"拡大側より順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍の際に移動する正の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式1を満足することを特徴とする投写用ズームレンズ。1.5<Bf/fw1ただし、Bf:全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離拡大側より順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍の際に移動する正の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式2を満足することを特徴とする投写用ズームレンズ。-10.0<f1/fw<0.02ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離下記条件式3を満足することを特徴とする請求項1または2記載の投写用ズームレンズ。f2/fw<-5.03ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離下記条件式4を満足することを特徴とする請求項1~3のうちいずれか1項記載の投写用ズームレンズ。1.5<f3/fw<10.04ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離下記条件式5を満足することを特徴とする請求項1~4のうちいずれか1項記載の投写用ズームレンズ。1.0<f4/fw<5.05ただし、f4:前記第4レンズ群の焦点距離前記第4レンズ群の最も拡大側に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されていることを特徴とする請求項1~5のうちいずれか1項記載の投写用ズームレンズ。全てのレンズが単独のレンズにより構成されていることを特徴とする請求項1~6のうちいずれか1項記載の投写用ズームレンズ。投写距離が変化したときのフォーカシングは、前記第1レンズ群の縮小側の1枚以上のレンズを光軸方向に移動することにより行うインナーフォーカス方式であることを特徴とする請求項1~7のうちいずれか1項記載の投写用ズームレンズ。光源と、ライトバルブと、該ライトバルブにより変調された光による光学像をスクリーン上に投影する投写用ズームレンズとしての請求項1~8のうちいずれか1項記載の投写用ズームレンズとを備えたことを特徴とする投写型表示装置。拡大側より順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍の際に移動する正の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式11を満足することを特徴とする投写用変倍光学系。1.5<Bf/fw11ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離拡大側より順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍の際に移動する正の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式12を満足することを特徴とする投写用変倍光学系。-10.0<f1/fw<0.012ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離最も拡大側に配置された、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置された、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群の間に配置された、変倍の際に移動する複数のレンズ群とからなり、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有し、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も縮小側のレンズ群は正の屈折力を有し、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式11、12 ́を満足することを特徴とする投写用変倍光学系。1.5<Bf/fw11-10.0<f1/fw<-2.012 ́ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離最も拡大側に配置された、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置された、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群の間に配置された、変倍の際に移動する複数のレンズ群とからなり、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有し、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も縮小側のレンズ群は正の屈折力を有し、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、前記最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されていることを特徴とする投写用変倍光学系。下記条件式16を満足することを特徴とする請求項10~13のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。1.8<Bf/Imφ16ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径下記条件式13を満足することを特徴とする請求項10~14のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。fMK/fw<-3.513ただし、fMK:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も拡大側のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離下記条件式14を満足することを特徴とする請求項10~15のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。1.5<fMS/fw<10.014ただし、fMS:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も縮小側のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離下記条件式15を満足することを特徴とする請求項10~16のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。1.0<fE/fw<5.015ただし、fE:全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離前記変倍の際に移動する複数のレンズ群は、3つのレンズ群からなり、該3つのレンズ群のうち拡大側から2番目のレンズ群は正の屈折力を有し、下記条件式17を満足することを特徴とする請求項12~17のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。5.0<fMm/fw17ただし、fMm:前記変倍の際に移動する3つのレンズ群のうち拡大側から2番目のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されていることを特徴とする請求項10~12、14~18のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。最も拡大側に配置された、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置された、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群の間に配置された、変倍の際に移動する2つまたは3つのレンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、前記最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されており、下記条件式18、19を満足することを特徴とする投写用変倍光学系。5.0<Bf×Zr2/Imφ18L/Imφ<12.519ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離Zr:広角端に対する望遠端の変倍比Imφ:縮小側における最大有効像円直径L:投写距離無限時のレンズ全厚前記変倍の際に移動する2つまたは3つのレンズ群のうち最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有することを特徴とする請求項20記載の投写用変倍光学系。下記条件式11を満足することを特徴とする請求項20または21記載の投写用変倍光学系。1.5<Bf/fw11ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離前記第1レンズ群よりも縮小側に配設されるレンズが単独のレンズにより構成されていることを特徴とする請求項10~22のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。レンズ群の間隔のみを変更することでズームレンズとなるように構成されていることを特徴とする請求項10~23のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。前記変倍光学系がズームレンズであるとき、投写距離が変化したときのフォーカシングは、前記第1レンズ群の縮小側の1枚以上のレンズを光軸方向に移動することにより行うインナーフォーカス方式であることを特徴とする請求項10~24のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。下記条件式20を満足することを特徴とする請求項10~25のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。1.4<Zr20ただし、Zr:広角端に対する望遠端の変倍比光源と、ライトバルブと、該ライトバルブにより変調された光による光学像をスクリーン上に投影する投写用変倍光学系としての請求項10~26のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系とを備えたことを特徴とする投写型表示装置。しかしながら、上記特許文献1の投写用ズームレンズは、拡大側の第1レンズ群が正の屈折力を有しているため、望遠系のレンズ系では高ズーム比を得やすい構成ではあるが、ズーム比を損うことなく広角化を進めようとすると、どうしても、必要なバックフォーカスが得られない、あるいは拡大側である第1レンズ群のレンズの外径が大きくなり過ぎ、レンズ系のコンパクト化を図ることが困難であるという問題がある。また、上記特許文献2の投写用ズームレンズは、各レンズ群のパワーが、拡大側から順に、負、正、正および正とされており、変倍時移動群のパワーが正、正とされているため、変倍比を大きくしたときの収差の変動が過大となり、変倍比を余り大きくすることが困難である。上記特許文献3の投写用ズームレンズは、バックフォーカスが短く、変倍比が小さい。上記特許文献4の投写用ズームレンズは、変倍比が小さい。上記特許文献5の投写用ズームレンズは、バックフォーカスが短い。また、上記特許文献3~5の投写用ズームレンズはいずれも、変倍時の開口数の変動については特に考慮されていないため、変倍時に開口数が変動してしまい、映画館用途の投写用ズームレンズとしては適さないという問題がある。本発明は、このような事情に鑑みなされたものであり、縮小側がテレセントリックとされ、適切なバックフォーカスを有し、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎず、大きな変倍比を有し、その変倍時における収差の変動を抑制し得る投写用ズームレンズ、投写用変倍光学系および投写型表示装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明に係る第1の投写用ズームレンズは、拡大側より順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍の際に移動する正の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式1を満足することを特徴とする。