"装置本体と、感光体と、前記感光体の表面を帯電させる帯電ワイヤと、前記帯電ワイヤに摺擦しつつ前記帯電ワイヤに沿って移動可能に設けられ、前記帯電ワイヤを清掃するための清掃部材とを有する帯電器と、前記感光体および前記帯電器を保持し、前記装置本体内に収容された収容位置と前記装置本体外に引き出された引出位置との間で移動可能に構成される保持部材と、前記保持部材に保持され、当該清掃部材を移動させるための移動部と、前記装置本体内に延設され、前記移動部を移動させるための駆動力を発生させる駆動部と、前記保持部材に保持され、前記駆動部から駆動力を受ける第1経路および前記駆動部から駆動力を受けない第2経路を移動可能であるように設けられ、前記第1経路上での移動時に前記駆動部から受ける駆動力を前記移動部に伝達する伝達部と、前記装置本体内において前記駆動部に対する前記引出位置側に設けられ、前記伝達部の位置を前記第2経路側から前記第1経路側に切り替える第1切替部と、前記装置本体内において前記駆動部に対する前記収容位置側に設けられ、前記伝達部の位置を前記第1経路側から前記第2経路側へ切り替える第2切替部とを備えることを特徴とする、画像形成装置。前記装置本体内に前記駆動部材と平行をなして延設され、前記伝達部の前記第2経路上における移動を案内するレール部を備えることを特徴とする、請求項1に記載の画像形成装置。前記レール部は、前記駆動部よりも長いことを特徴とする、請求項2に記載の画像形成装置。前記帯電ワイヤは、前記感光体における静電潜像が形成される像形成領域に対してその全幅にわたって対向しており、前記駆動部は、前記清掃部材が前記帯電ワイヤにおける前記像形成領域と対向する部分を1往復するまでの間、前記伝達部に駆動力が与え続けられる長さを有している、請求項1から3のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記第1切替部は、前記保持部材が前記引出位置に完全に引き出されると前記伝達部を前記第1経路側に切り替え、前記第2切替部は、前記保持部材が前記収容位置に対し完全に収容されると前記伝達部を前記第2経路側に切り替えることを特徴とする、請求項1から4のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記駆動部材は、前記収容位置と前記引出位置との間での前記保持部材の移動方向に延びるラックギヤであり、前記伝達部は、前記ラックギヤに噛合可能なピニオンギヤであることを特徴とする、請求項1から5のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記ピニオンギヤは、前記保持部材が前記引出位置に位置する状態で前記装置本体内に収容される位置に配置されていることを特徴とする、請求項6に記載の画像形成装置。前記保持部材は、前記移動方向に沿って延びる側板を有しており、前記ピニオンギヤは、前記側板に設けられていることを特徴とする、請求項6または7に記載の画像形成装置。前記帯電ワイヤは、前記感光体における静電潜像が形成される像形成領域に対してその全幅にわたって対向しており、前記保持部材が前記引出位置から前記収容位置まで移動するときの移動量は、前記清掃部材が前記帯電ワイヤにおける前記像形成領域と対向する部分を通過し終えるまでの移動量よりも大きいことを特徴とする、請求項1から8のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記保持部材の移動方向は、前記帯電ワイヤの延設方向に対して垂直であることを特徴とする、請求項1から9のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記感光体は、前記保持部材に対して前記所定方向に複数並列配置され、前記保持部材に対し装着可能であって、各前記感光体に対応して設けられるカートリッジを備え、前記清掃部材および前記移動部は、各前記感光体に対応して複数設けられ、さらに前記駆動部からの前記伝達部に伝達された駆動力で、当該複数の前記移動部を連動可能にする連動機構を備えることを特徴とする、請求項1から10のいずれか一項に記載の画像形成装置。良好な帯電性能を維持するためには、帯電ワイヤを定期的に清掃する必要があり、使用者にとって面倒である。そこで、ドラムカートリッジを着脱する動作に連動してワイヤクリーナを動作させる機構が考えられる。しかし、その清掃の際には、帯電ワイヤの全長にわたってワイヤクリーナを移動させなければならない。ワイヤクリーナが帯電ワイヤの全長にわたって移動されないと、ワイヤクリーナが集めた塵が帯電ワイヤ上にとどまってしまう。すなわち、帯電ワイヤに清掃された部分と未清掃の部分とが生じ、これに起因して、感光ドラムの表面に帯電むらを生じたり、ワイヤ上の塵が集まった個所から異常放電が生じたりするおそれがある。本発明の目的は、帯電ワイヤの清掃に要する手間を省くことができ、かつ、帯電ワイヤの清掃むらに起因する帯電むらの発生を防止することができる、画像形成装置を提供することである。