底板部と前記底板部から延在する側板部を有し、少なくともその一部が光を透過させることのできるケースと、前記ケースに載置される磁気共鳴アンテナ部と、前記磁気共鳴アンテナ部の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイルと前記ループコイルに接続された発光素子とが配される回路基板と、を有することを特徴とするアンテナ。前記ループコイルが磁気共鳴アンテナ部と距離をおいて配されることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。前記発光素子が発光ダイオードであり、複数の前記発光ダイオードが前記ループコイル中に接続されると共に、複数の前記発光ダイオードのうち、一方の前記発光ダイオードのアノードが、他方の前記発光ダイオードのカソードに接続されるものがあることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。前記発光素子が発光ダイオードであり、複数の前記発光ダイオードが前記ループコイル中に接続されると共に、複数の前記発光ダイオードは互いに異なる抵抗値を有する抵抗と直列接続されることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。前記発光素子が発光ダイオードであり、直列接続された複数の前記発光ダイオードの並列接続が前記ループコイルに接続されることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。前記ループコイル中に前記発光素子を点滅させる回路が含まれることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。底板部と前記底板部から延在する側板部とを有するケースと、前記樹脂ケースの前記底板部に載置される磁気共鳴アンテナ部と、前記磁気共鳴アンテナ部の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイルと前記ループコイルに接続された発音手段とが配される回路基板と、を有することを特徴とするアンテナ。しかしながら、従来の電力伝送システムで用いられている電力伝送用のアンテナにおいては、電力伝送を行っている最中に、その旨を周囲に報知することが不可能である、という問題があった。また、従来の電力伝送用のアンテナによる電力伝送では、漏洩磁界の発生量が多く、アンテナ周囲における車両金属部などの温度が上昇する、という問題もあった。上記問題を解決するために、請求項1に係る発明は、底板部と前記底板部から延在する側板部を有し、少なくともその一部が光を透過させることのできるケースと、前記ケースに載置される磁気共鳴アンテナ部と、前記磁気共鳴アンテナ部の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイルと前記ループコイルに接続された発光素子とが配される回路基板と、を有することを特徴とするアンテナである。また、請求項2に係る発明は、請求項1に記載のアンテナにおいて、前記ループコイルが磁気共鳴アンテナ部と距離をおいて配されることを特徴とする。また、請求項3に係る発明は、請求項1に記載のアンテナにおいて、前記発光素子が発光ダイオードであり、複数の前記発光ダイオードが前記ループコイル中に接続されると共に、複数の前記発光ダイオードのうち、一方の前記発光ダイオードのアノードが、他方の前記発光ダイオードのカソードに接続されるものがあることを特徴とする。また、請求項4に係る発明は、請求項1に記載のアンテナにおいて、前記発光素子が発光ダイオードであり、複数の前記発光ダイオードが前記ループコイル中に接続されると共に、複数の前記発光ダイオードは互いに異なる抵抗値を有する抵抗と直列接続されることを特徴とする。また、請求項5に係る発明は、請求項1に記載のアンテナにおいて、前記発光素子が発光ダイオードであり、直列接続された複数の前記発光ダイオードの並列接続が前記ループコイル中に接続されることを特徴とする。また、請求項6に係る発明は、請求項1に記載のアンテナにおいて、前記ループコイル中に前記発光素子を点滅させる回路が含まれることを特徴とする。また、請求項7に係る発明は、底板部と前記底板部から延在する側板部とを有するケースと、前記樹脂ケースの前記底板部に載置される磁気共鳴アンテナ部と、前記磁気共鳴アンテナ部の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイルと前記ループコイルに接続された発音手段とが配される回路基板と、を有することを特徴とするアンテナである。本発明に係るアンテナは、発光素子が配される回路基板が設けられているので、本発明に係るアンテナによれば、電力伝送を行っている最中に、発光素子が発光し、アンテナが電力伝送中であることを周囲に報知することが可能となる。また、猫などの小動物は発光体を嫌う習性があるために、発光素子の効果により、電力伝送中に小動物などがアンテナに近づいてくることを抑止可能となる。また、本発明に係るアンテナは、磁気共鳴アンテナ部の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイルが設けられているので、漏洩磁界をループコイルで消費することができ、アンテナ周囲における車両金属部などの温度上昇を抑制することが可能となる。