"車体の乗降口に対して回動自在に支持された第1ドアパネルの上部に第1溝が形成され、前記第1ドアパネルに対して折り畳み可能に連結されて前記乗降口を第1ドアパネルと協働して開閉する第2ドアパネルの上部に第2溝が形成され、前記第1溝に対して車室内から導入されたワイヤハーネスが収納され、前記第2溝に対して第1溝に収納された前記ワイヤハーネスが導入されて、前記ワイヤハーネスが収納されるとともに第2溝から前記車室内に導出されていることを特徴とする折戸式車両用ドア。前記第1ドアパネルの第1溝内及び前記第2ドアパネルの第2溝には、それぞれ第1プロテクタ及び第2プロテクタが嵌合固定されて、前記ワイヤハーネスが前記第1プロテクタ内及び第2プロテクタ内に収納されていることを特徴とする請求項1に記載の折戸式車両用ドア。前記ワイヤハーネスが、第1プロテクタへの導入側部位及び第2プロテクタからの導出側部位において、それぞれ第1プロテクタ及び第2プロテクタに拘束され、前記第1プロテクタと第2プロテクタの相対する端部には、第1ドアパネルと第2ドアパネルが開放状態から閉鎖状態に遷移する際に前記ワイヤハーネスの両プロテクタからの外部への飛び出しを防止する防止部を有することを特徴とする請求項2に記載の折戸式車両用ドア。前記第1プロテクタと第2プロテクタの各防止部には、第1ドアパネルと第2ドアパネルから開放状態から閉鎖状態になる際に、両プロテクタ間に位置するワイヤハーネスをそれぞれ第1プロテクタ及び第2プロテクタの収納空間へ誘導するガイド部が形成されていることを特徴とする請求項3に記載の折戸式車両用ドア。前記第1プロテクタ及び第2プロテクタは、上部に開口を有する断面コ字状のベース部材と、前記ベース部材に回動自在に連結されるともに前記開口を覆った状態で前記ベース部材に保持されるカバー部材とを備え、前記収納空間が、前記ベース部材と、前記ベース部材の上部の開口を閉鎖したカバー部材とにより形成されていることを特徴とする請求項4に記載の折戸式車両用ドア。前記ワイヤハーネスの前記導入側部位は、第1コルゲートチューブに挿通されて、第1プロテクタ内に導入され、前記第1コルゲートチューブが、第1プロテクタに固定されることにより、前記導入側部位が、第1プロテクタに固定されていることを特徴とする請求項3乃至請求項5のいずれか1項に記載の折戸式車両用ドア。前記ワイヤハーネスの前記導出側部位は、第2コルゲートチューブに挿通されて、第2プロテクタから導出され、前記第2コルゲートチューブが、第2プロテクタに固定されることにより、前記導出側部位が、第2プロテクタに固定されていることを特徴とする請求項3乃至請求項6のいずれか1項に記載の折戸式車両用ドア。ところが、従来は、折戸式車両用ドアに対してワイヤハーネスを有効に配索できる技術は提案されていない。又、特許文献1で開示されているワイヤハーネスの配索の技術は、配索の対象物が折戸式車両用ドアではないため、第2ドアパネルに対してどのようにワイヤハーネスを配索するかについては開示されていない。本発明の目的は、上記課題を解決して、ワイヤハーネスを好適に配索することができる折戸式車両用ドアを提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1の発明は、車体の乗降口に対して回動自在に支持された第1ドアパネルの上部に第1溝が形成され、前記第1ドアパネルに対して折り畳み可能に連結されて前記乗降口を第1ドアパネルと協働して開閉する第2ドアパネルの上部に第2溝が形成され、前記第1溝に対して車室内から導入されたワイヤハーネスが収納され、前記第2溝に対して第1溝に収納された前記ワイヤハーネスが導入されて、前記ワイヤハーネスが収納されるとともに第2溝から前記車室内に導出されていることを特徴とする折戸式車両用ドアを要旨としている。請求項2の発明は、請求項1において、前記第1ドアパネルの第1溝内及び前記第2ドアパネルの第2溝には、それぞれ第1プロテクタ及び第2プロテクタが嵌合固定されて、前記ワイヤハーネスが前記第1プロテクタ内及び第2プロテクタ内に収納されていることを特徴とする。請求項3の発明は、請求項2において、前記ワイヤハーネスが、第1プロテクタへの導入側部位及び第2プロテクタからの導出側部位において、それぞれ第1プロテクタ及び第2プロテクタに拘束され、前記第1プロテクタと第2プロテクタの相対する端部には、第1ドアパネルと第2ドアパネルが開放状態から閉鎖状態に遷移する際に前記ワイヤハーネスの両プロテクタからの外部への飛び出しを防止する防止部を有することを特徴とする。請求項4の発明は、請求項3において、前記第1プロテクタと第2プロテクタの各防止部には、第1ドアパネルと第2ドアパネルから開放状態から閉鎖状態になる際に、両プロテクタ間に位置するワイヤハーネスをそれぞれ第1プロテクタ及び第2プロテクタの収納空間へ誘導するガイド部が形成されていることを特徴とする。