把持部と、前記把持部に突設される吸引管と、前記吸引管に偏心して内挿されるとともに、前記把持部に突設される噴射開口部を有する噴射管と、前記噴射管内に気泡を発生させる気泡発生部材と、前記吸引管の内周面と前記噴射管の外周面との間に形成される吸引流路と該吸引流路の端部に形成される吸引開口部と、を有し、前記噴射開口部の近傍で、該噴射開口部と前記吸引管とが同心で配設されていることを特徴とする流体噴射装置。請求項1に記載の流体噴射装置において、前記吸引管と前記噴射管とが偏心されている領域の少なくとも前記噴射開口部側において、前記吸引管と前記噴射管とが固定されていることを特徴とする流体噴射装置。請求項1又は2に記載の流体噴射装置において、前記噴射管は、前記噴射開口部が前記噴射管に対して偏心して開口され、かつ前記噴射開口部の周縁に壁部が形成されていることを特徴とする流体噴射装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の流体噴射装置において、前記吸引管に、前記吸引開口部の周縁にかけて形成される切欠き部が設けられていることを特徴とする流体噴射装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の流体噴射装置を備えたことを特徴とする医療機器。上述した特許文献1では、吸引管の内周面と噴射管の外周面とが同心となるように配設されている。吸引流路の大きさ吸引管の内周面と噴射管の外周面との隙間寸法は、吸引管の内径と噴射管の外径との差の1/2となる。このような大きさで長い流路長を有する吸引流路では、大きめの切除組織は途中で詰まりやすく吸引流動することは困難である。また、吸引流路の大きさを確保するために吸引管の径を大きくすると、術者が噴射開口部の位置を認識しにくくなるという課題がある。また、特許文献2では、噴射管が吸引管の内周面に偏心された状態で内挿されていることから、吸引流路の大きさは、吸引管の内径と噴射管の外径との差となり、特許文献1と同じ内径の吸引管と同じ外径の噴射管とを用いる場合に同心の場合よりも大きくなる。しかしながら、噴射開口部が吸引管に対して偏心していると、噴射開口部の位置が認識しにくいため、術部に対して正確な位置に流体を噴射させにくいという課題がある。また、高圧流体を噴射させる場合、噴射管の先端、つまり噴射開口部付近に振動が発生することがあり、狙いの術部に流体を噴射することがさらに困難となる。また、特許文献3による流体噴射装置は、上述した特許文献1又は特許文献2の高圧流体を連続流で噴射させるものより少ない流量で切除することが可能であるが、術部の視認性を向上させるため、あるいは切除組織の吸引除去のために吸引管を設けることが求められる場合がある。このような場合、吸引流路を大きくするために、特許文献2のように噴射管を吸引管の内周面に対して偏心させた状態で内挿させる構造を採用することが可能である。しかし、流体をパルス状に噴射させる場合には、噴射管の振動は連続流噴射のものより大きくなることが予測される。噴射管に振動が発生した場合には、噴射管と吸引管とが当って異常な音が発生することや、噴射管の先端噴射開口部の振動により吸引管が共振して術部位置に流体を噴射させることが困難となる。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]本適用例に係わる流体噴射装置は、把持部と、前記把持部に突設される吸引管と、前記吸引管に偏心して内挿されるとともに、前記把持部に突設される噴射開口部を有する噴射管と、前記噴射管内に気泡を発生させる気泡発生部材と、前記吸引管の内周面と前記噴射管の外周面との間に形成される吸引流路と該吸引流路の端部に形成される吸引開口部と、を有し、前記噴射開口部の近傍で、該噴射開口部と前記吸引管とが同心で配設されていることを特徴とする。本適用例によれば、噴射開口部の近傍では、噴射開口部と吸引管とが同心で配設されているため、術者は噴射開口部の位置を認識しやすく狙いの術部に流体を噴射することが容易となる。