3次元の医用画像データであるボリュームデータから生成された視差画像群を用いて立体視可能な立体画像を表示する立体表示装置と、前記立体表示装置によって立体画像が表示されている空間である立体画像空間の座標系が存在する実空間における所定の移動物体の位置変動から前記立体画像空間における該移動物体の位置変動を識別し、識別した位置変動に基づいて前記立体画像に対する操作内容を判定する判定部と、前記判定部によって判定された操作内容に従って、前記ボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことにより視差画像群を新たに生成するレンダリング処理部と、前記レンダリング処理部によって新たに生成された視差画像群を前記立体表示装置に表示させる表示制御部とを備えたことを特徴とする画像処理システム。前記レンダリング処理部は、前記立体画像空間内における移動物体の位置変動を、前記ボリュームデータの空間座標における位置変動に変換し、変換後の移動物体の位置変動に応じて、前記ボリュームデータに対するレンダリング処理の条件であるレンダリング条件を変更することを特徴とする請求項1に記載の画像処理システム。前記判定部は、前記立体画像空間における前記移動物体の位置変動に基づいて、前記立体画像の所定の領域から所定の臓器を抽出する操作が行われたと判定し、前記レンダリング処理部は、前記ボリュームデータから前記立体画像の所定の領域に含まれる被検体の臓器に対応するボリュームデータを抽出し、抽出したボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことにより視差画像群を新たに生成することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像処理システム。前記判定部は、前記立体画像空間における前記移動物体の位置変動に基づいて、前記立体画像の所定の領域を所定の臓器を取り除く操作が行われたと判定し、前記レンダリング処理部は、前記ボリュームデータから前記立体画像の所定の領域に含まれる被検体の臓器に対応するボリュームデータ以外のボリュームデータを抽出し、抽出したボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことにより視差画像群を新たに生成することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像処理システム。前記レンダリング処理部は、前記視差画像群に対して、前記立体画像に対して操作を行うことが可能な3次元領域である操作可能領域を示す枠線の画像を重畳し、前記表示制御部は、前記立体画像とともに前記操作可能領域を示す枠線を前記立体表示装置に表示させることを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載の画像処理システム。3次元の医用画像データであるボリュームデータから生成された視差画像群を用いて立体視可能な立体画像を表示する立体表示装置と、前記立体表示装置によって立体画像が表示されている空間である立体画像空間の座標系が存在する実空間における所定の移動物体の位置変動から前記立体画像空間における該移動物体の位置変動を識別し、識別した位置変動に基づいて前記立体画像に対する操作内容を判定する判定部と、前記判定部によって判定された操作内容に従って、前記ボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことにより視差画像群を新たに生成するレンダリング処理部と、前記レンダリング処理部によって新たに生成された視差画像群を前記立体表示装置に表示させる表示制御部とを備えたことを特徴とする画像処理装置。3次元の医用画像データであるボリュームデータから生成された視差画像群を用いて立体視可能な立体画像を表示する立体表示装置を有する画像処理システムによる画像処理方法であって、前記立体表示装置によって立体画像が表示されている空間である立体画像空間の座標系が存在する実空間における所定の移動物体の位置変動から前記立体画像空間における該移動物体の位置変動を識別し、識別した位置変動に基づいて前記立体画像に対する操作内容を判定する判定工程と、前記判定工程によって判定された操作内容に従って、前記ボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことにより視差画像群を新たに生成するレンダリング処理工程と、前記レンダリング処理工程によって新たに生成された視差画像群を前記立体表示装置に表示させる表示制御工程とを含んだことを特徴とする画像処理方法。3次元の医用画像データであるボリュームデータから生成された視差画像群を用いて立体視可能な立体画像を表示する立体表示装置と、前記立体表示装置によって立体画像が表示されている空間である立体画像空間の座標系が存在する実空間における所定の移動物体の位置変動から前記立体画像空間における該移動物体の位置変動を識別し、識別した位置変動に基づいて前記立体画像に対する操作内容を判定する判定部と、前記判定部によって判定された操作内容に従って、前記ボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことにより視差画像群を新たに生成するレンダリング処理部と、前記レンダリング処理部によって新たに生成された視差画像群を前記立体表示装置に表示させる表示制御部とを備えたことを特徴とする医用画像診断装置。本発明が解決しようとする課題は、立体視可能な画像に対して観察者が感覚的な操作で各種操作を行うことができる画像処理システム、装置、方法及び医用画像診断装置を提供することである。実施形態の画像処理システムは、立体表示装置と、判定部と、レンダリング処理部と、表示制御部とを備える。立体表示装置は、3次元の医用画像データであるボリュームデータから生成された視差画像群を用いて立体視可能な立体画像を表示する。判定部は、前記立体表示装置によって立体画像が表示されている空間である立体画像空間の座標系が存在する実空間における所定の移動物体の位置変動から前記立体画像空間における該移動物体の位置変動を識別し、識別した位置変動に基づいて前記立体画像に対する操作内容を判定する。レンダリング処理部は、前記判定部によって判定された操作内容に従って、前記ボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことにより視差画像群を新たに生成する。表示制御部は、前記レンダリング処理部によって新たに生成された視差画像群を前記立体表示装置に表示させる。以下、添付図面を参照して、画像処理システム、装置、方法及び医用画像診断装置の実施形態を詳細に説明する。なお、以下では、画像処理装置としての機能を有するワークステーションを含む画像処理システムを実施形態として説明する。ここで、以下の実施形態で用いる用語について説明すると、視差画像群とは、ボリュームデータに対して、所定の視差角ずつ視点位置を移動させてボリュームレンダリング処理を行うことで生成された画像群のことである。すなわち、視差画像群は、視点位置が異なる複数の視差画像から構成される。また、視差角とは、視差画像群を生成するために設定された各視点位置のうち隣接する視点位置とボリュームデータによって表される空間内の所定位置例えば、空間の中心とにより定まる角度のことである。また、視差数とは、立体表示モニタにて立体視されるために必要となる視差画像の数のことである。また、以下で記載する9視差画像とは、9つの視差画像から構成される視差画像群のことである。また、以下で記載する2視差画像とは、2つの視差画像から構成される視差画像群のことである。第1の実施形態まず、第1の実施形態に係る画像処理システムの構成例について説明する。図1は、第1の実施形態に係る画像処理システムの構成例を説明するための図である。図1に示すように、第1の実施形態に係る画像処理システム1は、医用画像診断装置110と、画像保管装置120と、ワークステーション130と、端末装置140とを有する。図1に例示する各装置は、例えば、病院内に設置された院内LANLocalAreaNetwork2により、直接的、又は間接的に相互に通信可能な状態となっている。例えば、画像処理システム1にPACSPictureArchivingandCommunicationSystemが導入されている場合、各装置は、DICOMDigitalImagingandCommunicationsinMedicine規格に則って、医用画像等を相互に送受信する。かかる画像処理システム1は、医用画像診断装置110により生成された3次元の医用画像データであるボリュームデータから視差画像群を生成し、この視差画像群を立体視可能なモニタに表示することで、病院内に勤務する医師や検査技師等の観察者に対して、かかる観察者が立体的に視認可能な画像である立体画像を提供する。具体的には、第1の実施形態において、ワークステーション130は、ボリュームデータに対して種々の画像処理を行い、視差画像群を生成する。また、ワークステーション130及び端末装置140は、立体視可能なモニタを有し、ワークステーション130にて生成された視差画像群をモニタに表示することで立体画像を利用者に表示する。また、画像保管装置120は、医用画像診断装置110にて生成されたボリュームデータや、ワークステーション130にて生成された視差画像群を保管する。例えば、ワークステーション130や端末装置140は、画像保管装置120からボリュームデータや視差画像群を取得し、取得したボリュームデータや視差画像群に対して任意の画像処理を実行したり、視差画像群をモニタに表示したりする。以下、各装置を順に説明する。