請求項5の発明は、請求項4において、前記第1プロテクタ及び第2プロテクタは、上部に開口を有する断面コ字状のベース部材と、前記ベース部材に回動自在に連結されるともに前記開口を覆った状態で前記ベース部材に保持されるカバー部材とを備え、前記収納空間が、前記ベース部材と、前記ベース部材の上部の開口を閉鎖したカバー部材とにより形成されていることを特徴とする。請求項6の発明は、請求項3乃至請求項5のいずれか1項において、前記ワイヤハーネスの前記導入側部位は、第1コルゲートチューブに挿通されて、第1プロテクタ内に導入され、前記第1コルゲートチューブが、第1プロテクタに固定されることにより、前記導入側部位が、第1プロテクタに固定されていることを特徴とする。請求項7の発明は、請求項3乃至請求項6のいずれか1項において、前記ワイヤハーネスの前記導出側部位は、第2コルゲートチューブに挿通されて、第2プロテクタから導出され、前記第2コルゲートチューブが、第2プロテクタに固定されることにより、前記導出側部位が、第2プロテクタに固定されていることを特徴とする。請求項1の発明によれば、折戸式車両用ドアにおいて、ワイヤハーネスを好適に配索することができる。請求項2の発明によれば、第1ドアパネル及び第2ドアパネルに収納したワイヤハーネスの保護ができる。請求項3の発明によれば、車両用ドアを全閉したときに、車両用ドアに配索されたワイヤハーネスの車両用ドアからの飛び出しを防止するとともに、ワイヤハーネスの保護及び余長部の吸収を行うことができる。請求項4の発明によれば、第1プロテクタと第2プロテクタの各防止部のガイド部により、第1ドアパネルと第2ドアパネルか開放状態から全閉状態になる際に、両プロテクタ間に位置するワイヤハーネスをそれぞれ第1プロテクタ及び第2プロテクタの収納空間へ誘導することができる。請求項5の発明によれば、第1プロテクタ及び第2プロテクタの各ベース部材における上部の開口がカバー部材により覆われるため、第1プロテクタ及び第2プロテクタに配索されたワイヤハーネスは、上部の開口から上方へ飛び出すことがない。請求項6の発明によれば、ワイヤハーネスの導入側部位は、第1コルゲートチューブが、第1プロテクタに固定されることにより、簡単に、ワイヤハーネスの導入側部位を第1プロテクタに固定できる。請求項7の発明によれば、ワイヤハーネスの導出側部位は、第2コルゲートチューブが、第2プロテクタに固定されることにより、簡単に、ワイヤハーネスの導出側部位を第2プロテクタに固定できる。第1実施形態以下、本発明を具体化した第1実施形態の折戸式車両ドアを図1~図12を参照して説明する。図1、図2に示すように車体Sの乗降口Dに設けられた車両用ドア10は、互いの対向端縁にて上下一対のヒンジ11a,11bを介して連結された前後2枚の第1ドアパネル20及び第2ドアパネル30からなる。図2に示すように前側の第1ドアパネル20は、車体Sの乗降口Dの前端縁部の上下にそれぞれ設けられた支持部Da,Dbに対して車体Sの内外方向幅方向に回動可能に軸支されている。又、図2及び図3に示すように、後側の第2ドアパネル30の後端縁部の上方にはガイドローラ12が配設されている。ガイドローラ12は、車体Sにおける乗降口Dの上縁部に設けた溝を有するガイドレール13に転動自在に嵌合されている。上記車両用ドア10は、第1ドアパネル20の前端縁部の支持部Da,Dbを中心に、前方かつ外方へ折畳み可能であるとともに、後方かつ内方へ引延ばし可能になっている。そして、車両用ドア10は、折畳まれた状態で乗降口Dを開放し、かつ、引延ばされた状態で乗降口Dを閉鎖する。第1ドアパネル20は、図4bに示すようにアウタパネル21と、インナパネル22と、両パネル間を連結固定して介在する枠体23とを有する。枠体23の上部は、図3、図7に示すように、上部が開放された断面コ字状をなす枠部材24を有する。枠部材24は、その両側壁がアウタパネル21、インナパネル22に対して、たとえばスポット溶接により取付け固定されている。枠部材24は、図7、図9に示すように、上部を開口した溝24aを有する。溝24aは、第1ドアパネル20上端の前部及び後部間に渡って形成されている。溝24aは、第1溝に相当する。又、図4bに示すように、第2ドアパネル30は、第1ドアパネル20と同様に構成されており、アウタパネル31と、インナパネル32と、両パネル間を連結固定して両パネル間に介在する枠体33とを有する。枠体33の上部は、図4bに示すように、上部が開口された断面コ字状をなす枠部材34を有する。枠部材34は、その両側壁がアウタパネル31、インナパネル32に対して、たとえばスポット溶接により取付け固定されている。枠部材34は、図4bに示すように、上部を開口した溝34aを有する。溝34aは、第2ドアパネル30上端の前部及び後部間に渡って形成されている。溝34aは第2溝に相当する。第1プロテクタ40第1ドアパネル20の溝24aには、図4bに示すように合成樹脂製の第1プロテクタ40が嵌合されている。