"基準信号及びデータ信号を含む直交周波数分割多重変調方式の受信信号における伝送路歪みを補償する等化装置であって、前記受信信号に含まれる前記基準信号の歪み成分を示す歪み信号を生成する歪検出器と、前記歪み信号に基づいて、前記データ信号の一部の歪み成分、及び、前記基準信号の歪み成分を示す第1濾波信号を生成する第1濾波器と、前記第1濾波信号と濾波係数とに基づいて、前記データ信号の全ての歪み成分、及び、前記基準信号の歪み成分を示す第2濾波信号を生成する第2濾波器と、前記第2濾波信号に基づいて前記受信信号の歪み成分を補償する補償器と、前記歪み信号及び前記第1濾波信号の少なくともいずれか一つと前記第2濾波信号とに基づいて、前記濾波係数を算出するためのエラー信号の確度を判定し、当該確度に基づいて前記エラー信号を補正するエラー調整器と、前記第1濾波信号と、前記エラー調整器により補正された前記エラー信号とに基づいて、前記第2濾波器で用いられる前記濾波係数を算出する係数算出器とを備える、等化装置。請求項1に記載の等化装置であって、前記エラー調整器は、前記第2濾波信号に基づいて第1補正信号を生成する信号変換器と、前記第1濾波信号に統計的処理を行って第1及び第2統計信号を生成する第1信号処理演算器と、前記第1統計信号と前記第2濾波信号とに基づいて、前記確度に対応する前記受信信号の信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号を生成する信号強度判定器と、前記第2統計信号に基づいて、前記確度に対応する前記第1濾波信号の雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号を生成する雑音強度判定器と、前記第1~第3補正信号に基づいて前記エラー信号を補正するエラー補正器とを備える、等化装置。請求項1に記載の等化装置であって、前記エラー調整器は、前記第2濾波信号に基づいて第1補正信号を生成する信号変換器と、前記歪み信号に統計的処理を行って第1及び第2統計信号を生成する第1信号処理演算器と、前記第1統計信号と前記第2濾波信号とに基づいて、前記確度に対応する前記受信信号の信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号を生成する信号強度判定器と、前記第2統計信号に基づいて、前記確度に対応する前記歪み信号の雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号を生成する雑音強度判定器と、前記第1~第3補正信号に基づいて、前記エラー信号を補正するエラー補正器とを備える、等化装置。請求項1に記載の等化装置であって、前記エラー調整器は、前記第2濾波信号に基づいて第1補正信号を生成する信号変換器と、前記第1濾波信号に統計的処理を行って第1及び第2統計信号を生成する第1信号処理演算器と、前記歪み信号に統計的処理を行って第3及び第4統計信号を生成する第2信号処理演算器と、前記第1統計信号及び前記第3統計信号の少なくともいずれか一つと前記第2濾波信号とに基づいて、前記確度に対応する前記受信信号の信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号を生成する信号強度判定器と、前記第2統計信号及び前記第4統計信号の少なくともいずれか一つに基づいて、前記確度に対応する当該いずれか一つの信号の雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号を生成する雑音強度判定器と、前記第1~第3補正信号に基づいて、前記エラー信号を補正するエラー補正器とを備える、等化装置。請求項1に記載の等化装置であって、前記エラー調整器は、前記第2濾波信号に基づいて第1補正信号を生成する信号変換器と、前記第1濾波信号に統計的処理を行って第1及び第2統計信号を生成する第1信号処理演算器と、前記歪み信号に統計的処理を行って第3及び第4統計信号を生成する第2信号処理演算器と、前記第2濾波信号に統計的処理を行って第5及び第6統計信号を生成する第3信号処理演算器と、前記第1統計信号、前記第3統計信号及び前記第5統計信号の少なくともいずれか一つと前記第2濾波信号とに基づいて、前記確度に対応する前記受信信号の信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号を生成する信号強度判定器と、前記第2統計信号、前記第4統計信号及び前記第6統計信号の少なくともいずれか一つに基づいて、前記確度に対応する当該いずれか一つの信号の雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号を生成する雑音強度判定器と、前記第1~第3補正信号に基づいて、前記エラー信号を補正するエラー補正器とを備える、等化装置。請求項2乃至請求項5のいずれかに記載の等化装置であって、前記信号強度判定器は、前記信号強度の判定に用いる信号のうち前記第2濾波信号を除く信号に基づいて、受信電界強度/受信電力強度を判定し、当該受信電界強度/受信電力強度と前記第2濾波信号の電界レベル/電力レベルと基づいて前記信号強度を判定する、等化装置。請求項6に記載の等化装置であって、前記信号強度判定器は、前記受信電界強度/受信電力強度と、前記第2濾波信号の前記電界レベル/電力レベルとの差分の絶対値が大きいほど前記確度が低いと判定し、前記第2補正信号の信号レベルを小さくする、等化装置。請求項2乃至請求項7のいずれかに記載の等化装置であって、前記雑音強度判定器は、前記雑音強度の判定に用いる信号の分散値に基づいて前記雑音強度を判定する、等化装置。請求項2乃至請求項5のいずれかに記載の等化装置であって、前記第1信号処理演算器は、自身が前記統計的処理すべき信号を所定時間単位で平均化することによって、前記第1統計信号を生成する、等化装置。請求項2乃至請求項5のいずれかに記載の等化装置であって、前記第1信号処理演算器は、自身が前記統計的処理すべき信号を、それを所定時間単位で平均化した信号で除算することによって、前記第2統計信号を生成する、等化装置。請求項4または請求項5に記載の等化装置であって、前記第2信号処理演算器は、自身が前記統計的処理すべき信号を所定時間単位で平均化することによって、前記第3統計信号を生成する、等化装置。請求項4または請求項5に記載の等化装置であって、前記第2信号処理演算器は、自身が前記統計的処理すべき信号を、それを所定時間単位で平均化した信号で除算することによって、前記第4統計信号を生成する、等化装置。請求項5に記載の等化装置であって、前記第3信号処理演算器は、自身が前記統計的処理すべき信号を所定時間単位で平均化することによって、前記第5統計信号を生成する、等化装置。請求項5に記載の等化装置であって、前記第3信号処理演算器は、自身が前記統計的処理すべき信号を、それを所定時間単位で平均化した信号で除算することによって、前記第6統計信号を生成する、等化装置。基準信号及びデータ信号を含む直交周波数分割多重変調方式の受信信号における伝送路歪みを補償する等化方法であって、a前記受信信号に含まれる前記基準信号の歪み成分を示す歪み信号を生成する工程と、b前記歪み信号に基づいて、前記データ信号の一部の歪み成分、及び、前記基準信号の歪み成分を示す第1濾波信号を生成する工程と、c前記第1濾波信号と濾波係数とに基づいて、前記データ信号の全ての歪み成分、及び、前記基準信号の歪み成分を示す第2濾波信号を生成する工程と、d前記第2濾波信号に基づいて前記受信信号の歪み成分を補償する工程と、e前記歪み信号及び前記第1濾波信号の少なくともいずれか一つと、前記第2濾波信号とに基づいて、前記濾波係数を算出するためのエラー信号の確度を判定し、当該確度に基づいて前記エラー信号を補正する工程と、f前記第1濾波信号と、前記工程eにより補正された前記エラー信号とに基づいて、前記工程cで用いられる前記濾波係数を算出する工程とを備える、等化方法。しかしながら、特許文献1で開示されている手法では、伝送路推定値の確度が考慮されていないため、伝送路推定値の確度が低くなりがちな環境下、すなわち受信信号電力と雑音電力とが拮抗する環境下や、恒常的に受信電界強度が弱い弱電界環境下では、濾波係数が最適化されない可能性がある。また、特許文献2のような手法では、伝送路歪み補償後の信号のCNRが低い環境下において、所望の動作を行えない可能性がある。具体的には、伝送路歪み補償後の信号に含まれる雑音電力と希望信号電力とが拮抗している環境下では、誤った硬判定が行われる可能性が高くなることから、誤った硬判定結果に基づいてCNRが推定されることがある。このような場合には、受信信号を正しく補償できない可能性がある。そこで、本発明は、上記のような問題点を鑑みてなされたものであり、様々な環境下において、受信信号を正しく補償することが可能な技術を提供することを目的とする。本発明に係る等化装置は、基準信号及びデータ信号を含む直交周波数分割多重変調方式の受信信号における伝送路歪みを補償する等化装置であって、前記受信信号に含まれる前記基準信号の歪み成分を示す歪み信号を生成する歪検出器を備える。