クランク軸の回転力を利用して回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心であって、当該駆動カム軸に回転自在に支持された従動カムロブと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記従動カムロブのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、前記軌道面と前記接触部材との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記ガイド部材を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面方向において往復移動させるガイド部材駆動手段と、を備え、前記ガイド部材駆動手段は、前記ガイド部材と接する制御カムと、当該制御カムを回転駆動する駆動部と、前記ガイド部材を前記制御カムに向けて付勢する付勢部材と、含み、前記制御カムは、少なくとも2つのカム山と、前記少なくとも2つのカム山間を繋げるベース円部とを有し、前記少なくとも2つのカム山は、当該カム山と前記ベース円部との一方の交点から、前記制御カムの回転中心からの距離が最も遠いピーク点までの第1制御角が、前記ピーク点から、前記カム山と前記ベース円部との他方の交点までの第2制御角よりも小さくなるように形成されていることを特徴とする内燃機関の可変動弁装置。前記カム山における前記第1制御角で規定される部位を利用して前記ガイド部材と前記制御カムとの接触点を前記一方の交点から前記ピーク点に変化させた際に、前記従動カムロブにより開閉駆動されるバルブのリフト期間中に前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの相対的な回転速度が高くなるように構成されていることを特徴とする請求項1記載の内燃機関の可変動弁装置。前記バルブは、吸気弁であり、加速時に、前記第1制御角で規定される前記部位を利用して、前記吸気弁のリフト期間中に前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの相対的な回転速度が高められることを特徴とする請求項2記載の内燃機関の可変動弁装置。上述した従来の可変動弁装置の構成とは異なり、タイミングチェーンまたはベルトを介して伝達されるクランク軸の回転力トルクによって駆動カム軸を駆動する一般的な構成を採用する可変動弁装置において、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする可変速度カムVVC機能を実現する構成を構築することが考えられる。ここで、内燃機関における吸気弁の作用角の制御として、例えば、低回転低負荷領域では吸気弁の遅閉じによるアトキンソンサイクル化のために吸気弁の作用角を大きくし、低回転高負荷領域では上記低回転低負荷時よりも吸気弁の作用角を小さくする設定を備えることがある。このような設定を有している場合には、加速時に低回転低負荷領域から低回転高負荷領域に移行する際には、吸気弁の閉じ時期を早めて内燃機関の実圧縮比を高めるべく、吸気弁の作用角が大作用角状態から小作用角状態に切り替えられることになる。このため、上記設定を有している場合には、加速時に吸気弁の作用角を大作用角状態から小作用角状態に切り替える際の応答性が良好なものになっていることが要求される。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、クランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する構成を用いて可変速度カム機能を実現する際に、バルブの作用角の制御方向に応じて異なる可変動弁装置の応答性についての要求を良好に満足させることのできる内燃機関の可変動弁装置を提供することを目的とする。第1の発明は、内燃機関の可変動弁装置であって、クランク軸の回転力を利用して回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心であって、当該駆動カム軸に回転自在に支持された従動カムロブと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記従動カムロブのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、前記軌道面と前記接触部材との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記ガイド部材を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面方向において往復移動