"少なくとも平行部分を磁性体として形成される第1の磁心及び当該第1の磁心に巻回される第1の検出コイルからなる第1のセンサヘッドを有し、前記第1の磁心の平行部分が互いに近接する直交フラックスゲート磁力計と、前記直交フラックスゲート磁力計の第1の磁心の中心軸と同軸上に中心軸がある第2の磁心及び当該第2の磁心に巻回される第2の検出コイルからなる第2のセンサヘッドを有するサーチコイル磁力計と、を備え、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドが、前記サーチコイル磁力計の第2の磁心の集磁効果により磁束密度が増加する領域に配設されることを特徴する磁界センサ。前記請求項1に記載の磁界センサにおいて、前記サーチコイル磁力計の第2の磁心が、円筒状であり、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドの一部が、前記サーチコイル磁力計の第2の磁心の内部に配設されることを特徴とする磁界センサ。前記請求項2に記載の磁界センサにおいて、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドの全体の長さに対する、前記サーチコイル磁力計の第2の磁心の内部に配設される前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドの一部の割合が、60以下であることを特徴とする磁界センサ。前記請求項1に記載の磁界センサにおいて、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドが、前記サーチコイル磁力計の第2の磁心の外部にあり、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドの全体の長さに対する、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドの端部と前記サーチコイル磁力計の第2の磁心の端部との間隙の割合が、20以下であることを特徴とする磁界センサ。前記請求項1に記載の磁界センサにおいて、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドが、前記サーチコイル磁力計の第2の磁心の外部にあり、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドの端部と前記サーチコイル磁力計の第2の磁心の端部との間隙が、前記直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドの直径以下であることを特徴とする磁界センサ。前記請求項1乃至5のいずれかに記載の磁界センサにおいて、前記直交フラックスゲート磁力計の第1の磁心が、前記平行部分に連続する湾曲部分を磁性体とすることを特徴とする磁界センサ。従来の鉄道車両の磁界測定装置は、第1の三軸磁気センサをフラックスゲート型磁気センサで構成し、第2の三軸磁気センサを三軸サーチコイル型磁気センサで構成することが例示されており、第1の三軸磁気センサと第2の三軸磁気センサとを離間して配置している。これは、前述したように、フラックスゲート型磁気センサと三軸サーチコイル型磁気センサとを互いに近接して配置し、フラックスゲート型磁気センサ及び三軸サーチコイル型磁気センサを同時に動作させようとすれば、フラックスゲート型磁気センサの変調磁界により、三軸サーチコイル型磁気センサへの磁界干渉が生じるからである。しかしながら、第1の三軸磁気センサと第2の三軸磁気センサとを離間して配置するということは、従来の鉄道車両の磁界測定装置を大型化すると共に、同一又は近傍の地点の磁界を測定することができないという課題がある。なお、従来の広帯域化された磁界補償システムは、第1のセンサとしてフラックスゲートセンサの形をとり、第2のセンサとして誘導コイルの形をとることが例示されているが、フラックスゲートセンサが直交フラックスゲートセンサであるかは不明であり、第1のセンサと第2のセンサとの位置関係についても開示及び示唆されていない。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、フラックスゲート磁力計及びサーチコイル磁力計を同時に動作させることができ、フラックスゲート磁力計とサーチコイル磁力計とを近傍に配置してセンサの小型化を図ると共に、同一又は近傍の地点の直流磁界から高域周波数帯域の交流磁界までの磁界を測定することができる磁界センサを提供するものである。