屋根材本体の裏面に、複数の突部を略全面にわたって散在させて形成したことを特徴とする屋根材。請求項1において、上記突部の間隔が足裏寸法以下とされる屋根材。請求項1または2において、上記屋根材本体は、既設の屋根材の上に重ね葺きする重ね葺き用である屋根材。しかしながら、屋根材同士を面で密着させると、密着状態であるがゆえに毛細管現象で水分が浸入してくるおそれがあるし、そのような水分が蒸発せずに湿気として残留してしまうおそれもある。一方、屋根下地の上に直接葺く屋根材の場合、特許文献1の図2等に示してあるように、屋根材と屋根下地との間には十分な空間が形成されるため、空気の流通が図れ、結露の発生を防止することができる。しかしながら、このような屋根材は縦方向の上、下流端のみで下方より支持される構成であるため、強度を十分に持たせたとしても、屋根上の歩行の際には割れや変形が発生しないように十分に注意しなければならない。本発明は、このような事情を考慮して提案されたもので、その目的は、屋根材の裏面側で空気を流通させることができ、かつ、屋根材の上を歩行したときに割れや変形のおそれがない屋根材を提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1に記載の屋根材は、屋根材本体の裏面に、複数の突部を略全面にわたって散在させて形成したことを特徴とする。請求項2に記載の屋根材は、突部の間隔が足裏寸法以下としたことを特徴とする。請求項3に記載の屋根材は、既設の屋根材の上に重ね葺きする重ね葺き用の屋根材である。本発明によれば、次のような効果がある。請求項1に記載の屋根材によれば、屋根材本体の裏面の略全面に複数の突部が形成されているので、屋根材本体の裏面側には下方の屋根下地あるいは既設の屋根材の表面に載せ置いたときに突部がスペーサとなって所定の空気流通路が形成される。そのため、空気層による断熱効果および空気流通による結露防止効果が奏せられる。また、複数の突部が散在してあるので、屋根上からの押圧で屋根材が割れたり変形したりするおそれもない。請求項2に記載の屋根材によれば、突部の間隔が足裏寸法以下であるため、人が葺設された屋根材本体の上のどこを歩いても、屋根材本体が割れたり、変形したりすることがない。請求項3に記載の屋根材は、屋根材が既設の屋根材の上に重ね葺きする重ね葺き用である。そのため、上記と同様の効果を期待できるとともに、二重構造により止水性、防水性をさらに高められる。以下に、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図1に示した屋根材Aは、既設の屋根材1の上に重ね葺きする重ね葺き用屋根材である。なお、本図は屋根材A屋根材本体10の主たる外形を示しており、詳細な部位については図示を省略している。この屋根材Aは、屋根材本体10の全体形状を矩形板状とし、既設の屋根材1の階段形状に対応して、同様の階段形状をなしている。つまり、屋根材本体10の表面には、既設の屋根材1の段差部1aに対応した位置に段部12が形成されている。図1の例では、既設の屋根材1の階段形状に対応して縦方向に連なる3面の屋根面部11、11、11が階段状に形成されたものを示したが、これには限定されない。また、屋根材本体10の上段の屋根面部11のさらに棟側の上端縁部10aには、縦方向に隣設される屋根材本体10の下端縁部10bを重ねて重ね部4後述する図9参照を形成するための重合面部縦13が段部12を介して形成されている。一方、屋根材本体10の右側端部10dには、横方向に隣設される屋根材本体10の左側端部10cを重ねて重ね部横5後述する図13参照を形成するための重合面部横14が形成されている。ここで、本明細書において、上端縁部10aとは棟側上流側の端縁部のことを指し、下端縁部10bとは軒側下流側の端縁部のことを指す。また、縦方向とは軒と棟を結ぶ方向であり、横方向とは軒棟に略平行な方向である。ついで、図2~図5を参照しながら、屋根材Aの詳細な構造、形状について説明する。屋根材本体10の表面において、左側端部10cにおける3枚の屋根面部11のそれぞれには、屋根材本体10の縦辺縁に沿ってリブ15が形成され、中央における屋根面部11のそれぞれにも同様のリブ15が形成され、右側端部10dにおける屋根面部11のそれぞれにも同様のリブ15が形成されている。