前記の目的を達成するため、本発明は、画像形成装置において、装置本体と、感光体と、前記感光体の表面を帯電させる帯電ワイヤと、前記帯電ワイヤに摺擦しつつ前記帯電ワイヤに沿って移動可能に設けられ、前記帯電ワイヤを清掃するための清掃部材とを有する帯電器と、前記感光体および前記帯電器を保持し、前記装置本体内に収容された収容位置と前記装置本体外に引き出された引出位置との間で移動可能に構成される保持部材と、前記保持部材に保持され、当該清掃部材を移動させるための移動部と、前記装置本体内に延設され、前記移動部を移動させるための駆動力を発生させる駆動部と、前記保持部材に保持され、前記駆動部から駆動力を受ける第1経路および前記駆動部から駆動力を受けない第2経路を移動可能であるように設けられ、前記第1経路上での移動時に前記駆動部から受ける駆動力を前記移動部に伝達する伝達部と、前記装置本体内において前記駆動部に対する前記引出位置側に設けられ、前記伝達部の位置を前記第2経路側から前記第1経路側に切り替える第1切替部と、前記装置本体内において前記駆動部に対する前記収容位置側に設けられ、前記伝達部の位置を前記第1経路側から前記第2経路側へ切り替える第2切替部とを備えることを特徴としている。本発明によれば、保持部材は、画像形成装置の装置本体内に収容された収容位置と装置本体外に引き出された引出位置とに移動可能に設けられている。保持部材には、感光体および帯電器が保持されている。帯電器は、感光体の表面を帯電させる帯電ワイヤと、帯電ワイヤに摺擦しつつ帯電ワイヤに沿って移動可能に設けられ、帯電ワイヤを清掃するための清掃部材とを備えている。また、保持部材には、移動部および伝達部が設けられている。一方、装置本体内には、駆動部、第1切替部および第2切替部が設けられている。保持部材が引出位置から収容位置に向けて移動されると、伝達部は、第1経路上を移動し、この移動に伴って、駆動部から駆動力を受ける。伝達部が受ける駆動力は、移動部に伝達される。これにより、清掃部材が帯電ワイヤに摺擦しつつ帯電ワイヤに沿って移動し、帯電ワイヤが清掃される。したがって、保持部材が引出位置から収容位置される度に、帯電ワイヤが清掃される。そのため、使用者などが清掃部材を手で移動させる必要がなく、帯電ワイヤの清掃に要する手間を省くことができる。伝達部が駆動部を収容位置側に越える位置まで保持部材が移動されると、第2切替部により、伝達部の位置が第1経路側から第2経路側に変えられる。そのため、保持部材が収容位置から引出位置に移動されるときには、伝達部は、第2経路上を移動する。このとき、伝達部は、駆動部から駆動力を受けず、清掃部材は、静止したままである。そして、伝達部が駆動部を引出位置側に越える位置まで保持部材が移動されると、第1切替部により、伝達部の位置が第2経路側から第1経路側に変えられる。よって、そのような位置まで保持部材が移動されず、その移動の途中で保持部材の移動方向が収容位置に向かう方向に戻された場合には、清掃部材が移動せず、清掃部材による帯電ワイヤの清掃は行われない。その結果、帯電ワイヤに清掃むらが生じることを防止でき、その清掃むらに起因する帯電むらの発生を防止することができる。以下では、本発明の実施形態について、添付図面を参照しながら詳細に説明する。1.カラープリンタの構成図1に示されるように、画像形成装置の一例としてのカラープリンタ1は、タンデム型のカラープリンタである。カラープリンタ1は、装置本体の一例としての本体ケーシング2を備えている。本体ケーシング2内には、保持部材の一例としてのドラムユニット3が装着されている。本体ケーシング2の前面には、フロントカバー4が開閉可能に設けられている。そして、ドラムユニット3は、フロントカバー4を開けた状態で、本体ケーシング2内に収容された収容位置と本体ケーシング2外に引き出された引出位置との間で水平方向に移動させることができる。なお、フロントカバー4が設けられている側図1における左側をカラープリンタ1の前側正面側とする。また、カラープリンタ1の上下左右に関しては、カラープリンタ1を前側から見たときを基準とする。また、ドラムユニット3およびこれに装着される現像カートリッジ7については、特に言及がない限り、本体ケーシング2に装着された状態での方向を基準として説明する。ドラムユニット3には、4つの感光ドラム5がそれぞれ左右方向に延びる回転軸線を中心に回転可能に保持されている。4つの感光ドラム5は、ブラック、イエロー、マゼンタおよびシアンの各色用として設けられ、前側からブラック、イエロー、マゼンタおよびシアンの順に前後方向に等間隔で並列に配置されている。また、ドラムユニット3には、4つの帯電器6が保持されている。4つの帯電器6は、それぞれ感光ドラム5に対応して設けられ、その対応する感光ドラム5の後上方に配置されている。帯電器6は、帯電ワイヤ37図5参照を備えるスコロトロン型帯電器である。さらに、ドラムユニット3には、4つのカートリッジの一例としての現像カートリッジ7が備えられている。