医用画像診断装置110は、X線診断装置、X線CTComputedTomography装置、MRIMagneticResonanceImaging装置、超音波診断装置、SPECTSinglePhotonEmissionComputedTomography装置、PETPositronEmissioncomputedTomography装置、SPECT装置とX線CT装置とが一体化されたSPECT-CT装置、PET装置とX線CT装置とが一体化されたPET-CT装置、又はこれらの装置群等である。また、第1の実施形態に係る医用画像診断装置110は、3次元の医用画像データボリュームデータを生成可能である。具体的には、第1の実施形態に係る医用画像診断装置110は、被検体を撮影することによりボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置110は、被検体を撮影することにより投影データやMR信号等のデータを収集し、収集したデータから、被検体の体軸方向に沿った複数のアキシャル面の医用画像データを再構成することで、ボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置110は、500枚のアキシャル面の医用画像データを再構成する場合、この500枚のアキシャル面の医用画像データ群が、ボリュームデータとなる。なお、医用画像診断装置110により撮影された被検体の投影データやMR信号等自体をボリュームデータとしても良い。また、第1の実施形態に係る医用画像診断装置110は、生成したボリュームデータを画像保管装置120に送信する。なお、医用画像診断装置110は、ボリュームデータを画像保管装置120に送信する際に、付帯情報として、例えば、患者を識別する患者ID、検査を識別する検査ID、医用画像診断装置110を識別する装置ID、医用画像診断装置110による1回の撮影を識別するシリーズID等を送信する。画像保管装置120は、医用画像を保管するデータベースである。具体的には、第1の実施形態に係る画像保管装置120は、医用画像診断装置110からボリュームデータを受信し、受信したボリュームデータを所定の記憶部に保管する。また、第1の実施形態においては、ワークステーション130が、ボリュームデータから視差画像群を生成し、生成した視差画像群を画像保管装置120に送信する。このため、画像保管装置120は、ワークステーション130から送信された視差画像群を所定の記憶部に保管する。なお、本実施形態は、大容量の画像を保管可能なワークステーション130を用いることで、図1に例示するワークステーション130と画像保管装置120とが統合される場合であってもよい。すなわち、本実施形態は、ワークステーション130そのものにボリュームデータもしくは視差画像群を記憶させる場合であってもよい。なお、第1の実施形態において、画像保管装置120に保管されたボリュームデータや視差画像群は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等と対応付けて保管される。このため、ワークステーション130や端末装置140は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等を用いた検索を行うことで、必要なボリュームデータや視差画像群を画像保管装置120から取得する。ワークステーション130は、医用画像に対して画像処理を行う画像処理装置である。具体的には、第1の実施形態に係るワークステーション130は、画像保管装置120から取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行うことで、視差画像群を生成する。また、第1の実施形態に係るワークステーション130は、表示部として、立体画像を表示可能なモニタ立体表示モニタ、立体画像表示装置とも称するを有する。ワークステーション130は、視差画像群を生成し、生成した視差画像群を立体表示モニタに表示する。この結果、ワークステーション130の操作者は、立体表示モニタに表示された立体視可能な立体画像を確認しながら、視差画像群を生成するための操作を行うことができる。また、ワークステーション130は、生成した視差画像群を画像保管装置120や端末装置140に送信する。なお、ワークステーション130は、画像保管装置120や端末装置140に視差画像群を送信する際に、付帯情報として、例えば、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等を送信する。視差画像群を画像保管装置120に送信する際に送信される付帯情報としては、視差画像群に関する付帯情報も挙げられる。視差画像群に関する付帯情報としては、視差画像の枚数例えば、9や、視差画像の解像度例えば、466×350画素等がある。端末装置140は、病院内に勤務する医師や検査技師に医用画像を閲覧させるための装置である。例えば、端末装置140は、病院内に勤務する医師や検査技師により操作されるPCPersonalComputerやタブレット式PC、PDAPersonalDigitalAssistant、携帯電話等である。具体的には、第1の実施形態に係る端末装置140は、表示部として立体表示モニタを有する。また、端末装置140は、画像保管装置120から視差画像群を取得し、取得した視差画像群を立体表示モニタに表示する。この結果、観察者である医師や検査技師は、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。なお、端末装置140は、外部装置としての立体表示モニタと接続された任意の情報処理端末であってもよい。ここで、ワークステーション130や端末装置140が有する立体表示モニタについて説明する。現在最も普及している一般的な汎用モニタは、2次元画像を2次元で表示するものであり、2次元画像を立体表示することができない。仮に、観察者が汎用モニタにて立体視を要望する場合、汎用モニタに対して画像を出力する装置は、平行法や交差法により観察者が立体視可能な2視差画像を並列表示させる必要がある。又は、汎用モニタに対して画像を出力する装置は、例えば、左目用の部分に赤色のセロハンが取り付けられ、右目用の部分に青色のセロハンが取り付けられたメガネを用いて余色法により観察者が立体視可能な画像を表示する必要がある。一方、立体表示モニタとしては、立体視用メガネ等の専用機器を用いることで、2視差画像両眼視差画像とも称するを立体視可能とするものがある。図2は、2視差画像により立体表示を行う立体表示モニタの一例を説明するための図である。図2に示す一例は、シャッター方式により立体表示を行う立体表示モニタであり、モニタを観察する観察者が装着する立体視用メガネとしてシャッターメガネが用いられる。かかる立体表示モニタは、モニタにて2視差画像を交互に出射する。例えば、図2のAに示すモニタは、左目用の画像と右目用の画像を、120Hzにて交互に出射する。ここで、モニタには、図2のAに示すように、赤外線出射部が設置され、赤外線出射部は、画像が切り替わるタイミングに合わせて赤外線の出射を制御する。また、赤外線出射部から出射された赤外線は、図2のAに示すシャッターメガネの赤外線受光部により受光される。シャッターメガネの左右それぞれの枠には、シャッターが取り付けられており、シャッターメガネは、赤外線受光部が赤外線を受光したタイミングに合わせて左右のシャッターそれぞれの透過状態及び遮光状態を交互に切り替える。以下、シャッターにおける透過状態及び遮光状態の切り替え処理について説明する。各シャッターは、図2のBに示すように、入射側の偏光板と出射側の偏光板とを有し、更に、入射側の偏光板と出射側の偏光板との間に液晶層を有する。また、入射側の偏光板と出射側の偏光板とは、図2のBに示すように、互いに直交している。ここで、図2のBに示すように、電圧が印加されていないOFFの状態では、入射側の偏光板を通った光は、液晶層の作用により90度回転し、出射側の偏光板を透過する。すなわち、電圧が印加されていないシャッターは、透過状態となる。一方、図2のBに示すように、電圧が印加されたONの状態では、液晶層の液晶分子による偏光回転作用が消失するため、入射側の偏光板を通った光は、出射側の偏光板で遮られてしまう。すなわち、電圧が印加されたシャッターは、遮光状態となる。そこで、例えば、赤外線出射部は、モニタ上に左目用の画像が表示されている期間、赤外線を出射する。そして、赤外線受光部は、赤外線を受光している期間、左目のシャッターに電圧を印加せず、右目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、図2のAに示すように、右目のシャッターが遮光状態となり、左目のシャッターが透過状態となるため、観察者の左目に左目用の画像が入射する。一方、赤外線出射部は、モニタ上に右目用の画像が表示されている期間、赤外線の出射を停止する。そして、赤外線受光部は、赤外線が受光されない期間、右目のシャッターに電圧を印加せず、左目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、左目のシャッターが遮光状態となり、右目のシャッターが透過状態であるため、観察者の右目に右目用の画像が入射する。このように、図2に示す立体表示モニタは、モニタに表示される画像とシャッターの状態を連動させて切り替えることで、観察者が立体視可能な画像を表示させる。なお、2視差画像を立体視可能な立体表示モニタとしては、上記のシャッター方式以外にも、偏光メガネ方式を採用したモニタも知られている。更に、近年実用化された立体表示モニタとしては、レンチキュラーレンズ等の光線制御子を用いることで、例えば、9視差画像等の多視差画像を観察者が裸眼にて立体視可能とするものがある。