この発明に係る磁界センサにおいては、少なくとも平行部分を磁性体として形成される第1の磁心及び当該第1の磁心に巻回される第1の検出コイルからなる第1のセンサヘッドを有し、第1の磁心の平行部分が互いに近接する直交フラックスゲート磁力計と、直交フラックスゲート磁力計の第1の磁心の中心軸と同軸上に中心軸がある第2の磁心及び当該第2の磁心に巻回される第2の検出コイルからなる第2のセンサヘッドを有するサーチコイル磁力計と、を備え、直交フラックスゲート磁力計の第1のセンサヘッドが、サーチコイル磁力計の第2の磁心の集磁効果により磁束密度が増加する領域に配設されるものである。この発明に係る磁界センサにおいては、直交フラックスゲート磁力計及びサーチコイル磁力計を同時に動作させることができ、直交フラックスゲート磁力計とサーチコイル磁力計とを近傍に配置して磁界センサを小型化することができ、同一又は近傍の地点における直流磁界から高域周波数帯域の交流磁界までの磁界を測定することができる。本発明の第1の実施形態磁界センサ100は、図1aに示すように、大別すると、直交フラックスゲート磁力計10と、サーチコイル磁力計20と、合成部30とから構成される。まず、直交フラックスゲート磁力計10について説明する。直交フラックスゲート磁力計10は、図2aに示すように、少なくとも平行部分1aを磁性体として形成されるコア以下、第1の磁心1と称す及び当該第1の磁心1に巻回される検出コイル以下、第1の検出コイル2と称すからなるセンサヘッド以下、第1のセンサヘッド3と称すを有し、第1の磁心1の平行部分1aが互いに近接する。なお、本実施形態に係る第1の磁心1は、U字型のコアであり、平行部分1a及び平行部分1aに連続する湾曲部分1bを磁性体としており、平行部分1aを磁性体とし、湾曲部分1bを電線とする場合と比較して、隣り合う平行部分1aの間隔を狭めることができるのであるが、平行部分1aを磁性体とし、湾曲部分1bを電線とした構成であってもよい。また、第1の磁心1は、第1の検出コイル2の巻線を介することなく、隣り合う平行部分1aを直接対向させて、第1の検出コイル2の中心を貫通するように配設されることで、第1の磁心1の各平行部分1aに第1の検出コイル2をそれぞれ巻回される場合と比較して、第1の検出コイル2の巻線の直径の分だけ、隣り合う平行部分1aを互いに近接されることができるので好ましい。また、本実施形態に係る直交フラックスゲート磁力計10は、図1bに示すように、第1の磁心1に通電する交流励磁電流Iacに交流励磁電流Iacの振幅より大きな直流電流Idcを重畳することで、第1の検出コイル2の出力が交流励磁周波数f[Hz]と同じ基本波の出力が得られる基本波型直交フラックスゲート磁力計10を用いている。この基本波型直交フラックスゲート磁力計10は、第1のセンサヘッド3として、アモルファス磁性ワイヤをヘアピン状に曲げたU字型の第1の磁心1と、第1の磁心1を包むように配置された中空細径の第1の検出コイル2とからなる。なお、本実施形態に係る基本波型直交フラックスゲート磁力計10は、第1のセンサヘッド3の長さが25mmであり、第1のセンサヘッド3の直径が10mmであり、第1の検出コイル2の外径が3mmであり、第1の検出コイル2の巻数が約800ターンであるが、この寸法及び巻数に限られるものではない。また、基本波型直交フラックスゲート磁力計10は、負帰還型で実現する基本構成として、第1の検出コイル2の端子2aにコンデンサを介して後段に接続され、入力信号を増幅する前置増幅器preamp:プリアンプ11と、前置増幅器11の後段に接続され、入力信号に対して交流励磁周波数f[Hz]を同期パルスとして同期整流を行う同期整流器phasesensitivedetection:PSD12と、同期整流器12の後段に接続され、高域を除去する低域通過フィルタlowpassfilter:ローパスフィルタ13と、反転入力端子-入力端子、マイナス端子が低域通過フィルタ13の後段に接続され、出力端子が抵抗を介して第1の検出コイル2の端子2aに接続されるオペアンプ14と、を備える。つぎに、サーチコイル磁力計20について説明する。サーチコイル磁力計20は、図2aに示すように、直交フラックスゲート磁力計10の第1の磁心1の中心軸と同軸上に中心軸があるコア以下、第2の磁心21と称す及び当該第2の磁心21に巻回される検出コイル以下、第2の検出コイル22と称すからなるセンサヘッド以下、第2のセンサヘッド24と称すを有する。