曲げ弾性率が2GPa以上の樹脂からなる切断対象物を、切断対象物と同等以上の硬い樹脂からなる支持体上に載置する工程、前記支持体から切断片を発生しないように、前記切断対象物を切断する工程、及び前記支持体を取り除く除去工程、を含むことを特徴とする、切断物の製造方法。切断対象物が長繊維束であることを特徴とする、請求項1記載の切断物の製造方法。切断対象物がポリアミド樹脂及び/又はポリエステル樹脂からなることを特徴とする、請求項1又は請求項2記載の切断物の製造方法。この製造方法により、ポリプロピレン極細長繊維束をポリエチレンフィルム、ポリプロピレンフィルム、又はポリエステルフィルムに載置し、フィルムに由来する切断片が発生しないように、ポリプロピレン極細長繊維束を切断した後に、フィルムを取り除いて、ポリプロピレン極細短繊維を製造することができた。ところが、ポリアミドナイロン66極細長繊維束をポリプロピレンフィルムに載置し、フィルムに由来する切断片が発生しないように、ポリアミドナイロン66極細長繊維束を切断した後に、フィルムを取り除いて、ポリアミドナイロン66極細短繊維を製造しようとしたところ、フィルムと接触していたポリアミドナイロン66極細長繊維の一部を切断できないことが発覚した。このような現象はポリアミドナイロン66極細長繊維束を切断する場合に限らず、ポリアミドナイロン66フィルムを切断する場合、ポリエステル極細長繊維束又はポリエステルフィルムを切断する場合など、ポリプロピレン曲げ弾性率:1.2~1.8GPaよりも曲げ弾性率の高い切断対象物を切断する際に生じる問題であった。本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであり、ポリプロピレンよりも曲げ弾性率の高い、曲げ弾性率が2GPa以上の樹脂からなる切断対象物を切断する場合であっても、切断不良を生じることなく切断して、しっかりと切断された切断物を製造できる方法を提供することを目的とする。本発明の請求項1にかかる発明は、曲げ弾性率が2GPa以上の樹脂からなる切断対象物を、切断対象物と同等以上の硬い樹脂からなる支持体上に載置する工程、前記支持体から切断片を発生しないように、前記切断対象物を切断する工程、及び前記支持体を取り除く除去工程、を含むことを特徴とする、切断物の製造方法。である。本発明の請求項2にかかる発明は、切断対象物が長繊維束であることを特徴とする、請求項1記載の切断物の製造方法。である。本発明の請求項3にかかる発明は、切断対象物がポリアミド樹脂及び/又はポリエステル樹脂からなることを特徴とする、請求項1又は請求項2記載の切断物の製造方法。である。本発明の請求項1にかかる発明は、切断対象物を切断対象物と同等以上の硬い樹脂からなる支持体上に載置してから切断対象物を切断することによって、切断時の応力を切断対象物に集中させることができるため、切断不良を生じることなく切断して、しっかりと切断された切断物を製造することができる。本発明の請求項2にかかる発明は、切断対象物が長繊維束という、切断時に移動しやすく、応力を集中させにくいものであったとしても、切断不良を生じることなく切断して、しっかりと切断された短繊維を製造することができる。本発明の請求項3にかかる発明は、ポリアミド樹脂及び/又はポリエステル樹脂という、従来は切断しにくい切断対象物であったとしても、切断不良を生じることなく切断して、しっかりと切断された切断物を製造することができる。本発明の切断物の製造方法について、切断対象物が長繊維束である場合の製造装置の断面概念図を示す図1をもとに説明する。図1に示す製造装置においては、長繊維束1を図示しない供給装置により油剤5を満たした油剤浴中に供給し、長繊維束1に油剤5を含浸付与し、1対の加圧ロール4a、4bによって加圧することにより油剤量を調節した後、図示しない供給装置により供給されるシート支持体2の上に油剤保有長繊維束1を載置し、シート2によって油剤保有長繊維束1を搬送するとともに、切断刃3によって、シート2に由来する切断片を発生しないように油剤保有長繊維束1を切断し、図示しないシート除去手段によりシート2を取り除いて短繊維を製造することができる。より具体的には、長繊維束1を構成する長繊維は曲げ弾性率が2GPa以上の樹脂からなる。このような曲げ弾性率が2GPa以上の樹脂からなる長繊維以下、高弾性長繊維と表記することがあるは従来の切断方法によると、応力がシートに作用し、切断不良が生じる傾向が強かったが、本発明によれば、シート支持体として長繊維束と同等以上の硬い樹脂からなる支持体を使用しているため、切断時の応力を切断対象物に集中させることができ、切断不良を生じることなく切断して短繊維を製造することができる。