"第1のクリアトナー及び有色トナーを含み、表層部が前記第1のクリアトナーからなる第1のトナー像と、第2のクリアトナー及び前記有色トナーを含み、表層部が前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーからなる第2のトナー像と、を記録媒体上に形成する像形成手段と、前記像形成手段によって形成された前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像を前記記録媒体に定着させる定着手段と、前記定着手段によって、前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像が定着された記録媒体を加熱して、前記第2のトナー像の前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーを選択的に可塑化させる可塑化手段と、前記可塑化手段によって可塑化させた前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーと接触した状態で前記記録媒体を冷却することにより、前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーを固化する冷却手段と、を有することを特徴とする画像形成システム。前記可塑化手段が、前記第2のクリアトナーの定着下限温度及び前記有色トナーの定着下限温度以上で、前記第1のクリアトナーの定着下限温度よりも低い温度に前記記録媒体を加熱することにより、前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーを選択的に可塑化することを特徴とする請求項1に記載の画像形成システム。前記有色トナーによって形成される画像の有色画像データを生成する有色画像データ生成部と、前記有色画像データ生成部によって生成された有色画像データに基づいて、有色トナーにより形成される画像の画像面積率を算出する算出部と、前記算出部によって算出された画像面積率に基づいて、前記第2のクリアトナーによって形成される画像のクリア画像データを生成するクリア画像データ生成部と、を有し、前記像形成手段が、前記有色画像データと前記クリア画像データに基づいて前記第2のトナー像を形成することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成システム。第1のクリアトナー及び有色トナーを含み、表層部が前記第1のクリアトナーからなる第1のトナー像と、第2のクリアトナー及び前記有色トナーを含み、表層部が前記第2のクリアトナーからなる第2のトナー像と、を記録媒体上に形成する像形成手段と、前記像形成手段によって形成された前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像を前記記録媒体に定着させる定着手段と、前記定着手段によって、前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像が定着された記録媒体を加熱して、前記第2のトナー像の前記第2のクリアトナーを選択的に可塑化させる可塑化手段と、前記可塑化手段によって可塑化させた前記第2のクリアトナーと接触した状態で前記記録媒体を冷却することにより、前記第2のクリアトナーを固化する冷却手段と、を有することを特徴とする画像形成システム。前記可塑化手段が、前記第2のクリアトナーの定着下限温度以上で、前記第1のクリアトナーの定着下限温度よりも低い温度に前記記録媒体を加熱することにより、前記第2のクリアトナーを選択的に可塑化することを特徴とする請求項4に記載の画像形成システム。第1のクリアトナー及び有色トナーを含み、表層部が前記第1のクリアトナーからなる第1のトナー像と、第2のクリアトナー及び前記有色トナーを含み、表層部が前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーからなる第2のトナー像と、を記録媒体上に形成する像形成工程と、前記像形成手段によって形成された前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像を前記記録媒体に定着させる定着工程と、前記定着手段によって、前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像が定着された記録媒体を加熱して、前記第2のトナー像の前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーを選択的に可塑化させる可塑化工程と、前記可塑化手段によって可塑化させた前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーと接触した状態で前記記録媒体を冷却することにより、前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーを固化する冷却工程と、を有することを特徴とする画像形成方法。