1.5<Bf/fw1ただし、Bf:全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記目的を達成するために、本発明に係る第2の投写用ズームレンズは、拡大側より順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍の際に移動する正の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式2を満足することを特徴とする。-10.0<f1/fw<0.02ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第1または第2の投写用ズームレンズにおいて、下記条件式3を満足することが好ましい。f2/fw<-5.03ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第1または第2の投写用ズームレンズにおいて、下記条件式4を満足することが好ましい。1.5<f3/fw<10.04ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第1または第2の投写用ズームレンズにおいて、下記条件式5を満足することが好ましい。1.0<f4/fw<5.05ただし、f4:前記第4レンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第1または第2の投写用ズームレンズにおいて、前記第4レンズ群の最も拡大側に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されていることが好ましい。また、上記第1または第2の投写用ズームレンズにおいて、全てのレンズが単独のレンズにより構成されていることが好ましい。また、上記第1または第2の投写用ズームレンズにおいて、投写距離が変化したときのフォーカシングは、前記第1レンズ群の縮小側の1枚以上のレンズを、光軸方向に移動することにより行うインナーフォーカス方式であることが好ましい。また、本発明に係る第1の投写型表示装置は、光源と、ライトバルブと、該ライトバルブにより変調された光による光学像をスクリーン上に投影する投写用ズームレンズとして上述したいずれかの投写用ズームレンズとを備えたことを特徴とするものである。また、上記目的を達成するために、本発明に係る第1の投写用変倍光学系は、拡大側より順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍の際に移動する正の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式11を満足することを特徴とする。1.5<Bf/fw11ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記目的を達成するために、本発明に係る第2の投写用変倍光学系は、拡大側より順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍の際に移動する正の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式12を満足することを特徴とする。-10.0<f1/fw<0.012ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記目的を達成するために、本発明に係る第3の投写用変倍光学系は、最も拡大側に配置された、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置された、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群の間に配置された、変倍の際に移動する複数のレンズ群とからなり、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有し、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も縮小側のレンズ群は正の屈折力を有し、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、下記条件式11、12 ́を満足することを特徴とする。1.5<Bf/fw11-10.0<f1/fw<-2.012 ́ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離また、上記目的を達成するために、本発明に係る第4の投写用変倍光学系は、最も拡大側に配置された、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置された、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群の間に配置された、変倍の際に移動する複数のレンズ群とからなり、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有し、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も縮小側のレンズ群は正の屈折力を有し、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、前記最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されていることを特徴とする。上記第1、第2、第3、第4の少なくとも1つの投写用変倍光学系において、下記条件式16を満足することが好ましい。1.8<Bf/Imφ16ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径また、上記第1、第2、第3、第4の少なくとも1つの投写用変倍光学系において、下記条件式13を満足することが好ましい。fMK/fw<-3.513ただし、fMK:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も拡大側のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第1、第2、第3、第4の少なくとも1つの投写用変倍光学系において、下記条件式14を満足することが好ましい。1.5<fMS/fw<10.014ただし、fMS:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も縮小側のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第1、第2、第3、第4の少なくとも1つの投写用変倍光学系において、下記条件式15を満足することが好ましい。1.0<fE/fw<5.015ただし、fE:全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第3または第4の投写用変倍光学系において、前記変倍の際に移動する複数のレンズ群は、3つのレンズ群からなり、該3つのレンズ群のうち拡大側から2番目のレンズ群は正の屈折力を有し、下記条件式17を満足することが好ましい。5.0<fMm/fw17ただし、fMm:前記変倍の際に移動する3つのレンズ群のうち拡大側から2番目のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第1、第2、第3、第4の少なくとも1つの投写用変倍光学系において、全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されていることが好ましい。またここで、上記目的を達成するために、本発明に係る第5の投写用変倍光学系は、最も拡大側に配置された、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置された、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群の間に配置された、変倍の際に移動する2つまたは3つのレンズ群とからなり、縮小側がテレセントリックとなるように構成され、前記最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されており、下記条件式18、19を満足することが好ましい。5.0<Bf×Zr2/Imφ18L/Imφ<12.519ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離Zr:広角端に対する望遠端の変倍比Imφ:縮小側における最大有効像円直径L:投写距離無限時のレンズ全厚上記第5の投写用変倍光学系において、前記変倍の際に移動する2つまたは3つのレンズ群のうち最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有することが好ましい。上記第5の投写用変倍光学系において、下記条件式11を満足することが好ましい。1.5<Bf/fw11ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離また、上記第1、第2、第3、第4、第5の少なくとも1つの投写用変倍光学系において、前記第1レンズ群よりも縮小側に配設されるレンズが単独のレンズにより構成されていることが好ましい。また、上記第1、第2、第3、第4、第5の少なくとも1つの投写用変倍光学系において、レンズ群の間隔のみを変更することでズームレンズとなるように構成されていることが好ましい。その際に、前記変倍光学系がズームレンズであるとき、投写距離が変化したときのフォーカシングは、前記第1レンズ群の縮小側の1枚以上のレンズを光軸方向に移動することにより行うインナーフォーカス方式であることが好ましい。また、上記第1、第2、第3、第4、第5の少なくとも1つの投写用変倍光学系において、下記条件式20を満足することが好ましい。1.4<Zr20ただし、Zr:広角端に対する望遠端の変倍比また、本発明に係る第2の投写型表示装置は、光源と、ライトバルブと、該ライトバルブにより変調された光による光学像をスクリーン上に投影する投写用変倍光学系として上述したいずれかの投写用変倍光学系とを備えたことを特徴とするものである。なお、上記拡大側とは、被投写側スクリーン側を意味し、縮小投影する場合も、便宜的にスクリーン側を拡大側と称するものとする。一方、上記縮小側とは、原画像表示領域側ライトバルブ側を意味し、縮小投影する場合も、便宜的にライトバルブ側を縮小側と称するものとする。また、絞りには、開口径が固定とされたいわゆる開口の他、開口径を変化させ得る可変絞りも含まれるものとする。なお、上記のバックフォーカスBfは、縮小側におけるものである。また、上記の投写距離無限時のレンズ全厚Lは、投写距離無限時の、最も拡大側のレンズ面から最も縮小側のレンズ面までの光軸上の距離である。なお、本発明の変倍光学系としては、ズームレンズでもよく、バリフォーカルレンズでもよい。なお、縮小側がテレセントリックとは、縮小側の像面の任意の点に集光する光束の断面において上側の最大光線と下側の最大光線との二等分角線が光軸と平行に近い状態を指すものであり、完全にテレセントリックな場合、すなわち前記2等分角線が光軸に対して完全に平行な場合に限るものではなく、多少の誤差がある場合をも含むものを意味する。ここで多少の誤差がある場合とは、光軸に対する前記2等分角線の傾きが±3°の範囲内の場合である。本発明に係る第1の投写用ズームレンズは、拡大側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群、負の屈折力を有する第2レンズ群、正の屈折力を有する第3レンズ群、および正の屈折力を有する第4レンズ群が配列された構成とされているから、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎず、また、大きな変倍比を有しながらも、その変倍時における収差の変動を抑制することができる。また、本発明に係る第1の投写用ズームレンズは、条件式1を満足することにより、適切なバックフォーカスを有するものとすることができる。また、本発明に係る第2の投写用ズームレンズにおいても、上記第1の投写用ズームレンズと同様の効果を奏することが可能であるが、上記第1の投写用ズームレンズが条件式1を満足するのに対し、第2の投写用ズームレンズは、上記条件式2を満足するように構成されているので、拡大側のレンズの外径が大きくなるのを阻止することで広角化を図ることが可能である。このように、本発明の第1または第2の投写用ズームレンズによれば、4群構成2群移動という少ない移動群の構成で、適切なバックフォーカスを有し、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎず広角化が容易となり、大きな変倍比を有しながらも、その変倍時における収差の変動を抑制することができる。