"呼吸マスクであって、aマスク本体と、b前記マスク本体に固定されるハーネスと、c前記マスク本体に固定される呼気弁であって、i弁ベースと、ii前記弁ベースに固定され、かつ切削された表面を有するフラップと、を含む、呼気弁と、を備える、呼吸マスク。前記フラップが可撓性フラップである、請求項1に記載の呼吸マスク。前記可撓性フラップが、カンチレバー方式で弁座に取り付けられ、前記可撓性フラップのヒンジ部分において切削される、請求項2に記載の呼吸マスク。前記可撓性フラップが、前記可撓性フラップの自由部分において切削される、請求項2に記載の呼吸マスク。前記可撓性フラップが、前記フラップの第1の主表面上で切削される、請求項4に記載の呼吸マスク。前記フラップが、0.1~1ミリメートルの深さまで切削される、請求項5に記載の呼吸マスク。前記可撓性フラップが、前記フラップの第2の主表面上で更に切削される、請求項5に記載の呼吸マスク。前記可撓性フラップが、第1の主表面上の前記フラップの前記自由部分において更に切削される、請求項3に記載の呼吸マスク。前記可撓性フラップが、ボタン式で弁座の中央に固定され、前記フラップが、それぞれが前記フラップ上の中心位置から放射状に延びる3つ以上の領域で切削される、請求項2に記載の呼吸マスク。互いに120°オフセットした3つの切削領域が存在する、請求項9に記載の呼吸マスク。前記切削領域が、前記中心位置から外側に放射状に延びる一連の溝を備える、請求項9に記載の呼吸マスク。前記可撓性フラップが、バタフライ方式で弁座に固定され、前記フラップが、前記フラップの少なくとも1つの主表面上の、前記フラップの前記ヒンジ部分において切削される、請求項2に記載の呼吸マスク。前記ヒンジ部分における前記切削が、互いに概ね平行に延び、かつ回転軸まで延びる2つ以上の溝を含む、請求項12に記載の呼吸マスク。前記ヒンジ部分における前記切削が、互いに概ね平行に延び、かつ回転軸まで延びる2つ以上の溝を含む、請求項3に記載の呼吸マスク。呼吸マスクの製造方法であって、a弁ベース及びマスク本体を提供する工程と、b切削フラップを前記弁ベースに固定する工程と、c前記弁ベースを前記マスク本体に固定する工程と、を含む、方法。前記フラップを弁座に固定する前に、前記フラップが切削される、請求項15に記載の方法。前記フラップが弁座に固定された後に、前記フラップが切削される、請求項15に記載の方法。弁性能を品質検査する工程を更に含む、請求項15に記載の方法。前記品質検査工程の後に、前記フラップ材料を更に切削する工程を更に含む、請求項18に記載の方法。前記フラップが、前記フラップの前記ヒンジ部分において切削される、請求項15に記載の方法。本発明は、マスク本体と、ハーネスと、呼気弁とを備える新規な呼吸マスクに関する。ハーネス及び呼気弁は共に、マスク本体に固定される。呼気弁は、弁ベースと、切削された表面を有するフラップとを含む。本発明はまた、呼吸マスクの新規な製造方法を提供し、その方法は、弁ベース及びマスク本体を提供する工程と、切削フラップを弁ベースに固定する工程と、弁ベースをマスク本体に固定する工程とを含む。切削フラップを提供することは、フラップ上の特に所望の領域において剛性及び厚さの特徴を有するようにフラップを調整することができるという点で有益であり、この特に調整された領域は、フラップを最小限の力で開かせることができる、又は、特定の弁の特性を所望のやり方で変更することができる。弁全体の圧力損失が小さく、最小限の力で連続的に開く弁は、動作のために必要なエネルギーが小さくて済む。弁を作動させるための動力源は着用者であるので、弁が最適な性能を示す呼吸マスクを着用している場合には、着用者はそれほど労力を費やす必要がない。同様に、改善された弁性能により、長時間にわたって着用してもより快適な呼吸マスクとすることができ、それにより、着用者が汚染された環境で顔からマスクを取り外す可能性が少なくなるので、特に安全性の面から有益である。製品製造中に、特定の品質管理/性能要件を満たすように個々のフラップを調整することができるので、本発明は製造面からも有益であり得る。弁の組立中にフラップの特定部分を切削することにより、品質管理評価の間に、所望の性能要件を満たさないという理由で不合格となる製品が少なくなり得る。用語下記に説明する用語は以下に定義された意味を有する。切削又は切削されたは、完全に切断しないように表面から除去された部分を有することを意味する。清浄な空気は、汚染物質を取り除くために濾過された、ある体積の大気中の周囲空気を意味する。含む又は、含んでいるは、特許専門用語において標準であるその定義を意味し、備える、有する、又は含有するとほぼ同義である制約のない用語である。含む、備える、有する、及び含有する、並びにこれらの変形は、一般的に使用される制約のない用語であるが、本発明は、から本質的になるなどのより狭義の用語を使用して適切に記載されることもでき、これは、用語が関連する主題の性能に対して悪影響を及ぼす物又は要素のみを除外するという点で、制約のない用語に準ずる用語である。