第1のクリアトナー及び有色トナーを含み、表層部が前記第1のクリアトナーからなる第1のトナー像と、第2のクリアトナー及び前記有色トナーを含み、表層部が前記第2のクリアトナーからなる第2のトナー像と、を記録媒体上に形成する像形成工程と、前記像形成手段によって形成された前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像を前記記録媒体に定着させる定着工程と、前記定着手段によって、前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像が定着された記録媒体を加熱して、前記第2のトナー像の前記第2のクリアトナーを選択的に可塑化させる可塑化工程と、前記可塑化手段によって可塑化させた前記第2のクリアトナーと接触した状態で前記記録媒体を冷却することにより、前記第2のクリアトナーを固化する冷却工程と、を有することを特徴とする画像形成方法。請求項3に記載の画像形成システムに用いられる画像形成システム用プログラムであって、前記画像形成システムに、前記有色トナーによって形成される画像の有色画像データを生成する有色画像データ生成処理と、前記有色画像データ生成処理によって生成された有色画像データに基づいて、有色トナーにより形成される画像の画像面積率を算出する算出処理と、前記算出処理によって算出された画像面積率に基づいて、前記第2のクリアトナーによって形成される画像のクリア画像データを生成するクリア画像データ生成処理と、前記有色画像データと前記クリア画像データに基づいて前記第2のトナー像を形成する像形成処理と、を実行させることを特徴とする画像形成システム用プログラム。しかしながら、提案の方法によって2種の透明トナーを用いて画像を形成した場合、用紙に定着した光沢の透明トナー層及び半光沢の透明トナー層の表層部は凹凸のある形状となる。従って、各透明トナーは、共にこの凹凸によって光沢の発生が抑えられるため、光沢度の差の大きな画像が得られないという課題があった。請求項1に係る発明は、第1のクリアトナー及び有色トナーを含み、表層部が前記第1のクリアトナーからなる第1のトナー像と、第2のクリアトナー及び前記有色トナーを含み、表層部が前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーからなる第2のトナー像と、を記録媒体上に形成する像形成手段と、前記像形成手段によって形成された前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像を前記記録媒体に定着させる定着手段と、前記定着手段によって、前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像が定着された記録媒体を加熱して、前記第2のトナー像の前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーを選択的に可塑化させる可塑化手段と、前記可塑化手段によって可塑化させた前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーと接触した状態で前記記録媒体を冷却することにより、前記第2のクリアトナー及び前記有色トナーを固化する冷却手段と、を有することを特徴とする画像形成システムである。請求項4に係る発明は、第1のクリアトナー及び有色トナーを含み、表層部が前記第1のクリアトナーからなる第1のトナー像と、第2のクリアトナー及び前記有色トナーを含み、表層部が前記第2のクリアトナーからなる第2のトナー像と、を記録媒体上に形成する像形成手段と、前記像形成手段によって形成された前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像を前記記録媒体に定着させる定着手段と、前記定着手段によって、前記第1のトナー像及び前記第2のトナー像が定着された記録媒体を加熱して、前記第2のトナー像の前記第2のクリアトナーを選択的に可塑化させる可塑化手段と、前記可塑化手段によって可塑化させた前記第2のクリアトナーと接触した状態で前記記録媒体を冷却することにより、前記第2のクリアトナーを固化する冷却手段と、を有することを特徴とする画像形成システム。以上説明したように本発明によれば、画像形成システムの可塑化手段は、第1のトナー像及び第2のトナー像が定着された記録媒体を加熱して、第2のトナー像の各トナーを選択的に可塑化させる。また、冷却手段は、可塑化させたトナー像と接触した状態で記録媒体を冷却することにより、第2のトナー像の各トナーを固化する。これにより、第1のトナー像と、第2のトナー像との光沢度の差を大きくすることができるという効果を奏する。<<実施形態の全体構成>>以下、図面を用いて、本発明の一実施形態について説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る画像形成システムの模式図であり、まずは図1を用いて、本実施形態の全体構成を説明する。本実施形態の画像形成システム1は、図1に示すように、画像形成装置10と、光沢発生装置20とを備えている。画像形成装置10は、記録媒体の一例としての用紙にトナー像を定着させることにより画像を形成する。光沢発生装置20は、画像形成装置10によってトナー像が定着された用紙を加熱した後、トナー像に接触させた状態で用紙を冷却することにより、トナー像に接触面に応じた光沢を発生させる。<画像形成装置の構成>図1に示されているように、画像形成装置10は、給紙部110と、搬送部120と、作像部130と、転写部140と、定着部150と、制御部160と、を備えている。給紙部110は、図1に示されるように、給紙される用紙が積載された給紙カセット111と、給紙カセット111に積載された用紙を一枚ずつ給紙する給紙ローラ112とを備えている。