前記等化装置は、前記歪み信号に基づいて、前記データ信号の一部の歪み成分、及び、前記基準信号の歪み成分を示す第1濾波信号を生成する第1濾波器と、前記第1濾波信号と濾波係数とに基づいて、前記データ信号の全ての歪み成分、及び、前記基準信号の歪み成分を示す第2濾波信号を生成する第2濾波器と、前記第2濾波信号に基づいて前記受信信号の歪み成分を補償する補償器とを備える。前記等化装置は、前記歪み信号及び前記第1濾波信号の少なくともいずれか一つと前記第2濾波信号とに基づいて、前記濾波係数を算出するためのエラー信号の確度を判定し、当該確度に基づいて前記エラー信号を補正するエラー調整器と、前記第1濾波信号と、前記エラー調整器により補正された前記エラー信号とに基づいて、前記第2濾波器で用いられる前記濾波係数を算出する係数算出器とを備える。本発明によれば、歪み信号及び第1濾波信号の少なくともいずれか一つと第2濾波信号とに基づいて、濾波係数を算出するためのエラー信号の確度を判定し、当該確度に基づいてエラー信号を補正する。したがって、係数算出アルゴリズムの動作を適応的に制御できることから、様々な環境下において受信信号を正しく補償することができる。<実施の形態1>図3は、本発明の実施の形態1に係る等化装置の構成を示すブロック図である。この図3に示されるように、等化装置300は、歪検出器301と、第1濾波係数を用いて入力信号を濾波する第1濾波器302と、可変の濾波係数である第2濾波係数を用いて入力信号を濾波する第2濾波器303と、補償器304と、係数算出器305と、エラー調整器306とを備えており、この等化装置300には、受信信号rtと、エラー信号etとが入力されている。なお、文章中の各信号に付されたtは信号処理を行う時刻を表しているが、図中の各信号に対しては、簡単のためtを省略している。この等化装置300は、歪検出器301と、第1濾波器302と、第2濾波器303とを経て得られる信号を用いて、受信信号rtの伝送路歪みを補償等化し、それによって得られた等化信号qtを判定器307に出力する。また、本実施の形態に係る等化装置300は、第1濾波器302の出力と、第2濾波器303の出力とに基づいて、第2濾波係数を算出するためのエラー信号etの確度を判定する。そして、等化装置300は、当該確度に基づいてエラー信号etを補正し、それによって得られた補正エラー信号gtに基づいて第2濾波器303の第2濾波係数を算出する。このような本実施の形態に係る等化装置300によれば、上述の補償等化を行う係数算出アルゴリズムの動作を適応的に制御できることから、受信信号rtに含まれる雑音電力と希望信号電力とが拮抗する環境下や、恒常的に受信電界強度が弱い弱電界環境下などにおいても安定して受信信号を正しく補償することが可能となっている。以下、このような本実施の形態に係る等化装置300の構成について説明する。まず、等化装置300に入力される受信信号rtは、歪検出器301に入力される。ここで、等化装置300に入力される受信信号rtは、基準信号及びデータ信号を含む、直交周波数分割多重変調方式の信号である。なお、受信信号rtとしては、離散フーリエ変換DCT:DiscreteFourierTransformや高速フーリエ変換FFT:FastFourierTransformに代表されるような時間領域-周波数領域変換器からの出力信号であることが望ましい。また、受信信号rtに含まれる基準信号は、特定の周波数及び振幅を用いて送信される信号であることが望ましく、具体的には、図2に示されるように、周波数方向及び時間方向に一定間隔ごとにデータ信号12に挿入される散在基準信号11であることが望ましい。なお、本実施の形態では、受信信号rtに含まれる基準信号は、散在基準信号11であるものとして説明するが、当該基準信号は散在基準信号11に限ったものではない。なお、以下の説明においては、散在基準信号11を基準信号11と呼ぶこともある。歪検出器301は、受信信号rtから基準信号11の歪み成分を検出し、当該歪み成分を示す歪み信号ptを生成する。そして、歪検出器301は、当該歪み信号ptを第1濾波器302に出力する。図4は、歪検出器301の構成例を示すブロック図である。この図4に示されるように、歪検出器301は、基準信号抽出器401と、歪検出用除算器402と、理想信号発生器403とを備えている。基準信号抽出器401は、受信信号rtから基準信号11を抽出する。なお、基準信号11は、時間的周波数的に所定の間隔でデータ信号12に挿入されていることから、例えば、所定時間毎に導通状態となる時間スイッチと、所定の搬送波に変調された信号を選択して取り出す選択器とから基準信号抽出器401を構成することができる。基準信号抽出器401は、抽出した散在基準信号11を歪検出用除算器402に出力する。歪検出用除算器402は、基準信号抽出器401からの基準信号を、理想信号発生器403において生成される既知の理想信号で除算し、その結果を歪み信号ptとして出力する。ここで、当該理想信号は、伝送路歪みや雑音の影響を全く受けなかった場合に基準信号抽出器401から出力されると期待される理想的な基準信号と同一であることが望ましい。このような手法をとる歪検出器301によれば、基準信号11の歪みの程度を数値化した歪み信号ptを生成することができる。図3に戻って、第1濾波器302は、歪検出器301からの歪み信号ptに基づいて、データ信号12の一部一部データ信号12の歪み成分を推定し、当該一部データ信号12の歪み成分、及び、基準信号11の歪み成分を示す第1濾波信号stを生成する。そして、第1濾波器302は、当該第1濾波信号stを、第2濾波器303、係数算出器305及びエラー調整器306に出力する。なお、上述したように本実施の形態に係る受信信号rtは、図2に示されるような基準信号11を含んでいる。このような場合には、歪み信号ptに、その時間方向に関して濾波を行う濾波器を、第1濾波器302に適用することが望ましい。つまり、時間方向で隣り合う基準信号11の歪み成分に基づいて、伝送路歪み成分の時間方向の内挿補間が行われることが望ましい。このような濾波器によれば、歪み信号ptが示す基準信号11の歪み成分だけでなく、時間方向で隣り合う基準信号11同士の間に位置する一部データ信号12の歪み成分をも示す第1濾波信号stを生成することができる。図5は、ディジタル信号処理による有限インパルス応答型濾波器を、第1濾波器302に適用した場合の具体的な構成例を示すブロック図である。この図5に示される第1濾波器302は、m個の第1濾波用第1遅延器~第1濾波用第m遅延器からなる第1遅延器群501と、m個の第1乗算器502と、第1加算器503と、第1濾波係数に相当するm個の第1濾波用第1係数~第1濾波用第m係数を格納した第1濾波係数記憶器504とを備える。まず、第1濾波器302に入力される歪み信号ptが、その時間順で第1遅延器群501に入力される。第1遅延器群501の各々の遅延器は、このような入力信号を所定時間T1だけ遅延させた信号を出力する。そして、第1濾波用第1遅延器の入力信号が、歪み信号ptとなるように、また、第1濾波用第k遅延器2≦k≦m-1の入力及び出力が、それぞれ第1濾波用第k-1遅延器の出力及び第1濾波用第k1遅延器の入力となるように、これら遅延器は接続されている。第1濾波係数記憶器504の第1濾波用第j係数1≦j≦mは、対応する第1乗算器502において第1濾波用第j遅延器の出力と乗算され、その乗算結果が第1加算器503に出力される。最後に、第1加算器503は、入力されたm個の乗算結果を加算し、その結果を第1濾波信号stとして出力する。このような手法をとる第1濾波器302によれば、基準信号11の歪み成分に基づいて、上述の第1濾波信号stを生成することができる。なお、ここでは、第1濾波器302が、ディジタル信号処理による有限インパルス応答型濾波器である場合について説明したが、これに限ったものではなく、ディジタル信号処理による無限インパルス型濾波器であってもよいし、アナログ信号処理による濾波器であってもよい。図3に戻って、第2濾波器303には、第1濾波器302で生成された第1濾波信号stと、係数算出器305で算出された第2濾波係数wtであるn個の第2濾波用第j係数wjt1≦j≦nとが入力される。なお、係数算出器305については後で詳細に説明する。第2濾波器303は、第1濾波器302からの第1濾波信号stと、係数算出器305からの第2濾波係数wtとに基づいて、データ信号12の残余部残余データ信号12の歪み成分を推定する。そして、第2濾波器303は、一部データ信号12及び残余データ信号12の歪み成分、つまりデータ信号12の全ての歪み成分と、基準信号11の歪み成分とを示す第2濾波信号ctを生成する。第2濾波器303は、当該第2濾波信号ctを補償器304及びエラー調整器306に出力する。なお、上述したように本実施の形態に係る受信信号rtは、図2に示されるような基準信号11を含んでいる。このような場合には、第1濾波信号stに、その周波数方向に関して濾波を行う濾波器を、第2濾波器303に適用することが望ましい。つまり、周波数方向で隣り合う基準信号11及び一部データ信号12の歪み成分に基づいて、伝送路歪み成分の周波数方向の内挿補間が行われることが望ましい。このような濾波器によれば、第1濾波信号stが示す基準信号11及び一部データ信号12の歪み成分だけでなく、周波数方向で隣り合う基準信号11及び一部データ信号12同士の間に位置する残余データ信号12の歪み成分をも示す第2濾波信号ctを生成することができる。