一方、噴射管は、噴射開口部近傍以外の大部分の長さ領域において吸引管の内周面に対して偏心して内挿されている。例えば、吸引管の内径をd1、噴射管の外径をd2とすれば、吸引流路の大きさ隙間寸法はd1-d2となり、吸引管と噴射管とを単純に同心とする場合の吸引流路の大きさはd1-d2/2となる。よって、偏心させた場合の吸引流路の大きさは、同心にする場合よりも大きくなる。したがって、吸引流路が長い場合であっても切除組織を吸引流動し、除去することを可能となる。さらに、気泡発生部材が光ファイバーを用いて蒸気法泡を発生させる方式の場合、光ファイバーの先端から射出されるレーザーは直進性が高いため、噴射管に液体が少なくなったときは、噴射対象物をレーザーにより損傷する虞があるが、本適用例によっては、噴射管を屈曲させて偏心することで、直接的に噴射対象物にレーザーが照射されることを防止する効果がある。また、噴射管に吸引管が接触することにより噴射管を介して吸引管に熱が伝わり、噴射される液体の発熱を抑制できる効果がある。[適用例2]上記適用例に記載の流体噴射装置において、前記吸引管と前記噴射管とが偏心されている領域の少なくとも前記噴射開口部側において、前記吸引管と前記噴射管とが固定されていることを特徴とする。本適用例によれば、噴射管を噴射開口部の付近で吸引管の内周面に固定していることから噴射管の先端部の振動を抑制することができる。また、振動により噴射管と吸引管とが当って異常な音が発生することを防止し、振動により噴射管の先端噴射開口部が動くことがなく、この振動により発生する吸引管の共振を抑え、術部に正確に流体を噴射させることができるという効果がある。[適用例3]上記適用例に記載の流体噴射装置において、前記噴射管は、前記噴射開口部が前記噴射管に対して偏心して開口され、かつ前記噴射開口部の周縁に壁部が形成されていることを特徴とする。本適用例によれば、吸引管に対して噴射管は偏心しており、噴射開口部のみが同心の関係にある。よって、吸引開口部及び吸引流路を同心の場合に比べ大きくすることができる。噴射管に対して噴射開口部を偏心させて開口すると、噴射開口部の周縁には壁部が形成される。ここで、特許文献3のように脈流発生部により高圧を発生し流体をパルス状に高速噴射させる場合には、流体の圧力波が脈流発生部から噴射管内を伝播して噴射開口部周縁の壁部まで達して反射し、脈流発生部まで戻ってくる。この圧力波の共振効果により、流体をより強くパルス噴射させることができるという効果がある。[適用例4]上記適用例に記載の流体噴射装置において、前記吸引管に、前記吸引開口部の周縁にかけて形成される切欠き部が設けられていることを特徴とする。本適用例によれば、吸引開口部の周縁にかけて切欠き部を形成することで、術者は噴射開口部の位置をより明確に認識することができ、また、吸引開口部をこの切欠き部の分だけ大きくすることができる。[適用例5]本適用例に係わる医療機器は、上記のいずれか一項の流体噴射装置を備えることを特徴とする。本適用例によれば、医療機器として上記の流体噴射装置を用いることにより、手術具あるいは薬剤噴射装置としての優れた特性をより効果的なものとして提供することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の説明で参照する図は、図示の便宜上、部材ないし部分の縦横の縮尺は実際のものとは異なる模式図である。実施形態1図1は、本実施形態に係る手術具としての流体噴射装置を示す構成説明図である。よって、以下で説明する流体は生理食塩水である。図1において、流体噴射装置1は、把持部22と、把持部22に突設される吸引管80と、吸引管80に偏心して内挿されるとともに、把持部22に突設される噴射開口部72を有する噴射管70と、噴射管70内に気泡を発生させる気泡発生部材31と、吸引管80の内周面と噴射管70の外周面との間に形成される吸引流路81と吸引流路81の端部に形成される吸引開口部82と、流体を収容する流体供給容器2と、流体供給手段としての供給ポンプ10と、吸引手段としての吸引ポンプ11と、吸引された排液や切除組織を収容する排液容器3と、から構成されている。