"透明基板上の透明電極と、金属電極と、これら両電極の間に介在する光電変換層と、該光電変換層と金属電極との間で金属電極と接触するように形成された陰極バッファ層とを備えてなる有機薄膜太陽電池において、前記陰極バッファ層はアミノ官能基またはイミノ官能基を末端に有する高分子化合物からなることを特徴とする有機薄膜太陽電池。前記高分子化合物が、ゲル浸透クロマトグラフィーによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量が1,000乃至2,000,000である高分岐ポリマーであることを特徴とする、請求項1に記載の有機薄膜太陽電池。前記高分子化合物が、分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAを、該モノマーAに対して5モル乃至200モルのアミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bの存在下で重合させることにより得られる高分岐ポリマーである、請求項1又は請求項2に記載の有機薄膜太陽電池。前記アミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bが、ヘテロ環アミン構造を有する重合開始剤である、請求項3に記載の有機薄膜太陽電池。前記アミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bが、式[1]で表される官能基を有する重合開始剤である、請求項3又は請求項4に記載の有機薄膜太陽電池。式[1]中、R1、R2及びR3はそれぞれ独立して、水素原子、炭素原子数1乃至6のアルキル基又は炭素原子数1乃至6のヒドロキシアルキル基を表し、またR1、R2及びR3の任意の2つ以上はそれらが結合する窒素原子と一緒になって、環を形成していてもよい。前記アミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bが、式[2]で表される重合開始剤である、請求項3乃至請求項5のうち何れか一項に記載の有機薄膜太陽電池。式[2]中、R1、R2及びR3はそれぞれ独立して、水素原子、炭素原子数1乃至6のアルキル基又は炭素原子数1乃至6のヒドロキシアルキル基を表し、またR1、R2及びR3の任意の2つ以上はそれらが結合する窒素原子と一緒になって、環を形成していてもよく、R4及びR5はそれぞれ独立して、炭素原子数1乃至6のアルキル基を表す。A透明電極が基板表面上に形成された透明基板を準備する段階と、Bその上又は上方に光電変換層を形成する段階と、C該光電変換層の上又は上方に陰極バッファ層を形成する段階と、Dさらにその上に金属電極を積層する段階とを有してなる有機薄膜太陽電池の製造方法。上述の陰極バッファ層は、陽極バッファ層で適用可能な溶液塗布法による層形成はできず、通常、真空蒸着法にて形成されるため、生産コストが高くなってしまうという欠点がある。しかしながら、溶液塗布法で作製可能な陰極バッファ層に関する報告は殆どなされておらず、また、ターフェニル誘導体を塗布法にて形成した陰極バッファ層を用いた有機薄膜太陽電池が提案されているものの特許文献1、十分な光電変換効率は達成されていないという問題があった。本発明者らは、陰極側のバッファ材料として、アミノ官能基またはイミノ官能基を末端に有する高分子化合物を用いることにより、溶液塗布法で簡便に陰極バッファ層を製膜でき、また光電変換効率が高い新たなタイプの有機薄膜太陽電池が得られることを見出し、本発明を完成させた。即ち、本発明は、第1観点として、透明基板上の透明電極と、金属電極と、これら両電極の間に介在する光電変換層と、該光電変換層と金属電極との間で金属電極と接触するように形成された陰極バッファ層とを備えてなる有機薄膜太陽電池において、前記陰極バッファ層はアミノ官能基またはイミノ官能基を末端に有する高分子化合物からなることを特徴とする有機薄膜太陽電池に関する。第2観点として、前記高分子化合物が、ゲル浸透クロマトグラフィーによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量が1,000乃至2,000,000である高分岐ポリマーであることを特徴とする、第1観点に記載の有機薄膜太陽電池に関する。第3観点として、前記高分子化合物が、分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAを、該モノマーAに対して5モル乃至200モルのアミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bの存在下で重合させることにより得られる高分岐ポリマーである、第1観点又は第2観点に記載の有機薄膜太陽電池に関する。