"湾曲状の二重薄膜構造をなし、直径が0.1~10μmのシリカと、触媒成分を含むことを特徴とする触媒。上記シリカの膜厚が10~100nmであることを特徴とする請求項1に記載の触媒。上記触媒成分が、Pt,Pd,Rh,Ni,Co,Cu,Mn,Fe,Al,Zr,La、Ce,Mg及びCaから成る群より選ばれた少なくとも1種の金属、及び/又は上記群より選ばれた少なくとも1種の金属の酸化物を含むことを特徴とする請求項1又は2に記載の触媒。上記金属酸化物の含有量が1~50質量であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1つの項に記載の触媒。上記シリカがメチルCH3基を有していることを特徴とする請求項1~4のいずれか1つの項に記載の触媒。請求項5に記載の触媒の製造方法において、上記シリカと触媒成分を複合化するに際して、メチル基に由来するCの含有量が3質量以上25質量未満である当該シリカを用いることを特徴とする触媒製造方法。上記金属触媒及び/又は金属酸化物の出発原料として有機化合物を用いることを特徴とする請求項6に記載の触媒製造方法。この場合、排気ガス中の水分やCO2を活用し、水蒸気改質やCO2改質反応ドライリフォーミングといった吸熱型の燃料改質反応を行うことによって、化学的にエネルギー回収が可能になる。すなわち、反応時に燃料が排気熱を吸収することで、供給した燃料よりも熱量の多い水素含有改質ガス燃料が得られることになる。また、得られた水素は、内燃機関に活用することにより燃焼を促進することができ、燃焼改善による燃費向上も期待できるので、大きなCO2削減効果が可能になる。この吸熱型改質反応を促進するにも触媒が必要であり、より低温の600°C以下の条件でも十分に反応を促進するには高担持量の触媒が必要とされる。この場合にも,貴金属使用量の削減が重要な課題となる。以上、自動車に使わる触媒に関して取り上げても、排気触媒、燃料電池、燃料改質触媒などが挙げられるように、触媒は環境エネルギー分野で核として使われ、要求される高い性能に応えるために、貴金属成分や希少高機能元素成分の使用量が増加している。高い性能を維持したまま触媒の使用量を削減するための有効な方策が切望されている。本発明は、このような従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、触媒量が少なくても高性能を発揮できる触媒と、そのような触媒の製法を提供することにある。本発明者らは、上記目的を達成すべく、鋭意検討を重ねた結果、曲率を持つ湾曲状の二重薄膜構造を有し、直径が0.1~10μmのシリカ材料を用いることにより、触媒成分の有効利用率を高めて効率的に反応を促進でき、触媒の使用量を大幅に削減できることを見出し、本発明を完成するに到った。すなわち、本発明は、上記知見に基づくものであって、本発明の触媒は、触媒成分とシリカを含むものであって、当該シリカは湾曲した二重薄膜構造を有し、直径が0.1~10μmであることを特徴としている。また、本発明の触媒製造方法においては、上記シリカと触媒成分を複合化するに際して、メチルCH3基を有し、このメチル基に由来するCの含有量が3質量以上25質量未満であるシリカを用いることを特徴とする。本発明によれば、曲率をもつ湾曲状形態の二重薄膜構造を持ち、直径が0.1~10μmのシリカを触媒に含有させ、ベース担体としたことから、少ない触媒量でも効率的に反応を促進させることができ、さらには、副反応を抑えて触媒寿命を伸ばすことができるため、触媒の使用量を大幅に削減することができる。以下に、本発明の触媒について、これに用いるシリカの構造や、これに担持する触媒成分、担持方法などと共に、さらに詳細に説明する。なお、本明細書において、濃度、含有量、配合量などについてのは、特記しない限り、質量百分率を意味するものとする。本発明の触媒は、上記したように、例えば半球カップ状、ボウル状、あるいは皿状に湾曲した曲率を持つ二重薄膜構造をなし、直径が0.1~10μmのシリカを含有し、これに金属や金属酸化物などの触媒成分を複合化担持させたものである。