各現像カートリッジ7は、ドラムユニット3に対して着脱可能に装着され、現像フレーム8と、現像フレーム8に収容される現像ローラ9とを備えている。本体ケーシング2内において、ドラムユニット3の上方には、各色に対応した4本のレーザビームを出射する露光器10が配置されている。感光ドラム5の回転に伴って、感光ドラム5の表面は、帯電器6からの放電によって一様に帯電された後、露光器10からのレーザビームにより選択的に露光される。この露光によって、感光ドラム5の表面から電荷が選択的に除去され、感光ドラム5の表面に静電潜像が形成される。静電潜像が現像ローラ9に対向すると、現像ローラ9から静電潜像にトナーが供給される。これによって、感光ドラム5の表面にトナー像が形成される。なお、露光器10に代えて、4つのLEDアレイが各感光ドラム5に対応して設けられてもよい。本体ケーシング2の底部には、用紙Pを収容する給紙カセット11が配置されている。給紙カセット11に収容されている用紙Pは、各種ローラにより、搬送ベルト12上に搬送される。搬送ベルト12は、4つの感光ドラム5に下方から対向して配置されている。感光ドラム5に対して搬送ベルト12の上側部分を挟んで対向する各位置には、転写ローラ13が配置されている。搬送ベルト12上に搬送された用紙Pは、搬送ベルト12の走行により、搬送ベルト12と各感光ドラム5との間を順次に通過する。そして、感光ドラム5の表面上のトナー像は、用紙Pと対向したときに、用紙Pに転写される。搬送ベルト12に対して用紙Pの搬送方向における下流側には、定着器14が設けられている。トナー像が転写された用紙Pは、定着器14に搬送される。定着器14では、加熱および加圧により、トナー像が用紙Pに定着される。トナー像が定着した用紙Pは、各種ローラにより、本体ケーシング2の上面の排紙トレイ15に排出される。2.ドラムユニット図2,3に示されるように、ドラムユニット3は、左右方向に間隔を空けて対向配置される1対の側板21,22と、側板21,22の前端部間に架設されるフロントビーム23と、側板21,22の後端部間に架設されるリヤビーム24とを備えている。4つの感光ドラム5、4つの帯電器6および4つの現像カートリッジ7図1参照は、1対の側板21,22により、その左右両側から挟まれた状態で一括して保持されている。また、側板21,22間における各帯電器6の枠体の後側上方の位置には、移動部の一例としての清掃部材移動機構25が配置されている。1清掃部材移動機構図4Aに示されるように、各帯電器6の図示しない枠体内には、左右方向に延びる板状の支持板6Aが設けられている。支持板6Aは、帯電器6の枠体に固定されている。なお、各支持板6Aは、帯電器6の枠体内において、ドラムユニット3の側板21,22に架設されていてもよい。また、図4A~図4Cに示されるように、各清掃部材移動機構25は、駆動プーリ30、従動プーリ31および駆動ベルト32を備えている。駆動プーリ30は、感光ドラム5における静電潜像が形成される像形成領域に対して右側に設けられている。駆動プーリ30は、円板状の駆動部30aと、駆動部30aよりも小径に形成され、駆動部30aと同一の軸線を有する円板状の連動部30bと、駆動部30aおよび連動部30bの中心軸線に沿って延びる駆動側軸部30cとを備えている。駆動部30aと連動部30bとは、駆動側軸部30cに固定されている。これにより、駆動部30a、連動部30bおよび駆動側軸部30cは、一体的に回転する。そして、駆動プーリ30は、連動部30bが駆動部30aの上側に配置され、駆動側軸部30cが上下方向に延びた状態で、駆動側軸部30cの上端部が支持板6Aに対して相対回転可能に保持されている。従動プーリ31は、感光ドラムにおける像形成領域に対して左側に設けられている。従動プーリ31は、円板状の従動部31aと、従動部31aの中心軸線に沿って延びる従動側軸部31bとを備えている。従動部31aは、駆動プーリ30の駆動部30aとほぼ同じ外径を有している。従動部31aと従動側軸部31bとは、相対回転不能に固定されており、一体的に回転する。そして、従動側軸部31bが上下方向に延びた状態で、その上端部が支持板6Aに対して相対回転可能に支持されている。このように、清掃部材移動機構25は、支持板6Aに対して相対回転可能に懸架支持されている。駆動ベルト32は、無端状のベルトであり、駆動プーリ30の駆動部30aと従動プーリ31の従動部31aとの間に巻き掛けられている。駆動プーリ30が回転されると、駆動ベルト32が走行し、従動プーリ31が回転する。なお、図4Bに示されるように、帯電ワイヤ37は、駆動側軸部30cと従動側軸部31bとの中心線を結ぶ線上にはなく、その線上よりもやや前方側に位置している。また、駆動ベルト32には、清掃部材の一例としてのワイヤクリーナ35が取り付けられている。2ワイヤクリーナ図5,6に示されるように、ワイヤクリーナ35は、ベルトに固定される固定部材36と、帯電ワイヤ37を清掃するためのスポンジ38と、スポンジ38を固定部材36に支持させるための支持部材39とを有している。