また、ループコイルは磁気共鳴アンテナ部と距離を置いて配されるため磁気共鳴アンテナ部の共振周波数の変化や伝送効率への影響を小さくすることができる。以下、本発明の実施形態を図面を参照しつつ説明する。図1は本発明の実施形態に係るアンテナが用いられる電力伝送システムのブロック図である。なお、本発明に係るアンテナは、電力伝送システムを構成する受電側のアンテナと送電側のアンテナのいずれにも適用可能であるが、以下の実施形態においては受電側のアンテナに本発明のアンテナを適用した例につき説明する。本発明のアンテナが用いられる電力伝送システムとしては、例えば、電気自動車EVやハイブリッド電気自動車HEVなどの車両への充電のためのシステムが想定されている。電力伝送システムは、上記のような車両に対して電力を非接触で伝送するため、当該車両を停車させることが可能な停車スペースに設けられる。車両充電用のスペースである当該停車スペースには、送電アンテナ105などが地中部に埋設されるような構成となっている。車両のユーザーはこの電力伝送システムが設けられている停車スペースに車両を停車させて、車両に搭載されている受電アンテナ201と、前記送電アンテナ105とを対向させることによって電力伝送システムからの電力を受電する。車両を停車スペースに停車させる際には、車両搭載の受電アンテナ201が、送電アンテナ105に対して伝送効率が良い位置関係となるようにする。電力伝送システムでは、電力伝送システム100側の送電アンテナ105から、受電側システム200側の受電アンテナ201へ効率的に電力を伝送する際、送電アンテナ105の共振周波数と、受電アンテナ201の共振周波数とを同一とすることで、送電側アンテナから受電側アンテナに対し、効率的にエネルギー伝達を行うようにする。送電側システム100におけるAC/DC変換部101は、入力される商用電源を一定の直流に変換するコンバータである。このAC/DC変換部101からの出力は電圧調整部102において、所定の電圧に昇圧されたりする。この電圧調整部102で生成される電圧の設定は主制御部110から制御可能となっている。インバーター部103は、電圧調整部102から供給される高電圧から所定の交流電圧を生成して、整合器104に入力する。図2は電力伝送システムのインバーター部を示す図である。インバーター部103は、例えば図2に示すように、フルブリッジ方式で接続されたQA乃至QDからなる4つの電界効果トランジスタFETによって構成されている。本実施形態においては、直列接続されたスイッチング素子QAとスイッチング素子QBの間の接続部T1と、直列接続されたスイッチング素子QCとスイッチング素子QDとの間の接続部T2との間に整合器104が接続される構成となっており、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオンのとき、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオフとされ、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオンのとき、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオフとされることで、接続部T1と接続部T2との間に矩形波の交流電圧を発生させる。なお、本実施形態においては、各スイッチング素子のスイッチングによって生成される矩形波の周波数の範囲は数100kHz~数1000kHz程度である。上記のようなインバーター部103を構成するスイッチング素子QA乃至QDに対する駆動信号は主制御部110から入力されるようになっている。また、インバーター部103を駆動させるための周波数は主制御部110から制御することができるようになっている。整合器104は、所定の回路定数を有する受動素子から構成され、インバーター部103からの出力が入力される。そして、整合器104からの出力は送電アンテナ105に供給される。整合器104を構成する受動素子の回路定数は、主制御部110からの指令に基づいて調整することができるようになっている。主制御部110は、送電アンテナ105と受電アンテナ201とが共振するように整合器104に対する指令を行う。送電アンテナ105は、インダクタンス成分を有するコイルから構成されており、対向するようにして配置される車両搭載の受電アンテナ201と共鳴することで、送電アンテナ105から出力される電気エネルギーを受電アンテナ201に送ることができるようになっている。電力伝送システム100の主制御部110はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部110は、図示されている主制御部110と接続される各構成と協働するように動作する。また、通信部120は車両側の通信部220と無線通信を行い、車両との間でデータの送受を可能にする構成である。通信部120によって受信したデータは主制御部110に転送され、また、主制御部110は所定情報を通信部120を介して車両側に送信することができるようになっている。