本発明に係る第1の投写用変倍光学系は、拡大側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群、負の屈折力を有する第2レンズ群、正の屈折力を有する第3レンズ群、および正の屈折力を有する第4レンズ群が配列された構成とされているから、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎず、また、大きな変倍比を有しながらも、その変倍時における収差の変動を抑制することができる。また、本発明に係る第1の投写用変倍光学系は、条件式11を満足することにより、適切なバックフォーカスを有するものとすることができる。また、本発明に係る第2の投写用変倍光学系においても、上記第1の投写用変倍光学系と同様の効果を奏することが可能であるが、上記第1の投写用変倍光学系が条件式11を満足するのに対し、第2の投写用変倍光学系は、上記条件式12を満足するように構成されているので、拡大側のレンズの外径が大きくなるのを阻止することで広角化を図ることが可能である。このように、本発明の第1または第2の投写用変倍光学系によれば、4群構成2群移動という少ない移動群の構成で、適切なバックフォーカスを有し、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎず広角化が容易となり、大きな変倍比を有しながらも、その変倍時における収差の変動を抑制することができる。本発明に係る第3の投写用変倍光学系は、拡大側から順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群、変倍の際に移動する複数のレンズ群、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群が配列され、変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有し、最も縮小側のレンズ群は正の屈折力を有する構成とされているから、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎず、また、大きな変倍比を有しながらも、その変倍時における収差の変動を抑制することができる。また、本発明に係る第3の投写用変倍光学系は、条件式11、12 ́を満足することにより、適切なバックフォーカスを有することができ、拡大側のレンズ外径が大きくなるのを阻止することで広角化を図ることが可能であり、像面湾曲、ディストーションを抑制して良好な画質を得ることができる。また、本発明に係る第4の投写用変倍光学系においても、上記第3の投写用変倍光学系と同様に、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎず、また、変倍時における収差の変動を抑制することができる。上記第3の投写用変倍光学系が条件式11、12 ́を満足するのに対し、第4の投写用変倍光学系は、最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されているので、投写倍率が同じであれば、投写距離に関係なく投写画面の明るさを一定とすることができ、映画館用途として好適なものとすることができる。また、本発明に係る第5の投写用変倍光学系は、拡大側から順に、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群、変倍の際に移動する2つまたは3つのレンズ群、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群が配列され、最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されているので、投写倍率が同じであれば、投写距離に関係なく投写画面の明るさを一定とすることができ、映画館用途として好適なものとすることができる。また、本発明に係る第5の投写用変倍光学系は、条件式18、19を満足することにより、レンズ系が大きくなるのを抑制しながら、映画館用途として好適な変倍比やイメージサークルの大きさを実現することができる。本発明に係る第1の投写型表示装置は、本発明の投写用ズームレンズを備えているため、装置のコンパクト化を図りながら、良好な投写像を得ることができる。本発明に係る第2の投写型表示装置は、本発明の投写用変倍光学系を備えているため、装置のコンパクト化を図りながら、良好な投写像を得ることができる。以下、本発明の実施形態について図面を用いて説明する。<第1の実施形態ズームレンズ>まず、図1、図2を参照しながら、本発明の第1の実施形態について説明する。本発明の第1の実施形態は、投写用ズームレンズとして構成されている。図1は本発明の第1の実施形態にかかる投写用ズームレンズのレンズ構成図であり、後述する実施例1に対応する。図2は、図1に示すズームレンズを変倍操作させたときの、広角端、中間位置および望遠端における、各レンズ群の移動位置を示すものである。図2では、広角端から中間位置、中間位置から望遠端へ移動する際の移動するレンズ群の移動方向を各位置の間の矢印で概略的に示している。また、図2では、軸上光束、および最大画角における軸外光束の入射光線軌跡も合わせて示している。なお、図1、図2において、図中Zは光軸を表している。図1、図2に示す構成例を第1の実施形態の代表として、以下に説明する。この第1の実施形態の投写用ズームレンズは、縮小側に配置された、ライトバルブ反射型液晶表示板LCOS型、透過型液晶表示板あるいはDMD等の画像表示面1において画像情報を与えられた光束が、色合成プリズムフィルタ類を含む等のガラスブロック2a、2bを介して縮小側図中右側より入射され、当該投写用ズームレンズにより、拡大側図中左側に配置されたスクリーン上に拡大投写するようになっている。第1の実施形態に係る投写用ズームレンズは、拡大側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とから構成され、縮小側がテレセントリックとされている。投写用ズームレンズにおいてこのようなパワー配置としたことにより、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎないので広角化が容易となり、また、変倍時における収差の変動を抑制することができる。また、変倍時において、上記第1レンズ群G1と第4レンズ群G4は固定群とされ、上記第2レンズ群G2と第3レンズ群G3は移動群とされる。移動群において拡大側から順に、負、正のパワー配置としたことにより、拡大側のレンズ径を適切な大きさに収めながら高変倍比を得ることが容易になる。ここで、第1レンズ群G1は、例えば、最も拡大側に配された1枚の正レンズ図1に示す例では第1レンズL1と、複数枚の負レンズ図1に示す例では第2レンズL2~第5レンズL5の4枚の負レンズと、1枚の正レンズ図1に示す例では第6レンズL6により構成されている。また、第2レンズ群G2は、例えば、拡大側から順に、負レンズおよび正レンズの2枚レンズ図1に示す例では第7レンズL7と第8レンズL8により構成されている。また、第3レンズ群G3は、例えば、拡大側から順に、負レンズ、正レンズおよび正レンズの3枚構成図1に示す例では第9レンズL9~第11レンズL11により構成されている。また、第4レンズ群G4は、例えば、拡大側から順に、正レンズ、負レンズ、負レンズおよび3枚の正レンズの6枚構成図1に示す例では第12レンズL12~第17レンズL17により構成されている。なお、この第4レンズ群G4の最も拡大側には絞り開口絞りおよび可変絞りを含む3が配されている。このように、縮小側テレセントリックな投写用レンズにおいて、絞り3を変倍時に移動する全てのレンズ群図1に示す例では第2レンズ群G2と第3レンズ群G3よりも縮小側に配置し、かつ変倍時に絞り3が固定されている構成とすることにより、変倍の全範囲に亘ってFno.が一定に保たれることになり、投写倍率が同じであれば、投写距離に関係なく投写画面の明るさを一定とすることができる。なお、投写距離が変化したときのフォーカシングは、第1レンズ群G1の縮小側の1枚以上のレンズを光軸方向に移動させることによって行なうインナーフォーカス方式とすることが好ましい。例えば図1に示す例では、第1レンズ群G1の縮小側の2枚のレンズ第5レンズL5と第6レンズL6を光軸方向に移動させるインナーフォーカス方式としている。このようなインナーフォーカス方式にすると、径が大きく重量の大きな拡大側のレンズを駆動させなくてよいため駆動機構の負担を少なくできるとともに、フォーカス時にレンズ全厚を一定に保つことができる。なお、フォーカシングを、第1レンズ群G1以外のレンズ群の全体または一部を移動させることによって行なうことは可能であり、第1レンズ群G1の全体または縮小側以外の一部を移動させることによって行うことも勿論可能である。第1の実施形態の投写用ズームレンズは、下記条件式1または下記条件式2を満足するように構成されている。勿論、条件式1、2を同時に満足することも可能である。1.5<Bf/fw1-10.0<f1/fw<0.02ただし、Bf:全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群G1の焦点距離この条件式1は、広角端における全系の焦点距離fwに対する、全系のバックフォーカス空気換算距離Bfの比の値を規定するものであり、ビームスプリッタや、クロスダイクロイックプリズム、TIRプリズム等の色合成手段としてのガラスブロック等を挿入する適切なスペースを確保することを可能とするものである。すなわち、この条件式1の下限を下回ると、長いバックフォーカスを確保することが困難になり、レンズ系の縮小側に色合成手段としてのガラスブロック等を挿入することが困難となる。なお、このような観点から、上記条件式1に替えて、下記条件式1 ́を満足することが好ましい。2.0<Bf/fw1 ́また、上記条件式2は、第1レンズ群G1のパワーを規定するもので、この条件式2の下限を下回ると、拡大側のレンズ外径が大きくなり、広角化が困難になるとともに、長いバックフォーカスを確保することが困難になり、レンズ系の縮小側に色合成手段としてのガラスブロック等を挿入することが困難となる。なお、このような観点から、上記条件式2の下限に替えて、下記条件式2 ́の下限を満足することが好ましく、さらに、像面湾曲、ディストーションを抑制し得るように下記条件式2 ́の上限を満足することが好ましい。-6.0<f1/fw<-2.52 ́また、第1の実施形態の投写用ズームレンズは、条件式3~5の少なくともいずれか1つの式を満足することが好ましい。f2/fw<-5.031.5<f3/fw<10.041.0<f4/fw<5.05ただし、f2:前記第2レンズ群G2の焦点距離f3:前記第3レンズ群G3の焦点距離f4:前記第4レンズ群G4の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離上記条件式3は、第2レンズ群G2のパワーを規定するもので、この条件式3の上限を上回ると、第2レンズ群G2のパワーが強くなり過ぎ、そのために第3レンズ群G3のパワーも強くなるので、像面湾曲や色収差の補正が困難になる。なお、このような観点から、上記条件式3に替えて、下記条件式3 ́を満足することが好ましい。f2/fw<-10.03 ́また、上記条件式4は、第3レンズ群G3のパワーを規定するものである。この条件式4の上限を上回り、第3レンズ群G3のパワーが弱くなり過ぎると、変倍時における第3レンズ群G3の移動量が増加するため、レンズ全厚が長くなる。一方、その下限を下回り、第3レンズ群G3のパワーが強くなり過ぎると、球面収差や色収差の収差補正が困難となる。なお、このような観点から、上記条件式4に替えて、下記条件式4 ́を満足することが好ましい。3.0<f3/fw<6.04 ́上記条件式5は、第4レンズ群G4のパワーを規定するものである。この条件式5の上限を上回り、第4レンズ群G4のパワーが弱くなり過ぎると、望遠端での球面収差が大きくなる。一方、その下限を下回り、第4レンズ群G4のパワーが強くなり過ぎると、球面収差の収差補正が困難となるとともに、拡大側のレンズ外径が大きくなる。なお、このような観点から、上記条件式5に替えて、下記条件式5 ́を満足することが好ましい。2.0<f4/fw<4.05 ́また、第1の実施形態の投写用ズームレンズにおいては、全てのレンズを、接合レンズではなく単独のレンズにより構成することが好ましい。投写用ズームレンズが投写型表示装置に搭載されて高出力の光源と併用されたとき、強力な光によってレンズを接合するための接合剤が著しく変質、劣化し、レンズ性能の低下を招くおそれがあるが、接合レンズを用いないことで、そのような問題の発生を回避することができる。