図5bに示すように、第1プロテクタ40は、ベース部材41と、ベース部材41の後端部に連結された半円筒状の防止部46と、ベース部材41の上部の一側縁上部に対してヒンジ部41bを介して回動自在に連結された平板状のカバー部材42とを有する。前記ヒンジ部41bは、本実施形態ではインテグラルヒンジにより構成されている。本実施形態では、カバー部材42はヒンジ部41bを介して、ベース部材41において第1ドアパネル20のアウタパネル21側の一側縁上部に連結されているが、インナパネル22側の一側縁上部にヒンジ部を介して連結してもよい。図9に示すように、ベース部材41は、底壁43aと、底壁43aの幅方向の両側縁に立設された側壁43b,43cとにより、断面コ字状に形成されて上部に開口する溝41aを有する。溝41aは収納空間に相当する。溝41aの幅、及び高さは、図12aに示すように、後述する余長部Yを吸収可能に前記ワイヤハーネスWHがところどころで屈曲可能な大きさを有している。ベース部材41の底壁43aは、枠部材24の底壁に近接するように形成されるとともに、図5a、bに示すようにその下面には複数の突部43dが設けられている。突部43dが、図9に示すように枠部材24の底壁に設けられた貫通孔24bに挿通されることにより、ベース部材41の枠部材24に対する位置決めが行われている。ベース部材41の底壁43aの下面には、図示しない公知の抜け止め部材が、枠部材24の底壁に設けられた図示しない貫通孔に対して挿通可能に突出形成されている。抜け止め部材には公知の掛け止め部を有する。掛け止め部の構成は公知であるため、その機能のみを説明すると、抜け止め部は、枠部材24の底壁に設けられた貫通孔に対して貫通時に弾性的に縮退し、前記貫通孔を貫通した後は、その弾性力により復帰して前記貫通孔の下面周縁に係止する。なお、ベース部材41の枠部材24に対する固定は、前記抜け止め部材の代わりに、ベース部材41を枠部材24に対してビス等による締め付け手段によって、或いは、接着剤により行ってもよい。なお、ベース部材41の断面形状は断面コ字状に限定されるものではなく、ワイヤハーネスWHを余裕をもって、カバー部材42と協働して収納空間を形成可能な形状、例えば、U字状等の他の形状であってもよい。ベース部材41の前端部すなわち、反第2ドアパネル30側の端部は、端壁43eが形成されている。端壁43eは省略してもよい。前記カバー部材42は、溝41aの上部の開口を覆う大きさに形成されている。カバー部材42の自由端において、前端、後端、並びに前端と後端の間には、断面がくさび状をなす複数の係止突片42aが突出されている。図5aに示すように、係止突片42aは、ベース部材41の側壁43cの上縁及び防止部46の側壁上部に設けられた複数の係合孔43fに対して圧入されることにより、カバー部材42を、溝41aの上部の開口を覆う位置に保持している。図8に示すようにベース部材41の前端部のインナパネル22側の側壁43cには、U字状の取付孔44が形成されている。取付孔44の外周縁には、互いに平行に、かつU字状に形成された取付フランジ44aが突出されている。図9に示すように取付フランジ44aは、インナパネル22のU字状に形成された取付孔22aに嵌合されている。又、取付孔44の内周面には、複数の突条44bが互いに平行に突出されている。取付孔44には、第1コルゲートチューブとしてのコルゲートチューブ45が嵌合されている。コルゲートチューブ45は、ゴム等の弾性材或いは合成樹脂等により、形成されており、可撓性或いは弾性を有する。コルゲートチューブ45の外周面には、図9に示すように、複数の突条45aが並設されている。コルゲートチューブ45は、取付孔44に嵌合された状態ではいくつかの複数の突条45a間の溝に取付孔44の突条44bが嵌入されることにより、取付孔44に対して底壁43aの幅方向図9において、左右方向への抜き出しが不能にロックされている。なお、図8では、コルゲートチューブ45の外周面の突条45aは説明の便宜上省略されている。又、図5a、bに示すように、溝41aの上部の開口を覆う位置に保持された状態のカバー部材42には、取付孔44に相対した部位に一対の突片42bが形成されている。突片42bの先端面の形状は、コルゲートチューブ45の突条45a間に形成された溝の底部の周方向の溝に沿う形状に形成されている。例えば、突片42bの先端面の形状は、突条45a間に形成された溝底部の周方向の断面形状が円弧の場合には、同じ円弧の曲率半径を有するように形成されている。一対の突片42bは、カバー部材42が溝41aの上部の開口を覆う位置に保持された状態で、取付孔44の上部開口内に入り込みし、コルゲートチューブ45の突条45a間の溝内に嵌入されている。この結果、コルゲートチューブ45は、溝41aの上部の開口を覆う位置に保持された状態のカバー部材42により、取付孔44から上方への離脱が防止されている。コルゲートチューブ45には、ワイヤハーネスWHが車室内側から挿入されて、第1プロテクタ40の溝41a内に導入されている。