なお、本実施形態に係るサーチコイル磁力計20の第2のセンサヘッド24は、第2の磁心21として、幅50mmの磁性テープを外径10mmのプラスティック製のパイプに多数回巻いて円筒状にしたコア第2の磁心21を用い、そのコア第2の磁心21上に、巻数n1を300ターンとする第2の検出コイル22を巻回し、巻数n2を14ターンとするフィードバックコイル23をその上に巻回して作製した。また、磁性テープとしては、Coコバルト系のアモルファステープ例えば、商品名Metglas2714A、商品名VITROVAC6025I50が挙げられ、重畳した磁性テープ間に絶縁フィルムを挟持することで、渦電流の発生を抑制することができる。なお、本実施形態に係るサーチコイル磁力計20は、実験における原理の検証に重点を置いたために、第2の検出コイル22の巻数は300ターンであり、サーチコイルとしては少ないが、この巻数に限られるものではない。また、サーチコイル磁力計20は、図3aに示すように、非反転入力端子入力端子、プラス端子が第2の検出コイル22の端子22aに接続され、入力電圧jωΦに比例する電圧を得るための非反転増幅回路25と、非反転増幅回路25の後段に接続され、平坦なゲイン特性を得るための積分回路26と、を備える。この積分回路26は、数Hz以上で部分的に積分動作し、広い周波数帯域で一定のゲインを実現して、直交フラックスゲート磁力計10のゲイン特性に対して滑らかに接続するゲイン特性を与える。また、サーチコイル磁力計20は、非反転増幅回路25の出力端子が帰還抵抗Rfを介してフィードバックコイル23に接続され、第2の検出コイル22を鎖交する磁束の変化が小さくなるように構成し、第2の検出コイル22の自己共振の影響を抑制することができる。また、サーチコイル磁力計20は、低域周波数帯域において、非反転増幅回路25からの出力電圧がωΦと直線関係にあり、f=1/2πCTRTが低域遮断周波数を与えることになる。なお、サーチコイル磁力計20は、第2の検出コイル22の自己共振の影響を抑制しないのであれば、図3bに示すように、フィードバックコイル23及び帰還抵抗Rfを具備しない構成であってもよい。つぎに、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3と、サーチコイル磁力計20の第2のセンサヘッド24と、を組み合わせた複合センサヘッド103について説明する。直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3は、第1の磁心1の中心軸がサーチコイル磁力計20における第2の磁心21の中心軸と同軸上にあり、例えば、図4に示すように、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21の集磁効果磁束収束効果により磁束密度が増加する領域に配設させる。以下、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1を配設させるうえで、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21の集磁効果により磁束密度が増加する領域のうち、好ましい位置について数値計算の結果図5参照を用いて説明する。数値計算では、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21と略同一の大きさである磁性体透磁率μrを10,000と仮定の円筒サーチコイル磁力計20の第2の磁心21を模擬したものと、長さが25mmで細径である磁性体透磁率μrを10,000と仮定の円柱直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1を模擬したものと、を中心軸が同軸になるように配置して、両者の中心軸に対して平行に一様な磁界1G=100μTを印加する場合を想定した。なお、図4及び図5からは、フラックスゲート磁力計20の第1のセンサヘッド3を模した円柱を通る磁束が円筒にも通ることから円筒の集磁効果があることと、サーチコイル磁力計20で計測される磁束はフラックスゲート磁力計20でも計測される同一又は近接する地点における計測ができていることの証しことと、が理解される。