脚体と、この脚体に支持された左右のフレーム部と、この左右のフレーム部に位置付けられた座とを具備してなる椅子であって、前記左右のフレーム部が、左右方向に延びる単一の軸心まわりにそれぞれ天秤動作し得るように脚体に枢支されたものであり、前記座が、左右のフレーム部の相互に異なった天秤動作を許容し得るように構成されたものであり、前記左右のフレーム部の天秤動作を一定の範囲内に規制する回動規制機構を備えていることを特徴とする椅子。前記左右のフレーム部がそれぞれ独立して回転動作を行うことができるように前記左右のフレーム部を前方に回動付勢する復帰機構を備えている請求項1記載の椅子。前記復帰機構が、一端を前記左右のフレーム部の前端に連続させるとともに他端を前記脚体に支持させた左右の樹脂ばねを備えたものである請求項2記載の椅子。前記右のフレーム部と右の樹脂ばね、及び、左のフレーム部と左の樹脂ばねとが、それぞれ合成樹脂により一体に成形されたものである請求項3記載の椅子。前記脚体が、脚羽根と、この脚羽根から立設された脚支柱と、この脚支柱の上端に支持され前記脚支柱の軸心まわりに旋回可能な支基とを備えたものであり、この支基に前記左右のフレーム部を天秤動作可能に支持させている請求項1、2、3または4記載の椅子。前記脚体が、脚と、この脚上に設けられた座受け部とを備えたものであり、前記座受け部が左右方向に延びるパイプ状のフレーム部を備えており、このフレーム部の軸心を前記天秤動作のための軸心として用いている請求項1、2、3または4記載の椅子。本発明は、以上のような事情に着目してなされたものであり、複雑なロッキング機構を用いる必要がなく、着座者の体重の影響をあまり受けることなしに、通常姿勢と真後ろ及び左右後方へのリクライニング姿勢とをとることができる椅子を提供することを目的とする。本発明は、以上のような課題を解決するために、次のような構成を採用したものである。すなわち、本発明に係る椅子は、脚体と、この脚体に支持された左右のフレーム部と、この左右のフレーム部に位置付けられた座とを具備してなるものであって、前記左右のフレーム部が、左右方向に延びる単一の軸心まわりにそれぞれ天秤動作し得るように脚体に枢支されたものであり、前記座が、左右のフレーム部の相互に異なった天秤動作を許容し得るように構成されたものであり、前記左右のフレーム部の天秤動作を一定の範囲内に規制する回動規制機構を備えていることを特徴とする。ここで、座とは、例えば、フレーム間にメッシュ状の張地を張設したものの他、シェル等の板状のもの、シェルにスリットや溝等を入れてたわみやすくしたもの、シェル上にクッション材等を設けたもの等が挙げられる。フレーム部とは、フレームを主体として形成されるものや、座等の他の部材に一体的に形成されているもの等を含む概念である。天秤動作とは、軸を中心として、着座者の荷重が後方にかかったときに座が後傾して後端側が下がるとともに前端側が上がる動作をいう。天秤動作を許容し得るようにとは、座の一部または全部が変形する場合や、座とフレーム部との結合部分が遊動する場合等が考えられる。座とフレーム部との結合部分が遊動する場合の一例としては、スライド動作するものが挙げられる。また、本件で前、後、左、右とは、着座者が本発明に係る椅子に着座した状態で着座者から見た前、後、左、右を指すものとする。このようなものであれば、複雑なロッキング機構を用いる必要がなく、しかも、軸を中心として、着座者の荷重が後方にかかったときに座が後傾して後端側が下がるとともに前端側が上がる天秤動作が左右別々に行われるため、着座者の体重の影響をあまり受けることなしに、通常姿勢と真後ろ及び左右後方へのリクライニング姿勢とをとることができる。前記左右のフレーム部がそれぞれ独立して回転動作を行うことができるように前記左右のフレーム部を前方に回動付勢する復帰機構を備えているものが好ましい。前記復帰機構の具体的な一例としては、一端を前記左右のフレーム部の前端に連続させるとともに他端を前記脚体に支持させた左右の樹脂ばねを備えたものが挙げられる。前記右のフレーム部と右の樹脂ばね、及び、左のフレーム部と左の樹脂ばねとは、それぞれ合成樹脂により一体に成形されたものが好ましい。前記脚体の好適な一例としては、脚羽根と、この脚羽根から立設された脚支柱と、この脚支柱の上端に支持され前記脚支柱の軸心まわりに旋回可能な支基とを備えたものであり、この支基に前記左右のフレーム部を天秤動作可能に支持させているものが挙げられる。前記脚体の好適な他の一例としては、前記脚体が、脚と、この脚上に設けられた座受け部とを備えたものであり、前記座受け部が左右方向に延びるパイプ状のフレーム部を備えており、このフレーム部の軸心を前記天秤動作のための軸心として用いているものが挙げられる。ここでパイプ状のフレーム部とは、外形が円柱形状のものであればどのようなものであってもよく、中空のもののほか、中に空洞を有しない中実のものであってもよい。また、フレーム部は、フレームを主体として形成されるものや、脚等の他の部材に一体的に形成されているもの等を含む概念である。このようなものであれば、天秤動作のために座受け部として機能するフレーム部を利用することができるので、部品点数を減らすことができるとともに、剛性も高めることができる。本発明は、以上のような構成であるから、複雑なロッキング機構を用いる必要がなく、着座者の体重の影響をあまり受けることなしに、通常姿勢と真後ろ及び左右後方へのリクライニング姿勢とをとることができる椅子を提供することができる。<第1実施形態>まず、本発明の第1実施形態について図1ないし図6を参照して説明する。この実施形態は、本発明を事務用回転椅子に適用した場合のものである。この椅子1は、図1ないし図5に示すように、脚体2と、この脚体2に支持された左右のフレーム3A、3Bと、この左右のフレーム3A、3Bに位置付けられた座4と、この座4の座フレームを兼ねる左右のフレーム3A、3Bに支持された背凭れ5とを具備してなる。本発明の左右のフレーム部は、左右のフレーム3A、3Bを主体に構成されている。脚体2は、図1ないし図5に示すように、先端にキャスタを取り付けた脚羽根21と、この脚羽根21から立設された脚支柱22と、この脚支柱22の上端に支持され前記脚支柱22の軸心まわりに旋回可能な支基23とを備えたものであり、この支基23に前記左右のフレーム3A、3Bを天秤動作可能に支持させている。前記脚支柱22は、ガススプリングにより構成されており、このガススプリングのシリンダ軸24の上端に前記支基23が固定されている。この支基23は、前記シリンダ軸24に固定された支基本体25と、この支基本体25の左右両端から上方に起立させたアーム26とを具備してなるもので、前記シリンダ軸24とともに水平方向に旋回し得るようになっている。左右のアーム26の上端には、左右の支軸27が相互に軸心20を一致させて設けられており、これらの支軸27に左右のフレーム3A、3Bを天秤動作可能に軸支させている。