なお、コルゲートチューブ45の外端は、図示していないが、車室内の適当な部位に固定されて、第1ドアパネル20が開閉作動する際に、挿入されているワイヤハーネスWHとともに、第1ドアパネル20の動きに追従して動作可能である。溝41a内に導入されたワイヤハーネスWHは、コルゲートチューブ45の内端から出た部位において略90度に屈曲されて防止部46側に向かうように延出されている。ワイヤハーネスWHは、コルゲートチューブ45の内端から出た部位において、略90度に屈曲されることにより、溝41aの長手方向への移動ができないように拘束されている。なお、この拘束は、少なくとも、ワイヤハーネスWHの溝41aの長手方向への移動ができないようにすれば十分である。すなわち、車幅方向において車室内側への移動を許容しても、溝41aの幅は、狭いため、ワイヤハーネスWHの後述する余長部Yの一部が第1プロテクタ40内に移動する場合においても、その余長部Yの移動には支障がない。ワイヤハーネスWHにおいて、ベース部材41に対しコルゲートチューブ45に挿通された部位及びコルゲートチューブ45の内端から出て屈曲された部位すなわち、屈曲部位は、第1プロテクタ40に拘束された導入側部位に相当する。図5b、図10に示すように防止部46は断面U字状に形成された挿通溝46aを有しており、上部が開放されている。挿通溝46aは、ベース部材41の溝41aと連通されている。又、挿通溝46aの内周面の先端は、図11に示すように、溝41aから離間するほど外径が広がるようにラッパ状に形成されたガイド部としてのガイド面46bが形成されている。ガイド面46bは斜面でも湾曲面でもよい。挿通溝46aには、前記溝41a内に収納されたワイヤハーネスWHが図11に示すように、遊びがある状態で挿通されている。前記ガイド面46bは、第1ドアパネル20が開放状態から全閉状態に遷移する際に、ガイド面46bから、第1プロテクタ40外部に出ている状態のワイヤハーネスWHを第1プロテクタ40内に誘うように、ワイヤハーネスWHを摺動自在にされている。又、挿通溝46aの上部の開口は、溝41aの上部の開口を覆うように保持されたカバー部材42により覆われている。又、本実施形態では、図5bに示すように、防止部46に設けられた係合孔43fに対して、カバー部材42の後端に設けられた係止突片42aが圧入されているため、カバー部材42の後端の浮き上がりが防止されている。なお、図10に示すように、カバー部材42の自由端には、下方へ突出するガイド板42cが設けられている。ガイド板42cは、第1プロテクタ40を枠部材24の溝24a内に嵌合する際に防止部46側を溝24a内にガイドするためのものである。第2プロテクタ50第2ドアパネル30の溝34aには、図4bに示すように合成樹脂製の第2プロテクタ50が嵌合されている。なお、第2プロテクタ50の構成は、第1プロテクタ40と似た構成を有しているため、一部の説明を、第1プロテクタ40の構成説明に準じた説明、及び第1プロテクタ40の構造を参酌しながら行うこととする。図4a、図6に示すように、第2プロテクタ50は、ベース部材51と、ベース部材51の前端部に連結された半円筒状の防止部56と、ベース部材51の上部の一側縁上部に対してヒンジ部51bを介して回動自在に連結された平板状のカバー部材52とを有する。前記ヒンジ部51bは、本実施形態ではインテグラルヒンジにより構成されている。本実施形態では、カバー部材52はヒンジ部51bを介して、ベース部材51において第2ドアパネル30のアウタパネル31側の一側縁上部に連結されているが、インナパネル32側の一側縁上部にヒンジ部を介して連結してもよい。ベース部材51は、ベース部材41と同様に底壁53aと、底壁53aの幅方向の両側縁に立設された側壁53b,53cとにより、断面コ字状に形成されて上部に開口する溝51a図12a、b参照を有する。溝51aは収納空間に相当する。溝51aの幅、及び高さは、図12aに示すように、後述する余長部Yを吸収可能に前記ワイヤハーネスWHがところどころで屈曲可能な大きさを有している。本実施形態の前記断面コ字状の溝51aは、ベース部材41の溝41aと断面形状が同じである。なお、図6では、インナパネル32側に位置する側壁53cのみ符号を付す。なお、ベース部材51の前記底壁53aと、底壁53aの両側縁に立設された側壁53b,53cの構成は前述したように前後方向のみ異なる。ベース部材51の底壁53aは、枠部材34図4b参照の底壁に近接するように形成されるとともに、図4a、図6に示すようにその下面には複数の突部53dが設けられている。前記第1プロテクタ40が、第1ドアパネル20の枠部材24に設けられた貫通孔24bに対して挿通されていることと同様に、突部53dが、枠部材34の底壁図示しないに設けられた図示しない貫通孔に挿通されることにより、ベース部材51の枠部材34に対する位置決めが行われている。