搬送部120は、給紙ローラ112によって給紙された用紙を転写部140の方向へ搬送する複数のローラ121と、ローラ121によって搬送された用紙の先端部を挟み込んで待機し、用紙を所定のタイミングで転写部140に送り出す一対のタイミングローラ122と、転写部140から送り出された用紙を、定着部に搬送する搬送ベルト123とを備えている。また、搬送部120は、搬送される用紙を所定の搬送経路に沿ってガイドさせる不図示のガイド部材を備えている。作像部130は、所定の間隔をおいて、図1の左方から右方に向かって順に、第1のクリアトナーを有した現像剤を用いる画像形成ユニットAと、イエローのトナー有色トナーを有した現像剤を用いる画像形成ユニットBと、シアンのトナー有色トナーを有した現像剤を用いる画像形成ユニットCと、マゼンタのトナー有色トナーを有した現像剤を用いる画像形成ユニットDと、ブラックのトナー有色トナーを有した現像剤を用いる画像形成ユニットEと、第2のクリアトナーを有した現像剤を用いる画像形成ユニットFとを備えている。本実施形態において、現像剤は、特に限定されないが、それぞれキャリアとトナーとを有した2成分現像剤である。本実施形態において、有色トナーとは、顔料や染料等の色材を付着又は含有し、帯電性を持った樹脂粒子を意味する。また、クリアトナーとは、定着後に素地の記録媒体又は記録媒体上に形成された画像を視認できるように構成された樹脂粒子を意味する。従って、クリアトナーは、定着後に素地の記録媒体等を視認できる程度の量であれば、蛍光顔料や有色の顔料等の色材を含んでも良い。本実施形態において、第2のクリアトナーの定着下限温度及び有色トナーの定着下限温度は、トナーを構成する高分子の分子量を調整することで、第1のクリアトナーの転移温度よりも低く設定されている。即ち、第2のクリアトナーの分子量及び有色トナーの分子量は、第1のクリアトナーの分子量よりも小さい。本実施形態において、定着下限温度とは、トナーが定着する下限の温度を意味する。以下、定着下限温度の測定方法を説明するが、トナーの相対的な定着下限温度の差異を判別することができる方法であれば下記の方法に特に限定されるものではない。定着下限温度を測定する場合、まず、測定用の定着装置を用意する。この定着装置としては、画像形成装置の一例としての市販の複写機に備えられた定着装置であって、単独で駆動できるように改造したものが簡便に用いられる。定着下限温度を測定する場合、定着温度、定着時に用紙にかかる圧力、或いは圧力をかけることにより発生する接触幅等を管理する。これは、定着下限温度は、用紙が受ける圧力と熱エネルギーにより決まるためである。従って、上記に挙げたものの他、紙が受ける熱エネルギー、圧力に影響する特性がある場合には、一定に保つようにコントロールする必要があるのは言うまでもない。なお、上記の温度、圧力等の条件としては、市販の複写機の定着装置においてデフォルトで設定されている条件を用いても良い。次に、用紙に一定量のトナーを付着させる。用紙としては、測定において統一されていれば良いが、市場において広く流通している用紙が好適に用いられる。トナーの付着量は、個々の装置の使用条件等により異なるが、測定において一定量に統一されていれば良い。続いて、一定量のトナーを付着させた用紙を、定着温度を変えながら、上記の測定用の定着装置に通して用紙上のトナーを用紙に溶着させる。定着温度が低くなるほど、用紙上のトナーは溶け難くなり、用紙への溶着の程度すなわち定着性が低下する。こうして、定着温度を変えてトナーを用紙に溶着させることにより、定着温度毎に定着性の異なるサンプルを得ることができる。最後に、得られたサンプルに対して定着性の評価を行ない、許容できる定着性が得られたサンプルのうち最も定着温度の低いサンプルの定着温度を定着下限温度とする。定着性の評価は特に限定されないが、本実施形態では、一定量の荷重をかけた針を定着トナー像上に当てて引っ掻き、その痕のトナーの取れ具合によって評価した。許容できる定着性の程度は、一定のレベルに定められていれば良い。具体的には、許容できる限度の定着性を示す見本を作成し、この見本と試験で得られた各サンプルについて、針で引っ掻いた痕のトナーの取れ具合を比較することができる。本実施形態において、第1のクリアトナーの定着後の光沢度Gs60°は、画像間の光沢度の差を大きくするために、30以下であることが好ましい。ここで、光沢度Gs60°とは、JISZ8741で規定された60度鏡面光沢度を意味する。また、有色トナー及び第2のクリアトナーの定着後の光沢度Gs60°は、通常、70よりも小さい。これは、後述の定着ベルト151の用紙との接触面に凹凸があり、或いは、用紙40の表面に凹凸があることにより、トナーが固化する過程で表面の平滑性が低下して光沢度が低下するためである。本実施形態において、第1のクリアトナーの光沢発生処理後の光沢度Gs60°は、第1のクリアトナーの定着前の光沢度Gs60°と同等である。光沢発生処理によって第1のクリアトナーは可塑化しないため、第1のクリアトナーの表層部の形状に大きな変化はないためである。一方、有色トナー及び第2のクリアトナーの光沢発生処理後の光沢度Gs20°は、64程度である。これは、光沢発生処理において、有色トナー及び第2のクリアトナーを平滑な面に接触させた状態で冷却して固化することで、有色トナーの表層部が平滑になり光沢度が増加するためである。