これらのリブ15の屋根面部11の表面からの高さは略同一であり、屋根面部11の表面に形成したものであるから、縦方向に連なる屋根面部11と同様の階段形状をなしている図2、図4、図5参照。これらのリブ15のうち最上段の屋根面部11に設けた3つのリブ15は、重合面部縦13の段部12に接するようには形成されておらず、一部が切り欠かれたように隙間が形成されている。これらのリブ15ごとの3箇所の隙間は、縦方向に隣設される屋根材本体10の凸条後述する位置決め用凸部縦32と嵌合する位置決め用凹部縦31を構成している。また、中段の屋根面部11の左のリブ15の外側面左の側端面部15aには切欠き状の凹部が形成され、右のリブ15の外側面右の側端面部15bの上記凹部と同位置には凸部が形成されている。これらの凹部および凸部は相互嵌合可能な形状となっており、それぞれは横方向に隣設される屋根材本体10を位置決めする位置決め用凹部横33、位置決め用凸部横34を構成している。右側端部10dに形成したリブ15のさらに右側には、重合面部横14が配されている。この重合面部横14は、その表面がリブ15よりも低く形成されており、その表面には縦方向に連通する3本の雨水排出用の水切り溝14aが形成されている。また、屋根材本体10の下端縁部10bには、裏面側に突出した凸条が形成されている。この凸条は、上述したように、軒側に設置された屋根材本体10の上端縁部10aと係合するための位置決め用凸部縦32を構成している。また、上端縁部10aに配された重合面部縦13には、四角錐台形状平面視が矩形、側面視が台形のねじ釘ねじ込み用凸部21が複数形成されており、その本体21aの表面21bの各角部近傍には小突起21cが形成されている図2~図5参照。さらに重合面部縦13には、ねじ釘ねじ込み用凸部21と段部12との間に複数の角棒状の雨水ガイド部23が間隔をあけて形成されている。この雨水ガイド部23は左右のいずれかが下流側に傾斜しており、重合面部縦13の上に溜まった雨水を誘導して下流側へと排出する機能を有しているとともに、最上段の段部12より風等により流入しようとする雨水をせき止める堰としても作用する。また、屋根材本体10の下端縁部10bの表面には、下流側の屋根材本体10と連結するねじ釘のねじ込み用の小凹みよりなる目印部18が形成されている。一方、屋根材本体10の裏面には、図3に示したように、複数の円錐台形状の突部17が略全面にわたって規則的な配列で形成されている。これらの突部17は、図4に示したように、突部17間隔が足裏F寸法以下となるように散在させることが望ましい。また、屋根材本体10の裏面には、屋根材本体10の重合面部縦13に形成したねじ釘ねじ込み用凸部21と表裏同位置に、ねじ釘ねじ込み用凸部21の本体21aと略同形状の凸部が形成されている。この凸部は、既設の屋根材1との間を所定間隔で保持するためのスペーサ用凸部22を構成している。裏面側の突部17およびスペーサ用凸部22はともにスペーサとして作用するものであり、それら全てが既設の屋根材1の表面に防水シート3図6等参照を介して支持されるように、同一高さに形成されている。また、表面側の段部12の裏面側に位置する段部は、その角部が棟側から軒側への傾斜と同様の方向へ傾斜した面取り段部16として形成されている。なお、図例では面取り段部16を傾斜平面としたが、傾斜湾曲面としてもよい。つぎに、図6~図10をさらに参照しながら、屋根材Aの取付態様および縦方向における屋根材同士の連結固定構造を説明する。まず、屋根材本体10を取り付ける前に、既設の屋根材1の上に防水シート3を配設する。つぎに、段部12が既設の屋根材1の段差部1aに合致するように屋根材本体10を載せ置く。その際、防水シート3は柔軟であるから屋根材本体10の裏面側の突部17によって押圧され、防水シート3は、既設の屋根材1の表面と、突部17の表面との間にしっかりと挟みこまれる図6、図7参照。屋根材本体10を既設の屋根材1に載置した状態では、防水シート3が既設の屋根材1の表面にほぼ密着した状態となるが、既設の屋根材1の段差部1aの角から、屋根材本体10の下段側の屋根面部11の最上流側に配されたスペーサ用凸部22までは、既設の屋根材1の表面に密着せず、ある程度張った状態となる。