また、第1の実施形態の投写用ズームレンズにおいては、図1に示す例のように、各レンズ面を全て球面として非球面を用いない構成が可能であり、このようにした場合は、コスト的に有利となる。勿論、第1の実施形態の投写用ズームレンズにおいて、非球面を用いる構成も可能であり、その場合はより良好に収差補正を行うことができる。<第2の実施形態変倍光学系>次に、図13、図14を参照しながら、本発明の第2の実施形態について説明する。本発明の第2の実施形態は、投写用変倍光学系として構成されている。本発明の第2の実施形態の投写用変倍光学系は以下に述べる第1~第3の態様をとるものであり、図13、図14に示す構成例は、これら第1~第3の態様を有するものである。図13、図14に示す構成例を第2の実施形態の代表として、以下に説明する。図13は本発明の第2の実施形態にかかる投写用変倍光学系のレンズ構成図であり、後述する実施例7に対応する。図14は、図13に示す変倍光学系を変倍操作させたときの、広角端、中間位置および望遠端における、各レンズ群の移動位置を示すものである。図14では、広角端から中間位置、中間位置から望遠端へ移動する際の移動するレンズ群の移動方向を各位置の間の矢印で概略的に示している。なお、図13、図14において、図中Zは光軸を表している。また、図13、図14では、軸上光束、および最大画角における軸外光束の入射光線軌跡も合わせて示している。この第2の実施形態の投写用変倍光学系は、縮小側に配置された、ライトバルブ反射型液晶表示板LCOS型、透過型液晶表示板あるいはDMD等の画像表示面1において画像情報を与えられた光束が、色合成プリズムフィルタ類を含む等のガラスブロック2a、2bを介して縮小側図中右側より入射され、当該投写用ズームレンズにより、拡大側図中左側に配置されたスクリーン上に拡大投写するようになっている。<第2の実施形態の第1の態様>第2の実施形態に係る投写用変倍光学系の第1の態様は、拡大側スクリーン側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とから構成され、縮小側がテレセントリックとされている。投写用変倍光学系においてこのようなパワー配置としたことにより、広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎないので広角化が容易となり、また、変倍時における収差の変動を抑制することができる。また、変倍時において、上記第1レンズ群G1と第4レンズ群G4は固定群とされ、上記第2レンズ群G2と第3レンズ群G3は移動群とされる。移動群において拡大側から順に、負、正のパワー配置としたことにより、拡大側のレンズ径を適切な大きさに収めながら高変倍比を得ることが容易になる。ここで、第1レンズ群G1は、例えば、拡大側から順に、1枚の正レンズ図13に示す例では第1レンズL1と、複数枚の負レンズ図13に示す例では第2レンズL2~第5レンズL5の4枚の負レンズと、1枚の正レンズ図13に示す例では第6レンズL6により構成することができる。また、第2レンズ群G2は、例えば、拡大側から順に、負レンズおよび正レンズが配された2枚構成図13に示す例では第7レンズL7と第8レンズL8とすることができる。また、第3レンズ群G3は、例えば、拡大側から順に、正レンズ、負レンズおよび正レンズが配された3枚構成図13に示す例では第9レンズL9~第11レンズL11とすることができる。また、第4レンズ群G4は、例えば、拡大側から順に、負レンズ、正レンズ、負レンズ、正レンズ、負レンズおよび2枚の正レンズが配された7枚構成図13に示す例では第12レンズL12~第18レンズL18とすることができる。なお、図13に示すように、第4レンズ群G4中に絞り開口絞りおよび可変絞りを含む3を配設することが好ましい。縮小側テレセントリックな投写用光学系において、絞り3を変倍時に移動する全てのレンズ群図13に示す例では第2レンズ群G2と第3レンズ群G3よりも縮小側に配置し、かつ変倍時に絞り3が固定されている構成とすることにより、変倍の全範囲に亘ってFno.が一定に保たれることになり、投写倍率が同じであれば、投写距離に関係なく投写画面の明るさを一定とすることができる。また、絞り3が可変絞りの場合には、絞り3を最も縮小側の固定群中に配設することで、絞り3の可変機構を設置することが容易になる。特に、絞り3を最も縮小側の固定群の最も拡大側に配設した場合には、絞り3の可変機構を設置することがより容易になる。上記第1の態様の投写用変倍光学系は、下記条件式11または下記条件式12を満足するように構成されている。勿論、条件式11、12を同時に満足することも可能である。1.5<Bf/fw11-10.0<f1/fw<0.012ただし、Bf:全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群G1の焦点距離また、第1の態様の投写用変倍光学系は、下記条件式13~16、18~20の少なくともいずれか1つの式を満足することが好ましい。fMK/fw<-3.5131.5<fMS/fw<10.0141.0<fE/fw<5.0151.8<Bf/Imφ165.0<Bf×Zr2/Imφ18L/Imφ<12.5191.4<Zr20ただし、fMK:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も拡大側のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離fMS:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も縮小側のレンズ群の焦点距離fE:全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群の焦点距離Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径Zr:広角端に対する望遠端の変倍比L:投写距離無限時のレンズ全厚具体的には、第1の態様の投写用変倍光学系においては、fMK、fMS、fEは以下のものとなる。fMK:第2レンズ群G2の焦点距離fMS:第3レンズ群G3の焦点距離fE:第4レンズ群G4の焦点距離なお、上記条件式11~16、18~20の作用効果については、後でまとめて述べる。<第2の実施形態の第2の態様>次に、本発明の第2の実施形態に係る投写用変倍光学系の第2の態様について説明する。この第2の態様は、最も拡大側に配置された、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、最も縮小側に配置された、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群と、第1レンズ群G1と最終レンズ群の間に配置された、変倍の際に移動する複数のレンズ群とから構成され、縮小側がテレセントリックとされている。そして、変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち、最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有し、最も縮小側のレンズ群は正の屈折力を有するように構成される。例えば、図13に示す例においては、最終レンズ群は第4レンズ群G4に対応し、変倍の際に移動する複数のレンズ群は第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の2つのレンズ群に対応する。しかし、後述の実施例に示すように、この第2の態様に係る変倍の際に移動するレンズ群の数は必ずしも2つに限定されず、適宜選択可能であり、例えば3つでもよい。移動群において最も拡大側に負レンズ群、最も縮小側に正レンズ群のパワー配置としたことにより、拡大側のレンズ径を適切な大きさに収めながら高変倍比を得ることが容易になる。第2の態様の投写用変倍光学系は、下記条件式11、12 ́を満足するように構成されている。1.5<Bf/fw11-10.0<f1/fw<-2.012 ́ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離なお、第2の態様の投写用変倍光学系は、上記条件式11、12 ́を満足する代わりに、最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されているように構成することもできる。このようにした場合は、変倍の全範囲に亘ってFno.が一定に保たれることになり、投写倍率が同じであれば、投写距離に関係なく投写画面の明るさを一定とすることができる。なお、勿論、第2の態様の投写用変倍光学系において、上記条件式11、12 ́を満足し、かつ、最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されているように構成することも可能である。また、第2の態様の投写用変倍光学系は、下記条件式13~16、18~20の少なくともいずれか1つの式を満足することが好ましい。fMK/fw<-3.5131.5<fMS/fw<10.0141.0<fE/fw<5.0151.8<Bf/Imφ165.0<Bf×Zr2/Imφ18L/Imφ<12.5191.4<Zr20ただし、fMK:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も拡大側のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離fMS:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も縮小側のレンズ群の焦点距離fE:全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群の焦点距離Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径Zr:広角端に対する望遠端の変倍比L:投写距離無限時のレンズ全厚具体的には、第2の態様の投写用変倍光学系においては、fEは以下のものとなる。fE:最終レンズ群の焦点距離また、第2の態様の投写用変倍光学系においては、変倍の際に移動する複数のレンズ群が3つのレンズ群からなる場合、該3つのレンズ群のうち拡大側から2番目に位置する、すなわち全系の中間に位置するレンズ群は正の屈折力を有し、下記条件式17を満足するものであることが好ましい。5.0<fMm/fw17ただし、fMm:変倍の際に移動する3つのレンズ群のうち拡大側から2番目のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離例えば、図19に示す後述の実施例10の構成例は、本発明の第2の実施形態の第2の態様を有し、全系が第1レンズ群G1~第5レンズ群G5の5つのレンズ群からなり、変倍の際に移動するレンズ群が3つのレンズ群からなるものである。この図19に示す実施例10の構成例においては、第3レンズ群G3の焦点距離がfMmとなる。図19に示す構成例においては、3つのレンズ群からなる移動群は拡大側から順に、負、正、正のパワー配置となっており、これにより、変倍全域で像面湾曲を補正することが容易になる。また、図19に示す構成例のように、5群構成とし、拡大側から順に、負、負、正、正、正のパワー配置とすることで、長いバックフォーカスと大きな変倍比を有する、広角レンズ系から中望遠レンズ系までを幅広く実現することができる。なお、上記条件式11、12 ́、13~20の作用効果については、後でまとめて述べる。<第2の実施形態の第3の態様>次に、本発明の第2の実施形態に係る投写用変倍光学系の第3の態様について説明する。この第3の態様は、最も拡大側に配置された、変倍の際に固定とされる負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、最も縮小側に配置された、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群と、第1レンズ群G1と最終レンズ群の間に配置された、変倍の際に移動する2つまたは3つのレンズ群とから構成され、縮小側がテレセントリックとされている。また、第3の態様の投写用変倍光学系は、最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されている。これにより、変倍の全範囲に亘ってFno.が一定に保たれることになり、投写倍率が同じであれば、投写距離に関係なく投写画面の明るさを一定とすることができる。さらに、第3の態様の投写用変倍光学系は、下記条件式18、19を満足するように構成されている。5.0<Bf×Zr2/Imφ18L/Imφ<12.519ただし、Bf:広角端における全系のバックフォーカス空気換算距離Zr:広角端に対する望遠端の変倍比Imφ:縮小側における最大有効像円直径L:投写距離無限時のレンズ全厚第3の態様の投写用変倍光学系においては、変倍の際に移動する2つまたは3つのレンズ群のうち最も拡大側のレンズ群は負の屈折力を有することが好ましい。