ここで、天秤動作とは、支軸27を中心として、着座者の荷重が後方にかかったときに座4が後傾して後端側が下がるとともに前端側が上がる動作をいう。本実施形態においては、この天秤動作には、支軸27を中心として、着座者の荷重が前方にかかったときに座4が初期状態fに戻って前端側が下がるとともに後端側が上がる動作も含んでいる。前記軸心20は、椅子1の左右方向に延びている。前記左右のフレーム3A、3Bは、図1ないし図5に示すように、左右方向に延びる単一の前記軸心20まわりにそれぞれ天秤動作し得るように脚体2に枢支されたものであり、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により作られている。これら左右のフレーム3A、3Bは、それぞれフレーム本体3A1、3B1と、このフレーム本体3A1、3B1の中央部から下方に延びる固定アーム3A2、3B2とを備えたものであり、これらフレーム本体3A1、3B1と固定アーム3A2、3B2とは一体的に成形されている。座4は、図1ないし図5に示すように、座フレームを兼ねる前記左右のフレーム3A、3B間にメッシュ状の張地41を張設したものである。座4は、前記軸心20よりも前側の前部領域8と、前記軸心20よりも後側の後部領域9とを備えている。背凭れ5は、図1ないし図5に示すように、前記左右フレーム3A、3Bに一体に形成された左右の背フレーム5A、5B間にメッシュ状の張地51を張設したものである。前記左右フレーム3A、3Bと左右の背フレーム5A、5Bとはそれぞれ、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により一体に成形されている。なお、左右の背フレーム5A、5Bは、横架材52により連結されている。この横架材52は、左右の背フレーム5A、5Bが異なった角度に傾動することを許容し得るような弾性を有している。本実施形態の椅子1は、この背凭れ5と前記座4とを連動させるようにしており、具体的には、背凭れ5の後傾動作に伴わせて座4を傾動させつつ前側を上動させるようにした体重感知式のものである。また、この椅子1は、前記左右のフレーム3A、3Bの天秤動作を一定の範囲内に規制する回動規制機構6を備えている。回動規制機構6は、図6に示すように、前記支基23のアーム26に設けられた長孔状の凹部61と、前記左右フレーム3A、3Bの固定アーム3A2、3B2に設けられ前記凹部61に挿入された突部62とを備えたもので、前記座4の後端側が沈み込む前の初期状態fにおいて前記突部62が前記凹部61の一端63側に係止され、前記座4の後端側が最も沈み込んだ沈下状態sにおいて前記突部62が前記凹部61の他端64側に係止されるようになっている。なお、図4では、初期状態fを実線で示すとともに、沈下状態sを二点鎖線で示している。さらに、この椅子1は、図1ないし図5に示すように、前記左右のフレーム3A、3Bがそれぞれ独立して回転動作を行うことができるように前記左右のフレーム3A、3Bを前方に回動付勢する復帰機構7を備えている。この復帰機構7は、一端7A1、7B1を前記左右のフレーム3A、3Bの前端に連続させるとともに他端7A2、7B2を前記脚体2に支持させた左右の樹脂ばね7A、7Bを備えたものである。前記右のフレーム3Aと右の樹脂ばね7A、及び、左のフレーム3Bと左の樹脂ばね7Bとが、それぞれ合成樹脂により一体に成形されたものである。なお、前記樹脂ばね7A、7Bは、本実施形態では帯状のものであり、弾性変形しやすい全体形状及び横断面形状をなしており、剛性を有した左右のフレーム3A、3Bが天秤動作を行った場合に反発力を蓄積しつつ変形するようになっている。このような椅子1であれば、執務姿勢で座4に着座した場合には着座者の体重に起因した荷重は、座4の前部領域8に作用するため、左右のフレーム3A、3Bは傾動せず、座4は安定した状態で支持されることになる。また、着座者が背凭れ5に凭れかかり、座4の後部領域9に荷重が移行した場合には、左右のフレーム3A、3Bが天秤動作し、座4の後部領域9が沈み込むことになる。着座者が右方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと右のフレーム3Aが左のフレーム3Bに比べてより大きく天秤動作を行うこととなり、座4の後部領域9の右側の沈み込み量が左側の沈み込み量よりも大きくなる。同様に、着座者が左方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと左のフレーム3Bが右のフレーム3Aに比べてより大きく天秤動作を行うこととなり、座4の後部領域9の左側の沈み込み量が右側の沈み込み量よりも大きくなる。着座者が座4の前部領域8に荷重を移行させて執務姿勢に戻ると、左右のフレーム3A、3Bが前方に天秤動作を行い、座4の後部領域9は、沈み込む前の初期状態fに自己復帰する。このように本実施形態の椅子1は、脚体2と、この脚体2に支持された左右のフレーム3A、3Bと、この左右のフレーム3A、3Bに位置付けられた座4とを具備してなるものであって、前記左右のフレーム3A、3Bが、左右方向に延びる単一の軸心20まわりにそれぞれ天秤動作し得るように脚体2に枢支されたものであり、前記座4が、左右のフレーム3A、3Bの相互に異なった天秤動作を許容し得るように構成されたものであり、前記左右のフレーム3A、3Bの天秤動作を一定の範囲内に規制する回動規制機構6を備えているので、複雑なロッキング機構を用いる必要がなく、簡単な構造で、好適なリクライニング感を得ることができる。しかも、天秤動作の回転支持部が座4の前後方向中央部分にあり、作業姿勢時には着座者による荷重の重心が前部領域8に集中することによって、安定して作業姿勢が維持できるとともに、休息姿勢時には着座者による荷重の重心が後部領域9に集中することによって座4の後部領域9が下方に落ち込むため、好適なリクライニング姿勢をとることができる。すなわち、この椅子1は、座4の後側が下がると前側が上がり、逆に座4の前側が下がって元の位置に戻ると後側が上がって元の位置に戻るというシーソーのような構造を備えていると言える。特に、本実施形態の椅子1は、座フレームを兼ねる左右のフレーム3A、3Bに連続させて背フレーム5A、5Bを設けているので、座4と背凭れ5とを一連の傾動動作をさせることができる。すなわち、着座者がリクライニング姿勢をとった際、軸心20よりも後側の領域である座4の後部領域9が下方に弾性変形して沈み込むとともに、この座4の沈み込み動作に伴って背凭れ5も後方に傾動することとなる。なお、本実施形態の座4の後部領域9は、座フレームを兼ねる左右のフレーム3A、3B全体が変形するものとしているが、これには限られず、例えば、フレームは剛体で変形しないものとし、座を弾性変形させるための他の復帰機構を設けておき、この復帰機構の働きによって座を弾性変形させるものであってもよい。