呼気弁は、開放して、フィルタ式フェイスマスクの内部気体空間から吐き出された空気が流出できるようにする弁を意味する。呼気は、呼吸マスクの着用者によって吐き出される空気である。外部気体空間は、吐き出された気体が、マスク本体及び/又は呼気弁を通過し、それらを越えた後に入る、周囲大気中の気体空間を意味する。フィルタ又はフィルタ層は、材質の1つ以上の層を意味し、その層は、通り抜ける空気流から汚染物質粒子などを除去するという主目的に適している。濾材は、層を通過した空気から汚染物質を取り除くために設計された通気性構造体を意味する。フラップは、弁の動作時に開閉するように設計されたシート状の物品を意味する。可撓性フラップは、吐かれた気体流によって加えられる力に応答して曲がる又は屈曲することが可能なシート状物品を意味する。ハーネスは、マスク本体を着用者の顔面上で支持する助けとなる構造体又は部品の組み合わせを意味する。内部気体空間は、マスク本体と人の顔面との間の空間を意味する。レーザーは、高指向性の単色光線及びコヒーレント光線を提供する装置を意味する。マスク本体は、少なくとも人の鼻及び口を覆ってフィットすることができ、かつ外部気体空間から分離された内部気体空間を画定するのを助ける通気性構造体を意味する。多数は、5超過を意味する。複数は、2つ以上を意味する。呼吸マスクは、空気が内部気体空間に入る前にその空気を濾過するために、人によって着用される装置を意味する。弁座又は弁ベースは、流体が通過する開口部を有し、かつこれらが取り付けられる基材又は物品に隣接して又は接触して配設される弁の一体型部品を意味する。本発明の実施において、着用者の快適性を改善し、それに付随して、汚染された環境で使用者がマスクを連続的に着用する可能性を高め得る、新規な濾過フェイスマスクを提供する。本発明は、このようにして作業者の安全性を改善し、個人用呼吸保護装置を着用する作業者などに、長期間にわたる健康上の利点を提供することができる。図1は、本発明と共に使用することができる濾過フェイスマスク10の一例を示す。濾過フェイスマスク10は、ハーネス13及び呼気弁14が上部に取り付けられているカップ形状のマスク本体12を有するハーフマスク鼻及び口を覆うが目は覆わないためである。呼気弁は、超音波溶接、グルーイング、接着接合米国特許第6,125,849号Williamsら参照、又は機械的圧締め米国特許出願第2001/0029952A1号参照などの様々な技術を用いて、マスク本体12に固定することができる。呼気弁14は、マスク10の内側の圧力上昇に応じて開き、この圧力上昇は、着用者が息を吐くときに生じる。呼気弁14は、呼吸の間及び吸気中に閉じたままであるのが好ましい。フェイスマスクを着用者の顔にぴったり合わせて保持するために、ハーネス13は、ストラップ15、結び紐、又はマスク本体12を着用者の顔の上に支持するためにマスク本体に取り付けられる他の任意の好適な手段を含むことができる。本発明と共に使用することができるマスクハーネスの他の例は、Brostromらに付与された米国特許第6,457,473B1号、同第6,062,221号、及び同第5,394,568号、Xueらに付与された米国特許第6,332,465B1号、Byramに付与された米国特許第6,119,692号及び同第5,464,010号、並びにDyrudらに付与された米国特許第6,095,143号及び同第5,819,731号に示されている。図1は、弁14が弁座20を有し、弁座20上にフラップ22が静止部分25で固定されているところを更に示す。フラップ22は、呼気中に弁座20から持ち上がる自由部分26を有する可撓性フラップであることができる。自由部分26が、弁座20と接触していないとき、呼気は、内部気体空間から外部気体空間に移動することができる。呼気は、外部気体空間に直接流入してもよく、又は、例えば、マスクがインパクタ要素米国特許第6,460,539B1号Japuntichら参照も具備するか、若しくはフィルタ付き呼気弁米国特許出願第2003/0005934A1号及び同第2002/0023651A1号Japuntichらを具備する場合、より曲がりくねった通路を通ってもよい。マスク本体12は、着用者の顔とマスク本体の内面との間に内部気体空間又は間隙を作り出すように、着用者の顔と離間した関係で人の鼻及び口を覆ってフィットするように適合されている。アルミニウムなどの金属の曲げやすく弾力性のない柔軟なバンドで構成される鼻クリップ16をマスク本体12上に配置し、鼻が頬と接するところで着用者の鼻を覆って適合する所望の関係にマスクを保持するように、鼻クリップ16を付形することができる。好適な鼻クリップの例は、米国特許第5,558,089号及び米国意匠特許第412,573号Castiglioneに示されている。図示されているマスク本体12は流体透過性であり、典型的には、開口部図示せずを設けてもよく、これは、マスク本体自体を通過することを必要とせずに、呼気が弁14を通って内部気体空間から流出できるように、呼気弁14がマスク本体12に取り付けられる場所に配置される。