図6は、ディジタル信号処理による有限インパルス応答型濾波器を、第2濾波器303に適用した場合の具体的な構成例を示すブロック図である。この図6に示される第2濾波器303は、n個の第2濾波用第1遅延器~第2濾波用第n遅延器からなる第2遅延器群601と、複数の第2乗算器602と、第2加算器603とを備える。まず、第2濾波器303に入力される第1濾波信号stが、一定シンボル単位ごとに、副搬送波サブキャリアの周波数の高い順または低い順で第2遅延器群601に入力される。第2遅延器群601の各々の遅延器は、このような入力信号を所定時間T2だけ遅延させた信号を出力する。そして、第2濾波用第1遅延器の入力信号が、第1濾波信号stとなるように、また、第2濾波用第k遅延器2≦k≦n-1の入力及び出力が、それぞれ第2濾波用第k-1遅延器の出力及び第2濾波用第k1遅延器の入力となるように、これら遅延器は接続されている。係数算出器305からの第2濾波係数wtである第2濾波用第j係数wjt1≦j≦nは、対応する第2乗算器602において第2濾波用第j遅延器の出力と乗算され、その乗算結果が第2加算器603に出力される。最後に、第2加算器603は、入力されたn個の乗算結果を加算し、その結果を第2濾波信号ctとして出力する。このような手法をとる第2濾波器303によれば、基準信号11及び一部データ信号12の歪み成分に基づいて、上述の第2濾波信号ctを生成することができる。なお、ここでは、第2濾波器303が、ディジタル信号処理による有限インパルス応答型濾波器である場合について説明したが、これに限ったものではなく、ディジタル信号処理による無限インパルス型濾波器であってもよいし、アナログ信号処理による濾波器であってもよい。また、第1濾波器302の遅延時間T1、及び、第2濾波器303の遅延時間T2は同一の値としてもよいし、第1遅延器群501の遅延器の個数m、及び、第2遅延器群601の個数nは同一の値としてもよい。さらに、第1乗算器502及び第2乗算器602は同一の構成としてもよく、第1加算器503及び第2加算器603は同一の構成としてもよい。図3に戻って、補償器304は、第2濾波器303からの第2濾波信号ctに基づいて受信信号rtの歪み成分を補償等化し、それによって得られた等化信号qtを判定器307に出力する。図7は、このような動作を行う補償器304の具体的な構成例を示すブロック図である。この図7に示される補償器304は、受信信号rt及び第2濾波信号ctが入力される等化用除算器701を備えている。この等化用除算器701は、伝送路歪みを含んだ受信信号rtを、上述によって推定された歪み成分である伝送路歪み推定成分を示す第2濾波信号ctで除算する。したがって、補償器304によれば、伝送路歪み成分が補償された等化信号qtを得ることができる。図3に戻って、判定器307は、補償器304からの等化信号qtを、等化装置300の出力として受け取る。そして、判定器307は、当該等化信号qtを復号し、それによって得られた復号信号dtを出力する。なお、この判定器307は、例えば硬判定を行う演算器により構成されてもよいし、軟判定を行う演算器により構成されてもよい。エラー調整器306は、第1濾波器302からの第1濾波信号stと、第2濾波器303からの第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etを補正し、補正エラー信号gtを生成する。なお、このエラー調整器306については後で詳細に説明する。係数算出器305は、第1濾波信号stと、エラー調整器306で補正されたエラー信号etとに基づいて、第2濾波器303で用いられる第2濾波係数wtを算出する。本実施の形態では、係数算出器305は、第1濾波信号stと、補正エラー信号gtとに基づいて、n個の第2濾波用第j係数wjt1≦j≦nを算出する。より具体的には、係数算出器305は、エラー調整器306において現時点よりも過去に得られた第2濾波係数wt-τと、n個の補正エラー信号gt-τ,...,gt-nτと、n個の第1濾波信号st-τ,...,st-nτとを次式1に代入することにより、現在の第2濾波係数wt第2濾波用第j係数wjt1≦j≦nを算出する。ただし、τは所定時間量である。次に、エラー調整器306について詳細に説明する。本実施の形態では、エラー調整器306には、第1濾波信号st、第2濾波信号ct、及び、エラー信号etが入力される。ここで、エラー信号etとは、第2濾波係数wtを算出するための信号であり、例えば、第1濾波信号st及び第2濾波信号ctを用いて次式2のように定義することができる。また、エラー信号etは、例えば、補償器304からの等化信号qt、及び、判定器307からの復号信号dtを用いて次式3のように定義することもできる。次式3のように定義すれば、伝送路歪み成分と雑音成分との両方を考慮することができる。また、エラー信号etは、例えば、伝送路歪みの程度に対応した確度を考慮して次式4のように定義することもできる。また、エラー信号etは、例えば、伝送路歪みの程度と受信信号振幅に対応した確度を考慮して次式5のように定義することもできる。以上、エラー信号etの例について説明したが、以上に限ったものではない。さて、エラー調整器306は、第1濾波信号stと第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度を判定する。そして、エラー調整器306は、当該確度に基づいてエラー信号etを補正し、係数算出器305で用いられる補正エラー信号gtを生成する。図8は、このような動作を行うエラー調整器306の具体的な構成例を示すブロック図である。この図8に示されるエラー調整器306は、信号変換器801と、第1信号処理演算器811と、信号強度判定器821と、雑音強度判定器831と、エラー補正器841とを備える。そして、第1信号処理演算器811は、平均化演算器812と、正規化演算器813とから構成され、エラー補正器841は、第1補正器842と、第2補正器843と、第3補正器844とから構成されている。エラー調整器306に入力された第1濾波信号stは、平均化演算器812及び正規化演算器813に入力され、エラー調整器306に入力された第2濾波信号ctは、信号変換器801及び信号強度判定器821に入力され、エラー調整器306に入力されたエラー信号etは、第1補正器842に入力される。次に、エラー調整器306の各構成要素について説明する。信号変換器801は、第2濾波信号ctの大きさに基づいて第1補正信号x1tを生成し、当該第1補正信号x1tを第1補正器842に出力する。例えば、信号変換器801は、次式6~8のような信号変換を行って第1補正信号x1tを生成する。ただし、αは定数である。なお、信号変換器801の信号変換はこれに限られるものではない。第1補正器842は、第1補正信号x1tに基づいてエラー信号etを補正して第1中間エラー信号e1tを生成し、それを第2補正器843に出力する。例えば、第1補正器842は、第1補正信号x1tと、エラー信号etとを積算して得られる信号を、第1中間エラー信号e1tとする。第1信号処理演算器811は、第1濾波信号stに統計的処理を行って、第1統計信号である平均第1濾波信号savetと、第2統計信号である正規化第1濾波信号snrmtとを生成する。本実施の形態では、第1信号処理演算器811平均化演算器812は、自身が統計的処理すべき信号、すなわち第1濾波信号stを所定時間単位で平均化することによって平均第1濾波信号savetを生成する。なお、第1信号処理演算器811平均化演算器812は、信号入力回数が所定回数に達したときに平均化処理を行うブロック平均処理を行うように構成されてもよいし、信号が入力される毎に平均化処理を行う移動平均処理を行うように構成されてもよい。また、本実施の形態では、第1信号処理演算器811正規化演算器813は、自身が統計的処理すべき信号、すなわち第1濾波信号stを、平均第1濾波信号savetで除算する正規化することによって正規化第1濾波信号snrmtを生成する。以上により生成された平均第1濾波信号savetは、信号強度判定器821に入力され、正規化第1濾波信号snrmtは、雑音強度判定器831に入力される。信号強度判定器821は、平均第1濾波信号savetと第2濾波信号ctとに基づいて、受信信号rtの信号強度を判定する。なお、後述するように、受信信号rtの信号強度は、エラー信号etの確度に対応していることから、当該信号強度の判定を実施することは、当該確度の判定を実施することに対応している。信号強度判定器821は、当該信号強度に基づいて第2補正信号x2tを生成し、当該第2補正信号x2tを第2補正器843に出力する。なお、第2補正信号x2tは、第1補正器842から出力される第1中間エラー信号e1tを補正するための信号である。以下、信号強度判定器821における第2補正信号x2tの生成について具体的に説明する。本実施の形態に係る信号強度判定器821は、信号強度の判定に用いる信号のうち第2濾波信号ctを除く信号、すなわち平均第1濾波信号savetの大きさに基づいて、受信電界強度つまり受信電界環境を判定する。