そして、このような動きは、着座者の体重の影響をあまり受けることなしに行われる。従来、作業姿勢時の座4の安定性を求めると座4を脚体2で強固に支持することとなり、リクライニング姿勢をとりにくくなるという問題があったが、本実施形態のようなものであれば、座4の後側が下がると前側が上がり、逆に前側が下がって元の位置に戻ると後側が上がって元の位置に戻るというシーソー構造であるため、体重の軽重の影響をあまり受けることなしに、真後ろ及び左右後方への好適なリクライニング感を安定して発揮させることができる。また、再び作業姿勢に戻る際には、着座者の荷重の重心が座4の前部領域8へと移動するため、前記天秤動作によって自然に作業姿勢へと移行させることができる。すなわち、この場合にも、着座者の体重の軽重の影響をあまり受けることなしに、通常姿勢から真後ろ及び左右後方へのリクライニング姿勢への体重の移動及びその逆方向への体重の移動という着座者の姿勢変化に座面が自然に追随することとなる。そのため、着座者の意志で座4の傾きを変更できるような感覚が得られる。さらに、本実施形態の椅子1は、回動規制機構6を備えているので、座4が単一の軸心20まわりに回動するように支持されたものであっても、無制限に後方に倒れることが規制され、着座者が安心してリクライニング姿勢をとることができる。また、この椅子1は、着座者が背凭れ5や座4の左右いずれか一方に傾いて凭れた場合には、凭れた側の背凭れ5及び座4が、反対側の背凭れ5及び座4よりも大きな傾動動作を行って下方に沈み込む。すなわち、左右に傾いて座面や背凭れ面が捩れるとともに、フレーム3A、3B及び背フレーム5A、5Bがそれぞれ左右で独立して後傾することができる。そのため、着座者の後方左右への傾動動作に座4及び背凭れ5が容易に追随し得る。換言すれば、左右のフレーム3A、3Bが異なった角度で天秤動作可能であるため、左右方向に傾きながら前後方向にも沈み込み動作を行うことも容易にできる。特に、この椅子1は、座4の前後方向中央部分を中心として天秤動作を行うものであるので、座4の後部領域9のうち特に後端部分の沈み込み量を大きくすることができる。この椅子1は、前記左右のフレーム3A、3Bがそれぞれ独立して回転動作を行うことができるように前記左右のフレーム3A、3Bを前方に回動付勢する復帰機構7を備えているので、座4の後方への傾きを一定量に規制することができる。特に、本実施形態では、復帰機構7が、一端7A1、7B1を前記左右のフレーム3A、3Bの前端に連続させるとともに、他端7A2、7B2を前記脚体2に支持させた左右の樹脂ばね7A、7Bを備えたものであるので、この復帰機構7が座4の下面側に配されることとなり、椅子1全体の美観を良くすることができる。また、前記右のフレーム3Aと右の樹脂ばね7A、及び、左のフレーム3Bと左の樹脂ばね7Bとが、それぞれ合成樹脂により一体に成形されたものであるので、部品点数や工数の削減を図ることができるとともに、強度を保つこともできる。すなわち、左右のフレーム3A、3Bと左右の樹脂ばね7A、7Bとをそれぞれ同じ材質で一体成形することにより、安価で、組み付けが容易な構造体を実現することができる。なお、この樹脂ばね7A、7Bは、座面に荷重がかかっていない無負荷状態での背凭れ5及び座4の位置を決めるための位置決め機構としての役割も兼ね備えている。また、座フレームを兼ねる左右のフレーム3A、3B及び左右の背フレーム5A、5Bが合成樹脂によって形成されており、これらの左右フレーム3A、3B及び左右の背フレーム5A、5B自体が弾性変形するので、着座者の荷重のかけ方によって左右に偏って後傾動作可能である。<第2実施形態>次に、本発明の第2実施形態について図7ないし図11を参照して説明する。この実施形態は、本発明を事務用回転椅子に適用した場合のものである。この椅子1は、図7ないし図11に示すように、脚体2と、この脚体2に支持された左右のフレーム3A、3Bと、この左右のフレーム3A、3Bに位置付けられた座4と、前記左右のフレーム3A、3Bに支持された左右の背フレーム5A、5Bを有する背凭れ5とを具備してなる。脚体2は、図7ないし図11に示すように、先端にキャスタを取り付けた脚羽根21と、この脚羽根21から立設された脚支柱22と、この脚支柱22の上端に支持され前記脚支柱22の軸心まわりに旋回可能な支基23とを備えたものであり、この支基23に前記左右のフレーム3A、3Bを天秤動作可能に支持させている。前記脚支柱22は、ガススプリングにより構成されており、このガススプリングのシリンダ軸24の上端に前記支基23が固定されている。この支基23は、前記シリンダ軸24に固定された支基本体25と、この支基本体25の左右両端から上方に起立させたアーム26とを具備してなるもので、前記シリンダ軸24とともに水平方向に旋回し得るようになっている。左右のアーム26の上端には、左右の支軸27が相互に軸心20を一致させて設けられており、これらの支軸27に左右のフレーム3A、3Bを天秤動作可能に軸支させている。ここで、天秤動作とは、支軸27を中心として、着座者の荷重が後方にかかったときに座4が後傾して後端側が下がるとともに前端側が上がる動作をいう。本実施形態においては、この天秤動作には、支軸27を中心として、着座者の荷重が前方にかかったときに座4が初期状態に戻って前端側が下がるとともに後端側が上がる動作も含んでいる。前記軸心20は、椅子1の左右方向に延びている。前記左右のフレーム3A、3Bは、図7ないし図11に示すように、左右方向に延びる単一の前記軸心20まわりにそれぞれ天秤動作し得るように脚体2に枢支されたものであり、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により作られている。これら左右のフレーム3A、3Bは、それぞれフレーム本体3A1、3B1と、このフレーム本体3A1、3B1の中央部から下方に延びる固定アーム3A2、3B2とを備えたものであり、これらフレーム本体3A1、3B1と固定アーム3A2、3B2とは一体的に成形されている。座4は、図7ないし図11に示すように、合成樹脂等により形成された座シェル42と、この座シェル42上に設けたクッション43と、このクッション43を覆う張地41とを具備してなる通常のもので、前記左右のフレーム3A、3B上に取り付けられている。なお、この取り付けは、左右のフレーム3A、3Bが相互に異なった角度で天秤動作するのを許容できる構造をなしており、スライド結合や弾性結合等適宜な方法が用いられている。背凭れ5は、図7ないし図11に示すように、前記左右フレーム3A、3Bに一体に形成された左右の背フレーム5A、5Bと、これら左右の背フレーム5A、5Bに取り付けられた背シェル53とを具備してなる。この背シェル53は、前記左右の背フレーム5A、5Bの前側に取り付けられている。