噴射管70と供給ポンプ10と流体供給容器2とは流体供給チューブ4によって接続されている。また、吸引管80と吸引ポンプ11と排液容器3とは吸引チューブ5によって接続されている。気泡発生部材31は、供給ポンプ10から供給される流体を脈流以降、パルス流と表すことがあるに変換させる。なお、気泡発生部材31としては、圧電素子を用いたピエゾ方式や、バブルジェット登録商標方式等、流体を脈流に変換してパルス状に噴射させることが可能な方式であれば適合可能であるが、以下に説明する気泡発生部材31は光ファイバーを用いて蒸気泡を発生させる方式を例示して説明する。光ファイバー31は、把持部22の外部に延伸してレーザー源30と接続されている。噴射管70は、流体供給チューブ4に連通する噴射流路71を有し、先端部には流路が縮小された噴射開口部72が開口されている。噴射管70は、吸引管80の内周面に外周面が接触するように偏心して吸引管80に内挿されている。そして、噴射管70は、噴射開口部72の近傍で曲げられており、噴射開口部72と吸引管80とは同心となるように配設されている。吸引管80の内周面と噴射管70の外周面との間に形成される隙間が吸引流路81であり、吸引流路81の噴射開口部72側の端部に吸引開口部82が設けられる。なお、噴射管70は、流体噴射時において変形しない程度の剛性を有し、吸引管80は噴射管70よりも剛性が高いことが望ましい。次に、このように構成された流体噴射装置1における流体の流動を簡単に説明する。流体供給容器2に収容された流体は、供給ポンプ10によって吸引され、一定の圧力で流体供給チューブ4を介して噴射管70の噴射流路71に供給される。なお、レーザー源30が駆動を停止している場合、供給ポンプ10から一定の圧力で供給された流体は噴射流路71を通って、噴射開口部72から連続流噴射される。このとき、噴射開口部72から流れる液体の流量は小さく例えば0.2cc/s、速度が遅い例えば1m/s以下。なお、この流れでは、手術装置として組織を切除することはできないため、噴射開口部72から液体が流出していても安全である。次に、噴射流路71が液体で満たされた状態で、光ファイバー31の先端31Aからパルスレーザーが液体中に射出されると、そのエネルギーは液体に吸収され、瞬時に液体を気化させる。これにより、光ファイバー31の先端31Aの周りに蒸気泡が生成される。この蒸気泡の生成によって、噴射流路71の内部圧力は急速に上昇し、この圧力により押された液体は、パルスジェットとして、一気に噴射開口部72から噴射される。このとき噴射開口部72から噴射されるパルスジェットの噴射速度は10m/sから80m/sと高速であり、組織の切除能力を有する。パルスジェット発生後、噴射流路71の一部が空洞になるが、供給ポンプ10からの送液によって、短時間で液体が噴射流路71に充填される。そして、再びパルスジェットの噴射が可能になる。このように、噴射管内に間欠的に気泡を発生させることで脈流を発生し、噴射開口部72から流体をパルス状に噴射することができる。ここで脈流とは、流体の流れる方向が一定で、流体の流量又は流速が周期的又は不定期な変動を伴った流体の流動を意味する。脈流には、流体の流動と停止とを繰り返す間欠流も含むが、流体の流量又は流速が周期的又は不定期な変動をしていればよいため、必ずしも間欠流である必要はない。同様に、流体をパルス状に噴射するとは、噴射する流体の流量又は移動速度が周期的又は不定期に変動した流体の噴射を意味する。パルス状の噴射の一例として、流体の噴射と非噴射とを繰り返す間欠噴射が挙げられるが、噴射する流体の流量又は移動速度が周期的又は不定期に変動していればよいため、必ずしも間欠噴射である必要はない。