関である。吸気ポート36の上流には、2つのインジェクタ40、42が吸気管34の流れの方向に並んで配置されている。上流側の第1インジェクタ40は一方向に噴射することができるインジェクタであって、単一の噴霧40aが形成される。同じく第2インジェクタ42も一方向に噴射することができるインジェクタであって、単一の噴霧42aが形成される。本発明は、これら2つのインジェクタ40、42の動作を制御する燃料噴射制御装置として構成することができる。