"対向する一対のボスを有する装置本体と、両側に、上記ボスが挿入可能な一対のガイド溝を有しており、当該ガイド溝に上記ボスが係合されて上記装置本体に対して当該ガイド溝に沿ってスライド可能な表示パネルと、を備えており、上記各ガイド溝内に、上記ガイド溝の延出方向に沿って離間された第1回動軸及び第2回動軸がそれぞれ設けられており、上記各ボスは、上記第1回動軸または上記第2回動軸と係合して、上記第1回動軸または上記第2回動軸周りに上記表示パネルを回動可能に支持するものである表示装置。上記第1回動軸及び上記第2回動軸は、上記ガイド溝の終面方向へ弾性的に移動可能である請求項1に記載の表示装置。上記ガイド溝は、終面を構成して上記第1回動軸又は上記第2回動軸の軸線に沿って弾性的に姿勢変化可能な第1弾性片及び第2弾性片を有しており、上記第1回動軸は、上記第1弾性片に設けられており、上記第2回動軸は、上記第2弾性片に設けられたものである請求項2に記載の表示装置。上記装置本体は、上記第1回動軸又は上記第2回動軸周りに回動可能な上記表示パネルを複数の回動姿勢に保持するチルト機構を有するものである請求項1から3のいずれかに記載の表示装置。上記チルト機構は、上記第1回動軸及び上記第2回動軸の軸線の周方向へ離間されて上記ボスの先端面に設けられた複数の凹部と、上記第1回動軸及び上記第2回動軸にそれぞれ設けられており、上記複数の凹部とそれぞれ選択的に嵌合可能な突起と、を有するものである請求項4に記載の表示装置。情報表示部が装置本体の下面側を向くようにチルトパネルを回動させると、チルトパネルと装置本体とが干渉してしまう。よって、情報表示部を下面側へ向けることはできない。そうすると、表示装置がユーザの目線よりも高い位置に設置された場合、情報表示部をユーザが視認できなくなるおそれが生じる。情報表示部が下面側を向くような向きへのチルトパネルの回動を許容するために、チルトパネルの裏面と装置本体との間に空間を設けると、表示装置が大型化してしまう。本発明は、前述された事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、装置を大型化させることなく、表示パネルを種々の向きへ向けることができる手段を提供することにある。本発明の表示装置は、対向する一対のボスを有する装置本体と、両側に、上記ボスが挿入可能な一対のガイド溝を有しており、当該ガイド溝に上記ボスが係合されて上記装置本体に対して当該ガイド溝に沿ってスライド可能な表示パネルと、を備えている。上記各ガイド溝内に、上記ガイド溝の延出方向に沿って離間された第1回動軸及び第2回動軸がそれぞれ設けられている。上記各ボスは、上記第1回動軸または上記第2回動軸と係合して、上記第1回動軸または上記第2回動軸周りに上記表示パネルを回動可能に支持している。表示パネルは、ガイド溝の延出方向の一方の向きへスライドされると、ボスと第1回動軸との係合により、第1回動軸周りに回動可能となる。表示パネルは、他方の向きへスライドされると、ボスと第2回動軸との係合により、第2回動軸周りに回動可能となる。上記第1回動軸及び上記第2回動軸は、上記ガイド溝の終面方向へ弾性的に移動可能であってもよい。表示パネルのスライドにより、第1回動軸及び第2回動軸とボスとを係合させることができる。上記ガイド溝は、終面を構成して上記第1回動軸又は上記第2回動軸の軸線に沿って弾性的に姿勢変化可能な第1弾性片及び第2弾性片を有しており、上記第1回動軸は、上記第1弾性片に設けられており、上記第2回動軸は、上記第2弾性片に設けられたものであってもよい。簡単な構成により、第1回動軸及び第2回動軸をガイド溝の終面向きへ弾性的に移動可能とすることができる。上記装置本体は、上記第1回動軸又は上記第2回動軸周りに回動可能な上記表示パネルを複数の回動姿勢に保持するチルト機構を有するものであってもよい。上記チルト機構は、上記第1回動軸及び上記第2回動軸の軸線の周方向へ離間されて上記ボスの先端面に設けられた複数の凹部と、上記第1回動軸及び上記第2回動軸にそれぞれ設けられており、上記複数の凹部とそれぞれ選択的に嵌合可能な突起と、を有するものであってもよい。簡単な構成により、第1回動軸周りの回動においても、第2回動軸周りの回動においても、上記表示パネルを複数の回動姿勢に保持することができる。