"導電性支持体上に少なくとも感光層を設けてなる電子写真感光体であって、該感光層中に、下記式1で表わされるフタロニトリル、下記式2で表わされる2,3-ジシアノピリジン及びチタン化合物を仕込み量が199/1~19/1モル比の範囲で反応させることにより得られた下記一般式3で示されるチタニルテトラアザポルフィリン誘導体を少なくとも1種類以上含み、且つ、CuKα線によるX線回折スペクトルにおいてブラッグ角2θ±0.2°の9.7°、24.2°、26.3°、27.2°に回折ピークを示し、かつ24.2°と26.3°の強度について下記計算式Iを満たすチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を含み、該感光層中のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の平均粒子径が0.4μm以下であることを特徴とする電子写真感光体;式中A,B,C,D,は無置換のベンゼン環もしくはピリジン環を表し、同一でも異なっていても良い;10<26.2°の強度/{24.2°Cの強度26.3°の強度}×100<50計算式I下記式1で表わされるフタロニトリル、下記式2で表わされる2,3-ジシアノピリジン及びチタン化合物を仕込み量が199/1~19/1モル比の範囲で反応させることにより得られた下記一般式3で示されるチタニルテトラアザポルフィリン誘導体を少なくとも1種類以上含み、且つ、CuKα線によるX線回折スペクトルにおいてブラッグ角2θ±0.2°の9.7°、24.2°、26.3°、27.2°に回折ピークを示し、かつ24.2°と26.3°の強度について下記計算式Iを満たすチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を、溶媒に分散することにより作製された感光層用塗工液であって、前記分散後に該感光層用塗工液に含まれるチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は、CuKα線によるX線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角2θ±0.2°の24.2°、26.3°に回折ピークを示し、24.2°と26.3°の強度について下記の計算式IIを満たし、且つ平均粒子径が0.4μm以下であることを特徴とする感光層用塗工液。10<26.2°の強度/{24.2°の強度26.2°の強度}×100<60計算式II請求項2記載の該感光層塗布液を塗布した感光層を有することを特徴とする電子写真感光体。請求項1乃至3のいずれかに記載の電子写真感光体を搭載してなることを特徴とするプロセスカートリッジ。請求項1乃至3のいずれかに記載の電子写真感光体を搭載してなることを特徴とする画像形成装置。本発明の目的は、上記にあるような従来の電子写真用感光体における光導電体の持つ欠点を除去した、可視域から近赤外域での感度や、繰り返し疲労における帯電安定性、温湿度変動に対して安定性に優れた電子写真感光体を提供し、分散性及び分散安定性の良好な感光層塗布液を提供し、さらに黒ポチなどの画像欠陥の生じることのない画像の良好な画像形成装置を提供することにある。上記目的は、以下の第<1>項~<5>項記載の電子写真感光体、感光層塗布液、プロセスカートリッジ及び画像形成装置を包含する本発明によって解決される。<1>導電性支持体上に少なくとも感光層を設けてなる電子写真感光体であって、該感光層中に、下記式1で表わされるフタロニトリル、下記式2で表わされる2,3-ジシアノピリジン及びチタン化合物を仕込み量が199/1~19/1モル比の範囲で反応させることにより得られた下記一般式3で示されるチタニルテトラアザポルフィリン誘導体を少なくとも1種類以上含み、且つ、CuKα線によるX線回折スペクトルにおいてブラッグ角2θ±0.2°の9.7°、24.2°、26.3°、27.2°に回折ピークを示し、かつ24.2°と26.3°の強度について下記計算式Iを満たすチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を含み、該感光層中のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の平均粒子径が0.4μm以下であることを特徴とする電子写真感光体;式中A,B,C,D,は無置換のベンゼン環もしくはピリジン環を表し、同一でも異なっていても良い;10<26.2°の強度/{24.2°Cの強度26.3°の強度}×100<50計算式I。<2>下記式1で表わされるフタロニトリル、下記式2で表わされる2,3-ジシアノピリジン及びチタン化合物を仕込み量が199/1~19/1モル比の範囲で反応させることにより得られた下記一般式3で示されるチタニルテトラアザポルフィリン誘導体を少なくとも1種類以上含み、且つ、CuKα線によるX線回折スペクトルにおいてブラッグ角2θ±0.2°の9.7°、24.2°、26.3°、27.2°に回折ピークを示し、かつ24.2°と26.3°の強度について下記計算式Iを満たすチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を、溶媒に分散することにより作製された感光層用塗工液であって、前記分散後に該感光層用塗工液に含まれるチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は、CuKα線によるX線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角2θ±0.2°の24.2°、26.3°に回折ピークを示し、24.2°と26.3°の強度について下記の計算式IIを満たし、且つ平均粒子径が0.4μm以下であることを特徴とする感光層用塗工液。10<26.2°の強度/{24.2°の強度26.2°の強度}×100<60計算式II。<3>前記<2>項に記載の該感光層塗布液を塗布した感光層を有することを特徴とする電子写真感光体。<4>前記<1>項乃至<3>項のいずれかに記載の電子写真感光体を搭載してなることを特徴とするプロセスカートリッジ。<5>前記<1>項乃至<3>項のいずれかに記載の電子写真感光体を搭載してなることを特徴とする画像形成装置。以下の詳細かつ具体的な説明から明らかなように、本発明のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を含む電子写真感光体及び本発明の感光層塗布液を用いて形成された感光層を含有する電子写真感光体は、従来から知られているチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を用いた感光体より低温低湿での環境変動が少なく電子写真感光体として有用なものである。かつ本発明の電子写真感光体を搭載した画像形成装置においても黒ポチといった異常画像が少なく、複写機やレーザープリンター等の画像形成装置として有用なものである。以下、本発明について、具体的に詳しく説明する。まず、本発明の電子写真感光体の層構成について、図1~図5に基づいて説明する。尚、図1~図5は、電子写真感光体の断面図であり、各種感光体構成を示す。図1は、最も基本的な積層感光体の構成例であり、導電性支持体1上に電荷発生層2、電荷輸送層3を順次積層したものである。負帯電で使用する場合は電荷輸送層にホール輸送性電荷輸送物質が使用され、正帯電で使用される場合は電荷輸送層に電子輸送性電荷輸送物質が使用される。電荷発生層に含有される電荷発生材料である本発明のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は、前記一般式3で表される複数のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体含む組成物である。本発明により提供される、一般式3で表される複数のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体を含む組成物は、合成開始時より生成された複数のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体が混在した状態で結晶化していることに特徴がある。前記一般式3で表されるテトラアザポルフィリン誘導体組成物は、次の方法で合成される。