又、図示はしないが、ベース部材51の底壁53aの下面には、図示しない公知の抜け止め部材が設けられて、ベース部材41が枠部材24に対して固定する方法と同様に固定されている。なお、ベース部材51の枠部材34に対する固定は、前記抜け止め部材の代わりに、ベース部材51を枠部材34に対してビス等による締め付け手段によって、或いは、接着剤により行ってもよい。なお、ベース部材51の断面形状は断面コ字状に限定されるものではなく、ワイヤハーネスWHを余裕をもって、カバー部材52と協働して収納空間を形成可能な形状、例えば、U字状等の他の形状であってもよい。ベース部材51の後端部すなわち、反第1ドアパネル20側の端部は、図示はしないが端壁が形成されている。なお、端壁は省略してもよい。前記カバー部材52には、ベース部材51の溝51aの上部の開口を覆う大きさに形成されている。カバー部材52の自由端において、前端、後端、並びに前端と後端の間には、カバー部材42との係止突片42aと同様に形成された図示しない断面がくさび状をなす複数の係止突片が突出されている。そして、前記係止突片は、ベース部材51の側壁53cの上縁及び防止部56の側壁上部に設けられた複数の係合孔図示しないに対して圧入されることにより、カバー部材52を、ベース部材51の溝51aの上部の開口を覆う位置に保持している。図4a、b及び図6に示すようにベース部材51の後端部のインナパネル32側の側壁53cには、U字状の取付孔54が形成されている。図6に示すように取付孔54の外周縁には、取付孔44と同様に取付フランジ54aが突出されている。図4bに示すように取付フランジ54aは、インナパネル32のU字状に形成された取付孔32aに嵌合されている。又、取付孔54の内周面には、取付孔44と同様に図示はしないが、複数の突条が互いに平行に突出されている。取付孔54には、第2コルゲートチューブとしてのコルゲートチューブ55が嵌合されている。コルゲートチューブ55は、ゴム等の弾性材或いは合成樹脂等により、形成されており、可撓性或いは弾性を有する。コルゲートチューブ55の外周面には、コルゲートチューブ45と同様に図示しない複数の突条が並設されている。コルゲートチューブ55は、取付孔54に嵌合された状態では、コルゲートチューブ45と同様にいくつかの複数の突条間の溝に取付孔54の突条図示しないが嵌入されることにより、取付孔54に対して、第2プロテクタ50の底壁の幅方向への抜き出しが不能にロックされている。なお、図4a、b、図6では、コルゲートチューブ55の外周面の突条は説明の便宜上省略されている。又、図4a、b、図6に示すように、溝51aの上部の開口を覆う位置に保持された状態のカバー部材52には、カバー部材42の突片42bの取付孔44に対する関係と同様に、取付孔54に相対した部位に一対の突片52bが形成されている。なお、図6では、最も外方に位置する突片52bのみが図示されている。突片52bの先端面の形状は、コルゲートチューブ55の図示しない突条間に形成された溝の底部の周方向の溝に沿う形状に形成されている。例えば、突片52bの先端面の形状は、コルゲートチューブ55の図示しない突条間に形成された溝底部の周方向の断面形状が円弧の場合には、同じ円弧の曲率半径を有するように形成されている。一対の突片52bは、カバー部材52が溝51aの上部の開口を覆う位置に保持された状態で、取付孔54の上部開口内に入り込みし、コルゲートチューブ55の突条間の溝内に嵌入されている。この結果、コルゲートチューブ55は、ベース部材51の溝51aの上部の開口を覆う位置に保持された状態のカバー部材52により、取付孔54から上方への離脱が防止されている。図6、図11に示すように防止部56は断面U字状に形成された挿通溝56aを有しており、上部が開放されている。挿通溝56aは、ベース部材51の溝と連通されている。又、挿通溝56aの内周面の先端は、図11に示すように、ベース部材51の溝から離間するほど外径が広がるようにラッパ状に形成されたガイド部としてのガイド面56bが形成されている。ガイド面56bは斜面でも湾曲面でもよい。挿通溝56aには、第1プロテクタ40の防止部46から延びるワイヤハーネスWHが、図11に示すように、遊びがある状態で挿通されるとともに、ベース部材51の溝内に遊びがある状態で収納されている。前記ガイド面56bは、第2ドアパネル30が第1ドアパネル20に折り畳まれた開放状態から全閉状態に遷移する際に、ガイド面56bから、第2プロテクタ50外部に出ている状態のワイヤハーネスWHを第2プロテクタ50内に誘うように、ワイヤハーネスWHを摺動自在にされている。第1プロテクタ40の防止部46と、第2プロテクタ50の防止部56の互いに対向する端部は、図11に示すように、第1ドアパネル20と第2ドアパネル30とが全閉状態の際、ワイヤハーネスWHが、防止部46、56の互いに対向する端部間から車両の幅方向に出ないように近接配置される。