被検者を載置する天板と、該天板を水平面状に移動可能に支持する支持部と、前記天板の移動可能範囲内における移動を許可する範囲の設定値を設定する入力手段と、前記設定値を記憶する記憶手段と、該記憶手段に記憶した前記設定値に応じて移動状態を制御する制御手段とを有することを特徴とする放射線撮影装置用撮影台。前記記憶手段は複数のデータの記憶が可能であり、前記記憶手段に記憶した複数のデータから選択的にデータを読み出す読出手段を有することを特徴とする請求項1に記載の放射線撮影装置用撮影台。前記制御手段は手動により移動している前記天板を長手方向、短手方向の2方向に対してそれぞれ制御することを特徴とする請求項1又は2に記載の放射線撮影装置用撮影台。被検者を載置する天板と、該天板を昇降する昇降機構と、前記天板の昇降範囲内における移動を許可する鉛直位置の設定値を設定する入力手段と、前記設定値を記憶する記憶手段と、該記憶手段に記憶した前記設定値に応じて昇降動作の状態を制御する制御手段とを有することを特徴とする放射線撮影装置用撮影台。しかしながら上述の従来例においては、次の1~4に述べるような問題がある。1被検者の撮影対象部位を放射線撮像部の位置に合わせる際に、天板3を短手方向に摺動させることが多々生ずる。図11a、bは図10の撮影台を天板3の短辺側、つまり図10の矢印A方向から見た天板3と放射線撮像部4との位置関係の説明図である。天板3は天板枠6に支持されており、図11aは天板3と放射線撮像部4の短手方向の中心が一致した状態、図11bは天板3を短手方向に摺動した状態を示している。通常では、天板3の短手方向の幅は約800mm程度であり、放射線撮像部4の幅は半切サイズの430mmの撮影を可能とする550mm程度となっている。天板3の短手方向の移動量は、±150mm程度は必要とされるので、通常のフローティング撮影台において、天板3の最大移動時は、天板枠6が放射線撮像部4上に位置するまで距離L3移動し、図11bに示すような配置となる。図11cは特許文献2における放射線画像撮影装置の位置関係を示しており、放射線撮影部4は天板枠6に設けられたレール7により支持され、放射線撮像部4はレール7間を移動することが可能となっている。レール7により、天板3は放射線撮像部4を乗り越えて移動できず、天板3の移動量L4は、図11bにおける移動量L3に比べて小さくなる。従って、十分な移動量を確保するためには、2つのレール7の間隔を拡げる必要がある。即ち、天板3の幅を広げる対策が考えられるが、天板3の幅を大きくすることは操作性の悪化、設置スペースの増加を招き好ましくない。また、放射線撮像部4がレール7の下部を通過するように構成することも考えられるが、天板3からの距離が遠くなり、これも実現が困難である。このように、従来例においては天板3の短手方向の移動量を大きくすることに対して、制限が生じている。2撮影技師は放射線撮像部4を短手方向に移動した場合に、放射線撮像部4の中心に正確にX線管球5の位置を合わせる必要がある。これは散乱線除去を目的に使用しているグリッドの収束位置とX線管球5の位置との水平位置にずれが生じていると、有用な透過X線が遮ぎられてしまうためである。従来例では、X線管球5が放射線撮像部4の動きに合わせて移動する機構を付加して位置ずれを防止している。しかし、長手方向は断層撮影等で追随可能な機種があるが、短手方向に追随可能なX線管球5は少ない。更に、図10に示すように、本来では放射線撮像部4は短手方向に移動せずとも、受像範囲の大型化により撮影対象をカバーしているので、短手方向への移動機構の必要性は殆どない。しかし、従来例では天板3に放射線撮像部4が支持されているため、構造上、放射線撮像部4を短手方向に移動する機構が必要となっている。放射線撮像部4を移動させずに天板3を移動させて、放射線撮像部4と被検者の撮影対象部位との位置を合わせる方法では、天板3を短手方向に移動すると、移動量と同じ分、放射線撮像部4を元の位置に戻す動作を行う必要がある。3また従来例で、移動する天板3に放射線撮像部4やこの放射線撮像部4を支持する支持部が取り付けられていると、天板3の全体の質量が大きくなる。これにより、天板3の慣性力が増し、技師が操作する際の移動に要する力や停止時の撮影台の揺れが大きくなり、作業性を悪化させる虞れがある。特に、短手方向移動での停止時に生ずる揺れは、被検者の体の揺れを発生させ、被検者に苦痛を与え好ましくない。このように従来例では、天板3の長手方向での作業性については優れているが、短手方向での作業性については課題を有している。