2-1固定部材固定部材36は、筒状部40および腕部41を一体的に備えている。筒状部40は、上側の端面が封止され、下側の端面が開放された略円筒形状に形成されている。また、筒状部40は、駆動部30aに対して連動部30bと反対側の位置に配置されている。また、腕部41は、筒状部40の外周面からその径方向外側に向けて延びる水平部41aと、水平部41aの先端から上方にさらに屈曲し、駆動ベルト32に固定される垂直部41bとを有する側面視L字状に形成されている。筒状部40の中心線から水平部41aの先端部までの幅は、駆動プーリ30の駆動側軸部30cの軸線から駆動ベルト32の外周面までの最短距離とほぼ同じである。また、垂直部41bの長さは、駆動ベルト32の上下方向の幅とほぼ同じである。2-2支持部材支持部材39は、フレーム45、挿入部46および挟持部47を一体的に備えている。フレーム45は、前後方向に延びる板状をなし、側面視コ字状に形成されている。挿入部46は、フレーム45における各遊端部が延びる方向とは反対側の面から、フレームに対して約45°傾斜した状態で延びる円柱状に形成されている。言い換えれば、挿入部46が上下方向に延びる状態で、フレーム45は、挿入部46に対して約45°傾斜した姿勢をなす。また、挿入部46は、固定部材36の筒状部40の内側に相対回転可能に挿入される。挟持部47は、フレーム45よりも幅狭な側面視コ字状に形成されている。挟持部47の各遊端部には、先端側ほどそれらの間隔が大きくなるように傾斜するテーパ面48が形成されている。そして、スポンジ38は、略U字状をなすように2つに折り畳まれた状態で、挟持部47に挟持される。このとき、U字の開放部分が挟持部47の開放端側に向けられる。帯電ワイヤ37は、挟持部47に挟持されたスポンジ38の内側に挟み込まれる。3連動ベルト図4Cに示されるように、4つの清掃部材移動機構25間には、連動機構の一例としての連動ベルト50が張架されている。具体的には、連動ベルト50は、無端状のベルトであり、最も前側の駆動プーリ30における連動部30bと最も後側の駆動プーリ30における連動部30bとの間に架け渡されている。そして、その途中部が中央の2つの駆動プーリ30における連動部30bに当接している。いずれか1つの清掃部材移動機構25における駆動プーリ30に駆動力が入力され、駆動部30aが回転されると、駆動部30aとともに連動部30bが回転される。この連動部30bの回転により、連動ベルト50が走行し、他の3つの清掃部材移動機構25における駆動プーリ30に駆動力が入力される。したがって、連動ベルト50により、4つの清掃部材移動機構25を同期した状態で駆動させることができる。4駆動伝達機構図4Cに示されるように、最後方の清掃部材移動機構25には、駆動伝達機構55が接続されている。駆動伝達機構55は、ピニオンギヤ56および駆動伝達ベルト57を含む構成である。4-1ピニオンギヤ伝達部の一例としてのピニオンギヤ56は、ドラムユニット3の右奥側収容方向最下流側の端部に設けられ、図7A,7Bに示されるように、鍔部60、プーリ部61およびギヤ部62を一体的に備えている。鍔部60は、円板状に形成されている。プーリ部61は、鍔部60よりも小径な円柱状に形成され、鍔部60に対してその中心線方向の一方側に連続して形成されている。ギヤ部62は、鍔部60よりも小径な円板状に形成され、鍔部60に対してプーリ部61とは反対側に連続して形成されている。ギヤ部62の周面には、ギヤ歯が形成されている。また、鍔部60、プーリ部61およびギヤ部62には、その中心線に沿って貫通孔図示せずが形成されている。一方、右側の側板21の後端部には、側面視矩形状のギヤ露出孔63が側板21を貫通して形成されている。そして、側板21におけるギヤ露出孔63の下側部分に臨む面には、上方に向けて延びる支持軸64が突設されている。そして、ピニオンギヤ56の貫通孔に支持軸64が挿入されることにより、ピニオンギヤ56が右側の側板21に対して相対回転可能に支持されている。また、ピニオンギヤ56は、支持軸64に支持された状態で、上下方向に移動可能である。すなわち、ピニオンギヤ56は、図7Aに示すように、ギヤ部62が側板21に当接する第1位置と、図7Bに示すように、ギヤ部62が側板21から上方に離間する第2位置とに移動可能である。そして、ピニオンギヤ56が支持軸64に支持された状態では、鍔部60の外周面が右側の側板21の外側面よりも外方に突出している。4-2駆動伝達ベルト図4Cに示されるように、駆動伝達ベルト57は、無端状のベルトであり、ピニオンギヤ56のプーリ部61と最も後側の清掃部材移動機構25の駆動プーリ30の駆動側軸部30cとの間に張架されている。ピニオンギヤ56に駆動力が入力され、ピニオンギヤ56が回転されると、駆動伝達ベルト57が走行し、駆動側軸部30cを介して最も後側の清掃部材移動機構25の駆動プーリ30が回転される。