この、第1プロテクタ40の防止部46と第2プロテクタ50の防止部56の互いに対向する端部間の距離は、例えばワイヤハーネスWHの直径の長さ以内が好適であるが、ワイヤハーネスWHの剛性に応じて適宜設定すればよい。又、防止部56の挿通溝56aの上部の開口は、溝51aの上部の開口を覆うように保持されたカバー部材52により覆われている。又、本実施形態では、第1プロテクタ40の後端に設けられた係止突片42aが防止部46に設けられた係合孔43fに圧入されているのと同様に、防止部56に設けられた図示しない係合孔に対して、カバー部材52の前端に設けられた図示しない係止突片が圧入されているため、カバー部材52の前端の浮き上がりが防止されている。なお、図6に示すように、カバー部材52の自由端には、下方へ突出するガイド板52cが設けられている。ガイド板52cは、第2プロテクタ50を枠部材34の溝34a図4b参照内に嵌合する際に防止部56側を溝34a内にガイドするためのものである。図12aに示すように、溝51a内に収納されているワイヤハーネスWHは前記コルゲートチューブ55の直前位置で略90度に屈曲されてコルゲートチューブ55内に挿入されて車室内側に導出されている。ワイヤハーネスWHは、コルゲートチューブ55の内端から出た部位において、略90度に屈曲されることにより、溝51aの長手方向への移動できないように拘束されている。なお、この拘束は、少なくとも、ワイヤハーネスWHの溝51aの長手方向への移動ができないようにすれば十分である。すなわち、車幅方向において車室内側への移動を許容しても、溝51aの幅は、狭いため、ワイヤハーネスWHの後述する余長部Yの一部が第1プロテクタ40内に移動する場合においても、その余長部Yの移動には支障がない。ワイヤハーネスWHにおいて、ベース部材51に対しコルゲートチューブ55に挿通された部位及びコルゲートチューブ55の内端から出て屈曲された部位すなわち、屈曲部位は、第2プロテクタ50に拘束された導出側部位に相当する。コルゲートチューブ55を介して車室内側に導出されたワイヤハーネスWHの端部は、図示はしないが第2ドアパネル30に取付けられた電装品に接続されている。前記電装品としては、例えば、第2ドアパネル30の開閉状態を検出する各種センサがある。なお、電装品は前記センサに限定されるものではなく、第2ドアパネル30に必要に応じて取り付けられるものであれば限定されるものではない。前記ワイヤハーネスWHのコルゲートチューブ45、55間における長さ、すなわち、前述したように拘束された部位間の長さは、図12bに示すように、車両用ドア10が折り畳まれた状態を基準として、第1ドアパネル20と第2ドアパネル30にそれぞれ配置された第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50内の各溝41a,51a内に、ストレスが加わらない様に余裕をもった状態で収納される長さに設定されている。実施形態の作用さて、上記のように構成された折戸式車両ドアの作用を説明する。なお、説明の便宜上、図12bに示す車両用ドア10が折り畳まれた状態ねすなわち、開放状態全開状態から説明する。図12bに示すように、ワイヤハーネスWHのコルゲートチューブ45、55間における長さ、すなわち、前述したように拘束された部位間の長さは、車両用ドア10が折り畳まれた状態を基準として、第1ドアパネル20と第2ドアパネル30にそれぞれ配置された第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50内の各溝41a,51a内に、ストレスが加わらない様に余裕をもった状態で収納される長さに設定されている。このことにより、図12bに示すように、ワイヤハーネスWHの第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50に収納されている部位は、湾曲が少なくされて伸びた状態にあるとともに、第1プロテクタ40の防止部46と第2プロテクタ50の防止部56間からは、一部のワイヤハーネスWHが余長部Yとして露出されている。この状態から、車両用ドア10を閉鎖状態全閉状態に遷移すると、余長部Yの両側は、防止部46,56に設けられたガイド面46b,56bにより、ガイドされて挿通溝46a,挿通溝56a内に引き込まれる。この状態の遷移のとき、ワイヤハーネスWHにおいて、コルゲートチューブ45,55に近くで、略90度に屈曲された部位は拘束されている。以下、この拘束された部位を拘束部位という。ワイヤハーネスWHにおいて、全開状態のときよりも全閉状態のときの方が第1プロテクタ40内、及び第2プロテクタ50内における拘束部位から防止部46間に収納されるそれぞれの収納される長さが長くなって拘束部位間のワイヤハーネスWHの部位が押圧される。このため、第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50の溝41a,51a内において、ワイヤハーネスWHは、複数箇所において側壁43b,43c、53b,53cに当接した状態になって図12aに示すように複数の箇所において、湾曲された状態になる。