下記式1で示されるフタロニトリルと下記式2で示されるジシアノピリジンとをモル比で、199:1~19:1の比率で混合し、四塩化チタン若しくはオルトチタン酸テトラ-n-ブチル等のチタン化合物と共に、無溶媒または、α-クロロナフタレン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、ペンタノール、オクタノール、ベンジルアルコール、N,N-ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリドン、キノリン、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、ニトロベンゼン、ジオキサン等の存在下で反応させることにより得ることができる。また、該反応は必要に応じて尿素、ホルムアミド、アセトアミド、ベンズアミド、1,8-ジアザビシクロ5,4,0-7-ウンデセンDBU、アンモニア等の存在下で行っても良い。反応温度は通常室温~300°Cで行い、好ましくは100°C~250°Cである。さらに得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は結晶変換工程をもって所望の結晶型へと変換される。チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の結晶変換処理方法としては、例えば酸処理、溶媒処理、機械的処理、加熱処理等がある。酸処理とは、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸などの酸中に0°C~室温で顔料を溶解させた後、これを氷、水、若しくはチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物が難溶な有機溶媒に滴下して、顔料の結晶を析出させ、濾過等の手段により結晶を得る処理である。溶媒処理とは、室温下あるいは加熱下での、溶媒中における顔料の懸濁撹拌処理であり、機械的処理とは、例えば、自動乳鉢、遊星式ミル、ボールミル、振動式ボールミル、ニーダー、アトライター、サンドミル等の粉砕ミリング処理を示す。これらミリング処理においては、例えばガラスビーズ、スチールビーズ、アルミナボール、PSZボール、YTZボール若しくは食塩、ぼう硝等のミリングメデイアを用いて常温若しくは加熱下におこなう。ミリング処理においては、上記ミリングメディアとともに、溶媒を添加した系でおこなっても良い。加熱処理は上記処理法と組み合わせておこなわれることはもちろんのこと、ホットプレート、電気加熱炉等を用い、空気中若しくは不活性ガスの存在下、結晶転移温度以上に結晶を直接加熱しおこなうことも示す。また、これらの処理に使用する溶媒としては、例えばベンゼン、トルエン、ジクロロベンゼン、ニトロベンゼンなどの芳香族系溶剤、メタノール、エタノール、ベンジルアルコール等のアルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン等のケトン系溶媒、n-ブチルエーテル、エチレングリコールn-ブチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル系溶剤、N,N-ジメチルホルムアミド、N-メチルピロリドン等のアミン系溶剤、キノリン、ピリジン等の塩基性溶剤、ジメチルスルホキシド、水等がある。本発明のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は、質量分析を行い、チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の構成成分である各チタニルテトラアザポルフィリン誘導体の分子量に相当する位置に出現する、フラグメントピークにより確認することが可能である。上に示したようにテトラアザポルフィリン誘導体の合成反応において、式1で示されるフタロニトリルと式2で示される2,3-ジシアノピリジンとの混合割合は、199:1~19:1モル比である。式1で示されるフタロニトリルと2で示される2,3-ジシアノピリジンとの混合割合により環境安定性が支配され、2の2,3-ジシアノピリジンが多くなるにつれ、低温低湿環境における感度変動が小さくなる。本発明による式1で示されるフタロニトリルと2で示される2,3-ジシアノピリジンを混合して合成されるテトラアザポルフィリン誘導体組成物は合成仕込み時の混合比から考えるに次のb~eの中から選ばれる少なくとも1種以上のテトラアザポルフィリン誘導体とaのテトラアザポルフィリン誘導体が混合されていると考えられる。式中A,B,C,D,は無置換のベンゼン環もしくはピリジン環を表し、同一でも異なっていても良い。aA,B,C,Dすべてが無置換のベンゼン環である一般式3の化合物。bA,B,C,Dのうち3つが無置換のベンゼン環であり他の1つが無置換のピリジン環である一般式3の化合物。cA,B,C,Dのうち2つが無置換のベンゼン環であり他の2つが無置換のピリジン環である一般式3の化合物。dA,B,C,Dのうち1つが無置換のベンゼン環であり他の3つが無置換のピリジン環である一般式3の化合物。eA,B,C,Dすべてが無置換のピリジン環である一般式3の化合物。そして、合成時からa~eが混合状態でいるため化学構造の異なる複数のテトラアザポルフィリン誘導体が分子レベルで混合された構成になっていると考えられ、さらに合成時の2,3-ジシアノピリジン式2に対してフタロニトリルの仕込み量が多いことからb~eはaの結晶中に取り込まれた形になっていると考えられる。そのため本発明で合成されるテトラアザポルフィリン誘導体組成物は、構造に違いのある誘導体が混合していることでa単体の時よりも結晶構造にゆがみを生じさせてキャリア移動度を増加させたものと考えられる。そして、このゆがみが、空間的に水を保持し低湿環境においても放出しにくいかあるいは逆に水を保持しにくく働き、湿度の変動に対しても感度変動が小さくなると考えられる。しかし、2で示される2,3-ジシアノピリジンが前述の混合割合より多い場合、低温低湿環境時での感度安定性は維持されるものの、結晶型が変化しやすく電子写真感光体にした時に感度低下を引き起こすことを知見した。さらに、2で示される2,3-ジシアノピリジンが前述の混合割合より多いテトラアザポルフィリン誘導体組成物を分散し塗布液を作製した場合には、テトラアザポルフィリン誘導体組成物の分散媒への分散性が悪くなり、種々の分散手段を用いても、1次粒子まで分散することが困難で、分散されずに残った粗大粒子が存在し、画像を出力した際に黒ポチといわれる異常画像を引き起こす。また、塗布液の保存安定性も悪く実用的でなくなる。逆に、式2で示される2,3-ジシアノピリジンの混合割合が前述で示した混合比より少ない場合、静電、光等の疲労により帯電性低下及び残留電位の上昇を引き起こす。さらに低温低湿環境における感度や帯電性の特性変動が大きくなる。電子写真感光体用の光導電体として、本発明のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は、Cu-Kα特性X線λ=1.54Åを用いたX線回折スペクトルにおけるブラッグ角2θ±0.2 ゚において、27.2°に最大回折ピークを有する結晶型が望ましい。この結晶型は、この他に9.7°、24.2°近傍に大きな回折ピークを有する。中でも、上記結晶型において、26.3°に特定強度のピークを有する結晶型は特に良好な特性を示す。さらに次に示すピーク強度比が特定の範囲にあるとさらに良好な特性を示す。ピーク強度比=26.3±0.2 ゚のピーク強度/24.2±0.2 ゚のピーク強度26.3±0.2 ゚のピーク強度計算式Aピーク強度比が下記計算式Iで示される範囲よりも小さい場合には、十分な環境安定性や電子輸送特性を示さず、計算式Iの範囲よりも大きな場合には、感度低下や帯電性低下を引き起こす場合がある。このため、計算式Iの範囲であることは極めて重要である。3.0<26.3°の強度/{24.2°の強度26.3°の強度}×100<50計算式I本発明における回折スペクトル測定及び計算式Iの算出について説明する。使用するチタニルフタロシアニン結晶を粉末状態で、一般的なX線回折装置にて、3°~40°の範囲でX線回折スペクトルを測定する。計算式Iの算出は得られたスペクトルに対して、ベースライン補正を行なった後、26.3±0.2 ゚のピーク強度、および24.2±0.2 ゚のピーク強度を求める図6。