また、フラックスゲート磁力計20の第1のセンサヘッド3及びサーチコイル磁力計20の第2のセンサヘッド24を通る磁束線が、低周波であればフラックスゲート磁力計20で計測され、高周波であればサーチコイル磁力計20で計測される。図5は、円筒の端部開口部に対する円柱の端部底面の距離によって、円柱の中心軸上における磁束密度の分布が変化する様子を示しており、破線のグラフは、比較例として、円筒が存在しない場合における円柱の中心軸上における磁束密度の分布を示している。図5に示すように、円筒の端部に対して円柱の端部を5mm挿入した場合が磁束密度のピークが最も高く、円柱の一部又は全部が円筒の内部に配設される場合において、挿入量5mmを境界にして、円筒の端部に対する円柱の端部の距離が増加又は減少するにつれて磁束密度のピークが低くなることがわかる。また、長さ25mmの円柱が円筒内に完全に内包された場合挿入量30mm、35mmには、円筒のシールド効果により、円柱の中心軸上の磁束密度がほぼ0になっており、直交フラックスゲート磁力計10の感度もほぼ0になることがわかる。特に、円筒の端部に対して円柱の端部を5mm挿入した場合は、円筒が存在しない場合比較例と比較すると、磁性体の円筒の集磁効果により、約2倍の磁束密度が増加しており、直交フラックスゲート磁力計10の感度もそれに比例して高くなることがわかる。なお、円柱が円筒の外部に配設される場合においては、円柱に対する円筒の集磁効果の影響が少なくなり、円筒の端部に対する円柱の端部の距離が増加するにつれて磁束密度のピークが低くなる。したがって、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1を配設させる好ましい位置は、比較例円筒の集磁効果がない場合の磁束密度のピークより磁束密度のピークが高くなる、円筒の端部に対する円柱の端部の距離であり、円筒の端部に対して-5mm離隔距離5mmから15mm挿入量15mmまでの間に円柱の端部を配置することが好ましい。なお、円筒第2の磁心21の集磁効果は、円柱第1のセンサヘッド3第1の磁心1の長さに依存するために、換言すると、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1を配設させる好ましい位置は、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1の全体の長さに対する、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21の内部に配設される直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1の一部の割合が、0=100×0mm/25mm以上であり、60=100×15mm/25mm以下である。また、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1を配設させる好ましい位置は、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1の全体の長さに対する、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1の端部とサーチコイル磁力計20の第2の磁心21の端部との間隙離隔距離の割合が、0=100×0mm/25mm以上であり、20以下=100×|-5mm|/25mmである。この場合のように、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1を配設させる位置をサーチコイル磁力計20の第2の磁心21の外部に配設する場合には、第2の磁心21は円筒に限られるものではなく、例えば、円柱であってもよい。なお、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1を配設させる好ましい位置は、別の表現をすると、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3の端部とサーチコイル磁力計20の第2の磁心21の端部との間隙が、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッドサーチコイル磁力計20の第2のセンサヘッドの直径以下である。