させるガイド部材駆動手段と、を備え、前記ガイド部材駆動手段は、前記ガイド部材と接する制御カムと、当該制御カムを回転駆動する駆動部と、前記ガイド部材を前記制御カムに向けて付勢する付勢部材と、含み、前記制御カムは、少なくとも2つのカム山と、前記少なくとも2つのカム山間を繋げるベース円部とを有し、前記少なくとも2つのカム山は、当該カム山と前記ベース円部との一方の交点から、前記制御カムの回転中心からの距離が最も遠いピーク点までの第1制御角が、前記ピーク点から、前記カム山と前記ベース円部との他方の交点までの第2制御角よりも小さくなるように形成されていることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記カム山における前記第1制御角で規定される部位を利用して前記ガイド部材と前記制御カムとの接触点を前記一方の交点から前記ピーク点に変化させた際に、前記従動カムロブにより開閉駆動されるバルブのリフト期間中に前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの相対的な回転速度が高くなるように構成されていることを特徴とする。また、第3の発明は、第2の発明において、前記バルブは、吸気弁であり、加速時に、前記第1制御角で規定される前記部位を利用して、前記吸気弁のリフト期間中に前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの相対的な回転速度が高められることを特徴とする。カムロブにより開閉駆動されるバルブのリフト期間中に駆動カム軸に対する従動カムロブの相対的な回転速度が高くなると、バルブの作用角が小さくなる。第1の発明では、制御カムのカム山を、回転角の小さい第1制御角で規定される部位と、第1制御角に対して相対的に回転角の大きい第2制御角で規定される部位とで構成している。このため、バルブの作用角の制御方向に応じて可変動弁装置の応答性についての要求が異なる場合であっても、高応答要求を良好に満足させることが可能となる。第2の発明によれば、カム山における第1制御角で規定される部位を利用してガイド部材と制御カムとの接触点を一方の交点からピーク点に変化させた際に、バルブの作用角を大作用角状態から小作用角状態に高応答に切り替えられる可変動弁装置を得ることが可能となる。第3の発明によれば、加速時に吸気弁の作用角を大作用角状態から小作用角状態に移行する設定を有している場合において、第1制御角で規定される部位を利用することで、加速時の応答性を良好に高めた可変動弁装置を得ることが可能となる。実施の形態1.[可変動弁装置の構成]図1は、本発明の実施の形態1の可変動弁装置10の全体構成を概略的に示す斜視図ある。図2は、図1に示す可変動弁装置10が備える駆動カム軸12周りの構成を説明するための図である。尚、図1においては、後述するリターンスプリング44の図示を省略している。本実施形態の可変動弁装置10は、内燃機関に搭載され、吸気弁または排気弁を駆動する装置として機能するものである。ここでは、可変動弁装置10が吸気弁を駆動する装置として適用された例について説明する。また、可変動弁装置10は、一例として、4つの気筒1~4を有する直列4気筒型の内燃機関に適用されているものとする。図1、2に示すように、可変動弁装置10は、駆動カム軸12を備えている。駆動カム軸12は、タイミングプーリー14およびタイミングチェーン等図示省略を介してクランク軸図示省略と連結され、クランク軸の1/2の速度で回転するように構成されている。図2に示すように、駆動カム軸12とタイミングプーリー14との間には、クランク軸の回転に対する駆動カム軸12の回転位相を変更可能とする可変バルブタイミングVVT機構16が介在している。図2に示すように、駆動カム軸12には、気筒毎にカムピース18が取り付けられている。カムピース18は、駆動カム軸12と同心であって当該駆動カム軸12によって回転自在に支持されている。カムピース18には、バルブ図示省略を駆動するための従動カムロブ18aが2つ形成されている。また、駆動カム軸12には、気筒毎に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した駆動アーム部20aを有する駆動アーム20が取り付けられている。駆動アーム20は、所定の固定部材図示省略を用いて駆動カム軸12に一体的に固定されている。更に、カムピース18には、同一気筒のための駆動アーム20に近い方の従動カムロブ18aの近傍に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した従動アーム部18bが一体的に形成されている。図3および図4を新たに加えて説明を継続する。図3は、可変動弁装置10を、図1に示すA-A線で切断した断面図である。