その値を用いて、計算式Iに示した式で算出した値が本発明でいうところのピーク強度比であるBragg角26.3°に起因する結晶型は計算式Iの範囲にある場合は塗布液作製の分散の際に比較的結晶型が変化しにくく26.3°に起因する結晶型が増加しにくい。そのため感光体にした際に感度が良好となる。次にチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を含む感光層用塗布液の作製について説明する。チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を含む感光層は、適当な溶媒と必要に応じてバインダー樹脂を加え溶解若しくは分散せしめ、塗布し乾燥させることにより設けることができる。感光層中のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の平均粒子径は0.4μm400nm以下にすることが必要である。さらに好ましくは300nm以下である。チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の平均粒子径が400nmより大きいと、黒ポチ等の異常画像の発生があり、さらに分散液のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の平均粒子径が400nm以下では1年間程度の分散液の保存ができる。下限値は好ましくは0.1μm100nmである。平均粒径の測定平均粒径の測定は次の方法で行うことができる。超遠心式自動粒度分布測定装置:CAPA-700堀場製作所製にて、専用セルで表示される吸光度が0.9~0.99になるよう分散溶媒で濃度調製し、加速遠心沈降測定にて平均粒子径を求める。詳細な測定条件は以下に示す。測定:GRAD測定DISPVISC:0.42MEKDISPDENS:0.82MEKSAMPDENS:1.30SPEED:480DiaMAX:1.0DiaMIN:0.1DiaDIV:0.1感光層中のテトラアザポルフィリン誘導体組成物の粒子径は、平均粒子径の異なる複数の分散液からそれぞれ感光層を作製し、走査型電子顕微鏡で塗膜の断面観察を行い、分散液の粒子径が感光層中でも維持されていることが確認できた。また、テトラアザポルフィリン誘導体組成物をメタノールや水などの適当な溶媒で数時間分散後に、分散液を透過型電子顕微鏡にて観察することで、本発明のテトラアザポルフィリン誘導体組成物の一次粒子が250nm程度であることが分かった。チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を分散し、その平均粒子径を際ほど説明した超遠心式自動粒度分布測定装置モニタリングしていくと、経時で平均粒子径が小さくなっていき平均粒子径が200nm程度になったところで粒子径の変化をほとんどしなくなる。チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の分散方法としては、例えば、ビーズミル、ボールミル、超音波、ホモミキサー等が挙げられる。しかし分散ストレスにより本発明のテトラアザポルフィリン誘導体組成物は結晶型の変化を引き起こしやすく、感度低下を招きやすい。そのため分散時の力の与え方に工夫が必要である。チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を分散せしめて感光層を形成する際は分散メディアを1.0mm以下にすることが好ましい。さらにチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を分散せしめて感光層を形成する際は分散液のX線回折スペクトルから得られる特定の強度比が計算式IIを満たすことが好ましい。5<26.2°の強度/{24.2°の強度26.2°の強度}×100<60計算式II分散液のX線測定用サンプルは、硝子板に分散液を滴下し自然乾燥することを繰り返し膜厚100μm程度の塗膜を作製し、上述したチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物のCu-Kα特性X線λ=1.54Åを用いたX線回折スペクトル測定と同様に行う。前述したように、本発明の範囲のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は単独のチタニルフタロシアニンよりも結晶中にゆがみがある。そのためチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物はチタニルフタロシアニンに比べ、分散等の力を加えることで、X線回折測定におけるブラッグ角26.3°に起因する結晶型に容易に変化しやすい。先にも述べたとおりX線回折測定におけるBragg角26.3°に起因する所期結晶型への変換は計算式IIの範囲を超えると感度低下を引き起こす。そのため塗布液作製の際は結晶型の変化に注意する必要がある。さらに、チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は単独のチタニルフタロシアニンに比べ1次粒子への分散に時間がかかる。このことは合成仕込み時の2,3-ジシアノピリジン式2の比率が多いほど粒子の分散に時間がかかることから、2,3-ジシアノピリジン式2が入ることで、1次粒子同士の結合が強くなると考えられる。これらのことから、チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の結晶型を維持したまま400nm以下の粒子へと分散することに非常な困難がある。しかし、発明者らの鋭意検討の結果、分散メディアを1.0mm径以下のものにすることで速やかに1次粒子へと分散でき、結晶型の変化も抑えられることを見出した。これは、チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物は、分散の際ある分散エネルギー量を境に結晶変化しやすくなるしきい値があると考えられ、分散メディアを1.0mm以下にすることで分散エネルギーをしきい値以下にすることにでき結晶型を保持する効果があったと考えられる。チタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物含有塗布液の塗布手段としては、ディッピング塗工法、ブレード塗工法、スプレー塗工法等が挙げられる。感光層の分散液若しくは溶液を調製する際に使用する溶媒としては、例えば、N,N-ジメチルホルムアミド、トルエン、キシレン、モノクロルベンゼン、1,2-ジクロルエタン、1,1,1-トリクロルエタン、ジクロルメタン、1,1,2-トリクロルエタン、トリクロルエチレン、テトラヒドロフラン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチルなどを挙げることができる。感光層形成時に用いる結着剤としては、絶縁性の良い従来から知られている電子写真感光体用結着剤であれば何れも使用可能であり、特に限定はない。結着剤の具体例としては、例えば、ポリエチレン、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリスチレン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリプロピレン、アクリル樹脂、メタクリル酸樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアミド樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂等の付加重合型樹脂、重付加型樹脂、重縮合型樹脂、並びにこれらの樹脂の繰り返し単位のうち2つ以上を含む共重合体樹脂、例えば塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、スチレン-アクリル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体樹脂等の絶縁性樹脂のほか、ポリ-N-ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらのバインダーは単独又は2種類以上の混合物として用いることができる。以下、その他の構成要素について詳細に説明する。