植え込み器具を搬送するための医療用ガイドワイヤであって、金属芯と、螺旋ワイヤと、搬送部材と、ボスとを備え、前記金属芯は近端から遠端へ、それぞれ直線状構造、段状構造、直線状構造となっている可変径構造であり、前記螺旋ワイヤは一つ又は複数であり、前記金属芯の遠端の直線状構造及び段状構造に固定され、前記搬送部材は一つ又は複数であり、前記金属芯の段状構造に固定され、前記ボスは前記搬送部材の後の前記金属芯の段状構造に固定される、ことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。さらに、前記金属芯に設けられ、前記植え込み器具の先端を結束するための結束部材を備えることを特徴とする請求項1に記載の医療用ガイドワイヤ。さらに、前記ボスの後の前記金属芯の段状構造に設けられる保護カバーを備えることを特徴とする請求項1に記載の医療用ガイドワイヤ。前記段状構造の直径は近端から遠端へ徐々に小さくなることを特徴とする請求項1に記載の医療用ガイドワイヤ。前記段状構造は直径が徐々に小さくなる一つ又は複数の円柱体からなることを特徴とする請求項4に記載の医療用ガイドワイヤ。前記金属芯の中節部分は直径が徐々に小さくなる三つの円柱体からなることを特徴とする請求項5に記載の医療用ガイドワイヤ。前記螺旋ワイヤの材料は現像材料であることを特徴とする請求項1に記載の医療用ガイドワイヤ。前記搬送部材の構造は螺旋構造であることを特徴とする請求項7に記載の医療用ガイドワイヤ。前記搬送部材は高分子材料のストリップ状フィルム、金属ワイヤ又は中空の高分子材料管であることを特徴とする請求項8に記載の医療用ガイドワイヤ。前記高分子材料は熱可塑性弾性体材料であることを特徴とする請求項9に記載の医療用ガイドワイヤ。前記熱可塑性弾性体材料はポリウレタン、ポリエチレン、又はゴムであることを特徴とする請求項10に記載の医療用ガイドワイヤ。前記搬送部材は熱収縮、溶接又は接着により前記金属芯にセットされることを特徴とする請求項11に記載の医療用ガイドワイヤ。前記ボスの構造は一定の厚さを有する環状構造であることを特徴とする請求項1に記載の医療用ガイドワイヤ。前記ボスの材料は現像材料であることを特徴とする請求項13に記載の医療用ガイドワイヤ。前記結束部材はバネであることを特徴とする請求項1に記載の医療用ガイドワイヤ。前記結束部材はナット又は溶接により前記金属芯に固定されることを特徴とする請求項15に記載の医療用ガイドワイヤ。前記保護カバーはバネであることを特徴とする請求項1に記載の医療用ガイドワイヤ。前記保護カバーは溶接又は粘着により前記金属芯に固定されることを特徴とする請求項17に記載の医療用ガイドワイヤ。前記現像材料は金、イリジウム、タングステン、プラチナ又はタンタルであることを特徴とする請求項7又は14に記載の医療用ガイドワイヤ。実施形態当業者が本出願の技術手段をより理解できるように、以下に本出願の実施例の図面と合わせ、本出願の実施例における技術手段について明瞭に全面的に説明を行う。当然、説明する実施例は本出願の一部の実施例であり、全ての実施例ではない。当業者は本出願の実施例に基づき、創造的労働を行わない前提において他の実施例を得ることができ、これらは全て本出願の保護範囲に入るものと理解されるべきである。実施例1図1は本出願実施例1の医療用ガイドワイヤの構造概略図である。図示するように、この医療用ガイドワイヤは、金属芯1と、螺旋ワイヤ2と、搬送部材3と、ボス4とを備える。金属芯は可変径構造であり、搬送時に植え込み器具を支持するためのものである図示しない。螺旋ワイヤ2は遠端部分21と近端部分22を含み、それぞれ金属芯1の遠端の直線状構造と中間の段状構造に固定され、搬送時に植え込み器具の位置決めをするためのものである。搬送部材3も遠端部分31と近端部分32を含み、それぞれ金属芯1の中間の段状構造に固定され、搬送時に植え込み器具に推力又は回収力を提供するためのものである。ボス4は円環状構造であり、金属芯1の中間の段状構造に固定され、搬送部材の近端部分32の後に位置し、搬送時に植え込み器具に推力を提供する。本出願の実施例は医療用ガイドワイヤが搬送する植え込み器具について特に制限はなく、血管ステント、胆管ステント、食管ステントなど当業者がよく知る植え込み器具が好ましい。金属芯1は可変径芯軸であり、ステンレス鋼、ニッケルチタン合金、銅合金、アルミニウム合金等の材料の一種を研磨したものでもよく、また、そのうちの数種を溶接又は粘着したものでもよい。図1に示すように、金属芯1の構造は近端から遠端へ、それぞれ直線状構造13、段状構造12、直線状構造11となっている可変径構造であり、そのうち、中間の段状構造12の直径は近端から遠端へ徐々に小さくなる。このような直径が徐々に小さくなる構造は直径が徐々に小さくなる一段又は複数段の段状構造により実現される。