図4は、図1における矢視B方向から可変動弁装置10を見た斜視図である。尚、図3においては、リンクプレート34の一部の図示を省略しており、図4においては、ガイド部材36の図示を省略している。図3、4に示すように、駆動アーム部20aには、カム軸側回転軸22を介して、駆動リンク24の一端が回転自在に連結されている。また、従動アーム部18bには、カムロブ側回転軸26を介して、従動リンク28の一端が回転自在に連結されている。ここでは、カム軸側回転軸22の中心点を、カム軸側回転支点と称し、カムロブ側回転軸26の中心点を、カムロブ側回転支点と称する。駆動リンク24の他端と従動リンク28の他端とは、制御ローラ側回転軸30を介して連結されている。制御ローラ側回転軸30上における駆動リンク24と従動リンク28との間の部位には、制御ローラ32とリンクプレート34とが介在している。ここでは、駆動リンク24と従動リンク28との連結部である制御ローラ側回転軸30の中心点を、制御回転支点と称する。このように、本実施形態の可変動弁装置10は、駆動カム軸12の軸中心を共通の回転中心とする駆動アーム部20aおよび従動アーム部18bと、駆動リンク24と従動リンク28とによって、図3に示すようにパンタグラフ状菱形状に連結された四節リンクであるリンク機構35を備えている。また、図3に示すように、本実施形態では、従動リンク28は、駆動リンク24との間に制御ローラ32を介在させた状態で当該駆動リンク24に対して駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されている。リンクプレート34は、図4に示すように、環状に形成された2つのプレート部が同心となるように折り曲げられることにより成形されている。そして、リンクプレート34は、その内部に駆動カム軸12が貫通され、かつ、制御ローラ32を外側から挟み込むようにした状態で、制御ローラ側回転軸30上に配置されている。リンクプレート34の外周側には、図3に示すように、駆動カム軸12が内部を貫通するリンクプレート34を更に覆うように、ガイド部材36の軌道面36a1が配置されている。本実施形態の軌道面36a1は、より具体的には円周面によって構成されている。また、上記制御ローラ32は、駆動カム軸12の回転と連動して軌道面36a1上を転動できるように、軌道面36a1と接する位置で制御ローラ側回転軸30によって回転自在に支持されている。更に、図3に示すように、リンクプレート34の内側には、制御ローラ32以外にも、軌道面36a1と接する位置に、2つの保持ローラ38が保持用回転軸40を介して回転自在に取り付けられている。より具体的には、制御ローラ32に加えて2つの保持ローラ38を含めた3つのローラ32、38間の配置が駆動カム軸12を中心として等角度間隔となるように、これらの3つのローラ32、38がリンクプレート34に取り付けられている。このような構成によって、リンクプレート34に取り付けられた制御ローラ32の、軌道面36a1に対する位置が規定されている。このため、制御ローラ32は、駆動カム軸12の回転に伴い、軌道面36a1に常に接した状態で当該軌道面36a1上を転動するようになる。そして、制御ローラ32の位置が規定された結果、駆動リンク24および従動リンク28を介して、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θも特定されることになる。ガイド部材36は、図1に示すように、気筒毎に、上記軌道面36a1を有する環状部36aを備えている。各気筒の環状部36aは、架橋部36bを介して橋渡されることによって一体的に連結されている。本実施形態の可変動弁装置10は、ガイド部材36を、以下の図5および図6を参照して示すように、図3における上下方向すなわち、シリンダ軸線の上下方向に往復移動させるための構成ガイド部材駆動手段を備えている。図5は、ガイド部材36の支持構造を説明するための図である。より具体的には、図5Aは、2気筒のガイド部材36の環状部36a周りの構成3気筒も同様を、図3と同じ方向から見た図であり、図5Bは、アクチュエータ46の制御カム48周りの構成を、図1における矢視Cの方向から見た図である。図5に示すように、2および3気筒のガイド部材36の環状部36aの外周の両側には、フランジ部36a2がそれぞれ形成されている。各フランジ部36a2には、シリンダ軸線と平行な軸線を中心とする貫通穴36a3が形成されている。これらの貫通穴36a3には、気筒の上方側図5の上方側から挿入されたボルト42が貫通している。各ボルト42は、図示省略するシリンダヘッドもしくはカムキャリアにねじ込まれて固定されている。各ボルト42の頭部に設けられたフランジ部42aと、ガイド部材36側の各フランジ部36a2との間には、リターンスプリング44が介在している。