絶縁性のチューブ部材と、前記チューブ部材の基端に接続されたハンドルと、前記チューブ部材の先端領域に装着された複数のリング状電極からなる第1電極群と、前記第1電極群から基端側に離間して前記チューブ部材の先端領域に装着された複数のリング状電極からなる第2電極群とを備えてなり、前記第1電極群と前記第2電極群とに互いに異なる極性の電圧を印加することにより心腔内において除細動を行うカテーテルであって、前記チューブ部材には、前記第1電極群の装着部と前記第2電極群の装着部との間に、交互に反対方向に曲がる少なくとも2つの円弧状曲線部が形成されていることを特徴とする心腔内除細動カテーテル。前記チューブ部材には、前記第2電極群の装着部の先端側に位置する第1円弧状曲線部と、前記第1円弧状曲線部の先端側に位置し、前記第1円弧状曲線部とは反対方向に曲がる第2円弧状曲線部と、前記第2円弧状曲線部の先端側であって前記第1電極群の装着部の基端側に位置し、前記第2円弧状曲線部とは反対方向に曲がる第3円弧状曲線部とが形成されていることを特徴とする請求項1に記載の心腔内除細動カテーテル。前記第1電極群と第2電極群との間のチューブ長さが40~100mmであって、前記第1円弧状曲線部の曲率半径が10~50mm、その中心角が30~90°、前記第2円弧状曲線部の曲率半径が10~50mm、その中心角が60~120°、前記第3円弧状曲線部の曲率半径が10~50mm、その中心角が30~90°であることを特徴とする請求項2に記載の心腔内除細動カテーテル。前記チューブ部材の前記第1電極群の装着部が、前記第3円弧状曲線部と同じ方向に曲がっていることを特徴とする請求項3に記載の心腔内除細動カテーテル。前記ハンドルの操作によって前記チューブ部材の先端領域の形状が変化することを特徴とする請求項1乃至請求項4の何れかに記載の心腔内除細動カテーテル。前記第1電極群が冠状静脈洞内に位置し、前記第2電極群が右房内に位置するよう心腔内に留置されることを特徴とする請求項1乃至請求項5の何れかに記載の心腔内除細動カテーテル。心臓カテーテル術中に起こる心房細動を除去するために心腔内に留置されることを特徴とする請求項6に記載の心腔内除細動カテーテル。特許文献2に記載されている心腔内除細動カテーテルによる除細動治療は以下のようにして行われる。すなわち、この除細動カテーテルを、上大静脈から右房内に挿入し、更に、右房の後下壁にある冠状静脈洞の開口冠状静脈洞口に挿入することにより、第1DC電極群が冠状静脈洞内に位置し、第2DC電極群Gが右房内に位置するように留置した後、第1DC電極群Gと第2DC電極群とに互いに異なる極性の電圧を印加する。これにより、心房細動を起こしている心臓に対して直接的に電気エネルギーを与えることができる。ここで、特許文献2に記載されたような除細動カテーテルによって効果的な除細動治療を行うためには、冠状静脈洞内に挿入した第1DC電極群を、心臓の下側後側にある洞内部位に位置させるこのとき、第1DC電極群を構成する最も基端側の電極は冠状静脈洞口の近傍に位置することが望ましく、更に、第2DC電極群を右房の内壁心筋に沿って位置させる第2DC電極群を右房の内壁に当接させることが望ましい。しかしながら、除細動カテーテルの第1DC電極群を、心臓の下側後側にある洞内部位に位置させたときに、第2DC電極群は、右房の内腔内壁から離間した内部空間に位置することになり、右房の内壁心筋に沿って位置させることはできない。かかる場合に、第2DC電極群を右房の内壁に沿わせるために、第2DC電極群の装着部のチューブ部材を撓ませようとして、除細動カテーテルを右房内に更に押し込むと、除細動カテーテルの先端が冠状静脈洞内を前進し、好適な洞内部位に位置されていた第1DC電極群が、冠状静脈洞における心臓の上側前側の洞内部位に移動するとともに、第2DC電極群は、右房内における冠状静脈洞口の近傍に移動することになる。