なお、この取り付けは、左右の背フレーム5A、5Bが相互に異なった角度で傾動動作するのを許容できる構造をなしており、スライド結合や弾性結合等適宜な方法が用いられている。また、前記左右フレーム3A、3Bと左右の背フレーム5A、5Bとはそれぞれ、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により一体に成形されている。なお、左右の背フレーム5A、5Bは、横架材52により連結されている。この横架材52は、左右の背フレーム5A、5Bが異なった角度に傾動することを許容し得るような弾性を有している。本実施形態の椅子1は、この背凭れ5と前記座4とを連動させるようにしており、具体的には、背凭れ5の後傾動作に伴わせて座4を傾動させつつ前側を上動させるようにした体重感知式のものである。また、この椅子1は、前記左右のフレーム3A、3Bの天秤動作を一定の範囲内に規制する回動規制機構を備えている。この回動規制機構は、前記第1実施形態の回動規制機構6に準じた構成をなすものであり、説明を省略する。なお、図10では、初期状態fを実線で示すとともに、沈下状態sを二点鎖線で示している。さらに、この椅子1は、図7ないし図11に示すように、前記左右のフレーム3A、3Bがそれぞれ独立して回転動作を行うことができるように前記左右のフレーム3A、3Bを前方に回動付勢する復帰機構7を備えている。この復帰機構7は、一端7A1、7B1を前記左右のフレーム3A、3Bの後端付近に接続させるとともに他端7A2、7B2を前記脚体2に支持させた左右の樹脂ばね7A、7Bを備えたものである。なお、前記樹脂ばね7A、7Bは、本実施形態では帯状のものであり、弾性変形しやすい全体形状及び横断面形状をなしており、剛性を有した左右のフレーム3A、3Bが天秤動作を行った場合に反発力を蓄積しつつ変形するようになっている。このような椅子1であれば、執務姿勢で座4に着座した場合には着座者の体重に起因した荷重は、座4の前部領域8に作用するため、左右のフレーム3A、3Bは傾動せず、座4は安定した状態で支持されることになる。また、着座者が背凭れ5に凭れかかり、座4の後部領域9に荷重が移行した場合には、左右のフレーム3A、3Bが天秤動作し、座4の後部領域9が沈み込むことになる。着座者が右方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと右のフレーム3Aが左のフレーム3Bに比べてより大きく天秤動作を行うこととなり、座4の後部領域9の右側の沈み込み量が左側の沈み込み量よりも大きくなる。同様に、着座者が左方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと左のフレーム3Bが右のフレーム3Aに比べてより大きく天秤動作を行うこととなり、座4の後部領域9の左側の沈み込み量が右側の沈み込み量よりも大きくなる。着座者が座4の前部領域8に荷重を移行させて執務姿勢に戻ると、左右のフレーム3A、3Bが前方に天秤動作を行い、座4の後部領域9は、沈み込む前の初期状態fに自己復帰する。以上説明したように、座4は、前記第1実施形態に示した着座面がメッシュ材料で形成されているものに限られず、本実施形態に示したように、着座面をクッション43等で形成してもよい。なお、取付部分を遊動可能にするかわりに、座シェルが捻れ方向に弾性変形するものや、座シェルにスリットや溝等を設けてねじれ変形しやすくしたものであってもよい。このようなものであれば、第1実施形態に準じた効果が得られる。さらに、本実施形態のようなものであれば、左右方向に座面がねじれた場合に座4を初期状態sに戻すための復帰力を左右のフレーム3A、3Bの弾性変形力のみならず、座シェル42にも分担させることができる。このように、座4に対する復帰力を複数の部材で分担することができるため、各々の部材、すなわち前記左右のフレーム3A、3Bと座シェル42とがそれぞれ小さな弾性復帰力を備えたものであってよく、全体として軽量化を図ることができる。また、左右の座フレーム間に張地を張設したものと比べて、座シェル42を備えた座4の方が組み付け作業が簡単であり、取り付け作業時の取り扱いが容易である。また、この椅子1は、座4の後側が下がると前側が上がるという着座者の荷重の移動に伴って天秤動作を行うものであり、座4の前端が上がると着座者の足が浮き上がって着座感を損ねるというおそれがあるが、本実施形態のような座シェル42の上にクッション43を配したものであれば、前記座4の前端が上がった際にクッション43の前側が着座者の荷重によって厚み方向に弾性変形する。そのため、座4の前端の座面の上がり具合を軽減することができ、前述したような足の浮き上がるような着座感の問題を抑えることができる。また、本実施形態の復帰機構7は、一端7A1、7B1を前記左右のフレーム3A、3Bの後端部付近に取り付けるとともに、他端7A2、7B2を前記脚体2の支基23の上面に支持させた左右の樹脂ばね7A、7Bを備えたものであるので、この復帰機構7が座4の下面側に配されることとなり、椅子1全体の美観を良くすることができる。さらに、左右の各樹脂ばね7A、7Bは、座4の左右後端から座4の中心部に向かって伸びるものであるので、着座者が背凭れ5や座4の左右いずれか一方に傾いて凭れた沈下状態sから前後方向及び左右方向いずれの方向にも傾動しない元の初期状態fへと、当該樹脂ばね7A、7Bの反発力によって座4の後部領域9を容易に復帰させることができる。<第3実施形態>次に、本発明の第3実施形態について図12ないし図16を参照して説明する。この実施形態は、本発明をいわゆるカンチレバータイプのパイプ椅子に適用した場合のものである。この椅子1は、図12ないし図16に示すように、脚体2と、この脚体2に支持された左右のフレーム3A、3Bと、この左右のフレーム3A、3Bに位置付けられた座4と、前記左右のフレーム3A、3Bに支持された背凭れ5とを具備してなる。脚体2は、図12ないし図16に示すように、前脚82及び後脚83と、これら脚82、83上に設けられた座受け部84とを備えたものであり、前記座受け部84が左右方向に伸びるパイプ状のフレーム部である中間フレーム86を備えており、この中間フレーム86の軸心を前記天秤動作のための軸心20として用いているものである。詳述すれば、この脚体2は、左右のベース81と、このベース81の前端から起立させた左右の前脚82と、前記ベースの後端から起立させた左右の後脚83と、これら左右の後脚83の上端間に配される後フレーム87と、前記前脚82の上端から後方に延出する座受け部84とを備えたものである。座受け部84は、前記左右の前脚82の上端からそれぞれ座4の前後方向中央位置まで水平に伸びる左右の上部フレーム88と、これら上部フレーム88の中間位置付近を接続する前フレーム86と、前記上部フレーム88の後端間を接続する中間フレーム86とを備えたものである。