移動群の最も拡大側のレンズ群を負レンズ群とすることで、拡大側のレンズ径を適切な大きさに収めながら高変倍比を得ることが容易になる。また、第3の態様の投写用変倍光学系は、下記条件式11~16、20の少なくともいずれか1つの式を満足することが好ましい。1.5<Bf/fw11-10.0<f1/fw<0.012fMK/fw<-3.5131.5<fMS/fw<10.0141.0<fE/fw<5.0151.8<Bf/Imφ161.4<Zr20ただし、Bf:全系のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離f1:第1レンズ群G1の焦点距離fMK:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も拡大側のレンズ群の焦点距離fMS:変倍の際に移動する複数のレンズ群のうち最も縮小側のレンズ群の焦点距離fE:全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群の焦点距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径Zr:広角端に対する望遠端の変倍比具体的には、第3の態様の投写用変倍光学系においては、fEは以下のものとなる。fE:最終レンズ群の焦点距離また、第3の態様の投写用変倍光学系においても前述の第2の態様の投写用変倍光学系と同様に、変倍の際に移動する複数のレンズ群が3つのレンズ群からなる場合、該3つのレンズ群のうち拡大側から2番目に位置する、すなわち全系の中間に位置するレンズ群は正の屈折力を有し、下記条件式17を満足するものであることが好ましい。5.0<fMm/fw17ただし、fMm:変倍の際に移動する3つのレンズ群のうち拡大側から2番目のレンズ群の焦点距離fw:広角端における全系の焦点距離以下に、上記条件式11~20の作用効果について述べる。上記条件式11は、広角端における全系の焦点距離fwに対する、全系のバックフォーカス空気換算距離Bfの比の値を規定するものであり、ビームスプリッタや、クロスダイクロイックプリズム、TIRプリズム等の色合成手段としてのガラスブロック等を挿入する適切なスペースを確保することを可能とするものである。すなわち、この条件式11の下限を下回ると、長いバックフォーカスを確保することが困難になり、レンズ系の縮小側に色合成手段としてのガラスブロック等を挿入することが困難となる。なお、このような観点から、上記条件式11に替えて、下記条件式11 ́を満足することが好ましい。2.0<Bf/fw11 ́上記条件式12は、第1レンズ群G1のパワーを規定するもので、この条件式12の下限を下回ると、拡大側のレンズ外径が大きくなり、広角化が困難になるとともに、長いバックフォーカスを確保することが困難になり、レンズ系の縮小側に色合成手段としてのガラスブロック等を挿入することが困難となる。また、上記条件式12の上限に替えて、下記条件式12 ́の上限を満足するようにすれば、条件式12を満足した場合の効果に加え、さらに像面湾曲、ディストーションを抑制することが容易になるという効果が得られる。-10.0<f1/fw<-2.012 ́なお、このような観点から、上記条件式12 ́に替えて、下記条件式12 ́ ́を満足することが好ましい。-7.0<f1/fw<-2.512 ́ ́上記条件式13は、変倍の際に移動する複数のレンズ群以下、移動レンズ群というのうち最も拡大側のレンズ群のパワーを規定するものである。移動レンズ群のうち、最も拡大側のレンズ群は負、最も縮小側のレンズ群は正の屈折力を有するように構成されている場合は、この条件式13の上限を上回ると、移動レンズ群のうち最も拡大側の負のレンズ群のパワーが強くなり過ぎ、そのために移動レンズ群のうち最も縮小側の正のレンズ群のパワーも強くなるので、像面湾曲や色収差の補正が困難になる。なお、このような観点から、上記条件式13に替えて、下記条件式13 ́を満足することが好ましい。fMK/fw<-5.013 ́また、上記条件式14は、移動レンズ群のうち最も縮小側のレンズ群のパワーを規定するものである。この条件式14の上限を上回り、移動レンズ群のうち最も縮小側のレンズ群のパワーが弱くなり過ぎると、変倍時におけるこのレンズ群の移動量が増加するため、レンズ全厚が長くなる。一方、その下限を下回り、移動レンズ群のうち最も縮小側のレンズ群のパワーが強くなり過ぎると、球面収差や色収差の収差補正が困難となる。なお、このような観点から、上記条件式14に替えて、下記条件式14 ́を満足することが好ましい。3.2<fMS/fw<6.514 ́上記条件式15は、全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群のパワーを規定するものである。この条件式15の上限を上回り、このレンズ群のパワーが弱くなり過ぎると、望遠端での球面収差が大きくなる。一方、その下限を下回り、全系で最も縮小側に配置されて変倍の際に固定とされる正の屈折力を有するレンズ群のパワーが強くなり過ぎると、球面収差の収差補正が困難となるとともに、拡大側のレンズ外径が大きくなる。なお、このような観点から、上記条件式15に替えて、下記条件式15 ́を満足することが好ましい。2.0<fE/fw<4.015 ́上記条件式16は、いわゆるイメージサークルの大きさに対する全系のバックフォーカスの比の値を規定するものであり、ビームスプリッタや、クロスダイクロイックプリズム、TIRプリズム等の色合成手段としてのガラスブロック等を挿入する適切なスペースを確保することを可能とするものである。すなわち、この条件式16の下限を下回ると、レンズ系の縮小側に色合成手段としてのガラスブロック等を挿入することが困難となる。なお、このような観点から、上記条件式16に替えて、下記条件式16 ́を満足することが好ましい。2.0<Bf/Imφ16 ́上記条件式17は、移動レンズ群が3つのレンズ群からなる場合、これら3つのレンズ群のうち拡大側から2番目のレンズ群のパワーを規定するものである。この条件式17の下限を下回ると、移動レンズ群のパワーバランスが悪くなり、像面湾曲の補正が困難になる。なお、このような観点から、上記条件式17に替えて、下記条件式17 ́を満足することが好ましい。6.0<fMm/fw17 ́上記条件式18は、イメージサークルの大きさに対するバックフォーカスおよび変倍比の二乗の比の値を規定するものである。この条件式18の下限を下回ると、適切なバックフォーカスが得られない等、本発明が目的とする用途の投写用変倍光学系として必要な機能を備えることが困難になる。なお、このような観点から、上記条件式18に替えて、下記条件式18 ́を満足することが好ましい。5.5<Bf×Zr2/Imφ18 ́上記条件式19は、イメージサークルの大きさに対するレンズ全厚の比の値を規定するものである。この条件式19の上限を上回ると、本発明が目的とする用途の投写用変倍光学系として必要な機能を備えることが困難になるとともに、レンズ全厚が大きくなる。なお、このような観点から、上記条件式19に替えて、下記条件式19 ́を満足することが好ましい。L/Imφ<12.019 ́上記条件式20は、変倍比を規定するものである。この条件式20の下限を下回ると、投写用変倍光学系として使用可能な範囲が狭くなりコストメリットが低下してしまい、本発明が目的とする用途の投写用変倍光学系として好適なものと言えなくなる。なお、このような観点から、上記条件式20に替えて、下記条件式20 ́を満足することが好ましい。1.5<Zr20 ́また、第2の実施形態の第1、第2、第3の態様の投写用変倍光学系においては、第1レンズ群G1よりも縮小側に配設されるレンズを、接合レンズではなく単独のレンズにより構成することが好ましい。本変倍光学系が投写型表示装置に搭載されて高出力の光源と併用されたとき、第1レンズ群G1よりも縮小側に配設されるレンズでは光束の密度が高いため、強力な光によってレンズを接合するための接合剤が著しく変質、劣化し、レンズ性能の低下を招くおそれがあるが、接合レンズを用いないことで、そのような問題の発生を回避することができる。また、第2の実施形態の第1、第2、第3の態様の投写用変倍光学系においては、図13に示す例のように、各レンズ面を全て球面として非球面を用いない構成が可能であり、このようにした場合は、コスト的に有利となる。勿論、第2の実施形態の第1、第2、第3の態様の投写用変倍光学系において、非球面を用いる構成も可能であり、その場合はより良好に収差補正を行うことができる。また、第2の実施形態の第1、第2、第3の態様の投写用変倍光学系においては、レンズ群の間隔のみを変更することでズームレンズとなるように構成されていることが好ましい。すなわち、レンズ群の間隔のみを変更することで、ズームレンズからバリフォーカルレンズへ、あるいはバリフォーカルレンズからズームレンズへ変換可能であることが好ましい。これにより、最小限の機構構造変更で異なるフォーカス方式の装置に使用可能となり、コストメリットの高いものとすることができる。そして、投写用変倍光学系がズームレンズの形態の際には、投写距離が変化したときのフォーカシングは、第1レンズ群G1の縮小側の1枚以上のレンズを光軸方向に移動させることによって行なうインナーフォーカス方式とすることが好ましい。例えば第1レンズ群G1の縮小側の2枚のレンズ図13に示す例では第5レンズL5と第6レンズL6を光軸方向に移動させるインナーフォーカス方式とすることが好ましい。このようにした場合には、径が大きく重量の大きな拡大側のレンズを駆動させなくてよいため駆動機構の負担を少なくできるとともに、フォーカス時にレンズ全厚を一定に保つことができる。なお、フォーカシングを、第1レンズ群G1以外のレンズ群の全体または一部を移動させることによって行なうことは可能であり、第1レンズ群G1の全体または縮小側以外の一部を移動させることによって行うことも勿論可能である。なお、本発明の目的とする投写用レンズとしては、全変倍域でFno.が3.0よりも小さな光学系であることが好ましい。また、本発明の目的とする投写用レンズとしては、全変倍域でディストーション歪曲収差が約2以下に抑えられていることが好ましい。<投写型表示装置>次に、本発明に係る投写型表示装置の実施形態について、図46および図47を用いて説明する。図46は本発明の一実施形態に係る投写型表示装置の一部を示す概略構成図であり、図47は本発明の他の実施形態に係る投写型表示装置の一部を示す概略構成図である。図46に示す投写型表示装置は、各色光に対応した反射型液晶表示パネル11a~11cと、色分解のためのダイクロイックミラー12,13と、色合成のためのクロスダイクロイックプリズム14と、全反射ミラー18と、偏光分離プリズム15a~15cを有する照明光学系10を備えている。ダイクロイックミラー12の前段には、図示を省略された光源が配されており、この光源からの白色光が、3つの色光光束G光、B光、R光にそれぞれ対応する液晶表示パネル11a~11cに入射されて光変調され、上述の実施形態に係る投影用ズームレンズ19により、図示されないスクリーンに投写される。一方、図47に示す他の実施形態に係る投写型表示装置は、各色光に対応した反射型液晶表示素子21a~21cと、色分解および色合成のためのTIRプリズム24a~24cと、偏光分離プリズム25を有する照明光学系20を備えている。偏光分離プリズム25の前段は図示を省略しているが、光源からの白色光は、3つの色光光束G光、B光、R光にそれぞれ対応する液晶表示パネル21a~21cに入射されて光変調され、上述の実施形態に係る投影用ズームレンズ29により図示されないスクリーンに投写される。本実施形態の投写型表示装置10、20は、レンズ系全体のコンパクト化を図った投写用ズームレンズを用いているので、装置全体のコンパクト化を図ることができる。なお、本発明の投写用ズームレンズにおいては、ライトバルブとして、反射型の液晶表示パネルを用いたものに限られるものではなく、透過型の液晶表示パネルあるいはDMD等の他の光変調手段を用いた装置の投写用レンズ等として用いることも可能である。以下、本発明の具体的な実施例について説明する。以下に述べる実施例1~15のうち、実施例1~6は投写用ズームレンズとして構成されており、実施例7~15は投写用バリフォーカルレンズとして構成されているが、実施例7、10はレンズ群の間隔のみを変更することで投写用ズームレンズとして使用可能となるように構成されている。実施例7~15を投写用バリフォーカルレンズとして使用する際は、変倍時および投写距離が変化したときのフォーカシングは、全系を一体的に光軸方向に移動させることによって行う全体繰り出し方式を採る。