このような曲げ弾性率が2GPa以上の樹脂としては、例えば、ポリアミド樹脂ナイロン6、ナイロン66、ナイロン11、ナイロン12、モノマーキャストナイロン、パラ系全芳香族ポリアミド、メタ系全芳香族ポリアミドなど、ポリエステル樹脂例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレートなど、ポリ塩化ビニル、ポリメタクリル酸メチル、ポリカーボネート、ポリアセタール、ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリイミド、ポリエーテルサルフォンなどを挙げることができる。長繊維はこれら樹脂単独から構成されていることも、2種類以上の樹脂から構成されていることもできる。2種類以上の樹脂が複合又は混合した長繊維としては、例えば、繊維横断面における配置が芯鞘型、サイドバイサイド型、海島型、多重バイメタル型、オレンジ型などを挙げることができる。これらの中でも、特に、ポリアミド樹脂及び/又はポリエステル樹脂からなる長繊維束は、従来、切断しにくいものであったが、本発明によれば、切断不良を生じることなく切断して、しっかりと切断された短繊維を製造することができる。本発明における曲げ弾性率はJISK7171:2008に則り、次の条件で測定した値をいう。つまり、図2に曲げ弾性率測定方法の説明図を示すように、試験片Tを64mmL離間して配置した支持台S1、S2に掛け渡した状態で、試験片Tの中央部[支持台S1、S2から32mmの距離]に、圧子Iを速度2mm/min.で降下させて、試験片Tに対して荷重Fを負荷した。この時、曲げ弾性率Efを次のように求める。まず、曲げひずみεf1=0.0005及びεf2=0.0025に相当するたわみS1及びS2を次の式から算出する。Si=εfiL2/6hi=1;2ここで、Siはたわみmm、εfiは相当する曲げひずみ、Lは支持台間距離64mm、hは試験片の厚さmmをそれぞれ意味する。そして、曲げ弾性率Efを次の式から算出する。Ef=σf2-σf1/εf2-εf1ここで、σf1はたわみ量S1で測定した曲げ応力MPa、σf2はたわみ量S2で測定した曲げ応力MPaをそれぞれ意味する。試験片はJISK7151に則り、次の条件で作製する。つまり、平押し金型に樹脂曲げ弾性率を測定する樹脂を充填した後、フタをして10MPaの圧力を加え、更に、樹脂の融点以上で且つ、熱分解しない温度で5min.加熱して成形加工し、長さl=80mm、幅b=10mm、厚さh=4mmの試験片を作製する。なお、長繊維束1を構成する長繊維の平均繊維径は特に限定するものではないが、従来の方法によっては融着してしまい、切断するのが困難であった、平均繊維径が4μm以下の細い繊維であっても、融着させることなく、確実に切断して短繊維を製造することができる。特には、平均繊維径が3μm以下、更には平均繊維径が2μm以下の長繊維であっても、融着させることなく、確実に切断して短繊維を製造することができる。他方、長繊維の平均繊維径の下限は本発明の製造方法により製造できる平均繊維径であり、特に限定するものではない。なお、平均繊維径が4μm以下の長繊維特には、3μm以下の長繊維、2μm以下の長繊維は海島型長繊維の海成分を除去して得ることができる。この繊維径は、走査電子顕微鏡SEMにより得た長繊維束の横断面画像をもとに、そのスケールから算出して得られる値をいい、平均繊維径は50本の長繊維の繊維径の算術平均値をいう。このような長繊維束1は油剤浴に供給され、長繊維束1に油剤5が付与される。このように長繊維束1に油剤5を付与することによって、長繊維束1を切断する際の熱を吸収することができ、また、長繊維間に被膜を形成できることによって、短繊維同士の融着を効率的に防止することができる。この油剤付与の効果は長繊維の平均繊維径が4μm以下の細い場合に顕著である。この油剤5は長繊維の構成樹脂によって異なるため特に限定するものではないが、例えば、ポリアミド系長繊維である場合には、ポリエーテルエステル型ノニオン活性剤を含んでいるのが好ましい。また、短繊維使用時におけるスラリー中における分散性も考慮すると、ポリエーテルエステル型ノニオン活性剤に加えて、エーテル型ノニオン活性剤を含んでいるのが好ましい。