次に、吸引について説明する。噴射開口部72から噴射された流体は、術部において排液として滞留する。また、術部には切除された生体組織以降、切除組織と表すが存在する。これら排液や切除組織は、吸引ポンプ11によって吸引開口部82から吸引され、吸引流路81及び吸引チューブ5を通って排液容器3に収容される。吸引ポンプ11の駆動は、レーザー源30の駆動に連動させてもよく、定期的に間欠駆動させても、必要性が生じたときに駆動してもよい。なお、噴射管70及び吸引管80の形状及び構造は、いくつか複数通りのものが考えられる。そこで、それらを具体的な実施例として図面を参照して説明する。第1実施例まず、第1実施例について説明する。図2は、本実施例に係る気泡発生部材31、噴射管70、及び吸引管80を流体の噴射方向に沿って切断した切断面を示す断面図である。把持部22の開口には供給ポンプ10から柔軟な流体供給チューブ4が接続されている。これにより、流体供給チューブ4内の流路は、噴射流路71の内部の空洞と連通している。そして、噴射流路71には、供給ポンプから流体供給チューブ4を通して液体本実施形態では水が供給される。また、噴射流路71には、例えば石英系の光ファイバー31が把持部22を貫通して通されている。なお、光ファイバー31と把持部22との間、及び、把持部22と噴射流路71との間は、それぞれ液体が漏れないように密封されている。光ファイバー31は、把持部22の外部に延伸してレーザー源30と接続されている。なお、本実施形態では、レーザー源30としてホルミヤグレーザーHo-YAGレーザー:波長2.1μmのパルス光を供給するものを用いている。把持部22は、光ファイバー31の先端31Aが、噴射流路71内に突出した状態で、光ファイバー31を支持している。なお、光ファイバー31の先端31Aは、パルスレーザーの射出面に相当する。また、把持部22には、噴射管70の外套管としての吸引管80が突設されている。吸引管80の把持部22側の基端部付近には管壁を貫通する開口部83が開口され、吸引チューブ5がこの開口部83に連通するよう取り付けられている。なお、術者は把持部22を把持して操作するため、吸引チューブ5の把持部22付近の延在方向は、流体供給チューブ4と同じ方向にすることで、操作性を向上させることができる。図示するように、噴射管70は吸引管80に偏心した状態で内挿されている。また、噴射管70は、噴射開口部72の近傍で曲げられ、噴射開口部72と吸引管80とが同心で配設されている。Pは、噴射開口部72及び吸引管80の中心を表している。本実施例では、吸引管80の内周面に噴射管70の外周面が接触する構造となっている。このような構造では、噴射管70を吸引管80に内挿して、吸引管80の内周面と噴射管70の外周面とを当接させた状態で、接着剤等で固定しておき、把持部22に圧入すれば組み込みが可能である。この際、図2に示すように噴射管70の把持部22側基端部を吸引管80の基端部よりも突出させて把持部22に圧入し、吸引管80は把持部22とは遊勘の関係にして接着剤等で固定すればよい。なお、噴射管70及び吸引管80の把持部22への固定には、接着剤、ロウ材等でシーリング補強することが望ましい。噴射管70と吸引管80との固定は、互いの長さ方向の接触範囲全体とすることが望ましいが、少なくとも噴射開口部72の先端付近図2、図示Bの範囲を固定すればよい。例えば、図示Bの範囲は噴射管70の全長の半分よりも噴射開口部72に近い側に設けられる。この場合、把持部22に噴射管70、吸引管80の順に挿着した後、図示Bの範囲を接着剤、ロウ材等で接着固定するか、溶接等の固定手段を用いて固定すればよい。吸引管80の内周面と噴射管70の外周面との隙間が吸引流路81であって、吸引管80の流路径をd1、噴射管70の外径をd2とすると、d1-d2が吸引流路81の大きさとなる。ところで、特許文献1では、噴射管70が吸引管80に同心となるよう内挿されている。