かかる立体表示モニタは、両眼視差による立体視を可能とし、更に、観察者の視点移動に合わせて観察される映像も変化する運動視差による立体視も可能とする。図3は、9視差画像により立体表示を行う立体表示モニタの一例を説明するための図である。図3に示す立体表示モニタには、液晶パネル等の平面状の表示面200の前面に、光線制御子が配置される。例えば、図3に示す立体表示モニタには、光線制御子として、光学開口が垂直方向に延びる垂直レンチキュラーシート201が表示面200の前面に貼り付けられている。なお、図3に示す一例では、垂直レンチキュラーシート201の凸部が前面となるように貼り付けられているが、垂直レンチキュラーシート201の凸部が表示面200に対向するように貼り付けられる場合であってもよい。表示面200には、図3に示すように、縦横比が3:1であり、縦方向にサブ画素である赤R、緑G、青Bの3つが配置された画素202がマトリクス状に配置される。図3に示す立体表示モニタは、9つの画像により構成される9視差画像を、所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換したうえで、表示面200に出力する。すなわち、図3に示す立体表示モニタは、9視差画像にて同一位置にある9つの画素それぞれを、9列の画素202に割り振って出力させる。9列の画素202は、視点位置の異なる9つの画像を同時に表示する単位画素群203となる。表示面200において単位画素群203として同時に出力された9視差画像は、例えば、LEDLightEmittingDiodeバックライトにより平行光として放射され、更に、垂直レンチキュラーシート201により、多方向に放射される。9視差画像の各画素の光が多方向に放射されることにより、観察者の右目及び左目に入射する光は、観察者の位置視点の位置に連動して変化する。すなわち、観察者の見る角度により、右目に入射する視差画像と左目に入射する視差画像とは、視差角が異なる。これにより、観察者は、例えば、図3に示す9つの位置それぞれにおいて、撮影対象を立体的に視認できる。また、観察者は、例えば、図3に示す5の位置において、撮影対象に対して正対した状態で立体的に視認できるとともに、図3に示す5以外それぞれの位置において、撮影対象の向きを変化させた状態で立体的に視認できる。なお、図3に示す立体表示モニタは、あくまでも一例である。9視差画像を表示する立体表示モニタは、図3に示すように、RRR、GGG、BBBの横ストライプ液晶である場合であってもよいし、RGBRGBの縦ストライプ液晶である場合であってもよい。また、図3に示す立体表示モニタは、図3に示すように、レンチキュラーシートが垂直となる縦レンズ方式である場合であってもよいし、レンチキュラーシートが斜めとなる斜めレンズ方式である場合であってもよい。ここまで、第1の実施形態に係る画像処理システム1の構成例について簡単に説明した。なお、上述した画像処理システム1は、PACSが導入されている場合にその適用が限られるものではない。例えば、画像処理システム1は、医用画像が添付された電子カルテを管理する電子カルテシステムが導入されている場合にも、同様に適用される。この場合、画像保管装置120は、電子カルテを保管するデータベースである。また、例えば、画像処理システム1は、HISHospitalInformationSystem、RISRadiologyInformationSystemが導入されている場合にも、同様に適用される。また、画像処理システム1は、上述した構成例に限られるものではない。各装置が有する機能やその分担は、運用の形態に応じて適宜変更されてよい。次に、第1の実施形態に係るワークステーションの構成例について図4を用いて説明する。図4は、第1の実施形態に係るワークステーションの構成例を説明するための図である。なお、以下において、視差画像群とは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行うことで生成された立体視用の画像群のことである。また、視差画像とは、視差画像群を構成する個々の画像のことである。すなわち、視差画像群は、視点位置が異なる複数の視差画像から構成される。第1の実施形態に係るワークステーション130は、画像処理等に適した高性能なコンピュータであり、図4に示すように、入力部131と、表示部132と、通信部133と、記憶部134と、制御部135と、レンダリング処理部136とを有する。なお、以下では、ワークステーション130が画像処理等に適した高性能なコンピュータである場合を用いて説明するが、これに限定されるものではなく、任意の情報処理装置であってよい。例えば、任意のパーソナルコンピュータであってもよい。入力部131は、マウス、キーボード、トラックボール等であり、ワークステーション130に対する各種操作の入力を操作者から受け付ける。具体的には、第1の実施形態に係る入力部131は、レンダリング処理の対象となるボリュームデータを画像保管装置120から取得するための情報の入力を受け付ける。例えば、入力部131は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等の入力を受け付ける。また、第1の実施形態に係る入力部131は、レンダリング処理に関する条件以下、レンダリング条件の入力を受け付ける。表示部132は、立体表示モニタとしての液晶パネル等であり、各種情報を表示する。具体的には、第1の実施形態に係る表示部132は、操作者から各種操作を受け付けるためのGUIGraphicalUserInterfaceや、視差画像群等を表示する。通信部133は、NICNetworkInterfaceCard等であり、他の装置との間で通信を行う。記憶部134は、ハードディスク、半導体メモリ素子等であり、各種情報を記憶する。具体的には、第1の実施形態に係る記憶部134は、通信部133を介して画像保管装置120から取得したボリュームデータを記憶する。また、第1の実施形態に係る記憶部134は、レンダリング処理中のボリュームデータや、レンダリング処理により生成された視差画像群等を記憶する。制御部135は、CPUCentralProcessingUnit、MPUMicroProcessingUnitやGPUGraphicsProcessingUnit等の電子回路、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuitやFPGAFieldProgrammableGateArray等の集積回路であり、ワークステーション130の全体制御を行う。例えば、第1の実施形態に係る制御部135は、表示部132に対するGUIの表示や視差画像群の表示を制御する。また、例えば、制御部135は、画像保管装置120との間で通信部133を介して行われるボリュームデータや視差画像群の送受信を制御する。また、例えば、制御部135は、レンダリング処理部136によるレンダリング処理を制御する。また、例えば、制御部135は、ボリュームデータの記憶部134からの読み込みや、視差画像群の記憶部134への格納を制御する。レンダリング処理部136は、制御部135による制御の下、画像保管装置120から取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行い、視差画像群を生成する。具体的には、第1の実施形態に係るレンダリング処理部136は、記憶部134からボリュームデータを読み込み、このボリュームデータに対して、まず前処理を行う。次に、レンダリング処理部136は、前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行い、視差画像群を生成する。続いて、レンダリング処理部136は、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出された2次元画像を生成し、これを視差画像群それぞれに対して重畳することで、出力用の2次元画像を生成する。そして、レンダリング処理部136は、生成した視差画像群や出力用の2次元画像を記憶部134に格納する。なお、第1の実施形態において、レンダリング処理とは、ボリュームデータに対して行う画像処理全体のことであり、ボリュームレンダリング処理とは、レンダリング処理の内、3次元の情報を反映した2次元画像を生成する処理のことである。レンダリング処理により生成される医用画像とは、例えば、視差画像が該当する。図5は、図4に示すレンダリング処理部の構成例を説明するための図である。図5に示すように、レンダリング処理部136は、前処理部1361と、3次元画像処理部1362と、2次元画像処理部1363とを有する。前処理部1361が、ボリュームデータに対する前処理を行い、3次元画像処理部1362が、前処理後のボリュームデータから視差画像群を生成し、2次元画像処理部1363が、視差画像群に各種情報が重畳された出力用の2次元画像を生成する。以下、各部を順に説明する。前処理部1361は、ボリュームデータに対してレンダリング処理を行う際に、種々の前処理を行う処理部であり、画像補正処理部1361aと、3次元物体フュージョン部1361eと、3次元物体表示領域設定部1361fとを有する。画像補正処理部1361aは、2種類のボリュームデータを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う処理部であり、図5に示すように、歪み補正処理部1361b、体動補正処理部1361c及び画像間位置合わせ処理部1361dを有する。例えば、画像補正処理部1361aは、PET-CT装置により生成されたPET画像のボリュームデータとX線CT画像のボリュームデータとを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う。