"第1のインク及び第2のインクで構成されるインクセットであって、前記第1のインクが、顔料粒子の表面にイオン性基が直接又は他の原子団を介して化学的に結合している自己分散顔料を含有し、前記第2のインクが、下記一般式1で表される色材を含有することを特徴とするインクセット。一般式1中、R1、R5、R6及びR10は、それぞれ独立にアルキル基を表す。R3及びR8はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリールオキシ基を表す。R2、R4、R7及びR9はそれぞれ独立に、水素原子又は下記一般式2で表されるアシルアミノ基を表し、R2、R4、R7及びR9の少なくともひとつは下記一般式2で表されるアシルアミノ基である。Zは、SO3H基、SO3M基又はスルファモイル基を表し、Mはアンモニウムイオン又はアルカリ金属イオンを表し、Zは芳香環の少なくともひとつの水素原子の位置に置換している。R2、R3、R4、R7、R8及びR9の少なくともひとつがイオン性基で置換されている場合にはnは0乃至3の整数を表し、イオン性基で置換されていない場合にはnは1乃至3の整数を表す。一般式2中、R11は、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はヘテロ環基を表す。は前記一般式1における芳香環との結合部位を表す。前記第1のインク中の前記自己分散顔料が、ビスホスホン酸基を含む官能基が粒子表面に結合している自己分散顔料である請求項1に記載のインクセット。インクを収容するインク収容部を有するインクカートリッジであって、前記インク収容部に収容されたインクが、請求項1又は2に記載のインクセットを構成する第1のインク及び第2のインクの少なくとも一方であることを特徴とするインクカートリッジ。インクをインクジェット方式で吐出して記録媒体に画像を記録する画像記録工程を有するインクジェット記録方法であって、前記画像記録工程に、請求項1又は2記載のインクセットを構成する第1のインク及び第2のインクを用いることを特徴とするインクジェット記録方法。インクを収容するインク収容部と、インクを吐出するための記録ヘッドとを備えたインクジェット記録装置であって、前記インク収容部に収容されたインクが、請求項1又は2に記載のインクセットを構成する第1のインク及び第2のインクの少なくとも一方であることを特徴とするインクジェット記録装置。近年では、インクジェット記録方法により得られる画像について、今まで以上に高いレベルの性能を達成することが要求されている。そこで、本発明者らは、上記で挙げたような従来の技術について、単色部分や混色部分の発色性及び耐光性の検討を行った結果、近年要求されるレベルの性能に至っていないことがわかった。特に、記録媒体として普通紙を用いて記録した2次色画像の発色性、その中でも特に暗部の色再現範囲の拡大と、記録媒体として光沢紙を用いて記録した単色画像の発色性及び耐光性との両立は非常に重要であるものの、これらを共に向上するのは技術的に難しい。例えば、特許文献1や2に記載された色材を含有するマゼンタインクにより記録される画像の発色性及び耐光性は近年要求されるレベルを満足していない。また、前記マゼンタインクと特許文献3や4に記載された自己分散顔料を含有するブラックインクとを併用して記録される2次色画像における暗部の色再現範囲も狭い。したがって、本発明の目的は、第1のインクにより記録される画像の発色性及び耐光性と、該第1のインクと第2のインクとを併用して記録される2次色画像の発色性暗部の色再現範囲と、を共に向上することができるインクセットを提供することにある。また、本発明の別の目的は、前記インクセットを用いたインクカートリッジ、インクジェット記録方法、及びインクジェット記録装置を提供することにある。上記の目的は、以下の本発明によって達成される。すなわち、本発明は、第1のインク及び第2のインクで構成されるインクセットであって、前記第1のインクが、顔料粒子の表面にイオン性基が直接又は他の原子団を介して化学的に結合している自己分散顔料を含有し、前記第2のインクが、下記一般式1で表される色材を含有することを特徴とする。一般式1中、R1、R5、R6及びR10は、それぞれ独立にアルキル基を表す。R3及びR8はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリールオキシ基を表す。R2、R4、R7及びR9はそれぞれ独立に、水素原子又は下記一般式2で表されるアシルアミノ基を表し、R2、R4、R7及びR9の少なくともひとつは下記一般式2で表されるアシルアミノ基である。