換言すれば、前記座受け部84は、左右の前脚82の上端から座4の前後方向中心部に向かってほぼ水平に伸びる前記上部フレーム88と前記前フレーム86とを主体に構成された前部分91と、この前部分91の後端から座4の中心部に向かってほぼ水平に伸びる前記中間フレーム86を主体に構成された中間部分92とを備えたものである。この実施形態においては、前記左右のベース81、前脚82、後脚83、後フレーム87、上部フレーム88及び中間フレーム86は、1本のパイプを折り曲げ加工して作られている。そして、左右方向に延びる軸心20を有する中間フレーム86に、左右のフレーム3A、3Bを天秤動作可能に軸支させている。ここで、天秤動作とは、中間フレーム86を中心として、着座者の荷重が後方にかかったときに座4が後傾して後端側が下がるとともに前端側が上がる動作をいう。本実施形態においては、この天秤動作には、支軸27を中心として、着座者の荷重が前方にかかったときに座4が初期状態fに戻って前端側が下がるとともに後端側が上がる動作も含んでいる。前記軸心20は、椅子1の左右方向に延びている。前記左右のフレーム3A、3Bは、図12ないし図16に示すように、左右方向に延びる単一の前記軸心20まわりにそれぞれ天秤動作し得るように脚体2に枢支されたものであり、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により作られている。これら左右のフレーム3A、3Bは、それぞれフレーム本体3A1、3B1と、このフレーム本体3A1、3B1の中央部から下方に延びる固定アーム3A2、3B2とを備えたものである。固定アーム固定アーム3A2、3B2は、前記フレーム本体3A1、3B1に適宜の止着具等を用いて取り付けられている。座4は、図12ないし図16に示すように、座フレームを兼ねる前記左右のフレーム3A、3B間にメッシュ状の張地41を張設したものである。座4は、前記軸心20よりも前側の前部領域8と、前記軸心20よりも後側の後部領域9とを備えている。背凭れ5は、図12ないし図16に示すように、前記左右フレーム3A、3Bに一体に形成された左右の背フレーム5A、5B間にメッシュ状の張地51を張設したものである。前記左右フレーム3A、3Bと左右の背フレーム5A、5Bとはそれぞれ、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により一体に成形されている。なお、左右の背フレーム5A、5Bは、横架材52により連結されている。この横架材52は、左右の背フレーム5A、5Bが異なった角度に傾動することを許容し得るような弾性を有している。本実施形態の椅子1は、この背凭れ5と前記座4とを連動させるようにしており、具体的には、背凭れ5の後傾動作に伴わせて座4を傾動させつつ前側を上動させるようにした体重感知式のものである。また、この椅子1は、前記左右のフレーム3A、3Bの天秤動作を一定の範囲内に規制する回動規制機構を備えている。この回動規制機構は、前記第1実施形態の回動規制機構6に準じた構成をなすものであり、図示及び説明を省略する。なお、図15及び図16では、初期状態fを実線で示すとともに、沈下状態sを二点鎖線で示している。さらに、この椅子1は、図12ないし図16に示すように、前記左右のフレーム3A、3Bがそれぞれ独立して回転動作を行うことができるように前記左右のフレーム3A、3Bを前方に回動付勢する復帰機構7を備えている。この復帰機構7は、一端7A1、7B1を前記左右のフレーム3A、3Bの前端に連続させるとともに他端7A2、7B2を前記脚体2の後フレーム87に支持させた左右の樹脂ばね7A、7Bを備えたものである。前記右のフレーム3Aと右の樹脂ばね7A、及び、左のフレーム3Bと左の樹脂ばね7Bとが、それぞれ合成樹脂により一体に成形されたものである。なお、前記樹脂ばね7A、7Bは、本実施形態では帯状のものであり、弾性変形しやすい全体形状及び横断面形状をなしており、剛性を有した左右のフレーム3A、3Bが天秤動作を行った場合に反発力を蓄積しつつ変形するようになっている。このような椅子1であれば、執務姿勢で座4に着座した場合には着座者の体重に起因した荷重は、座4の前部領域8に作用するため、左右のフレーム3A、3Bは傾動せず、座4は安定した状態で支持されることになる。また、着座者が背凭れ5に凭れかかり、座4の後部領域9に荷重が移行した場合には、左右のフレーム3A、3Bが天秤動作し、座4の後部領域9が沈み込むことになる。着座者が右方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと右のフレーム3Aが左のフレーム3Bに比べてより大きく天秤動作を行うこととなり、座4の後部領域9の右側の沈み込み量が左側の沈み込み量よりも大きくなる。同様に、着座者が左方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと左のフレーム3Bが右のフレーム3Aに比べてより大きく天秤動作を行うこととなり、座4の後部領域9の左側の沈み込み量が右側の沈み込み量よりも大きくなる。着座者が座4の前部領域8に荷重を移行させて執務姿勢に戻ると、左右のフレーム3A、3Bが前方に天秤動作を行い、座4の後部領域9は、沈み込む前の初期状態fに自己復帰する。このようなものであれば、第1実施形態に準じた効果が得られる。さらに、本実施形態の椅子1は、座4の後側が下がると前側が上がるという着座者の荷重の移動に伴って天秤動作を行うものであるが、中間フレーム86を中心に天秤動作を行うことができる。すなわち、天秤動作をさせるための特別の部材を用意する必要なしに本発明を実現することができ、部品点数の削減を図ることができる。また、中間フレーム86は、前記ベース81、前後の脚82、83、後フレーム87及び上部フレーム88と一体に作られたものであるので剛性を有しており、この中間フレーム86が左右方向に連続するものであるので剛性をさらに高めることができる。また、本実施形態では、中間フレーム86で前記座4を支持するとともに、初期状態fで前記前フレーム85が座4の下面に当接して当該座4を左右方向に亘って直接支持しているので、この前フレーム85が前方向へのストッパの役割を果たしている。すなわち、座4の後部領域9が初期状態fに戻る際に、座4が略水平な初期状態fを越えて前傾しないように構成されている。また、前記中間フレーム86と、前フレーム85と、これらのフレーム86、85の間に存在する上部フレーム88とによって囲まれた領域に対応する座面は、荷重を受けても座2が前後方向に回動することがない安定領域としているので、座4の前部領域8に着座者が執務姿勢で安定して着座できるという効果も得られる。<第4実施形態>次に、本発明の第4実施形態について図17ないし図22を参照して説明する。この実施形態は、本発明をいわゆる4本脚タイプのパイプ椅子に適用した場合のものである。