主としてパーライトからなる基地相であるパーライト相に、ステダイトを含む硬質相と、片状黒鉛相と、を所定に分散させた組織を有すると共に、前記パーライト相において、フェライト相とセメンタイト相の析出間隔を所定に狭めたことを特徴とする鋳鉄。Cu及びSnの少なくとも一方を組成に含めることにより、前記パーライト相におけるフェライト相とセメンタイト相の析出間隔を調整することを特徴とする請求項1に記載の鋳鉄。前記パーライト相におけるフェライト相とセメンタイト相の析出間隔を、平均で0.5μm以下にすることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の鋳鉄。前記パーライト相において層状に析出されるフェライト相とセメンタイト相のうちのセメンタイト相の析出割合を、70以上にすることを特徴とする請求項1~請求項3の何れか1つに記載の鋳鉄。請求項1~請求項4の何れか1つに記載の鋳鉄により製造されたことを特徴とする内燃機関のシリンダライナ。ここで、内燃機関からの排気を浄化して大気汚染の拡大を抑制することは重要な課題であり、このためのシステム装置の一つとして、内燃機関からの排気の一部を燃焼室内に還流させて再燃焼させることで燃焼温度を下げ、排気中の窒素酸化物以下、NOxというの濃度排出量を低減するための所謂EGRExhaustGasRecirculation:排気再循環システムが採用されている。このようなEGRシステムにおいては、EGRガスを燃焼室に還流させるため、吸気行程等において燃焼室内で膨張して冷却され、EGRガスから凝縮水が発生するおそれがある。近年においては、なお一層効果的にNOxの排出量を低減するために、燃焼室内に還流させるEGRガスをEGRクーラ等により冷却するなどしてEGRガス量を増加させることも行われているため、より一層EGRガスから凝縮水が発生し易い状態となっており、燃焼室内壁特に、温度の低いシリンダライナ内壁にEGRガスの凝縮水が付着するおそれが高くなっている。ここで、EGRガスは燃料中の硫黄分を含むため、凝縮水には硫酸が含まれることになるので、この硫酸を含む凝縮水が内燃機関の燃焼室などの内壁等に付着滞留などすると、鋳鉄などからなるシリンダライナに腐食や損傷等を引き起こすおそれがある。このような使用環境においては、シリンダライナには耐腐食性が求められるが、潤滑特性に優れ耐摩耗性に優れた実績を持つシリンダライナ材である片状黒鉛鋳鉄ねずみ鋳鉄を改良して耐食性の向上を狙った鋳鉄材としては、特許文献2に記載されているような鋳鉄材がある。この特許文献2に記載されている鋳鉄材は、パーライト相と称される基地組織の中に、硬質相のステダイト相と、片状黒鉛相と、が所定に分散した組織を有する鋳鉄材である。しかしながら、この特許文献2に記載されている鋳鉄材は、EGRを行わない内燃機関のシリンダライナ材に使用する場合において耐摩耗性及び耐腐食性は良好であるかも知れないが、EGRシステムを備えた内燃機関のシリンダライナ材として使用した場合には、耐腐食性が十分でなく、シリンダライナの内周面に腐食摩耗が生じて耐久性が低下するおそれが高いといった実情がある。なお、このような腐食摩耗を改善するための手法として、例えば、シリンダライナの内周面に窒化処理等の表面処理を施すことも行われてはいるが、このような表面処理の場合には、表面の窒化層において耐腐食性が改善されるだけであって、窒化層が摩耗した後においては効果的な腐食摩耗対策にはならないといった実情がある。本発明は、かかる実情に鑑みなされたものであって、簡単かつ低コストな構成でありながら、耐スカッフ性及び耐摩耗性に優れると共に耐腐食性にも優れるシリンダライナ材に適した鋳鉄及び該鋳鉄により製造されたシリンダライナを提供することを目的とする。このため、本発明に係る鋳鉄は、主としてパーライトからなる基地相であるパーライト相に、ステダイトを含む硬質相と、片状黒鉛相と、を所定に分散させた組織を有すると共に、前記パーライト相において、フェライト相とセメンタイト相の析出間隔を所定に狭めたことを特徴とする。本発明において、Cu銅及びSnすずの少なくとも一方を組成に含めることにより、前記パーライト相におけるフェライト相とセメンタイト相の析出間隔を調整することを特徴とすることができる。本発明において、前記パーライト相におけるフェライト相とセメンタイト相の析出間隔ラメラ間隔を、平均で0.5μm以下にすることを特徴とすることができる。本発明において、更に、前記パーライト相において層状に析出されるフェライト相とセメンタイト相のうちのセメンタイト相の析出割合を、70以上にすることを特徴とすることができる。本発明に係る内燃機関のシリンダライナは、本発明に係る鋳鉄により製造されたことを特徴とする。本発明によれば、簡単かつ低コストな構成でありながら、耐摩耗性に優れると共に耐腐食性にも優れるシリンダライナ材に適した鋳鉄及び該鋳鉄により製造されたシリンダライナを提供することができる。