次に、車両側に設けられている構成について説明する。車両の受電側のシステムにおいて、受電アンテナ201は、送電アンテナ105と共鳴することによって、送電アンテナ105から出力される電気エネルギーを受電するものである。このような受電アンテナ201は、車両の底面部に取り付けられるようになっている。受電アンテナ201で受電された交流電力は、整流部202において整流され、整流された電力は充電制御部203を通してバッテリー204に蓄電されるようになっている。充電制御部203は主制御部210からの指令に基づいてバッテリー205の蓄電を制御する。また、充電制御部203はバッテリー204の残量管理なども行い得るように構成される。主制御部210はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部210は、図示されている主制御部210と接続される各構成と協働するように動作する。インターフェイス部230は、車両の運転席部に設けられ、ユーザー運転者に対し所定の情報などを提供したり、或いは、ユーザーからの操作入力を受け付けたりするものであり、表示装置、ボタン類、タッチパネル、スピーカーなどで構成されるものである。ユーザーによる所定の操作が実行されると、インターフェイス部230から操作データとして主制御部210に送られ処理される。また、ユーザーに所定の情報を提供する際には、主制御部210からインターフェイス部230に対して、所定情報を表示するための表示指示データが送信される。また、車両側の通信部220は送電側の通信部120と無線通信を行い、送電側のシステムとの間でデータの送受を可能にする構成である。通信部220によって受信したデータは主制御部210に転送され、また、主制御部210は所定情報を通信部220を介して送電システム側に送信することができるようになっている。電力伝送システムで、電力を受電しようとするユーザーは、上記のような送電側のシステムが設けられている停車スペースに車両を停車させ、インターフェイス部230から充電を実行する旨の入力を行う。これを受けた主制御部210は、充電制御部203からのバッテリー205の残量を取得し、バッテリー205の充電に必要な電力量を算出する。算出された電力量と送電を依頼する旨の情報は、車両側の通信部220から送電側のシステムの通信部120に送信される。これを受信した送電側システムの主制御部110は電圧調整部102、インバーター部103、整合器104を制御することで、車両側に電力を伝送するようになっている。次に、以上のように構成される電力伝送システム100で用いるアンテナの具体的な構成について説明する。以下、受電アンテナ201に本発明の構成を採用した例について説明するが、本発明のアンテナは送電アンテナ105に対しても適用し得るものである。図3は本発明の第1実施形態に係る受電アンテナ201の分解斜視図であり、図4は本発明の第1実施形態に係る受電アンテナ201の断面構造の模式図であり、図5は本発明の第1実施形態に係る受電アンテナ201に設けられる回路基板310に設けられる回路構成を示す図である。なお、以下の実施形態では、コイル体270として矩形平板状のものを例に説明するが、本発明のアンテナはこのようなこのような形状のコイルに限定されるものではない。例えば、コイル体270として円形平板状のものなども利用し得る。このようなコイル体270は、受電アンテナ201における磁気共鳴アンテナ部として機能する。この磁気共鳴アンテナ部は、コイル体270のインダクタンス成分のみならず、その浮游容量に基づくキャパシタンス成分、或いは意図的に追加したコンデンサに基づくキャパシタンス成分をも含むものである。また、明細書中でコイル体270としている発明特定事項は、特許請求の範囲においては、上記のようなキャパシタンス成分をも含むものとして磁気共鳴アンテナ部として表現されることがある。樹脂ケース260は、受電アンテナ201のインダクタンス成分を有するコイル体270を収容するために用いられるものである。この樹脂ケース260は、例えばポリカーボネートなどの樹脂により構成される開口を有する箱体の形状をなしている。本発明においては、樹脂ケース260を構成する材料としては、透明若しくは半透明のものを用いることで、樹脂ケース260内に収容される発光ダイオード313などの発光素子からの発光を外部に透過させる。なお、樹脂ケース260はその全体が透明若しくは半透明である必要はなく、少なくともその一部が光を透過させることのできるケースあればよい。樹脂ケース260の矩形状の底板部261の各辺からは側板部262が、前記底板部261に対して垂直方向に延在するようにして設けられている。そして、樹脂ケース260の上方においては、側板部262に囲まれるような上方開口部263が構成されている。また、上方開口部263の周縁にはフランジ部264が形成されており、樹脂ケース260にパッケージされた受電アンテナ201はこのフランジ部264で車両本体部に取り付けられる。樹脂ケース260を車両本体部に取り付けるためには、従来周知の任意の方法を用いることができる。コイル体270は、ガラスエポキシ製の矩形平板状の基材271と、この基材271上に形成される渦巻き状の導電部272とから構成されている。