この結果、第1DC電極群と第2DC電極群とで心臓を左右から挟み込むように除細動カテーテルを留置することができず、効果的な除細動治療を行うことができなくなる。本発明は以上のような事情に基いてなされたものである。本発明の目的は、第1DC電極群と第2DC電極群を備えた除細動カテーテルにおいて、冠状静脈洞のような血管内に第1DC電極群の装着部を挿入して、第1DC電極群を当該血管内の所定の部位に位置させるとともに、第2DC電極群の装着部を当該血管内に挿入させないで、第2DC電極群を当該血管の手前の部位に位置させるように留置することのできる心腔内除細動カテーテルを提供することにある。本発明の他の目的は、心臓の下側後側にある冠状静脈洞内部位に第1DC電極群が位置し、右房の内壁に沿って第2DC電極群が位置するように、心腔内に留置することのできる心腔内除細動カテーテルを提供することにある。1本発明の心腔内除細動カテーテルは、絶縁性のチューブ部材と、前記チューブ部材の基端に接続されたハンドルと、前記チューブ部材の先端領域に装着された複数のリング状電極からなる第1電極群第1DC電極群と、前記第1DC電極群から基端側に離間して前記チューブ部材の先端領域に装着された複数のリング状電極からなる第2電極群第2DC電極群とを備えてなり、前記第1DC電極群と前記第2DC電極群とに互いに異なる極性の電圧を印加することにより心腔内において除細動を行うカテーテルであって、前記チューブ部材には、前記第1DC電極群の装着部と前記第2DC電極群の装着部との間に、交互に反対方向に曲がる少なくとも2つの円弧状曲線部が形成されていることを特徴とする。上記のような構成の除細動カテーテルによれば、第1DC電極群の装着部と第2DC電極群の装着部との間に形成された交互に反対方向に曲がる少なくとも2つの円弧状曲線部がストッパーとなり、第1DC電極群の装着部を挿入した血管内に、第2DC電極群の装着部が挿入されることを防止することができる。これにより、第1DC電極群のみが当該血管内の所定の部位に位置し、第2DC電極群は、当該血管開口の手前の部位に位置することになる。2本発明の心腔内除細動カテーテルにおいて、前記チューブ部材には、前記第2DC電極群の装着部の先端側に位置する第1円弧状曲線部と、前記第1円弧状曲線部の先端側に位置し、前記第1円弧状曲線部とは反対方向に曲がる第2円弧状曲線部と、前記第2円弧状曲線部の先端側であって前記第1DC電極群の装着部の基端側に位置し、前記第2円弧状曲線部とは反対方向前記第1円弧状曲線部と同じ方向に曲がる第3円弧状曲線部とが形成されていることが好ましい。3この心腔内除細動カテーテルにおいて、前記第1DC電極群と第2DC電極群との間のチューブ長さが40~100mmであって、前記第1円弧状曲線部の曲率半径が10~50mm、その中心角が30~90°、前記第2円弧状曲線部の曲率半径が10~50mm、その中心角が60~120°、前記第3円弧状曲線部の曲率半径が10~50mm、その中心角が30~90°であることが好ましい。上記のような構成の除細動カテーテルによれば、第1DC電極群の装着部と第2DC電極群の装着部との間に形成された第1円弧状曲線部と第2円弧状曲線部と第3円弧状曲線部とにより、第2円弧状曲線部を迂回形状とすることができる。この迂回形状により、第1DC電極群の装着部を挿入した開口冠状静脈洞口から冠状静脈洞内に、第2DC電極群の装着部が挿入されることを防止することができる。これにより、心臓の下側後側にある冠状静脈洞内部位第1DC電極群の好適な留置部位に第1DC電極群が到達した後に、除細動カテーテルを右房内に更に押し込んだとしても、除細動カテーテルの先端が冠状静脈洞内を前進することはなく、第1DC電極群が好適な洞内部位から移動することはない。更に、第2DC電極群の装着部の冠状静脈洞内への挿入が阻止された状態で、除細動カテーテルを右房内に更に押し込むと、第2DC電極群の装着部におけるチューブ部材が撓むことにより、第2DC電極群を右房の内壁に沿わせることができる。