本発明によれば、表示パネルをスライドさせることにより、表示パネルを第1回動軸周りにも第2回動軸周りにも回動させることができるので、装置を大型化させることなく、表示パネルを種々の向きへ向けることができる。以下、本発明の実施形態について説明がされる。なお、説明される実施形態は本発明の一例にすぎず、本発明の要旨を変更しない範囲で実施形態を適宜変更できることは言うまでもない。[表示装置10の概要]図1に示されるように、表示装置10は、機器6の筐体11に取り付けられた支持部材20装置本体に相当すると、支持部材20に支持された表示パネル30と、を備えている。機器6は、画像記録装置や、コピー機や、スキャナや、複合機など、台や棚等に載置されて使用されるものである。機器6が設置される台や棚の高さや、ユーザの姿勢など使用環境により、ユーザの目線に対する表示パネル30の高さ位置が変わる。この高さ位置に拘わらずユーザが表示パネル30を視認できるように、表示パネル30は、図7A~Eに示される種々の姿勢に姿勢変化可能に設けられている。具体的には、表示パネル30は、スライド可能且つ回動可能に支持部材20に支持されており、スライドと回動とにより、図7A~Eに示される種々の姿勢にされる。以下、筐体11及び表示装置10について詳細な説明がされる。なお、以下の説明では、機器6が台や棚に載置された状態図1の状態を基準として上下方向7が定義されている。また、表示パネル30が設けられた側を機器6の前面側正面側として前後方向8が定義されている。また、機器6を前側から見て左右方向9が定義されている。[筐体11]図1に示されるように、筐体11は、表示パネル30を収容する収容凹部14を備えている。収容凹部14は、筐体11の上端部であって、且つ前後方向8における前端部に設けられており、筐体11の上面12及び前面13に開口されている。収容凹部14には、支持部材20が配置されている。[支持部材20]支持部材20は、樹脂材料により成型された樹脂成型品である。支持部材20は、左右方向9において互いに対向する左側壁21及び右側壁22と、後壁23とを備えている。後壁23は、左側壁21の前後方向8における後端部と、右側壁22の前後方向8における後端部とを結合している。支持部材20は、筐体11の収容凹部14内に配置され、ネジなどを用いて筐体11に固定されている。[左側壁21及び右側壁22]図5に示されるように、左側壁21及び右側壁22には、表示パネル30をスライド可能且つ回動可能に支持する左右一対のボス24,25が設けられている。ボス24とボス25とは左右方向9において対称な形状であるので、以下では、図4に示されるボス24について説明がされる。図4に示されるように、ボス24は、中心軸線が左右方向9に一致する円柱状の外形を呈しており、支持部材20の左側壁21の左右方向9における右側面から右向きへ突出されている。ボス24は、後述される表示パネル30のガイド溝40に挿入されており、表示パネル30をスライド可能に支持している。ボス24は、後述される表示パネル30の第1回動軸61または第2回動軸71のいずれかが選択的に嵌め込まれる軸受凹部26を有している。軸受凹部26は、ボス24の先端面左右方向9における右端面から凹んで設けられている。また、軸受凹部26は、表示パネル30の第1回動軸61及び第2回動軸71図5を回動可能に支持できるように、円形状に設けられている。ボス24は、表示パネル30のスライドにより第1回動軸61または第2回動軸71のいずれかが選択的に嵌ることのできる位置に配置されている。詳細には、ボス24は、左側壁21の上端部に設けられている。図4Aに示されるように、ボス24は、3個の凹部81,82,83を有している。この3個の凹部81,82,83は、表示パネル30に設けられた突起67,77図2と共にチルト機構を構成するものである。後述されるように、突起67または突起77が凹部81,82,83と選択的に嵌合することにより、表示パネル30は、種々の姿勢において支持部材20に保持される。3個の凹部81,82,83は、ボス24の径方向へそれぞれ延びており、且つボス24の周方向へ互いに離間されて配置されている。詳細には、凹部82は、ボス24の下部に、上下方向7へ沿って設けられている。凹部81は、前後方向8における凹部82の前側に配置されている。