なお、有色トナー及び第2のクリアトナーの光沢発生処理後の光沢度Gs60°は70以上であるが、光沢度の高い領域では測定装置の感度が低下する場合がある。このため、上記では光沢発生処理後の光沢度をGs20°により示した。図1において6つの画像形成ユニットは、それぞれに用いられる現像剤が異なるのみで、機械的な構成は実質的に同様である。それぞれの画像形成ユニットは、反時計回りに回転可能に設けられ、潜像及びトナー像が形成される感光ドラム131a,131b,131c,131d,131e,131fと、感光ドラム131a,131b,131c,131d,131e,131fの表面を一様に帯電させる帯電器132a,132b,132c,132d,132e,132fと、帯電器132a,132b,132c,132d,132e,132fによって帯電された感光ドラム131a,131b,131c,131d,131e,131fの表面に、各画像データに基づき光を照射して潜像を形成させる露光器133a,133b,133c,133d,133e,133fと、露光器133a,133b,133c,133d,133e,133fで感光ドラム131a,131b,131c,131d,131e,131fの表面に形成された潜像をトナー像に現像する磁気ブラシタイプの現像器134a,134b,134c,134d,134e,134fと、転写媒体にトナー像が1次転写された後の感光ドラム131a,131b,131c,131d,131e,131fの表面を除電する除電器135a,135b,135c,135d,135e,135fと、除電器135a,135b,135c,135d,135e,135fで除電された感光ドラム131a,131b,131c,131d,131e,131fの表面に残った転写残トナーを除去する清掃器136a,136b,136c,136d,136e,136fとを備えている。なお、本実施形態では、感光ドラム131a,131b,131c,131d,131e,131fのうち任意の感光ドラムを示す場合には感光ドラム131を用いる。帯電器132a,132b,132c,132d,132e,132fのうち任意の帯電器を示す場合には帯電器132を用いる。また、露光器133a,133b,133c,133d,133e,133fのうち任意の露光器を示す場合には露光器133を用いる。また、現像器134a,134b,134c,134d,134e,134fのうち任意の現像器を示す場合には現像器134を用いる。また、除電器135a,135b,135c,135d,135e,135fのうち任意の除電器を示す場合には除電器135を用いる。また、清掃器136a,136b,136c,136d,136e,136fのうち任意の清掃器を示す場合には清掃器136を用いる。転写部140は、駆動ローラ141及び従動ローラ142と、それらのローラの下方に設けられた2次対向ローラ143と、従動ローラ142と2次対向ローラ143との間に設けられたテンションローラ144と、これらのローラに掛け渡され駆動ローラ141の駆動に伴い時計回りに回転可能な中間転写ベルト145と、を備えている。また、転写部140は、駆動ローラ141と従動ローラ142との掛け渡し部に、中間転写ベルト145を挟んで、感光ドラム131に対向して設けられた1次転写ローラ146a,146b,146c,146d,146e,146fを備えている。1次転写ローラ146a,146b,146c,146d,146e,146fのうち任意の1次転写ローラを示す場合には1次転写ローラ146を用いる。中間転写ベルト145には、1次転写ローラ146によって1次転写バイアスがかけられることで、感光ドラム131の表面に形成された各トナー像が順に転写される。更に、転写部140は、中間転写ベルト145を挟んで、2次対向ローラ143に対向して設けられた2次転写ローラ147を備えている。これにより、2次転写ローラ147と転写ベルト145とによって挟み込まれた搬送中の用紙に2次転写バイアスがかけられることで、中間転写ベルト145に転写されたトナー像が用紙に転写される。定着部150は、搬送ベルト123の後端上方に位置するように設けられた搬送上流側ローラ151と搬送ベルト123と略同レベルとなるように設けられた搬送下流側ローラ152とを備えている。また、定着部150は、上記の各ローラのローラ部に掛け渡され、図示しない駆動モータにより時計回りに回転可能な定着ベルト153と、定着ベルト153を介して用紙を加熱するヒータ154、定着ベルト153を挟んで、搬送下流側ローラ152に回転可能に押し当てて加圧することにより接触面を形成させる加圧ローラ155とを備えている。制御部160は、画像形成システム1の全体の動作を制御する。このため、制御部160は、後述のCPUCentralProcessingUnitや、ROMReadOnlyMemory及びRAMRandomAccessMemory等の記憶装置を備えている。画像形成システム1の制御部160のハードウェア構成について図2を用いて説明する。図2は、画像形成システム1の制御部160のハードウェア構成図である。