5規制部材図8,9に示されるように、ドラムユニット3には、ピニオンギヤ56の逆方向回転を規制するための規制部材70が設けられている。規制部材70は、右側の側板21の内側面におけるギヤ露出孔63の前側の位置から内方に向けて延びる板状の支持部71と、支持部71の先端から上方に向けて突設された支持軸72と、支持軸72まわりに相対回転可能な本体部73とを備えている。本体部73は、前後方向に延びる棒状に形成されている。本体部73の後端部73Aには、側板21に取り付けられたピニオンギヤ56のギヤ部62に噛合可能な噛合部74が形成されている。また、本体部73の前端部73Bの先端は、右側の側板21の内面に接触している。そして、前端部73Bの先端と側壁21との接触により、後端部73Aは、噛合部74とギヤ部62とが噛合可能な位置に保持される。また、前端部73Bは、弾性変形可能である。そのため、前端部73Bの先端が側壁21の内面との接触を維持した状態で、前端部73Bの弾性変形により、噛合部74がギヤ部62から離間するように後端部73Aを回動させることができる。ピニオンギヤ56に正方向図9における矢印A方向の力が加わると、ギヤ部62のギヤ歯により、噛合部74に対して本体部73の後端部73Aが側板21から離間する方向の力が加わる。これにより、本体部73が回動されて、噛合部74とギヤ部62の噛合が解除され、ギヤ部62ピニオンギヤ56が矢印A方向に回転される。一方、ピニオンギヤ56に逆方向矢印A方向と反対方向の力が加わると、ギヤ部62のギヤ歯により、噛合部74に対して本体部73の後端部73Aが側板21に近接する方向の力が加わる。これにより、噛合部74とギヤ部62とが強く噛合され、ギヤ部62ピニオンギヤ56の回転が規制される。3.本体ケーシング内の構成図8および図10A~10Fに示されるように、本体ケーシング2の右側の側板80には、その内側面から内方に突出する第1切替部81、レール部82、第2切替部83および駆動部の一例としてのラックギヤ84が設けられている。第1切替部81は、側板80の前端部から後方に向けて延びる板状に形成され、たとえば、側板80の全幅の約2/5の長さを有している。第1切替部81の後端部には、前側下方から後側上方に向けて傾斜する第1傾斜面85が形成されている。レール部82は、第1切替部81の後端部からわずかに後方に間隔を空けた位置から後方に向けて延びる板状に形成され、たとえば、側板80の全幅の約2/5の長さを有している。レール部82の厚さ上下方向のサイズは、第1切替部81よりも小さい。そして、レール部82の上面は、第1切替部81の第1傾斜面85に対して後方から対向する位置に形成され、レール部82の下面は、第1切替部81の下面とほぼ面一をなしている。第2切替部83は、レール部82の後端部からわずかに後方に間隔を空けた位置から、側板80の後端部からわずかに前方に間隔を空けた位置まで延びる板状に形成されている。第2切替部83は、第1切替部81とほぼ同じ厚さを有している。また、第2切替部83の前端部には、前側下方から後側上方に向けて傾斜する第2傾斜面86が形成されている。そして、第2切替部83の上面は、レール部82の上面とほぼ面一をなしている。したがって、第2切替部83の第2傾斜面86は、レール部82の下面に対して後方から対向している。ラックギヤ84は、レール部82の下方に間隔を空けた位置において、前後方向に延びる板状に形成されている。ラックギヤ84は、レール部82よりもわずかに小さい長さを有している。また、ラックギヤ84とレール部82との間隔は、ピニオンギヤ56の鍔部60の上面とギヤ部62の上端部との間隔とほぼ同じである。そして、ラックギヤ84の内側端面には、ギヤ部62に対応するギヤ歯が形成されている。なお、ラックギヤ84の長さは、後述するようにピニオンギヤ56がラックギヤ84の前端から後端まで移動したときに、駆動ベルト32が1周するような長さである。第1切替部81およびレール部82の長さは、側板80の全幅の約2/5の長さに限らず、ラックギヤ84の長さに応じて適宜変更されるとよい。4.クリーニング動作以下、図10A~10Fを主に参照して、クリーニング動作について説明する。ドラムユニット3の移動が開始されるよりも前の状態では、図4Cに示す各ワイヤクリーナ35は、感光ドラム5図1参照における像形成領域に対して右側の位置に配置されている。まず、ドラムユニット3が本体ケーシング2内に収容された収容位置に配置された状態図1参照では、図10Aに示すように、ピニオンギヤ56の鍔部60が第2切替部83の上面に乗り上げている。この状態で、ピニオンギヤ56は、図7Bに示すように、ギヤ部62が側板21から上方に離間する第2位置に配置されている。その後、ドラムユニット3が前方に移動すると、図10Bに示すように、ピニオンギヤ56がドラムユニット3とともに前方に移動して、鍔部60が第2切替部83の上面からレール部82の上面に受け渡される。そして、鍔部60がレール部82の上面を前方に向けてスライドする。