第4観点として、前記アミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bが、ヘテロ環アミン構造を有する重合開始剤である、第3観点に記載の有機薄膜太陽電池に関する。第5観点として、前記アミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bが、式[1]で表される官能基を有する重合開始剤である、第3観点又は第4観点に記載の有機薄膜太陽電池に関する。式[1]中、R1、R2及びR3はそれぞれ独立して、水素原子、炭素原子数1乃至6のアルキル基又は炭素原子数1乃至6のヒドロキシアルキル基を表し、またR1、R2及びR3の任意の2つ以上はそれらが結合する窒素原子と一緒になって、環を形成していてもよい。第6観点として、前記アミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bが、式[2]で表される重合開始剤である、第3観点乃至第5観点のうち何れか一項に記載の有機薄膜太陽電池に関する。式[2]中、R1、R2及びR3はそれぞれ独立して、水素原子、炭素原子数1乃至6のアルキル基又は炭素原子数1乃至6のヒドロキシアルキル基を表し、またR1、R2及びR3の任意の2つ以上はそれらが結合する窒素原子と一緒になって、環を形成していてもよく、R4及びR5はそれぞれ独立して、炭素原子数1乃至6のアルキル基を表す。第7観点として、A透明電極が基板表面上に形成された透明基板を準備する段階と、Bその上又は上方に光電変換層を形成する段階と、C該光電変換層の上又は上方に陰極バッファ層を形成する段階と、Dさらにその上に金属電極を積層する段階とを有してなる有機薄膜太陽電池の製造方法。本発明の有機薄膜太陽電池は、陰極側のバッファ材料としてアミノ官能基またはイミノ官能基を末端に有する高分子化合物を用いることにより、陰極バッファ層を溶液塗布法で簡便に製膜できる。そして本発明は、陰極バッファ層として用いられている蒸着法で形成されるフッ化リチウムを用いた従来の太陽電池に匹敵する、高い光電変換効率を有する有機薄膜太陽電池を提供することができる。本発明の有機薄膜太陽電池は、透明基板上の透明電極と、金属電極と、これら両電極の間に介在する光電変換層と、該光電変換層と該金属電極との間で金属電極と接触するように形成された陰極バッファ層とを備えてなり、前記陰極バッファ層はアミノ官能基或いはイミノ官能基を末端に有する高分子化合物からなることを特徴とする。以下に上記陰極バッファ層を構成する材料、並びに本発明の有機薄膜太陽電池を構成する各成分について説明する。<陰極バッファ層>本発明に係る陰極バッファ材料は、アミノ官能基またはイミノ官能基を末端に有する高分子化合物であって、より好ましくはゲル浸透クロマトグラフィーによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量が1,000乃至2,000,000である高分岐ポリマーである。特に本発明に係る陰極バッファ材料として好適な高分子化合物は、分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAを、該モノマーAに対して5モル以上200モル以下のアミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bの存在下で重合させることで得られる高分岐ポリマーである。本発明において、分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAは、ビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有することが好ましく、特にジビニル化合物又はジメタアクリレート化合物であることが好ましい。なお、本発明ではメタアクリレート化合物とは、アクリレート化合物とメタクリレート化合物の両方をいう。例えばメタアクリル酸は、アクリル酸とメタクリル酸をいう。このようなモノマーAとしては、例えば、以下のA1乃至A7に示した有機化合物が例示される。