ここでは、信号強度判定器821は、平均第1濾波信号savetの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値により区切られた3つの区分範囲のいずれに平均第1濾波信号savetが該当するかを判定する。そして、信号強度判定器821は、強電界、中電界及び弱電界という3段階の受信電界強度の中から、平均第1濾波信号savetが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、受信電界強度の判定結果として選択する。なお、以上の説明では、信号強度判定器821は、平均第1濾波信号savetの大きさに基づいて、受信電界強度受信電界環境を判定するものとしたが、これに限ったものではなく、受信電力強度受信電力状態を判定するものであってもよい。また、信号強度判定器821は、第2濾波信号ctの大きさに基づいて、第2濾波信号ctの電界レベルを判定する。例えば、信号強度判定器821は、第2濾波信号ctの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値によって区切られた3つの区分範囲のいずれに第2濾波信号ctが該当するかを判定する。そして、信号強度判定器821は、高レベル、中レベル及び低レベルという3段階の電界レベルの中から、第2濾波信号ctが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、電界レベルの判定結果として選択する。なお、以上の説明では、信号強度判定器821は、第2濾波信号ctの大きさに基づいて、第2濾波信号ctの電界レベルを判定するものとしたが、これに限ったものではなく、第2濾波信号ctの電力レベルを判定するものであってもよい。また、信号強度判定器821は、図9に示されるように、平均第1濾波信号savetに対する3段階の受信電界強度と、第2濾波信号ctに対する3段階の電界レベルとを組み合わせた9つの組のそれぞれに、第2補正信号x2tの係数を対応付けたテーブルを有している。信号強度判定器821は、このテーブルを参照し、自身が判定した一つの受信電界強度及び一つの電界レベルに基づいて、第2補正信号x2tの係数を一つ選択する。ここで、本実施の形態では、第2補正信号x2tの係数、エラー信号etの確度、及び、受信信号rtの信号強度は互いに対応付けられており、第2補正信号x2tの係数が大きいほど、エラー信号etの確度が高く、かつ、受信信号rtの信号強度が強くなっている。したがって、本実施の形態に係る信号強度判定器821は、自身が判定した受信電界強度及び電界レベルに基づいて、エラー信号etの確度に対応する受信信号rtの信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて、第2補正信号x2tを生成することとなる。また、本実施の形態では、図9に示されるように、受信電界強度が中電界である場合には、第1中間エラー信号e1tを補正する必要がないものとして、係数が1の第2補正信号x2tが信号強度判定器821から出力されるものとなっている。また、受信電界強度が弱電界である場合には、値が1以上の係数βHMM=1,2,3を有する第2補正信号x2tが出力され、受信電界強度が強電界である場合には、値が1以下の係数βLMM=1,2,3を有する第2補正信号x2tが出力されるものとなっている。つまり、本実施の形態に係る信号強度判定器821は、受信電界強度が弱くなるほど、エラー信号etの確度が高い受信信号rtの信号強度が強いと判定し、第2補正信号x2tの係数信号レベルを大きくするようになっている。また、受信電界強度が同じ弱電界において、受信電界強度弱電界との差が大きい電界レベル高レベルの係数βH1が、受信電界強度弱電界との差が小さい電界レベル低レベルの係数βH3よりも小さくなっている。同様に、受信電界強度が同じ強電界において、受信電界強度強電界との差が大きい電界レベル低レベルの係数βL3が、受信電界強度強電界との差が小さい電界レベル高レベルの係数βL1よりも小さくなっている。つまり、本実施の形態に係る信号強度判定器821は、受信電界強度と電界レベルとの差分の絶対値が大きいほど、エラー信号etの確度が低い受信信号rtの信号強度が弱いと判定し、第2補正信号x2tの係数信号レベルを小さくするようになっている。なお、以上においては、信号強度判定器821は、自身が判定した受信電界強度及び電界レベルに基づいて確度を判定する場合について説明したが、これに限ったものではなく、自身が判定した受信電力強度及び電力レベルに基づいて確度を判定してもよい。また、受信電界強度及び電界レベルのそれぞれの段階は3つに限ったものではなく、2段階や、4段階以上であってもよい。また、第2補正信号x2tの係数βHM、1、βLMの組み合わせは、図9に示した大小関係に限られるものではない。第2補正器843には、信号強度判定器821からの第2補正信号x2tが入力される。第2補正器843は、第2補正信号x2tに基づいて第1中間エラー信号e1tを補正して第2中間エラー信号e2tを生成し、それを第3補正器844に出力する。例えば、第2補正器843は、第2補正信号x2tと、第1中間エラー信号e1tとを積算して得られる信号を、第2中間エラー信号e2tとする。雑音強度判定器831には、第1信号処理演算器811からの正規化第1濾波信号snrmtが入力される。雑音強度判定器831は、正規化第1濾波信号snrmtに基づいて、第1濾波信号stの雑音強度を判定する。なお、後述するように、第1濾波信号stの雑音強度は、エラー信号etの確度に対応していることから、当該雑音強度の判定を実施することは、当該確度の判定を実施することに対応している。雑音強度判定器831は、当該雑音強度に基づいて第3補正信号x3tを生成し、当該第3補正信号x3tを第3補正器844に出力する。なお、第3補正信号x3tは、第2補正器843から出力される第2中間エラー信号e2tを補正するための信号である。以下、雑音強度判定器831における第3補正信号x3tの生成について具体的に説明する。本実施の形態に係る雑音強度判定器831は、雑音強度の判定に用いる信号、すなわち正規化第1濾波信号snrmtに基づいて分散値svartを算出する。なお、ここでは、雑音強度判定器831には、正規化第1濾波信号snrmtが所定時間単位で入力されており、雑音強度判定器831は、当該正規化第1濾波信号snrmtの分散値を、副搬送波の周波数に関して算出する。雑音強度判定器831は、算出した分散値svartの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値により区切られた3つの区分範囲のいずれに分散値svartが該当するかを判定する。そして、雑音強度判定器831は、強雑音、中雑音及び弱雑音という3段階の雑音強度の中から、分散値svartが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、雑音強度の判定結果として選択する。また、雑音強度判定器831は、図10に示されるように、分散値svartに対する3段階の雑音強度のそれぞれに、第3補正信号x3tの係数を対応付けたテーブルを有している。雑音強度判定器831は、このテーブルを参照し、自身が判定した一つの雑音強度に基づいて、第3補正信号x3tの係数を一つ選択する。ここで、本実施の形態では、第3補正信号x3tの係数は、第1濾波信号stの雑音強度だけでなく、エラー信号etの確度とも対応付けられており、第3補正信号x3tの係数が大きいほど、エラー信号etの確度が高くなっている。したがって、本実施の形態に係る雑音強度判定器831は、分散値svartに基づいて、エラー信号etの確度に対応する第1濾波信号stの雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて、第3補正信号x3tを生成することとなる。また、本実施の形態では、雑音強度が弱雑音である場合には、値が大きい係数γL1を有する第3補正信号x3tが出力され、雑音強度が強雑音である場合には、値が小さい係数γL3を有する第3補正信号x3tが出力されるものとなっている。つまり、本実施の形態に係る雑音強度判定器831は、雑音強度が弱くなるほど、第3補正信号x3tの係数信号レベルを大きくするようになっている。なお、第2中間エラー信号e2tを補正する必要がない場合に、係数が1の第3補正信号x3tを出力するとした場合には、γL1≦1であることが望ましい。また、雑音強度の段階は3つに限ったものではなく、2段階や、4段階以上であってもよい。第3補正器844には、雑音強度判定器831からの第3補正信号x3tが入力される。第3補正器844は、第3補正信号x3tに基づいて第2中間エラー信号e2tを補正して上述の補正エラー信号gtを生成し、それを係数算出器305に出力する。例えば、第3補正器844は、第3補正信号x3tと、第2中間エラー信号e2tとを積算して得られる信号を、補正エラー信号gtとする。エラー補正器841では、第1補正器842~第3補正器844が上述の動作を行う。したがって、エラー補正器841は、第1~第3補正信号x1t~x3tに基づいてエラー信号etを補正する。