4天板3を水平面上で移動させる場合において、天板3の移動量に応じて、周囲に十分なスペースが必要となる。しかし、実際の使用に際しては、被検者に付随する点滴スタンドやモニタリング機器等の器具を撮影台周囲に置く状況が生じており、天板3の移動範囲に制約が生ずる場合がある。このような場合に、撮影技師は周囲の状況を確認して慎重に作業を行う必要があり作業効率が悪い。本発明の目的は、上述の課題を解消し、天板を短手、長手方向に移動して効率的な撮影が行える放射線撮影装置及び該装置用撮影台を提供することにある。上記目的を達成するための本発明に係る放射線撮影装置は、被検者を載置する天板と、該天板を水平面状に移動可能に支持する支持部と、前記天板の移動可能範囲内における移動を許可する範囲の設定値を設定する入力手段と、前記設定値を記憶する記憶手段と、該記憶手段に記憶した前記設定値に応じて移動状態を制御する制御手段とを有することを特徴とする。また、本発明に係る放射線撮影装置徴は、被検者を載置する天板と、該天板を昇降する昇降機構と、前記天板の昇降範囲内における移動を許可する鉛直位置の設定値を設定する入力手段と、前記設定値を記憶する記憶手段と、該記憶手段に記憶した前記設定値に応じて昇降動作の状態を制御する制御手段とを有することを特徴とする。本発明に係る放射線撮影装置及び該装置用撮影台によれば、天板の移動範囲及び放射線撮像部の移動範囲をそれぞれ十分に確保し撮影領域を広げることができる。また、天板の短手方向の移動部の質量を小さくすることにより、位置合わせの作業性を向上させ、更に、揺れを抑えることで被検者に加わる負担の軽減が可能となる。更に、天板の移動範囲を制御する手段を有することにより、天板の移動による天板と周囲の器具との不時の衝突を回避でき、安全性が確保できることにより作業性が向上する。本発明を図1~図9に図示の実施例に基づいて詳細に説明する。図1は実施例1における放射線撮影装置を天板の長手方向から見た構成図を示している。撮影台11は撮影室の床上に固定され、基台部12を介して天板移動機構部13が設けられている。この天板移動機構部13に水平面内で移動可能で被検者Pを横臥させる天板14が載置されている。天板14の下方の天板移動機構部13上には、被検者Pを透過したX線を検出するためのX線画像検出器を内蔵した放射線撮像部15が配置されている。撮影台11の上方には、撮影室の天井に設けられたレール16を介して吊設された管球支持機構17と、この管球支持機構17の下部に取り付けられたX線管球18が設けられている。管球支持機構17はレール16により天板14の長手方向図1の左右方向、また天板14の短手方向図1の奥行方向に移動可能な水平動部材19と、上下方向に伸縮可能な上下動部材20とから構成されている。天板移動機構部13は天板14を短手方向に移動させる短手方向移動機構21と、天板14を長手方向に移動させる長手方向移動機構22とが組み合わされ、天板14は水平面内を移動可能とされている。基台部12上には、上から天板14、短手方向移動機構21、長手方向移動機構22が配置され、従来のように上から天板、長手方向移動機構、短手方向移動機構、基台部の順に配置された撮影台とは異なっている。図2は天板移動機構部13と天板14の構成図である。天板14はアクリル板、カーボン板、木材等のX線透過率の高い材料の板材から成り、天板14は四辺を囲むように配置された十分な剛性を有する長辺の枠体23a、23bと短辺の枠体24a、24bから構成されている。天板14を支えるフレーム25はフレーム部材25a~25dから成り、枠体23a、23b、24a、24bとほぼ同寸法の枠形状を有し、剛性を有する部材で構成されている。短手方向移動機構21は天板14の長手方向の両端部に配置されている。短手方向移動機構21は短辺の枠体24a、24bの下面に設けられた直動軸受26a、26bと、短手方向のフレーム部材25c、25d上に平行に設けられたシャフト27a、27bから構成されている。直動軸受26a、26bにシャフト27a、27bが挿入され、摺動により天板14が短手方向に滑らかに移動自在となる。図3は図1の撮影台11を天板14の短辺方向から見た側面図を示し、長手方向移動機構22は基台部12に対して、フレーム25を長手方向に直動移動させる機構を有している。基板部12の左右にはみ出して配置された長手方向のフレーム部材25a、25bの内面には、それぞれ長手方向に延在した第1、第2の溝部28a、28bが形成されている。