この結果、心臓の下側後側にある冠状静脈洞内部位に第1DC電極群が位置し、右房の内壁に沿って第2DC電極群が位置するように除細動カテーテルを心腔内に留置することができる。4上記の心腔内除細動カテーテルにおいて、前記チューブ部材の前記第1DC電極群の装着部が、前記第3円弧状曲線部第1円弧状曲線部と同じ方向に曲がっていることが好ましい。このような構成によれば、これを、上大静脈から右房内に挿入した除細動カテーテルのの先端を、右房の後下壁にある冠状静脈洞口に容易に導くことができる。5本発明の除細動カテーテルにおいて、前記ハンドルの操作によって前記チューブ部材の先端領域の形状が変化することが好ましい。このような構成の除細動カテーテルによれば、その先端を目的部位例えば、冠状静脈洞口に更に容易に導くことができる。6本発明の除細動カテーテルは、前記第1DC電極群が冠状静脈洞内に位置し、前記第2DC電極群が右房内に位置するよう心腔内に留置されることが好ましい。7上記の除細動カテーテルは、心臓カテーテル術中に起こる心房細動を除去するために心腔内に留置されることが好ましい。本発明の除細動カテーテルによれば、冠状静脈洞のような血管内に第1DC電極群の装着部を挿入して、第1DC電極群を当該血管内の所定の部位に位置させるとともに、第2DC電極群の装着部を当該血管内に挿入させないで、第2DC電極群を当該血管開口の手前の部位に位置させるように留置することができる。また、本発明の除細動カテーテルによれば、心臓の下側後側にある冠状静脈洞内部位に第1DC電極群が位置し、右房の内壁に沿って第2DC電極群が位置するように、心腔内に留置することができる。以下、本発明の一実施形態について説明する。本実施形態の除細動カテーテル100は、心臓カテーテル術中に起こる心房細動を除去するために、心腔内に留置されるカテーテルである。図1~図3に示す本実施形態の除細動カテーテル100は、マルチルーメンチューブ10と、その基端に接続されたハンドル20と、マルチルーメンチューブ10の先端領域に装着された8個のリング状電極31からなる第1DC電極群31Gと、第1DC電極群31Gから基端側に離間してマルチルーメンチューブ10の先端領域に装着された8個のリング状電極32からなる第2DC電極群32Gと、第2DC電極群32Gから基端側に離間してマルチルーメンチューブ10の先端領域に装着された電位測定用の4個のリング状電極33と、マルチルーメンチューブ10の先端に装着された先端チップ35とを備えてなり、第1DC電極群31Gと第2DC電極群32Gとに互いに異なる極性の電圧を印加することにより心腔内において除細動を行うカテーテルであって;マルチルーメンチューブ10には、第2DC電極群の装着部105の先端側に位置する第1円弧状曲線部101と、第1円弧状曲線部101の先端側に位置し、第1円弧状曲線部101とは反対方向に曲がる第2円弧状曲線部102と、第2円弧状曲線部102の先端側であって第1DC電極群の装着部106の基端側に位置し、第2円弧状曲線部102とは反対方向第1円弧状曲線部101と同じ方向に曲がる第3円弧状曲線部103とが形成されたカテーテルであり;第1DC電極群31Gが冠状静脈洞内に位置し、第2DC電極群32Gが右房内に位置するよう心腔内に留置される。除細動カテーテル100を構成するマルチルーメンチューブ10マルチルーメン構造を有する絶縁性のチューブ部材は、第2DC電極群Gの装着部105を含む直線部と、第1円弧状曲線部101と、第2円弧状曲線部102と、第3円弧状曲線部103と、第1DC電極群の装着部106とが連結されている。なお、図1では、マルチルーメンチューブ10直線部の長さ方向の一部を省略して短く図示している。