凹部83は、前後方向8における凹部82の後側に配置されている。凹部82が延びる方向と凹部81が延びる方向とがなす角度α1は、約30度にされている。凹部82が延びる方向と凹部83が延びる方向とがなす角度α2は、約30度にされている。後述されるように、角度α1と角度α2とにより、表示パネル30が図7B,D,Eに示される姿勢にあるときの液晶ディスプレイ90の表示面の向きが決まる。3個の凹部81,82,83は、延びる方向が相違するが、全て同形状に設けられているので、以下では、図4B,Cに断面が示される凹部82について説明がされる。図4Bに示されるように、凹部82は、軸受凹部26よりも浅く設けられている。このように設けられるのは、突起67または突起77図5が凹部81,82,83から外れる際、第1回動軸61または第2回動軸71が軸受凹部26から外れないようにし、また、第1回動軸61または第2回動軸71が軸受凹部26から外れる際に、突起67または突起77が凹部81,82,83から確実に外れるようにするためである。詳しくは後述される。また、図4Cに示されるように、凹部82は、突起67及び突起77図2が凹部81,82,83から外れるようにするため、断面が三角形状V字状となるように設けられている。詳しくは後述される。[後壁23]図8に示されるように、後壁23からは、規制突起29が前後方向8における前向きへ突出されている。規制突起29は、後壁23の上部に設けられており、表示パネル30が図8Bに示される姿勢や図8Dに示される姿勢になったときに、表示パネル30と当接する。規制突起29は、表示パネル30に当接することにより、表示パネル30が図8B,Dに示される姿勢を越えて回動されることを防止する。また、図4Bに示されるように、後壁23は、上端が左側壁21の上端よりも下に位置するように設けられている。このように設けられるのは、表示パネル30が図8Eに示される姿勢になるまでに表示パネル30と後壁23とが当接しないようにするためである。また、図7Cに示されるように、後壁23は、ケーブル91が挿通された貫通孔23Aを有している。ケーブル91は、表示パネル30と筐体11内に配置された制御基板不図示とを電気的に接続するものである。[表示パネル30]図1に示されるように、表示パネル30は、支持部材20にスライド可能且つ回動可能に支持されたケース31と、ケース31内に配置された液晶ディスプレイ90とを備えている。液晶ディスプレイ90は、図8に示されるケーブル91により、筐体11内の制御基板不図示と電気的に接続されている。ケーブル91には、折り曲げ可能なフレキシブルフラットケーブルが用いられている。ケーブル91は、表示パネル30のスライドや回動により、図8Aに示されるように折り畳まれ、または、図8B~Eに示されるように伸ばされる。ケーブル91にフレキシブルフラットケーブルを用いたことにより、表示パネル30の姿勢に拘わらず、液晶ディスプレイ90と制御基板とが電気的に接続された状態を維持することができる。図2に示されるように、ケース31は、厚みの薄い扁平な直方体状の外形を呈する合成樹脂成型品である。厚み方向17を法線方向とするケース31の第1面32には、液晶ディスプレイ90の表示面を外部に露出させる開口33が設けられている。以下では、第1面32の一辺に沿う方向を縦方向18として説明がされる。図1に示されるように、表示パネル30は、厚み方向17と縦方向18図2とに直交する幅方向を左右方向9に一致させて配置されている。図2に示されるように、ケース31の左右方向9における左側面34及び右側面35には、左右一対のガイド溝40,50が設けられている。ガイド溝40,50には、支持部材20に設けられた一対のボス24,25図5が挿入されている。このガイド溝40,50において、表示パネル30は、支持部材20にスライド可能に支持されている。ガイド溝40とガイド溝50とは左右方向9において対称な形状であるので、以下では、ガイド溝40について説明がされる。図2に示されるように、ガイド溝40は、ケース31の左側面34終面に相当すると、左側面34から左右方向9終面方向に相当するにおける左向きへ突出された一対のガイドリブ41,42と、により区画されている。ガイドリブ41とガイドリブ42とは、縦方向18延出方向に相当するへそれぞれ延びており、厚み方向17において対向している。