渦巻き状をなす導電部272の内周側の第1端部273、及び外周側の第2端部274には不図示の導電線路が電気接続される。これにより、受電アンテナ201によって受電した電力を整流部202へと導けるようになっている。このようなコイル体270は樹脂ケース260の矩形状の底板部261上に載置され、適当な固着手段によって底板部261上に固着される。また、矩形平板状の基材271の中央部には、矩形状の中抜き部275が形成されており、この中抜き部275を介して発光ダイオード313から発光が外部にもたらされる。回路基板310には、ワンループのループコイル312と、このループコイル312中に接続された発光ダイオード313とからなる回路311が設けられている。回路基板310上の回路311は、物理的には、積層方向からみてコイル体270の中抜き部275と重なるように配置されている。また、ループコイル312中には調整用抵抗314が接続されており、発光ダイオード313に印加される電圧を調整することができるようになっている。ループコイル312には、送電アンテナ105によって形成される磁界の一部によって起電力が発生し、この起電力が発光ダイオード313に印加されることにより、発光ダイオード313が発光する。このような発光ダイオード313による発光は、透明若しくは半透明の樹脂ケース260を透過して、受信アンテナ201外部を照射する。このような本発明に係るアンテナによれば、電力伝送を行っている最中に、発光ダイオード313などの発光素子が発光し、アンテナが電力伝送中であることを周囲に報知することが可能となる。また、猫などの小動物は発光体を嫌う習性があるために、前記発光素子の効果により、電力伝送中に小動物などがアンテナに近づいてくることを抑止可能となる。なお、ループコイル312中に設ける発光素子としては、発光ダイオード313に限らず、その他ものまめ電球等の表示器も利用することできる。ループコイル312は、コイル体270の共振周波数と異なる共振周波数となるように構成されている。これにより、コイル体270から漏洩する磁界をループコイル312で消費することができ、アンテナ周囲における車両金属部などの温度上昇を抑制することが可能となる。また、回路基板310は樹脂ケース260において、コイル体270の上方に所定距離dをおいて配される。これにより、受電アンテナとして機能しているコイル体270の共振周波数に影響を与え、受電アンテナの効率低下を抑制することができる。距離dはおよそ20~100mmとするとよい。磁性シールド280は、中抜き部285を有する平板状の磁性部材である。この磁性シールド280を構成するためには、フェライトなどの磁性材料を用いることができる。磁性シールド280は、樹脂ケース260に対して適当な手段により固着されることで、回路基板310の上方にある程度の空間を空けて配されるようになっている。このようなレイアウトにより、送電アンテナ105側で発生する磁力線は、磁性シールド280を透過する率が高くなり、送電アンテナ105から受電アンテナ201への電力伝送において、車両本体部を構成する金属物による磁力線への影響が軽微となる。本発明に係るアンテナにおいては、コイル体270の上方に配される平板状の磁性シールド280には、中抜き部285を設けることが好ましい。磁性シールド280に中抜き部285を設けることにより、磁性シールド280自体の損失が低減され、磁性シールド280のシールド効果を最大限に引き出すことが可能となる。また、中抜き部285を有する磁性シールド280においては、部材面積が少なくてすみ、アンテナのコスト低減が可能となる。なお、中抜き部285の広さは、磁性シールド280自体とコイル体270の導電部272とが積層方向からみて重畳しなくならない程度の広さに留めることが好ましい。以上、本発明に係るアンテナは、発光素子が配される回路基板が設けられているので、本発明に係るアンテナによれば、電力伝送を行っている最中に、発光素子が発光し、アンテナが電力伝送中であることを周囲に報知することが可能となる。また、猫などの小動物は発光体を嫌う習性があるために、発光素子の効果により、電力伝送中に小動物などがアンテナに近づいてくることを抑止可能となる。また、本発明に係るアンテナは、コイル体の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイルが設けられているので、漏洩磁界をループコイルで消費することができ、アンテナ周囲における車両金属部などの温度上昇を抑制することが可能となる。次に、本発明の第2実施形態について説明する。第2実施形態は、第1実施形態と回路基板310に設けられる回路311の構成が異なるのみで、その他の構成は同様であるので、以下、回路311について説明する。図6は本発明の第2実施形態に係る受電アンテナ201に設けられる回路基板310に設けられる回路構成を示す図である。本実施形態においても、回路311にはコイル体270の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイル312が設けられている。このループコイル312中には、2つの発光ダイオード313の並列接続と、調整用抵抗314が設けられている。