Zは、SO3H基、SO3M基又はスルファモイル基を表し、Mはアンモニウムイオン又はアルカリ金属イオンを表し、Zは芳香環の少なくともひとつの水素原子の位置に置換している。R2、R3、R4、R7、R8及びR9の少なくともひとつがイオン性基で置換されている場合にはnは0乃至3の整数を表し、イオン性基で置換されていない場合にはnは1乃至3の整数を表す。一般式2中、R11は、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はヘテロ環基を表す。は前記一般式1における芳香環との結合部位を表す。本発明によれば、第1のインクにより記録される画像の発色性及び耐光性と、該第1のインクと第2のインクとを併用して記録される2次色画像の発色性暗部の色再現範囲と、を共に向上することができるインクセットを提供することができる。また、本発明の別の実施態様によれば、前記インクセットを用いたインクカートリッジ、インクジェット記録方法、及びインクジェット記録装置を提供することができる。以下に、好ましい実施の形態を挙げて、本発明をさらに詳細に説明する。本発明者らは、第1のインクにより記録される画像の発色性及び耐光性と、該第1のインクと第2のインクとを併用して記録される2次色画像の発色性暗部の色再現範囲と、を共に向上するためのインクセットの構成について検討を行った。具体的には、C.I.アシッドレッド289と同等の発色性を有する画像が得られ、かつ、耐光性を向上することができる色材、特にC.I.アシッドレッド289の弱点である低い耐光性を改善することができる色材の構造について検討を行った。その結果、後述する一般式1で表される色材を見出した。さらに、第2のインクマゼンタインクの色材としてこの一般式1で表される色材を用いることで、記録媒体として光沢紙を用いて記録した単色画像の発色性及び耐光性を向上できることがわかった。加えて、この第2のインクを、自己分散顔料を含有する第1のインクと併用することで、記録媒体として普通紙を用いて記録した2次色画像、その中でも特に暗部の色再現範囲の拡大が図られ、発色性を向上できることがわかった。すなわち、本発明のインクセットは、顔料粒子の表面にイオン性基が直接又は他の原子団を介して化学的に結合している自己分散顔料を含有する第1のインクと一般式1で表される色材を含有する第2のインクとで構成される。このような構成のインクセットとすることで、2次色画像の発色性が向上する理由を、本発明者らは以下のように考えている。顔料粒子の表面にイオン性基が直接又は他の原子団を介して化学的に結合している自己分散顔料は、顔料が樹脂により分散されている樹脂分散顔料と比較して、記録媒体にインクが付与された後の顔料の凝集力が高い。そして、第2のインクと第1のインクとで2次色画像を記録した場合、第2のインクにより記録媒体が染色される領域において、自己分散顔料が凝集し、顔料の凝集体が島のように形成される。これにより、2次色画像の反射光が抑えられ、しかも、その反射光は第2のインクの分光特性を損なうことなく維持することができ、暗部の色再現範囲が拡大され、発色性が向上する。<インクセット>本発明のインクセットは、第1のインク及び第2のインクで構成されてなり、さらに、これら以外のインクを有してもよい。本発明のインクセットは、インクジェット用に特に好適に使用することができる。本発明におけるインクセットの形態は、上記各インクをそれぞれ独立に収容してなる複数のインクカートリッジのセットや、複数のインクをそれぞれ収容してなる複数のインク収容部を組み合わせて一体的に構成されたインクカートリッジの状態、を含むものである。本発明のインクセットは、第1のインク及び第2のインクを組み合わせて用いることができるように構成されていれば、上記の形態に限られるものではなく、どのような形態であってもよい。以下、本発明のインクセットを構成する第1のインクブラックインク及び第2のインクマゼンタインクに含有させる成分などについて説明する。なお、以下の記載において、一般式1で表される色材のことを、一般式1の色材と記載することがある。第1のインクの色材:自己分散顔料本発明のインクセットを構成する第1のインクの色材は、自己分散顔料であることを要する。顔料の種類としては、例えば、有機顔料や、カーボンブラックなどの無機顔料が挙げられ、インクジェット用のインクに使用可能なものをいずれも用いることができる。また、調色などの目的のために、顔料に加えてさらに染料などを併用してもよい。本発明においては、第1のインクを、顔料としてカーボンブラックを用いたブラックインクとすることが特に好ましい。インク中の顔料の含有量質量は、インク全質量を基準として、0.1質量以上15.0質量以下、さらには1.0質量以上10.0質量以下であることが好ましい。