このような場合の吸引流路81の大きさは、d1-d2/2となり、吸引流路81の総面積は同じであっても、吸引流路81の大きさは偏心させた本実施例の方が大きくなる。本実施例では、噴射管70と吸引管80とは先端部近傍では同心である。よって、同心の範囲の吸引流路81の大きさは、d1-d2/2となる。よって、偏心させた領域よりも吸引流路は小さくなる。このことから、噴射管70の曲げ部位置70aは、製造上可能な限り先端部に近い方がよい。また、吸引管80に設けられる開口部83及び吸引チューブ5の流路の大きさは、吸引開口部82の流路断面積と同じにするか、大きくすることが望ましい。また、図2では、吸引管80の内周面と噴射管70の外周面とが接するように配設されているが、僅かな隙間があってもよい。次に、本実施例における光ファイバー31のパルス流噴射動作について図1、図2を参照して説明する。供給ポンプ10によって噴射管70には一定の圧力で流体が供給されている。なお、供給ポンプ10からの流体供給量は噴射開口部72からのパルス流噴射量と略等しい量であればよい。ここで、光ファイバー31が動作を行わない場合、供給ポンプ10の吐出力と流体供給チューブ4側全体の流路抵抗との差によって流体は噴射管70内に流動する。また、噴射管70の噴射流路71の開口には、例えば石英系の光ファイバー31が把持部22を貫通して通されている。なお、光ファイバー31と把持部22との間、及び、光ファイバー31と噴射管70との間は、それぞれ液体が漏れないように密封されている。光ファイバー31は、把持部22の外部に延伸してレーザー源30と接続されている。なお、本実施形態では、レーザー源30としてホルミヤグレーザーHo-YAGレーザー:波長2.1μmのパルス光を供給するものを用いている。以上説明した第1実施例によれば、噴射開口部72の近傍では、噴射開口部72と吸引管80とが同心で配設されているため、術者は噴射開口部72の位置を認識しやすく狙いの術部に流体を噴射することが容易となる。また、噴射管70は、噴射開口部72近傍以外の大部分の長さ領域において吸引管80の内周面に対して偏心して内挿されている。したがって、偏心させた場合の吸引流路81の大きさは、同心にする場合の吸引流路81の大きさよりも大きくなる。したがって、吸引流路81が長い場合であっても切除組織の流動抵抗を減じ吸引除去することができる。また、光ファイバー31の先端から射出されるレーザーは直進性が高いため、噴射管70に液体が少なくなったときは、噴射対象物をレーザーにより損傷する虞があるが、本実施例では、噴射管70が吸引管80に屈曲して偏心されているので、直接的に噴射対象物にレーザーが照射されることを防止する効果がある。また、吸引管80に噴射管70が接触することにより噴射管70を介して吸引管80に熱が伝わり、噴射される液体の発熱を抑制できる効果もある。なお、噴射開口部と吸引管とを同心で配設することで、吸引口付近に関して、吸引管と噴射管との隙間寸法が大きく確保できなくなることがある。この場合、仮に吸引口に切除組織が吸い付いてしまっても、吸引力を調整すれば吸い付いた切除組織は比較的簡単に取れる。一方で、吸引流路の途中で切除組織が詰まると除去が難しいため、本実施例のように、先端部を除いて吸引流路81が大きくなるように構成される。吸引流路81は、吸引口から吸い込み側に向かって隙間が広くなるか、少なくとも同じ隙間を維持する方が好ましい。また、噴射管70を噴射開口部72の近傍で吸引管80の内周面に固定していることから噴射管70の先端部の振動を抑制することができる。また、振動により噴射管70と吸引管80とが当って異常な音が発生することを防止し、振動により噴射管70の先端噴射開口部72が動くことがなく、この振動により発生する吸引管80の共振を抑え、術部位置に正確に流体を噴射させることができるという効果がある。なお、本実施例では、吸引管80を把持部22に固定する構造を例示したが、把持部22を突出させて吸引管とすることも可能である。