図6に示されるように、前後方向8におけるガイドリブ41とガイドリブ42との間の距離L1は、ボス24の外径φ3よりも僅かに大きくされている。よって、表示パネル30は、ガイド溝40,50が延びる縦方向18紙面に垂直な方向へスライド可能である。図6に示されるように、ガイドリブ41,42の突出の先端と、ガイド溝50を区画するガイドリブ51,52の突出の先端との間の距離L2は、ボス24の突出の先端と、ボス25の突出の先端との間の距離L3よりも長くされている。よって、ボス24,25は、ガイド溝40,50から外れることなくスライド可能である。表示パネル30は、スライドされることにより、図7Aに示される収容姿勢、及び図7Cに示される突出姿勢になる。図7Aに示される収容姿勢にある表示パネル30は、筐体11の収容凹部14に収容されている。収容姿勢にある表示パネル30のケース31の上面は、筐体11の上面12とほぼ同じ高さ位置にある。収容姿勢にある表示パネル30のケース31の第1面32と筐体11の前面13とは、ほぼ同一面上にある。図7Cの突出姿勢にある表示パネル30は、筐体11の上面12から上向きへ突出された状態にある。以下では、表示パネル30が図7Aに示される収容姿勢にあり、縦方向18図2と上下方向7とが一致している状態を基準として説明がされる。図5に示されるように、ガイド溝40内には、第1回動軸61及び第2回動軸71が設けられており、ガイド溝50内には、第1回動軸62及び第2回動軸72が設けられている。第1回動軸61と第1回動軸62とは左右方向9において対称な形状である。第2回動軸71と第2回動軸72とは左右方向9において対称な形状である。以下では、ガイド溝40に設けられた第1回動軸61及び第2回動軸71について説明がされる。図2に示されるように、第1回動軸61は、中心軸線が左右方向9に一致する円柱状の外形を呈しており、ケース31の左側面34から左向きへ突出されている。図6に示されるように、第1回動軸61の直径φ1は、円形状の軸受凹部26の直径φ2よりも僅かに小さくされている。よって、第1回動軸61は、軸受凹部26に嵌り、ボス24に回動可能に支持され得る。第1回動軸61は、表示パネル30が収容姿勢図7Aにあるときに軸受凹部26に嵌る位置に配置されている。詳細には、第1回動軸61は、図2Aに示されるように、ガイドリブ41の上端部とガイドリブ42の上端部との間に配置されている。図5Aに示されるように、表示パネル30のスライドによって第1回動軸61を軸受凹部26に嵌めるため、第1回動軸61は、第1弾性片63に設けられている。同様に、第1回動軸62は、第1弾性片64に設けられている。第1弾性片63は、ケース31の左側壁36に設けられたスリット65により左側壁36の一部を区切って設けられている。第1弾性片64は、ケース31の右側壁37に設けられたスリット66により右側壁37の一部を区切って設けられている。スリット65,66は、第1弾性片63,64の前側、後側及び上側に設けられている。つまり、第1弾性片63,64は、下端を固定端とし、上端を自由端として設けられている。第1回動軸61,62は、第1弾性片63,64の上端部に設けられおり、第1弾性片63,64が左右方向9へ撓むことにより、左右方向9へ変位される。図5Aに示されるように、第1回動軸61の先端面左右方向9における左端面と周面とのコーナー部は丸められている。よって、表示パネル30がスライドされると、ボス24は、第1回動軸61の丸められたコーナー部に摺接し、第1弾性片63を撓ませる。第1回動軸61は、第1弾性片63が撓むことにより、軸受凹部26に嵌り、または軸受凹部26から外れる。図5Aに示されるように、第1回動軸61を軸受凹部26に確実に嵌入させるため、第1弾性片63の左右方向9における右側に板バネ93が配置されている。板バネ93の一端は、第1弾性片63の左右方向9における右側面に当接されている。板バネ93の他端は、板バネ93の左右方向9における右側に配置された受け部92に当接されている。板バネ93は、その弾性力により、第1弾性片63を左右方向9における左向きへ付勢している。第1回動軸61は、撓んだ第1弾性片63の弾性力及び板バネ93の弾性力により、軸受凹部26に確実に嵌入される。なお、第1回動軸62が設けられた第1弾性片64に対しては、板バネ93は設けられていない。