第1のインクに用いる顔料は、顔料粒子の表面にイオン性基が直接又は他の原子団を介して化学的に結合している自己分散顔料である。このような自己分散顔料を用いることにより、顔料をインク中に分散するための分散剤の添加が不要となる、又は分散剤の添加量を少量とすることができる。顔料粒子の表面に、直接又は他の原子団を介して化学的に結合しているイオン性基としては、例えば、-COOM1、-SO3M1、-POOM12式中のM1は、水素原子、アルカリ金属、アンモニウム又は有機アンモニウムを表す。などのアニオン性基が挙げられる。これらのアニオン性基は、その一部が解離した状態及び全てが解離した状態のいずれであってもよい。また、前記他の原子団-R-としては、炭素原子数1乃至12の直鎖又は分岐のアルキレン基、フェニレン基やナフチレン基などのアリーレン基、アミド基、スルホン基、アミノ基、カルボニル基、エステル基、エーテル基が挙げられる。また、これらの基を組み合わせた基などが挙げられる。本発明においては、顔料粒子の表面に結合している官能基に、少なくともひとつの-POOM12ホスホン酸基が含まれていることが好ましい。さらには、上記官能基に2つのホスホン酸基ビスホスホン酸基が含まれていることが特に好ましい。インク中において、-POOM12は、その一部が解離した状態及び全てが解離した状態のいずれであってもよく、-PO3H-M1一塩基塩、及び-PO32-M12二塩基塩のいずれかの形態を取る。したがって、ホスホン酸基のカウンターイオン、すなわちM1は、Li、Na、K、NH4、有機アンモニウムのカチオンの少なくともいずれかを含み、他の一方はHであってもよいことになる。また、本発明においては、2つのホスホン酸基が官能基の末端にあることが好ましく、さらには、顔料の粒子表面と2つのホスホン酸基との間に水素結合性を有する基などを含む原子団が存在することが好ましい。水素結合性を有する基の具体例としては、アミド基、アミノ基、ケトン基、エステル基、ヒドロキシ基などが挙げられる。さらに、官能基には、炭素原子数1乃至12の直鎖又は分岐のアルキレン基、フェニレン基やナフチレン基などのアリーレン基が含まれることが好ましい。本発明においては、官能基に-C6H5-CONH-ベンズアミド構造が含まれることが特に好ましい。さらに、本発明においては、顔料の粒子表面に結合させる官能基に、-CQPO3M122の構造が含まれていることがより好ましい。ここで、式中のQは、水素原子、R、OR、SR、又はNR2であり、Rはそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アシル基、アラルキル基、又はアリール基である。Rが炭素原子を含む基である場合、その基に含まれる炭素原子の数は1乃至18であることが好ましい。具体的には、アルキル基としては、メチル基、エチル基など、アシル基としては、アセチル基、ベンゾイル基など、アラルキル基としてはベンジル基など、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基などがそれぞれ挙げられる。ホスホン酸基のカウンターイオン、すなわちM1は、インク中においてホスホン酸基の解離状態をより良好に保つという観点から、一方が、K及びNH4の少なくともいずれかであり、他方はHであることが好ましい。本発明においては、前記Qが水素原子である、-CHPO3M122の構造を含む官能基を顔料粒子の表面に結合させることが特に好ましい。第2のインクの色材:一般式1で表される色材本発明のインクセットを構成する第2のインクの色材染料は、下記一般式1の色材であることを要する。第2のインク中の色材の含有量質量は、インク全質量を基準として、0.1質量以上10.0質量以下、さらには0.1質量以上5.0質量以下であることが好ましい。色材の含有量が0.1質量未満であると、画像の発色性や耐候性が十分に高いレベルで得られない場合があり、含有量が10.0質量を超えると、インクの耐固着性などのインクジェット特性が十分に得られない場合がある。一般式1中、R1、R5、R6及びR10は、それぞれ独立にアルキル基を表す。R3及びR8はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリールオキシ基を表す。R2、R4、R7及びR9はそれぞれ独立に、水素原子又は下記一般式2で表されるアシルアミノ基を表し、R2、R4、R7及びR9の少なくともひとつは下記一般式2で表されるアシルアミノ基である。Zは、SO3H基、SO3M基又はスルファモイル基を表し、Mはアンモニウムイオン又はアルカリ金属イオンを表し、Zは芳香環の少なくともひとつの水素原子の位置に置換している。