なお、並列接続においては、上記の2つの発光ダイオード313のうち、一方の前記発光ダイオードのアノードと、他方の発光ダイオード313のカソードとが接続されるようにして並列接続されている。上記のような構成において、送電アンテナ105で電力伝送が行われると、ループコイル312には起電力が発生し、各発光ダイオード313に電圧が印加されることとなる。なお、本実施形態においては、ループコイル312中に2つの発光ダイオード313を設けるようにしたが、3つ以上の発光ダイオード313を設けるようにしてもよい。その場合には、複数の発光ダイオード313のうち、一方の発光ダイオード313のアノードが、他方の発光ダイオード313のカソードに接続されるものがあることが前提となる。このような第2実施形態によっても、先の実施形態と同様の効果を享受することが可能である。送電アンテナ105で発生される磁界により、ループコイル312には方向の異なる電流I1、I2が交互に発生するが、第2実施形態においては、電流I1が流れるときにはLED1の発光ダイオード313に電流が流れてLED1が発光するとともに、電流I2が流れるときにはLED2の発光ダイオード313に電流が流れてLED2が発光することとなる。これにより、いずれの発光ダイオード313にも逆極性の電圧が印加されることがなくなるので、発光ダイオード313としては、逆極性印加時の耐電圧性能が高くない安価なものを利用することができる。また、発光ダイオード313に逆極性の電圧が印加されないので、発光ダイオード313の長寿命化を図ることができる。次に、本発明の第3実施形態について説明する。第3実施形態は、第1実施形態と回路基板310に設けられる回路311の構成が異なるのみで、その他の構成は同様であるので、以下、回路311について説明する。図7は本発明の第3実施形態に係る受電アンテナ201に設けられる回路基板310に設けられる回路構成を示す図である。本実施形態においても、回路311にはコイル体270の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイル312が設けられている。このループコイル312中には、3つの発光ダイオード313LED1、LED2、LED3が互いに異なる抵抗値を有する3つの抵抗314R1、R2、R3と直列接続されたものが、並列接続された構成が接続されている。上記のような構成において、送電アンテナ105で電力伝送が行われると、ループコイル312には起電力が発生し、各発光ダイオード313に電圧が印加されることとなる。なお、本実施形態においては、ループコイル312中に3つの発光ダイオード313とこれらに直列接続された抵抗の並列接続を設けるようにしたが、4つ以上の発光ダイオード313とこれらに直列接続された抵抗の並列接続を設けるようにしてもよいし、2つの発光ダイオード313とこれらに直列接続された抵抗の並列接続を設けるようにしてもよい。このような第3実施形態によっても、先の実施形態と同様の効果を享受することが可能である。さらに、第3実施形態においては、それぞれの発光ダイオード313が、互いに異なる抵抗値を有する抵抗と接続されているので、LED1、LED2、LED3それぞれに流れる電流I1、I2、I3が異なるものとなり、発光ダイオード313それぞれが発光するタイミングをずらしたり、或いは、LED1、LED2、LED3としてそれぞれ異なる特性の発光ダイオード313を用いることで、発光強度を変えたりすることが可能となる。これによれば、LED1、LED2、LED3の発光ダイオード313をインジケーターのように利用することが可能となる。次に、本発明の第4実施形態について説明する。第4実施形態は、第1実施形態と回路基板310に設けられる回路311の構成が異なるのみで、その他の構成は同様であるので、以下、回路311について説明する。図8は本発明の第4実施形態に係る受電アンテナ201に設けられる回路基板310に設けられる回路構成を示す図である。本実施形態においても、回路311にはコイル体270の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイル312が設けられている。そして、このループコイル312中には、直列接続された複数の発光ダイオード313の並列接続、及び、調整用抵抗314が接続されている。上記のような構成において、送電アンテナ105で電力伝送が行われると、ループコイル312には起電力が発生し、各発光ダイオード313に電圧が印加されることとなる。なお、第4実施形態においては、直列接続された複数の発光ダイオード313の並列接続を行う際の並列接続数を3であるものを例示しているが、これに限らず、任意の数の並列接続数を採用することができる。並列接続としては、並列接続数が1であるものであってもよい。このような第4実施形態によっても、先の実施形態と同様の効果を享受することが可能である。さらに、第4実施形態においては、直列接続された複数の発光ダイオード313の並列接続されたものがループコイル312中に設けられているので、広範囲の照射を行うことができるというメリットがある。次に、本発明の第5実施形態について説明する。第5実施形態は、第1実施形態と回路基板310に設けられる回路311の構成が異なるのみで、その他の構成は同様であるので、以下、回路311について説明する。