A1ビニル系炭化水素:A1-1脂肪族ビニル系炭化水素類;イソプレン、ブタジエン、3-メチル-1,2-ブタジエン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、1,2-ポリブタジエン、ペンタジエン、ヘキサジエン、オクタジエン等A1-2脂環式ビニル系炭化水素;シクロペンタジエン、シクロヘキサジエン、シクロオクタジエン、ノルボルナジエン等A1-3芳香族ビニル系炭化水素;ジビニルベンゼン、ジビニルトルエン、ジビニルキシレン、トリビニルベンゼン、ジビニルビフェニル、ジビニルナフタレン、ジビニルフルオレン、ジビニルカルバゾール、ジビニルピリジン等A2ビニルエステル、アリルエステル、ビニルエーテル、アリルエーテル、ビニルケトン:A2-1ビニルエステル;アジピン酸ジビニル、マレイン酸ジビニル、フタル酸ジビニル、イソフタル酸ジビニル、イタコン酸ジビニル、ビニルメタアクリレート等A2-2アリルエステル;マレイン酸ジアリル、フタル酸ジアリル、イソフタル酸ジアリル、アジピン酸ジアリル、アリルメタアクリレート等A2-3ビニルエーテル;ジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル等A2-4アリルエーテル;ジアリルエーテル、ジアリルオキシエタン、トリアリルオキシエタン、テトラアリルオキシエタン、テトラアリルオキシプロパン、テトラアリルオキシブタン、テトラメタリルオキシエタン等A2-5ビニルケトン;ジビニルケトン、ジアリルケトン等A3メタアクリル酸エステル:エチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、グリセロールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、アルコキシチタントリメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、2-メチル-1,8-オクタンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、1,10-デカンジオールジメタアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、ジオキサングリコールジメタアクリレート、2-ヒドロキシ-1-アクリロイルオキシ-3-メタクリロイルオキシプロパン、2-ヒドロキシ-1,3-ジメタアクリロイルオキシプロパン、9,9-ビス[4-2-メタアクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン、ウンデシレノキシエチレングリコールジメタアクリレート、ビス[4-メタアクリロイルチオフェニル]スルフィド、ビス[2-メタアクリロイルチオエチル]スルフィド、1,3-アダマンタンジオールジメタアクリレート、1,3-アダマンタンジメタノールジメタアクリレート、ビスフェノールAジエトキシジメタアクリレート等A4ポリアルキレングリコール鎖を有するビニル系化合物:ポリエチレングリコール分子量300ジメタアクリレート、ポリプロピレングリコール分子量500ジメタアクリレート等A5含窒素ビニル系化合物:ジアリルアミン、ジアリルイソシアヌレート、ジアリルシアヌレート、メチレンビスメタアクリルアミド、ビスマレイミド等A6含ケイ素ビニル系化合物:ジメチルジビニルシラン、ジビニルメチルフェニルシラン、ジフェニルジビニルシラン、1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシラザン、1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラフェニルジシラザン、ジエトキジビニルシラン等A7含フッ素ビニル系化合物:1,4-ジビニルパーフルオロブタン、1,6-ジビニルパーフルオロヘキサン、1,8-ジビニルパーフルオロオクタン等これらのうち好ましいものは、上記A1-3群の芳香族ビニル系炭化水素化合物、A2群のビニルエステル、アリルエステル、ビニルエーテル、アリルエーテル及びビニルケトン、A3群のメタアクリル酸エステル、A4群のポリアルキレングリコール鎖を有するビニル系化合物、並びにA5群の含窒素ビニル系化合物である。特に好ましいのは、A1-3群に属するジビニルベンゼン、A2群に属するフタル酸ジアリル、A3群に属するエチレングリコールジメタアクリレート、1,3-アダマンタンジメタノールジメタアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、ビスフェノールAジエトキシジメタアクリレート、9,9-ビス[4-2-メタアクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン並びにA5群に属するメチレンビスメタアクリルアミドである。これらの中でもジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタアクリレート及びビスフェノールAジエトキシジメタアクリレートが好ましく、より好ましくはジビニルベンゼンである。本発明における、アミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bは、アミノ基、及びアンモニアの水素原子を一価又は二価の炭化水素残基で置換したアミン又はイミン化合物の他、ヘテロ環アミンを含む重合開始剤である。