導電性支持体前記導電性支持体としては、体積抵抗1010Ωcm以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属;酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板及びそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭52-36016号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。その他、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工した導電性層を設けたものについても、本発明の支持体として用いることができる。前記導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ITOなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン樹脂、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。前記導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン登録商標などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の支持体として良好に用いることができる。本発明の電子写真感光体においては、電荷輸送層と架橋型電荷輸送層の間に、架橋型電荷輸送層への電荷輸送層成分の混入を抑える又は両層間の接着性を改善する目的で中間層を設けることが可能である。このため、前記中間層としては、架橋型電荷輸送層塗工液に対し不溶性又は難溶性であるものが適しており、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成方法としては、前記塗工法が採用される。なお、前記中間層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、0.05~2μmが好適である。下引き層本発明の電子写真感光体においては、支持体と感光層との間に下引き層を設けることができる。該下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。該樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド-メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、前記下引き層には、モアレ防止、残留電位の低減等を図るため、例えば、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物や、シリカ等の半導体酸化物の微粉末顔料を添加することができる。前記下引き層には、Al2O3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレンパリレン等の有機物やSiO2、SnO2、TiO2、ITO、CeO2等の無機酸化物を真空薄膜作製法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。前記下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。前記下引き層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、0~5μmが好ましい。また、下引き層は上記種類の組合せで2層以上の積層としても良い。電荷発生層前記電荷発生層は、少なくとも電荷発生物質を含んでおり、バインダー樹脂更に必要に応じてその他の成分を含んでなる。前記電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。無機系材料としては、例えば、結晶セレン、アモルファス-セレン、セレン-テルル、セレン-テルル-ハロゲン、セレン-ヒ素化合物、アモルファス-シリコン等が挙げられる。アモルファス-シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。前記有機系材料としては、特に制限はなく、公知のものの中から目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。また、電荷発生層のバインダー樹脂としては、上述のバインダー樹脂の他に、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、iアリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂などの高分子材料、iiポリシラン骨格を有する高分子材料などを用いることができる。前記iの具体的な例としては、特開平01-001728号公報、特開平01-009964号公報、特開平01-013061号公報、特開平01-019049号公報、特開平01-241559号公報、特開平04-011627号公報、特開平04-175337号公報、特開平04-183719号公報、特開平04-225014号公報、特開平04-230767号公報、特開平04-320420号公報、特開平05-232727号公報、特開平05-310904号公報、特開平06-234836号公報、特開平06-234837号公報、特開平06-234838号公報、特開平06-234839号公報、特開平06-234840号公報、特開平06-234841号公報、特開平06-239049号公報、特開平06-236050号公報、特開平06-236051号公報、特開平06-295077号公報、特開平07-056374号公報、特開平08-176293号公報、特開平08-208820号公報、特開平08-211640号公報、特開平08-253568号公報、特開平08-269183号公報、特開平09-062019号公報、特開平09-043883号公報、特開平09-71642号公報、特開平09-87376号公報、特開平09-104746号公報、特開平09-110974号公報、特開平09-110976号公報、特開平09-157378号公報、特開平09-221544号公報、特開平09-227669号公報、特開平09-235367号公報、特開平09-241369号公報、特開平09-268226号公報、特開平09-272735号公報、特開平09-302084号公報、特開平09-302085号公報、特開平09-328539号公報等に記載の電荷輸送性高分子材料が挙げられる。また、前記iiの具体例としては、例えば、特開昭63-285552号公報、特開平05-19497号公報、特開平05-70595号公報、特開平10-73944号公報等に記載のポリシリレン重合体が例示される。また、前記電荷発生層には、低分子電荷輸送物質を含有させることができる。前記低分子電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。前記電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、2,4,7-トリニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロキサントン、2,4,8-トリニトロチオキサントン、2,6,8-トリニトロ-4H-インデノ1,2-bチオフェン-4-オン、1,3,7-トリニトロジベンゾチオフェン-5,5-ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記正孔輸送物質としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α-フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、9-スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記電荷発生層を形成する方法としては、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。前記真空薄膜作製法としては、例えば、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、CVD法等が用いられる。前記キャスティング法としては、前記無機系もしくは有機系電荷発生物質、必要に応じてバインダー樹脂を、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行うことができる。