制御部160は、画像形成システム1の全体の動作を制御するCPU161、画像形成システム1に各種機能又は各種手段を実現させるための画像形成システム用プログラムを記憶したROM162、CPU161のワークエリアとして使用されるRAM163、各種データを記憶するHDHardDisk164、CPU161の制御にしたがってHD164に対する各種データの読み出し又は書き込みを制御するHDDHardDiskDrive165、画像形成システム1の運転状況を表示する表示パネルと、ユーザからの操作入力を受け付ける操作パネルとを兼ねた表示操作パネル166、情報処理装置などの外部機器とデータ伝送をするためのネットワークI/FInterface167、及び、上記各構成要素を図2に示されているように電気的に接続するためのアドレスバスやデータバス等のバスライン168を備えている。<光沢発生装置の構成>図1に示されているように、光沢発生装置20は、ヒータ21が内側に設けられ、用紙を加熱させる加熱ローラ22と、その加熱ローラ22より搬送下流側に複数設けられたローラ23と、加熱ローラ22及び複数のローラ23に掛け渡され、定着ベルト153のトナー像側接触面より表面平滑性が高い面粗度が低いトナー像側接触面が形成され、図示しない駆動モータにより回転可能に構成された無端状のグロッサーベルト24と、グロッサーベルト24を挟んで、加熱ローラ22に向けて回転可能に押し当てて接触面を形成させる第2の加圧ローラ25と、第2の加圧ローラ25より用紙の搬送下流側に複数設けられ、用紙を冷却する冷却ファン26とを備えている。光沢発生装置20のヒータ21の出力は、用紙が第2のクリアトナーの定着下限温度、及び有色トナーの定着下限温度以上で、第1のクリアトナーの定着下限温度よりも低い温度に加熱されるよう、制御部160によって制御される。この場合、制御部160は、不図示のサーミスタ又はサーモパイル赤外線温度センサにより、ヒータ21の出力を制御しても良い。これにより、グロッサーベルト24と加圧手段25との接触面を通過する用紙に形成されたトナー像のうち、第2のクリアトナー及び有色トナーからなる第2のトナー像の表層部は選択的に可塑化する。また、光沢発生装置20の冷却ファン26の出力、又はグロッサーベルト24による搬送速度は、制御部160によって制御される。これにより、接触面で可塑化させた第2のクリアトナー及び有色トナーからなる第2のトナー像の表層部は、グロッサーベルト24に接した状態で搬送される搬送時間内に冷却されて固化する。<<実施形態の機能構成>>次に、図3、図4-1、及び図4-2を用いて本実施形態の機能構成について説明する。図3は、本発明の一実施形態に係る画像形成システム1の機能ブロック図である。図4-1は、画像形成システムによって形成される画像の一例を説明するための説明図である。図4-2は、画像形成システムによって形成される画像の光沢範囲及び非光沢範囲を説明するための説明図である。画像形成システム1は、受信部1601と、CMYK画像データ生成部1602と、算出部1603と、クリアトナー画像データ生成部1604と、を有している。これら各部は、図2に示されている各構成要素のいずれかが、ROM162に記憶されているプログラムに従ったCPU161からの命令によって動作することで実現される機能又は手段である。受信部1601は、図2に示されているネットワークI/F167によって実現され、通信ネットワークを介して画像出力用の端末、装置又はシステムによって送信された各種データ情報を受信する。受信されるデータとしては、形成する画像の画像データ、画像における光沢範囲を示す光沢範囲情報、画像における非光沢範囲を示す非光沢範囲情報等を含む。画像データとしては、例えば、文字、写真等を含むカラー画像3図4-1参照を、RRed画像データ、GGreen画像データ、及びBBlue画像データに色分解することによって得られたRGB画像データが挙げられる。光沢範囲情報としては、画像3において光沢を発生させる光沢範囲32図4-2参照に設定された位置を示す位置情報が挙げられる。非光沢範囲情報としては、画像3において光沢を発生させない非光沢範囲31図4-2参照に設定された位置を示す位置情報が挙げられる。CMYK画像データ生成部1602は、ROM162に記憶されているプログラムに従ったCPU161からの命令によって、イエローY、ブラックK、シアンC、及びマゼンタMの各有色トナーによって形成される画像の画像データ有色画像データを生成する。算出部1603は、ROM162に記憶されているプログラムに従ったCPU161からの命令によって、CMYK画像データ生成部1602によって生成されたCMYK画像データに基づいて、有色トナーによって形成される画像の画像面積率を算出する。CL1画像データ生成部1604は、ROM162に記憶されているプログラムに従ったCPU161からの命令によって、受信部1601で受信された非光沢範囲情報に基づいて、第1のクリアトナーによって形成される画像の画像データ非光沢画像データを生成する。CL2画像データ生成部1605は、ROM162に記憶されているプログラムに従ったCPU161からの命令によって、算出部1603で算出された画像面積率に基づいて、第2のクリアトナーによって形成される画像の画像データ光沢画像データを生成する。<<実施形態の処理動作>>続いて、図5を用いて、本実施形態に係る画像形成システム1における処理方法を説明する。図5は、画像形成システム1における処理方法を示した処理フロー図である。まず、画像形成システム1の受信部1601は、通信ネットワークを介して画像出力端末によって送信され、画像データ、光沢範囲情報、非光沢範囲情報等が含まれた画像形成要求情報を受信するステップS1。