これらの例としては、シクロヘキシルアミン、ジメチルアミン、トリエチルアミン、フェネチルアミン、ジベンジルアミンなどの第1級乃至第3級脂肪族アミン;アニリン、ジメチルアミノピリジン、ジフェニルアミン、トリフェニルアミンなどの第1級乃至第3級芳香族アミン;メタンイミン、プロパン-2-イミン、N-メチルエタンイミンなどのイミン;ピロリン、ピロリジン、ピラゾリン、ピラゾリジン、イミダゾリン、イミダゾリジン、ジヒドロピリジン、テトラヒドロピリジン、ピペリジン、ジヒドロピリミジン、テトラヒドロピリミジン、ヘキサヒドロピリミジン、ジヒドロピラジン、テトラヒドロピラジン、ピペラジン、モルホリン、チオモルホリン、キヌクリジン、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタンなどの脂環式へテロ環アミン;ピロール、ピラゾール、イミダゾール、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、キノリン、イソキノリン、シンノリン、フタラジン、キナゾリン、キノキサリン、カルバゾールなどの芳香族へテロ環アミン等の構造を含む重合開始剤が挙げられる。したがって、前記アミノ官能基又はイミノ官能基を有する重合開始剤Bとしては、好ましくはヘテロ環アミン構造を含む重合開始剤や、下記式[1]で表される官能基を有する重合開始剤、特にアゾ系重合開始剤を挙げることができる。式[1]中、R1、R2及びR3はそれぞれ独立して、水素原子、炭素原子数1乃至6のアルキル基又は炭素原子数1乃至6のヒドロキシアルキル基を表す。またR1、R2及びR3の任意の2つ以上はそれらが結合する窒素原子と一緒になって、環を形成していてもよく、環を形成しているものがより好適である。上記式[1]で表される官能基の例としては、例えば下記式[A]乃至式[M]で表される基を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。上記式[A]乃至[M]で表される官能基を有する化合物からなるアゾ系重合開始剤としては、下記式[2]で表される重合開始剤を挙げることができる。式[2]中、R1、R2及びR3は前記式[1]で定義されたものを表し、R4及びR5はそれぞれ独立して、炭素原子数1乃至6のアルキル基を表す。上記式[2]で表されるアゾ系重合開始剤としては、例えば以下の1~2に示す化合物を挙げることができる;1環状アゾアミジン化合物:2,2’-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]ジヒドロクロリド、2,2’-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]ジスルフェートジヒドレート、2,2’-アゾビス[2-[1-2-ヒドロキシエチル-2-イミダゾリン-2-イル]-プロパンジヒドロクロリド、2,2-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]、2,2’-アゾビス1-イミノ-1-ピロリジノ-2-メチルプロパンジヒドロクロリド等;2アゾアミジン化合物:2,2’-アゾビス2-メチルプロピオンアミジンジヒドロクロリド、2,2’-アゾビス[N-2-カルボキシエチル-2-メチルプロピオンアミジン]テトラヒドレート等。上記アゾ系重合開始剤の中でも、ヘテロ環アミン構造を含む2,2-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]又は2,2’-アゾビス1-イミノ-1-ピロリジノ-2-メチルプロパンジヒドロクロリドが特に好ましい。前記重合開始剤Bは、前記モノマーAに対して、5モル乃至200モルの量で使用され、好ましくは15モル乃至200モル、より好ましくは15モル乃至170モル、より好ましくは50モル乃至100モルの量で使用される。本発明に用いる高分岐ポリマーは、前述のモノマーAに対して所定量の重合開始剤Bの存在下で重合させて得られ、該重合方法としては公知の方法、例えば溶液重合、分散重合、沈殿重合、及び塊状重合等が挙げられ、中でも溶液重合又は沈殿重合が好ましい。特に分子量制御の点から、有機溶媒中での溶液重合によって反応を実施することが好ましい。