前記電荷発生層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、0.01~5μmが好ましく、0.05~2μmがより好ましい。電荷輸送層前記電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性がよいことが要求される。前記電荷輸送層は、少なくとも電荷輸送物質を含んでなり、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。前記電荷輸送物質としては、正孔輸送物質、電子輸送物質、高分子電荷輸送物質、などが挙げられる。前記電子輸送物質電子受容性物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、2,4,7-トリニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロキサントン、2,4,8-トリニトロチオキサントン、2,6,8-トリニトロ-4H-インデノ1,2-bチオフェン-4オン、1,3,7-トリニトロジベンゾチオフェン-5,5-ジオキサイド、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記正孔輸送物質電子供与性物質としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、9-p-ジエチルアミノスチリルアントラセン、1,1-ビス-4-ジベンジルアミノフェニルプパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α-フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記高分子電荷輸送物質としては、以下のような構造を有するものが挙げられる。aカルバゾール環を有する重合体としては、例えば、ポリ-N-ビニルカルバゾール、特開昭50-82056号公報、特開昭54-9632号公報、特開昭54-11737号公報、特開平4-175337号公報、特開平4-183719号公報、特開平6-234841号公報に記載の化合物等が例示される。bヒドラゾン構造を有する重合体としては、例えば、特開昭57-78402号公報、特開昭61-20953号公報、特開昭61-296358号公報、特開平1-134456号公報、特開平1-179164号公報、特開平3-180851号公報、特開平3-180852号公報、特開平3-50555号公報、特開平5-310904号公報、特開平6-234840号公報に記載の化合物等が例示される。cポリシリレン重合体としては、例えば、特開昭63-285552号公報、特開平1-88461号公報、特開平4-264130号公報、特開平4-264131号公報、特開平4-264132号公報、特開平4-264133号公報、特開平4-289867号公報に記載の化合物等が例示される。dトリアリールアミン構造を有する重合体としては、例えば、N,N-ビス4-メチルフェニル-4-アミノポリスチレン、特開平1-134457号公報、特開平2-282264号公報、特開平2-304456号公報、特開平4-133065号公報、特開平4-133066号公報、特開平5-40350号公報、特開平5-202135号公報に記載の化合物等が例示される。eその他の重合体としては、例えば、ニトロピレンのホルムアルデヒド縮重合体、特開昭51-73888号公報、特開昭56-150749号公報、特開平6-234836号公報、特開平6-234837号公報に記載の化合物等が例示される。また、前記高分子電荷輸送物質としては、上記以外にも、例えば、トリアリールアミン構造を有するポリカーボネート樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリウレタン樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエステル樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエーテル樹脂、などが挙げられる。前記高分子電荷輸送物質としては、例えば、特開昭64-1728号公報、特開昭64-13061号公報、特開昭64-19049号公報、特開平4-11627号公報、特開平4-225014号公報、特開平4-230767号公報、特開平4-320420号公報、特開平5-232727号公報、特開平7-56374号公報、特開平9-127713号公報、特開平9-222740号公報、特開平9-265197号公報、特開平9-211877号公報、特開平9-304956号公報、などに記載の化合物が挙げられる。また、電子供与性基を有する重合体としては、上記重合体だけでなく、公知の単量体との共重合体、ブロック重合体、グラフト重合体、スターポリマー、更には、例えば、特開平3-109406号公報に開示されているような電子供与性基を有する架橋重合体などを用いることもできる。前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂などが用いられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。なお、前記電荷輸送層は、架橋性のバインダー樹脂と架橋性の電荷輸送物質との共重合体を含むこともできる。前記電荷輸送層は、これらの電荷輸送物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。前記電荷輸送層には、更に必要に応じて、前記電荷輸送物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。前記電荷輸送層の塗工に用いられる溶媒としては前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、電荷輸送物質及び結着樹脂を良好に溶解するものが適している。これらの溶剤は単独で使用しても2種以上混合して使用してもよい。また、電荷輸送層の形成は同様な塗工法が可能である。また、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。前記可塑剤としては、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、前記結着樹脂100質量部に対して0~30質量部程度が適当である。前記レベリング剤としては、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、結着樹脂100質量部に対して0~1質量部程度が適当である。前記電荷輸送層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、5~40μmが好ましく、10~30μmがより好ましい。本発明の電子写真感光体においては、電荷輸送層と架橋型電荷輸送層の間に、架橋型電荷輸送層への電荷輸送層成分の混入を抑える又は両層間の接着性を改善する目的で中間層を設けることが可能である。このため、前記中間層としては、架橋型電荷輸送層塗工液に対し不溶性又は難溶性であるものが適しており、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成方法としては、前記塗工法が採用される。なお、前記中間層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、0.05~2μmが好適である。[各層への酸化防止剤の添加]本発明の電子写真感光体においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、前記架橋型電荷輸送層、前記電荷輸送層、前記電荷発生層、前記下引き層、前記中間層等の各層に酸化防止剤を添加することができる。