なお、ポリエーテルエステル型ノニオン活性剤とエーテル型ノニオン活性剤の両方を含む場合、その質量比率は1:9~9:1であるのが好ましく、2:8~8:2であるのがより好ましく、3:7~7:3であるのが更に好ましい。エーテル型ノニオン活性剤量が少なすぎると、長繊維束1の内部へ浸透しにくいためかスラリー中において繊維の分散性が悪くなる傾向があり、ポリエーテルエステル型ノニオン活性剤量が少なすぎると、切断時に融着しやすくなる傾向があるためである。なお、油剤5の濃度は1~10質量であるのが好ましく、2~8質量であるのがより好ましく、3~6質量であるのが更に好ましい。このような油剤5を長繊維束1に付与する場合、融着防止性に優れるように、長繊維束1の水分率が40質量以上となるように付与するのが好ましく、60質量以上となるように付与するのがより好ましく、80質量以上となるように付与するのが更に好ましい。なお、水分率の上限は長繊維束1が保持することのできる量であり、特に限定するものではない。この水分率は、JISL1015に記載の水分率測定法に則り、次式より算出したものをいう。Mr=M-M’/M’×100ここで、Mrは水分率単位:、Mは長繊維束1に油剤5を付与した後の質量gを意味し、M’は長繊維束1を絶乾した時の質量gをそれぞれ意味する。なお、図1においては油剤浴中に長繊維束1を浸漬して長繊維束1に油剤5を付与しているが、油剤5を付与できる限りこの方法に限定されず、例えば、油剤5をスプレー又は塗布する方法によっても、長繊維束1に油剤を付与することができる。また、必ず油剤5を付与する必要はない。このような油剤5は切断する工程の前に付与すれば前述のような作用効果を奏するが、後述の加圧工程よりも前に油剤5を付与すると、加圧によって油剤付与量を調節することができ、油剤5がシート2の下面へ回り込むことがないため、シート2による油剤保有長繊維束1の搬送性を阻害することなく、短繊維同士の融着を効率的に防止することができる。次いで、この油剤5が付与された長繊維束1は1対の加圧ロール4a、4bに供給される。この1対の加圧ロール4a、4bによって油剤5が付与された長繊維束1が加圧され、長繊維束1が硬くなって切断時における長繊維束1の変形を抑制することができるため、切断時の応力を集中させ、切断不良を生じることなく切断して、しっかりと切断された短繊維を製造しやすい。なお、図1の製造装置においては、油剤5を付与しているため、1対の加圧ロール4a、4bによって油剤量を調節でき、結果として、油剤5がシート2の下面へ回り込むことがないため、シート2による油剤保有長繊維束1の搬送性を阻害することなく、短繊維同士の融着を効率的に防止できるという効果も奏する。この1対の加圧ロール4a、4bによる加圧は、例えば、長繊維束1の太さ、長繊維の種類、油剤5を付与している場合にはその種類、量などによって変化するため、特に限定するものではない。なお、図1の製造装置においては1対の加圧ロール4a、4bにより油剤5が付与された長繊維束1を加圧しているが、1対の加圧ロール4a、4bである必要はなく、フラットプレス機であっても良い。また、特に加圧しなくても良い。この1対の加圧ロール4a、4bによる加圧は、切断時における長繊維束1の変形を抑制し、切断しやすいように、切断する前に行う。図1の製造装置においては、油剤5を付与した後に加圧しているが、加圧した後に油剤5を付与することもできる。しかしながら、加圧した後に油剤5を付与すると、油剤5が長繊維間に滲入しにくく、長繊維間に被膜を形成しにくくなるため、油剤5を付与した後に加圧するのが好ましい。なお、図1の製造装置においては、加圧した後にシート上に長繊維束1を載置しているが、シート上に長繊維束1を載置した後に加圧しても良い。次に、この1対の加圧ロール4a、4bで加圧した長繊維束1を、図示しない供給手段により供給されるシート2の上に載置する。本発明においては、このシート支持体として、長繊維束1を構成する長繊維構成樹脂と同等以上の硬い樹脂からなるシートを使用することによって、切断時の応力を長繊維束に集中させることができるため、切断不良を生じることなく切断して、しっかりと切断された短繊維を製造することが可能となった。