或いは、画像補正処理部1361aは、MRI装置により生成されたT1強調画像のボリュームデータとT2強調画像のボリュームデータとを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う。また、歪み補正処理部1361bは、個々のボリュームデータにおいて、医用画像診断装置110によるデータ収集時の収集条件に起因するデータの歪みを補正する。また、体動補正処理部1361cは、個々のボリュームデータを生成するために用いられたデータの収集時期における被検体の体動に起因する移動を補正する。また、画像間位置合わせ処理部1361dは、歪み補正処理部1361b及び体動補正処理部1361cによる補正処理が行われた2つのボリュームデータ間で、例えば、相互相関法等を用いた位置合わせRegistrationを行う。3次元物体フュージョン部1361eは、画像間位置合わせ処理部1361dにより位置合わせが行われた複数のボリュームデータをフュージョンさせる。なお、画像補正処理部1361a及び3次元物体フュージョン部1361eの処理は、単一のボリュームデータに対してレンダリング処理を行う場合、省略される。3次元物体表示領域設定部1361fは、操作者により指定された表示対象臓器に対応する表示領域を設定する処理部であり、セグメンテーション処理部1361gを有する。セグメンテーション処理部1361gは、操作者により指定された心臓、肺、血管等の臓器を、例えば、ボリュームデータの画素値ボクセル値に基づく領域拡張法により抽出する処理部である。なお、セグメンテーション処理部1361gは、操作者により表示対象臓器が指定されなかった場合、セグメンテーション処理を行わない。また、セグメンテーション処理部1361gは、操作者により表示対象臓器が複数指定された場合、該当する複数の臓器を抽出する。また、セグメンテーション処理部1361gの処理は、レンダリング画像を参照した操作者の微調整要求により再度実行される場合もある。3次元画像処理部1362は、前処理部1361が処理を行った前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行う。ボリュームレンダリング処理を行う処理部として、3次元画像処理部1362は、投影方法設定部1362aと、3次元幾何変換処理部1362bと、3次元物体アピアランス処理部1362fと、3次元仮想空間レンダリング部1362kとを有する。投影方法設定部1362aは、視差画像群を生成するための投影方法を決定する。例えば、投影方法設定部1362aは、ボリュームレンダリング処理を平行投影法により実行するか、透視投影法により実行するかを決定する。3次元幾何変換処理部1362bは、ボリュームレンダリング処理が実行されるボリュームデータを3次元幾何学的に変換するための情報を決定する処理部であり、平行移動処理部1362c、回転処理部1362d及び拡大縮小処理部1362eを有する。平行移動処理部1362cは、ボリュームレンダリング処理を行う際の視点位置が平行移動された場合に、ボリュームデータを平行移動させる移動量を決定する処理部であり、回転処理部1362dは、ボリュームレンダリング処理を行う際の視点位置が回転移動された場合に、ボリュームデータを回転移動させる移動量を決定する処理部である。また、拡大縮小処理部1362eは、視差画像群の拡大や縮小が要求された場合に、ボリュームデータの拡大率や縮小率を決定する処理部である。3次元物体アピアランス処理部1362fは、3次元物体色彩処理部1362g、3次元物体不透明度処理部1362h、3次元物体材質処理部1362i及び3次元仮想空間光源処理部1362jを有する。3次元物体アピアランス処理部1362fは、これらの処理部により、例えば、操作者の要求に応じて、表示される視差画像群の表示状態を決定する処理を行う。3次元物体色彩処理部1362gは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域に対して着色される色彩を決定する処理部である。3次元物体不透明度処理部1362hは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域を構成する各ボクセルの不透過度Opacityを決定する処理部である。なお、ボリュームデータにおいて不透過度が100とされた領域の後方の領域は、視差画像群において描出されないこととなる。また、ボリュームデータにおいて不透過度が0とされた領域は、視差画像群において描出されないこととなる。3次元物体材質処理部1362iは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域の材質を決定することで、この領域が描出される際の質感を調整する処理部である。3次元仮想空間光源処理部1362jは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行う際に、3次元仮想空間に設置する仮想光源の位置や、仮想光源の種類を決定する処理部である。仮想光源の種類としては、無限遠から平行光線を照射する光源や、視点から放射状の光線を照射する光源等が挙げられる。3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行い、視差画像群を生成する。また、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームレンダリング処理を行う際、必要に応じて、投影方法設定部1362a、3次元幾何変換処理部1362b、3次元物体アピアランス処理部1362fにより決定された各種情報を用いる。ここで、3次元仮想空間レンダリング部1362kによるボリュームレンダリング処理は、レンダリング条件に従って行われることになる。例えば、レンダリング条件は、平行投影法又は透視投影法である。また、例えば、レンダリング条件は、基準の視点位置、視差角及び視差数である。また、例えば、レンダリング条件は、視点位置の平行移動、視点位置の回転移動、視差画像群の拡大、視差画像群の縮小である。また、例えば、レンダリング条件は、着色される色彩、透過度、質感、仮想光源の位置、仮想光源の種類である。このようなレンダリング条件は、入力部131を介して操作者から受け付ける場合や、初期設定される場合が考えられる。いずれの場合も、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、制御部135からレンダリング条件を受け付け、このレンダリング条件に従って、ボリュームデータに対するボリュームレンダリング処理を行う。また、このとき、上述した投影方法設定部1362a、3次元幾何変換処理部1362b、3次元物体アピアランス処理部1362fが、このレンダリング条件に従って必要な各種情報を決定するので、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、決定されたこれらの各種情報を用いて視差画像群を生成する。図6は、第1の実施形態に係るボリュームレンダリング処理の一例を説明するための図である。例えば、3次元仮想空間レンダリング部1362kが、図6の9視差画像生成方式1に示すように、レンダリング条件として、平行投影法を受け付け、更に、基準の視点位置5と視差角1度とを受け付けたとする。かかる場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視差角が1度おきとなるように、視点の位置を1~9に平行移動して、平行投影法により視差角視線方向間の角度が1度ずつ異なる9つの視差画像を生成する。なお、平行投影法を行う場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視線方向に沿って無限遠から平行光線を照射する光源を設定する。或いは、3次元仮想空間レンダリング部1362kが、図6の9視差画像生成方式2に示すように、レンダリング条件として、透視投影法を受け付け、更に、基準の視点位置5と視差角1度とを受け付けたとする。かかる場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームデータの中心重心を中心に視差角が1度おきとなるように、視点の位置を1~9に回転移動して、透視投影法により視差角が1度ずつ異なる9つの視差画像を生成する。なお、透視投影法を行う場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視線方向を中心に光を3次元的に放射状に照射する点光源や面光源を各視点にて設定する。また、透視投影法を行う場合、レンダリング条件によっては、視点1~9は、平行移動される場合であってもよい。なお、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、表示されるボリュームレンダリング画像の縦方向に対しては、視線方向を中心に光を2次元的に放射状に照射し、表示されるボリュームレンダリング画像の横方向に対しては、視線方向に沿って無限遠から平行光線を照射する光源を設定することで、平行投影法と透視投影法とを併用したボリュームレンダリング処理を行ってもよい。このようにして生成された9つの視差画像が、視差画像群である。第1の実施形態において、9つの視差画像は、例えば制御部135により所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換され、立体表示モニタとしての表示部132に出力される。すると、ワークステーション130の操作者は、立体表示モニタに表示された立体視可能な医用画像を確認しながら、視差画像群生成のための操作を行うことができる。