また、吸引チューブ5の配設位置、延在方向は特に限定されないが、術者は把持部22を把持して操作するので、把持部22の近傍では、吸引チューブ5と流体供給チューブ4とを互いに沿うように延在することで、操作するときのバランスがよくなり、操作性を向上させることができる。第2実施例続いて、第2実施例について図面を参照して説明する。本実施例は、前述した第1実施例が、噴射管70を曲げて噴射開口部72と吸引管80とを同心にしていることに対して、噴射開口部72を吸引管80と同心としていることを特徴としている。よって、第1実施例との相違箇所を中心に、第1実施例と同じ符号を付して説明する。図3は、本実施例に係る噴射管70及び吸引管80の先端部構造を示す部分断面図である。Aは部分断面図、BはAの先端方向図示E方向から視認した正面図である。噴射管70は吸引管80に対して偏心して内挿されている。そして、先端部図示Bの範囲において、噴射管70と吸引管80とを接着剤、ロウ材等により接着固定、又は溶接等の固定手段を用いて固定されている。噴射管70は、噴射開口部72が噴射流路71に対して偏心して開口されている。そして、噴射開口部72は、吸引管80に対しては同心となる位置に配設される。したがって、噴射開口部72の周縁には壁部73が形成される。噴射管70と吸引管80とは、吸引開口部82を含めて吸引管80の長さ範囲に偏心させているため、吸引流路81の長さ全体の流路が同心の場合より大きくできるので、大きめの切除組織の吸引除去が可能となる。第3実施例続いて、第3実施例について図面を参照して説明する。本実施例は、前述した第2実施例の変形例であって、噴射開口部をノズルで形成したことを特徴とする。よって、第2実施例との相違箇所を中心に説明する。図4は、本実施例に係る噴射管70及び吸引管80の先端部構造を示す部分断面図である。噴射管70の先端部にはノズル75が挿着されている。ノズル75には噴射開口部76が開口され、この噴射開口部76は、吸引管80とは同心位置にある。そして、噴射開口部76の周縁には壁部77が形成される。噴射開口部76は図3の噴射開口部72に相当し、壁部77は、図3の壁部73に相当する。よって、本実施例は、前述した第2実施例と同様な効果が得られる。また、第2実施例の噴射開口部72を細長い噴射管70の先端に開口することに対して、ノズル75に噴射開口部76を開口するため、製造しやすいという効果がある。第4実施例続いて、第4実施例について図面を参照して説明する。本実施例は、前述した第1実施例の変形例であって、吸引開口部82の大きさを吸引流路81の大きさと略同じ大きさとなる形状にすることに特徴を有する。よって、第1実施例との相違箇所を中心に説明する。図5は、本実施例に係る噴射管70及び吸引管80の先端部構造を示す部分断面図である。吸引管80の先端部84は、噴射管70の曲げ部位置70aの近傍で、それ以外の部位よりも大きく広げられている。先端部84と噴射開口部72とは同心の関係にある。先端部84における流路81aは、吸引流路81と略同じ大きさである。したがって、噴射開口部72と吸引管80とが同心にあることの効果が得られるとともに、吸引開口部82と吸引流路81とが、略同じ大きさで連続しているので、第1実施例に図2参照対して大きめの切除組織を吸引することができる。なお、先端部84の形状は、先端方向に広がるテーパー形状としてもよい。第5実施例続いて、第5実施例について図面を参照して説明する。本実施例は、前述した第1実施例から第4実施例の流体噴射方向が、噴射流路71に対して直線上又は平行であることに対して、噴射流路71に対して傾斜した方向に向いていることに特徴を有している。手術部位によっては、噴射管70の延在方向とはずれた位置の切除を行う場合がある。本実施例は、そのような場合に対応可能な形態を有する。なお、第1実施例の構造をベースにして、第1実施例との共通機能要素には同じ符号を付して説明する。