このシートを構成する樹脂は長繊維束と同等以上の硬い樹脂からなるが、より具体的には、例えば、長繊維を構成する樹脂がナイロン66からなる場合、ポリアミド樹脂例えば、ナイロン66、ナイロン11、ナイロン12、モノマーキャストナイロン、パラ系全芳香族ポリアミド、メタ系全芳香族ポリアミドなど、ポリエステル例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレートなど、ポリ塩化ビニル、ポリメタクリル酸メチル、ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルエーテルケトンなどからなるシート支持体を使用することができる。また、長繊維を構成する樹脂がポリエチレンテレフタレートからなる場合、ポリアミド樹脂例えば、ナイロン6、ナイロン66、ナイロン11、ナイロン12、モノマーキャストナイロン、パラ系全芳香族ポリアミド、メタ系全芳香族ポリアミドなど、ポリエステル樹脂例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレートなど、ポリ塩化ビニル、ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルサルフォンなどからなるシート支持体を使用することができる。このシート2の態様は長繊維束1を載置することができる限り特に限定するものではないが、例えば、フィルム、不織布、織物、紙などであることができる。これらの中でも、切断によって屑の発生しにくいフィルムであるのが好ましい。なお、シート2の厚さは特に限定するものではないが、シート2に由来する切断片を発生させず、かつ確実に長繊維束1を切断できるように、シート2に切れ目が入るのが好ましいため、50μm以上であるのが好ましく、100μm以上であるのが更に好ましい。なお、シート2の厚さの上限は特に限定するものではない。続いて、シート2に由来する切断片を発生しないように、シート上に載置した長繊維束1を切断刃3により切断する。この切断によってシート2に由来する切断片が発生しないため、シート2を簡単に取り除くことができる。シート2に由来する切断片を発生しないように長繊維束1を切断するには、シート2を完全に切断することなく、長繊維束1を切断すれば良い。例えば、切断刃3の先端がシート2と当接する程度まで押し付けて長繊維束1のみを切断する方法、切断刃3の先端がシート2に進入する程度まで押し付けてシート2の厚さ方向に切れ目が入るものの、厚さ方向に完全に切断しないように切断する方法、切断刃3をシート上の長繊維束存在領域にのみ押し付けて、シート2の幅方向シート2の搬送方向と交差する方向に切断するものの、シート2を幅方向に完全に切断しないように切断する方法を挙げることができる。これらの中でも、シート2の厚さ方向に切れ目が入るものの、厚さ方向に完全に切断しないように切断する方法であると、確実に長繊維束1を切断することができ、しかもシート搬送時にシートが破断しにくいため、特に好適な態様である。この好適であるシート2の厚さ方向に切れ目が入るものの、厚さ方向に完全に切断しないように切断する方法は、例えば、ハーフカット加工機により実施することができる。この長繊維束1の切断長さは特に限定するものではないが、従来はシート2を取り除くのに多大な労力を必要とした繊維長3mm以下に切断しても、シート2から切断片が発生せず、シート形態を維持しているため、容易にシート2を取り除くことができ、作業性良く短繊維を製造することができる。そして、長繊維束1が切断されて形成した短繊維はシート2によって搬送され、短繊維とシート2とに分離され、図示しない手段によりシート2を取り除いて、短繊維を製造することができる。本発明においては、シート2に由来する切断片が発生せず、シート2が形態を維持した状態にあるため、容易に除去することができる。このシート2の取り除く方法は、例えば、巻き取りロールによってシート2を巻き取ることによって実施できる。場合によっては手で取り除くこともできる。以上説明したように、切断対象物の曲げ弾性率が高いばかりでなく、長繊維束という、切断時に移動しやすく、応力を集中させにくいため、切断不良を生じやすい切断対象物であったとしても、しっかりと切断された短繊維を製造することができる。以上、図1を参照しながら、切断対象物が長繊維束である場合について説明したが、切断対象物は長繊維束である必要はなく、曲げ弾性率が2GPa以上の樹脂からなるフィルム、不織布、織物、編物、紙、発泡体、糸、膜、板などであっても、同様に、切断時に応力を集中させることができるため、切断不良を生じることなく、しっかりと切断された切断物を製造することができる。