図1および図2に示したように、本実施形態の除細動カテーテル100において、マルチルーメンチューブ10の直線部第2DC電極群の装着部105、第1円弧状曲線部101、第2円弧状曲線部102、第3円弧状曲線部103、第1DC電極群の装着部106は、実質的に同一平面上に形成されている。マルチルーメンチューブ10の直線部は、第2DC電極群の装着部105およびリング状電極33の装着部を含み、マルチルーメンチューブ10の基端に至る直線部分である。この直線部の長さは、通常500~1100mmとされ、好適な一例を示せば570mmである。マルチルーメンチューブ10の第1円弧状曲線部101は、第2DC電極群の装着部105を含む直線部の先端に連結され、図22に示す平面視において、右方向に曲がりながら先端方向に延びている。第1円弧状曲線部101の曲率半径は10~50mmであることが好ましく、好適な一例を示せば20mmである。第1円弧状曲線部101の中心角θ1は30~90°であることが好ましく、好適な一例を示せば55°である。マルチルーメンチューブ10の第2円弧状曲線部102は、第1円弧状曲線部101の先端に連結され、第1円弧状曲線部101とは反対方向図22に示す平面視において左方向に曲がりながら先端方向に延びて、迂回形状を形成している。ここに、迂回形状とは、第2DC電極群の装着部105と、第1DC電極群の装着部106とを滑らかに結ぶ仮想線に対して迂回している曲線形状をいう。第2円弧状曲線部102の曲率半径は10~50mmであることが好ましく、好適な一例を示せば15mmである。第2円弧状曲線部102の中心角θ2は60~120°であることが好ましく、好適な一例を示せば90°である。第2円弧状曲線部102の曲率半径が過大曲率が過小である場合、または、中心角θ2が過小である場合には、ストッパーとして好適な迂回形状を形成することができない。マルチルーメンチューブ10の第3円弧状曲線部103は、第2円弧状曲線部102の先端に連結され、第2円弧状曲線部102とは反対方向図22に示す平面視において右方向に曲がりながら先端方向に延びている。第3円弧状曲線部103の曲率半径は10~50mmであることが好ましく、好適な一例を示せば15mmである。第2円弧状曲線部103の中心角θ3は30~90°であることが好ましく、好適な一例を示せば60°である。本実施形態の除細動カテーテル100において、第1DC電極群31G基端側の電極31と、第2DC電極群32G先端側の電極32との間のチューブ長さ第1円弧状曲線部101、第2円弧状曲線部102および第3円弧状曲線部103を伸ばして直線状にしたときの第1DC電極群31Gと第2DC電極群32Gとの離間距離は40~100mmであることが好ましく、更に好ましくは50~90mmである。マルチルーメンチューブ10の第1DC電極群の装着部106は、第3円弧状曲線部103の先端に連結され、第3円弧状曲線部103と同じ方向図22に示す平面視において右方向に緩やかに曲がりながら先端方向に延びている。これにより、除細動カテーテル100を、上大静脈から右房内に挿入したときに、その先端を、右房の後下壁にある冠状静脈洞口に容易に導くことができる。第1DC電極群の装着部106は、例えば、単一の円弧により、または、曲率の異なる複数の円弧が連結されることにより形成され、この場合には、隣り合う円弧を連結する緩和曲線や短い直線を含んでいてもよい。なお、図1および図2に示したマルチルーメンチューブ10の形状は、外力も受けていないときの形状であり、例えば、マルチルーメンチューブ10を直線状の管腔内に通したときには、第1円弧状曲線部101、第2円弧状曲線部102、第3円弧状曲線部103および第1DC電極群の装着部106は直線状に変形し、マルチルーメンチューブ10を湾曲する管腔内に通したときには、当該管腔の湾曲形状に従って変形する。図3に示すように、マルチルーメンチューブ10には、4つのルーメン第1ルーメン11、第2ルーメン12、第3ルーメン13、第4ルーメン14が形成されている。