このとき、ピニオンギヤ56のギヤ部62は、ラックギヤ84に対して上方に間隔を空けた位置を前方に移動する。このときのピニオンギヤ56の移動経路が第2経路の一例である。また、このピニオンギヤ56の移動時には、レール部82と鍔部60との摩擦により、鍔部60に対して逆方向図9における矢印A方向と反対方向の力が加わる。しかしながら、側板21に設けられた規制部材70により、ピニオンギヤ56の逆方向回転が規制されているので、ピニオンギヤ56が逆方向に回転することがない。その後、鍔部60の前端部が第1切替部81の第1傾斜面85に対して後方から当接する。そして、ドラムユニット3がさらに前方に移動されると、鍔部60が第1傾斜面85に沿って前側下方に案内される。これにより、図10Cに示すように、鍔部60の上面が第1切替部81の下面に対して下方から当接する。この状態で、ピニオンギヤ56は、図7Aに示すように、ギヤ部62が側板21に当接する第1位置に配置される。次いで、ドラムユニット3がさらに前方に移動され、図10Dに示すように、ピニオンギヤ56が側板80の前端部と対向する位置まで移動すると、それ以上のドラムユニット3の前方への移動が規制され、ドラムユニット3が引出位置図8参照に配置される。ドラムユニット3が引出位置に配置され、現像カートリッジ7図1参照の交換作業などが終了すると、ドラムユニット3が収容位置に向けて移動される。まず、ピニオンギヤ56が第1位置図7A参照に配置され、鍔部60の上面が第1切替部81の下面に当接した状態で、ピニオンギヤ56が後方に向けて移動する。その後、ドラムユニット3が後方にさらに移動すると、図10Eに示すように、ピニオンギヤ56がドラムユニット3とともに後方に移動して、鍔部60が第1切替部81の下面からレール部82の下面に受け渡される。そして、鍔部60がレール部82の下面を後方に向けてスライドする。このとき、ピニオンギヤ56のギヤ部62がラックギヤ84に噛合する。ドラムユニット3の後方への移動に伴って、ピニオンギヤ56が正方向図9における矢印A方向に回転する。これにより、図4Cに示すように、駆動伝達ベルト57を介して、最も後側の清掃部材移動機構25の駆動プーリ30が回転される。そして、駆動プーリ30の回転に伴って、駆動ベルト32が走行する。この駆動ベルト32の走行により、駆動ベルト32に固定されたワイヤクリーナ35が右側から左側に向けて移動しつつ、帯電ワイヤ37図5参照が右側から順次清掃される。ドラムユニット3の後方への移動により、ピニオンギヤ56がラックギヤ84の前後方向中央の位置まで到達すると、ワイヤクリーナ35が像形成領域を横切って、従動プーリ31の近傍の位置まで移動する。ワイヤクリーナ35における固定部材36と支持部材39とは、相対回転可能に設けられているので、固定部材36が従動プーリ31の周囲を移動する間、支持部材39が停止する。その後、図10Fに示すように、ドラムユニット3がさらに後方に移動されることにより、ワイヤクリーナ35が像形成領域を再度横切って、駆動プーリ30の近傍の位置まで移動する。そして、ピニオンギヤ56のギヤ部62がラックギヤ84の後端部から離間し、ギヤ部62とラックギヤ84との噛合が解除された状態で、ワイヤクリーナ35図4C参照は、ドラムユニット3の移動開始前の位置に戻り、帯電ワイヤ37の清掃が完了する。上述したように、帯電ワイヤ37は、駆動側軸部30cと従動側軸部31bとの中心線を結ぶ線上よりもやや前方側に位置している。そのため、帯電ワイヤ37は、挿入部46と交差しない位置にある。ここで、帯電ワイヤ37を挟持する挟持部47は、挿入部46に対するフレーム45の傾斜角に起因して、前後方向に対して45度傾斜しているので、筒状部40が駆動プーリ30や従動プーリ31と略同軸の位置にあるとき、すなわち、垂直部41bが駆動部30aや従動部31aの外周面に沿って移動する際に、垂直部41bが駆動プーリ30や従動プーリ31に対して後方に位置しているときよりも、垂直部41bが駆動プーリ30や従動プーリ31に対して前方に位置しているときの方が、挟持部47のスポンジ38に対して帯電ワイヤ37が深く食い込むことになる。換言すれば、本実施形態では、帯電ワイヤ37が駆動側軸部30cと従動側軸部31との中心線を結ぶ線上になくても、上述した傾斜角により、挟持部47に対する帯電ワイヤ37の食い込み量を変更することができる。その結果、挟持部47が帯電ワイヤ37に負荷を与えることなく、帯電ワイヤ37の清掃を達成することができる。なお、ピニオンギヤ56のギヤ部62がラックギヤ84に噛合してからその噛合が解除されるまでのピニオンギヤ56の移動経路が第1経路の一例である。また、このカラープリンタ1では、ドラムユニット3の引出位置から収容位置に達するまでの移動量がワイヤクリーナ35の移動量よりも大きいように、ピニオンギヤ56のギヤ径などが設計されている。