基台部12に取り付けられたシャフト30に軸支されたコロ31が、下方の第1の溝部28a内を回転するようになっている。これにより、天板14を含めたフレーム25から上部の構成部品が、基台部12に対して長手方向に移動可能となる。この長手方向移動機構22と短手方向移動機構21を組み合わせることによって、天板14は水平面内を自在に移動することができる。一方、放射線撮像部15は天板14の下方に位置し、内部には被検者Pを透過したX線を受像するX線画像検出器が設けられている。放射線撮像部15は天板14と基台部12とで挟まれた空間に配置されてキャリッジ32上に固定され、キャリッジ32はフレーム25に対して長手方向に移動可能に支持されている。フレーム25の第2の溝部28bに、キャリッジ32がシャフト33、コロ34を介して水平に支持されている。コロ34が第2の溝部28b内を回転することにより、キャリッジ32は第2の溝部28bに沿って長手方向に移動可能となっている。コロ34はキャリッジ32に少なくとも3個所以上に設けることにより、キャリッジ32の水平姿勢を安定させることができる。また、第2の溝部28bをフレーム部材25a、25bのほぼ全長に渡って設けることにより、キャリッジ32上に固定された放射線撮像部15を、天板14のほぼ全長に渡って移動させることが可能となる。天板14の移動、放射線撮像部15の移動を選択的に使用すると、放射線撮像部15を様々な位置に配置にすることが可能となり、天板14上の被検者Pを移動することなく、全ゆる撮影を行うことができる。また、天板14に乗らなくとも、撮影台11の横に位置した被検者Pが、天板14上に被検部位を位置させて撮影することも容易となる。本実施例の撮影装置は特許文献2の撮影装置とは異なり、放射線撮像部15を短手方向に移動させない構成としている。これは、敢えてX線管球18の位置合わせを必要とする移動をなくし、作業性の向上を図ると共に、構造の簡略化、装置のコストダウンを図っている。なお、基台部12は天板移動機構部13を保持し、天板14を上下方向に昇降移動し、床からの高さを変えることのできる昇降機構を内蔵している。これにより、被検者Pが天板14に移乗する際に天板14の高さを被検者Pの負担の少ない位置まで下げたり、ストレッチャからの移乗においては、介助者の作業し易い高さに合わせることを可能としている。更に、本実施例の撮影装置では、放射線撮像部15の側面つまり短手移動方向側に何らの構造部は設けられていない。これにより、図4に示すように例えば放射線撮像部15を天板14の短手側に引き出した状態Hや、引き出した後に天板14の横で鉛直方向に向けた状態Vに変更できる機構を、キャリッジ32に追加することができる。また、これらの状態のまま、天板14の全域を移動することが可能となり、様々な撮影形態を採ることが可能となる。また撮影において、散乱線除去用のグリッドを放射線撮像部15の内部に収納して用いるが、このグリッドが不要な撮影部位の場合に、放射線撮像部15からグリッドを取り出する作業が、どの位置でからも容易に行える。更に、本実施例の放射線撮像部15にはX線検出器を内蔵しているが、従来のアナログカセッテを用いた放射線撮像部の場合では、未使用カセッテと撮影済カセッテとの交換をどの位置でも容易に行うことが可能である。被検者の撮影対象部位と放射線撮像部の受像領域との位置合わせは、天板14の移動、放射線撮像部15の移動、又は双方の組み合わせにより行うことができる。天板14の移動は被検者Pの安全を確保しながら、短時間に位置合わせを行える点から、手動による操作が広く用いられている。また、放射線撮像部15の移動に関しては、モータ等を用いた電動による制御と手動による操作を用いることができる。図5は実施例1の基本構成に、位置合わせに必要な構成要素が付加されており、放射線撮像部15を電動で移動する機構を備えている。また、実施例1と同一の符号は同じ機構を有している。フレーム25の両端部には、天板14の短手方向の移動を固定する短手ロック機構41が設けられ、同様に基台部12にはフレーム25の長手方向の移動を固定する長手ロック機構42が設けられている。これらのロック機構41、42はそれぞれ電磁石を備え、磁気作用により天板14、フレーム25に吸着固定してロックすることで、天板14の自在の移動を禁止することができる。このロックの作動は制御器43により行われ、解除については基台部12の側方に設けられたマイクロスイッチを含むフットスイッチ44により操作するようになっている。