このとき用いられる有機溶媒としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、テトラリン等の芳香族炭化水素系溶媒;n-ヘキサン、n-ヘプタン、ミネラルスピリット、シクロヘキサン等の脂肪族又は脂環式炭化水素系溶媒;塩化メチル、臭化メチル、ヨウ化メチル、メチレンジクロリド、クロロホルム、四塩化炭素、トリクロロエチレン、パークロロエチレン、オルトジクロロベンゼン等のハロゲン系溶媒;酢酸エチル、酢酸ブチル、メトキシブチルアセテート、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエステル系又はエステルエーテル系溶媒;ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、ブチルセロソルブ、プロピレングリコールモノメチルエーテル等のエーテル系溶媒;アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ジ-n-ブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒;メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、tert-ブタノール、2-エチルヘキシルアルコール、ベンジルアルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、乳酸エチル等のアルコール系溶媒;N,N’-ジメチルホルムアミド、N,N’-ジメチルアセトアミド、N-メチル-2-ピロリドン等のアミド系溶媒;ジメチルスルホキシド等のスルホキシド系溶媒;酢酸、プロピオン酸等の脂肪族カルボン酸系溶媒、並びにこれらの2種以上の混合溶媒が挙げられる。これらのうち好ましいものは、芳香族炭化水素系溶媒、ハロゲン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒、ケトン系溶媒、アルコール系溶媒、アミド系溶媒、脂肪族カルボン酸系溶媒等であり、特に好ましいものはベンゼン、トルエン、キシレン、オルトジクロロベンゼン、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、テトラヒドロフラン、ジオキサン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、tert-ブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、N,N’-ジメチルホルムアミド、N,N’-ジメチルアセトアミド、N-メチル-2-ピロリドン及び酢酸であり、最も好ましいものは、n-プロパノール、n-ブタノール、エチレングリコール、N,N’-ジメチルホルムアミド、N,N’-ジメチルアセトアミド、N-メチル-2-ピロリドン及び酢酸である。上記重合反応を有機溶媒の存在下で行う場合、重合反応物全体における有機溶媒の含量は前記モノマーAの1質量部に対し、好ましくは5乃至200質量部、さらに好ましくは10乃至150質量部、最も好ましくは30乃至120質量部である。重合反応は常圧、加圧密閉下、又は減圧下で行われ、装置及び操作の簡便さから常圧下で行うのが好ましい。また、N2等の不活性ガス雰囲気下で行うのが好ましい。重合温度は、反応混合物の沸点以下であれば任意であるが、重合効率と分子量調節の点から、好ましくは50°C以上200°C以下、さらに好ましくは80°C以上150°C以下、より好ましくは80°C以上120°C以下である。反応時間は、反応温度や、モノマーA及び重合開始剤Bの種類及び割合、有機溶媒種等によって変動するものであるため一概には規定できないが、好ましくは30分以上720分以下、さらに好ましくは40分以上540分以下である。重合反応の終了後、得られた高分岐ポリマーを任意の方法で回収し、必要に応じて洗浄等の後処理を行う。反応溶液から高分子を回収する方法としては、再沈殿等の方法が挙げられる。上記高分岐ポリマーからなる陰極バッファ層を形成する具体的な方法としては、適当な溶媒に溶解又は分散してワニスの形態膜形成材料とする。ここで使用する溶媒としては、高分岐ポリマーを均一に溶解させうる溶媒であれば特に限定されず、水、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール等のアルコール類、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン等の芳香族炭化水素類、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、ジエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、プロピレングリコールメチルエーテル等のエーテル系化合物、酢酸エチル等のエステル系化合物、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン等のケトン系化合物、N-メチル-2-ピロリドン、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド等のアミド系化合物、ジメチルスルホキシド、1,2-ジクロロエタン、クロロホルム等のハロゲン化脂肪族炭化水素類、ノルマルヘプタン、ノルマルヘキサン、シクロヘキサン等の脂肪族炭化水素類等が使用できる。