次に、実施例に基づいて、本発明による切断物の製造方法をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。実施例1海島型繊維の海成分を溶解除去して形成した、平均繊維径2μmのナイロン66長繊維曲げ弾性率:2.8GPaを約400万dtexに集束した長繊維束1を形成した。次いで、ポリエーテルエステル型ノニオン活性剤とエーテル型ノニオン活性剤とを1:1で混合した後、水で希釈し、濃度3質量とした混合油剤5の浴中に、前記長繊維束1を浸漬し、引き上げた後に、1対のゴムロールで加圧25kgf/cmし、長繊維束1を幅400mm、平均厚さ5mmの板状に潰すとともに、油剤量を調節し、水分率を40質量とした。次いで、前記板状長繊維束1をポリエチレンテレフタレート製フィルム厚さ:100μm、幅:400mmの中央部に載置した後、フィルムで板状長繊維束1をハーフカット加工機へ供給し、フィルムの厚さ方向に切れ目が入るものの、厚さ方向に完全に切断しないように板状長繊維束1を切断し、繊維長2mmの短繊維を製造した。その後、切れ目の入ったフィルムを手で取り除き、短繊維を製造した。フィルムは繋がった状態にあったため、容易に取り除くことができた。中性洗剤を1~3滴滴下した水90~100mLを、フタ付きの透明容器容量:100mLに注水した後、前記方法で製造した短繊維を約0.05g入れ、フタをした後、前記容器を上下に30回振って攪拌した。その後、目視により観察したところ、短繊維が均一に分散しており、塊は確認されなかった。なお、微量でも短繊維に長繊維が混在している場合、その長繊維を核として、短繊維が絡み合い、目視で確認できる程の塊が観察される。実施例2平均繊維径28μmの海島型長繊維海成分:ポリエチレンテレフタレート、島成分:ナイロン66、海成分と島成分の体積比=5:5、曲げ弾性率:2.8GPaを約800万dtexに集束した長繊維束1を形成した。次いで、ポリエーテルエステル型ノニオン活性剤とエーテル型ノニオン活性剤とを1:1で混合した後、水で希釈し、濃度3質量とした混合油剤5の浴中に、前記長繊維束1を浸漬し、引き上げた後に、1対のゴムロールで加圧25kgf/cmし、長繊維束1を幅400mm、平均厚さ5mmの板状に潰すとともに、油剤量を調節し、水分率を40質量とした。次いで、前記板状長繊維束1をポリエチレンテレフタレート製フィルム厚さ:100μm、幅:400mmの中央部に載置した後、フィルムで板状長繊維束1をハーフカット加工機へ供給し、フィルムの厚さ方向に切れ目が入るものの、厚さ方向に完全に切断しないように板状長繊維束1を切断し、繊維長2mmの短繊維を製造した。その後、切れ目の入ったフィルムを手で取り除き、短繊維を製造した。フィルムは繋がった状態にあったため、容易に取り除くことができた。中性洗剤を1~3滴滴下した水90~100mLを、フタ付きの透明容器容量:100mLに注水した後、前記方法で製造した短繊維を約0.05g入れ、フタをした後、前記容器を上下に30回振って攪拌した。その後、目視により観察したところ、短繊維が均一に分散しており、塊の発生は確認されなかった。実施例3繊維径2μm×長さ2mmのナイロン66短繊維を50mass、繊維径35μm×長さ15mmのナイロン66/低融点ナイロン芯鞘繊維を50mass配合して、湿式法で作製した目付20g/m2幅:350mmのナイロン不織布曲げ弾性率:2.8GPaを、ポリエチレンテレフタレート製フィルム厚さ:100μm、幅:400mmの中央部に載置した。その後、フィルムで搬送してナイロン不織布をハーフカット加工機へ供給し、フィルムの厚さ方向に切れ目が入るものの、厚さ方向に完全に切断しないようにナイロン不織布を切断し、幅20mmの帯状不織布を製造した。その後、切れ目の入ったフィルムを手で取り除いたが、フィルムは繋がった状態にあったため、容易に取り除くことができた。また、帯状不織布は切断方向で切断不良を生じることなくしっかりと切断されていた。比較例ポリエチレンテレフタレート製フィルムに替えて、ポリプロピレン製フィルム厚さ:100μm、幅:400mmの中央部に、板状長繊維束1を載置して板状長繊維束1をハーフカット加工機へ供給したこと以外は、実施例1と同様にして、繊維長2mmの短繊維を製造した。中性洗剤を1~3滴滴下した水90~100mLを、フタ付きの透明容器容量:100mLに注水した後、前記方法で製造した短繊維を約0.05g入れ、フタをした後、前記容器を上下に30回振って攪拌した。その後、目視により観察したところ、塊が観察された。