しかしながら、これに限定されず、ドラムユニット3が引出位置から収容位置まで移動されたときに、ワイヤクリーナ35が少なくとも像形成領域の全幅を横切るように構成されていれば、ピニオンギヤ56のギヤ径などを変更することにより、ドラムユニット3の引出位置から収容位置に達するまでの移動量がワイヤクリーナ35の移動量よりも小さくてもよい。その後、ドラムユニット3がさらに後方に移動されると、鍔部60の後端部が第2切替部83の第2傾斜面86に対して前方から当接する。そして、ドラムユニット3がさらに後方に移動されると、鍔部60が第2傾斜面86に沿って後側上方に案内される。これにより、図10Aに示すように、鍔部60の上面が第2切替部83の上面に対して上方から当接する。この状態で、ピニオンギヤ56が第2位置に配置されるとともに、ドラムユニット3のそれ以上の後方への移動が規制され、ドラムユニット3が収容位置に配置される。5.作用効果1作用効果1以上のように、ドラムユニット3は、カラープリンタ1の本体ケーシング2内に収容された収容位置と本体ケーシング2外に引き出された引出位置とに移動可能に設けられている。ドラムユニット3には、感光ドラム5および帯電器6が保持されている。帯電器は、感光ドラム5の表面を帯電させる帯電ワイヤ37と、帯電ワイヤ37に摺擦しつつ帯電ワイヤ37に沿って移動可能に設けられ、帯電ワイヤ37を清掃するためのワイヤクリーナ35とを備えている。また、ドラムユニット3には、清掃部材移動機構25およびピニオンギヤ56が設けられている。一方、本体ケーシング2内には、ラックギヤ84、第1切替部81および第2切替部83が設けられている。ドラムユニット3が引出位置から収容位置に向けて移動されると、ピニオンギヤ56は、第1経路上を移動し、この移動に伴って、ラックギヤ84から駆動力を受ける。ピニオンギヤ56が受ける駆動力は、清掃部材移動機構25に伝達される。これにより、ワイヤクリーナ35が帯電ワイヤ37に摺擦しつつ帯電ワイヤ37に沿って移動し、帯電ワイヤ37が清掃される。したがって、ドラムユニット3が引出位置から収容位置される度に、帯電ワイヤ37が清掃される。そのため、使用者などがワイヤクリーナ35を手で移動させる必要がなく、帯電ワイヤ37の清掃に要する手間を省くことができる。ピニオンギヤ56がラックギヤ84を収容位置側に越える位置までドラムユニット3が移動されると、第2切替部83により、ピニオンギヤ56の位置が第1経路側から第2経路側に変えられる。そのため、ドラムユニット3が収容位置から引出位置に移動されるときには、ピニオンギヤ56は、第2経路上を移動する。このとき、ピニオンギヤ56は、ラックギヤ84から駆動力を受けず、ワイヤクリーナ35は、静止したままである。そして、ピニオンギヤ56がラックギヤ84を引出位置側に越える位置までドラムユニット3が移動されると、第1切替部81により、ピニオンギヤ56の位置が第2経路側から第1経路側に変えられる。よって、そのような位置までドラムユニット3が移動されず、その移動の途中でドラムユニット3の移動方向が収容位置に向かう方向に戻された場合には、ワイヤクリーナ35が移動せず、ワイヤクリーナ35による帯電ワイヤ37の清掃は行われない。その結果、帯電ワイヤ37に清掃むらが生じることを防止でき、その清掃むらに起因する帯電むらの発生を防止することができる。2作用効果2ラックギヤ84の上方には、レール部82が設けられている。レール部82は、ラックギヤ84と間隔を空けて、ラックギヤ84と平行をなす前後方向に延びている。このレール部82により、ピニオンギヤ56の第2経路上の移動が案内される。よって、ピニオンギヤ56の第2経路上の良好な移動を達成することができる。3作用効果3また、ラックギヤ84は、ピニオンギヤ56がラックギヤ84の前端から後端まで移動したときに、駆動ベルト32が1周するような長さ、つまりワイヤクリーナ35が帯電ワイヤ37における像形成領域と対向する部分を1往復するまでの間、ピニオンギヤ56が噛合し続ける長さを有している。これにより、帯電ワイヤ37における像形成領域と対向する部分をその全域にわたって確実に清掃することができる。4作用効果4ドラムユニット3が引出位置にほぼ完全に引き出されたときに、第1切替部81により、ピニオンギヤ56が第1経路側の位置図7Aに示される位置に移動される。よって、ドラムユニット3が引出位置まで引き出される途中で、ピニオンギヤ56が第2経路側の位置から第1経路側の位置に移動することを確実に防止できる。また、ドラムユニット3が収容位置にほぼ完全に収容されたときに、第2切替部83により、ピニオンギヤ56が第2経路側の位置図7Bに示される位置に移動される。よって、ドラムユニット3が収容位置に到達する前に、ピニオンギヤ56が第1経路側の位置から第2経路側の位置に移動することを確実に防止できる。5作用効果5ラックギヤ84は、収容位置と引出位置との間でドラムユニット3の移動方向前後方向に延びている。また、駆動伝達機構55は、ラックギヤ84に噛合可能なピニオンギヤ56を備えている。