R2、R3、R4、R7、R8及びR9の少なくともひとつがイオン性基で置換されている場合にはnは0乃至3の整数を表し、イオン性基で置換されていない場合にはnは1乃至3の整数を表す。一般式2中、R11は、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はヘテロ環基を表す。は前記一般式1における芳香環との結合部位を表す。一般式1中、R1、R5、R6及びR10は、それぞれ独立にアルキル基を表す。アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、ヒドロキシエチル基、メトキシエチル基、シアノエチル基、トリフルオロメチル基などが挙げられる。中でも、合成上の観点から、メチル基、エチル基、プロピル基などの炭素原子数1乃至3のアルキル基が特に好ましい。アルキル基は置換基を有していてもよく、置換基としては、合成上の観点から、例えば、ヒドロキシ基、アルコキシ基、シアノ基、ハロゲン原子などが好ましい。R1、R5、R6及びR10が置換基を有する場合は、発色性、色相、透明性などの分光反射特性、色相、合成上の点で、置換基が全て同一であることが好ましい。一般式1中、R3及びR8はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリールオキシ基を表す。アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、ヒドロキシエチル基、メトキシエチル基、シアノエチル基、トリフルオロメチル基、3-スルホプロピル基、4-スルホブチル基などが挙げられる。アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基、メトキシエトキシ基、ヒドロキシエトキシ基、3-カルボキシプロポキシ基などが挙げられる。アリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基、p-メトキシフェノキシ基、o-メトキシフェノキシ基、トリルオキシ基、キシリルオキシ基、ナフトキシ基などが挙げられる。アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基は置換基を有していてもよい。置換基としては、例えば、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、ヒドロキシ基、カルバモイル基、スルファモイル基、アルコキシ基、シアノ基、ハロゲン原子、イオン性基などが挙げられる。イオン性基としては、例えば、トリエチルアンモニウム基、トリメチルアンモニウム基などのカチオン性基、カルボキシ基、スルホン酸基、リン酸基などのアニオン性基が挙げられる。本発明においては、耐光性の点で、R3及びR8が、メチル基、エチル基、プロピル基であることが好ましい。また、合成上の点で、R3及びR8が置換基を有する場合は、置換基が全て同一であることが好ましい。一般式1中、R2、R4、R7及びR9はそれぞれ独立に、水素原子又は上記一般式2で表されるアシルアミノ基を表し、R2、R4、R7及びR9の少なくともひとつは上記一般式2で表されるアシルアミノ基である。C.I.アシッドレッド289と同様に、一般式1の色材が高い発色性を有しながらも、高い耐光性を有するためには、R2、R4、R7、R9の少なくともひとつが上記一般式2で表されるアシルアミノ基であることが必要である。本発明においては、発色性、耐光性の点で、一般式2のアシルアミノ基の数が2乃至4であることが好ましい。また、一般式1の色材が一般式2のアシルアミノ基を複数個有する場合、合成上の点で、それぞれのアシルアミノ基が同一であることが好ましい。さらに、合成上の点で、一般式1におけるR1とR6、R2とR7、R3とR8、R4とR9、R5とR10の組み合わせが、それぞれ同一であることが好ましい。一般式2中、R11は、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、又はヘテロ環基を表す。アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、ヒドロキシエチル基、メトキシエチル基、シアノエチル基、トリフルオロメチル基、3-スルホプロピル基、4-スルホブチル基などが挙げられる。シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基などが挙げられる。アリール基としては、例えば、フェニル基、p-トリル基、p-メトキシフェニル基、o-クロロフェニル基、m-3-スルホプロピルアミノフェニル基などが挙げられる。