2気筒の環状部36aと3気筒の環状部36aとを橋渡しする架橋部36bには、アクチュエータ46が備える制御カム48が接している。制御カム48は、180度対向した2つのカム山48aと、これら2つのカム山48a間を繋げる2つのベース円部48bとを有している。尚、制御カム48の具体的な構成については、本実施形態の主たる特徴部分であるので、図9を参照して後述する。上記のような構成によれば、リターンスプリング44のバネ荷重によって、ガイド部材36がシリンダ軸線の上方から下方に向かう方向に付勢される。そして、このバネ荷重は、アクチュエータ46の制御カム48によって受け止められることとなる。このような構成によって、ガイド部材36は、図3における上下方向すなわち、気筒の上下方向への移動自在な態様であって、図3における左右方向および駆動カム軸12の軸方向への移動が拘束される態様で支持されている。アクチュエータ46は、図1に示すように、並行する2つの架橋部36bに対応して、制御軸50上に2つの制御カム48を備えている。制御軸50には、当該制御軸50と同心のウォームホイール52が固定されている。ウォームホイール52には、図示省略するウォームギヤが噛み合わされている。ウォームギヤは、図示省略する電動モータにより回転駆動されるようになっている。尚、この電動モータは、内燃機関が備える図示省略のECUElectronicControlUnitの指令に基づいて駆動される。上述したように、ガイド部材36の架橋部36bは、リターンスプリング44によって制御カム48に向けて付勢されている。このようにガイド部材36が制御カム48に向けて付勢されている状態において制御カム48の回転角度を調整することにより、図3中に示す移動方向本実施形態では、シリンダ軸線方向と一致にガイド部材36が変位する。より具体的には、図5Bは、制御カム48の一方のカム山48bのピーク点とガイド部材36の架橋部36bとが接触した状態となるように、制御カム48の回転位置が制御された状態を示している。この状態では、ガイド部材36が所定の往復移動範囲内において、図3における上方向すなわち、内燃機関の気筒の上方向に最も変位することになる。一方、図5Bに示す状態から時計回りもしくは反時計回りに制御カム48が回転し、制御カム48のどちらか一方のベース円部48bとガイド部材36の架橋部36bとが接触した状態になると、ガイド部材36が上記往復移動範囲内において、図3における下方向すなわち、内燃機関の気筒の下方向に最も変位することになる。上記の構成ガイド部材駆動手段を備えていることにより、制御カム48の回転角度を制御することで、ガイド部材36の位置を上記往復移動範囲内において任意の位置に調整することができる。より具体的には、上記構成によれば、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面36a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準状態として、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつシリンダ軸線方向に沿って移動するようにすなわち、図3における上下方向にガイド部材36を往復移動させることができる。尚、図3および図5Aは、上記基準状態時と比べて、軌道面36a1が図3における上方向気筒の上方向に移動した時のものである。[可変動弁装置の動作]次に、図6および図7を参照して、本実施形態の可変動弁装置10の動作について説明する。図6は、ガイド部材36の変位に伴う可変動弁装置10の動作を説明するための模式図である。また、図7は、ガイド部材36の変位に伴う吸気弁の作用角の変化、および、ガイド部材36の変位に伴う上記基準状態時の値に対する駆動カム軸12と従動カムロブ18aとの回転角度θの差変化を表した図である。図6中に示す駆動カム軸12の回転方向に駆動カム軸12が回転すると、駆動カム軸12の回転力が、駆動カム軸12に一体的に固定された駆動アーム部20aを介して、駆動リンク24に伝達される。駆動リンク24に伝達された駆動カム軸12の回転力は、制御ローラ側回転軸30および従動リンク28を介して、従動アーム部18bと一体的に形成された従動カムロブ18aに伝達される。このように、駆動カム軸12の回転力は、リンク機構35を介して従動カムロブ18aに伝達されることになる。その結果、駆動カム軸12の回転と同期して、リンク機構35の各要素および従動カムロブ18aが駆動カム軸12と同一方向に回転することになる。この際、既述したように、制御ローラ32は、軌道面36a1に常に接した状態で当該軌道面36a1上を転動することになる。