但し、第1弾性片64に対しても板バネ93が設けられてもよい。図7Aの収容姿勢にある表示パネル30は、軸受凹部26に嵌った第1回動軸61図5の中心軸線周りに回動されることにより、図7Bに示される上向き姿勢になる。上向き姿勢にある表示パネル30の液晶ディスプレイ90の表示面は、前方斜め上を向いている。ユーザは、表示パネル30が目線よりも下となる高さに機器6図1を設置した場合、表示パネル30を上向き姿勢にすることにより、液晶ディスプレイ90の表示面を容易に視認することができる。図5Bに示されるように、第2回動軸71は、表示パネル30が突出姿勢にあるときに軸受凹部26に嵌る位置に配置されている。詳細には、第2回動軸71は、図2に示されるように、ガイドリブ41の下端部とガイドリブ42の下端部との間に配置されている。図5に示されるように、表示パネル30のスライドによって第2回動軸71が軸受凹部26に嵌まるように、第2回動軸71は、第2弾性片73に設けられている。同様に、第2回動軸72は、第2弾性片74に設けられている。第2弾性片73は、ケース31の左側壁36に設けられたスリット75により左側壁36の一部を区切って設けられている。第2弾性片74は、ケース31の右側壁37に設けられたスリット76により右側壁37の一部を区切って設けられている。スリット75,76は、第2弾性片73,74の前側、後側及び上側に設けられている。つまり、第2弾性片73,74は、下端を固定端とし、上端を自由端として設けられている。第2回動軸71,72は、第2弾性片73,74の上端部に設けられおり、第2弾性片73,74が左右方向9へ撓むことにより、左右方向9へ変位される。第2回動軸71は、表示パネル30のスライドによって軸受凹部26に嵌まり、または軸受凹部26から外れるように、第1回動軸61と同じ形状及び大きさに設けられている。なお、第2回動軸71,72が設けられた左右の第2弾性片73,74に対して板バネ93は設けられていない。但し、第2弾性片73,74に対して板バネ93が設けられていてもよい。図7Cに示される突出姿勢にある表示パネル30は、第2回動軸71,72図5の中心軸線周りに回動されることにより、図7Dに示される下向き姿勢、または図7Eに示される上向き姿勢になる。下向き姿勢にある液晶ディスプレイ90の表示面は、前方斜め下を向いている。ユーザは、表示パネル30が目線よりも上となる高さ位置に機器6を設置した場合、表示パネル30を下向き姿勢にすることにより、液晶ディスプレイ90の表示面を容易に視認することができる。なお、収容姿勢からの回動により上向き姿勢にされた表示パネル30と、突出姿勢からの回動により上向き姿勢にされた表示パネル30とでは、液晶ディスプレイ90が向く向きは同じであるが、高さ位置が相違する。図8Bに示されるように、ケース31には、表示パネル30が収容姿勢から回動されて上向き姿勢となったときに支持部材20の規制突起29と当接する当接突起38が設けられている。当接突起38は、ケース31の前後方向8における後面から後向きへ突出されている。また、当接突起38は、ケース31の後面の上端部に配置されており、表示パネル30が収容姿勢にあるとき、支持部材20の規制突起29の上側に位置している。図8Aに示される収容姿勢にある表示パネル30が回動されて図8Bに示される上向き姿勢になると、当接突起38が規制突起29に当接する。そうすると、表示パネル30の上向き姿勢を越えた回動が制止される。当接突起38及び規制突起29により、表示パネル30が収容姿勢から上向き姿勢を越えて回動されることを防止できる。また、図8Dに示されるように、ケース31には、表示パネル30が突出姿勢から回動されて下向き姿勢となったときに規制突起29に当接する当接部39が設けられている。当接部39は、前後方向8におけるケース31の後面の下端部に設けられており、表示パネル30が図8Cに示される突出姿勢にあるとき、規制突起29の前側に位置している。突出姿勢にある表示パネル30が回動されて図8Dに示される下向き姿勢になると、当接部39が規制突起29に当接する。当接部39及び規制突起29により、表示パネル30が突出姿勢から下向き姿勢を越えて回動されることを防止できる。ケース31は、図8Eに示される上向き姿勢となったとき、前後方向8における後面において支持部材20の後壁23の上端に当接する。