これら有機溶媒は単独で使用してもよく、2種類以上の溶媒を混合してもよい。特に、上記バッファー層を塗布法により積層構造とする場合は、先に塗布した層を溶解させずに塗布できる溶媒として、水、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール等の溶媒が好ましい。ワニスの濃度としては、塗膜が形成できれば特に限定されず、前記ワニスの総質量に対して高分岐ポリマーの総質量は好ましくは0.01乃至10質量、より好ましくは0.01乃至5質量である。続いて該ワニスを、所望の層上、通常は光電変換層の上にスピンコート法、ブレードコート法、ディップコート法、ロールコート法、バーコート法、ダイコート法、インクジェット法、印刷法凸版、凸版、平板、スクリーン印刷等等によって塗布してリキッド薄層を形成し、その後、溶媒を蒸発乾燥させるために焼成することにより、硬化膜陰極バッファ層を形成する。なお、これらの塗布方法の中でもスピンコート法が好ましい。スピンコート法を用いる場合には、単時間で塗布することができるために、揮発性の高い溶液であっても利用でき、また、均一性の高い塗布を行うことができるという利点がある。溶媒の乾燥法としては、特に限定されるものではなく、例えば、ホットプレートやオーブンを用いて、適切な雰囲気下、すなわち大気、窒素等の不活性ガス、真空中等で蒸発させればよい。これにより、均一な成膜面を有する陰極バッファ層を得ることが可能である。焼成温度は、溶媒を蒸発させることができれば特に限定されないが、40~250°Cで行うことが好ましい。この場合、より高い均一成膜性を発現させたり、基材上で反応を進行させたりする目的で、2段階以上の温度変化をつけてもよい。<有機薄膜太陽電池を構成する他の層>本発明の有機薄膜太陽電池は、一対の電極透明電極、金属電極とその間に介在する光電変換層とを含み、前記光電変換層と金属電極との間に前述の陰極バッファ層を有するものである。従って、本発明の有機薄膜太陽電池の製造方法としては、透明電極陽極基板に対して、必要に応じて他の層:例えば陽極バッファ層を作製し、続いて光電変換層を作成した後、前述の陰極バッファ層を形成して、金属電極陰極を形成することが好ましい。以下、電極材料、光電変換層並びに他の層の材料について述べる。<透明電極>透明電極としては、有機薄膜太陽電池に照射される光を効率的に光電変換層に供給できる光透過性の高い材料が好ましく、且つ、光電変換層で生成した電気エネルギーを効率的に取り出せる導電性の高い材料が好ましい。従って、透明電極材料としては、インジウム錫酸化物ITO、及びインジウム亜鉛酸化物IZOに代表される導電性金属酸化物を用いた透明電極が挙げられ、平坦化処理を行ったものが好ましい。中でもITOが特に好ましい。透明電極は洗浄その他の処理により、光電変換効率を高めることが可能であり、例えばITOの場合、逆スパッタリング、オゾン処理、酸処理等の洗浄処理を行い表面の有機物等の異物を除去したものが用いられる。但し透明電極材料が有機物を主成分とする場合には表面処理を行わなくてもよい。<光電変換層>前記光電変換層は、電子受容性材料と電子供与性材料とを含有する。前記電子受容性材料としては例えば、[6、6]-フェニル-C61-酪酸メチルエステルPCBMなどのフラーレン誘導体、ペリレン誘導体などが挙げられる。また、電子供与性材料としては、ポリ-3-ヘキシルチオフェンP3HTなどのポリチオフェン誘導体、ポリ-2-メトキシ-5-3,7-ジメチルオクチロキシ-1,4-フェニレンビニレンMDMO-PPVなどのフェニレンビニレン誘導体、ポリ9,9-ジオクチルフルオレニル-2,7-ジイルPFOなどのポリフルオレン誘導体など可視光に光吸収領域を有する高分子が挙げられる。前記電子受容性材料と、電子供与性材料との配合割合は特に限定されないが、質量比で例えば電子受容性材料:電子供与性材料=5:2~5:7である。また、光電変換層は、上記電子受容性材料と電子供与性材料のみから形成すればよいが、適宜、光電変換作用を有する導電性材料や色素などを更に添加しても良い。導電性材料としては、例えば、ポリアセチレン系、ポリピロール系、ポリチオフェン系、ポリパラフェニレン系、ポリパラフェニンビニレン系、ポリチエニレンビニロン系、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン系、ポリフルオレン系、ポリアニリン系、ポリアセン系の導電性材料が挙げられる但し、PEDOT:PSSは除く。