特に、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の検出コイル2の感度中心点と、サーチコイル磁力計20の第2のセンサヘッド24第2の検出コイル22の感度中心点とは、同一又は近傍の地点の磁界を検出するうえで、空間的に近接させることが好ましい。しかしながら、従来の直交フラックスゲート磁力計のセンサヘッドをサーチコイル磁力計のセンサヘッドに近接させる場合には、直交フラックスゲート磁力計の磁心に与える励磁磁界変調磁界が、サーチコイル磁力計への磁界干渉になることがある。特に、平行フラックスゲート磁力計の場合は、大きな励磁磁界が発生し、サーチコイル磁力計への磁界干渉が顕著であると考えられる。これに対し、直交フラックスゲート磁力計から発生する励磁磁界は電流路磁心が囲む面積に比例するために、本実施形態に係る直交フラックスゲート磁力計10は、第1の磁心1の形状をヘアピン状にすることで、励磁磁界を小さくすることができる。すなわち、本実施形態に係る複合センサヘッド103は、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3をサーチコイル磁力計20の第2のセンサヘッド24第2の検出コイル22に近接させた場合でも、磁界干渉の問題は起こらない。そこで、本実施形態に係る複合センサヘッド103は、例えば、図2b及び図2cに示すように、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3とサーチコイル磁力計20の第2のセンサヘッド24とを所定の位置に支持する支持部40を備え、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21の内部に、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3の先端を僅か約1cm程度に挿入している。支持部40は、プラスティック製の円柱全長94.5mm、外径10mmに対して、第1のセンサヘッド3を挿入するための大径穴41深さ17mm、内径6mmと小径穴42深さ26.5mm、内径3.1mmとを凹設し、円柱の一端40a第1のセンサヘッド3の挿入側から33.5mmの位置と円柱の他端40b第1のセンサヘッド3の反挿入側から10mmの位置との間長さ51mmにサーチコイル磁力計20の第2の磁心21及び第2の検出コイル22を配置するための直径8mmの小径部43が形成されて構成される。この複合センサヘッド103の構造上の利点は、コンパクトで一体化に適することや、直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3第1の磁心1、第1の検出コイル2の中心軸とサーチコイル磁力計20の第2のセンサヘッド24第2の磁心21、第2の検出コイル22の中心軸とが共通であることにより同一方向の磁界が計測されることはもちろんであるが、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21が直交フラックスゲート磁力計10の第1のセンサヘッド3に対して集磁効果を持つことである。また、複合センサヘッド103の構造上の利点は、通電直流電流Idc、直流電流Idcと交流励磁電流Iacとを重畳した電流IdcIac、交流励磁電流Iacされる第1の磁心1電流路が取り囲む面積を極めて小さくすることができる。このため、磁界強度が時間的に変化するダイポールdipole:双極子磁界源としての第1の磁心1は、発生する励磁磁界の大きさが小さく、直交フラックスゲート磁力計10からサーチコイル磁力計20への磁界干渉をほぼ無視することができる。なお、本実施形態に係る複合センサヘッド103は、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21の内部に挿入又は第2の磁心21に最も近接させる第1のセンサヘッド3の先端として、第1の磁心1の湾曲部分1b側を設定している。しかしながら、複合センサヘッド103は、第1の磁心1の入力端子1c側を第1のセンサヘッド3の先端として、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21の内部に挿入又は第2の磁心21に最も近接させてもよい。なお、第1の磁心1の入力端子1c側を第1のセンサヘッド3の先端とすることは、第1の磁心1の入力端子1cと交流電源及び/又は直流電源の接続端子とを半田付けをするためのデッドスペースが生じるため、第1の磁心1の湾曲部分1b側を第1のセンサヘッド3の先端とすることが好ましい。