マスク本体12上における開口部の好ましい位置は、マスクが着用されたときに着用者の口がある場所の直ぐ前方である。開口部、したがって呼気弁14をこの位置に配置することにより、弁は、呼気流からの力又は運動量に応答してより容易に開くことが可能になる。図1に示されるタイプのマスク本体12の場合、本質的にマスク本体12の露出面全体が、吸気に対して流体透過性がある。マスク本体12は、図1に示されるように、湾曲した半球形状を有することができ米国特許第4,807,619号Dyrudらも参照、又はこれは所望される他の形状を呈してもよい。例えば、マスク本体は、米国特許第4,827,924号Japuntichに開示されるフェイスマスクのような構成を有する、カップ形状のマスクであり得る。マスクはまた、使用しないときには折り畳むことができるが、着用時にはカップ形状の構成に開くことができる三つ折り形状を有することができる米国特許第6,484,722B2号及び同第6,123,077号Bostockら、並びに米国意匠特許第431,647号Hendersonら及び同第424,688号Bryantら参照。本発明のフェイスマスクは更に、米国意匠特許第448,472S号及び同第443,927S号Chenに開示されている平らな二つ折りマスクなどの多くの他の形状を呈してもよい。マスク本体はまた、流体不透過性であり得、例えば、米国特許第6,277,178B1号Holmquist-Brownら又は同第5,062,421号Burns及びReischelに示されるマスクのように、マスク本体に取り付けられたフィルタカートリッジを有し得る。加えて、マスク本体は更に、前述したような負圧マスクとは対照的に、正圧の空気取入口と共に使用するように適合され得る。陽圧マスクの例は、米国特許第6,186,140B1号Hoague、同第5,924,420号Grannisら、及び同第4,790,306号Braunらに示されている。これらのマスクは、ユーザーの腰周りに着用される動力付き空気浄化呼吸マスク本体に接続されてもよい例えば、米国意匠特許第464,725号Petherbridgeら参照。濾過フェイスマスクのマスク本体は、例えば、米国特許第5,035,239号及び同第4,971,052号に開示されるような、着用者に清浄な空気を供給し得る自給式呼吸器に接続されることもできる。マスク本体は、着用者の呼吸系に加えて着用者の視覚に保護を提供するために、着用者の鼻及び口のみを覆うだけでなくハーフマスクと称される、目も覆うことができるフルフェースと称される例えば、米国特許第5,924,420号Reischelら参照。マスク本体は、着用者の顔から離間してもよく、又は着用者の顔に対して面一に若しくはごく接近して存在してもよい。どちらの場合も、マスクは、呼気がマスク内部から呼気弁を通って流出する前に流入する内部気体空間を画定するのを助ける。マスク本体はまた、適切なフィットが確立されているか否かを着用者が容易に確認できるようにするために、その周辺部に示温性のフィット表示シールを有し得る米国特許第5,617,849号Springettらを参照のこと。図2は、可撓性フラップ22が閉鎖位置にあり、封止面24上で停止している状態と、開放位置にあり、点線22aで表されるように表面24から離れて持ち上がっている状態を示す。流体は、概ね矢印34によって表示される方向に弁14を通過する。マスク内部から呼気を排出するために、濾過フェイスマスク上の弁14を使用する場合、流体の流れ34は呼気流を表す。弁14を吸気弁として使用する場合、流体の流れflowstream34は吸気流を表す。弁開口部を通過する流体は可撓性フラップ22に力を加え又は、流体の運動量を可撓性フラップ22に伝達し、フラップ22の自由部分26を封止面24から持ち上げて、弁14を開かせる。弁14が呼気弁として使用されるとき、弁は、好ましくは、マスク10が図1に示されるように直立に位置決めされるとき、可撓性フラップ22の自由部分26が静止部分25より下に位置するような向きでフェイスマスク10上に配置される。これによって、呼気を下方にそらせ、着用者の眼鏡類上で水分が凝縮することを防止できる。図3は、フラップが取り付けられていない状態で正面から見た弁座20を示す。弁開口部30は、封止面24から内側に半径方向に配置され、封止面24、及び最終的には弁14を安定化させる交差部材35を有することができる。交差部材35はまた、吸気している間、可撓性フラップ22図2が反転して開口部30の中に入ることを防止することができる。交差部材35上に蓄積する水分は、フラップ22の開放の妨げになる可能性がある。したがって、フラップに面する交差部材35の表面は、側面から見るとき、弁開放の妨げにならないように、好ましくは、僅かに封止面24より下に窪んでいるが、封止面と同一平面上にあってもよい。封止面24は、開口部30に外接するか、又はそれを取囲み、弁が閉鎖しているとき、汚染物質が開口部を通過することを妨げる。封止面24及び弁開口部30は、正面から見るとき、本質的にあらゆる形状を呈することができる。