この椅子1は、図17ないし図22に示すように、脚体2と、この脚体2に支持された左右のフレーム3A、3Bと、この左右のフレーム3A、3Bに位置付けられた座4と、前記左右のフレーム3A、3Bに支持された背凭れ5とを具備してなる。脚体2は、図17ないし図22に示すように、前脚82及び後脚83と、これら脚82、83上に設けられた座受け部84とを備えたものであり、前記座受け部84が左右方向に伸びるパイプ状のフレーム部である中間フレーム86を備えており、この中間フレーム86の軸心を前記天秤動作のための軸心20として用いているものである。詳述すれば、この脚体2は、対をなす左右の前脚82と、対をなす左右の後脚83と、これら左右の後脚83の中間に配される後フレーム87と、前記前脚82の上端から後方に延出する座受け部84とを備えたものである。座受け部84は、前記左右の前脚82の上端からそれぞれ座4の前後方向中央位置まで水平に伸びる左右の上部フレーム88と、これら上部フレーム88の中間位置付近を接続する前フレーム86と、前記上部フレーム88の後端間を接続する中間フレーム86と、この中間フレーム86に隣接して設けられ左右方向に延びる接続用の接続フレーム89と、この接続フレーム89の左右両端と前記後脚83の上端とを接続し座2の下面から漸次離間しつつ後方に伸びる傾斜フレーム80とを備えたものである。換言すれば、前記座受け部84は、左右の前脚82の上端から座4の前後方向中心部に向かってほぼ水平に伸びる前記上部フレーム88と前記前フレーム86とを主体に構成された前部分91と、この前部分91の後端から座4の中心部に向かってほぼ水平に伸びる前記中間フレーム86を主体に構成された中間部分92と、座2の下面から漸次離間しつつ前記中間部分92の後端から後方に伸びる前記傾斜フレーム80と前記接続フレーム89とを主体に構成された後部分93とを備えたものである。この実施形態においては、前脚82、上部フレーム88及び中間フレーム86は、1本のパイプを折り曲げ加工して作られている。また、後脚83、後フレーム87、傾斜フレーム80及び接続フレーム89は、1本のパイプを折り曲げ加工して作られている。そして、左右方向に延びる軸心20を有する中間フレーム86に、左右のフレーム3A、3Bを天秤動作可能に軸支させている。ここで、天秤動作とは、中間フレーム86を中心として、着座者の荷重が後方にかかったときに座4が後傾して後端側が下がるとともに前端側が上がる動作をいう。本実施形態においては、この天秤動作には、支軸27を中心として、着座者の荷重が前方にかかったときに座4が初期状態fに戻って前端側が下がるとともに後端側が上がる動作も含んでいる。前記軸心20は、椅子1の左右方向に延びている。前記左右のフレーム3A、3Bは、図17ないし図22に示すように、左右方向に延びる単一の前記軸心20まわりにそれぞれ天秤動作し得るように脚体2に枢支されたものであり、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により作られている。これら左右のフレーム3A、3Bは、それぞれフレーム本体3A1、3B1と、このフレーム本体3A1、3B1の中央部から下方に延びる固定アーム3A2、3B2とを備えたものである。固定アーム固定アーム3A2、3B2は、前記フレーム本体3A1、3B1に取り付けるための取付部3A3、3B3を備えており、適宜の止着具等を用いて取り付けられている。座4は、図17ないし図22に示すように、座フレームを兼ねる前記左右のフレーム3A、3B間にメッシュ状の張地41を張設したものである。座4は、前記軸心20よりも前側の前部領域8と、前記軸心20よりも後側の後部領域9とを備えている。背凭れ5は、図17ないし図22に示すように、前記左右フレーム3A、3Bに一体に形成された左右の背フレーム5A、5B間にメッシュ状の張地51を張設したものである。前記左右フレーム3A、3Bと左右の背フレーム5A、5Bとはそれぞれ、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により一体に成形されている。なお、左右の背フレーム5A、5Bは、横架材52により連結されている。この横架材52は、左右の背フレーム5A、5Bが異なった角度に傾動することを許容し得るような弾性を有している。本実施形態の椅子1は、この背凭れ5と前記座4とを連動させるようにしており、具体的には、背凭れ5の後傾動作に伴わせて座4を傾動させつつ前側を上動させるようにした体重感知式のものである。また、この椅子1は、前記左右のフレーム3A、3Bの天秤動作を一定の範囲内に規制する回動規制機構を備えている。この回動規制機構は、前記第1実施形態の回動規制機構6に準じた構成をなすものであり、図示及び説明を省略する。なお、図21及び図22では、初期状態fを実線で示すとともに、沈下状態sを二点鎖線で示している。さらに、この椅子1は、図17ないし図22に示すように、前記左右のフレーム3A、3Bがそれぞれ独立して回転動作を行うことができるように前記左右のフレーム3A、3Bを前方に回動付勢する復帰機構7を備えている。この復帰機構7は、一端7A1、7B1を前記左右のフレーム3A、3Bの前端に連続させるとともに他端7A2、7B2を前記脚体2の後フレーム87に支持させた左右の樹脂ばね7A、7Bを備えたものである。前記右のフレーム3Aと右の樹脂ばね7A、及び、左のフレーム3Bと左の樹脂ばね7Bとが、それぞれ合成樹脂により一体に成形されたものである。なお、前記樹脂ばね7A、7Bは、本実施形態では帯状のものであり、弾性変形しやすい全体形状及び横断面形状をなしており、剛性を有した左右のフレーム3A、3Bが天秤動作を行った場合に反発力を蓄積しつつ変形するようになっている。このような椅子1であれば、執務姿勢で座4に着座した場合には着座者の体重に起因した荷重は、座4の前部領域8に作用するため、左右のフレーム3A、3Bは傾動せず、座4は安定した状態で支持されることになる。また、着座者が背凭れ5に凭れかかり、座4の後部領域9に荷重が移行した場合には、左右のフレーム3A、3Bが天秤動作し、座4の後部領域9が沈み込むことになる。着座者が右方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと右のフレーム3Aが左のフレーム3Bに比べてより大きく天秤動作を行うこととなり、座4の後部領域9の右側の沈み込み量が左側の沈み込み量よりも大きくなる。同様に、着座者が左方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと左のフレーム3Bが右のフレーム3Aに比べてより大きく天秤動作を行うこととなり、座4の後部領域9の左側の沈み込み量が右側の沈み込み量よりも大きくなる。着座者が座4の前部領域8に荷重を移行させて執務姿勢に戻ると、左右のフレーム3A、3Bが前方に天秤動作を行い、座4の後部領域9は、沈み込む前の初期状態fに自己復帰する。このようなものであれば、第1実施形態に準じた効果が得られる。