このシリカの膜厚は、例えば10~100nmであるが、二重構造を持つために高い機械的強度を有する。このようなシリカは、後述するように、W/O型エマルションに、鎖長が異なる有機ケイ素ハロゲン化物を添加し、重縮合させて得られたオルガノシロキサンを焼成することによって得ることができる。焼成前のオルガノシロキサンは、無数の細孔を有する薄膜から成る中空球状のものであって、焼成によって中空部内の水が除去され、薄膜が密着することによって、あたかもゴムボールから空気を抜いた場合に潰れる状態となるが如く、カップ状あるいは皿状の二重薄膜構造を形成するものである。当該シリカは、このように、球形薄膜の中空部が潰れて膜同士が密着したものであるから、ほぼ円形の最大外径面をとる。したがって、本発明において直径とは、この外径を意味するものとする。また、膜厚とは二重薄膜構造をなすシリカの一方の薄膜の厚さを意味するものであるからして、当該シリカ全体の肉厚としては、上記膜厚の2倍以上になる。上記によって得られた半球状のメチルシロキサン薄膜は、焼成が進むにしたがって、細孔やメチルCH3基が除去されて、最終的にシリカとなる。したがって、本発明に言うシリカには、必ずしも完全なシリカSiO2に限らず、メチル基を備えたものについては、メチルシロキサンとシリカとの中間状態のものも含まれることになる。本発明に用いるシリカは、膜厚が10~100nmであり、薄膜構造を持つため、500°C以上での焼成後でも、20~100m2/g程度の比較的高い比表面積を持ちながら、0.05cm2/g以下の小さな細孔容積を有し、前表面に占める外表面の割合が高いために触媒成分を反応場に露出させることができる。このため、反応分子が触媒成分に容易に接近でき、触媒の有効利用率が高くなって、触媒の使用量を大幅に削減できるものと考えられる。また、例えば、燃料改質反応においては、油である燃料とH2O又はCO2を反応させる。すなわち、疎水性分子と親水性分子を反応させることになる。従来の触媒は、アルミナ、セリア、マグネシアなどの酸化物表面に各種の触媒成分を担持してなるものである。酸化物表面はH2O又はCO2を活性化する助触媒としても作用するが、親水性であるため、燃料の接近を抑制する場合がある。本発明で用いるシリカは、後述するように、粒子表面にメチル基を持たせることができ、燃料に対する親和性を制御できるため、反応促進に有効に作用することができる。本発明に用いるシリカの比表面積は、焼成することによって制御することができるが、焼成温度に応じて数m2/g~400m2/g程度の値をとることができる。触媒の担体として好ましい比表面積値は、上記のように20~100m2/gであり、これに対応する焼成温度は480~600°Cである。また、シリカの表面には、その製法に由来してメチル基を有することは上述のとおりであるが、その量についても焼成温度によって制御することができる。焼成温度を700°C以上とすると、メチル基は、そのほとんどが分解脱離し、極めて緻密なシリカ粒子となるが、この場合には、上述したようなメチル基による効果が期待できなくなる。本発明の触媒においては、触媒成分として、Pt白金、Pdパラジウム、Rhロジウム、Niニッケル、Coコバルト、Cu銅、Mnマンガン、Fe鉄、Alアルミニウム、Zrジルコニウム、Laランタン、Ceセリウム、Mgマグネシウム及びCaカルシウムから成る群より選ばれた少なくとも1種の金属と、これら金属の少なくとも1種の酸化物の一方又は両方を含むことが有効である。特に、使用条件が厳しい自動車用途の燃料改質触媒では、Rhが重要な触媒成分である。これによって、触媒金属と金属酸化物成分が外表面上に分散され、反応分子と接触が容易になり、触媒の有効利用率が高まるものと考えられる。さらには、細孔容積が小さく、反応生成物が直ちに触媒表面から脱離除去されるので、副反応の進行を抑えることができる。この場合、コーキングが抑制され、触媒寿命を向上できる。したがって、触媒再生、触媒交換の頻度も減らすことができるため、貴重な資源の節約にもなり、経済的である。