ケース31の後面が支持部材20の後壁23に当接することにより、表示パネル30が突出姿勢から上向き姿勢を越えて回動されることを防止できる。図2に示されるように、第1回動軸61,62及び第2回動軸71,72には、支持部材20に設けられた凹部81,82,83と共にチルト機構を構成する突起67,68、及び突起77,78が設けられている。突起67と突起68とは左右方向9において対称な形状である。また、突起77と突起78とは左右方向9において対称な形状である。よって、以下では、突起67及び突起77についてのみ説明がされる。突起67は、凹部81,82,83のいずれとも嵌合可能な形状に設けられている。詳細には、突起67は、図3Bに示されるように、先端左右方向9における左端へ向かうにつれて厚み方向17における厚みが薄くなる三角形状に設けられている。また、図3Aに示されるように、突起67は、表示パネル30が収容姿勢図7Aにあるときに凹部82に嵌るように、第1回動軸61の中心の下方に配置されている。図2Aに示されるように、突起77は、突起67と同形状に設けられている。突起77は、表示パネル30が突出姿勢図7Cにあるときに凹部82に嵌るように、第2回動軸71の中心の下方に配置されている。[実施形態の動作]最初に、表示パネル30が図7Aに示される収容姿勢から図7Bに示される上向き姿勢に回動されるときの表示装置10の動作について説明がされる。なお、表示装置10の左右方向9における左部と右部とは同じ動作を行うので、以下では、表示装置10の左部の動作について説明がされる。表示パネル30が図7Aに示される収容姿勢にあるとき、図9Cに示されるように、第1回動軸61はボス24の軸受凹部26に嵌っており、図9Aに示されるように、突起67は凹部82に嵌っている。図7Bに示される上向き姿勢になる向きへ表示パネル30が回動されると、第1弾性片63が撓み、図9Bに示されるように、突起67が凹部82から外れる。上述されたように、凹部82は軸受凹部26よりも浅く設けられているので、図9Dに示されるように、突起67が凹部82から外れても、第1回動軸61は軸受凹部26から外れない。つまり、表示パネル30は、ボス24に回動可能に支持され続ける。表示パネル30が更に回動されて上向き姿勢図7Bになると、図8Bに示されるように、当接突起38が支持部材20の規制突起29に当接すると共に、突起67が凹部81図3に嵌まる。上述されたように、凹部82が延びる方向と凹部81が延びる方向とがなす角度α1図4は30度であるので、収容姿勢にあった表示パネル30は、30度回転されて上向き姿勢になる。表示パネル30は、当接突起38が規制突起29に当接することにより、上向き姿勢を越えた回動が制止され、また、突起67が凹部81に嵌まることにより、上向き姿勢で保持される。第1弾性片63,64図5が撓むような力により表示パネル30の第1面32が押されると、突起67が凹部81から外れ、表示パネル30は収容姿勢に戻る。つまり、支持部材20は、第1弾性片63,64が撓み、且つ板バネ93が弾性変形するような力の範囲内において、上向き姿勢にある表示パネル30を保持することができる。次に、表示パネル30が図7Aに示される収容姿勢から図7Cに示される突出姿勢にスライドされるときの表示装置10の動作について説明がされる。第1弾性片63,64図5が撓み、且つ板バネ93が弾性変形するような力により、収容姿勢にある表示パネル30が上方へ向かって押し上げられると、図9Eに示されるように、第1回動軸61が軸受凹部26から外れる。上述されたように、凹部82は軸受凹部26よりも浅く設けられているので、第1回動軸61が軸受凹部26から外れると、突起67も凹部82から外れる。第1回動軸61が軸受凹部26から外れることにより、表示パネル30は、上方へ向かってスライド可能となる。表示パネル30が突出姿勢図7Cとなる位置の近くまでスライドされると、第2回動軸71がボス24に摺接し、第2弾性片73図5が撓む。表示パネル30が図7Cに示される突出姿勢になると、第2弾性片73の弾性力により、図5Bに示されるように、第2回動軸71がボス24の軸受凹部26に嵌入され、突起77が凹部82に嵌入される。第2回動軸71が軸受凹部26に嵌ることにより、表示パネル30は、第2回動軸71の中心軸線周りに回動可能になる。