仮に、第1プロテクタ40、第2プロテクタ50がない場合、前述したように、第1ドアパネル20、第2ドアパネル30の枠部材24、34は、アウタパネル21,31、インナパネル22,32にスポット溶接された部位に、溶接時のバリがあるが、本実施形態によれば第1プロテクタ40,第2プロテクタ50により、前記バリからワイヤハーネスWHを保護する。又、本実施形態では、コルゲートチューブ45、55が、取付孔44,54において、各プロテクタの底壁の幅方向への抜き出しが不能にロックされるとともに、カバー部材42の突片42b、カバー部材52の突片52bにより、上方への移動が不能にロックされている。このため、コルゲートチューブ45、55が移動することはない。又、コルゲートチューブ45,55に挿通されているワイヤハーネスWHは、各ドアパネルのインナパネル22,32の取付孔22a,32aのエッジに接触することがないため、ワイヤハーネスWHの傷つきが防止される。又、ワイヤハーネスWHは、第1プロテクタ40、第2プロテクタ50に拘束されているため、拘束部位間においてのみ、車両用ドア10開閉状態に応じて余長部Yを含む部分の変形が可能となる。又、防止部46、56が車両用ドア10の全閉状態のときに近接されて間隔が狭くされているため、ワイヤハーネスWHの余長部Yの防止部46、56間からの飛び出しが防止される。又、防止部46,56の挿通溝46a,56a、及び溝41a,51aの上部の開口は、ベース部材41,51及び防止部46,56に保持されたカバー部材42,52にて覆われているため、ワイヤハーネスWHが上方に変形して当接しても、前記上部の開口から飛び出すことがない。本実施形態では、下記の特徴を有する。1本実施形態の折戸式車両用ドアは、第1ドアパネル20の溝24a第1溝内及び第2ドアパネル30の溝34a第2溝には、それぞれ第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50が嵌合固定されて、ワイヤハーネスWHが第1プロテクタ40内及び第2プロテクタ50内に収納されている。この結果、本実施形態によれば、第1ドアパネル20及び第2ドアパネル30に収納したワイヤハーネスWHの保護ができる。すなわち、第1ドアパネル20及び第2ドアパネル30の24a,溝34a内に配索されたワイヤハーネスWHを、第1プロテクタ40,第2プロテクタ50により、第1ドアパネル20及び第2ドアパネル30の24a,溝34aに形成されている、例えば、溶接部位のバリや、エッジから保護することができる。2本実施形態の折戸式車両用ドアは、ワイヤハーネスWHが、第1プロテクタ40への導入側部位及び第2プロテクタ50からの導出側部位において、それぞれ第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50に拘束されている。又、第1プロテクタ40と第2プロテクタ50の相対する端部には、第1ドアパネル20と第2ドアパネル30が開放状態から閉鎖状態に遷移する際にワイヤハーネスWHの両プロテクタからの外部への飛び出しを防止する防止部46を有する。この結果、本実施形態によれば、車両用ドアを全閉したときに、車両用ドアに配索されたワイヤハーネスWHの車両用ドアからの飛び出しを防止するとともに、ワイヤハーネスWHの保護及び余長部の吸収を行うことができる。又、第1ドアパネル20及び第2ドアパネル30の全閉状態の際に、前記ワイヤハーネスWHの余長部Yが第1ドアパネル20及び第2ドアパネル30から飛び出さないため、ドアが全閉状態のときにおいて、余長部Yの保護ができるとともに、見映えが向上することができる。3本実施形態の折戸式車両用ドアは、第1プロテクタ40と第2プロテクタ50の各防止部46,56には、第1ドアパネル20と第2ドアパネル30が開放状態から閉鎖状態になる際に、両プロテクタ間に位置するワイヤハーネスWHの余長部Yをそれぞれ第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50の溝41a,51a収納空間へ誘導するガイド面46b,56bガイド部が形成されている。この結果、本実施形態によれば、第1ドアパネル20と第2ドアパネル30が開放状態から全閉状態になる際に、両プロテクタ間に位置するワイヤハーネスWHの余長部Yをそれぞれ第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50の収納空間へ誘導することができる。4本実施形態の折戸式車両用ドアは、第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50の各ベース部材41,51における上部の開口がカバー部材42,52により覆われるため、第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50に配索されたワイヤハーネスWHは、上部の開口から上方へ飛び出すことがない。