アリールアルキル基としては、例えば、ベンジル基、2-フェネチル基などが挙げられる。アルケニル基としては、例えば、ビニル基、1-プロペニル基、2-プロペニル基、1-メチルエテニル基、1-ブテニル基、2-ブテニル基、3-ブテニル基などが挙げられる。ヘテロ環基としては、例えば、イミダゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、ピラゾリル基、ベンゾピラゾリル基、トリアゾリル基、チアゾリル基、ベンゾチアゾリル基、イソチアゾリル基、ベンゾイソチアゾリル基、オキサゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、チアジアゾリル基、ピロリル基、ベンゾピロリル基、インドリル基、イソオキサゾリル基、ベンゾイソオキサゾリル基、チエニル基、ベンゾチエニル基、フリル基、ベンゾフリル基、ピリジル基、キノリル基、イソキノリル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、シンノリニル基、フタラジニル基、キナゾリニル基、キノキサリニル基、トリアジニル基などが挙げられる。R11の各基は置換基を有していてもよい。置換基としては、例えば、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、シアノ基、アルキルアミノ基、スルホアルキル基、カルバモイル基、スルファモイル基、スルホニルアミノ基、ハロゲン原子、イオン性基などが挙げられる。イオン性基は、例えば、トリエチルアンモニウム基、トリメチルアンモニウム基などのカチオン性基、カルボキシ基、スルホン酸基、リン酸基などのアニオン性基が挙げられる。本発明においては、発色性の点で、R11が、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アリールアルキル基であることが好ましく、合成上の点で、アルキル基、アリール基であることが特に好ましい。中でも、特に優れた耐光性が得られる点で、R11が、直鎖のアルキル基、イオン性基が置換したアリール基であることが好ましい。一般式1中、Zは、SO3H基、SO3M基又はスルファモイル基を表し、Mはアンモニウムイオン又はアルカリ金属イオンを表し、Zは芳香環の少なくともひとつの水素原子の位置に置換している。スルファモイル基としては、例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基などが挙げられる。SO3M基におけるMはカウンターイオンであり、例えば、リチウム、ナトリウム、カリウムなどのアルカリ金属、非置換のアンモニウム、メチルアンモニウム、ジメチルアンモニウム、トリメチルアンモニウム、テトラメチルアンモニウム、エチルアンモニウム、ジエチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、n-プロピルアンモニウム、イソプロピルアンモニウム、ジイソプロピルアンモニウム、n-ブチルアンモニウム、テトラn-ブチルアンモニウム、イソブチルアンモニウム、モノエタノールアンモニウム、ジエタノールアンモニウム、トリエタノールアンモニウムなどが挙げられる。中でも、水に対する溶解性が良好である点で、Mがリチウムイオン、ナトリウムイオン、アンモニウムイオンであることが好ましい。本発明においては、一般式1の色材の水性媒体に対する溶解性に優れることから、ZがSO3M基であることが好ましい。なお、インク中でSO3M基の少なくとも一部はイオン解離を生じてカウンターイオンとなるため、本発明においてはカウンターイオンであると記載しているが、イオン解離を生じていない場合も勿論本発明に含まれる。一般式1中、R2、R3、R4、R7、R8及びR9の少なくともひとつがイオン性基で置換されている場合にはnは0乃至3の整数を表し、イオン性基で置換されていない場合にはnは1乃至3の整数を表す。水に対する溶解性が良好である点で、nが1乃至2であることが好ましい。一般式1におけるZの置換位置は、一般式1におけるその他の置換基の置換位置及びスルホン化又はクロロスルホン化の条件によって決定される。R2、R3、R4、R7、R8及びR9のいずれかが水素原子である場合、そのうちのいずれかの水素原子かキサンテン骨格の水素原子に置換する。R11が芳香環を有し、芳香族性の水素原子が存在する場合、その水素原子に置換してもよい。R2、R3、R4、R7、R8及びR9のいずれもが水素原子ではなく、R11の置換基に芳香族性の水素原子が存在しない場合、キサンテン骨格の水素原子にのみ置換する。