なお、図6の例では、レンダリング条件として、投影方法、基準の視点位置及び視差角を受け付けた場合を説明したが、レンダリング条件として、他の条件を受け付けた場合も同様に、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、それぞれのレンダリング条件を反映しつつ、視差画像群を生成する。また、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームレンダリングだけでなく、断面再構成法MPR:MultiPlanerReconstructionを行ってボリュームデータからMPR画像を再構成する機能も有する。なお、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、CurvedMPRを行う機能や、IntensityProjectionを行う機能も有する。続いて、3次元画像処理部1362がボリュームデータから生成した視差画像群は、アンダーレイUnderlayとされる。そして、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出されたオーバーレイOverlayがアンダーレイに対して重畳されることで、出力用の2次元画像とされる。2次元画像処理部1363は、オーバーレイ及びアンダーレイに対して画像処理を行うことで、出力用の2次元画像を生成する処理部であり、図5に示すように、2次元物体描画部1363a、2次元幾何変換処理部1363b及び輝度調整部1363cを有する。例えば、2次元画像処理部1363は、出力用の2次元画像の生成処理に要する負荷を軽減するために、9枚の視差画像アンダーレイのそれぞれに対して1枚のオーバーレイを重畳することで、出力用の2次元画像を9枚、生成する。なお、以下では、オーバーレイが重畳されたアンダーレイを単に視差画像と表記する場合もある。2次元物体描画部1363aは、オーバーレイに描出される各種情報を描画する処理部であり、2次元幾何変換処理部1363bは、オーバーレイに描出される各種情報の位置を平行移動処理又は回転移動処理したり、オーバーレイに描出される各種情報の拡大処理又は縮小処理したりする処理部である。また、輝度調整部1363cは、輝度変換処理を行う処理部であり、例えば、出力先の立体表示モニタの諧調や、ウィンドウ幅WW:WindowWidth、ウィンドウレベルWL:WindowLevel等の画像処理用のパラメータに応じて、オーバーレイ及びアンダーレイの輝度を調整する処理部である。制御部135は、例えば、このようにして生成された出力用の2次元画像を、一旦記憶部134に格納し、その後、通信部133を介して画像保管装置120に送信する。そして、端末装置140は、例えば、画像保管装置120からこの出力用の2次元画像を取得し、所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換した上で立体表示モニタに表示する。また、例えば、制御部135は、出力用の2次元画像を、一旦記憶部134に格納し、その後、通信部133を介して画像保管装置120に送信するとともに、端末装置140に送信する。そして、端末装置140は、ワークステーション130から受信した出力用の2次元画像を所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換した上で立体表示モニタに表示する。これにより、端末装置140を利用する医師や検査技師は、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出された状態で、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。このように、上述してきた立体表示モニタは、視差画像群を表示することにより、観察者が立体視可能な立体画像を提供する。このとき、観察者は、マウス等のポインティングデバイスを用いて、立体画像に対して各種操作を行う場合がある。例えば、観察者は、ポインティングデバイスを操作することにより、カーソルを移動させて、立体画像に関心領域ROI:RegionOfInterestを設定し、設定したROIの断面画像を表示させるための操作を行ったりする。しかし、マウス等によって操作可能なカーソルは、立体画像が表示されている3次元空間以下、立体画像空間と表記する場合があるで3次元に移動するので、観察者にとっては奥行き方向におけるカーソルの位置を把握しにくい。すなわち、観察者は、マウス等を用いた場合には、立体画像に関心領域を設定する等の各種操作を行うことが困難となることがある。そこで、第1の実施形態では、観察者が立体画像に手で直接触れる感覚で立体画像に対する各種操作を行うことを可能にする。この点について、図7を用いて簡単に説明する。図7は、第1の実施形態における画像処理システム1による処理の一例を説明するための図である。なお、以下では、立体画像への直接操作をワークステーション130によって実現する場合を例に挙げて説明する。図7に示した例において、表示部132は、上記の通り、ワークステーション130が有する立体表示モニタである。第1の実施形態における表示部132は、図7に示すように、被検体の臓器等を示す立体画像I11を表示するとともに、観察者が立体画像I11に対して各種操作を行うことが可能な領域である操作可能領域SP10を示す枠線を表示する。これにより、観察者は、操作可能領域SP10において、立体画像I11に対して各種操作を行うことが可能であることを認識することができる。また、表示部132は、図7に示すように、カメラ137が設置される。かかるカメラ137は、3次元空間を立体的に認識することができる3次元カメラ3Dカメラであり、操作可能領域SP10内における観察者の手U11の位置変動を認識する。このような構成の下、第1の実施形態におけるワークステーション130は、操作可能領域SP10内に手U11が位置する場合に、カメラ137によって手U11の位置変動を検知する。そして、ワークステーション130は、カメラ137によって検知された手U11の位置変動に基づいて、立体画像I11に対する操作内容を判定する。そして、ワークステーション130は、判定した操作内容に従って、ボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことにより視差画像群を新たに生成し、生成した視差画像群を表示部132に表示する。このように、ワークステーション130は、操作可能領域SP10における手の位置変動から観察者が所望する操作を特定し、かかる操作に対応する立体画像を表示することができる。すなわち、第1の実施形態によれば、観察者は、マウス等の入力部を用いることなく、手で直接触れる感覚で立体画像に対して各種操作を行うことができる。以下に、このような第1の実施形態におけるワークステーション130について詳細に説明する。まず、図8を用いて、第1の実施形態におけるワークステーション130が有する制御部135について説明する。図8は、第1の実施形態における制御部135の構成例を説明するための図である。図8に例示するように、ワークステーション130の制御部135は、判定部1351と、レンダリング制御部1352と、表示制御部1353とを有する。以下に、これらの処理部について簡単に説明した後に、処理の具体例を説明する。判定部1351は、表示部132によって立体画像が表示されている立体画像空間に位置する所定の移動物体の位置変動に基づいて、立体画像に対する操作内容を判定する。具体的には、第1の実施形態における判定部1351は、カメラ137によって操作可能領域SP10内における観察者の手U11の位置変動が検知された場合に、かかる手U11の位置変動に基づいて、立体画像に対する操作内容を判定する。判定部1351による処理についてより具体的に説明する。まず、第1の実施形態におけるワークステーション130の記憶部134は、操作可能領域SP10内における観察者の手U11の動作位置変動と、操作内容とを対応付けて記憶する。例えば、記憶部134は、手U11の所定の動作位置変動に対応付けて、立体画像を回転させる操作内容や、立体画像を拡大又は縮小させる操作内容や、立体画像の不透過度Opacityを変更させる操作内容や、立体画像を切断する操作内容や、立体画像の一部を消去する操作内容等を記憶する。そして、判定部1351は、カメラ137によって検出された手U11の動作位置変動に対応する操作内容を記憶部134から取得することにより、操作内容を特定する。カメラ137による処理について補足する。第1の実施形態におけるカメラ137は、所定の制御回路を備えており、操作可能領域SP10内に移動物体が存在するか否かを監視する。そして、カメラ137は、移動物体が存在する場合に、例えば、移動物体が所定の形状例えば、人の手と略一致するかを判定する。このとき、カメラ137は、移動物体が所定の形状例えば、人の手である場合に、かかる移動物体の操作可能領域SP10内における位置の時間変動を検出することにより、移動物体例えば、人の手の位置変動を検知する。ここで、第1の実施形態におけるワークステーション130は、立体画像が表示されている立体画像空間と、操作可能領域SP10である実空間との位置を対応させる対応情報を保持する。具体的には、ワークステーション130は、立体画像空間の座標系が、表示部132の前面に存在する実空間上のどの位置に存在するかを示す対応情報を保持する。そして、判定部1351は、かかる対応情報に基づいて、カメラ137によって検知される実空間上における移動物体例えば、人の手の位置が立体画像のどの位置に対応するかを識別した上で、上述した操作内容の特定処理を行う。