さらに、本実施形態の椅子1は、第3実施形態と同様に、座4の後側が下がると前側が上がるという着座者の荷重の移動に伴って天秤動作を行うものであるが、中間フレーム86を中心に天秤動作を行うことができる。すなわち、天秤動作をさせるための特別の部材を用意する必要なしに本発明を実現することができ、部品点数の削減を図ることができる。また、中間フレーム86は、前記ベース81、前後の脚82、83、後フレーム87及び上部フレーム88と一体に作られたものであるので剛性を有しており、この中間フレーム86が左右方向に連続するものであるので剛性をさらに高めることができる。また、本実施形態では、中間フレーム86で前記座4を支持するとともに、初期状態fで前記前フレーム85がスペーサ31を介して座4の下面に当接して当該座4を支持しているので、このスペーサ31が前方向へのストッパの役割を果たしている。すなわち、座4の後部領域9が初期状態fに戻る際に、座4が略水平な初期状態fを越えて前傾しないように構成されている。また、前記中間フレーム86と、前フレーム85と、これらのフレーム86、85の間に存在する上部フレーム88とによって囲まれた領域に対応する座面は、荷重を受けても座2が前後方向に回動することがない安定領域としているので、座4の前部領域8に着座者が執務姿勢で安定して着座できるという効果も得られる。<第5実施形態>次に、本発明の第5実施形態について図23及び図24を参照して説明する。この実施形態は、本発明をいわゆる四節リンク構造を有する事務用回転椅子に適用し場合のものである。この椅子1は、図23及び図24に示すように、脚体2と、この脚体2に支持された左右のフレーム3A、3Bと、この左右のフレーム3A、3Bに位置付けられた座4と、前記左右のフレーム3A、3Bに支持された背凭れ5とを具備してなる。脚体2は、図23及び図24に示すように、先端にキャスタを取り付けた脚羽根21と、この脚羽根21から立設された脚支柱22と、この脚支柱22の上端に支持され前記脚支柱22の軸心まわりに旋回可能な支基23とを備えたものであり、この支基23に前記左右のフレーム3A、3Bを天秤動作可能に支持させている。前記脚支柱22は、ガススプリングにより構成されており、このガススプリングのシリンダ軸24の上端に前記支基23が固定されている。この支基23は、前記シリンダ軸24とともに水平方向に旋回し得るようになっている。前記左右のフレーム3A、3Bは、図23及び図24に示すように、前後のリンク要素31、32、33、34を介して脚体2に枢支されたものであり、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により作られている。右側の前リンク要素31は、前記脚支柱22よりも前方に配されるものであり、右側の後リンク要素32は、前記脚支柱22よりも後方に配されるものである。詳述すれば、前のリンク要素31は、上端を支軸31aを介してフレーム3Aに回転動作可能に支持されるとともに、下端を支軸31bを介して前記支基23に回転動作可能に支持されるものである。後リンク要素32は、上端を支軸32aを介してフレーム3Aに回転動作可能に支持されるとともに、下端を支軸32bを介して前記支基23に回転動作可能に支持されるものである。本実施形態では、前のリンク要素31は、前方に傾斜する初期状態から、ほぼ垂直に起立する起立状態までの間で回動可能なものであり、前記初期状態で、その下端が上端よりも後側に位置するように設定されている。後のリンク要素32も同様に、前方に傾斜する初期状態から、垂直に起立する起立状態を経て後方に傾斜する最終状態までの間で回動可能なものであり、前記初期状態で、その下端が上端よりも後側に位置するように設定されている。一方、左側の前リンク要素33は、前記脚支柱22よりも前方に配されるものであり、左側の後リンク要素34は、前記脚支柱22よりも後方に配されるものである。詳述すれば、前のリンク要素33は、上端を支軸33aを介してフレーム3Bに回転動作可能に支持されるとともに、下端を支軸33bを介して前記支基23に回転動作可能に支持されるものである。後リンク要素34は、上端を支軸34aを介してフレーム3Bに回転動作可能に支持されるとともに、下端を支軸34bを介して前記支基23に回転動作可能に支持されるものである。本実施形態では、前のリンク要素33は、前方に傾斜する初期状態から、ほぼ垂直に起立する起立状態までの間で回動可能なものであり、前記初期状態で、その下端が上端よりも後側に位置するように設定されている。後のリンク要素34も同様に、前方に傾斜する初期状態から、垂直に起立する起立状態を経て後方に傾斜する最終状態までの間で回動可能なものであり、前記初期状態で、その下端が上端よりも後側に位置するように設定されている。本実施形態では、初期状態での前リンク要素31、33の支軸31a、33aの軸心を一致させるとともに、前リンク要素31、33の支軸31b、33bの軸心を一致させている。また、後リンク要素32、34の支軸32a、34aの軸心を一致させるとともに、後リンク要素32、34の支軸32b、34bの軸心を一致させている。右側のリンク要素31、32と、左側のリンク要素33、34とは別々の動きをとり得る。座4は、図23及び図24に示すように、座フレームを兼ねる前記左右のフレーム3A、3B間にメッシュ状の張地41を張設したものである。座4は、前記脚支柱22よりも前側の前部領域8と、前記脚支柱20よりも後側の後部領域9とを備えている。背凭れ5は、図23及び図24に示すように、前記左右フレーム3A、3Bに一体に形成された左右の背フレーム5A、5B間にメッシュ状の張地51を張設したものである。前記左右フレーム3A、3Bと左右の背フレーム5A、5Bとはそれぞれ、例えば、繊維で強化された合成樹脂等により一体に成形されている。本実施形態の椅子1は、この背凭れ5と前記座4とを連動させるようにしており、具体的には、背凭れ5の後傾動作に伴わせて座4を傾動させつつ前側を上動させるようにした体重感知式のものである。また、この椅子1は、前記左右のフレーム3A、3Bの天秤動作を一定の範囲内に規制する回動規制機構を備えている。この回動規制機構は、前記第1実施形態の回動規制機構6に準じた構成をなすものであり、図示及び説明を省略する。なお、図24では、初期状態fを実線で示すとともに、沈下状態sを二点鎖線で示している。さらに、この椅子1は、図23及び図24に示すように、前記左右のフレーム3A、3Bがそれぞれ独立して回転動作を行うことができるように前記左右のフレーム3A、3Bを前方に回動付勢する復帰機構7を備えている。この復帰機構7は、一端7A1、7B1を前記左右のフレーム3A、3Bの前端に連続させるとともに他端7A2、7B2を前記脚体2の後フレーム87に支持させた左右の樹脂ばね7A、7Bを備えたものである。