また、色素としては、例えば、シアニン系、メロシアニン系、フタロシアニン系、ナフタロシアニン系、アゾ系、キノン系、キノイシン系、キナクドリン系、スクアリリウム系、トリフェニルメタン系、キサンテン系、ポルフィリン系、ペリレン系、インジコ系の色素が挙げられる。こうしたその他の添加剤導電性材料や色素を光電変換層に添加する場合には、これらの添加量は限定的ではないが、上記電子受容性材料と電子供与性材料の合計量を100質量部として、1~100質量部程度が好ましく、1~40質量部程度がより好ましい。光電変換層の形成方法は限定されないが、例えば、上記電子受容性材料と電子供与性材料を適当な溶媒に溶解し、該溶液を前記バッファ層の上にスピンコートすることにより形成する。その他の添加剤を含む場合には、前記溶液に予め混合溶解しておくことが好ましい。光電変換層の厚さは限定的ではないが、1~500nm程度が好ましく、5~100nm程度がより好ましい。金属電極材料としてはアルミニウム、マグネシウム-銀合金、アルミニウム-リチウム合金、リチウム、ナトリウム、カリウム及びセシウム等が挙げられる。前記金属電極は真空蒸着法により積層され、有機薄膜太陽電池を製造できる。なお、前記透明電極と前記光電変換層の間に、前記透明電極とする接触するバッファ層以下、陽極バッファ層と称するとしてポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン/ポリスチレンスルホネートPEDOT/PSS層や、酸化モリブデン層、アモルファス酸化チタン層を挿入することができる。これらの層は、下地層を侵食しない溶媒を用いる溶液塗布法や真空蒸着法、還元析出法などによって作製可能である。以下に実施例を掲げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれら実施例のみに限定されるものではない。以下、実施例を挙げて、本発明をより具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。なお、実施例において、試料の調製及び物性の分析に用いた装置及び条件は、以下の通りである。1GPCゲル浸透クロマトグラフィー装置:昭和電工株製GPC-101カラム:昭和電工株製LF-804×4カラム温度:60°C溶媒:20mMLiBr添加NMP検出器:RI21H-NMRスペクトル装置:日本電子株製JNM-ECA700溶媒:CDCl3内部標準:テトラメチルシラン3スピンコーター装置:ミカサ株製MS-A1004光源装置:ソーラシミュレータYSS-50A:山下電装株製照射光:太陽光標準スペクトルAM1.5G照射強度:白色光100mW/cm21sun照射時間:約1分間5電圧印加及び電流測定装置:ソースメジャーユニット238ケースレーインスツルメンツ株製測定条件:電圧範囲:1.5V~1.5V、スイープ速度:0.05V/秒[合成例1]<高分岐ポリマーHI-DVBの合成>2L反応フラスコに、n-プロパノール781gを仕込み、攪拌しながら5分間窒素を流し込み、n-プロパノールが還流するまで標準沸点97°C加熱した。別の1L反応フラスコに、ジビニルベンゼン13.0g100mmol、2,2’-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]AIYP20.0g80mmol、ジビニルベンゼンに対して80モル、及びn-プロパノール781gを仕込み、攪拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷浴にて0°Cまで冷却を行った。前述の2L反応フラスコ中の還流してあるn-プロパノール中に、ジビニルベンゼン、AIYP及びn-プロパノールが仕込まれた前記1L反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を60分間かけて滴下した。滴下終了後、1時間熟成させた。次に、ロータリーエバポレーターを用いてこの反応液を260gになるまで濃縮し、イオン交換水1,300gに滴下して、再沈殿を行った。得られた残渣を再度n-プロパノール130gに溶解させ、イオン交換水1,300gに滴下して再沈殿を行った。得られた淡黄色粉末を真空乾燥して、下記式[3]で示される目的物HI-DVB14.6gを得た。得られた目的物の1H-NMRスペクトルの測定結果を図2に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは29,000、分散度:Mw/Mnは2.35であった。