5本実施形態の折戸式車両用ドアによれば、ワイヤハーネスWHの導入側部位は、コルゲートチューブ45第1コルゲートチューブが、第1プロテクタ40に固定されることにより、簡単に、ワイヤハーネスWHの導入側部位を第1プロテクタ40に固定できる。又、導入側部位は、コルゲートチューブ45により保護することができる。6本実施形態の折戸式車両用ドアによれば、ワイヤハーネスWHの導出側部位は、コルゲートチューブ55第2コルゲートチューブが、第2プロテクタ50に固定されることにより、簡単に、ワイヤハーネスWHの導出側部位を第2プロテクタ50に固定できる。又、導出側部位は、コルゲートチューブ55により保護することができる。第2実施形態次に、第2実施形態の折戸式車両用ドアを図13~図15を参照して説明する。なお、第1実施形態と同一構成又は相当する構成に対しては、同一符号を付して、その詳細な説明を省略し、第1実施形態と異なる構成について説明する。第2実施形態は、第1実施形態の構成中、第1プロテクタ40及び第2プロテクタ50が省略されているところが異なっている。すなわち、ワイヤハーネスWHは、コルゲートチューブ45を介して溝24a内に導入されている。なお、本実施形態では、第1ドアパネル20の取付孔22a図13参照にはゴム製のグロメット60が嵌合されて、コルゲートチューブ45はグロメット60内を密嵌状態で貫通固定されている。又、図14に示すように溝24aに収納されたワイヤハーネスWHは、図13に示すように第2ドアパネル30内に導入されて、第1ドアパネル20から延出された部位は第2ドアパネル30に収納されている。第2ドアパネル30の溝34a内に収納されたワイヤハーネスWHは、コルゲートチューブ55を介して車室内に導出されている。なお、本実施形態では、第2ドアパネル30の取付孔32a図13参照にはゴム製のグロメット70が嵌合されて、コルゲートチューブ55はグロメット70内を貫通されている。又、導出されたワイヤハーネスWHの先端は、第1実施形態と同様に第2ドアパネル30に設けられた図示しない電装品に接続されている。第2実施形態の作用上記のように構成された第2実施形態の折戸式車両用ドアの作用を説明する。車両用ドア10を全閉した時には、図15aに示すように、第1ドアパネル20と第2ドアパネル30の間において、両ドアパネルから飛び出して湾曲した部分が、余長部Yとして現れるか、或いは、図示はしないが余長部Yの一部は、溝24a,溝34a内に入った状態になる。又、車両用ドア10を全閉状態から全開状態にすると、図15bに示すように、ワイヤハーネスWHは、余長部Yの部分で折れ曲がりした状態となる。このように、車両用ドア10が全開状態及び全閉状態のいずれにおいても、ワイヤハーネスWHの大部分は、溝24a,34aに収納された状態にできる。なお、本発明の実施形態は前記各実施形態に限定されるものではなく、下記のように変更しても良い。上記のように本実施形態では、ワイヤハーネスWHを略90度に屈曲することにより、コルゲートチューブ45,55から、車幅方向において溝41a,51aの長手方向への移動できないように拘束したが、拘束するための角度は略90度に限定するものではない。略90度以外の角度であっても、ワイヤハーネスWHの上記の移動を防止できる角度であればよい。又、ワイヤハーネスWHの拘束は、上記屈曲に限らず、コルゲートチューブ45,55に対して、直接固定してもよい。固定方法は、接着テープ、接着剤に撚って行うことも可能である。又、前記実施形態では、コルゲートチューブ45,55から、車幅方向において溝41a,51aの長手方向への移動できないように拘束したが、溝41a,51aの幅方向への移動もできないように拘束しても勿論構わない。この場合の拘束手段として、ワイヤハーネスWHとコルゲートチューブ45,55間を接着剤で接着したり、或いは接着テープでワイヤハーネスWHとコルゲートチューブ45,55間巻回するようにしたりすることにより実現できる。前記実施形態では、溝41a,51aの断面形状は同じとしたが、異なっていてもよい。この場合においても、溝41a,51aの幅、及び高さは、余長部Yを吸収可能にワイヤハーネスWHがところどころで屈曲可能な大きさを有するように設定する。前記実施形態てば、ヒンジ部41b,51bは、インテグラルヒンジにより構成したが、蝶番に変更してもよい。前記実施形態では、カバー部材42,52の自由端において、前端、後端、並びに前端と後端の間に、係止突片42a,52a図5a、図6参照を突出するとともに係止突片42aを、ベース部材41,51の側壁43c,53cの上縁及び防止部46,56の側壁上部に設けられた複数の係合孔43f,53f図5a、図6参照に対して圧入した。この構成に代えて、カバー部材42,52を側壁43c,53cに対して掛け止めする掛け止め部材で掛け止めるようにしてもよい。"