以上の構成からなる本実施の形態に係る等化装置によれば、図11~図14に示される状態に対して、受信信号rtの電力及びCNRから伝送路状態を総合的に考慮した係数算出アルゴリズムの制御が可能となる。以下、図11~図14を用いて、本実施の形態に係る等化装置の具体的な動作例と、その効果について説明する。図11及び図12は、ある時刻における平均第1濾波信号savetと、第2濾波信号stとの一例を示す図である。図11に示されるように、平均信号レベルが高い、つまり平均第1濾波信号savetが大きい場合には、信号強度判定器821は、受信電界強度を強電界とする判定、つまり強電界環境とする判定を行う。一方、図12に示されるように、平均信号レベルが低い、つまり平均第1濾波信号savetが小さい場合には、信号強度判定器821は、受信電界強度を弱電界とする判定、つまり弱電界環境とする判定を行う。次に、図11及び図12に示される環境のいずれにおいても、副搬送波の周波数fmにおける第2濾波信号ctの電界レベルが、弱電界環境下における平均信号レベルと同程度であるHeとなっている。ここでは、第2濾波信号ctの電界レベルがHe程度である場合には、信号強度判定器821は、第2濾波信号ctの電界レベルを低レベルと判定するものとする。そうすると、図11に示される環境では、受信電界強度及び電界レベルは強電界及び低レベルと判定され、受信電界強度と電界レベルとの差分の絶対値が大きくなる。このような場合には、信号強度判定器821は、受信信号rtの信号強度が低いエラー信号etの確度が低いと判定し、値が小さい係数βL3を有する第2補正信号x2tを出力する。一方、図12に示される環境では、受信電界強度及び電界レベルは弱電界及び低レベルと判定され、受信電界強度と電界レベルとの差分の絶対値が小さくなる。このような場合には、信号強度判定器821は、受信信号rtの信号強度が高いエラー信号etの確度が高いと判定し、値が大きい係数βH3を有する第2補正信号x2tを出力する。次に、図13及び図14は、ある時刻における第1濾波信号stの一例を示す図である。図13に示されるように、上述の分散値svartが大きい場合には、希望信号電力と雑音電力が拮抗している。このような場合には、雑音強度判定器831は、雑音強度が強いエラー信号etの確度が低いと判定し、値が小さい係数γL3を有する第3補正信号x3tを出力する。一方、図14に示されるように、上述の分散値svartが小さい場合には、希望信号電力が雑音電力に対して十分に大きくなる。このような場合には、雑音強度判定器831は、雑音強度が弱いエラー信号etの確度が高いと判定し、値が大きい係数γL1を有する第3補正信号x3tを出力する。以上のような本実施の形態に係る等化装置及び等化方法によれば、第2濾波係数を算出するためのエラー信号etの確度を判定し、当該確度に基づいてエラー信号etを補正する。したがって、係数算出アルゴリズムの動作を適応的に制御できることから、様々な環境下において受信信号rtを正しく補償することができる。また、本実施の形態では、第1濾波信号stと第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度に対応する信号強度及び雑音強度を判定し、これら信号強度及び雑音強度に基づいて、エラー信号etを補正する。したがって、受信信号rtの信号強度例えば受信電界強度、受信電力強度及びCNRから伝送路状態を総合的に考慮することができ、係数算出アルゴリズムを正しく制御することができる。よって、受信信号rtに含まれる雑音電力が希望信号電力と拮抗する環境下や、恒常的に受信電界強度が弱い弱電界環境下であっても、安定して受信信号rtを補償することができる。また、本実施の形態では、平均第1濾波信号savetに基づく受信電界強度/受信電力強度と、第2濾波信号ctの電界レベル/電力レベルとに基づいて、エラー信号etを補正する第2補正信号x2tを生成する。したがって、受信信号強度の瞬時値と平均値との双方に基づいて、伝送路環境を適切に判断することが可能となることから、エラー信号etを高精度に補正することができる。また、本実施の形態では、正規化第1濾波信号snrmtの分散値svartに基づいて、エラー信号etを補正する第3補正信号x3tを生成する。したがって、受信信号強度の統計量ここでは分散値に基づいて、雑音環境を適切に判断することが可能となることから、エラー信号etを高精度に補正することができる。<実施の形態2>図15は、本発明の実施の形態2に係る等化装置の構成を示すブロック図である。なお、以下、本実施の形態に係る等化装置についての説明において、実施の形態1で説明した構成要素と類似するものについては同じ符号を付し、その説明を省略するものとする。本実施の形態と上述の実施の形態1との相違点は、図3に示した実施の形態1に係る等化装置を構成するエラー調整器306に入力される信号が、第1濾波信号st、第2濾波信号ct及びエラー信号etであったのに対し、本実施の形態に係る等化装置を構成するエラー調整器316に入力される信号が、歪み信号pt、第2濾波信号ct及びエラー信号etとなっている点である。これに伴い、本実施の形態に係るエラー調整器316は、歪み信号ptと第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度を判定し、当該確度に基づいてエラー信号etを補正するものとなっている。図16は、このような動作を行う本実施の形態に係るエラー調整器316の構成例を示すブロック図である。この図16によれば、エラー調整器316は、実施の形態1に係る第1信号処理演算器811、信号強度判定器821及び雑音強度判定器831の代わりに、第1信号処理演算器851、信号強度判定器861及び雑音強度判定器871を備えている。そして、第1信号処理演算器851は、平均化演算器852と、正規化演算器853とから構成されている。本実施の形態に係る第1信号処理演算器851は、実施の形態1に係る第1信号処理演算器811が第1濾波信号stに対して行った統計的処理と同様の処理を、歪み信号ptに対して行う。つまり、第1信号処理演算器811は、歪み信号ptに統計的処理を行って、第1統計信号である平均歪み信号pavetと、第2統計信号である正規化歪み信号pnrmtとを生成する。より具体的には、第1信号処理演算器851平均化演算器852は、自身が統計的処理すべき信号、すなわち歪み信号ptを所定時間単位で平均化することによって平均歪み信号pavetを生成する。なお、第1信号処理演算器851平均化演算器852は、信号入力回数が所定回数に達したときに平均化処理を行うブロック平均処理を行うように構成されてもよいし、信号が入力される毎に平均化処理を行う移動平均処理を行うように構成されてもよい。また、第1信号処理演算器851正規化演算器853は、自身が統計的処理すべき信号、すなわち歪み信号ptを、平均歪み信号pavetで除算する正規化することによって正規化歪み信号pnrmtを生成する。以上により生成された平均歪み信号pavetは、信号強度判定器861に入力され、正規化歪み信号pnrmtは、雑音強度判定器871に入力される。本実施の形態に係る信号強度判定器861及び雑音強度判定器871は、実施の形態1に係る信号強度判定器821及び雑音強度判定器831とほぼ同様の動作を行う。つまり、信号強度判定器861は、平均歪み信号pavetと第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度に対応する受信信号rtの信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号x2tを生成する。また、雑音強度判定器871は、正規化歪み信号pnrmtに基づいて、エラー信号etの確度に対応する歪み信号ptの雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号x3tを生成する。以上のような本実施の形態に係る等化装置及び等化方法によれば、歪み信号ptと第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度に対応する信号強度及び雑音強度を判定し、これら信号強度及び雑音強度に基づいて、エラー信号etを補正する。したがって、第1及び第2濾波器302,303の出力が不安定な状態に陥った場合であっても、受信信号rtの信号強度例えば受信電界強度、受信電力強度及びCNRから伝送路状態を総合的に考慮することができ、係数算出アルゴリズムを正しく制御することが可能となっている。以下、この効果について詳細に説明する。まず、実施の形態1のような等化装置において、例えば、何らかの要因で第1濾波器302の動作状態が不安定となった場合には、第1濾波信号stの統計的性質が、本来の統計的性質と異なる可能性がある。より具体的には、例えば、第1濾波器302の係数制御系が発散傾向に陥った場合には、第1濾波信号stには本来検出されるべき雑音よりも強いレベルの雑音が重畳されることから、雑音強度判定器831の雑音強度の判定において誤判定が生じる可能性が高くなる。その結果、エラー信号etの確度を正しく判定できなくなる可能性がある。しかし、第1濾波器302の動作状態が不安定となったとしても、それに起因する雑音が、歪み信号ptに重畳される可能性は低い。