屋根材本体10の裏面側では、屋根面部11間の段部は傾斜状に面取り形成されて角を有していないため、この面取り段部16は傾斜状に張られた防水シート3と抵触することはなく、かりに接触しても角がないため傷つけることはなく、そのため取り付ける際にあるいは取り付けた後に防水シート3が破れたり傷ついたりすることを回避できる図7参照。また、屋根材本体10の裏面には配列された同一高さの突部17が略全面に形成されているので、屋根材本体10は既設の屋根材1の表面に対して所定の空隙6を介して固定される図7参照。この空隙6は、空気流通路を構成し、空気層による断熱効果および空気流通による結露防止効果が奏せられる。また図4に示したように、これらの突部17の間隔は足裏F寸法以下であるため、葺設された屋根材本体10の上を人が歩いても、屋根材本体10が割れたり、塑性変形したりすることがない。なお、突部17の間隔は足裏F寸法以下とすることが望ましいが、屋根材本体10の強度が十分に高く上方からの押圧に耐えられれば、突部17間隔は足裏F寸法より大きくてもよい。図8a、bおよび図9c、dは、図5のY部に対応する、縦方向に連設される屋根材A同士の連結固定手順を示した部分拡大断面図である。縦方向の上流側に隣設される屋根材本体10は、その下端縁部10bを重合面部縦13を覆うように配設される。具体的には、屋根材本体10を図6、図7に示した手順で既設の屋根材1に載せ置き図8a、b参照、さらに上流側に隣設される屋根材本体10を、その下端縁部10bに形成した位置決め用凸部縦32を載置済みの屋根材本体10の位置決め用凹部縦31に嵌合するようにして取り付ける図8b、図9c参照。このようにして、両屋根材本体10、10の一部の重ね合わせによって重ね部4が形成される図9c、d参照。こうして重ね部4が形成されたとき、ねじ釘ねじ込み用凸部21の小突起21cの上端は、上流側に隣設される屋根材本体10の裏面に接する一方、ねじ釘ねじ込み用凸部21の裏側に形成されたスペーサ用凸部22の下面は、既設の屋根材1の表面に防水シート3を介して密着する図9c、d参照。そして、上流側に隣設される屋根材本体10の下端縁部10bの表面に形成した目印部18よりねじ釘2を打ち込み、ねじ釘ねじ込み用凸部21、重合面部縦13の本体、スペーサ用凸部22を貫通して、既設の屋根材1を介して、下地不図示に固定する。このように、重合面部縦13にねじ釘ねじ込み用凸部21が形成されているため、つまり重ね部4の空間に配された重合面部縦13のねじ孔13aの入口が重合面部縦13の表面よりも高い位置に形成されているため、このねじ釘ねじ込み用凸部21が堰となって、重ね部4内に浸入してきた雨水がねじ孔13aを通じてさらに下方へ流れ込むことを防止できる。また、重合面部縦13には雨水ガイド部23図2参照が形成されているので、重ね部4内に浸入してきた雨水は雨水ガイド部23に沿って下流へと排出される。この雨水ガイド部23は、下流側から風等により逆流してくる雨水の浸入をせき止める機能も有しているので、重ね部4内への雨水浸入防止にも寄与している。このように重ね部4内の空間には雨水が溜まりにくい構造となっているため、溜まり水や湿気による屋根材本体10の劣化を防止することもできる。また、ねじ釘ねじ込み用凸部21の裏面側にはスペーサ用凸部22が形成してあるため、重合面部縦13が既設の屋根材1の上でしっかりと支持され、ねじ釘2を打ち込んだときに重合面部縦13が撓んだり割れたりすることを防止できる。また上述したように、屋根材本体10の裏面側では、屋根面部11間に面取り段部16が形成されているため防水シート3と抵触することはなく、防水シート3が破れたり傷ついたりすることを防止できる。図10はさらに要部を拡大した縦断面図であり、この図を用いて、さらなる防水構造について説明する。ねじ釘2は、頭部2aの下方に、パッキン2bを内装した座金2cを有しており、ねじ釘2を、上流側に隣設される屋根材本体10の表面よりねじ込んでしっかりと固定すると、そのパッキン2bが座金2cに押圧されて、雨水の浸入を防止する構造になっている。このように、雨水が表面側から、上流側に隣設される屋根材本体10のねじ孔19を伝って浸入することを防止した構造にもかかわらず、毛細管現象等により雨水がねじ孔19にたどり着き、毛細管現象により重ね部4内へ浸入してねじ釘2を伝って下方に向かうおそれがある。