以下、一般式1におけるR2及びR7が一般式2で表されるアシルアミノ基である場合下記一般式1’で表される構造を例に挙げて、代表的なジスルホン化の位置を示す。勿論、本発明はこれらに限定されるものではない。一般式1で表される色材の合成方法一般式1の色材は、公知の製造方法に基づいて合成することができる。合成スキームの一例を以下に示す。合成スキーム中の1及び4~7におけるR1~R10、Z、nは、一般式1におけるR1~R10、Z、nと同義である。上記に例示した合成スキームでは、1段目に示した第1の縮合工程、2段目に示した第2の縮合工程、3段目に示したスルホン化又はスルファモイル化工程を経て、一般式1の色材を合成する。ただし、R2、R3、R4、R7、R8及びR9の置換基としてスルホン酸基やカルボキシ基などのイオン性基が存在する場合、3段目に示したスルホン化又はスルファモイル化工程は行わなくてもよい。先ず、第1の縮合工程では、化合物3と化合物4とを、有機溶剤や縮合剤の存在下で加熱し、縮合させることにより、化合物5を得る。次に、第2の縮合工程では、化合物6と第1の縮合工程で得られた化合物5とを、加熱し、縮合させることにより、化合物7を得る。最後に、第3の縮合工程で、第2の縮合工程で得られた化合物7を、スルホン化剤を用いてスルホン化することにより、Zがスルホン酸基である一般式1の色材が得られる。また、化合物7を後述する方法によりスルファモイル化することにより、Zがスルファモイル基である一般式1の色材が得られる。上記に例示した合成スキームの縮合工程において用いる有機溶媒について説明する。第1の縮合工程では、例えば、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノールなどを単独又は混合して使用することが好ましい。第2の縮合工程では、例えば、エチレングリコール、N-メチルピロリドン、N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン、ニトロベンゼンなどを単独で又は混合して使用することが好ましい。第1の縮合工程における反応温度は60°C乃至100°Cであることが好ましく、さらには70°C以上、また、90°C以下であることがより好ましい。第2の縮合工程における反応温度は、120°C乃至220°Cであることが好ましく、さらには180°C以下であることがより好ましい。一般式1中におけるR1~R5とR6~R10が同一の基である色材を合成する場合には、上記スキーム中の化合物4と6とは同一のものを用いることができる。したがって、この場合は、化合物3から一段階の縮合工程を行うことにより化合物7を得ることができる。その際における反応温度は、120°C乃至220°Cであることが好ましく、さらには180°C以下であることがより好ましい。縮合剤としては、例えば、酸化マグネシウム、塩化亜鉛、塩化アルミニウムなどを用いることが好ましい。上記に例示した合成スキームのスルホン化工程において用いるスルホン化剤としては、例えば、新実験化学講座第14巻、丸善出版株式会社、1978年、1776-1784頁に記載されているような、公知のスルホン化剤をいずれも使用することができる。具体的には、例えば、硫酸、発煙硫酸、三酸化硫黄、クロロスルホン酸、フルオロスルホン酸、アミド硫酸などが挙げられ、本発明においては、反応性の点やスルホン化剤の取り扱いの容易さから、発煙硫酸を用いることが好ましい。また、上記に例示した合成スキームのスルファモイル化工程としては、スルファモイル化により所望の化合物が得られる方法であればどのように行ってもよい。例えば、クロロスルホン酸などを用いて上記化合物7をクロロスルホン化し、対応するアミンでスルファモイル化する方法が挙げられる。また、上述のスルホン化工程により予めスルホン化を行い、さらにハロゲン化チオニルなどでハロゲン化した後、対応するアミンでスルファモイル化する方法などが挙げられる。これらのスルファモイル化工程において用いるアミンとしては、例えば、濃アンモニア水、アルキルアミン、アリールアミンなどが挙げられる。本発明においては、合成の工程数の点で、クロロスルホン化を経る工程を採用することが好ましい。スルホン化工程やスルファモイル化工程は溶媒を用いることなく行うこともできるが、反応の急激な進行を抑制するためには溶媒の存在下で行うことが好ましい。溶媒は反応を阻害しないものであればいずれのものも使用することができる。