例えば、封止面24及び開口部30は、正方形、矩形、円形、楕円形などであってよい。封止面24の形状は、開口部30の形状と一致する必要はなく、開口部30の形状も、封止面24の形状と一致する必要はない。例えば、開口部30は円形であってもよく、封止面24は長方形であってもよい。しかしながら、封止面24及び開口部30は、流体の流れる方向に向かって見るとき、好ましくは、円形の断面を有する。弁座20の大部分は、例えば射出成形技術を用いて一体型の一片の本体に成形される、比較的軽量のプラスチックから作製され、弾性封止面がこの弁座に接合される。可撓性フラップ22と接触する封止面24は、良好な封止が生じることを確実にするために、実質的に均一に平滑であるように形作られるのが好ましい。封止面24は、封止隆起部29図2の頂部にあってもよく、又は弁座自体と平面的に整列していてもよい。封止面24の接触領域は、好ましくは、可撓性フラップ22と封止を形成するのに十分大きい幅を有するが、凝縮した水分又は排出された唾液によって生じる接着力により、可撓性フラップ22が著しく開きにくくなるほど幅広ではない。フラップが封止面の全周で封止面に接触することを容易にするようにフラップが封止面と接触する、封止面の接触領域は、好ましくは、凹状に湾曲している。弾性封止面がない弁14及びその弁座20は、米国特許第5,509,436号及び同第5,325,892号Japuntichらに更に完全に記載されている。図4は、呼気弁14’の別の実施例を示す。図2に示される実施形態とは異なり、この呼気弁は、側面から見るとき、フラップ保持面27’と整列している平面状の封止面24’を有する。そのため、図4に示されるフラップは、可撓性フラップ22にかかるあらゆる機械的な力又は内部応力によって、封止面24’の方に押圧されない、又はそれに押し当てられない。フラップ22は、中立状態で、すなわち、弁を通過する流体がないとき、そうでなければフラップが重力以外の外力を受けないとき、封止面24’の方に予荷重がかからないか又は付勢されないため、フラップ22は、呼気している間、更に容易に開くことがきる。本発明に従って弾性封止面を使用するとき、フラップは封止面24’と接触するように付勢されなくてもよい又は押し動かされなくてもよいが、場合によっては、このような構成が所望され得る。そのため、本発明は、既知の市販の製品のフラップより剛性の高い可撓性フラップを使用してもよい。フラップは、重力が本質的にフラップにかかっているとき、付勢されていない状態で、著しく垂下して封止面24’から離れないほどの剛性があってもよく、弁は、フラップが封止面より下に配置されるような向きに配置される。したがって、図5に示される呼気弁14’は、どのような向きであっても着用者が頭を床の方に下方に傾けるときなど、フラップを封止面の方に付勢又は実質的に付勢することなく、フラップ22が封止面と良好に接触するように形成され得る。したがって、剛性のあるフラップは、弁がどのような向きであっても、弁座封止面の方にプレストレス又は付勢力がほとんど又は全くない状態で、封止面24’と気密型の接触をし得る。中立状態で弁が閉鎖している間に封止面にフラップが押し当てられることを確実にするための、所定の相当な応力又は力がフラップにかからないと、呼気している間、フラップは更に容易に開くことができ、そのため、呼吸時に弁の作動に必要とされる力を低減することができる。図5は、本発明のボタン式弁と関連して使用するのに適した弁座20bを示す。片持ち弁フラップと関連して使用するように形成された弁座20図3と異なり、弁座20bは、位置32’で中央に取り付けられた可撓性フラップを有する。これにより、呼気している間、フラップの周囲の本質的にあらゆる部分が封止面から持ち上がることができる。片持ちフラップでは、静止部分と反対側のフラップの末端部が、呼気している間に封止面から持ち上がるフラップの部分である。対照的に、ボタン式弁では、この周辺のあらゆる部分が、呼気している間に封止面から持ち上げられることができる。従来のボタン式弁では、弁フラップ全体が本質的に同じ厚さを有するように構成された。このため、呼気している間に周辺の全ての部分が弁フラップから持ち上げられ得るわけではないので、フラップは呼気している間の抵抗領域を形成した。以下に記載されるように、本発明のフラップは、ボタン式弁と共に用いられる場合、より薄い領域とより厚い領域とを形成するために弁フラップの表面から切削される選択領域を有することができ、それにより、フラップは、特定の部分又は領域において選択的に曲がる。そのため、中心に取り付けられたボタン式フラップに関連して切削技術を用いることにより、開くこと対する抵抗を減少させることができる。これにより、圧力損失をより小さくして、着用者の快適性を改善することができる。図6は、他の図に示される呼気弁と関連して使用するのに適し得る弁カバー40を示す。弁カバー40は内部チャンバを画成し、可撓性フラップは、閉鎖位置から開放位置へと内部チャンバ内に移動することができる。