本実施形態では、画像データがRGB画像データである場合について説明する。受信部1601が画像形成要求情報を受信すると、CMYK画像データ生成部1602は、イエローY、ブラックK、シアンC、及びマゼンタMの各有色トナーによって形成される画像の画像データを生成するステップS2。この場合、CMYK画像データ生成部1602は、画像形成要求情報に含まれるRGB画像データを色変換処理して、有色トナーの各色C,M,Y,Kに対応した色分解データからなるCMYK画像データを生成する。なお、CMYK画像データ生成部1602は、画像データに色変換処理の他、色補正処理や空間周波数補正処理等の公知の画像処理を実行しても良い。次に、算出部1603は、CMYK画像データ生成部1602によって生成されたCMYK画像データに基づいて、有色トナーにより形成される画像の画像面積率を算出する。ステップS3。この場合、算出部1603は、CMYK画像データで示される画像の各ドットについて、有色トナーの各色C,M,Y,Kに対応した色分解データの数値の和を算出することにより、画像面積率を算出することができる。なお、本実施形態では、算出時間を短縮するために、算出部1603は、CMYK画像データで示される画像のうち光沢範囲32図4-2参照の各ドットについてのみ、画像面積率を算出する。CL1画像データ生成部1604は、画像形成要求情報に含まれる非光沢範囲情報に基づいて、第1のクリアトナーCL1によって形成される画像の画像データ非光沢画像データを生成するステップS4。この場合、CL1画像データ生成部1604は、非光沢範囲31に対応した画像面積率100の画像ベタ画像の非光沢画像データを生成する。一方、CL2画像データ生成部1605は、算出部1603によって算出された画像面積率に基づいて、第2のクリアトナーCL2によって形成される画像の画像データ光沢画像データを生成するステップS5。この場合、CL2画像データ生成部1605は、光沢範囲32の各ドットについて、第2のクリアトナーによって形成される画像の画像面積率と、有色トナーによって形成される画像の画像面積率との和が100となるように、光沢画像データを生成する。即ち、CL2画像データ生成部1605は、光沢範囲32に対応する画像面積率100の画像ベタ画像から、各ドットについて算出部1603で算出された画像面積率を引くことによって、光沢画像データを生成する。有色画像データ、非光沢画像データ、光沢画像データの生成が完了すると、給紙部110の給紙ローラ112は、給紙カセット111に収容された用紙を一枚ずつ画像形成装置10内の搬送経路に給紙するステップS6。続いて、搬送部120のローラ121は、給紙された用紙を転写部140の方向へ搬送する。タイミングローラ122は、ローラ121によって搬送された用紙の先端部を挟み込み、転写部140で用紙を転写するタイミングになるまで待機する。一方、作像部130の各画像形成ユニットは、生成された有色画像データ、非光沢画像データ、及び光沢画像データに基づいて、各トナーC,M,Y,K,CL1,CL2のトナー像を作像するステップS7。この場合、帯電器132は、反時計回りに回転する感光ドラム131の表面を一様に帯電させる。続いて、露光器133は、帯電器132によって帯電された感光ドラムの表面に、各画像データに基づき光を照射して潜像を形成させる。この場合、露光器133aは、非光沢画像データに基づいて、帯電された感光ドラム133aの表面にレーザーを照射する。これにより、帯電後の感光ドラム131aには非光沢画像データによって示される画像に対応した静電潜像が形成される。同様に、露光器133b,133c,133d,133eは、有色画像データに含まれる色分解データ色分解データY,C,M,Kに基づいて、帯電された感光ドラム131b,131c,131d,131eの表面にレーザーを照射する。これにより、帯電後の感光ドラム131b,131c,131d,131eには各色分解データY,C,M,Kによって示される画像に対応した静電潜像が形成される。同様に、露光器133fは、光沢画像データに基づいて、帯電された感光ドラム133fの表面にレーザーを照射する。これにより、帯電後の感光ドラム131fには光沢画像データによって示される画像に対応した静電潜像が形成される。各静電潜像が形成されると、現像器134は、感光ドラム131a,131b,131c,131d,131e,131fの静電潜像をトナーCL1,Y,C,M,K,CL2を用いて現像し、トナー像CL1,Y,C,M,K,CL2を作像する。現像されたトナー像は、1次転写ローラ146によって1次転写バイアスがかけられることで、図1において時計回りに循環移動する中間転写ベルト145に順次重ねて転写される一次転写。中間転写ベルト145にトナー像が1次転写された後、感光ドラム131の表面は、除電器135によって除電される。また、除電された感光ドラム131の表面に残った転写残トナーは、清掃器136によって除去される。一次転写されたトナー像は、中間転写ベルト145に付着した状態で移動し、2次転写ローラ147によって2次転写バイアスがかけられることで用紙に転写される2次転写ステップS8。この用紙は、中間転写ベルト145上のトナー像が移動するタイミングに合わせて、タイミングローラ122によって送り出されたものである。2次転写が完了すると、搬送ベルト123は、転写部140から送り出された用紙を定着部150に搬送する。