<実施例1>図1レンズ構成図および図2レンズ群移動軌跡図広角端投写距離75830mm、中間位置投写距離75830mmおよび望遠端投写距離75830mmの各位置におけるレンズ群位置を示す:以下の図4、6、8、10、12において同じに示すように、実施例1に係る投写用ズームレンズは、拡大側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とから構成されており、縮小側がテレセントリックとされており、第4レンズ群G4の縮小側には、反射型液晶表示パネル等からなるライトバルブの画像表示面1および色合成プリズム赤外線カットフィルタやローパスフィルタ等のフィルタを含む等のガラスブロック2a、2bが配置されている。変倍時には、第1レンズ群G1と第4レンズ群G4とが固定とされ、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3とが可動とされ、その可動態様は図2に表されている。さらに、フォーカシングは、第1レンズ群G1の縮小側の第5レンズL5と第6レンズL6を光軸方向に移動させることによって行なうインナーフォーカス方式を採用している。また、上記第1レンズ群G1は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第1レンズL1と、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第2レンズL2および第3レンズL3と、両凹レンズよりなる第4レンズL4および第5レンズL5と、両凸レンズよりなる第6レンズL6とから構成されている。また、上記第2レンズ群G2は、拡大側より順に、両凹レンズよりなる第7レンズL7と両凸レンズよりなる第8レンズL8とから構成されている。また、上記第3レンズ群G3は、拡大側より順に、両凹レンズよりなる第9レンズL9と、両凸レンズよりなる第10レンズL10と、両凸レンズよりなる第11レンズL11とから構成されており、第9レンズL9と第10レンズL10は微小間隔を隔てて対向するように配されている。また、上記第4レンズ群G4は、拡大側より順に、絞り開口および可変絞りを含む3と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第12レンズL12と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第13レンズL13と、両凹レンズよりなる第14レンズL14と、両凸レンズよりなる第15レンズL15、第16レンズL16および第17レンズL17とから構成されており、14レンズL14と第15レンズL15は微小間隔を隔てて対向するように配されている。なお、各レンズ面は全て球面とされており非球面を用いていないので、コスト的に有利である。表1に、実施例1に係る投写用ズームレンズのレンズデータを示す。最も拡大側のレンズの拡大側の面を1番目として縮小側に向かうに従い順次増加するように構成要素に面番号をふったときの、i番目i=1、2、3、...の面の曲率半径Rmm、i番目の面とi1番目の面との光軸Z上の面間隔以下軸上面間隔と称すDmm、各レンズのd線における屈折率Ndおよびアッベ数νdの値を、表1に示す。なお、表1に示されるデータは実寸であり、表1には絞り3やガラスブロック2a、2bも含めて示しており、これらの点は以下の実施例2~6についても同じである。表1では、変倍時に間隔が変化する面間隔を可変1、可変2、可変3として示しており、表1の下段に、広角端および望遠端におけるこれら各可変間隔の距離を示す。また、表1の上段に、全系の焦点距離f、Fno.、全画角2ω、ズーム倍率および広角端の投写距離を示す。この表1の記号の意味、記載方法は、以下の実施例2~6に対応する表2~6においても同様であるため、以下の表2~6については重複説明を省略する。また、後掲の表16に、実施例1に係る投写用ズームレンズの上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例1に係る投写用ズームレンズの縮小側における最大有効像円直径Imφは51.00mmである。また、表1に示されるように、全画角2ωは広角端において56.59度、Fno.は全変倍域で2.8と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例1に係る投写用ズームレンズは、表1に示すように1.78というズーム倍率を確保しつつ、図1に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例2>図3レンズ構成図および図4レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例2に係る投写用ズームレンズは、実施例1に係る投写用ズームレンズと略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第5レンズL5が、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる点において相違している。なお、この実施例2に係る投写用ズームレンズにおいて、第5レンズL5と第6レンズL6、第7レンズL7と第8レンズL8、第9レンズL9と第10レンズL10ならびに第14レンズL14と第15レンズL15が、いずれも微小間隔を隔てて対向するように配置されているが、互いに接合はされていない。表2に、実施例2に係る投写用ズームレンズのレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例2に係る投写用ズームレンズの上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例2に係る投写用ズームレンズの縮小側における最大有効像円直径Imφは51.00mmである。また、表2に示されるように、全画角2ωは広角端において56.84度、Fno.は全変倍域で2.8と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例2に係る投写用ズームレンズは、表2に示すように1.78というズーム倍率を確保しつつ、図3に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例3>図5レンズ構成図および図6レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例3に係る投写用ズームレンズは、実施例1に係る投写用ズームレンズと略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第1レンズL1が、両凸レンズよりなる点において相違している。なお、この実施例3に係る投写用ズームレンズにおいて、第9レンズL9と第10レンズL10ならびに第14レンズL14と第15レンズL15が、いずれも微小間隔を隔てて対向するように配置されているが、互いに接合はされていない。表3に、実施例3に係る投写用ズームレンズのレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例3に係る投写用ズームレンズの上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例3に係る投写用ズームレンズの縮小側における最大有効像円直径Imφは51.00mmである。また、表3に示されるように、全画角2ωは広角端において56.73度、Fno.は全変倍域で2.8と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例3に係る投写用ズームレンズは、表3に示すように1.78というズーム倍率を確保しつつ、図5に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例4>図7レンズ構成図および図8レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例4に係る投写用ズームレンズは、実施例1に係る投写用ズームレンズと略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第5レンズL5が、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる点において相違している。なお、この実施例4に係る投写用ズームレンズにおいて、第9レンズL9と第10レンズL10ならびに第14レンズL14と第15レンズL15が、いずれも微小間隔を隔てて対向するように配置されているが、互いに接合はされていない。表4に、実施例4に係る投写用ズームレンズのレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例4に係る投写用ズームレンズの上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例4に係る投写用ズームレンズの縮小側における最大有効像円直径Imφは51.00mmである。また、表4に示されるように、全画角2ωは広角端において56.94度、Fno.は全変倍域で2.8と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例4に係る投写用ズームレンズは、表4に示すように1.78というズーム倍率を確保しつつ、図7に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例5>図9レンズ構成図および図10レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例5に係る投写用ズームレンズは、実施例1に係る投写用ズームレンズと略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第5レンズL5が、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる点において相違している。なお、この実施例5に係る投写用ズームレンズにおいて、第5レンズL5と第6レンズL6、第7レンズL7と第8レンズL8、第9レンズL9と第10レンズL10ならびに第14レンズL14と第15レンズL15が、いずれも微小間隔を隔てて対向するように配置されているが、互いに接合はされていない。表5に、実施例5に係る投写用ズームレンズのレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例5に係る投写用ズームレンズの上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例5に係る投写用ズームレンズの縮小側における最大有効像円直径Imφは51.00mmである。また、表5に示されるように、全画角2ωは広角端において56.96度、Fno.は全変倍域で2.8と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例5に係る投写用ズームレンズは、表5に示すように1.60というズーム倍率を確保しつつ、図9に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例6>図11レンズ構成図および図12レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例6に係る投写用ズームレンズは、実施例1に係る投写用ズームレンズと略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第5レンズL5が、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる点において相違している。なお、この実施例6に係る投写用ズームレンズにおいて第7レンズL7と第8レンズL8、第9レンズL9と第10レンズL10ならびに第14レンズL14と第15レンズL15が、いずれも微小間隔を隔てて対向するように配置されているが、互いに接合はされていない。表6に、実施例6に係る投写用ズームレンズのレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例6に係る投写用ズームレンズの上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例6に係る投写用ズームレンズの縮小側における最大有効像円直径Imφは51.00mmである。また、表6に示されるように、全画角2ωは広角端において48.16度、Fno.