本出願の実施例における金属芯1の中間の段状構造は三段からなる。搬送時の血管の迂曲程度に基づき、金属芯1は通常、0012~0020インチの近端の直線状構造の直径から0002~0012インチの遠端の直線状構造の直径まで小さくなり、近端の直線状構造の直径範囲は0012~0016インチが好ましく、遠端の直線状構造の直径範囲は0002~0005インチが好ましい。また、金属芯1の近端の直線状構造の長さは1500~2000mmで、好ましい範囲は1800~2000mmである。段状構造の長さは300~550mmであり、好ましい範囲は400~550mmである。遠端の直線状構造の長さは10~30mmである。本出願の実施例において、近端の直線状構造の直径は0019インチで、長さは1980mmである。段状構造の長さは450mmである。遠端の直線状構造の直径は0003インチで、長さは15mmである。螺旋ワイヤ2の材料は金、イリジウム、タングステン、プラチナ又はタンタル等の放射線が透過しない現像材料のうちの一種又は数種である。螺旋ワイヤの遠端部分21は金属芯1の遠端の直線状構造に被さり、植え込み器具の遠端を位置決めする。つまり搬送時に、螺旋ワイヤの遠端部分21の近端と植え込み器具の遠端の位置は重なる。螺旋ワイヤの近端部分22は金属芯1の段状構造に被さり、その位置は搬送される植え込み器具の中心位置に対応し、植え込み器具の中心位置を位置決めする。螺旋ワイヤ2の各部分の巻き長さは0~30mmであり、本出願の実施例において、各部分の最も好ましい巻き長さは15mmである。搬送部材3は螺旋状構造の高分子のストリップ状フィルム、金属ワイヤ又は中空の高分子材料管であり、高い弾性と高い摩擦係数を有する高分子膜又は高分子管が好ましい。これを熱収縮、溶接又は接着により金属芯1の段状構造に固定する。選択される高分子材料はポリウレタン、ポリエチレン、又はゴム等の熱可塑性弾性体の一種又は数種とすることができる。搬送部材の遠端部分31と近端部分32の被覆長さはそれぞれ5~8mmと12~15mmであり、外径は02~12mmの範囲内である。搬送時に、搬送部材3は金属芯1に結束される植え込み器具と摩擦することにより植え込み器具に近端から遠端への均一な推力を提供し、搬送位置が理想的でない場合も同じ方法で植え込み器具に回収力を与え、植え込み器具の位置を再度調整できる。ボス4は一定の壁厚を有する環であり、その材料は現像材料であり、搬送時に植え込み器具に主要な推力を提供するためのものであり、その現像設計は植え込み器具の近端の位置決めに用いられ、植え込み器具が搬送後に完全に放出されることを確保するものである。この他、上記螺旋ワイヤと搬送部材が先端部分と近端部分の両部分から構成されるのは本出願の一種の実現方法でしかなく、他の実施例において、この両者は複数の段から構成されてもよく、ここで本出願を限定するものではないと当業者に理解されるべきである。実施例2図2に示すように、該医療用ガイドワイヤは、さらに、結束部材5と保護カバー6とを備える。結束部材5は金属芯1に設けられ、その位置が植え込み器具の遠端の位置と重なり、植え込み器具の先端を結束するために用いられる。保護カバー5はボスの後の金属芯1の段状構造に設けられ、金属芯1が折れ曲がるのを防止するために用いられる。結束部材5はバネであり、バネの材料は現像材料であり、ナット又は溶接により金属芯1に固定され、植え込み器具の先端を結束するために用いられる。搬送中に植え込み器具の先端が破損する及び又は医療用カテーテルの内壁を傷つけることが防止され、搬送時に植え込み器具が受ける抵抗を減少させ、植え込み器具の搬送がし易くなる。本出願の実施例において、医療用ガイドワイヤの金属芯には複数の搬送部材が設けられ、該搬送部材は搬送時に植え込み器具の内壁と摩擦することにより、節毎に推力が提供され、植え込み器具が各節で受ける抵抗が均一になる。これにより、医療用カテーテルの湾曲により植え込み器具の搬送時に受ける抵抗が大きくなりすぎて、植え込み器具が皺になったり変形したりすることが防止され、植え込み器具を医療用カテーテルにより人体管腔内に確実に搬送できる。植え込み器具の搬送位置が理想的でない場合、医療用ガイドワイヤ上の搬送部材が植え込み器具の内壁と摩擦することにより回収力を与え、植え込み器具の位置を再度調整できる。また、該医療用ガイドワイヤには、さらに、植え込み器具の遠端の先端を医療用ガイドワイヤの金属芯に結束するための結束部材が設けられる。これにより、搬送中に植え込み器具の先端が破損する及び又は医療用カテーテルの内壁を傷つけることが防止され、搬送時に植え込み器具が受ける抵抗を減少させ、医療用カテーテルにおける植え込み器具の搬送がし易くなる。以上の説明は本出願の具体的な実施形態であって、当業者にとって、本出願の原理を外れない前提において、若干の改良や変更を行うことができ、これら改良や変更も本出願の保護範囲となると理解されるべきである。