定着部150に搬送された用紙は、定着ベルト153と加圧ローラ155によって形成される接触面を通過するときに、転写されたトナーCL1,C,M,Y,K,CL2の定着下限温度以上の定着温度の熱が加えられる。これにより、用紙に転写されたすべてのトナーCL1,C,M,Y,K,CL2は、定着温度に達して可塑化する。また、可塑化したトナー及び用紙には、加圧ローラ155によって圧力が加えられることで、トナーが用紙に密着すると共に、用紙の繊維間に入り込むことで定着するステップS9。なお、定着温度の上限としては、第1のトナー、第2のクリアトナー、及び有色トナーにオフセット現象が発生しない温度であることが好ましい。ここで、オフセット現象とは、トナー画像の一部が定着ベルトに付着して取り去られる現象を意味する。ここで、トナーを定着させた用紙の状態を図6を用いて説明する。図6は、トナーを定着させた用紙の断面の一例を示す模式図ある。図6に示されているように、用紙40には、少なくとも第1のクリアトナー41及び有色トナー43を有する第1のトナー像51と、第2のクリアトナー42及び有色トナー43を有する第2のトナー像52とが形成される。第1のトナー像51は、CL1画像データ生成部1604によって生成された非光沢画像データと、CMYK画像データ生成部1602によって生成された画像データに基づき、非光沢範囲31に形成されたトナー像である。第1のトナー像51の表層部は第1のクリアトナー41からなる。これは、一次転写において第1のクリアトナーの非光沢画像ベタ画像が最初に中間転写ベルト145に転写されるためであるステップS8参照。第2のトナー像は、CL2画像データ生成部1605によって生成された光沢画像データと、CMYK画像データ生成部1602によって生成された画像データに基づき、光沢範囲32に形成されたトナー像である。第2のトナー像の表層部は第2のクリアトナー42及び有色トナー43からなる。また、第2のトナー像において、各ドットのトナー量は同等となる。これは、CL2画像データ生成部1605が、光沢範囲32の各ドットについて、第2のクリアトナーによって形成される画像の画像面積率と、有色トナーによって形成される画像の画像面積率との和が100となるように、光沢画像データを生成したためである。トナーを定着させた用紙の第1のトナー像51の表層部、及び第2のトナー像52の表層部は、一様に凹凸形状となる。これは、定着下限温度よりも高い温度に加熱されて可塑化したトナーが、定着ベルト153の表面の凹凸形状、或いは、用紙40の表面の凹凸形状に基づいて変形し、固化するためである。なお、第1のクリアトナーの光沢度を、有色トナーの光沢度、及び第2のクリアトナーの光沢度よりも小さくすることにより、定着処理後の画像形成物において、第1のトナー像51の光沢度を第2のトナー像52よりも小さくすることができる。しかしながら、第1のトナー像の表層部、及び第2のトナー像の表層部は一様に凹凸を有し、この光沢によって光沢が抑えられている。このため、第1のトナー像の表層部、及び第2のトナー像の表層部の光沢度の差の大きな画像が得られない。続いて、光沢発生装置20による光沢発生処理について説明する。トナーが定着された用紙は、光沢発生装置20に搬送され、光沢発生処理が施されるステップS10。この場合、トナーが定着された用紙は、ヒータ21によってグロッサーベルト24と加圧手段25との接触面を通過するときに加熱される。これにより、第2のクリアトナー及び有色トナーからなる用紙の第2のトナー像の表層部は可塑化する。これに対し、第1のクリアトナーからなる第1のトナー像の表層部は可塑化しない。これは、第2のクリアトナーの定着下限温度、及び有色トナーの定着下限温度以上で、第1のクリアトナーの定着下限温度よりも低い温度に用紙を加熱するようヒータ21の出力が設定されているためである。接触面で加熱された用紙は、グロッサーベルト24により搬送されつつ、冷却ファン26によって冷却される。これにより、可塑化させた第2のクリアトナー及び有色トナーからなる第2のトナー像の表層部は、グロッサーベルト24に接した状態で搬送されつつ冷却され、グロッサーベルト24から離れるまでの間に固化する。光沢発生処理された用紙は、光沢発生装置20の所定の収容部に排紙される。ここで、光沢発生処理された用紙の状態を図7を用いて説明する。図7は、光沢発生処理された用紙の断面の一例を示す模式図である。図7Aに示されているように、光沢発生処理された用紙40の第1のトナー像51の表層部は、凹凸のある面となる。これは、光沢発生処理で、用紙を第1のクリアトナーの定着下限温度よりも低い温度に加熱しても、第1のトナー像の第1のクリアトナーは可塑化せず、光沢発生処理前の表面の凹凸形状が維持されるためである。一方、光沢発生処理された用紙の第2のトナー像52の表層部は、第1のトナー像51の表層部と比較して平滑な面となる。これは、ヒータ21で可塑化させた第2のクリアトナー及び有色トナーからなる第2のトナー像の表層部が、平滑なグロッサーベルト24の表面に接した状態で固化するためである。これにより、第1のトナー像51と第2のトナー像との間で、表層部の平滑性の違いを発生させることができるので、トナー像間の光沢度の差を大きくすることができる。<<実施形態の補足>>上記実施形態では、画像形成システム1の画像形成装置10、及び光沢発生装置20は、別の筐体に収められていた。しかしながら、これに限られるものではなく、画像形成システム1の画像形成装置10、及び光沢発生装置20は、同一の筐体に収められていてもよい。