これにより、ドラムユニット3を収容位置と引出位置との間で移動させ、ラックギヤ84とピニオンギヤ56とを噛合および噛合解除することにより、駆動伝達機構55を駆動伝達状態と非駆動伝達状態とに切り換えることができる。6作用効果6ピニオンギヤ56は、ドラムユニット3が引出位置に位置する状態で本体ケーシング2内に収容される位置に配置されている。これにより、ドラムユニット3が引出位置まで移動されても、ピニオンギヤ56とラックギヤ84との噛合を維持することができる。7作用効果7ドラムユニット3は、前後方向に沿って延びる側板21を有している。そして、ピニオンギヤ56は、側板21に設けられている。これにより、ユーザがドラムユニット3を引出位置まで移動させる際に、ユーザがピニオンギヤ56に接触するのを防止することができる。8作用効果8ドラムユニット3が引出位置から収容位置まで移動するときの移動量は、そのドラムユニット3の移動に伴ってワイヤクリーナ35が帯電ワイヤ37における像形成領域と対向する部分を通過し終えるまでの移動量よりも大きい。そのため、ドラムユニット3が引出位置から収容位置まで移動されると、ワイヤクリーナ35が帯電ワイヤ37における像形成領域と対向する部分を確実に通過し終える。その結果、帯電ワイヤ37の清掃むらが生じることを防止できる。9作用効果9また、レール部82は、ラックギヤ84よりも長い。そのため、ドラムユニット3が収容位置から引出位置に向けて引き出されるときに、ピニオンギヤ56が少なくともラックギヤ84の全長よりも長く移動するまでドラムユニット3が移動されないと、ピニオンギヤ56が第2経路側の位置から第1経路側の位置に移動しない。よって、ドラムユニット3が収容位置と引出位置との間の途中まで中途半端に引き出されても、ワイヤクリーナ35による帯電ワイヤ37の清掃が行われない。その結果、帯電ワイヤ37に清掃むらが生じることを良好に防止できる。10作用効果10ドラムユニット3の移動方向は、前後方向であり、帯電ワイヤ37の延設方向である左右方向に対して直交している。これにより、収容位置と引出位置との間の距離を帯電ワイヤ37の全長より短くすることができる。11作用効果11また、ワイヤクリーナ35は、感光ドラム5に対応して4つ設けられる。また、清掃部材移動機構25は、ワイヤクリーナ35に対応して4つ設けられる。そして、4つの清掃部材移動機構25は、連動ベルト50により連動される。これにより、1つの清掃部材移動機構25に駆動力が伝達され、その清掃部材移動機構25に対応するワイヤクリーナ35が移動されると、連動ベルト50を介して、他の清掃部材移動機構25にも駆動力が伝達され、それらに対応するワイヤクリーナ35が移動される。したがって、すべてのワイヤクリーナ35を連動して移動させることができるので、各ワイヤクリーナ35に対応する清掃部材移動機構25に対して個別に駆動力を伝達する構成と比較して、複数の清掃部材移動機構25に駆動力を伝達するための構成を簡素化することができる。もちろん、各ワイヤクリーナ35に対応してピニオンギヤ56が設けられてもよい。この場合、連動ベルト50は省略される。さらに、4つの感光ドラム5にそれぞれ対応して現像カートリッジ7が設けられる構成では、たとえば、ドラムユニット3の引出方向の最下流側最前方に配置される現像カートリッジ7をドラムユニット3に対して着脱させる際に、ドラムユニット3を本体ケーシング2内から少しだけ引き出され、その状態で現像カートリッジ7の着脱が行われることが考えられる。前述のように、そのような場合には、ワイヤクリーナ35による帯電ワイヤ37の清掃が行われない。よって、タンデム型のカラープリンタにおいて、各帯電ワイヤ37に清掃むらが生じることを良好に防止できる。6.変形例以上、本発明の一実施形態を説明したが、本発明は、他の形態で実施することもできる。たとえば、本発明がタンデム型のカラープリンタに適用された場合を取り上げたが、本発明は、モノクロプリンタに適用されてもよい。この場合、プリンタの本体ケーシングに対して、帯電ワイヤおよび感光ドラムを含むドラムカートリッジが着脱可能に構成され、そのドラムカートリッジに、1つの清掃部材移動機構25が備えられる。なお、連動ベルト50は省略される。ピニオンギヤ56の移動経路が第1経路から第2経路に切り替わるタイミングピニオンギヤ56が相対的に低い位置から相対的に高い位置に移動するタイミングは、ドラムユニット3が収容位置から引出位置に向けて移動開始される時であってもよい。また、ピニオンギヤ56の移動経路が第2経路から第1経路に切り替わるタイミングピニオンギヤ56が相対的に高い位置から相対的に低い位置に移動するタイミングは、ドラムユニット3が引出位置から収容位置に向けて移動開始される時であってもよい。また、ドラムユニット3が引き出される方向については、感光ドラム5の並列方向前後方向に限らない。すなわち、ドラムユニット3が感光ドラム5の並列方向に対して直交する方向に移動可能に構成され、その移動に連動して帯電ワイヤ37の清掃が実行されるようにしてもよい。"