[実施例1乃至実施例4:有機薄膜太陽電池ITO/PEDOT:PSS/P3HT:PCBM/HI-DVB/Cuの作成]図1に示すような有機薄膜太陽電池以下、単に素子とも称するを、陰極側のバッファ層以下陰極バッファ層と称するとして前記合成例1で製造したイミダゾリン基含有高分子化合物HI-DVBを用いて作製した。<陽極バッファ層の作製>透明電極としてガラス基板上にインジウム-スズ酸化物ITO透明電極が製膜された透明導電膜基板膜厚150nm、表面抵抗10Ω□:三谷真空社製以下、ITO基板と称するを用いた。該ITO基板上に、ポリエチレンジオキシチオフェンPEDOT/ポリスチレンスルホン酸PSSの溶液C.Starck社製、AI4083を用いて2,000rpm、30秒でスピンコートにより製膜し、大気中ホットプレートを用いて130°C、20分間アニールして陽極バッファ層を形成した。<光電変換層P3HT:PCBMの作製>次に、ポリ3-ヘキシルチオフェン-2,5-ジイルP3HT、フェニル-C61-ブチル酸メチルエステルPCBMの1:1質量比の3wtオルトジクロロベンゼン溶液をグローブボックス内で調製した。この溶液をグローブボックス内で50°Cで遮光して、12時間攪拌した。次に、このP3HT:PCBM1wt:1wtの3wtオルトジクロロベンゼン溶液を孔径0.20μmのPTFE製ディスポーザブルメンブレンフィルターDISMICseries13JP050AN:ADVANTEC社により濾過した後、前述の陽極バッファ層を製膜した基板上に2~3滴滴下し、スピンコーターを用いて、1回目:500rpm、60秒、2回目:2,000rpm、1秒、3回目:500rpm、80秒の条件でスピンコートした。その後、スピンコートした基板をホットプレートを用いて120°C、10分間アニールした。<陰極バッファ層の作製>HI-DVBを秤量し、サンプル瓶に入れグローブボックス内に搬入し、グローブボックス内でイソプロパノールを溶媒として用いて溶液を調製した。この際、HI-DVB濃度は、0.03wt、0.05wt、0.10wtとした。その後、陽極バッファ層PEDOT:PSSと光電変換層P3HT:PCBMを製膜した基板の上に、HI-DVB溶液を孔径0.45μmであるシリンジフィルタ親水性を通して基板上に滴下し、スピンコーターを用い3,000rpm,30秒の条件でスピンコートした。スピンコートした基板をホットプレートを用いて120°C、10分間アニールした。<金属電極実施例1~実施例3:Al、実施例4:Cuの作製>Al電極の作製:陰極バッファ層を形成した前記基板上に、アルミニウム小片純度99.999:株ニラコをタングステンバスケットに充填し、0~20nmまで蒸着速度:1.0~2.0Å/秒にて、その後、蒸着速度:3.0~4.0Å/秒にて100nm蒸着した。Cu電極の作製:陰極バッファ層を形成した前記基板上に、銅線をタングステンボートに充填し、0~20nmまで蒸着速度1.0~2.0Å/秒にて、その後、蒸着速度:1.0~2.0Å/秒にて70nm蒸着した。上記のようにして作製した素子を、グローブボックス内で封止した。すなわち、円柱状の封止ガラスの縁上にUV硬化型エポキシ樹脂の封止剤XNR5516Z:ナガセケムテックス株をのせ、UVランプスポットキュアSP3:ウシオ電機株を用いてUV硬化させ、封止素子を作製した。なお作製した有機薄膜太陽電池の模式図を図1に示す。[比較例1及び比較例2]陰極バッファ層を用いない以外は、実施例と同様にして素子作製を行った。なお、比較例1においては金属電極をAlに、比較例2においてはCuとした。[有機薄膜太陽電池の測定方法]上記実施例1乃至実施例4及び比較例1及び比較例2で作製した有機薄膜太陽電池について、それぞれ大気下の光電変換効率PCE、短絡電流密度JSC及び開放端電圧VOCについて測定し、各素子の耐久性を評価した。測定手順基板の2mm×2mmの正四角形の実効素子面を遮光シートで囲み、直径3mmのホールに合わせ大気下で測定を行った。なお、素子の電極とソースメジャーユニットの接続には金線純度99.95、直径0.05mm:株ニラコと銀ペーストドータイトD-550:藤倉化成株を用いた。表1に示すように、陰極がアルミニウムである実施例1~実施例3と比較例1の素子を比較すると、実施例の素子は比較例の素子と比較して、いずれも高い短絡電流密度、開放端電圧、変換効率を示した。すなわち、HI-DVBを陰極バッファ層に用いることで、従来陰極バッファ層として用いられているLiFフッ化リチウムを用いたときと同程度の開放端電圧Voc0.58Vを実現できることがわかった。また、陰極が銅の場合実施例4及び比較例2においても実施例の素子の開放端電圧Vocは0.5Vを超えていると結果となった。すなわち、銅のような酸化されやすい金属を電極に用いることも可能であることが示された。"