弁カバー40は、可撓性フラップが損傷を受けないように保護することができ、また、呼気を着用者の眼鏡から離れて下方へと方向付けるのを支援することができる。図のように、弁カバー40は、弁カバーによって画成された内部チャンバから呼気を逃がすための複数の開口部42を有し得る。開口部42を通って内部チャンバから流出する空気は、好ましくは、着用者の眼鏡類から離れるように下向きに外部気体空間に入る。弁カバーは、摩擦、クランプ留め、グルーイング、接着接合、溶接等などの様々な技術を用いて弁座に固定され得る。図7aは、第1及び第2の対向する末端部46及び48と、第1及び第2の対向する側部50及び52とを有する弁フラップ22を示す。フラップ22は矩形形状を有し、図7bに示されるフラップ44は台形形状を有する。フラップ22、44は更に、フラップのヒンジ領域56に位置する切削領域54を含む。図7bに示されるフラップは、呼気流の運動量に起因するフラップの曲げモーメントに曝される材料を低減するために使用され得る。切削領域54は、フラップ材料の第1の主表面57に切り込まれた多数の溝58を備える。溝58は、フラップが開閉する間にそこを中心にフラップが曲がる、旋回する、又は回転する軸に平行に切り取られる。溝はそれぞれ、フラップの厚さの約10~90、より典型的には全フラップ厚さの20~70であり、約5~15mmの長さを有する。呼気弁に関し、溝の深さは約0.1~1ミリメートルmm、より一般的には深さ0.2~0.4mmであり得る。溝は、約0.1~1mm、より典型的には0.2~0.3mm離間され得る。本文献にて記載される切削フラップの他の実施形態と同様に、フラップの主表面の一方又は両方が切削されてもよい。フラップ22、44のヒンジ端部46には、アンカー孔59が設けられる。図8は、ボタン式弁座図5参照と共に使用するのに適した円形フラップ60を示す。このフラップ60も同様に、切削領域62と非切削領域64とを有する。従来のボタン式弁が開くと、弁が放射状であることから、フラップはその全周66に沿って開かないように抵抗する。したがって、フラップ60の一部又はセグメントのみが、使用中に封止面から持ち上がる傾向がある。本明細書で例示されるフラップ60は、この開くことに対する抵抗問題を軽減することができる。フラップ60の切削領域62の材料は少ないので、これらの領域における曲げが助長され、使用中にフラップの全周66が封止面から持ち上げられるのが可能にとなり得る。切削領域62はその両側が境界線68及び70で囲まれており、この境界線は、フラップ60の中心72から周辺66へと進むにつれて互いに離れる。切削領域は、フラップの主表面の一方の全表面積の約5~80を占めてもよく、一般に、互いに対して120°で放射状に外向きに延在していてもよい。図9は、中央に取り付けられる弁フラップ74を示しており、切削領域76、78は周辺に向かって反対方向にすなわち、互いに対して180°で延在している。このように、切削領域は、フラップ74を真っ直ぐに横切って直線状に延在する。その結果、フラップは、切削領域が延在する方向に平行な軸を中心に曲がる。かかる切削構成を用いると、弁フラップ74は、使用中にバタフライ様式で曲がることができる。この実施形態では、弁フラップ74は円形である必要はなく、静止時にフラップ74の主表面の平面内にある切削領域の延在方向に垂直な方向がより長くなってもよい。切削領域は、フラップの曲げ長さの約10~90及び径方向の長さの約5~80であり得る。図10は、本発明の弁に関連して用いることができるフラップ76の更に別の実施形態を示す。この例では、切削領域は、フラップのヒンジ領域となることが意図される場所に位置していない。切削領域78は、むしろ、フラップの自由部分80の中心に、静止部分80と離間した関係で位置している。このフラップ76の自由部分は、流体不透過性を維持するのに十分な厚さを有していれば十分であり、この自由部分内のフラップの重量は、大幅に低減されてもよく、それにより移動させなければならない重量が軽いのでより小さな力でフラップを開くことが可能となり得る。図に示されるように、切削領域78は、切削されていない縁部領域82で囲まれる。切削されていない縁部領域に沿って厚さが増加することにより、フラップは、フラップ76のこの部分の下又はこの部分に隣接して存在する弁の封止面と、より良好に係合することができる。段差を有する蓋のように封止面上にぴったり合うフラップを形成するために、切削は、フラップが封止面と接触するフラップの下面、つまり第2の主表面上で行われてもよい。かかる切削は、第2の主表面上に溝を形成することになり、この溝は、2つの部品間に相補的な嵌合が存在するように、封止面のパス又は形状に追従する又は対応する。図11は、切削領域が中心86から均等に離間した距離で放射状に延びている、ボタン式弁用のフラップ84の別の実施形態を示す。概ね一定の厚さを有する多数の切削領域が存在する。これら切削領域は、それぞれ、中心86から周辺90に向って直線状に延びる溝88を有して形成され得る。溝88のそれぞれは、本文献の他の箇所で言及される溝と同様の深さ及び厚さを有し得る。