なお、ワークステーション130は、表示部132の表示倍率やレンダリング条件である視差角等に応じて異なる対応情報を保持する。なお、カメラ137による処理はこの例に限られない。例えば、観察者が自身の手に所定の目印となる形状の部材グローブ等を装着し、カメラ137は、かかる目印となる部材の位置変動を検出することにより、観察者の手の位置変動を検知してもよい。レンダリング制御部1352は、レンダリング処理部136と協同してボリュームデータから視差画像群を生成する。具体的には、第1の実施形態におけるレンダリング制御部1352は、ボリュームデータから生成した視差画像群に対して、立体画像に各種操作を行うためのツールの画像後述するアイコンの立体画像Ic11~Ic14等を重畳するようにレンダリング処理部136を制御する。さらに、レンダリング制御部1352は、視差画像群に対して、操作可能領域を示す枠線等の画像を重畳するようにレンダリング処理部136を制御する。また、第1の実施形態におけるレンダリング制御部1352は、判定部1351によって判定された操作内容に従って、表示部132に表示されている立体画像の生成元となったボリュームデータに対してレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。このとき、レンダリング制御部1352は、カメラ137によって検知された手U11の位置変動に基づいて、レンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。例えば、レンダリング制御部1352は、操作内容が立体画像の切断である場合には、カメラ137によって検知された手U11の位置変動からボリュームデータの切断位置を取得し、取得した切断位置により被検体の臓器等が切断された視差画像群を生成するようにレンダリング処理部136を制御する。すなわち、レンダリング制御部1352は、上記例の切断位置のように、立体画像空間内における手U11が位置する座標から、ボリュームデータが配置される空間以下、ボリュームデータ空間と表記する場合があるにおける座標を取得する。ここで、立体画像空間とボリュームデータ空間とでは座標系が異なるので、レンダリング制御部1352は、所定の座標変換式を用いて、立体画像空間に対応するボリュームデータ空間の座標を取得する。以下に、図9を用いて、立体画像空間とボリュームデータ空間との対応関係について説明する。図9は、立体画像空間とボリュームデータ空間との対応関係の一例を示す図である。図9Aは、ボリュームデータを示し、図9Bは、表示部132によって表示される立体画像を示す。また、図9Aにおける座標301と座標302と距離303とは、それぞれ、図9Bにおける座標304と座標305と距離306とに対応する。図9に示すように、ボリュームデータが配置されるボリュームデータ空間と、立体画像が表示されている立体画像空間とは、座標系が異なる。具体的には、図9Bに示す立体画像は、図9Aに示すボリュームデータと比較して、奥行き方向z方向が狭くなっている。言い換えると、図9Bに示した立体画像では、図9Aに示されたボリュームデータの奥行き方向の成分が、圧縮された上で表示されている。この場合、図9Bに示すように、座標304と座標305との間の距離306は、図9Aにおける座標301と座標302との間の距離303と比較して、圧縮される分短くなる。このような立体画像空間座標とボリュームデータ空間座標との対応関係は、立体画像のスケールや視野角、視線方向レンダリング時の視線方向、又は、立体画像観察時の視線方向等により一意に決定され、例えば、以下の数1のような形で表現することが可能となる。数1=x1、y1、z1=Fx2、y2、z2数1において、x2y2z2は、それぞれ、立体画像空間座標を示す。また、x1y1z1は、それぞれ、ボリュームデータ空間座標を示す。また、関数Fは、立体画像のスケールや視野角、視線方向等により一意に決定される関数である。すなわち、レンダリング制御部1352は、数1を用いることで、立体画像空間座標とボリュームデータ空間座標との対応関係を取得することができる。なお、関数Fは、立体画像のスケールや視野角、視線方向レンダリング時の視線方向、又は、立体画像観察時の視線方向等が変更されるごとにレンダリング制御部1352により生成される。例えば、回転、平行移動、拡大、縮小を変換する関数Fとして数2に示したアフィン変換が用いられる。数2x1=ax2by2cz3dy1=ex2fy2gz3hz1=ix2jy2kz3la~lは変換係数なお、上述した説明では、レンダリング制御部1352が、関数Fに基づいてボリュームデータ空間の座標を取得する例を示したが、これに限定されるものではない。例えば、ワークステーション130が、立体画像空間座標とボリュームデータ空間座標とが対応付けられたテーブルである座標テーブルを有し、レンダリング制御部1352が、立体画像空間座標を検索キーとして座標テーブルを検索することで、立体画像空間座標に対応するボリュームデータ空間座標を取得してもよい。図8の説明に戻って、表示制御部1353は、レンダリング処理部136によって生成された視差画像群を表示部132に表示させる。すなわち、第1の実施形態における表示制御部1353は、表示部132に立体画像を表示させるとともに、観察者が立体画像に対して各種操作を行うことが可能である操作可能領域を示す立体画像や、立体画像に各種操作を行うためのツールの画像等を表示させる。また、表示制御部1353は、レンダリング処理部136によって視差画像群が新たに生成された場合に、かかる視差画像群を表示部132に表示させる。次に、図10及び図11を用いて、上記の制御部135による処理の具体例を説明する。図10及び図11は、第1の実施形態における制御部135による処理の一例を説明するための図である。なお、図10及び図11では、操作内容が立体画像の切断及び立体画像の削除である場合を例に挙げて説明する。図10に示した例において、まず、表示部132は、レンダリング処理部136によって生成された視差画像群を表示することにより、被検体の臓器等を示す立体画像I11や、各種操作が可能な操作可能領域SP10を示す立体画像Ia12や、観察者が立体画像I11に対して各種操作を行うためのツールを示すアイコンの立体画像Ic11~Ic15を表示する。なお、ここでは、表示部132は、操作可能領域SP10を示す画像として、点線で示した略直方体の立体画像Ia12を表示する。言い換えれば、レンダリング制御部1352は、図10に例示した被検体の立体画像I11と、操作可能領域SP10の立体画像Ia12と、アイコンの立体画像Ic11~Ic15とが表示される視差画像群をレンダリング処理部136に生成させる。なお、レンダリング制御部1352は、アイコンの立体画像Ic11~Ic15が立体画像空間内の特定の位置に配置されるように、かかる立体画像Ic11~Ic15に対応する画像を視差画像群に重畳するようにレンダリング処理部136を制御する。ここで、図10に例示したアイコンIc11は、カッターナイフ等の切断部材を示す画像であり、立体画像I11を切断するためのツールとなる。また、アイコンIc12は、消しゴム等の消去部材を示す画像であり、立体画像I11を部分的に消去するためのツールとなる。また、アイコンIc13は、パレット等の着色部材を示す画像であり、立体画像I11を着色するためのツールとなる。また、アイコンIc14は、ゴミ箱等の削除部材を示す画像であり、立体画像I11の一部を削除するためのツールとなる。また、アイコンIc15は、関心領域を設定するための関心領域設定部材を示す画像である。第1の実施形態では、このような各種立体画像が表示部132に表示されている状態において、観察者の手U11によって、立体画像I11に対して各種操作が行われる。例えば、カメラ137によって、観察者の手U11がアイコンIc11の表示位置まで移動したことが検知された場合に、表示部132は、その後の手U11の移動とともにアイコンIc11の表示位置が移動する立体画像を表示する。具体的には、レンダリング制御部1352は、カメラ137によって検知された手U11の位置が移動するたびに、レンダリング処理部136に対して、アイコンIc11の表示位置が手U11の位置と略一致するように、かかるアイコンIc11の画像を視差画像群に重畳させる。そして、表示制御部1353は、レンダリング処理部136によって新たに生成された視差画像群重畳画像群を表示部132に表示させることで、手U11の位置とアイコンIc11の表示位置とが略一致する立体画像を観察者に提供する。ここで、図10に示した例において、観察者によって手U11が動かされることにより、アイコンIc11が立体画像I11内の面A11を通過したものとする。かかる場合に、判定部1351は、アイコンIc11が切断部材であることに基づいて、立体画像I11を面A11により切断する操作が行われたと判定する。このとき、判定部1351は、操作可能領域SP10における手U11の位置情報をカメラ137から取得することにより、アイコンIc11が通過した面A11の立体画像I11における位置を識別し、識別した面A11の立体画像I11における位置をレンダリング制御部1352に通知する。そして、レンダリング制御部1352は、上記の関数Fを用いることにより、面A11に対応するボリュームデータ空間における領域を取得する。そして、レンダリング制御部1352は、例えば、ボリュームデータを構成するボクセル群のうち面A11に対応するボクセルのボクセル値を、空気等を示すボクセル値等に変更した後に、かかるボリュームデータに対してレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。