以下、本発明に係る一実施の形態を、添付の図面を参照しつつ説明する。なお、以下で説明する実施の形態により、本発明が限定されるものではない。本発明者等は、潤滑特性に優れ耐摩耗性に優れた実績を持つシリンダライナ材である片状黒鉛鋳鉄ねずみ鋳鉄を基調として、種々の検討及び実験を重ねた結果、耐摩耗性に優れると共に耐食性に優れた鋳鉄材を見い出すに至った。すなわち、これまでの先行技術では、特許文献1から特許文献3などに記載されているように、パーライト相の基地組織に対する、ステダイト相や片状黒鉛例えばA型片状黒鉛など相の分散或いは析出のさせ方図7等参照に着目しており、その分散或いは析出のさせ方によって鋳鉄材の特性の改質や改善等を図ってきていたが、本発明者は、かかる方法では耐摩耗性と耐腐食性の両立には限界があることに想到し、種々の実験研究を重ねた結果、以下のような方法によって、耐摩耗性と耐腐食性を共に高いレベルで両立させることができる鋳鉄材を見い出すに至った。本発明者は、鋳鉄材として、潤滑特性に優れ耐摩耗性に優れた実績を持つシリンダライナ材である片状黒鉛鋳鉄ねずみ鋳鉄を基調とする一方で、基地組織であるパーライト相に着目し、このパーライト相を構成しているフェライト相とセメンタイト相の析出のさせ方を変更する試みを行った。その結果、パーライト相を構成しているフェライト相とセメンタイト相の析出間隔ラメラ間隔:LamellarSpacingを狭める微細化することにより、耐腐食性が大幅に改善可能であることが確認できた。図1に本実施の形態に係るパーライト相の組織図を示す。図1において右側がラメラ間隔を疎として析出させた組織部分従来の組織であり、図1において左側がラメラ間隔を密として析出させた組織部分本発明に係る組織である。また、図2に、図1のパーライト相を3Dにて撮影した組織図を斜め上方から見た斜視図酸による腐食後の写真である。なお、図1や図2に示したように、パーライト相20を構成しているフェライト相20Aとセメンタイト相20Bの析出間隔ラメラ間隔を狭める微細化することは、パーライト相20の微細化元素であるCu銅、Snすずなどの元素を鋳造の際に含有させることにより、また凝固速度等の管理などにより比較的容易に達成することができる。具体的には、質量で、C:3.1~3.6Si:1.8~2.3Mn:0.5~0.9P:0.2~0.4S:0.15以下Cu:1.0~3.0を含み、残部をFeと不可避的不純物とする化学組成を有し、主としてパーライトからなる基地相であるパーライト相に、ステダイトを含む硬質相と、片状黒鉛相と、を所定に分散させた組織を有すると共に、パーライト相において、フェライト相とセメンタイト相の析出間隔ラメラ間隔を所定に狭めるようにする。なお、上記化学組成に、パーライト相の微細化元素であるSnすずなどを含めることができる。図3に、本実施の形態に係るパーライト相20を構成しているフェライト相20Aとセメンタイト相20Bを略直交する方向図2の直線部分参照の断面を取った断面を示すが、その析出間隔ラメラ間隔Lを、図4に示すように、約0.5μm以下とすることで、腐食レベルが軽微なものとなることを腐食試験により確認することができた。なお、フェライトferrite20Aは、体心立方格子のα鉄に最大0.02の炭素Cが固溶した固溶体で、鉄鋼組織中一番軟らかく、延性も大きく、常温では磁性体であるが、腐食し易いといった特性を有する。セメンタイトcementite20Bは、鉄カーバイドFe3C鉄炭化物の組織であり、非常に硬く脆い組織であるが腐食し難い特性を有する。本実施の形態に係る鋳鉄材では、パーライト相20を構成しているフェライト相20Aとセメンタイト相20Bの析出間隔ラメラ間隔を狭めたことで、EGRガス由来の凝縮水硫酸等によるアタックにより、フェライト相20Aがある程度腐食して表面部分が後退しても、隣接するセメンタイト相20Bは摩耗しないので、セメンタイト相20B間にオイル潤滑油を保持することができる。従って、EGRガス由来の凝縮水硫酸等によるアタックによりフェライト相20Aがある程度腐食した後でも、セメンタイト相20B間におけるオイル保持能力によりフェライト相20Aの腐食摩耗をあるレベル以上に進行させないため、耐腐食性を向上させることができる。また、本実施の形態に係る鋳鉄材では、フェライト相20Aの腐食摩耗を進行させないため、セメンタイト相20Bはフェライト相20Aによってしっかりと支持されるため、セメンタイト相20Bの脱落なども抑制され、以ってスカッフ等の発生し難い良好な潤滑特性延いては良好な摩耗特性を実現することができる。更に、セメンタイト相20B間のオイル潤滑油保持機能により潤滑特性も長期に亘って良好に維持され、これによってもスカッフ等の発生し難い良好な潤滑特性延いては良好な摩耗特性を実現することができる。