図6Bに示す状態は、駆動カム軸12の中心点と軌道面36a1の中心点とが一致している状態上記基準状態であり、また、本実施形態の軌道面36a1は、円周面である。このため、駆動カム軸12の回転に伴って制御ローラ32が軌道面36a1上を一回転する間に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離に変化はなく、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θに変化はない。従って、図6Bに示す基準状態時には、従動カムロブ18aは、駆動カム軸12と等速で一回転することになる。次に、図6Aに示す状態は、図6Bに示す基準状態時と比べて、軌道面36a1が図6における上方向気筒の上方向に上記往復移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、制御ローラ32が軌道面36a1のほぼ下半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が上記基準状態の時よりも狭められることになる。この下半分の区間において上記距離が狭められると、上記基準状態時に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θが拡大することになる。駆動カム軸12の回転方向は、図6における時計回りである。従って、この下半分の区間において回転角度θが拡大すると、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ18aの回転位置が駆動カム軸12の回転方向の前方側に進められることになる。ここでは、上記基準状態時よりも上記回転角度θが拡大することにより、このような作用の生ずる区間のことを、増速区間と称する。一方、図6Cに示す状態は、図6Bに示す基準状態時と比べて、軌道面36a1が図6における下方向気筒の下方向に上記往復移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、制御ローラ32が軌道面36a1のほぼ下半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が上記基準状態の時よりも広げられることになる。この下半分の区間において上記距離が広げられると、上記基準状態時に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θが減少することになる。その結果、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ18aの回転位置が駆動カム軸12の回転方向の後方側に遅らされることになる。ここでは、上記基準状態時よりも上記回転角度θが減少することにより、このような作用の生ずる区間のことを、減速区間と称する。吸気弁の作用角について本実施形態の可変動弁装置10では、図6Aに示すように軌道面36a1が上方向に移動した時の増速区間が、従動カムロブ18aにより駆動されるバルブのリフト区間と重なるように設定されている。また、図6Aおよび図6Cに示すガイド部材36の制御状態において、図6中における駆動カム軸12の中心点を通る水平線と軌道面36a1とが交わる点付近を制御ローラ32が通過する際に、駆動カム軸12の中心点と制御ローラ32の中心点との距離が上記基準状態時の値と等しくなり、これにより、上記回転角度θが上記基準状態時の値と等しくなるタイミング以下、このようなタイミングのことを、等回転角度タイミングと称するが存在する。本実施形態では、アクチュエータ46によってガイド部材36を上記往復移動範囲内において上方向に移動させた場合に減速区間から増速区間に切り換わる方すなわち、図6における右側の等回転角度タイミングと、吸気弁の開き時期IVOとがほぼ一致するように、軌道面36a1に対する制御ローラ32の位置が設定されている。以上の設定を有する本実施形態の可変動弁装置10によれば、軌道面36a1が図6Aに示すように上方向に移動した場合には、吸気弁の開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して前方に進みながら従動カムロブ18aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度が図6Bに示す基準状態時等速時と比べて増加することになる。このため、この場合には、図7A中に増速時リフト小作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、吸気弁のリフト量が最大リフト量に早く到達するようになる。また、この場合には、制御ローラ32が軌道面36a1の真上位置を通過した後吸気弁の開弁後にカム角度でほぼ90°、クランク角度でほぼ180°CAを経過した後は、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転速度が減少し始める。