レーザー切断及びレーザーアブレーションを用いる自動化した方法を用いて、本発明のフラップ弁組立体の組み立て及び性能認定を行うことができる。図12及び図13は、最終商品において呼吸保護などの点で非常に安定した弁性能が求められるときに有利に採用することができる一連の工程を示す。図12は、この方法に対してインライン手法を例示しているが、回転装置又はタレット装置でも工程を実施することができる。この方法で用いられる構成要素の通常の向き又は装置にかかわらず、組み立て及び検定の2つの基本段階が示されている。図12で、弁フラップ材料111の連続ストリップがロール110から巻き出され、弁座115まで運ばれる。弁座115及びフラップ材料111は同じ速度で移動しながら、弁座115がフラップ材料の連続ストリップ111まで案内される。真空源116を使用してフラップストリップ111を弁座115まで引き寄せ、フラップストリップ111を適切な位置合わせで保持する。弁フラップ材料111のストリップと弁座115が適切に配向されると、レーザー118を使用してストリップ111からフラップ120を正確に切断し、新たに分離したフラップ120が弁座115上に位置付けられるようにする。この段階で、レーザー118は、フラップ120に任意のアンカー孔及び/又は整列孔を更に開けてもよい。次に、弁フラップ120が弁座115の適切な位置に固定される。真空116からの引き寄せ力を除去することができる。弁組立体が次のステーション117に進むと、フラップストリップの材料113の未使用の部分が弁組立体122から切り離される。更にこの段階で、弁保護カバーが弁組立体に固定され得る。図13で、弁122の作動性能が評価され、レーザーアブレーションを用いて調整される。弁の検定段階は、弁の作動特性を評価し、更にレーザーアブレーションを用いてこの作動を調整する。所望の弁作動を達成するために必要な場合には、フラップのヒンジ部分又は自由部分において切削を行う。組み立てられた弁は、一連の評価、修正、及び確認工程を通って移動し得る。第1の工程において、組み立てられた弁122は、制御された容積流量の流体の流れ123に暴露される。次に、131で、流体の流れへの暴露に対する弁の応答を判定するために、例えば、機械視覚コンピュータ解釈による光学観測を用いてフラップの作動を監視する。暴露に対する応答は、コンピューターアルゴリズムを用いて解析することができ、作動モデルと比較することができる。弁組立体が次の段階126に移動すると、コンピュータは、接続されたレーザー128を用いて弁フラップ120の制御切削を促進する。第2段階126で、機械視覚132はフラップの作動をリアルタイムに評価する。弁122が流体に暴露されている状態で、コンピュータはレーザー128を方向付けて、適切な作動プロファイルが達成されるまでフラップを切削する。正確な作動が達成されたら、切削を中止する。適切に作動していると評価されない場合には、この部品は自動的に除去されることになる。このプロセスの最終段階において、機械視覚133を用いて、無負荷のフラップflatが弁座に適切に再装備されていることを確かめて、この検定段階を終了する。このプロセスの検定段階は、弁組立体上に弁カバーを有する状態又は有さない状態で完了してもよい。弁カバーが取り付けられる場合には、機械視覚の適切な視線を可能にする設備、及びレーザーアブレーションビームに対して透過的である領域が提供されなくてはならない。記載の方法を採用することで、幅広い重要な用途用の弁の連続組み立て、性能評価、評価緩和、及び検定が可能となる。動作の順番の多くのバリエーションが想定され得る。この方法の組み立て段階のアプローチと関係なく、基礎的な検定段階を採用してもよく、レーザーアブレーション以外の様々な技術を用いて切削を実施してもよい。例えば、アブレージョン、マイクロマシニング、水ジェット等を用いてもよい。図14は、組み立てられた弁を上部に取り付けることができる呼吸マスク本体12の断面を示す。マスク本体12は、内側の成形層17及び外側のフィルタ層18などの多数の層を含み得る。成形層17は、マスク本体12に対する構造、及びフィルタ層18に対する支持を提供する。成形層17は、フィルタ層18の内側及び/又は外側あるいは両側に位置決めされることができ、例えば、熱接着性繊維の不織布ウェブから製造されて、カップ形状の構成に成形されることができる米国特許第4,807,619号Dyrudら及び同第4,536,440号Berg参照。成形層17は、多孔質層、又は、米国特許第4,850,347号Skovに開示されている成形層のような、軟質プラスチックの開口加工が施された魚網タイプの網状組織からも作製することができる。成形層は、Skov又は米国特許第5,307,796号Kronzerらに記載されているような既知の手順に従って成形され得る。成形層17は、マスクに構造を提供し、かつフィルタ層に対する支持を提供することを主目的として設計されるが、成形層17は、典型的には大きな粒子を捕捉するためのフィルタとしても機能し得る。