図3において、15は、ルーメンを区画するフッ素樹脂層、16は、低硬度のナイロンエラストマーからなるインナーコア部、17は、高硬度のナイロンエラストマーからなるアウターシェル部であり、18は、編組ブレードを形成するステンレス素線である。ルーメンを区画するフッ素樹脂層15は、例えばパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体PFA、ポリテトラフルオロエチレンPTFEなどの絶縁性の高い材料により構成されている。マルチルーメンチューブ10のアウター部17を構成するナイロンエラストマーは、軸方向によって異なる硬度のものが用いられている。これにより、マルチルーメンチューブ10は、先端側から基端側に向けて段階的に硬度が高くなるよう構成されている。ステンレス素線18により構成される編組ブレードは、先端領域を除く部分において、インナー部16とアウター部17との間に設けられている。マルチルーメンチューブ10の外径は、例えば1.2~3.3mmとされる。本実施形態の除細動カテーテル100を構成するハンドル20は、ハンドル本体21と、摘まみ22と、ストレインリリーフ24とを備えている。摘まみ22を回転操作することにより、カテーテルチューブ10の先端領域の形状を変化させることができる。マルチルーメンチューブ10の先端領域には、第1DC電極群31Gおよび第2DC電極群32Gが装着されている。本発明において、電極群とは、同一の極を構成し同一の極性を有し、または、同一の目的を持って、狭い間隔例えば5mm以下で装着された複数の電極の集合体をいう。本発明における第1DC電極群は、マルチルーメンチューブにおいて、同一の極-極または極を構成する複数の電極が狭い間隔で装着されてなる。ここに、第1DC電極群を構成する電極の個数は、電極の幅や配置間隔によっても異なるが、例えば4~13個とされ、好ましくは8~10個とされる。本実施形態において、第1DC電極群31Gは、マルチルーメンチューブ10第1DC電極群の装着部106に装着された8個のリング状電極31から構成されている。第1DC電極群31Gを構成する電極31は、リード線図3に示す第1リード線群41Gを構成するリード線41およびハンドル20の基端部に内蔵されたコネクタを介して、直流電源装置における同一の極の端子に接続されている。ここに、電極31の幅軸方向の長さW1は、2~5mmであることが好ましく、好適な一例を示せば4mmである。電極31の幅が狭過ぎると、電圧印加時の発熱量が過大となって、周辺組織に損傷を与える虞がある。一方、電極31の幅が広過ぎると、マルチルーメンチューブ10における第1DC電極群31Gが装着された部分の可撓性柔軟性が損なわれることがある。電極31の装着間隔隣り合う電極の離間距離は、1~5mmであることが好ましく、好適な一例を示せば2mmである。本発明における第2DC電極群は、マルチルーメンチューブの第1DC電極群の装着位置から基端側に離間した先端領域において、第1DC電極群とは逆の極極または-極を構成する複数の電極が狭い間隔で装着されてなる。ここに、第2DC電極群を構成する電極の個数は、電極の幅や配置間隔によっても異なるが、例えば4~13個とされ、好ましくは8~10個とされる。本実施形態において、第2DC電極群32Gは、第1DC電極群31Gの装着位置から基端側に離間してマルチルーメンチューブ10第2DC電極群の装着部105に装着された8個のリング状電極32から構成されている。第2DC電極群32Gを構成する電極32は、リード線図3に示す第2リード線群42Gを構成するリード線42およびハンドル20の基端部に内蔵されたコネクタを介して、直流電源装置における同一の極の端子第1DC電極群31Gが接続されているものとは逆の極の端子に接続される。これにより、第1DC電極群31G電極31と、第2DC電極群32G電極32とに、互いに異なる極性の電圧が印加され、第1DC電極群31Gと、第2DC電極群32Gとは、互いに極性の異なる電極群一方の電極群が-極のときに、他方の電極群は極となる。