従って、作用角が180°CAを越える一般的な設定の吸気弁の場合には、吸気弁の閉じ時期付近では、等速時リフトと比べて、吸気弁の加速度負の値が小さくなる。しかしながら、吸気弁の開弁後に制御ローラ32が軌道面36a1の真上位置に到達するまでの区間において従動カムロブ18aの回転速度が高められている影響が大きいため、吸気弁の閉じ時期についても等速時リフト時と比べて早くなる。これにより、吸気弁の作用角を等速時リフトと比べて小さくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10によれば、軌道面36a1が図6Cに示すように下方向に移動した場合には、吸気弁の開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して後方に遅れながら従動カムロブ18aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度が図6Bに示す基準状態時等速時と比べて減少することになる。このため、この場合には、図7A中に減速時リフト大作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、吸気弁のリフト量が最大リフト量に到達するタイミングが遅くなる。また、上記増速時リフトに対して上述したものとは逆の理由により、吸気弁の閉じ時期についても等速時リフト時と比べて遅くなる。これにより、吸気弁の作用角を等速時リフトと比べて大きくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10では、上記のように、図6における右側の等回転角度タイミングと、吸気弁の開き時期IVOとがほぼ一致するように、軌道面36a1に対する制御ローラ32の位置が設定されている。このような設定によれば、アクチュエータ46により制御される軌道面36a1の位置にかかわらず、吸気弁の開き時期IVOにおける従動カムロブ18aの上記回転角度θをほぼ一定に揃えることができる。これにより、図7Aに示すように、吸気弁の開き時期IVOを一定もしくは実質的に一定としつつ作用角を変更することすなわち、位相連成が可能となる。以上説明したように、本実施形態の可変動弁装置10によれば、アクチュエータ46によって制御カム48を回転駆動して軌道面36a1をシリンダ軸線方向に沿って上下に移動させることにより、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が変化し、駆動カム軸12と従動カムロブ18aとの回転角度θが変化する。また、軌道面36a1の移動量が大きいほど、上記回転角度θの変化量が大きくなる。その結果、アクチュエータ46による制御カム48の回転位置ガイド部材36の軌道面36a1の制御位置に応じて、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を連続的に増減することができる。これにより、制御カム48の回転位置軌道面36a1の制御位置に応じて、吸気弁の作用角を連続的に可変することができるようになる。[実施の形態1における特徴的な構成とその効果]先ず、内燃機関の運転領域との関係における本実施形態の可変動弁装置10の使用例について説明する。図8は、内燃機関の運転領域と可変動弁装置10による吸気弁の開弁特性の設定との関係の一例を表した図である。図8に示す設定においては、高回転数領域では、中作用角図7Aに示す等速時リフトが吸気弁の開弁特性として設定されている。この等速時リフトは、吸気弁の加速度が高くなる高回転数領域において、当該加速度を吸気弁の運動性等を考慮した規定の範囲内に収めつつ、高回転数時に求められる高出力要求を満足するように設定されたものである。より具体的には、等速時リフトは、凸形状の従動カムロブ18aを用いて、吸気弁の遅閉じによるアトキンソンサイクルを採用する場合の最大出力相当の作用角として設定されたものである。そのうえで、図8に示す設定においては、低回転高負荷領域では、小作用角図7Aに示す増速時リフトが吸気弁の開弁特性として設定されている。また、低回転低負荷領域では、大作用角図7Aに示す減速時リフトが吸気弁の開弁特性として設定されている。図8に示すような、運転領域に応じた吸気弁の開弁特性の設定によれば、高回転時には、加工性の良い凸形状の従動カムロブ18aを利用して広めの作用角に設定された等速時リフトを用いて、高回転時における高出力要求を満足させることができる。そのうえで、吸気弁の加速度の制限が高回転時と比べて相対的に緩くなる低回転時には、吸気弁のリフト区間における従動カムロブ18aの回転速度の調整を行うようにすることで、以下に示すような性能要求を満足することが可能となる。