また、突起77が凹部82に嵌まることにより、第2弾性片73,74が撓むような力の範囲内において、突出姿勢にある表示パネル30は支持部材20に保持される。次に、図7Cに示される突出姿勢にある表示パネル30が図7Dに示される下向き姿勢に回動されるときの表示装置10の動作について説明がされる。図7Dに示される下向き姿勢になる向きへ表示パネル30が回動されると、第2弾性片73図2が撓み、上述と同様に突起77が凹部82図3から外れる。表示パネル30が更に回動されて下向き姿勢になると、図8Dに示されるように、当接部39が支持部材20の規制突起29に当接すると共に、突起77が凹部83図4に嵌まる。上述されたように、凹部82が延びる方向と凹部83が延びる方向とがなす角度α2図4は30度であるので、突出姿勢にあった表示パネル30は、30度回転されて下向き姿勢になる。表示パネル30は、当接部39が規制突起29に当接することにより、下向き姿勢を越えた回動が制止され、また、突起76が凹部83に嵌まることにより、下向き姿勢で保持される。第2弾性片73,74図2が撓むような力により表示パネル30の第1面32が押されると、突起76が凹部83から外れ、表示パネル30は収容姿勢に戻る。つまり、支持部材20は、第2弾性片73,74が撓むような力の範囲内において、下向き姿勢にある表示パネル30を保持する。次に、図7Cに示される突出姿勢にある表示パネル30が図7Eに示される上向き姿勢に回動されるときの表示装置10の動作について説明がされる。第2弾性片73,74図2が撓むような力により、図7Eに示される上向き姿勢になる向きへ表示パネル30が回動されると、上述と同様に突起77が凹部82から外れる。表示パネル30が更に回動されて上向き姿勢になると、図8Eに示されるように、支持部材20の後壁23の上端にケース31の裏面第1面32とは反対側の面が当接すると共に、突起77が凹部81図3に嵌まる。上述されたように、凹部82が延びる方向と凹部81が延びる方向とがなす角度α1図4は30度であるので、突出姿勢にあった表示パネル30は、30度回転されて上向き姿勢になる。表示パネル30は、ケース31が支持部材20の後壁23に当接することにより、上向き姿勢を越えた回動が制止され、また、突起77が凹部81に嵌まることにより、上向き姿勢で保持される。[実施形態の効果]第2回動軸71,72及びガイド溝40,50が設けられていない従来の構成では、収容姿勢にある表示パネル30を回動させて液晶ディスプレイ90の表示面を前方斜め下へ向けるためには、表示パネル30の裏面第1面32とは反対側の面と筐体11との間に空間を設ける必要があった。本実施形態では、表示パネル30をスライド可能且つ回動可能としたことにより、上記空間を設けることなく、前方及び前方斜め上に加え、液晶ディスプレイ90の表示面を前方斜め下へも向けることができる。このように、本実施形態では、装置を大型化させることなく、表示パネル30の回動可能な範囲を従来構成よりも広げることができ、その結果、液晶ディスプレイ90の表示面を種々の向きへ向けることができる。また、本実施形態では、表示パネル30のスライドにより第1弾性片63,64及び第2弾性片73,74が撓み、第1回動軸61,62及び第2回動軸71,72が自動的にボス24,25の軸受凹部26,27に嵌る。よって、例えば、スライド可能に設けた第1回動軸61,62及び第2回動軸71,72を手動によりスライドさせて軸受凹部26,27に嵌める構成に比べ、表示装置10の操作が容易である。また、第1回動軸61,62または第2回動軸71,72が軸受凹部26,27に嵌ったときの感触により、表示パネル30が収容姿勢または突出姿勢になったことをユーザに容易に認識させることができる。また、本実施形態では、ケース31の左側壁36及び右側壁37を利用して第1弾性片63,64及び第2弾性片73,74を設けているので、第1回動軸61,62及び第2回動軸71,72のそれぞれを個々に付勢する複数個の弾性部材を設ける構成に比べ、部品点数が少なくなる。また、本実施形態では、第1回動軸61,62及び第2回動軸71,72を軸受凹部26,27に嵌入させる第1弾性片63,64及び第2弾性片73,74を利用して突起67,68及び突起77,78を凹部81,82,83に嵌め、各姿勢において表示パネル30を支持部材20に保持させている。