本発明の触媒においては、上記金属酸化物の含有量は、1~50とすることが好適である。これらの成分量が少ないと効果が得られず、多過ぎると、シリカ担体が金属酸化物に被覆されてその効果を発揮できなくなる。本発明の触媒製造方法においては、シリカ表面のメチル基が重要な役割を持つ。すなわち、シリカに触媒成分、すなわち金属触媒と金属酸化物を担持する工程において、シリカがメチル基をCとして3以上、25未満含有した状態で触媒成分を担持することが有効である。このとき、メチル基が少ないと、触媒担持の基点がなくなるために、成分が凝集する。一方、メチル基が多すぎると、触媒成分同士の距離、分散度が制御し難くなる。メチル基が多すぎると、表面疎水性が強くなり、H2OやCO2をカウンター反応物とするような触媒反応の場合、それらの接近を妨げてしまうため、好ましくない。また、本発明の触媒の製法においては、触媒成分を構成する金属触媒及び金属酸化物の一方又は両方の出発塩として、有機酸塩や有機錯塩、あるいは金属アルコキシドなどの有機化合物を用いることが望ましい。一般に、シリカ表面は比較的不活性であり、金属触媒や金属酸化物成分を微粒子状態で分散保持することが難しいが、本発明においては、金属触媒や金属酸化物の出発原料として、上記のような有機化合物を用いることによって、シリカ表面のメチル基を基点として触媒成分を有効に分散担持することができ、高性能を発揮できる。本発明の触媒の形態としては、例えば、セラミックス製やメタル製のハニカム状やフォーム状のモノリス担体に塗布したものとすることができる。また、ハニカム状の担体におけるセル内部にオフセットフィンを設けたオフセットハニカムは、触媒の有効利用率を高めるうえで有効である。当該モノリス担体のセル数としては、1平方インチあたり400~900セル程度のものを好適に用いることができる。モノリス担体への触媒の塗布量は、モノリスの材質にもよるが、50~200g/L程度が好ましい。気孔を持たないメタル製の担体の場合は、比較的少量の触媒塗布量でも触媒粒子を有効に活用できるが、モノリス担体表面への触媒粒子の付着力が問題となる。一方、気孔を有するコージェライトなどのセラミックス製担体では、モノリス担体表面の気孔に触媒粒子が入り込み埋没するために比較的多くの触媒塗布量が必要になるが、モノリス担体表面への触媒粒子の付着力は比較的強固になる。しかし、触媒塗布量が多過ぎると、内側の粒子には燃料分子が到達し難くなるため無駄が生ずる。特に塗布量が200g/Lを超えると、内側に塗布された触媒層には、反応分子が到達できない触媒層の割合が無視できなくなり、かつ圧力損失も大きくなるために好ましくない。以下、本発明を実施例及び比較例に基づいて、さらに具体的に説明する。なお、本発明は、これらの実施例に限定されるものではない。実施例11シリカの調製イオン交換水7.5mL、イソオクタン2,2,4-トリメチルペンタン500mLを混合し、よく撹拌することによって油中に水を分散させた。そこに、オクチルトリクロロシランOTCSを5.8g添加して超音波撹拌することにより、油中水W/Oエマルションを調製した。さらに、メチルトリクロロシランMTCSを2.7g添加して、よく撹拌した後、ろ過、洗浄、乾燥したのち、大気中400°Cで3時間、さらに450°Cで2時間の焼成を行うことによって、二重薄膜構造を有し、半球カップ状をなすシリカ担体を得た。得られたシリカのTEM透過型電子顕微鏡写真を図1に示す。なお、当該シリカの比表面積は160m2/g、細孔容積は0.049cm3/g、また、TEM観察による平均直径は1.2μm、膜厚は20nm程度、メチル基の含有量については、C量として13であった。2金属酸化物触媒の担持酢酸コバルトCoCH3COO2をエタノールに溶解し、上記で得られた薄膜シリカを添加混合し、2時間撹拌した後、乾燥してエタノール及び水分を取り除いた。次いで、大気中で500°C2時間焼成することにより、上記シリカ担体に対してCo酸化物が、Coとして10担持された本発明の改質触媒1を得た。