すなわち、低回転高負荷時には、増速時リフトを用いることにより、開き側において吸気弁の速度が等速時リフト時と比べて高くなる。これにより、吸気弁の閉じ時期が早くなり、吸気下死点に近づくので十分な空気量を素早く燃焼室内に供給できるようになるので、低中速トルクを向上させることができる。また、低回転低負荷時には、減速時リフトを用いることにより、等速時リフト時に比べて、吸気弁がゆっくりと開くようになる。このため、吸気弁の閉じ時期が遅くなり、一度吸った空気を戻すことで少ない空気量で運転する、いわゆるアトキンソンサイクルとなる。また、吸気が絞られることによって吸気流速が上昇し、燃焼を改善することができる。上記図8に示すような設定を有している場合において、加速時に低回転低負荷領域から低回転高負荷領域に移行する際には、図7Aに示すように、吸気弁の閉じ時期を早めて内燃機関の実圧縮比を高めるべく、吸気弁の作用角が大作用角状態減速時リフトから小作用角状態増速時リフトに切り替えられることになる。このため、加速時には、吸気弁の作用角を大作用角状態減速時リフトから小作用角状態増速時リフトに切り替える際の応答性が良好なものになっていることが要求される。このような要求があるにもかかわらず、ガイド部材36を昇降するための制御カム48の制御角回転角が大きいものであると、アクチュエータ46の動作時間が長くなってしまう。図9は、制御カム48の具体的な構成を説明するための図である。上記のような要求を満たすために、制御カム48は、次のように構成されている。すなわち、図9に示すように、制御カム48は、180度対向した2つのカム山48aを備えている。そして、制御カム48の各カム山48aは、当該カム山48aとベース円部48bとの一方の交点から、制御カム48の回転中心からの距離が最も遠いピーク点までの第1制御角が、当該ピーク点からカム山48aとベース円部48bとの他方の交点までの第2制御角よりも小さくなるように形成されている。つまり、本実施形成の制御カム48は、ガイド部材36の上昇時と下降時とで、制御カム48の制御角が非対称となるように形成されている。そのうえで、本実施形態の可変動弁装置10では、各カム山48aにおいて第1制御角で規定される部位を利用してガイド部材36との制御カム48との接触点を一方の交点からピーク点に変化させた際に、従動カムロブ18aにより開閉駆動されるバルブのリフト期間中に駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転速度が高くなるように構成されている。このように構成しておくことで、上記部位を利用して上記接触点を一方の交点からピーク点に変化させた際に、ガイド部材36が上方向に移動し、増速時リフトが得られるようになる。以上説明した本実施形態の可変動弁装置10では、ガイド部材36を上下させるためのアクチュエータ46に、複数本実施形態では、2つであるが、3つ以上でもよいのカム山48aを有する制御カム48を備えている。このため、制御カム48が備えるカム48aが1つである場合と比べ、制御カム48の回転に伴うガイド部材36の上下移動の応答性を高める応答時間を早くすることができる。そのうえで、本可変動弁装置10によれば、カム山48aが上記のように非対称形状とされているので、大作用角状態減速時リフトから小作用角状態増速時リフトへの切り替えを行う加速時には、回転角の小さい方の第1制御角で規定される部位を利用して、少ない時間で増速時リフトが得られるように、ガイド部材36を上方に移動させることができる。このため、本構成によれば、加速時の可変動弁装置10の応答性を良好に確保することが可能となる。また、本実施形態の可変動弁装置10によれば、通常は加速時と比べて高い応答性が要求されない、アクセルペダルOFFによる減速時は、回転角の大きい方の第2制御角で規定される部位を利用して、減速時リフトが得られるようにガイド部材36が下方に制御されることになる。以上のように、本可変動弁装置10では、制御カム48の各カム山48aを、回転角の小さい第1制御角で規定される部位と、第1制御角に対して相対的に回転角の大きい第2制御角で規定される部位とで構成している。このため、吸気弁の作用角の制御方向に応じて可変動弁装置10の応答性についての要求が異なる場合であっても、本実施形態では加速時の高応答要求を良好に満足させることができる。また、上述した構成のように、大作用角状態減速時リフトから小作用角状態増速時リフトに移行する際にカム山48aにおける第1制御角で規定される部位を利用し、小作用角状態増速時リフトから大作用角状態減速時リフトに移行する際にカム山48aにおける第2制御角で規定される部位を利用するようになっていると、制御カム48は、回転方向図9では反時計回り方向を一定として使用されることになる。