図9は本発明の第5実施形態に係る受電アンテナ201に設けられる回路基板310に設けられる回路構成を示す図である。本実施形態においても、回路311にはコイル体270の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイル312が設けられている。そして、このループコイル312中には、発光ダイオード313を点滅させる回路スイッチング回路部316が接続されている。図9に示す回路311において、送電アンテナ105で電力伝送が行われると、ループコイル312には起電力が発生し、ダイオードDとコンデンサC11とかなる平滑回路部315に印加される。ループコイル312で発生した起電力は、平滑回路部315によって略直流電圧とされ、これがスイッチング回路部316に印加される。スイッチング回路部316では、電流I11が流れることで、コンデンサC11が所定電圧となるまでコンデンサC12に電荷が蓄積される。コンデンサC12に所定量の電荷が蓄積され、トランジスタTrのベースが所定電圧となると、トランジスタTrがオンとなり、次に電流I11が流れ、これにより、発光ダイオード313にも電流が流れ、発光ダイオード313が発光する。一方、コンデンサC11に蓄積されていた電荷が流出していくことに伴い、ベース電圧が所定電圧を下回り、トランジスタTrがオフとなる。これにより発光ダイオード313に電流が流れなくなり、発光ダイオード313が消える。そして、再び、電流I11が流れることで、コンデンサC11がチャージアップされる。以上のような動作を繰り返すことで、スイッチング回路部316は、発光ダイオード313を間欠的に発光させることが可能となる。このような実施形態によれば、先の実施形態と同様の効果を享受することができると共に、さらに発光ダイオード313が点滅するので、点滅する発光体を嫌う習性がある猫などの小動物がアンテナに近づいてくることを抑止可能となる。次に、本発明の第6実施形態について説明する。第6実施形態は、第1実施形態と回路基板310に設けられる回路311の構成が異なるのみで、その他の構成は同様であるので、以下、回路311について説明する。図10は本発明の第6実施形態に係る受電アンテナ201に設けられる回路基板310に設けられる回路構成を示す図である。本実施形態においても、回路311にはコイル体270の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイル312が設けられている。そして、本実施形態では、このループコイル312中には、スピーカーSpやブザーなどの発音手段が接続されていることを特徴としている。図10に示す回路311において、送電アンテナ105で電力伝送が行われると、ループコイル312には起電力が発生し、ダイオードDとコンデンサC11とかなる平滑回路部315に印加される。ループコイル312で発生した起電力は、平滑回路部315によって略直流電圧とされ、これがスイッチング回路部316に印加される。スイッチング回路部316では、電流I11が流れることで、コンデンサC11が所定電圧となるまでコンデンサC12に電荷が蓄積される。コンデンサC12に所定量の電荷が蓄積され、トランジスタTrのベースが所定電圧となると、トランジスタTrがオンとなり、次に電流I11が流れ、これにより、発光ダイオード313、及びスピーカーSpにも電流が流れ、発光ダイオード313が発光すると共に、スピーカーSpから発音が行われる。一方、コンデンサC11に蓄積されていた電荷が流出していくことに伴い、ベース電圧が所定電圧を下回り、トランジスタTrがオフとなる。これにより発光ダイオード313に電流が流れなくなり、発光ダイオード313が消え、スピーカーSpからの発音も停止する。そして、再び、電流I11が流れることで、コンデンサC11がチャージアップされる。以上のような動作を繰り返すことで、スイッチング回路部316は、発光ダイオード313及びスピーカーSpを間欠的に動作させることが可能となる。このような実施形態によれば、先の実施形態と同様の効果を享受することができると共に、さらに発光ダイオード313が点滅し、スピーカーSpからは発音があるので、点滅する発光体や音を嫌う習性がある猫などの小動物がアンテナに近づいてくることを抑止可能となる。以上説明した本発明の第1実施形態乃至第6実施形態の任意の実施形態を組み合わせて構成した発明についても、本発明の範疇に入るものである。以上、本発明に係るアンテナは、発光素子が配される回路基板が設けられているので、本発明に係るアンテナによれば、電力伝送を行っている最中に、発光素子が発光し、アンテナが電力伝送中であることを周囲に報知することが可能となる。また、猫などの小動物は発光体を嫌う習性があるために、発光素子の効果により、電力伝送中に小動物などがアンテナに近づいてくることを抑止可能となる。また、本発明に係るアンテナは、コイル体の共振周波数と異なる共振周波数を有するループコイルが設けられているので、漏洩磁界をループコイルで消費することができ、アンテナ周囲における車両金属部などの温度上昇を抑制することが可能となる。また、ループコイルは磁気共鳴アンテナ部と距離を置いて配されるため磁気共鳴アンテナ部の共振周波数の変化や伝送効率への影響を小さくすることができる。