は全変倍域で2.8と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例6に係る投写用ズームレンズは、表6に示すように1.78というズーム倍率を確保しつつ、図11に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例7>図13レンズ構成図および図14レンズ群移動軌跡図:縮小倍率-0.002倍の時の広角端、中間位置および望遠端の各位置におけるレンズ群位置を示す:以下の図16、18、20、22、24、26、28、30において同じに示すように、実施例7に係る投写用変倍光学系は、拡大側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とから構成されており、縮小側がテレセントリックとされており、第4レンズ群G4の縮小側には、反射型液晶表示パネル等からなるライトバルブの画像表示面1および色合成プリズム赤外線カットフィルタやローパスフィルタ等のフィルタを含む等のガラスブロック2a、2bが配置されている。変倍時には、第1レンズ群G1と第4レンズ群G4とが固定とされ、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3とが可動とされ、その可動態様は図14に表されている。第1レンズ群G1は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた平凸レンズよりなる第1レンズL1と、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第2レンズL2と、両凹レンズよりなる第3レンズL3および第4レンズL4と、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第5レンズL5と、両凸レンズよりなる第6レンズL6から構成されている。第5レンズL5と第6レンズL6とは接合されている。また、上記第2レンズ群G2は、拡大側より順に、縮小側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第7レンズL7と、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第8レンズL8から構成されている。また、上記第3レンズ群G3は、拡大側より順に、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第9レンズL9と、縮小側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第10レンズL10と、両凸レンズよりなる第11レンズL11とから構成されている。また、上記第4レンズ群G4は、拡大側より順に、両凹レンズよりなる第12レンズL12と、絞り開口および可変絞りを含む3と、両凸レンズよりなる第13レンズL13と、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第14レンズL14と、両凸レンズよりなる第15レンズL15と、両凹レンズよりなる第16レンズL16と、両凸レンズよりなる第17レンズL17および第18レンズL18から構成されており、第16レンズL16と第17レンズL17は微小間隔を隔てて対向するように配されている。なお、各レンズ面は全て球面とされており非球面を用いていないので、コスト的に有利である。表7に、実施例7に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。実施例7に係る投写用変倍光学系の各面の曲率半径R、軸上面間隔D、各レンズのd線における屈折率Ndおよびアッベ数νdの値を、表7に示す。表7では、変倍時に間隔が変化する面間隔を可変1、可変2、可変3として示しており、表1の下段に、広角端、中間位置および望遠端における全系の焦点距離とこれら各可変間隔の距離を示す。また、表7の上段に、Fno.、全画角2ω、変倍比Zrを示す。この表7の記号の意味、記載方法は、以下の実施例8~15に対応する表8~15においても基本的に同様であるため、以下の実施例8~15については重複説明を省略する。また、表7に示されるデータは焦点距離10.00で規格化したものであり、この点は以下の表8~15についても同じである。また、後掲の表16に、実施例7に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。実施例7に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは10.36である。なお、上記表7は、実施例7をバリフォーカルレンズとして使用するときのものであり、ズームレンズとして使用するときのレンズ間隔については表17に後掲する。また、表7に示されるように、全画角2ωは広角端において55.2度、Fno.は全変倍域で2.49と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例7に係る投写用変倍光学系は、表7に示すように1.64という変倍比を確保しつつ、図13に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例8>図15レンズ構成図および図16レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例8に係る投写用変倍光学系は、実施例7に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第1レンズL1が、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる点、絞り3と第12レンズL12の配列順が入れ替わって絞り3が第4レンズ群G4の最も拡大側に配設されている点において相違している。表8に、実施例8に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例8に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例8に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは10.37である。また、表8に示されるように、全画角2ωは広角端において55.2度、Fno.は全変倍域で2.48と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例8に係る投写用変倍光学系は、表8に示すように1.64という変倍比を確保しつつ、図15に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例9>図17レンズ構成図および図18レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例9に係る投写用変倍光学系は、実施例7に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第1レンズL1が、両凸レンズよりなる点において相違している。表9に、実施例9に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例9に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例9に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは10.36である。また、表9に示されるように、全画角2ωは広角端において55.2度、Fno.は全変倍域で2.48と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例9に係る投写用変倍光学系は、表9に示すように1.64という変倍比を確保しつつ、図17に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例10>図19レンズ構成図および図20レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例10に係る投写用変倍光学系は、拡大側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されており、縮小側がテレセントリックとされており、第5レンズ群G5の縮小側には、反射型液晶表示パネル等からなるライトバルブの画像表示面1および色合成プリズム赤外線カットフィルタやローパスフィルタ等のフィルタを含む等のガラスブロック2a、2bが配置されている。変倍時には、第1レンズ群G1と第5レンズ群G5とが固定とされ、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3と第4レンズ群G4が可動とされ、その可動態様は図20に表されている。第1レンズ群G1は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第1レンズL1と、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第2レンズL2と、縮小側に凹面を向けた平凹レンズよりなる第3レンズL3と、両凹レンズよりなる第4レンズL4と、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第5レンズL5とから構成されている。また、上記第2レンズ群G2は、拡大側より順に、両凹レンズよりなる第6レンズL6と、両凸レンズよりなる第7レンズL7とから構成されている。また、上記第3レンズ群G3は、拡大側より順に、縮小側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第8レンズL8と、両凸レンズよりなる第9レンズL9とから構成されている。また、上記第4レンズ群G4は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第10レンズL10と、両凸レンズよりなる第11レンズL11とから構成されており、第10レンズL10と、第11レンズL11とは微小間隔を隔てて対向するように配されている。また、上記第5レンズ群G5は、拡大側より順に、絞り開口および可変絞りを含む3と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第12レンズL12と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第13レンズL13と、両凹レンズよりなる第14レンズL14と、両凸レンズよりなる第15レンズL15、第16レンズL16および第17レンズL17とから構成されており、第14レンズL14と第15レンズL15とは微小間隔を隔てて対向するように配されている。なお、各レンズ面は全て球面とされており非球面を用いていないので、コスト的に有利である。表10に、実施例10に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。表10では、変倍時に間隔が変化する面間隔が4つあるため、可変1、可変2、可変3、可変4として示しており、この点は以下の実施例11~15において同様である。また、後掲の表16に、実施例10に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。実施例10に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは8.28である。なお、下記表10は、実施例10をバリフォーカルレンズとして使用するときのものであり、ズームレンズとして使用するときのレンズ間隔については表18に後掲する。また、表10に示されるように、全画角2ωは広角端において45.6度、Fno.は全変倍域で2.50と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例10に係る投写用変倍光学系は、表10に示すように1.75という変倍比を確保しつつ、図19に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例11>図21レンズ構成図および図22レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例11に係る投写用変倍光学系は、実施例10に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第5レンズL5が、両凸レンズよりなる点、第2レンズ群G2の第7レンズL7が縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる点において相違している。表11に、実施例11に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例11に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例11に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは8.28である。