層17及び18は一緒になって、吸気フィルタ要素として動作し得る。フィルタ層は、任意により、米国特許第5,804,295号及び同第5,763,078号Braunに記載されているように波形化することができる。マスク本体12も同様に、フィルタ層18を切削力から保護することができ、かつフィルタ層18及び/又は成形層17から抜ける可能性があるあらゆる繊維を保持することができる、内側及び/又は外側カバーウエブ図示せずを含み得る。カバーウェブも濾過能を有することができるが、典型的には、フィルタ層18ほど良好でない、及び/又はマスクをより着心地よくするのに役立ち得る。カバーウェブは、例えば、ポリオレフィン及びポリエステルを含有するスパンボンド繊維などの不織繊維状材料から製造され得る例えば、米国特許第6,041,782号Angadjivandら、同第4,807,619号Dyrudら、及び同第4,536,440号Berg参照。着用者が吸気するとき、空気がマスク本体を通って引き込まれ、浮遊粒子が、繊維間、特にフィルタ層18の繊維間の隙間の中に捕捉される。図2に示す実施形態において、フィルタ層18はマスク本体12と一体である、すなわち、マスク本体の一部を形成しており、フィルタカートリッジのように、後にマスク本体に取り付けられる又はマスク本体から取り外される品目ではない。図1に示されるマスク10のような負圧ハーフマスクの呼吸マスクにおいて一般的な濾材は、多くの場合、帯電超極細繊維の、特にメルトブロウン超極細繊維BMFの交絡ウェブを含む。超極細繊維は、典型的には約20マイクロメートルμm以下の平均有効繊維直径を有するが、一般的には約1~約15μmであり、更により一般的には約3~10μmの直径である。有効繊維直径は、Davies,C.N.,TheSeparationofAirborneDustandParticles,InstitutionofMechanicalEngineers,London,Proceedings1B1952に記載されているように計算することができる。BMFウェブは、Wente,VanA.,SuperfineThermoplasticFibersinIndustrialEngineeringChemistry,vol.48,pages1342etseq.1956又はReportNo.4364oftheNavalResearchLaboratories,publishedMay25,1954,entitledManufactureofSuperfineOrganicFibersbyWente,VanA.,Boone,C.D.,andFluharty,E.L.に記載されているように形成することができる。メルトブロウン繊維ウェブは、均一に調製されることができ、米国特許第6,492,286B1号及び同第6,139,308号Berriganらに記載のウェブのような多層を含み得る。ウェブにランダムに絡め取られる場合、BMFウェブはマットとして取り扱うのに十分な一体性を有し得る。電荷は、例えば、米国特許第6,454,986B1号及び同第6,406,657B1号Eitzmanら、同第6,375,886B1号、同第6,119,691号、及び同第5,496,507号Angadjivandら、同第4,215,682号Kubikら、並びに同第4,592,815号Nakaoに記載されている技術を用いて、繊維ウェブに付与することができる。マスク本体のフィルタとして使用することができる繊維状材料の例は、米国特許第5,706,804号Baumannら、同第4,419,993号Peterson、米国再発行特許第28,102号Mayhew、米国特許第5,472,481号及び同第5,411,576号Jonesら、並びに同第5,908,598号Rousseauらに開示されている。こうした繊維は、ポリプロピレン及び/又はポリ-4-メチル-1-ペンテンなどのポリマーを含有することができ米国特許第4,874,399号Jonesら及び同第6,057,256号Dyrudら参照、また、濾過性能を高めるために、フッ素原子及び/又は他の添加剤を含有することも可能であり米国特許第6,432,175B1号、同第6,409,806B1号、同第6,398,847B1号、同第6,397,458B1号Jonesら、並びに米国特許第5,025,052号及び同第5,099,026号Craterら参照、また、性能を改善するために、低濃度の抽出性炭化水素を有することもできる米国特許第6,213,122号Rousseauら参照。繊維性ウェブは更に、米国特許第4,874,399号Reedら、並びに同第6,238,466号及び同第6,068,799号共にRousseauらに記載されているように、高い耐油性ミスト性を有するように製造されてもよい。流量固定具流量固定具を用いて、弁の圧力損失試験を行った。流量固定具は、アルミニウム取付板及び固定された空気プレナムを通して空気を特定の流量で弁に提供する。試験中、取付板は弁座を受容し、しっかりと保持した。アルミニウム取付板は、弁ベースを受容するその頂面に僅かな窪みを有した。