つぎに、直交フラックスゲート磁力計10からの出力とサーチコイル磁力計20からの出力との合成について、図1a及び図6を用いて説明する。磁界センサ100の合成部30は、図1aに示すように、サーチコイル磁力計20の出力端子に接続されるコンデンサCCと、直交フラックスゲート磁力計10の出力端子に接続される抵抗RCと、この抵抗RC及びコンデンサCCのC-R分圧回路31の出力端子に非反転入力端子が接続され、高インピーダンス入力を低インピーダンス出力に変換するバッファ回路ボルテージホロワ回路32と、を備える。ここで、図6aに示すように、直流dc磁界から低域周波数帯域の交流磁界までの磁界を検出する直交フラックスゲート磁力計10図6a中のFGの出力V2と、高域周波数帯域の交流磁界を検出するサーチコイル磁力計20図6a中のSCMの出力V1とは、入力磁界Bに対して特性曲線の平坦部での感度が同じであるとする。また、直交フラックスゲート磁力計10の出力V2とサーチコイル磁力計20の出力V1とを、C-R分圧回路31により合成すれば、合成した出力VCは、次式1となる。数1VC=V1RCV2/jωCC/RC1/jωCC1また、図6aに示すように、直交フラックスゲート磁力計10及びサーチコイル磁力計20により検出した周波数帯域のうち両者の特性曲線に2桁程度の重畳部分があり、その特性曲線の重畳部分で感度が同じであるとすると、前式1は、次式2となる。なお、式2において、各出力V1,V1から合成する出力VCへの寄与が等しくなるクロスオーバ周波数1/2πCCRCを含む広い周波数帯域でV=V1=V2としている。例えば、ゲインが等しくなる特性曲線の重畳部分の周波数帯域がちょうど2桁であり、ロールオフの傾斜の大きさが20dB/decである場合に、図6bに示すように、合成出力VCはクロスオーバ周波数で10程度のゲインの落ち込みが発生し、図6cに示すように、直交フラックスゲート磁力計10及びサーチコイル磁力計20の各遮断周波数で3°程度の位相の遅れ又は進みが発生する。なお、この位相の遅れ又は進みは、ゲインが等しくなる特性曲線の重畳部分の周波数帯域が広がれば、さらに減少し、周波数特性が実数つまり、位相遅れが0であるような動作が安定的な能動磁気シールドのための磁界センサ100を実現することができる。以上のように、本実施形態に係る磁界センサ100は、直交フラックスゲート磁力計10とサーチコイル磁力計20とを近傍に配置してセンサを小型化し、同一又は近傍の地点の直流磁界から高域周波数帯域の交流磁界までの磁界を測定することができるという作用効果を奏する。また、本実施形態に係る磁界センサ100は、サーチコイル磁力計20の第2の磁心21が直交フラックスゲート磁力計10の集磁体として機能するために、高感度に磁界を測定することができるという作用効果を奏する。また、本実施形態に係る磁界センサ100は、第1の磁心1の平行部分1aを互いに近接させて直交フラックスゲート磁力計10からサーチコイル磁力計20への磁界干渉を抑制するため、直交フラックスゲート磁力計10とサーチコイル磁力計20とを近傍に配置した場合であっても、直交フラックスゲート磁力計10とサーチコイル磁力計20との2つの動作モードを常時同時に動作することができるという作用効果を奏する。さらに、本実施形態に係る磁界センサ100は、抵抗RC及びコンデンサCCのC-R分圧回路31による合成法を用いることにより、直交フラックスゲート磁力計10及びサーチコイル磁力計20からの出力の合成を、周波数特性上、継ぎ目のない滑らかな特性として得ることができるという作用効果を奏する。実験例本発明の効果を確認するために、特に、周波数特性に着目して、以下の実験を行った。実験方法は、コイル定数が既知であるCubic31辺150cmの矩形コイル3つからなる3-コイルシステムコイルや円形コイルを用いて、本実施形態に係る磁界センサ100に磁界を印加し、NF回路ブロック社製の周波数特性分析器FrequencyResponseAnalyzer:FRAを用いて、コイル電流及びマグネトメータ出力を計測した。なお、この実験で注意しなければならないことは、磁界発生コイルの自己共振であり、共振点に接近すると、コイル電流とコイルとが作る磁界に位相差が発生する。特に、10kHzを越えるような周波数では、メートルサイズのコイルに対して、インダクタンスが大きくなるために、十分な注意が必要である。