ここに、電極32の幅軸方向の長さW2は、2~5mmであることが好ましく、好適な一例を示せば4mmである。電極32の幅が狭過ぎると、電圧印加時の発熱量が過大となって、周辺組織に損傷を与える虞がある。一方、電極32の幅が広過ぎると、マルチルーメンチューブ10における第2DC電極群32Gが装着された部分の可撓性柔軟性が損なわれることがある。電極32の装着間隔隣り合う電極の離間距離は、1~5mmであることが好ましく、好適な一例を示せば2mmである。なお、第1DC電極群31Gおよび第2DC電極群を構成する電極は、電位を測定するために使用することもできる。本実施形態において、マルチルーメンチューブの第2DC電極群の装着位置から基端側に離間した先端領域直線部において、電位測定用の4個のリング状電極33が装着されている。電極33は、リード線図3に示すリード線43およびハンドル20の基端部に内蔵されたコネクタを介して心電図計に接続される。ここに、電極33の幅軸方向の長さW3は0.5~2.0mmであることが好ましく、好適な一例を示せば1.2mmである。電極33の幅が広過ぎると、心電位の測定精度が低下したり、異常電位の発生部位の特定が困難となったりする。心腔内除細動カテーテル100の先端には、先端チップ35が装着されている。この先端チップ35には、リード線は接続されておらず、本実施形態では電極として使用していない。但し、リード線を接続させることにより、電極として使用することも可能である。先端チップ35の構成材料は、白金、ステンレスなどの金属材料、各種の樹脂材料など、特に限定されるものではない。第1DC電極群31Gを構成する電極31、第2DC電極群32Gを構成する電極32、電位測定用の電極33としては、X線に対する造影性を良好なものとするために、白金または白金系の合金からなることが好ましい。図3に示される第1リード線群41Gは、第1DC電極群31Gを構成する8個の電極31の各々に接続された8本のリード線41の集合体である。第1リード線群41Gリード線41により、第1DC電極群31Gを構成する8個の電極31の各々を直流電源装置に電気的に接続することができる。第1DC電極群31Gを構成する8個の電極31は、それぞれ、異なるリード線41に接続される。リード線41の各々は、その先端部分において電極31の内周面に溶接されるとともに、マルチルーメンチューブ10の管壁に形成された側孔から第1ルーメン11に進入する。第1ルーメン11に進入した8本のリード線41は、第1リード線群41Gとして、第1ルーメン11に延在する。図3に示される第2リード線群42Gは、第2DC電極群32Gを構成する8個の電極32の各々に接続された8本のリード線42の集合体である。第2リード線群42Gリード線42により、第2DC電極群32Gを構成する8個の電極32の各々を直流電源装置に電気的に接続することができる。第2DC電極群32Gを構成する8個の電極32は、それぞれ、異なるリード線42に接続される。リード線42の各々は、その先端部分において電極32の内周面に溶接されるとともに、マルチルーメンチューブ10の管壁に形成された側孔から第2ルーメン12第1リード線群41Gが延在する第1ルーメン11とは異なるルーメンに進入する。第2ルーメン12に進入した8本のリード線42は、第2リード線群42Gとして、第2ルーメン12に延在する。上記のように、第1リード線群41Gが第1ルーメン11に延在し、第2リード線群42Gが第2ルーメン12に延在していることにより、両者は、マルチルーメンチューブ10内において完全に絶縁隔離されている。このため、除細動に必要な電圧が印加されたときに、第1リード線群41G第1DC電極群31Gと、第2リード線群42G第2DC電極群32Gとの間の短絡を確実に防止することができる。図3に示される4本のリード線43は、電位測定用の電極33の各々に接続されている。