また、基台部12にはモータ等の駆動部45が設けられ、駆動部45の駆動軸はクラッチ46を介して駆動プーリ47に連結されている。フレーム25の長手方向の両端部には、それぞれ従動プーリ48、49が設けられている。2つの従動プーリ48、49間にはタイミングベルト50が巻回され、下側のタイミングベルト50は基台部12内で補助ローラ51により張力が与えられ、駆動プーリ47に噛み合うように配置されている。一方、上側のタイミングベルト50の一部分はキャリッジ32に固定され、駆動プーリ47の回転に応じて、放射線撮像部15が長手方向に移動するようになっている。更に基台部12内には、放射線撮像部15の長手方向の移動を固定する撮像部ロック機構52が設けられており、その制御は制御器43により行われる。天板14のロック機構41、42と同様に制御器43により電磁石を用いてキャリッジ32を吸着固定することで、放射線撮像部15の移動を禁止するように構成されている。また、天板14及び放射線撮像部15の基台部12に対する短手方向の変位は、天板14の位置センサ53、放射線撮像部15の位置センサ54により計測され、この計測値は制御器43に入力される。このような構成により、通常の状態では天板14、放射線撮像部15が共に移動しないようにロックされている。この状態から天板14を移動する場合に、撮影技師はフットスイッチ44を踏む。制御器43は両方向のロック機構41、42を解除すると共にクラッチ46の連結を外し、駆動プーリ47を回転自在とすることにより、天板14は自在に動くことが可能となる。技師は希望の位置でフットスイッチ44を離すことで天板14を固定する。一方、天板14の移動中に放射線撮像部15のロック機構52はロック状態を維持しており、天板14の移動に対して、放射線撮像部15を支持するコロ34がフレーム25の第2の溝部28b内を回転し、放射線撮像部15は基台部12に対する位置を保持する。天板14のみを移動させる位置合わせは、放射線撮像部15とX線管球18との位置関係が固定されるので、撮影効率が良いという利点を持っている。一方、被検者Pを動かしたくない状況や、周囲に被検者Pに付帯した器具等の障害物がある場合には、放射線撮像部15及びX線管球18を被検者Pの撮影対象部位に移動して撮影を行う。また、天井の水平移動機構19内には長手方向の移動位置を検出する位置センサ55が設けられている。X線管球18を移動して位置合わせを行う場合に、撮影技師は管球支持機構17の短手方向のロックのみを解除して、X線管球18を短手方向に移動して、希望の位置で再度ロックする。この移動は位置センサ55で検出され、制御器43は位置センサ55と位置センサ53との出力にずれが生じている場合に、一致させるように制御する。即ち、ロック機構52を解除し駆動部45を制御して、放射線撮像部15を移動させる。両出力が一致した位置、つまりX線管球18と放射線撮像部15の長手方向の位置が一致した位置で駆動部45を停止し、ロック機構52により放射線撮像部15を固定する。また、逆に放射線撮像部15を移動して、その位置にX線管球18を合わせることも可能である。この場合に、放射線撮像部15の移動を指示する操作部を天板枠等に設け、技師は移動すべき方向のスイッチを操作し、放射線撮影部15を希望の位置に移動させる。その後に、自動又は手動によりX線管球18の位置を放射線撮像部15に合わせる。図6は放射線撮像部15の移動を手動で行う場合の実施例3を示し、図5と同一の符号は同じ機能を有している。この実施例3では、図5における駆動部45、従動プーリ48、49、タイミングベルト50等が不要となり、新たにロック機構52を解除するスイッチ61、放射線撮像部15を移動させるためのハンドル62が追加されている。スイッチ61は移動用ハンドル62の外周を撮影技師が掴むことによりオンするように配置されており、移動時に敢えてスイッチ61を押す動作を行うことなく、ロック解除が実施でき作業性が良い。スイッチ61のオンにより、制御器43はロック機構52のロックを解除し、放射線撮像部15は移動可能となる。技師は所望の位置までハンドル62を用いて放射線撮像部15を移動し、ハンドル62を離すことにより再度ロックが行われる。図7に示す実施例4では、衝突を未然に防ぐ構成が加えられており、フレーム25のフレーム部材25c、25dの近傍に、近接検知器71、72が設けられている。近接検出器71、72は天板14の短手方向の動きには連動せず、天板14の長手方向の動きに連動して、天板14と放射線撮像部15との長手方向の距離が一定値以下となったことを検出するようになっている。