また、表11に示されるように、全画角2ωは広角端において45.6度、Fno.は全変倍域で2.50と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例11に係る投写用変倍光学系は、表11に示すように1.75という変倍比を確保しつつ、図21に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例12>図23レンズ構成図および図24レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例12に係る投写用変倍光学系は、実施例10に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第5レンズL5が、両凸レンズよりなる点、第2レンズ群G2の第7レンズL7が縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる点において相違している。表12に、実施例12に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例12に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例12に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは9.04である。また、表12に示されるように、全画角2ωは広角端において49.2度、Fno.は全変倍域で2.50と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例12に係る投写用変倍光学系は、表12に示すように1.75という変倍比を確保しつつ、図23に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例13>図25レンズ構成図および図26レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例13に係る投写用変倍光学系は、拡大側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されており、縮小側がテレセントリックとされており、第5レンズ群G5の縮小側には、反射型液晶表示パネル等からなるライトバルブの画像表示面1および色合成プリズム赤外線カットフィルタやローパスフィルタ等のフィルタを含む等のガラスブロック2a、2bが配置されている。変倍時には、第1レンズ群G1と第5レンズ群G5とが固定とされ、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3と第4レンズ群G4が可動とされ、その可動態様は図26に表されている。第1レンズ群G1は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第1レンズL1と、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第2レンズL2と、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第3レンズL3と、両凹レンズよりなる第4レンズL4と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第5レンズL5と、両凸レンズよりなる第6レンズL6とから構成されている。第5レンズL5と第6レンズL6とは接合されている。また、上記第2レンズ群G2は、両凹レンズよりなる第7レンズL7から構成されている。また、上記第3レンズ群G3は、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第8レンズL8から構成されている。また、上記第4レンズ群G4は、拡大側より順に、両凸レンズよりなる第9レンズL9と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第10レンズL10と、両凸レンズよりなる第11レンズL11とから構成されている。また、上記第5レンズ群G5は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第12レンズL12と、絞り開口および可変絞りを含む3と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第13レンズL13と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第14レンズL14と、両凸レンズよりなる第15レンズL15と、両凹レンズよりなる第16レンズL16と、両凸レンズよりなる第17レンズL17および第18レンズL18とから構成されており、第16レンズL16と第17レンズL17とは微小間隔を隔てて対向するように配されている。なお、各レンズ面は全て球面とされており非球面を用いていないので、コスト的に有利である。表13に、実施例13に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例13に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例13に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは12.11である。また、表13に示されるように、全画角2ωは広角端において62.8度、Fno.は全変倍域で2.49と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例13に係る投写用変倍光学系は、表13に示すように1.52という変倍比を確保しつつ、図25に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例14>図27レンズ構成図および図28レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例14に係る投写用変倍光学系は、実施例13に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第1レンズL1が両凸レンズよりなる点と、第5レンズL5と第6レンズL6が接合されていない点、第4レンズ群G4の第10レンズL10が両凹レンズよりなる点、および第5レンズ群G5の構成において相違している。実施例14の上記第5レンズ群G5は、拡大側より順に、絞り開口および可変絞りを含む3と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第12レンズL12と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第13レンズL13と、拡大側に凹面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第14レンズL14と、両凹レンズよりなる第15レンズL15と、両凸レンズよりなる第16レンズL16、第17レンズL17および第18レンズL18とから構成されている。表14に、実施例14に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例14に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例14に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは10.15である。また、表14に示されるように、全画角2ωは広角端において54.2度、Fno.は全変倍域で2.50と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例14に係る投写用変倍光学系は、表14に示すように1.6という変倍比を確保しつつ、図27に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。<実施例15>図29レンズ構成図および図30レンズ群移動軌跡図に示すように、実施例15に係る投写用変倍光学系は、実施例13に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1の第4レンズL4が拡大側に平面を向けた平凹レンズよりなる点、第5レンズL5が両凹レンズよりなる点と、第3レンズ群G3の第8レンズL8が両凸レンズよりなる点、第4レンズ群G4の第10レンズL10が両凹レンズよりなる点、および第5レンズ群G5の第12レンズL12が拡大側に平面を向けた平凹レンズよりなる点において相違している。表15に、実施例15に係る投写用変倍光学系のレンズデータを示す。また、後掲の表16に、実施例15に係る投写用変倍光学系の上記各条件式に対応する数値を示す。なお、実施例15に係る投写用変倍光学系の縮小側における最大有効像円直径Imφは12.12である。また、表15に示されるように、全画角2ωは広角端において62.8度、Fno.は全変倍域で2.49と広角で明るいレンズとされている。また、広角端から望遠端に亘り明るさが一定とされている。また、上述したように、実施例15に係る投写用変倍光学系は、表15に示すように1.52という変倍比を確保しつつ、図29に示すように拡大側のレンズの外径をコンパクトなものとしている。表16に、上記実施例1~15の上記各条件式に対応する数値を示す。なお、上記実施例1~6の投写用ズームレンズは、投写用変倍光学系の範疇に入るものであるため、上述した本発明の第1の実施形態および第2の実施形態の両方で述べた条件式の対応値を示している。表17に、上記実施例7を、レンズ群の間隔のみを変更してズームレンズとして使用する際の、投写距離が無限遠のときの広角端、中間位置および望遠端における全系の焦点距離と、各可変間隔の距離を示す。実施例7では、ズームレンズとしての使用時は、投写距離が変動した際のフォーカシングを第1レンズ群G1の第5レンズL5と第6レンズL6との接合レンズを光軸方向に移動させることによって行うインナーフォーカス方式を採用しており、このフォーカシングの際に変化する面間隔、すなわち、第4レンズL4と第5レンズL5の間隔を、表17ではD8として示している。表18に、上記実施例10を、レンズ群の間隔のみを変更してズームレンズとして使用する際の、投写距離が無限遠のときの広角端、中間位置および望遠端における全系の焦点距離と、各可変間隔の距離を示す。実施例10では、ズームレンズとしての使用時は、投写距離が変動した際のフォーカシングを第1レンズ群G1の第5レンズL5を光軸方向に移動させることによって行うインナーフォーカス方式を採用しており、このフォーカシングの際に変化する面間隔、すなわち、第4レンズL4と第5レンズL5の間隔を、表18ではD8として示している。また、図31~45は、実施例1~15の諸収差球面収差、非点収差、ディストーション、および倍率色収差を示す収差図広角端における収差図球面収差A‐i、非点収差A‐ii、ディストーションA‐iiiおよび倍率色収差A‐iv、中間位置における収差図球面収差B‐i、非点収差B‐ii、ディストーションB‐iiiおよび倍率色収差B‐iv、望遠端における収差図球面収差C‐i、非点収差C‐ii、ディストーションC‐iiiおよび倍率色収差C‐ivである。これらの収差図において、FはFno.を示し、ωは半画角を示し、球面収差の収差図にはd線波長587.6nm、F線波長波長486.1nm、およびC線波長656.3nmの各波長に対する収差曲線を示し、倍率色収差の収差図にはd線に対するF線およびC線の収差曲線を示している。上記収差図のうち、実施例1~6のものは投写距離75830mmのときのものであり、実施例7~15のものは縮小倍率が-0.002倍のときのものである。図31~45に示すように、実施例1~15は、球面収差、ディストーション、さらには倍率色収差をはじめとする各収差が良好に補正されている。上述の実施例1~15は、縮小側がテレセントリックとされ、長いバックフォーカスを有し、非球面を採用せずに、Fno.が2.5~2.8と小さく、全画角が45度を超え、しかも広角化された状態においても拡大側レンズの外径が大きくなり過ぎることはなく、大きな変倍比を有しながらも、その変倍時における収差の変動が抑制されて、広角端から望遠端の全変倍範囲に亘りFno.を一定とすることができるものである。なお、本発明の投写用ズームレンズ、投写用変倍光学系としては、上記実施例のものに限られるものではなく種々の態様の変更が可能であり、例えば各レンズの曲率半径Rおよび軸上面間隔Dを適宜変更することが可能である。また、本発明の投写型表示装置としても、上記構成のものに限られるものではなく、本発明の投写用ズームレンズ、投写用変倍光学系を備えた種々の装置構成が可能である。"