上記により得られた改質触媒1のSEM走査型電子顕微鏡写真及びTEM写真を図2に示す。TEM写真における細かい点はCo酸化物粒子であり、シリカ表面によく分散していることが分かる。その平均粒径は10nm程度になっている。実施例2金属酸化物源として、酢酸ジルコニルZrOCH3COO2と、酢酸ランタン1.5水和物LaCH3COO31.5H2Oをエタノールに溶解し、実施例1で得られた半球カップ状二重薄膜構造のシリカ担体を添加混合し、2時間撹拌した後、乾燥してエタノールおよび水分を取り除いた。次いで、大気中で500°C2時間焼成することにより、ZrO2-La2O3質量比90:10が上記シリカ担体に対して12担持された触媒前駆体を得た。そして、硝酸ロジウムRhNO33を含む水溶液に上記触媒前駆体1を含浸させ、乾燥した後、500°Cで2時間の焼成を行って、Rhが1.0担持された本発明の改質触媒2を得た。実施例3金属酸化物源として、酢酸セリウムCeCH3COO3H2Oを用いて上記実施例2と全く同様の操作を繰り返すことによって、上記シリカ担体に対してCeO2が36担持された触媒前駆体を得た。次いで、実施例2と同様のRh担持工程を実施し、Rhが1.0担持された本発明の改質触媒3を得た。実施例4金属酸化物源として、酢酸セリウムCeCH3COO3H2Oと酢酸ジルコニルZrOCH3COO2とを用いて、上記実施例2と全く同様の操作を繰り返すことによって、上記シリカ担体に対してCeO2-ZrO2質量比80:20が28担持された触媒前駆体を得た。次いで、同様のRh担持工程を実施し、Rhが1.0担持された本発明の改質触媒4を得た。比較例1~4上記した半球カップ状の二重薄膜構造シリカ担体に替えて、比表面積が160m2/gの無定形シリカ粉末を担体として用いたこと以外は、上記実施例1~4と全く同様の操作をそれぞれ繰り返すことによって、比較例1~4として、それぞれ参照触媒1~4を得た。比較例1により得られた参照触媒1のSEM写真及びTEM写真を図3に示す。図2に示した実施例1による改質触媒1と比較して、Co酸化物粒子が凝集して大きな粒子となっており、本発明による触媒成分の担持法が有効であることがわかる。図4には、図2及び図3のTEM写真に基づいてCo酸化物の平均粒子径を求め、それを基にCo酸化物粒子の比表面積を算出した結果を示す。本発明の触媒では、比較参照触媒に対して約3倍もの比表面積が得られた。本発明において、担体として用いた薄膜シリカ表面には、メチル基が存在しており、メチル基が基点となってCo酸化物の分散性を高めることができるものと考えられる。燃料改質性能試験図5に示すようなマイクロリアクターを用いて、上記によって得られた実施例及び比較例の粉末触媒0.01gをそれぞれ石英反応管に充填し、ガソリンの模擬燃料として、イソオクタンを用いた水蒸気改質反応を行った。反応条件は、S/C=3.6、LHSV=20h-1とした。GHSV条件は、実施例1及び比較例1の触媒評価では100,000h-1とし、実施例2~4、比較例2~4の触媒評価では200,000h-1とした。また、反応温度は590°Cとした。得られた改質ガス中のH2濃度を水素生成能の指標として、各触媒の性能を比較した結果を図6に示す。特殊な薄膜シリカをベースとして得た実施例の改質触媒1~4は、比較例として無定型シリカ担体を用いた参照触媒1~4と比較して、同重量、同要領基準で高い水素生成能を示すことが確認された。本発明の触媒においては、湾曲状の二重薄膜構造を有するシリカをベース担体とすることにより、このシリカ担体がマイクロラッシヒリングとして作用するため、触媒層内において反応物がマイクロオーダーの空間で効果的に拡散され、担持した触媒の有効利用率を向上しているものと考えられる。また、該シリカ表面のメチル基を活かした触媒成分の分散担持法による効果も加味されて高い触媒性能が発揮されている。なお、ここでは、本発明の触媒について、燃料改質触媒としての有効性を示したが、燃焼触媒、排気浄化触媒などの同形態を有する触媒には同様の効果を期待することができ、上記した実施例に限定されるものではない。"