これにより、レンダリング処理部136は、面A11により切断された立体画像I11を表示するための視差画像群を生成することができる。さらに、観察者によって手U11が動かされることで、切断された立体画像I11のうち左部位面A11よりも左側をアイコンIc14に移動させる操作が行われたものとする。なお、ここでは、立体画像I11の左部位は、手U11とともに移動してもよいし、手U11とともに移動しなくてもよい。ただし、立体画像I11の左部位が手U11とともに移動する場合には、レンダリング制御部1352は、手U11の位置と立体画像I11の左部位の位置とが略一致するように、例えば、ボリュームデータ内の各ボクセルのうち、立体画像I11の左部位に対応するボクセルを手U11の位置に配置した後に、レンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。そして、判定部1351は、アイコンIc14が削除部材であることに基づいて、立体画像I11の左部位を削除する操作が行われたと判定する。そして、レンダリング制御部1352は、上記の関数Fを用いることにより、立体画像I11の左部位に対応するボリュームデータ空間における領域を取得し、ボリュームデータを構成するボクセル群のうち左部位に対応するボクセルをレンダリング対象外としてレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。これにより、レンダリング処理部136は、左部位が削除された立体画像I11を表示するための視差画像群を生成することができる。なお、レンダリング処理部136は、ボリュームデータを構成するボクセル毎に、レンダリング対象とするか否かを示す情報ここでは、レンダリング対象フラグとするを管理しており、立体画像I11の左部位に対応するボクセルのレンダリング対象フラグをレンダリング対象外に更新した後にレンダリング処理を行うことにより、左部位が削除された立体画像I11を表示するための視差画像群を生成することができる。なお、レンダリング処理部136は、例えば、レンダリング対象フラグがレンダリング対象外であるボクセルの不透過度Opacityを0に設定等することにより、左部位が削除された視差画像群を生成することができる。表示制御部1353は、このようにして生成された視差画像群を表示部132に表示させる。これにより、表示部132は、図11に示した例のように、左部位が削除された立体画像I11を表示することができる。ここで、図11に示した立体画像I11は、レンダリング処理部136によってレンダリング処理が再度行われることで生成された視差画像群によって構成される。したがって、観察者は、図11に示した立体画像I11を回り込んで観察することにより、アイコンIc11により切断した部分の断面画像を観察することができる。次に、図12を用いて、第1の実施形態におけるワークステーション130による処理の流れの一例を示す。図12は、第1の実施形態におけるワークステーション130による処理の流れの一例を示すフローチャートである。図12に示すように、ワークステーション130の制御部135は、端末装置140から立体画像の表示要求を受け付けたか否かを判定するステップS101。ここで、表示要求を受け付けない場合にはステップS101否定、ワークステーション130は、表示要求を受け付けるまで待機する。一方、表示要求を受け付けた場合にはステップS101肯定、ワークステーション130のレンダリング制御部1352は、レンダリング処理部136を制御することで、操作可能領域や操作用のアイコン等の画像を含む視差画像群を生成するステップS102。そして、ワークステーション130の表示制御部1353は、レンダリング処理部136によって生成された視差画像群を表示部132に表示させるステップS103。これにより、表示部132は、図10に例示したように、被検体の臓器等を示す立体画像や、各種操作が可能な操作可能領域を示す立体画像や、各種操作を行うためのツールを示すアイコンの立体画像を表示する。続いて、ワークステーション130の判定部1351は、カメラ137によって操作可能領域内において観察者の手の位置変動が検知されたか否かを監視するステップS104。ここで、手の位置変動が検知されない場合にはステップS104否定、判定部1351は、カメラ137によって手の位置変動が検知されるまで待機する。一方、判定部1351は、カメラ137によって手の位置変動が検知された場合にはステップS104肯定、かかる位置変動に対応する操作内容を特定するステップS105。そして、レンダリング制御部1352は、判定部1351によって判定された操作内容に従ってレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。これにより、レンダリング処理部136は、視差画像群を新たに生成するステップS106。そして、表示制御部1353は、レンダリング処理部136によって新たに生成された視差画像群を表示部132に表示させるステップS107。上述してきたように、第1の実施形態によれば、立体画像に対して観察者が感覚的な操作で各種操作を行うことが可能になる。第2の実施形態さて、上述した実施形態は、他の実施形態に変形することもできる。そこで、第2の実施形態では、上述した実施形態の変形例を説明する。なお、以下に説明する図13~図15は、第1の実施形態の変形例を説明するための図である。[操作内容]上記実施形態においては、図10及び図11を用いて、操作内容が立体画像の切断及び立体画像の削除である場合を例に挙げて説明した。しかし、操作内容はこれに限られない。以下の1~6に、ワークステーション130が受け付ける他の操作内容の一例について説明する。1立体画像の一部を消去例えば、図10に示した例において、観察者の手U11が消去部材であるアイコンIc12の表示位置まで移動した後に、立体画像I11の所定の位置ここでは、骨が表示されている位置であるものとするに移動したものとする。かかる場合に、判定部1351は、立体画像I11の一部である骨を消去する操作が行われたと判定する。そして、レンダリング制御部1352は、ボリュームデータを構成するボクセル群のうち、かかる骨を示すボクセルのレンダリング対象フラグをレンダリング対象外に更新した後にレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。これにより、ワークステーション130は、骨が消去された立体画像I11を表示することができる。2立体画像の表示方法変更また、図10に示した例において、観察者の手U11が着色部材であるアイコンIc13の表示位置まで移動した後に、立体画像I11の所定の位置ここでは、血管が表示されている位置であるものとするに移動したものとする。かかる場合に、判定部1351は、立体画像I11の一部である血管に着色する操作が行われたと判定する。そして、レンダリング制御部1352は、ボリュームデータを構成するボクセル群のうち、かかる血管を示すボクセルの画素値を観察者が指定した色に対応する値に更新した後にレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。これにより、ワークステーション130は、観察者に指定された色に着色された血管を含む立体画像I11を表示することができる。なお、アイコンIc13には複数色の絵の具等が表示されており、判定部1351は、観察者によって触れる動作が行われた絵の具の色に応じて、立体画像に着色する色を特定することができる。また、例えば、ワークステーション130は、コントロールバー等の調整部材を示すアイコンの立体画像を操作可能領域内に表示してもよい。そして、判定部1351は、観察者によって、かかるコントロールバーのつまみ等を左右又は上下に移動させる操作が行われた場合に、立体画像の不透過度Opacityを変更する操作が行われたと判定する。このとき、レンダリング制御部1352は、例えば、観察者によって移動されたつまみの移動量に応じて不透過度を変化させてレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。また、ワークステーション130は、観察者によって立体画像の所定の領域が指定されるとともに、上記コントロールバーのつまみ等を移動させる操作が行われた場合には、かかる所定の領域についてのみ不透過度を変更してもよい。ここで、図13を用いて、不透過度を変更する操作例について説明する。図13に示した例において、表示部132は、レンダリング処理部136によって生成された視差画像群を表示することにより、被検体の臓器等を示す立体画像I21や、立体画像I21の不透過度を示す画像I22や、観察者が不透過度を変更するためのコントロールバー及びつまみを示すアイコンの画像Ic21~Ic24等を表示する。言い換えれば、レンダリング制御部1352は、図13に例示した被検体の立体画像I21と、不透過度を示す画像I22と、アイコンの画像Ic21~Ic24とが表示される視差画像群をレンダリング処理部136に生成させる。なお、レンダリング制御部1352は、アイコンの画像Ic21~Ic24が立体画像空間内の特定の位置に配置されるように、かかる立体画像Ic21~Ic24に対応する画像を視差画像群に重畳するようにレンダリング処理部136を制御する。ここで、図13に例示した画像I22は、横軸がCT値を示し、縦軸が不透過度を示す。具体的には、画像I22は、立体画像I21のうちCT値が点P1よりも小さい領域が不透過度0であって立体画像として表示されないことを示す。また、画像I22は、立体画像I21のうちCT値が点P2よりも大きい領域が不透過度100であって立体画像として表示され、かつ、かかる領域の後方の領域が描出されないことを示す。