ここで、本実施の形態に係る等化装置によれば、歪み信号ptを用いて雑音強度を判定することから、雑第1濾波器302や第2濾波器303の動作状態に関係なく、雑音強度判定器831において雑音強度を正しく判定することができる。したがって、本実施の形態に係る等化装置及び等化方法によれば、第1及び第2濾波器302,303の出力が不安定な状態に陥った場合であっても、受信信号rtの信号強度例えば受信電界強度、受信電力強度及びCNRから伝送路状態を総合的に考慮することができ、係数算出アルゴリズムを正しく制御することができる。<実施の形態3>図17は、本発明の実施の形態3に係る等化装置の構成を示すブロック図である。なお、以下、本実施の形態に係る等化装置についての説明において、実施の形態1で説明した構成要素と類似するものについては同じ符号を付し、その説明を省略するものとする。本実施の形態と上述の実施の形態1との相違点は、図3に示した実施の形態1に係る等化装置を構成するエラー調整器306に入力される信号が、第1濾波信号st、第2濾波信号ct及びエラー信号etであったのに対し、本実施の形態に係る等化装置を構成するエラー調整器326に入力される信号が、歪み信号pt、第1濾波信号st、第2濾波信号ct及びエラー信号etとなっている点である。これに伴い、本実施の形態に係るエラー調整器326は、歪み信号pt及び第1濾波信号stの少なくともいずれか一方と、第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度を判定し、当該確度に基づいてエラー信号etを補正するものとなっている。図18は、このような動作を行う本実施の形態に係るエラー調整器326の構成例を示すブロック図である。この図18によれば、エラー調整器326は、第1信号処理演算器811と、エラー補正器841と、第2信号処理演算器881と、信号強度判定器891と、雑音強度判定器901とを備えている。第1信号処理演算器811は、実施の形態1と同様に、第1濾波信号stに統計的処理を行って、第1統計信号である平均第1濾波信号savetと、第2統計信号である正規化第1濾波信号snrmtとを生成する。ここで生成された平均第1濾波信号savetは信号強度判定器891に入力され、正規化第1濾波信号snrmtは雑音強度判定器901に入力される。第2信号処理演算器881は、実施の形態2に係る平均化演算器852及び正規化演算器853と同様の動作を行う平均化演算器882及び正規化演算器883を備えており、実施の形態2に係る第1信号処理演算器851と同様の処理を行う。つまり、第2信号処理演算器881は、歪み信号ptに統計的処理を行って、第3統計信号である平均歪み信号pavetと、第4統計信号である正規化歪み信号pnrmtとを生成する。より具体的には、第2信号処理演算器881平均化演算器882は、自身が統計的処理すべき信号、すなわち歪み信号ptを所定時間単位で平均化することによって平均歪み信号pavetを生成する。また、第2信号処理演算器881正規化演算器883は、自身が統計的処理すべき信号、すなわち歪み信号ptを、平均歪み信号pavetで除算する正規化することによって正規化歪み信号pnrmtを生成する。ここで生成された平均歪み信号pavetは信号強度判定器891に入力され、正規化歪み信号pnrmtは雑音強度判定器901に入力される。本実施の形態に係る信号強度判定器891は、平均第1濾波信号savet及び平均歪み信号pavetの少なくともいずれか一つと、第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度に対応する受信信号rtの信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号x2tを生成する。図19は、このような動作を行う信号強度判定器891の具体的な構成例を示すブロック図である。この図19に示される信号強度判定器891は、平均第1濾波信号savet及び平均歪み信号pavetが入力される第1比較器892と、第1比較器892の出力及び第2濾波信号ctが入力される第1判定器893とを備えている。第1比較器892は、平均第1濾波信号savet及び平均歪み信号pavetの少なくともいずれか一つに基づいて信号を取得し、当該取得した信号を第1比較信号psavetとして出力する。例えば、第1比較器892は、平均第1濾波信号savetと、平均歪み信号pavetとを比較し、その比較結果に基づいてそれら信号のうちいずれか一つを第1比較信号psavetとして出力する。あるいは、第1比較器892は、平均第1濾波信号savetと平均歪み信号pavetとの相加平均を取って得られる信号を第1比較信号psavetとして出力してもよい。第1判定器893は、実施の形態1に係る信号強度判定器821とほぼ同様の動作を行う。つまり、第1判定器893は、第1比較信号psavetと第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度に対応する受信信号rtの信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号x2tを生成する。以下、第1判定器893における第2補正信号x2tの生成について具体的に説明する。第1判定器893は、受信信号rtの信号強度の判定に用いる信号のうち第2濾波信号ctを除く信号、すなわち第1比較信号psavetの大きさに基づいて、受信電界強度つまり受信電界環境を判定する。ここでは、第1判定器893は、第1比較信号psavetの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値により区切られた3つの区分範囲のいずれに第1比較信号psavetが該当するかを判定する。そして、第1判定器893は、強電界、中電界及び弱電界という3段階の受信電界強度の中から、第1比較信号psavetが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、受信電界強度の判定結果として選択する。なお、以上の説明では、第1判定器893は、第1比較信号psavetの大きさに基づいて、受信電界強度受信電界環境を判定するものとしたが、これに限ったものではなく、受信電力強度受信電力状態を判定するものであってもよい。また、第1判定器893は、第2濾波信号ctの大きさに基づいて、第2濾波信号ctの電界レベルを判定する。例えば、第1判定器893は、第2濾波信号ctの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値によって区切られた3つの区分範囲のいずれに第2濾波信号ctが該当するかを判定する。そして、第1判定器893は、高レベル、中レベル及び低レベルという3段階の電界レベルの中から、第2濾波信号ctが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、電界レベルの判定結果として選択する。なお、以上の説明では、第1判定器893は、第2濾波信号ctの大きさに基づいて、第2濾波信号ctの電界レベルを判定するものとしたが、これに限ったものではなく、第2濾波信号ctの電力レベルを判定するものであってもよい。また、第1判定器893は、第1比較信号psavetに対する3段階の受信電界強度と、第2濾波信号ctに対する3段階の電界レベルとを組み合わせた9つの組のそれぞれに、第2補正信号x2tの係数を対応付けたテーブル、つまり図9に示したテーブルと同様のテーブルを有している。第1判定器893は、このテーブルを参照し、自身が判定した一つの受信電界強度及び一つの電界レベルに基づいて、第2補正信号x2tの係数を一つ選択する。なお、ここでは、第1判定器893は、自身が判定した受信電界強度及び電界レベルに基づいて確度を判定する場合について説明したが、これに限ったものではなく、自身が判定した受信電力強度及び電力レベルに基づいて確度を判定してもよい。また、受信電界強度及び電界レベルのそれぞれの段階は3つに限ったものではなく、2段階や、4段階以上であってもよい。図18に戻って、本実施の形態に係る雑音強度判定器901は、正規化第1濾波信号snrmt及び正規化歪み信号pnrmtの少なくともいずれか一つに基づいて、エラー信号etの確度に対応する当該いずれか一つの信号の雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号x3tを生成する。図20は、このような動作を行う雑音強度判定器901の具体的な構成例を示すブロック図である。この図20に示される雑音強度判定器901は、正規化第1濾波信号snrmt及び正規化歪み信号pnrmtが入力される第2比較器902と、第2比較器902の出力が入力される第2判定器903とを備えている。第2比較器902は、正規化第1濾波信号snrmt及び正規化歪み信号pnrmtの少なくともいずれか一つに基づいて信号を取得し、当該取得した信号を第2比較信号psnrmtとして出力する。例えば、第2比較器902は、正規化第1濾波信号snrmtと、正規化歪み信号pnrmtとを比較し、その比較結果に基づいてそれら信号のうちいずれか一つを第2比較信号psnrmtとして出力する。