また、上記実施形態では、グロッサーベルト24の用紙との接触面は、定着ベルト153の用紙との接触面よりも平滑であった。しかしながら、これに限られるものではなく、定着ベルト153の用紙との接触面を、グロッサーベルト24の用紙との接触面よりも平滑にしても良い。この場合、上記実施形態と同様の処理を行うことにより、第2のトナー像52の表層部が、第1のトナー像51の表層部よりも平滑性のない画像形成物が得られる図7B参照。これにより、第1のトナー像51と第2のトナー像52との光沢度の差を大きくすることができる。更に、上記実施形態では、算出部1603が、画像面積率を算出し、CL2画像データ生成部1605が、算出された画像面積率に基づいて、光沢画像データを生成した。しかしながら、これに限られるものではなく、CL2画像データ生成部1604は、光沢範囲32に対応する画像面積率100の画像ベタ画像からなる光沢画像データを作成しても良い。この場合、図1において画像形成装置10の画像形成ユニットBと画像形成ユニットFとの位置を置き換えて、上記実施形態と同様の処理を行うことができる。この場合、算出処理を行うことなく第1のトナー像51と第2のトナー像52との間で光沢差のある画像が得られる図7C参照。更に、上記実施形態では、光沢発生装置20のヒータ21は、用紙が第2のクリアトナーの定着下限温度、及び有色トナーの定着下限温度以上で、第1のクリアトナーの定着下限温度よりも低い温度になるよう加熱した。しかしながら、これに限られるものではなく、ヒータ21の出力は、トナーの材料、構造等に応じて、第2のクリアトナー、及び有色トナーを選択的に可塑化することができる所定の温度にされれば良い。例えば、ヒータ21の出力は、定着下限温度に代えてガラス転移温度Tgに基づき設定されても良い。また、第1のクリアトナーに再溶融しない熱硬化性樹脂を用いた場合には、ヒータ21の出力は第2のクリアトナー及び有色トナーを可塑化することができる任意の温度に設定されても良い。<<実施形態の主な効果>>以上説明したように、本実施形態によれば、画像形成システム1のヒータ21は、グロッサーベルト24と加圧手段25との接触面を通過する用紙を加熱し、定着ベルト153によって定着させたトナー像のうち、第2のクリアトナー及び有色トナーからなる第2のトナー像の表層部を選択的に可塑化させる。更に、冷却ファン26は、グロッサーベルト24と接触した状態の用紙を冷却し、可塑化させた第2のクリアトナー及び有色トナーを固化する。これにより、第2のトナー像の表層部は、グロッサーベルト24の接触面の形状に基づいて固化するため、第1のトナー像の表層部とは異なる形状となる。即ち、本実施形態の画像形成システム1は、第1のトナー像の表層部と第2のトナー像の表層部との形状を異ならせることにより、光沢度の差の大きい画像を形成することができるという効果を奏する。また、本実施形態によれば、画像形成システム2のヒータ21は、上記の接触面を通過する用紙を、第2のクリアトナーの定着下限温度及び有色トナーの定着下限温度よりも高く、第1のクリアトナーの定着温度よりも低い温度に加熱する。これにより、ヒータ21は、各クリアトナーの定着下限温度の違いに基づいて、第2のクリアトナー及び有色トナーからなる第2のトナー像の表層部を選択的に可塑化させることができるという効果を奏する。また、本実施形態によれば、画像形成システム2の算出部1603は、CMYK画像データ生成部1602によって生成されたCMYK画像データに基づいて画像面積率を算出する。CL2画像データ生成部1605は、算出部1603によって算出された画像面積率に基づいて、第2のクリアトナーによって形成される光沢画像の画像データ光沢画像データを生成する。また、画像形成ユニットは、CMYK画像データ生成部1602によって生成されたCMYK画像データと、CL2画像データ生成部1605によって生成された光沢画像データに基づいて第2のトナー像32を作像する。この場合、有色トナー画像面積率に基づいて光沢画像データを生成できるので、第2のトナー像32の各ドットにおいて有色トナー及び第2のクリアトナーにより形成される画像面積率を一定にできるという効果を奏する。また、本実施形態によれば、画像形成システム1のヒータ21は、グロッサーベルト24と加圧手段25との接触面を通過する用紙を加熱し、定着ベルト153によって定着させたトナー像のうち、第2のクリアトナーからなる第2のトナー像の表層部を選択的に可塑化させる。更に、冷却ファン26は、グロッサーベルト24と接触した状態の用紙を冷却し、可塑化させた第2のクリアトナーを固化する。これにより、第2のトナー像の表層部は、グロッサーベルト24の接触面の形状に基づいて固化するため、第1のトナー像の表層部とは異なる形状となる。即ち、本実施形態の画像形成システム1は、第1のトナー像の表層部と第2のトナー像の表層部との形状を異ならせることにより、光沢度の差の大きい画像を形成することができるという効果を奏する。また、本実施形態によれば、画像形成システム2のヒータ21は、上記の接触面を通過する用紙を、第2のクリアトナーの定着下限温度よりも高く、第1のクリアトナーの定着温度よりも低い温度に加熱する。これにより、ヒータ21は、各クリアトナーの定着下限温度の違いに基づいて、第2のクリアトナーからなる第2のトナー像の表層部を選択的に可塑化させることができるという効果を奏する。"