前記右のフレーム3Aと右の樹脂ばね7A、及び、左のフレーム3Bと左の樹脂ばね7Bとが、それぞれ合成樹脂により一体に成形されたものである。なお、前記樹脂ばね7A、7Bは、本実施形態では帯状のものであり、弾性変形しやすい全体形状及び横断面形状をなしており、剛性を有した左右のフレーム3A、3Bが天秤動作を行った場合に反発力を蓄積しつつ変形するようになっている。このような椅子1であれば、執務姿勢で座4に着座した場合には着座者の体重に起因した荷重は、座4の前部領域8に作用するため、左右のフレーム3A、3Bは傾動せず、座4は安定した状態で支持されることになる。また、着座者が背凭れ5に凭れかかり、座4の後部領域9に荷重が移行した場合には、左右のフレーム3A、3Bが天秤動作し、座4の後部領域9が沈み込むことになる。着座者が右方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと右のフレーム3Aが左のフレーム3Bに比べてより大きくロッキング動作を行うこととなり、座4の後部領域9の右側の沈み込み量が左側の沈み込み量よりも大きくなる。同様に、着座者が左方向に傾いた状態でリクライニング動作を行うと左のフレーム3Bが右のフレーム3Aに比べてより大きくロッキング動作を行うこととなり、座4の後部領域9の左側の沈み込み量が右側の沈み込み量よりも大きくなる。着座者が座4の前部領域8に荷重を移行させて執務姿勢に戻ると、左右のフレーム3A、3Bが前方に傾き、座4の後部領域9は、沈み込む前の初期状態fに自己復帰する。このようなものであれば、第1実施形態に準じた効果が得られる。特に、本実施形態では、右のリンク要素31、32左のリンク要素33、34が独立して傾動可能に支持されているので、着座者の左右方向へのねじれ変形に座4が追随することとなる。また、前のリンク要素31、33が初期状態で前方に傾斜したものであるため、リクライニング姿勢時に座4の前側を持ち上げるようになっている。そのため、このようなリンク要素31、32、33、34を備えたものであっても、左右のフレーム3A、3Bが脚体2に対して天秤動作を行うことが可能となる。なお、ここでの天秤動作とは、椅子1の左右方向に延びている仮想的な軸を中心として、着座者の荷重が後方にかかったときに座4が後傾して後端側が下がるとともに前端側が上がる動作をいう。本実施形態においては、この天秤動作には、椅子1の左右方向に延びている仮想的な軸を中心として、着座者の荷重が前方にかかったときに座4が初期状態fに戻って前端側が下がるとともに後端側が上がる動作も含んでいる。なお、本発明は以上に述べた実施形態に限られない。例えば、図25に示すように、突起32を介して座4を脚体2に支持させるようにしてもよい。以下、第3実施形態の椅子の構成と同一の部分には同様の符号を付して、詳細な説明を省略する。この椅子1の前フレーム86は、上部フレーム88の前端付近、すなわち前脚82の上端付近を接続するものである。そして、座4の下面側に初期姿勢fで前記前フレーム86に当接する突起32を設けている。具体的には、左右のフレーム3A、3Bの前部分91が、それぞれ下方に突出する突起32を備えている。このようなものであれば、座4の前傾を規制することができる。すなわち、着座者が座4の前部領域8に荷重を移動させて執務姿勢に戻り、左右のフレーム3A、3Bが前方に天秤動作を行った際に、座4の前部領域8及び後部領域9が、沈み込む前の初期状態fに適切に復帰できるように制御している。そのため、執務姿勢時に安定して着座することができる安定領域を形成することができる。また、前フレーム86が本変形例のような位置に配されていれば、リクライニング姿勢時に樹脂ばね7A、7Bが前フレーム86の下面に係り合って、座4の後傾を規制することもできる。なお、上述した突起は、フレームに一体に設けられていても、フレームに取り付けられる別体で形成してもよい。また、突起は、フレームに取り付けられるものであってもよい。さらに、突起は、弾性変形するものであっても、弾性変形しないものであってもよく、その形状や材質は特に問わない。また、前記前フレームの取り付け位置は、図示したものに限られず、左右の上部フレーム間の任意の箇所に設けられたものや、左右の前脚間の任意の箇所に設けられたものであってもよい。軸は、軸心が単一で左右方向に延びるものであればどのようなものであってもよく、本実施形態のように左右に離間して設けられたものに限られないが、支軸が左右に離間したものであれば、支基やフレームに一体に成形することができるため、部品点数の削減や工数の削減を図ることができる。一方、軸が、左右方向に連続するものであれば、軸でも着座者の荷重を分担することができるため、椅子の剛性を高めることができる。すなわち、軸が左右に離間したものであると、片持ち支持された先端に軸を設けることとなるので、強度を保つことが難しいが、支軸を左右方向に連続する1本の軸で構成すれば、支軸自体の剛性を高めることができ、軸心を左右で安定されることができる。なお、支軸は、上述した実施形態では、脚側の部材に一体に形成していたが、これにかぎられず、例えば、フレーム側の部材に一体に形成したり、支軸を脚やフレームとは別体のもので構成してもよい。回動規制機構は、本実施形態に示したものに限られず、形状及び寸法も種々変更可能である。さらに、支基側に突部を設け、フレーム側に凹部を設けたものであってもよい。また、凹部は、有底の孔状のものに限られず、貫通孔状のものや、複数の離間した突部間に設けられる隙間等であってもよい。復帰機構は、左右のフレーム部が独立して動作するようなものであればどのようなものであってもよく、上述した樹脂ばねの他に、金属製のコイルばねや板ばね等を用いてもよい。また、復帰機構の取り付け位置も、座の前部、中央部、後部のどの位置に取り付けてもよい。例えば、復帰機構を座の前部に取り付ける場合であっても、前記第1実施形態で示した樹脂ばねの一端の位置を変える等して反発力を調整する等種々変更可能である。すなわち、樹脂ばねが、一端が左右のフレーム部の前端に連続して形成されたものである場合であっても、前記左右のフレーム部の前端を座面の裏側まで湾曲させて形成し、樹脂ばねの一端と、この樹脂ばねの他端が取り付けられている脚体との全長距離を短く設定したり、逆に、前記左右のフレーム部の前端を座面の前端よりも後側、換言すれば、座の前端と支軸で枢支された部分との間の箇所に設定して、樹脂ばねを座面の表側まで湾曲させて形成し、樹脂ばねの一端と、この樹脂ばねの他端が取り付けられている脚体との全長距離を長く設定したりすることもできる。また、樹脂ばねや回動規制機構以外の方法で、座の下部に、座の後方への傾動動作を一定量に規制するための受止め部を備えたものであってもよい。このようなものであれば、座面が必要以上に傾くことを防止でき、着座者に安心感を与えることができる。その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。