例えば、図7に示すように放射線撮像部15が右寄りの位置に配置された状態で、天板14を矢印の左方向に手動で移動させる場合に、不用意に天板14を大きく移動させると、放射線撮像部15に短手方向移動機構21が衝突する虞れがある。天板14の質量は通常30~40kgあり、これに70kgの被検者Pを載せれば100kgを超える。このため、たとえ移動速度が小さくても衝突したときの衝撃は大きく、最悪の場合には放射線撮像部15の破損や故障が生ずる虞がある。そこで、左に移動する天板14が放射線撮像部15に接近したことを近接検出器71により検出する。近接検出器71からの信号は、フットスイッチ44、ハンドル62からの信号と共に制御器43に入力され、近接検出器71の検知結果に応じて、フットスイッチ44、ハンドル62からの入力操作を制限する。具体的には、操作者がフットスイッチ44により天板14のロックを解除して、天板14を左方向に移動中に近接検出器71がその接近を検出すると、制御器43は放射線撮像部15のロックを解除する。そして、放射線撮像部15を天板14と共に左方向に移動するように制御する。或いは、天板14の移動を停止するようにロック機構42を制御することもでき、使用状況に応じて予め選択、設定しておけばよい。図8は天板14の移動範囲の設定ができる実施例5の構成図である。基台部12の内部には、天板14の長手方向のロック機構42と短手方向のロック機構41とのロックの有無を制御する制御器43と、複数の設定値を記憶する記憶部81とが設けられている。また、技師が移動を許可する範囲を設定する入力部82が設けられ、その出力は制御器43に接続されている。また入力部82には、切換レバー83、設定スイッチ84が設けられている。図9は天板14を上方から見た説明図であり、天板14は前述した移動機構により、aに示すように範囲S内を自在に移動することが可能である。しかし、bに示すように周囲にモニタなどの器具85や、被検者に付帯する点滴スタンドなどの器具86等が置かれている状態では、天板14の移動範囲は限られることになる。このような場合に、天板14の移動可能範囲を予め設定することにより、天板14と放射線撮像部15との不時の衝突を避けることを可能としている。図9bに示すように、周囲に器具85、86が置かれた場合には、先ず入力部82の切換レバー83により、短手、長手等の天板14の位置情報の入力状態にする。そして、天板14を器具85に対して移動可能な位置S1、S2に移動し、各位置S1、S2で設定スイッチ84を押す。制御器43は押された位置での位置センサ53、位置センサ55の値を求め、記憶部81に格納する。同様に、器具86に対して移動可能な位置S3に移動して、設定スイッチ84を押して位置情報を取得し記憶部81に格納する。天板14の移動範囲の設定が終了した時点で、切換レバー83を戻して設定を有効状態にし、制御器43は記憶された位置情報により、移動可能な座標を演算する。撮影技師はフットスイッチ44を操作して天板14を移動させるが、位置センサ53、55の値が移動可能な座標の限界値と一致した時点で、制御器43は天板14のロックを行う。短手ロック機構41と長手ロック機構42とを別々に制御することで、図9bに示す1点鎖線の範囲のみ移動することが可能となる。また、移動範囲を複数のパターンで設定することも可能である。例えば図9bにおいて、器具85は常時置かれている状況にあり、器具86は一時的に置かれる状況にあるとする。この場合に、切換レバー83の複数の切換えを行えるようにし、設定Aは器具85のみを回避し、設定Bは器具85と器具86の両方を回避するように設定しておけば、切換位置に応じて制御器43は記憶部81から位置情報を取得し、移動可能な座標を求める。更に、前述の水平方向の移動制限と同様に、天板14の上下方向の移動制限を付加することも可能である。即ち、天板14の下方に器具85、86等が置かれ、下降により衝突の虞れがある場合には、予め移動可能な最下位置を記憶させて、移動範囲を設定しておく。以上の説明は本発明の好ましい実施例について行ったが、本発明はこれらの実施例に限定されないことは云うまでもなく、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。例えば、実施例では放射線撮像部15にX線検出器を用いた例で示したが、放射線撮像部15のX線受像部にフィルム又は蓄積性蛍光体シートを入れたカセッテを用いても、同様の効果を得ることができる。