また、本実施の形態に係る鋳鉄材は、片状黒鉛鋳鉄ねずみ鋳鉄をベースとし、パーライト相20の基地組織に対するステダイト相細かく広く分散しているため図7では図示省略と片状黒鉛相の分散析出のさせ方は、図7に示した従来と同等とすることができるため、片状黒鉛鋳鉄ねずみ鋳鉄の有する良好な潤滑特性及び摩耗特性はそのまま維持され、信頼性についても高いレベルとすることができる。ところで、本実施の形態で説明したように、パーライト相20を構成しているフェライト相20Aとセメンタイト相20Bの析出間隔ラメラ間隔Lを狭めることで腐食摩耗量を低減することができるが、更に、図5に示した断面において、パーライト相20を構成しているフェライト相20Aとセメンタイト相20Bのうち、セメンタイト相20Bの析出割合を増加させることによっても、腐食摩耗量を低減することができることが確認されている。具体的には、図6に示すように、セメンタイト相20Bの析出割合を増加させ、例えば、ラメラ間隔のうちの約70以上をセメンタイト相が占めるようにすることで、腐食レベルが軽微なものとなることを腐食試験により確認することができた。すなわち、例えば、パーライト相20を構成しているフェライト相20Aとセメンタイト相20Bの析出間隔ラメラ間隔Lを約0.5μm以下とし、かつ、ラメラ間隔Lのうちの約70以上をセメンタイト相が占めるようにすることで、腐食レベルを一層軽微なものとすることができる。ところで、パーライト相20を構成し層状に析出されるフェライト相20Aとセメンタイト相20Bのうち、セメンタイト相の析出割合を高めることは、パーライト相20の微細化元素であるCu銅、Snすずなどの元素を鋳造の際に含有させることにより、また凝固速度等の管理などにより比較的容易に達成することができる。なお、このように、パーライト相20を構成し層状に析出されるフェライト相20Aとセメンタイト相20Bのうち、硬質相であるセメンタイト相の析出割合を高めたことによっても、パーライト相20を構成しているフェライト相20Aとセメンタイト相20Bの析出間隔ラメラ間隔Lを狭めた場合と同様に、EGRガス由来の凝縮水硫酸等によるアタックにより、フェライト相20Aがある程度腐食して表面部分が後退しても、隣接するセメンタイト相20Bは摩耗しないので、セメンタイト相20B間にオイル潤滑油を保持することができる。従って、EGRガス由来の凝縮水硫酸等によるアタックによりフェライト相20Aがある程度腐食した後でも、セメンタイト相20B間におけるオイル保持能力によりフェライト相20Aの腐食摩耗をあるレベル以上に進行させないため、より一層、耐腐食性を向上させることができる。また、硬質相であるセメンタイト相の析出割合を高めたことによって、セメンタイト相20Bが、より一層、しっかりとそれ自身で自立できるようになると共に、フェライト相20Aの腐食摩耗をより一層進行させないようにすることができるため、セメンタイト相20Bはフェライト相20Aによってより一層しっかりと支持されることとなって、セメンタイト相20Bの脱落などもより一層抑制され、以ってより一層スカッフ等の発生し難い良好な潤滑特性延いては良好な摩耗特性を実現することができる。更に、硬質相であるセメンタイト相の析出割合を高めたことによって、セメンタイト相20B間のオイル潤滑油保持機能により潤滑特性も長期に亘ってより一層良好に維持されるため、より一層、スカッフ等の発生し難い良好な潤滑特性延いては良好な摩耗特性を実現することができる。ところで、本実施の形態に係る鋳鉄材は、内燃機関のシリンダライナ材として好適であるが、これに限定されるものではなく、他への利用が制限されるものでもなく、種々の目的や要求等に応じて、様々な利用に供することができるものである。また、本実施の形態に係る鋳鉄材からなるシリンダライナが用いられる内燃機関は、ディーゼル燃焼機関に限定されるものではなく、ガソリンその他の燃料を使用する内燃機関とすることができ、燃焼方式に拘わらず、あらゆる移動式定置式の内燃機関とすることができる。更には、本実施の形態に係る鋳鉄材は、外燃機関のシリンダライナ材として利用することができる。また、本実施の形態に係る鋳鉄材は、燃焼を伴わないエアコンプレッサ、往復動アクチュエータ、ピストン状の弁体を摺動自在に収容してシリンダ内を往復移動させる弁装置などのシリンダ材として利用することもできる。この場合、作動流体が腐食性の高い場合になどにおいては本発明に係る鋳鉄材をシリンダ材として利用することは有益なものとなる。また、シリンダ形状に限定されるものでもなく、本実施の形態に係る鋳鉄材は、あらゆる摺動部分に適用される部材として利用することができるものである。以上で説明した本発明に係る一実施の形態は、本発明を説明するための例示に過ぎず、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々変更を加え得ることは可能である。