リード線43により、電極33の各々を、心電図計に接続することができる。電位測定に用いる4個の電極33は、それぞれ、異なるリード線43に接続されている。リード線43の各々は、その先端部分において電極33の内周面に溶接されるとともに、マルチルーメンチューブ10の管壁に形成された側孔から第3ルーメン13に進入し、第3ルーメン13に延在する。上記のように、第3ルーメン13に延在しているリード線43は、第1リード線群41Gおよび第2リード線群42Gの何れからも完全に絶縁隔離されている。このため、除細動に必要な電圧が印加されたときに、リード線43電位測定用の電極33と、第1リード線群41G第1DC電極群31Gまたは第2リード線群42G第2DC電極群32Gとの間の短絡を確実に防止することができる。リード線41、リード線42およびリード線43は、何れも、ポリイミドなどの樹脂によって金属導線の外周面が被覆された樹脂被覆線からなる。ここに、被覆樹脂の膜厚としては2~30μm程度とされる。図3において51はプルワイヤである。プルワイヤ51は、第4ルーメン14に延在し、マルチルーメンチューブ10の中心軸に対して偏心して延びている。プルワイヤ51の先端部分は、ハンダによって例えば先端チップ35に固定されている。一方、プルワイヤ51の基端部分は、ハンドル20の摘まみ22に接続されており、摘まみ22を操作することによってプルワイヤ51が引っ張られる。これにより、マルチルーメンチューブ10の先端領域の形状を変化させることができる。具体的には、図12に示した状態から、ハンドル20の摘まみ22を時計方向に回転すると、図4に示すように、第1DC電極群の装着部106の曲率が増大曲率半径が縮小するように変化する。なお、図4に示した変化後において、第1円弧状曲線部101、第2円弧状曲線部102および第3円弧状曲線部103は、その形状がある程度変化するものの、第2円弧状曲線部102による迂回形状は維持されている。このように先端領域の形状を変化させることにより、除細動カテーテル100の先端を冠状静脈洞口に更に容易に導くことができる。プルワイヤ51は、ステンレスやNi-Ti系超弾性合金製で構成してあるが、必ずしも金属で構成する必要はない。プルワイヤ51は、たとえば高強度の非導電性ワイヤなどで構成してもよい。なお、マルチルーメンチューブの先端部を偏向させる機構は、これに限定されるものではなく、例えば、板バネを備えてなるものであってもよい。マルチルーメンチューブ10の第4ルーメン14には、プルワイヤ51のみが延在しており、リード線群は延在していない。これにより、マルチルーメンチューブ10の先端部の偏向操作時において、軸方向に移動するプルワイヤ51によってリード線が損傷例えば、擦過傷を受けることを防止することができる。本実施形態の除細動カテーテル100では、ハンドル20の内部においても、第1リード線群41Gリード線41と、第2リード線群42Gリード線42と、リード線43とが絶縁隔離されていることが好ましい。本実施形態の除細動カテーテル100は、第1DC電極群31Gと第2DC電極群32Gとの間に直流電圧を印加することにより、細動を起こしている心臓に直接的に電気エネルギーを与えて除細動治療を行うためのカテーテルである。本実施形態の除細動カテーテル100によれば、第1DC電極群の装着部106と第2DC電極群の装着部105との間に形成された、第1円弧状曲線部101と第2円弧状曲線部102と第3円弧状曲線部103とによって、第2円弧状曲線部102を迂回形状とすることができる。そして、第2円弧状曲線部102による迂回形状がストッパとして作用することにより、図5に示すように、第1DC電極群の装着部106を挿入した開口冠状静脈洞口84から冠状静脈洞CS83内に、第2DC電極群の装着部105が挿入されることを防止することができる。