しかし、ねじ釘ねじ込み用凸部21の小突起21cにより、ねじ釘ねじ込み用凸部21の本体21aの表面21bと、上流側に隣設される屋根材本体10の裏面との間に隙間空間21dが形成されているので、ねじ釘2を伝って落ちてきた雨水は、ねじ釘2を伝ってさらに下方へ浸入することなく、隙間空間21dへと流れ出し、ねじ釘ねじ込み用凸部21の本体21aの表面21bより重合面部縦13の表面へと落ちていく。このように、小突起21cがねじ釘ねじ込み用凸部21の表面に形成されているので、それによって形成された隙間空間21dに雨水を誘導して重合面部縦13の表面へ流し落とすことができ、雨水がねじ孔13aを通じてさらに下方へ浸入していくことを防止できる。また、ねじ釘ねじ込み用凸部21の裏側に形成したねじ釘ねじ込みの際の割れ防止用のスペーサ用凸部22は、屋根面部11の裏面側に形成した突部17と同様の作用も有している。つまり、このスペーサ用凸部22は、重合面部縦13の裏面側に形成した突部17とともに、既設の屋根材1との間に所定の空隙6による空気流通路を形成している。なお、この空気流通路が段差部1aを通じて上下段側の空気流通路と相互に空気流通できるように、面取り段部16を防水シート3に接触させないように形成しておくことが望ましい。以上のように、屋根材本体10の裏面に設けた複数の突部17と、重合面部縦13の表裏に設けた各部ねじ釘ねじ込み用凸部21、スペーサ用凸部22等によって、空気流通性が高く、かつ防水性も高い屋根を形成することができる。つぎに、図11および図12の概略平面図を参照しながら、屋根材本体10の縦方向への連設における位置決めについて説明する。上述したように、屋根材本体10の上端縁部10aには、重合面部縦13とリブ15との間隙によって構成された位置決め用凹部縦31が3箇所に形成されている。この位置決め用凹部縦31は屋根材本体10の下端縁部10bに形成した位置決め用凸部縦32を嵌合遊嵌でもよいできる寸法、形状となっており、縦方向に隣設される屋根材本体10を上方から載せ置く際に、位置決め用凸部縦32を位置決め用凹部縦31に嵌め入れて位置決めできるようになっている。上方から屋根材本体10を載せ置く際には、図9cに示したように、ねじ釘打ち込み用の目印部18をねじ釘ねじ込み用凸部21の真上に載せ置く必要があるが、位置決め用凸部縦32を位置決め用凹部縦31に嵌め入れるだけで縦方向の位置が確定するので、縦方向の位置決めが簡易に行える。なお、横方向の位置決めは、いったん嵌合位置決めした後に、上流側の屋根材本体10を横方向にスライドしながら2つの屋根材本体10、10の側端面を合わせることで容易に行える。このように、屋根材本体10の上端縁部10aに位置決め用凹部縦31が形成され、下端縁部10bに位置決め用凸部縦32が形成されているので、縦方向への屋根材本体10の連設の際の位置決めを迅速に行うことができ、取付作業を効率よく行える。位置決め用凹部縦31は、リブ15の上流側端面と重合面部縦13の下流側端面との間隙で構成されているため、位置決め用凹部縦31のために溝を形成する必要がなく屋根材本体10の製造も容易となる。さらに、図13a、bを参照しながら、屋根材本体10の横方向への連設における位置決めについて説明する。上述したように、屋根材本体10の左の側端面部15a左のリブ15の外側面に位置決め用凹部横33が形成され、右の側端面部15b右のリブ15の外側面に位置決め用凹部横33と縦方向の同位置に位置決め用凸部横34が形成されている。すでに屋根上に取り付けられた屋根材本体10に対して、その横方向に屋根材本体10を隣設する場合、既取付の屋根材本体10の位置決め用凸部横34に位置決め用凹部横33を嵌合させることで、縦横両方向の位置決めが行える。このように、屋根材本体10の一方の側端面部に位置決め用凹部横33が形成され、他方の側端面部に位置決め用凸部横34が形成されているので、横方向への屋根材本体10の連設の際の位置決めを迅速に行うことができ、取付作業を効率よく行える。以上の実施形態では、平板形状の屋根材Aを例示したが、波形状の屋根材に適用することも可能である。また、以上の実施形態では、既設の屋根材1に重ねて取り付ける重ね葺き用の屋根材Aを例示したが、屋根材は下地の上に直接葺かれる屋根材として用いてもよい。