また、画像I22は、立体画像I21のうちCT値が点P1から点P2までの範囲の領域が不透過度0から100となる領域であることを示す。すなわち、CT値が点P1から点P2までの範囲の領域は、半透明に表示され、CT値が点P1に近い領域ほど透明度の高い領域となる。なお、画像I22中の直線L1は、点P1と点P2との中点となるCT値を示す。また、図13に示した例において、アイコンIc21は、立体画像I21全体の不透過度を変更するためのコントロールバー及びつまみを示す。また、アイコンIc22は、不透過度を設定するCT値の範囲を決定するためのコントロールバー及びつまみを示す。具体的には、アイコンIc22に示されるつまみを左右に移動させることで、画像I22に示した直線L1を点P1及び点P2とともに左右に移動させることができる。また、アイコンIc23は、不透過度0とするCT値の範囲を決定するためのコントロールバー及びつまみを示す。具体的には、アイコンIc23に示されるつまみを左右に移動させることで、画像I22に示した点P1を左右に移動させることができる。また、アイコンIc24は、不透過度100とするCT値の範囲を決定するためのコントロールバー及びつまみを示す。具体的には、アイコンIc24に示されるつまみを左右に移動させることで、画像I22に示した点P2を左右に移動させることができる。このような立体画像I21、画像I22、アイコンIc21~Ic24等が表示部132に表示されている状態において、例えば、観察者の手U11がアイコンIc21~Ic24の表示位置まで移動された後、各種つまみを左右に移動させる動きがカメラ137によって検知された場合に、レンダリング制御部1352は、カメラ137によって検知された手U11の移動に応じて、レンダリング処理部136に対して、不透過度を変動させた上でレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御する。これにより、レンダリング処理部136は、手U11の動きに応じて不透過度を変動させた視差画像群を生成することができる。3立体画像の回転また、例えば、判定部1351は、カメラ137によって図14A又はBに例示した手の位置変動が検知された場合に、立体画像を回転させる操作が行われたと判定する。かかる場合には、レンダリング制御部1352は、視点位置及び視線方向を変更してレンダリング処理を行うようにレンダリング処理部136を制御することで、回転された立体画像を表示するための視差画像群を生成することができる。なお、このようなコントロールバーによって調整可能な設定は、不透過度に限られない。例えば、ワークステーション130は、観察者によって立体画像のコントロールバーが操作された場合に、立体画像の拡大率又は縮小率や、立体画像を構成する視差画像群の視差角等を調整してもよい。4関心領域の設定また、判定部1351は、観察者によって立体画像の所定の領域に触れられる動作が行われた場合には、かかる所定の領域を関心領域とする操作が行われたと判定してもよい。例えば、図10に示した例において、観察者の手U11が関心領域設定部材であるアイコンIc15の表示位置まで移動した後に、立体画像I11の所定の位置ここでは、血管が表示されている位置であるものとするに移動したものとする。かかる場合に、判定部1351は、立体画像I11の一部である血管を関心領域に設定する操作が行われたと判定する。具体的には、判定部1351は、手U11に触れられた立体画像I11における位置ここでは、血管が表示されている位置を識別する。そして、判定部1351は、形状テンプレートを用いたパターンマッチング法や、領域拡張regiongrowing法などを用いてセグメンテーション処理を行うことにより、観察者によって指定された位置に含まれる臓器ここでは、血管を抽出し、抽出した臓器を関心領域に設定する。5操作形式また、図10及び図11に示した例では、片手によって立体画像に対して各種操作が行われる例を示したが、観察者は、両手で立体画像に対して各種操作を行ってもよい。例えば、判定部1351は、両手の掌で所定の領域を包み込む動作が行われた場合に、かかる所定の領域を関心領域とする操作が行われたと判定してもよい。[セグメンテーション]また、上記実施形態において、判定部1351は、観察者によって立体画像の所定の領域を手で触れられる動作が行われるか、又は、上記5操作形式に記載したように所定の領域を掌で包み込む動作が行われた場合に、かかる所定の領域に含まれる臓器血管、骨、心臓、肝臓等を抽出する操作が行われたと判定してもよい。かかる場合には、レンダリング制御部1352は、形状テンプレートを用いたパターンマッチング法や、領域拡張regiongrowing法などを用いてセグメンテーション処理を行うことにより、観察者によって指定された所定の領域に含まれる臓器血管、骨、心臓、肝臓等を抽出するようにレンダリング処理部136を制御する。そして、レンダリング処理部136は、抽出した臓器のボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことで、かかる臓器のみを示す視差画像群を生成してもよいし、抽出した臓器のデータを除いたボリュームデータに対してレンダリング処理を行うことで、かかる臓器を除いた部位を示す視差画像群を生成してもよい。これにより、観察者は、操作可能領域において高精度に指定できない場合であっても、所望の臓器のみの立体画像や、所望の臓器のみを除いた部位の立体画像等を表示部132に表示させることができる。[操作デバイス]また、上記実施形態においては、立体画像に対する各種操作が観察者の手によって行われる場合を例に挙げて説明した。具体的には、カメラ137によって観察者の手の位置変動を検知することで、立体画像に対する操作内容を判定する例を説明した。しかし、立体画像に対して各種操作を行うのは、観察者の手に限られない。例えば、観察者は、図15に例示したような操作デバイスを用いて、立体画像に対して各種操作を行ってもよい。図15に例示した操作デバイス150は、各種ボタン151~154が設けられる。ボタン151及び152は、例えば、回転、拡大、縮小、切断、削除、着色、不透過度等のいずれを変更するかを受け付ける。また、ボタン153及び154は、例えば、立体画像の回転量、拡大率、縮小率、不透過度等の設定を受け付ける。このような操作デバイス150は、操作可能領域内における位置を取得できる位置センサを有してもよく、位置センサによって取得された操作可能領域内における位置情報をワークステーション130に送信してもよい。かかる場合には、表示部132は、カメラ137を有しなくてもよい。[処理主体]また、上記実施形態においては、ワークステーション130が立体画像に対する各種操作を受け付ける場合を例に挙げて説明した。しかし、実施形態はこれに限られるものではない。例えば、端末装置140が立体画像に対する各種操作を受け付けてもよい。かかる場合には、端末装置140は、図8に示した判定部1351と表示制御部1353と同等の機能を有する。そして、端末装置140は、ワークステーション130によって生成される視差画像群を端末装置140が有する立体表示モニタに表示し、かかる立体表示モニタにて表示される立体画像に対する各種操作を受け付けた場合に、操作内容をワークステーション130に送信することで、操作内容に応じた視差画像群をワークステーション130から取得する。また、上記例において、端末装置140は、図8に示したレンダリング制御部1352と同等の機能を有してもよい。かかる場合には、端末装置140からボリュームデータを取得し、取得したボリュームデータに対して、図8に示した各処理部と同様の処理を行う。また、上記実施形態において、医用画像診断装置110とワークステーション130とは一体化されてもよい。すなわち、医用画像診断装置110が、制御部135と同等の機能を有してもよい。[システム構成]また、上記実施形態において説明した各処理のうち、自動的に行われるものとして説明した処理の全部又は一部を手動的に行うこともでき、あるいは、手動的に行われるものとして説明した処理の全部又は一部を公知の方法で自動的に行うこともできる。この他、上述文書中や図面中で示した処理手順、制御手順、具体的名称、各種のデータやパラメータを含む情報については、特記する場合を除いて任意に変更することができる。また、図示した各装置の各構成要素は機能概念的なものであり、必ずしも物理的に図示の如く構成されていることを要しない。すなわち、各装置の分散統合の具体的形態は図示のものに限られず、その全部又は一部を、各種の負荷や使用状況などに応じて、任意の単位で機能的又は物理的に分散統合して構成することができる。例えば、ワークステーション130の制御部135をワークステーション130の外部装置としてネットワーク経由で接続するようにしてもよい。[プログラム]また、上記実施形態におけるワークステーション130が実行する処理をコンピュータが実行可能な言語で記述したプログラムを作成することもできる。この場合、コンピュータがプログラムを実行することにより、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに、かかるプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータに読み込ませて実行することにより上記実施形態と同様の処理を実現してもよい。例えば、かかるプログラムは、ハードディスク、フレキシブルディスクFD、CD-ROM、MO、DVD、ブルーレイ等に記録される。また、かかるプログラムは、インターネットなどのネットワークを介して配布することもできる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。