図6は、本実施例に係る噴射管70及び吸引管80の先端部構造を示す部分断面図である。噴射管70及び吸引管80は先端部において曲げられ、曲げ部より先端部において噴射管70と吸引管80とは同心としている。よって、噴射開口部72は、吸引管80の中心線P上に配置されている。そして、曲げ部よりも基端側で、接着剤、ロウ材等で固定、又は溶接等の固定手段を用いて吸引管80の内周面に固定されている。なお、吸引管80の流路径をd1とし、噴射管70の曲げ高さをhで表したとき、流路径d1は、h<d1の関係になるように設定する。このようにすることで、噴射管70を吸引管80に内挿することが可能となる。このような構成によれば、噴射管70吸引管80直線上からずれた位置の切除と、切除組織の吸引除去を行うことができる。第6実施例次に、第6実施例について図面を参照して説明する。前述した各実施例で説明したように、噴射開口部72は吸引管80と同心に配置されており、このことにより、術者は噴射開口部72の位置を認識しやすくしている。本実施例は、吸引管80に、吸引開口部82の周縁にかけて切欠き部を設けることにより、噴射開口部72を視認可能な構成にしていることを特徴としている。なお、第1実施例の構造をベースにして、第1実施例との共通機能要素には同じ符号を付して説明する。図7は、本実施例に係る噴射管70及び吸引管80の先端部構造を示す部分断面図である。Aは部分断面図、Bは先端方向矢印E方向から視認した正面図である。図7A、Bにおいて、吸引管80の噴射開口部72の近傍には、切欠き部86が形成されている。切欠き部86は、吸引開口部82の周縁にかかる位置に形成されており、術者は噴射管70の先端部噴射開口部位置を視認することが可能である。したがって、吸引管80の先端部に切欠き部86を設けることによって、術者は噴射管70の先端部噴射開口部位置を直接認識して操作することがきる。よって、正確な術部に流体を噴射し、切除することができる。また、切欠き部86を設けることにより、吸引開口部82の大きさをさらに補完することができ、切除組織の吸引除去能力を向上させることができる。なお、切欠き部86の位置は、図7に示すような噴射開口部72の偏心側に限られず、噴射開口部72の偏心側の反対としてもよい。また、切欠き部86は、一つに限らず複数個設ける構成としてもよい。例えば、図7に示す切欠き部86と対向する位置にもう一つの切欠き部を設けることが可能である。このように切欠き部86を複数個設ければ、吸引開口部82における切除組織の吸引能力を高めることができる。その他の実施形態上記の実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定して解釈するためのものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは言うまでもない。<流体供給容器について>図8は、その他の実施形態に係る手術具としての流体噴射装置を示す構成説明図である。前述した実施形態では、流体を収容する流体供給容器2を用いていたがこれには限られず、図8に示すように、液体を収容し、その液体を重力の作用によって送出する輸液バック92を用いてもよい。輸液バック92から噴射流路71には、指定の圧力で液体が供給される。その結果、レーザー源30が動作を行わない場合、輸液バック92の吐出力と流体供給チューブ4側全体の流体抵抗値の差によって液体は噴射流路71内に流入する。<光ファイバーについて>図9は、その他の実施形態に係る気泡発生部材、噴射管70、及び吸引管80を流体の噴射方向に沿って切断した切断面を示す断面図である。前述した実施形態では、気泡発生部材としての光ファイバー31を用いて蒸気泡を発生させていたがこれには限られない。例えば電極からの放電を用いて蒸気泡を発生させてもよい。また、例えば図9に示すように、気泡発生部材としてのヒーター94を用いて蒸気泡を発生させてもよい。