窪みの中心には、28ミリメートルmm×34mmの開口部があり、空気はそれを通って弁に流れることができた。接着面のある発泡材を利用し、これを窪み内の出っ張りに取り付け、弁ベースと板との間に気密性の封止を提供した。2本のクランプを使用して弁座の先端及び後部を捕捉し、アルミニウム取付板に固定した。半球形のプレナムを通して空気を取付板に提供した。呼吸マスクのキャビティ形状及び体積を模擬するように、取付板を半球の頂部又は頂点でプレナムに固定した。半球形のプレナムの深さは約30mmであり、80mmのベース直径を有した。供給ラインからの空気は、プレナムのベースに取り付けられ、流量固定具を通して所望の流量を弁に提供するように調整された。生成した気流で、プレナム内の空気圧を測定し、試験弁にわたる圧力損失を決定した。圧力損失試験前述のように流量固定具を使用して、試験弁の圧力損失測定を行った。毎分15、20、30、40、50、60、70、及び85リットルL/分、本明細書ではdm3/分とも表すの流量で、弁全域の圧力損失を測定した。弁を試験するため、弁座が流量固定具のベースで水平に配置され、弁開口部が上を向くようにして、試験試料を流量固定具に取り付けた。弁を取り付ける間、固定具と弁本体の間に空気のバイパスがないことを確実にするように注意した。一定の流量に対して圧力計を較正するため、最初にフラップを弁本体から取り外し、所望の気流を生成した。次いで、圧力計をゼロに設定し、システムを較正した。この較正工程の後、弁本体上にフラップを位置決めし直し、空気を特定の流量で弁入口に送り、入口の圧力を記録した。フラップがちょうど開放し、最小限の流量が検出される点における圧力を測定することによって、弁開放圧力損失流量ゼロでフラップの開放が開始する点の直前を決定した。圧力損失は、弁への入口圧力と周囲空気との差であった。実施例1実施例1は、本発明の切削フラップを有する弁の実施例を表す。この実施例の弁のフラップは、厚さ0.46mmのポリイソプレンゴムの押出シートFulflex,Inc.Brattleboro,VTより入手可能から形成した。ゴムシートを図7bに示される形状のフラップに切断した。フラップ44は、狭い方の末端部46が17.6mm、及び幅広の末端部48が22.4mmであった。幅広の末端部から狭い末端部までのフラップの長さは25mmであった。フラップは、フロー試験装置への取り付けを容易にするために、フラップの狭い末端部に開けられた直径2mmの2つのアンカー孔59を有した。図のように、孔59は狭い末端部及びフラップの側部から2mm中心に寄っていた。切削されたヒンジゾーン58を、フラップの狭い末端部46に形成した。ヒンジゾーン58は、フラップの狭い末端部で始まり、フラップの広い末端部に向って5.5mm延びていた。ヒンジゾーンの幅は10mmであり、フラップの側部の間の中心にあった。ヒンジゾーン58は、等間隔で離間した材料のチャネル又は溝を切削するレーザーを用いて形成された。切削ゾーン58の中のチャネルは、フラップの幅に平行に並び、長さ10mm、幅0.25mmであり、0.25mm離間していた。切削を行うために用いたレーザーは、10.6マイクロメートル波長のDiamondE400モデルCoherentInc.SantaClara,CAより入手可能であった。レーザーの最大出力は600ワットWであり、50Hz及び10出力で作動させた。フラップをレーザー源から約350mm離して向きを定め、約60mm/秒の速度で切削した。こうして調製されたフラップの狭い末端部を流量固定具に取り付け、様々な流量で圧力損失を評価した。結果を表1に示す。実施例2レーザーを12出力で作動させたことを除き、実施例1と同様に実施例2を形成して試験した。比較例A実施例Aは、実施例1及び2の非切削対照を表す。実施例のフロー試験によって示されるように、本発明の弁は、非切削対照に比べて、開くことに対する抵抗が少なく、全ての範囲の流量で圧力損失が減少した。低い開放圧力及び定常状態の圧力損失は、適切に切削されたフラップを使用する弁を作動させるために必要な労力が少なくて済むことを示す。これにより、フラップ弁の性能を変更するために切削を用いることができるということだけでなく、利益が得られる方法で用いることができることが証明された。データはまた、単に切削レーザーの出力を変化させるだけで、フラップ弁の作動特性を調整できることも示している。本発明には、その趣旨及び範囲から逸脱することなく、様々な改変及び変更を行うことができる。したがって、本発明は上記の記載によって限定されるものではないが、以下の特許請求の範囲及びそのあらゆる均等物において記載される限定条件によって規制されるものである。更に本発明は、ここに具体的に開示されていない要素がなくとも適切に実施可能であり得る。上記に引用した全ての特許及び特許出願は、背景技術の項目において記載されるものを含め、その全容にわたって本文書に援用するものである。そのような組み込まれる文献の開示と上記明細書との間に不一致又は矛盾がある限りにおいては、上記明細書が優先する。"