なお、磁界センサ100は、図3aに示す回路において、帰還抵抗Rfを5kΩとし、抵抗RT及びコンデンサCTの値を調整することにより、図7aに示すように、低域遮断周波数を3kHz近傍に設定している。また、図7aに示す特性曲線における検出感度が平坦なところでは、一定の分解能で磁界が測定できるように見えるが、サーチコイル磁力計20からの誘起電圧信号は周波数に比例するために、信号対雑音比SN比も周波数に比例する。すなわち、サーチコイル磁力計20からの出力は、低域周波数帯域で雑音が大きくなる。直交フラックスゲート磁力計10の遮断周波数は、図7bに示すように、1kHzより僅かに高いところにあるが、この遮断周波数を越えると、位相の遅れが大きくなる。なお、この直交フラックスゲート磁力計10の感度は、0.23V/μTであることが他の実験からわかっている。従って、図1aに示す合成を行うためには、感度の低いサーチコイル磁力計20の出力を増幅する必要がある。この調整は、複合センサヘッド103を図2aに示すように組み合わせた後に、百Hz~数百Hz帯で行い、クロスオーバ周波数を100Hzに設定した。図8aに示すように、直交フラックスゲート磁力計10及びサーチコイル磁力計20の複合化により図8a中のHybrid、直交フラックスゲート磁力計10の感度が高くなることがわかる。これは、図5に示すように、磁性体の円筒サーチコイル磁力計20の第2の磁心21の集磁効果によるものである。なお、図8aにおいては、直交フラックスゲート磁力計10単体図8a中のFGによる直流磁界の周波数帯域におけるゲインを0dBにしている。また、図8aに示すように、直交フラックスゲート磁力計10及びサーチコイル磁力計20を複合化すると、磁界センサ100のゲイン図8a中のHybridは、直交フラックスゲート磁力計10のゲイン図8a中のFGに対して、5dB1.78倍程の増加がある。この結果は、図5に示す、最大の増加割合比較例における磁束密度のピークに対する挿入量5mmの場合における磁束密度のピークである2倍程度に符合する。また、図8aに示すように、磁界センサ100のゲイン特性は、周波数の増加に伴い、やや減少しているが、磁界センサ100のゲインは、周波数が10kHzまで増加しても、-3dBの範囲に入っている。さらに、図8bに示すように、直交フラックスゲート磁力計10及びサーチコイル磁力計20を複合化により、磁界センサ100図8b中のHybridは、直交フラックスゲート磁力計10図8b中のFGに対して、位相の回転が顕著に抑制されることがわかる。このように、位相の回転が小さい磁界センサ100を用いることは、負帰還で能動磁気シールドを作製する場合に、ループゲインを高くすることができ、ひいては高いシールド効果を実現することが可能になる。以下、参考までに、磁界センサ100の雑音特性について、図9を用いて検討した。なお、図9に示すように、数Hz以下での急激な雑音の増加は、サンプル点が少なく十分な精度を有しないので、ここでは無視する。直交フラックスゲート磁力計10の雑音特性は、数Hzから10Hzまでの周波数帯域で1/√f的であり、それ以上の周波数帯域で平坦な白色雑音特性を持っている。一方、サーチコイル磁力計20の雑音特性は、遮断周波数以上の周波数帯域で1/fで変化するLog-Logプロットでは-1の傾きになる。この変化は、図9に示すように、図9中のHybridの100Hz以上の周波数帯域で確認することができる。なお、磁界センサ100は、直交フラックスゲート磁力計10からの出力とサーチコイル磁力計20からの出力とを合成するために、100Hz以下の周波数帯域において、サーチコイル磁力計20の雑音が直交フラックスゲート磁力計10の雑音よりも支配的であれば、雑音スペクトルが平坦になる。これに対し、本実施形態に係る磁界センサ100は、前述したように、サーチコイル磁力計20の第2の検出コイル22の巻数をサーチコイルとしては少ない300ターンにしているため、サーチコイル磁力計20の雑音レベルが高くなり、図9に示すように、100Hz以下の周波数帯域において、雑音スペクトルが平坦になっている。従って、サーチコイル磁力計20の第2の検出コイル22の巻数を現在の巻数の10倍3000ターン程度にすれば、磁界センサ100の雑音の特性曲線の平坦部が、直交フラックスゲート磁力計10の雑音特性と同等になると考えられる。但し、第2の検出コイル22の巻数を単に増やすのみでは、自己共振周波数が低下するために、何らかの工夫が必要である。"