したがって、板バネなどを用いた従来のチルト機構をそのまま利用するよりも、部品点数を少なくでき、また、構成を簡単にできる。また、本実施形態では、突起67,68、突起77,78及び凹部81,82,83により、各姿勢において表示パネル30を保持しているので、表示パネル30の回動角度を変えたり、表示パネルの回動姿勢の数を容易に増やすことができる。つまり、角度α1,α2を変えることにより、表示パネル30の回動角度を容易に変えることができ、凹部81,82,83の数を増やすことにより、表示パネル30の回動姿勢の数を容易に増やすことができる。また、本実施形態では、突起67,68及び突起77,78が凹部81,82,83に嵌ったときの感触により、表示パネル30が収容姿勢、突出姿勢、上向き姿勢及び下向き姿勢になったことをユーザに容易に認識させることができる。また、本実施形態では、収容姿勢図7Aと突出姿勢図7C、及び、上向き姿勢図7B,Eでは、液晶ディスプレイ90の表示面が向く向きは同じであるが、表示パネル30の高さが相違する。つまり、本実施形態では、表示パネル30の高さ位置を変えて、液晶ディスプレイ90の表示面を前方や前方斜め上へ向けることができる。[変形例1]上述の実施形態では、表示パネル30が収容姿勢から上向きへスライドされて筐体11の上面から突出される例が説明された。しかしながら、図10に示されるように、表示パネル30が収容姿勢から前向きへスライドされて筐体11の前面から突出されてもよい。このような向きに表示パネル30が設けられた場合、液晶ディスプレイ90の表示面を、上方図10A,C、後方斜め上図10D、及び前方斜め上図10B,Eへ向けることができる。つまり、従来構成では向けることができない後方斜め上にも、液晶ディスプレイ90の表示面を向けることができる。[その他の変形例]上述の実施形態では、ボス24及びボス25の双方に凹部81,82,83が設けられ、ケース31の左側壁36及び右側壁37の双方に突起67,68及び突起77,78が設けられた例が説明された。しかしながら、ボス24又はボス25のみに凹部81,82,83が設けられ、ケース31の左側壁36または右側壁37のみに突起67,68及び突起77,78が設けられていてもよい。また、上述の実施形態では、第1回動軸61,62が第1弾性片63,64に設けられ、第2回動軸71,72が第2弾性片73,74に設けられた例が説明された。しかしながら、第1回動軸61,62及び第2回動軸71,72をそれぞれ板バネなどの弾性部材に設ける構成が採用されてもよい。また、第1回動軸61,62及び第2回動軸71,72を左右方向へスライド可能に設け、第1回動軸61,62及び第2回動軸71,72をコイルバネなどの弾性部材により軸方向へ付勢する構成が採用されてもよい。また、上述の実施形態では、液晶ディスプレイ90が用いられた例が説明された。しかしながら、液晶ディスプレイ90の代わりに、有機ELディスプレイや、プラズマディスプレイが用いられてもよい。また、上述の実施形態では、表示パネル30が表示のみを行う例が説明された。しかしながら、液晶ディスプレイ90の表示面に透明なシート状のタッチスイッチが重ねて配置されていてもよい。つまり、表示パネル30が入力操作を受け付けるタッチパネルとして構成されていてもよい。ユーザがタッチスイッチを押すときに表示パネル30に加えられる負荷は、突起67,68、突起77,78及び凹部81,82,83により構成された上述のチルト機構により受けられる。また、上述の実施形態では、ボス24,25が、支持部材20に設けられた例が説明された。しかしながら、ボス24,25が筐体11に直接設けられた構成が採用されてもよい。この構成でも、表示パネル30を収容姿勢、突出姿勢、上向き姿勢及び下向き姿勢において保持することができる。また、上述の実施形態では、ケーブル91により表示パネル30と筐体11内の制御基板とを電気的に接続し、表示パネル30と制御基板とがケーブル91を介して通信を行う例が説明された。しかしながら、表示パネル30と制御基板とが無線により通信を行う構成が採用されてもよい。例えば、パターンにより形成された送受信アンテナを有する基板が表示パネル30、及び筐体11に設けられる。"