このため、制御カム48の回転方向を切り替えてガイド部材36の昇降を調整する場合と比べて、アクチュエータ46の負荷を低減することができる。ただし、本可変動弁装置10の構成によれば、減速時に高応答性が必要な場合には、制御カム48を逆回転させることで、第1制御角で規定される部位を使用することもできる。ところで、上述した実施の形態1においては、吸気弁の作用角を大作用角状態減速時リフトから小作用角状態増速時リフトに移行する際の可変動弁装置10の応答性が作用角を逆方向に移行する際のそれよりも高く要求されている場合に、第1制御角で規定される部位を利用するようにしている。しかしながら、本発明の可変動弁装置は、このような利用態様に限定されるものではなく、例えば、上記とは逆に吸気弁の作用角を小作用角状態増速時リフトから大作用角状態減速時リフトに移行する際の可変動弁装置の応答性が作用角を逆方向に移行する際のそれよりも高く要求されている場合に、第1制御角で規定される部位を利用するものであってもよい。更に、本発明の可変動弁装置の適用対象は、吸気弁に限られない。すなわち、本発明の可変動弁装置は、排気弁の作用角の制御において、作用角の制御方向に応じて異なる可変動弁装置の応答性についての要求が出されている場合に、排気弁を駆動する装置としても好適なものである。また、上述した実施の形態1においては、軌道面36a1をそれぞれ有する各気筒用の環状部36aを架橋部36bによって橋渡して一体的に形成されたガイド部材36を備えるようにしている。しかしながら、本発明は、このような構成に限定されるものではなく、例えば、気筒毎に、軌道面を有するガイド部材、更にはガイド部材駆動手段を備えるものであってもよい。また、上述した実施の形態1においては、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面36a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準位置として、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつシリンダ軸線方向に沿って移動するように図3等における上下方向にガイド部材36を往復移動させるためのアクチュエータ46およびリターンスプリング44を備えるようにしている。言い換えれば、駆動カム軸12の回転中心に対するガイド部材36の軌道面36a1の円周中心線のオフセット量偏心量を変更するようにしている。しかしながら、本発明において駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させるためのガイド部材の往復移動方向は、上記に限定されるものではなく、駆動カム軸の軸線と直交する平面方向であればよい。また、上述した実施の形態1においては、従動リンク28が駆動リンク24との間に制御ローラ32を介在させた状態で当該駆動リンク24よりも駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されており、かつ、図6Aに示すように軌道面36a1が上方向に移動した時の増速区間が、従動カムロブ18aのリフト区間と重なるように設定されている。これにより、軌道面36a1が上方向に移動した場合に、バルブの作用角を等速時と比べて小さくすることができ、逆に、軌道面36a1が下方向に移動した場合に、バルブの作用角を等速時と比べて大きくすることができる。しかしながら、本発明における可変動弁装置は、このような構成に限定されるものではない。すなわち、例えば、図6Aに示すように軌道面36a1が上方向に移動した時の増速区間が、従動カムロブ18aのリフト区間と重なるように設定されているものにおいて、従動リンク28が、駆動リンク24との間に制御ローラ32を介在させた状態で当該駆動リンク24よりも駆動カム軸12の回転方向後方側に配置されているものであってもよい。このような構成によれば、軌道面36a1が図6Aに示すように上方向に移動した場合に、駆動カム軸12に対して遅れながら従動カムロブ18aが回転することになるので、バルブの作用角を等速時と比べて大きくすることができ、逆に、軌道面36a1が下方向に移動した場合に、バルブの作用角を等速時に比べて小さくすることができるようになる。尚、上述した実施の形態1においては、リンクプレート34および保持ローラ38が前記第1の発明における接触維持手段に、アクチュエータ46およびリターンスプリング44が前記第1の発明におけるガイド部材駆動手段に、ウォームホイール52並びに図示省略のウォームギヤおよびモータが前記第1の発明における駆動部に、リターンスプリング44が前記第1の発明における付勢部材に、それぞれ相当している。