前記酸化防止剤としては、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記フェノール系化合物としては、例えば、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、ステアリル-β-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、2,2’-メチレン-ビス-4-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレン-ビス-4-エチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-チオビス-3-メチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス-3-メチル-6-t-ブチルフェノール、1,1,3-トリス-2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、テトラキス-[メチレン-3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、ビス[3,3’-ビス4’-ヒドロキシ-3’-t-ブチルフェニルブチリックアッシド]クリコ-ルエステル、トコフェロール類、などが挙げられる。前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、N-フェニル-N’-イソプロピル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、N-フェニル-N-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-イソプロピル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジメチル-N,N’-ジ-t-ブチル-p-フェニレンジアミン、などが挙げられる。前記ハイドロキノン類としては、例えば、2,5-ジ-t-オクチルハイドロキノン、2,6-ジドデシルハイドロキノン、2-ドデシルハイドロキノン、2-ドデシル-5-クロロハイドロキノン、2-t-オクチル-5-メチルハイドロキノン、2-2-オクタデセニル-5-メチルハイドロキノン、などが挙げられる。前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル-3,3’-チオジプロピオネート、ジステアリル-3,3’-チオジプロピオネート、ジテトラデシル-3,3’-チオジプロピオネート、などが挙げられる。前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリノニルフェニルホスフィン、トリジノニルフェニルホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ2,4-ジブチルフェノキシホスフィン、などが挙げられる。なお、これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。前記酸化防止剤の添加量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、添加する層の総質量に対し0.01~10質量が好ましい。[画像形成方法及び装置]次に図面に基づいて本発明の画像形成方法ならびに画像形成装置を詳しく説明する。本発明の画像形成方法ならびに画像形成装置は、特定の感光層を有する感光体を用い、例えば少なくとも感光体において帯電、画像露光、現像の過程を経た後、画像保持体転写紙へのトナー画像の転写、定着及び感光体表面のクリーニングというプロセスよりなる画像形成方法ならびに画像形成装置である。なお、静電潜像を直接転写体に転写し現像する画像形成方法等では、感光体に配した上記プロセスを必ずしも有するものではない。図7は、画像形成装置の一例を示す概略図である。感光体を平均的に帯電させる手段として、帯電チャージャ3が用いられる。この帯電手段としては、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラー帯電デバイス、導電性ブラシデバイス等が用いられ、公知の方式が使用可能である。低電力及び感光体の帯電均一性が良好な手法としては、電子写真感光体に対して接触または近接して設けられた帯電器が、直流成分に交流成分を重畳した電圧を印加すること方法が用いられる。次に、均一に帯電された感光体1上に静電潜像を形成するために画像露光部5による露光を行なう。この光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオードLED、半導体レーザーLD、エレクトロルミネッセンスELなどの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。次に、感光体1上に形成された静電潜像を可視化するために現像ユニット6により静電潜像の現像を行なう。現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーを用いた湿式現像法がある。感光体に正負帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正負の静電潜像が形成される。これを負正極性のトナー検電微粒子で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正負極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。次に、感光体上で可視化されたトナー像は、転写チャージャ10により転写体9上に転写される。また、転写をより良好に行うために転写前チャージャ7を用いてもよい。これらの転写手段としては、転写チャージャ、バイアスローラーを用いる静電転写方式、粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式、磁気転写方式が利用可能である。静電転写方式としては、前記帯電手段が利用可能である。次に、転写体9を、分離チャージャ11および分離爪12を用いて感光体1から分離する。その他の分離手段としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離等が用いられる。分離チャージャ11としては、前記帯電手段が利用可能である。次に、転写後感光体上に残されたトナーは、ファーブラシ14およびクリーニングブレード15が用いて、クリーニングされ除去される。この場合、クリーニングをより効率的に行なうためにクリーニング前チャージャ13を用いてもよい。その他クリーニング手段としては、ウェブ方式、マグネットブラシ方式等があるが、それぞれ単独又は複数の方式を一緒に用いてもよい。次に、必要に応じて感光体上の潜像を取り除く目的で除電手段が適用される。除電手段としては除電ランプ2、除電チャージャが用いられ、それぞれ前記露光光源、帯電手段が利用できる。その他、感光体に近接していない原稿読み取り、給紙、定着、排紙等のプロセスは公知のものが使用できる。本発明は、このような画像形成手段に本発明に係る電子写真感光体を用いる画像形成方法及び画像形成装置である。この画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形態でそれら装置内に組み込まれ、着脱自在としたものであってもよい。プロセスカートリッジの一例を図8に示す。画像形成装置用プロセスカートリッジとは、感光体101を内蔵し、他に帯電手段102、現像手段104、転写手段106、クリーニング手段107、除電手段図示せずの少なくとも一つを具備し、画像形成装置本体に着脱可能とした装置部品である。図8に例示される装置による画像形成プロセスについて示すと、感光体101は、矢印方向に回転しながら、帯電手段102による帯電、露光手段103による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像は、現像手段104でトナー現像され、該トナー現像は転写手段106により、転写体105に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段107によりクリーニングされ、さらに除電手段図示せずにより除電されて、再び以上の操作を繰り返すものである。本発明は、特定の感光層を有した感光体と帯電、現像、転写、クリーニング、除電手段の少なくとも一つを一体化した画像形成装置用プロセスカートリッジを提供するものである。以上の説明から明らかなように、本発明の電子写真感光体は電子写真複写機に利用するのみならず、レーザービームプリンター、CRTプリンター、LEDプリンター、液晶プリンター及びレーザー製版等の電子写真応用分野にも広く用いることができるものである。