これにより、心臓の下側後側にある冠状静脈洞83の洞内部位第1DC電極群の好適な留置部位に第1DC電極群31Gが到達した後に、除細動カテーテル100を、右房RA82内に更に押し込んだとしても、除細動カテーテル100の先端が冠状静脈洞83内を前進することはなく、第1DC電極群31Gが好適な洞内部位から移動することはない。さらに、第2DC電極群の装着部105の冠状静脈洞内への挿入が阻止された状態で、除細動カテーテル100を、図5に示した矢印p方向に押し込むと、図6に示すように、第2DC電極群の装着部105直線部が、右房82の内壁右側内壁85の方向に撓み、この結果、第2DC電極群32Gを、右房82の内壁85に沿わせる心筋に当接させることができる。なお、除細動カテーテル100の心腔内での使用形態を模式的に示した図5および図6において、第1DC電極群の装着部106と、第2DC電極群の装着部105とを同一の平面内で図示しているが、両者は異なる面上に位置している。この結果、本実施形態の除細動カテーテル100は、第1DC電極群31Gが、心臓の下側後側にある冠状静脈洞83の洞内部位に位置し、第2DC電極群32Gが、内壁85に沿った状態で右房82内に位置するようにして心腔内に留置することができる。これにより、第1DC電極群31Gと第2DC電極群32Gとによって心臓が挟み込まれるような状態となる。本実施形態の除細動カテーテル100は、心房細動が生じやすい心臓カテーテル術を行う際に好適に使用される。特に好ましくは、心腔内除細動カテーテル100を患者の心腔内に予め挿入してから、心臓カテーテル術を行う。心臓カテーテル術中において、第1DC電極群31Gおよび/または第2DC電極群32Gの構成電極、あるいは電位測定用の電極33により測定される心電図を監視モニタリングし、心房細動が発生した場合には、心臓カテーテル術を中断して、除細動カテーテル100による除細動治療を行う。具体的には、第1リード線群41Gおよび第2リード線群42Gを介して、第1DC電極群31Gと、第2DC電極群32Gとの間で直流電圧を印加して、細動を起こしている心臓に直接的に電気エネルギーを与える。ここに、心腔内除細動カテーテル100により心臓に供給される電気エネルギーとしては10~30Jであることが好ましい。電気エネルギーが過少である場合には、十分な除細動治療を行うことができない。一方、電気エネルギーが過剰である場合には、第1DC電極群31Gおよび第2DC電極群32Gが位置する周辺の組織が損傷を受ける虞がある。図7は、本実施形態の心腔内除細動カテーテル100によって所定の電気エネルギー例えば、設定出力=10Jを付与した際に測定される電位波形を示す図である。同図において、横軸は時間、縦軸は電位を表す。先ず、第1DC電極群31Gが-極、第2DC電極群32Gが極となるよう、両者の間で直流電圧が印加されることにより、電気エネルギーが供給されて測定電位が立ち上がるV1は、このときのピーク電圧である。。一定時間t1経過後、第1DC電極群31Gが極、第2DC電極群32Gが-極となるよう、±を反転した直流電圧が両者の間で印加されることにより、電気エネルギーが供給されて測定電位が立ち上がるV2は、このときのピーク電圧である。。ここに、時間t1は、例えば、1.5~10.0秒とされ、測定されるピーク電圧V1は、例えば300~500Vとされる。以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明の心腔内除細動カテーテルは、これらに限定されるものではなく、種々の変更が可能である。例えば、第1円弧状曲線部と第2円弧状曲線部との間、第2円弧状曲線部と第3円弧状曲線部との間、第3円弧状曲線部と第1DC電極群の装着部との間において、連結曲線部緩和曲線が形成されていてもよいまた、図81~2に示すように、第1円弧状曲線部、第2円弧状曲線部、第3円弧状曲線部における曲率半径および中心角の大きさは適宜変更することができる。