より具体的には、第2比較器902は、正規化第1濾波信号snrmtの分散値の大きさが、正規化歪み信号pnrmtの分散値の大きさを下回った場合に限り、正規化第1濾波信号snrmtを第2比較信号psnrmtとして出力する。そして、第2比較器902は、それ以外の場合には、過去のある時点において第1濾波器302等の動作状態が安定であったときの第2比較信号psnrmt以下、過去の第2比較信号psnrmtと呼ぶを、現在の第2比較信号psnrmtとして出力する。なお、この過去の第2比較信号psnrmtは、例えば第2比較器902の記憶器図示しないに記憶されている。あるいは、第2比較器902は、正規化第1濾波信号snrmtと正規化歪み信号pnrmtとの相加平均を取って得られる信号を第2比較信号psnrmtとして出力してもよい。さらに、第2比較器902は、例えば所定閾値を有するようにし、正規化第1濾波信号snrmt及び正規化歪み信号pnrmtの分散値の両方が当該所定閾値を下回った場合に、双方の信号のうちいずれか一つ、または、双方の信号を相加平均して得られる信号を第2比較信号psnrmtとして出力してもよい。第2判定器903は、実施の形態1に係る雑音強度判定器831とほぼ同様の動作を行う。つまり、第2判定器903は、第2比較信号psnrmtに基づいて、エラー信号etの確度に対応する上述の雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号x3tを生成する。以下、第2判定器903における第3補正信号x3tの生成について具体的に説明する。第2判定器903は、第2比較信号psnrmtに基づいて分散値psvartを算出する。ここで、第2判定器903は、算出した分散値psvartの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値により区切られた3つの区分範囲のいずれに分散値psvartが該当するかを判定する。そして、第2判定器903は、強雑音、中雑音及び弱雑音という3段階の雑音強度雑音環境の中から、分散値psvartが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、雑音強度雑音環境の判定結果として選択する。また、第2判定器903は、分散値psvartに対する3段階の雑音強度のそれぞれに、第3補正信号x3tの係数を対応付けたテーブル、つまり図10に示したテーブルと同様のテーブルを有している。第2判定器903は、このテーブルを参照し、自身が判定した一つの雑音強度に基づいて、第3補正信号x3tの係数を一つ選択する。なお、雑音強度の段階は3つに限ったものではなく、2段階や、4段階以上であってもよい。以上のような本実施の形態に係る等化装置及び等化方法によれば、第1濾波信号st、歪み信号pt及び第2濾波信号ctに基づいて、エラー信号etの確度に対応する信号強度及び雑音強度を判定し、これら信号強度及び雑音強度に基づいて、エラー信号etを補正する。したがって、第1濾波器302の出力が不安定な状態に陥った場合であっても、歪検出器301の出力と第1濾波器302の出力との比較結果により得られる信号を、上述の確度を得るための信号として継続参照することが可能となっている。以下、より具体的にこの効果について詳細に説明するため、第2比較器902は、例えば、正規化第1濾波信号snrmtの分散値が、正規化歪み信号pnrmtの分散値を下回った場合に限り、正規化第1濾波信号snrmtを第2比較信号psnrmtとして出力するものとする。そして、第2比較器902は、それ以外の場合には上述の過去の第2比較信号psnrmtを第2比較信号psnrmtとして出力するものとする。このとき、第1濾波器302の動作状態が不安定になると、正規化第1濾波信号snrmtの分散値が、第1濾波器302の入力に対応する正規化歪み信号pnrmtの分散値よりも増加する。この場合、正規化第1濾波信号snrmtが第2比較信号psnrmtとして出力されずに、過去の第2比較信号psnrmtが、現在の第2比較信号psnrmtとして出力されることになる。したがって、以上のような本実施の形態に係る等化装置及び等化方法によれば、第1濾波器302の出力が不安定な状態に陥った場合であっても、受信信号rtの信号強度例えば受信電界強度、受信電力強度及びCNRから伝送路状態を総合的に考慮して、係数算出アルゴリズムを正しく制御することができる。よって、受信信号rtに含まれる雑音電力が希望信号電力と拮抗する環境下や、恒常的に受信電界強度が弱い弱電界環境下において移動に伴う伝送路の高速変動が発生する場合であっても、安定して受信信号rtを補償することができる。<実施の形態4>本発明の実施の形態4に係る等化装置の構成を示すブロック図は、実施の形態3に係る等化装置の構成を示すブロック図図19と同じである。なお、以下、本実施の形態に係る等化装置についての説明において、実施の形態3で説明した構成要素と類似するものについては同じ符号を付し、その説明を省略するものとする。本実施の形態に係る等化装置を構成するエラー調整器336は、実施の形態3に係るエラー調整器326と同様に、歪み信号pt及び第1濾波信号stの少なくともいずれか一方と、第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度を判定し、当該確度に基づいてエラー信号etを補正するものとなっている。図21は、このような動作を行う本実施の形態に係るエラー調整器336の構成例を示すブロック図である。この図21によれば、エラー調整器336は、第1信号処理演算器811と、エラー補正器841と、第2信号処理演算器881と、第3信号処理演算器911と、信号強度判定器921と、雑音強度判定器931とを備えている。第3信号処理演算器911は、平均化演算器912と、正規化演算器913とを備えている。第1及び第2信号処理演算器811,881の構成及び動作は、実施の形態3で説明したとおりである。ただし、平均第1濾波信号savet及び平均歪み信号pavetが信号強度判定器921に入力される点と、正規化第1濾波信号snrmt及び正規化歪み信号pnrmtが雑音強度判定器931に入力される点とが、実施の形態3と異なっている。第3信号処理演算器911は、実施の形態1に係る第1信号処理演算器811が第1濾波信号stに対して行った統計的処理と同様の処理を、第2濾波信号ctに対して行う。つまり、第3信号処理演算器911は、第2濾波信号ctに統計的処理を行って、第5統計信号である平均第2濾波信号cavetと、第6統計信号である正規化第2濾波信号cnrmtとを生成する。より具体的には、第3信号処理演算器911平均化演算器912は、自身が統計的処理すべき信号、すなわち第2濾波信号ctを所定時間単位で平均化することによって平均第2濾波信号cavetを生成する。また、第3信号処理演算器911正規化演算器913は、自身が統計的処理すべき信号、すなわち第2濾波信号ctを、平均第2濾波信号cavetで除算する正規化することによって正規化第2濾波信号cnrmtを生成する。ここで生成された平均第2濾波信号cavetは信号強度判定器921に入力され、正規化第2濾波信号cnrmtは雑音強度判定器931に入力される。本実施の形態に係る信号強度判定器921は、平均第1濾波信号savet,平均歪み信号pavet及び平均第2濾波信号cavetの少なくともいずれか一つと、第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度に対応する受信信号rtの信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号x3tを生成する。図22は、このような動作を行う信号強度判定器921の具体的な構成例を示すブロック図である。この図22に示される信号強度判定器921は、平均第1濾波信号savet、平均歪み信号pavet及び平均第2濾波信号cavetが入力される第3比較器922と、第3比較器922の出力及び第2濾波信号ctが入力される第3版定期923とを備えている。第3比較器922は、平均第1濾波信号savet、平均歪み信号pavet及び平均第2濾波信号cavetの少なくともいずれか一つに基づいて信号を取得し、当該取得した信号を第3比較信号pscavetとして出力する。例えば、第3比較器922は、平均第1濾波信号savetと、平均歪み信号pavetと、平均第2濾波信号cavetとを比較し、その比較結果に基づいてそれら信号のうちいずれか一つを第3比較信号pscavetとして出力する。あるいは、第3比較器922は、平均第1濾波信号savetと、平均歪み信号pavetと、平均第2濾波信号cavetとの相加平均を取って得られる信号を第3比較信号pscavetとして出力してもよい。第3判定器923は、実施の形態3で説明した第1比較信号psavetが、第3比較信号pscavetに変更されている点を除けば、実施の形態3に係る第1判定器893と同様の動作を行う。つまり、第3判定器923は、第3比較信号pscavetと第2濾波信号ctとに基づいて、エラー信号etの確度に対応する受信信号rtの信号強度を判定し、当該信号強度に基づいて第2補正信号x2tを生成する。