以下、本発明を実施例により説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。[合成例1;Tiテトラアザポルフィリン誘導体組成物以下組成物1と略称の合成]iフタロニトリル20.25g158.0mmol、2,3-ジシアノピリジン0.26g2.00mmol、オルトチタン酸テトラ-n-ブチル14.97g44.00mmol、尿素4.80g80.00mmol及び1-オクタノール24.48gを窒素気流下150~160°Cで6時間加熱撹拌をおこなった。放冷後、メタノール80ml加え、30分間還流撹拌をおこない室温まで冷却した後、濾過し得られた結晶をトルエン、メタノール、水にて洗浄後、減圧加圧加熱乾燥をおこなって青色粉末のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を得た。ii濃硫酸80gを氷水浴で撹拌冷却し、これに上記iの段階で得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物5.00gを少量ずつ30分かけ添加し溶解させた。1時間撹拌の後内容物を500gの氷水に滴下し、30分間撹拌の後濾過をおこなった。得られた結晶を3回水洗し、濾過をおこない湿ケーキを得た。iii上記iiの段階で得られた湿ケーキ17.3gにイオン交換水9.7g、テトラヒドロフラン120gを加え、室温にて6時間撹拌をおこなった。これを濾過し、減圧乾燥をおこない青色結晶のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物組成物NO.1を得た。得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物の粉末X線回折スペクトルを、以下に示す条件で測定した。X線管球Cu波長1.54Å電圧50kV電流30mA走査速度2deg/min走査範囲3~40deg時定数2sec[合成例2;組成物2の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物2を合成した。[合成例3;組成物3の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物3を合成した。[合成例4;組成物4の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物4を合成した。[合成例5;組成物5の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物5を合成した。[合成例6;組成物6の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物6を合成した。[合成例7;組成物7の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物7を合成した。[合成例8;組成物8の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物8を合成した。[合成例9;組成物9の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物9を合成した。[合成例10;組成物10の合成]フタロニトリルと2,3-ジシアノピリジンの仕込量を表1のようにした他は合成例1と同様に合成をおこない、組成物10を合成した。[合成例11;組成物11の合成]iフタロニトリル20.25g158.0mmol、2,3-ジシアノピリジン0.26g2.00mmol、オルトチタン酸テトラ-n-ブチル14.97g44.00mmol、尿素4.80g80.00mmol及び1-オクタノール24.48gを窒素気流下150~160°Cで6時間加熱撹拌をおこなった。放冷後、メタノール80ml加え、30分間還流撹拌をおこない室温まで冷却した後、濾過し得られた結晶をトルエン、メタノール、水にて洗浄後、減圧加圧加熱乾燥をおこなって青色粉末のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を得た。ii濃硫酸80gを氷水浴で撹拌冷却し、これに上記iの段階で得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物5.00gを少量ずつ30分かけ添加し溶解させた。1時間撹拌の後内容物を500gの氷水に滴下し、30分間撹拌の後濾過をおこなった。得られた結晶を3回水洗し、濾過後、減圧加圧加熱乾燥をおこない青色粉末のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物を得た。iii上記iiの段階で得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物17.3gにイオン交換水9.7g、テトラヒドロフラン120gを加え、室温にて6時間撹拌をおこなった。これを濾過し、減圧乾燥をおこない青色結晶のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物組成物物No.11を得た。[合成例12;組成物12の合成iフタロニトリル20.5g160.00mmol、オルトチタン酸テトラ-n-ブチル14.97g44.00mmol、尿素4.80g80.00mmol及び1-オクタノール24.48gを窒素気流下150~160°Cで6時間加熱撹拌をおこなった。放冷後、メタノール80ml加え、30分間還流撹拌をおこない室温まで冷却した後、濾過し得られた結晶をトルエン、メタノール、水にて洗浄後、減圧加圧加熱乾燥をおこなって青色粉末のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体を得た。ii2,3-ジシアノピリジン20.60g160.00mmol、オルトチタン酸テトラ-n-ブチル14.97g44.00mmol、尿素4.80g80.00mmol及び1-オクタノール24.48gを窒素気流下150~160°Cで6時間加熱撹拌をおこなった。放冷後、メタノール80ml加え、30分間還流撹拌をおこない室温まで冷却した後、濾過し得られた結晶をトルエン、メタノール、水にて洗浄後、減圧加圧加熱乾燥をおこなって青色粉末のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体を得た。iii濃硫酸80gを氷水浴で撹拌冷却し、上記iの段階で得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体と上記iiの段階で得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体を316/1のモル比で混合した組成物5.00gを少量ずつ30分かけ添加し溶解させた。1時間撹拌の後内容物を500gの氷水に滴下し、30分間撹拌の後濾過をおこなった。得られた結晶を3回水洗し、濾過をおこない湿ケーキを得た。iv上記iiiの段階で得られた湿ケーキ17.3gにイオン交換水9.7g、テトラヒドロフラン120gを加え、室温にて6時間撹拌をおこなった。これを濾過し、減圧乾燥をおこない青色結晶のチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物組成物No.11を得た。得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物について合成例1と同様の方法でX線スペクトル測定を実施した。図9~図11に、合成例1合成で得られた組成物1、合成例3合成で得られた組成物3、合成例11合成で得られた組成物11のX線回折スペクトルを示す。後ほど、表2に、合成で得られたチタニルテトラアザポルフィリン誘導体組成物のブラッグ角9.7°、24.2°、26.3°、27.2°のX線回折ピークの有無と、前記計算式Iで示される強度比を、他のデータとともに示す。[実施例1]下引き層の作製φ10mmのアルミナボール2.6Kgを内径12cm幅14cmのガラス製ボールミルポットに入れ、次に下記組成の混合物をボールミルポットに取り、回転数80rpmで48時間ボールミリングして中間層塗布液を調製した。オイルフリーアルキッド樹脂大日本インキ化学社製:ベッコライトM64011.5部、メラミン樹脂大日本インキ化学社製:スーパーベッカミンG-8211部、二酸化チタン石原産業社製:タイペークCR-EL5部、2-ブタノン22.5部。この塗布液を塗布後、130°Cで20分間乾燥し、φ30mm、長さ340mm、厚さ0.75mm、アルミニウム製支持体に厚さ約4μmの中間層を形成した。電荷発生層の作製組成物53部、ポリビニルブチラール樹脂2部積水化学工業社製:BM-S、メチルエチルケトン495部を含む分散液を内径12cm幅14cmのガラス製ボールミル分散機に取り、分散メディアとしてφ0.2mmのジルコニアボール4.0Kgを使用し、回転数80rpmで3時間ミリングし電荷発生層塗布液を調製した。以上のようにして得られた電荷発生層塗布液は超遠心式自動粒度分布測定装置:CAPA-700堀場製作所製にて、専用セルで表示される吸光度が0.9-0.99になるよう分散溶媒で濃度調製し、加速遠心沈降測定にて平均粒子径を求めた。詳細な測定条件は以下に示す。測定:GRAD測定DISPVISC:0.42MEKDISPDENS:0.82MEKSAMPDENS:1.30SPEED:480DiaMAX:1.0DiaMIN:0.1DiaDIV:0.1さらに、硝子板上に塗布液を数滴たらしゆっくり自然乾燥する操作を数回行い、顔料のX線回折スペクトル測定と同様に塗布液のX線回折スペクトル測定を実施した。得られた電荷発生層塗布液を中間層上に塗布後、100°Cで20分間乾燥し、厚さ約0.3μmの電荷発生層を形成した。電荷輸送層の作製続いて下記構造式4で示される電荷輸送物質7部、ポリカーボネート樹脂帝人化成社製:PCX-510部、ジクロロメタン83部、シリコーンオイル信越化学社製:KF-500.0002部の電荷輸送層塗布液を調製し、前記電荷発生層上に塗布後110°Cで20分間乾燥し、厚さ約28μmの電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を作製した。[実施例2]実施例1の電荷発生層の作製の組成物を組成物6にする他は、実施例1と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例3]実施例1の電荷発生層の作製の組成物を組成物7にする他は、実施例1と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例4]実施例3の電荷発生層の作製の分散時間を5時間にする他は、実施例3と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例5]実施例1の電荷発生層の作製の組成物を組成物1にする他は、実施例1と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例6]実施例5の電荷発生層の作製のボールミルをビーズミルVMA-Getzmann社製DISPERMATにし、分散時間を1時間、メディア量を150gにする他は、実施例5と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例7]実施例5の電荷発生層の作製のメディアをジルコニア製0.5mmにする他は、実施例5と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例8]実施例5の電荷発生層の作製のメディアをアルミナ製0.5mmにし、メディア量を2.6Kgにする他は、実施例5と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例9]実施例5の電荷発生層の作製のメディアをジルコニア製1.0mmにする他は、実施例5と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例10]実施例5の電荷発生層の作製の分散時間を8時間にする他は、実施例5と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例11]実施例5の電荷発生層の作製のメディアをジルコニア製1.5mmにする他は、実施例5と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例12]実施例1の電荷発生層の作製の組成物を組成物8にする他は、実施例1と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[実施例13]実施例1の電荷発生層の作製の組成物を組成物9にする他は、実施例1と同じようにして、電子写真感光体を作製した。[比較例1]電荷発生層の作製組成物33部、ポリビニルブチラール樹脂2部積水化学工業社製:BM-S、メチルエチルケトン495部を含む分散液を内径12cm幅14cmのガラス製ボールミル分散機に取り、分散メディアとしてφ0.2mmのジルコニアボール4.0Kgを使用し、回転数80rpmで5時間ミリングし電荷発生層塗布液を調製した。1次粒子への分散ができず、塗膜を形成することができなかった。[比較例2]実施例1の電荷発生層の作製の組成物1を組成物4にして、分散時間を1時間にする他は、実施例1と同じようにしたが、1次粒子への分散ができず、塗膜を形成することができなかった。[比較例3]比較例2の電荷発生層の作製の分散時間を5時間にする他は、比較例2と同じようにした。[比較例4]実施例1の電荷発生層の作製のメディアをジルコニア製1.5mmにして、分散時間を1時間にする他は、実施例1と同じようにした。[比較例5]実施例1の電荷発生層の作製の組成物1を組成物10にする他は、実施例1と同じようにした。[比較例6]実施例1の電荷発生層の作製の組成物1を組成物11にする他は、実施例1と同じようにした。[比較例7]実施例1の電荷発生層の作製の組成物1を組成物12にする他は、実施例1と同じようにした。[比較例8]電荷発生層の作製チタニルフタロシアニンと組成物2を79/1で混合したもの3部、ポリビニルブチラール樹脂2部積水化学工業社製:BM-S、メチルエチルケトン495部を含む分散液をビーズミル分散機に取り、φ0.5mmのPSZボールを使用し、5時間ミリングし電荷発生層塗布液を調製した。1次粒子への分散ができず、塗膜を形成することができなかった。[比較例9]実施例1の電荷発生層の作製の組成物1をチタニルフタロシアニンにする他は、実施例1と同じようにした。[実機評価]実機による評価は、電子写真用プロセスカートリッジに前記電子写真感光体を装着し、リコー製imagioNeo751改造機感光体線速プロセス線速:350mm/secを用いて、常温常湿、低温低湿環境でのハーフトーン画像電位測定感度評価、常温常湿環境での黒ポチ評価を行った。ハーフトーン画像電位測定、及び黒ポチ評価は以下の条件で実施した。[1.感度VL測定]常温常湿環境温度23°C、湿度55に感光体を24時間保存したのち、常温常湿環境下でハーフトーン画像電位を測定した。測定方法は、現像ユニットを分解し、表面電位計に接続された電位計プローブを、感光体の上端から120mmの位置に現像ユニットに取り付け、それに感光体をセットして、暗部電位が-800Vになるようにグリッド電位を調節した後、ハーフトーン画像を出力することによって、ハーフトーン画像電位を測定した。測定したハーフトーン画像電位VLを実機光感度として評価した。[12.低温低湿環境HHハーフトーン画像電位VL測定]低温低湿環境温度10°C、湿度15に感光体を24時間保存したのち、低温低湿環境下でハーフトーン画像電位を測定した。測定方法は、現像ユニットを分解し、表面電位計に接続された電位計プローブを、感光体の上端から120mmの位置に現像ユニットに取り付け、それに感光体をセットして、暗部電位が-800Vになるようにグリッド電位を調節した後、ハーフトーン画像を出力することによって、ハーフトーン画像電位を測定した。実施例1と同じようにした。環境変動の指標は低温低湿環境で測定したハーフトーン画像電位LLVLと1で測定した常温常湿環境ハーフトーン画像電位MMVLとの差△VLLLVL-MMVLを評価した。表面電位計はTREKMODEL344を用いた。2.黒ポチ評価画像を10枚出力した後に白ベタ画像光書き込みなしを出力し、目視観察により下記の基準で黒ポチを確認した。○:画像品質にほとんど低下がないレベル△:目視観察でも画像品質の低下がわかるが実質問題がないレベル×:画像品質上重大な問題があるレベル表2に実施例及び比較例の評価結果を示す。これより、実施例の電子写真感光体は、感度が良好で、低温低湿での環境変動が少ないことが分かる。さらに画像形成装置による出力した画像では電荷発生層塗布液に起因する黒ポチの少ない良好な画像が得られた。"