以下、第3判定器923における第2補正信号x2tの生成について具体的に説明する。第3判定器923は、受信信号rtの信号強度の判定に用いる信号のうち第2濾波信号ctを除く信号、すなわち第3比較信号pscavetの大きさに基づいて、受信電界強度つまり受信電界環境を判定する。ここでは、第3判定器923は、第3比較信号pscavetの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値により区切られた3つの区分範囲のいずれに第3比較信号pscavetが該当するかを判定する。そして、第3判定器923は、強電界、中電界及び弱電界という3段階の受信電界強度の中から、第3比較信号pscavetが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、受信電界強度の判定結果として選択する。なお、以上の説明では、第3判定器923は、第3比較信号pscavetの大きさに基づいて、受信電界強度受信電界環境を判定するものとしたが、これに限ったものではなく、受信電力強度受信電力状態を判定するものであってもよい。また、第3判定器923は、第2濾波信号ctの大きさに基づいて、第2濾波信号ctの電界レベルを判定する。例えば、第3判定器923は、第2濾波信号ctの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値によって区切られた3つの区分範囲のいずれに第2濾波信号ctが該当するかを判定する。そして、第1判定器893は、高レベル、中レベル及び低レベルという3段階の電界レベルの中から、第2濾波信号ctが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、電界レベルの判定結果として選択する。なお、以上の説明では、第3判定器923は、第2濾波信号ctの大きさに基づいて、第2濾波信号ctの電界レベルを判定するものとしたが、これに限ったものではなく、第2濾波信号ctの電力レベルを判定するものであってもよい。また、第3判定器923は、第3比較信号pscavetに対する3段階の受信電界強度と、第2濾波信号ctに対する3段階の電界レベルとを組み合わせた9つの組のそれぞれに、第2補正信号x2tの係数を対応付けたテーブル、つまり図9に示したテーブルと同様のテーブルを有している。第3判定器923は、このテーブルを参照し、自身が判定した一つの受信電界強度及び一つの電界レベルに基づいて、第2補正信号x2tの係数を一つ選択する。なお、ここでは、第3判定器923は、自身が判定した受信電界強度及び電界レベルに基づいて確度を判定する場合について説明したが、これに限ったものではなく、自身が判定した受信電力強度及び電力レベルに基づいて確度を判定してもよい。また、受信電界強度及び電界レベルのそれぞれの段階は3つに限ったものではなく、2段階や、4段階以上であってもよい。図21に戻って、本実施の形態に係る雑音強度判定器931は、正規化第1濾波信号snrmt、正規化歪み信号pnrmt及び正規化第2濾波信号cnrmtの少なくともいずれか一つに基づいて、エラー信号etの確度に対応する当該いずれか一つの信号の雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号x3tを生成する。図23は、このような動作を行う雑音強度判定器931の具体的な構成例を示すブロック図である。この図23に示される雑音強度判定器931は、正規化第1濾波信号snrmt、正規化歪み信号pnrmt及び正規化第2濾波信号cnrmtが入力される第4比較器932と、第4比較器932の出力が入力される第4判定器933とを備えている。第4比較器932は、正規化第1濾波信号snrmt、正規化歪み信号pnrmt及び正規化第2濾波信号cnrmtの少なくともいずれか一つに基づいて信号を取得し、当該取得した信号を第4比較信号pscnrmtとして出力する。例えば、第4比較器932は、正規化第1濾波信号snrmtと、正規化歪み信号pnrmtと、正規化第2濾波信号cnrmtとを比較し、その比較結果に基づいてそれら信号のうちいずれか一つを第4比較信号pscnrmtとして出力する。より具体的には、第4比較器932は、正規化第1濾波信号snrmtの分散値の大きさが、正規化歪み信号pnrmtの分散値の大きさを下回り、かつ、正規化第2濾波信号cnrmtの分散値の大きさが、正規化第1濾波信号snrmtの分散値の大きさを下回った場合に限り、正規化第1濾波信号snrmtを第4比較信号pscnrmtとして出力する。そして、第4比較器932は、それ以外の場合には、過去のある時点において第1濾波器302等の動作状態が安定であったときの第4比較信号pscnrmt以下、過去の第4比較信号pscnrmtと呼ぶを、現在の第4比較信号pscnrmtとして出力する。なお、この過去の第4比較信号pscnrmtは、例えば第4比較器932の記憶器図示しないに記憶されている。あるいは、第4比較器932は、正規化第1濾波信号snrmtと正規化歪み信号pnrmtと正規化第2濾波信号cnrmtとの相加平均を取って得られる信号を第4比較信号pscnrmtとして出力してもよい。さらに、第4比較器932は、例えば所定閾値を有するようにし、正規化第1濾波信号snrmt、正規化歪み信号pnrmt及び正規化第2濾波信号cnrmtの全てが当該所定閾値を下回った場合にその3種類の信号のうちいずれか一つ、または、それら信号を相加平均して得られる信号を第4比較信号pscnrmtとして出力してもよい。第4判定器933は、実施の形態3に係る第2判定器903とほぼ同様の動作を行う。つまり、第4判定器933は、第4比較信号pscnrmtに基づいて、エラー信号etの確度に対応する上述の雑音強度を判定し、当該雑音強度に基づいて第3補正信号x3tを生成する。以下、第4判定器933における第3補正信号x3tの生成について具体的に説明する。第4判定器933は、第4比較信号pscnrmtに基づいて分散値pscvartを算出する。ここで、第4判定器933は、算出した分散値pscvartの大きさを類別するための2つの閾値を有しており、それら閾値により区切られた3つの区分範囲のいずれに分散値pscvartが該当するかを判定する。そして、第4判定器933は、強雑音、中雑音及び弱雑音という3段階の雑音強度雑音環境の中から、分散値pscvartが該当した区分範囲に対応する一つの段階を、雑音強度雑音環境の判定結果として選択する。また、第4判定器933は、分散値pscvartに対する3段階の雑音強度のそれぞれに、第3補正信号x3tの係数を対応付けたテーブル、つまり図10に示したテーブルと同様のテーブルを有している。第4判定器933は、このテーブルを参照し、自身が判定した一つの雑音強度に基づいて、第3補正信号x3tの係数を一つ選択する。なお、雑音強度の段階は3つに限ったものではなく、2段階や、4段階以上であってもよい。以上のような本実施の形態に係る等化装置及び等化方法によれば、第1濾波信号st、歪み信号pt及び第2濾波信号ctに基づいて、エラー信号etの確度に対応する信号強度及び雑音強度を判定し、これら信号強度及び雑音強度に基づいて、エラー信号etを補正する。したがって、第2濾波器303の出力が不安定な状態に陥った場合であっても、歪検出器301の出力と、第1濾波器302の出力と、第2濾波器303の出力との比較結果により得られる信号を、上述の確度を得るための信号として継続参照することが可能となっている。以下、より具体的にこの効果について詳細に説明するため、第4比較器932は、例えば、正規化第1濾波信号snrmtの分散値の大きさが、正規化歪み信号pnrmtの分散値の大きさを下回り、かつ、正規化第2濾波信号cnrmtの分散値の大きさが、正規化第1濾波信号snrmtの分散値の大きさを下回った場合に限り、正規化第1濾波信号snrmtを第4比較信号pscnrmtとして出力するものとする。そして、第4比較器932は、それ以外の場合には、上述の過去の第4比較信号pscnrmtを第4比較信号pscnrmtとして出力するものとする。このとき、第1濾波器302の動作状態が不安定になると、正規化第1濾波信号snrmtの分散値が、第1濾波器302の入力に対応する正規化歪み信号pnrmtの分散値よりも増加する。この場合、正規化第1濾波信号snrmtが第4比較信号pscnrmtとして出力されずに、過去の第4比較信号pscnrmtが、現在の第4比較信号pscnrmtとして出力されることになる。したがって、以上のような本実施の形態に係る等化装置及び等化方法によれば、第2濾波器303の出力が不安定な状態に陥った場合であっても、受信信号rtの信号強度例えば受信電界強度、受信電力強度及びCNRから伝送路状態を総合的に考慮して、係数算出アルゴリズムを正しく制御することができる。よって、受信信号rtに含まれる雑音電力が希望信号電力と拮抗する環境下や、恒常的に受信電界強度が弱い弱電界環境下において移動に伴う伝送路の高速変動が発生する場合であっても、安定して受信信号rtを補償することができる。この発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。"