具体的には、例えば、硫酸、酢酸、無水酢酸などの酸類、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素などの脂肪族ハロゲン化物、クロロベンゼン、o-ジクロロベンゼン、m-ジクロロベンゼン、p-ジクロロベンゼン、ブロモベンゼンなどの芳香族ハロゲン化物、ニトロベンゼン、ジニトロベンゼン、2-ニトロトルエン、3-ニトロトルエン、4-ニトロトルエン、2-クロロニトロベンゼン、4-フルオロニトロベンゼンなどの芳香族ニトロ化合物、メチルスルホン、エチルスルホン、フェニルスルホン、スルホラン、2,4-ジメチルスルホランなどのスルホン類などが挙げられ、1種類又は2種類以上の溶媒を用いることができる。スルホン化工程やスルファモイル化工程における反応温度は通常-20°C乃至150°Cであることが好ましく、さらには-5°C乃至50°C、特には0°C乃至40°Cが好ましい。スルホン化工程やスルファモイル化工程の反応は通常24時間以内に完結する。上記合成スキームによって得られる最終生成物である色素化合物染料は、通常の有機合成反応の後処理方法にしたがって処理した後、精製を行うことで、インクの色材として用いることができる。一般式1で表される色材の例示化合物一般式1の色材の好適な例示化合物としては、下記表2に示す色材8~26が挙げられる。勿論、本発明は、前記一般式1の構造及びその定義に包含されるものであれば、下記の色材に限られるものではない。本発明においては、下記の色材の中でも、色材8、11、14及び15を用いることが特に好ましい。なお、表2中、Meはメチル基、Etはエチル基、n-Prはノルマルプロピル基、i-Prはイソプロピル基、は置換基の結合部位を表す。第2のインクのその他の色材本発明においては、第2のインクの色材として一般式1の色材を用いることを要するが、本発明の効果が損なわれない限り、一般式1の色材以外の色材、好適にはマゼンタ色材をさらに第2のインクに含有させてもよい。以下に、本発明において、一般式1の色材と共に使用することができる好適なマゼンタ色材染料の具体例を挙げるが、これらのマゼンタ色材に限定されるものではない。先ず、C.I.ナンバーを有するマゼンタ色材としては以下のものが挙げられる。C.I.ダイレクトレッド:2、4、9、11、20、23、24、31、39、46、62、75、79、80、83、89、95、197、201、218、220、224、225、226、227、228、229、230など。C.I.アシッドレッド:6、8、9、13、14、18、26、27、32、35、42、51、52、80、83、87、89、92、106、114、115、133、134、145、158、198、249、265、289など。C.I.フードレッド:87、92、94など。また、特開平8-73791号公報、特開2006-143989号公報、国際公開2004/104108号パンフレット、特開2003-192930号公報などに記載されているようなマゼンタ色材が挙げられる。具体的には、遊離酸の形で、下記の構造を有する色材が好ましい。水性媒体本発明のインクセットを構成する各インクには、水及び水溶性有機溶剤の混合溶媒である水性媒体を用いることができる。水は、脱イオン水イオン交換水を用いることが好ましい。インク中の水の含有量質量は、インク全質量を基準として、10.0質量以上90.0質量以下であることが好ましい。また、インク中の水溶性有機溶剤の含有量質量は、インク全質量を基準として、3.0質量以上50.0質量以下、さらには15.0質量以上40.0質量以下であることが好ましい。水溶性有機溶剤の含有量が3.0質量未満であると、インクの吐出安定性などのインクジェット特性が十分に得られない場合があり、含有量が50.0質量を超えると、インクの粘度が高く、記録ヘッドへのインクの供給が十分に円滑に行われない場合がある。水溶性有機溶剤としては、インクジェット用のインクに一般的に用いることができるものであれば、特に制限はなく、従来公知のいずれのものも用いることができ、また、1種類又は2種類以上の水溶性有機溶剤を組み合わせてインクに含有させることができる。具体的には、1価又は多価のアルコール類、アルキレン基の炭素数が1~4程度のアルキレングリコール類、平均分子量200~2,000程度のポリエチレングリコール類、グリコールエーテル類、含窒素化合物類などを用いることができる。その他の添加剤本発明のインクセットを構成する各インクには、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタンなどの多価アルコール類、尿素、エチレン尿素などの尿素誘導体類、糖類及びその誘導体類などの常温で固体の水溶性有機化合物を含有させてもよい。さらに、本発明のインクセットを構成する各インクには必要に応じて、界面活性剤、pH調整剤、防錆剤、防腐剤、防黴剤、酸化防止剤、還元防止剤、蒸発促進剤、キレート化剤、及び樹脂など、種々の添加剤を含有させてもよい。本発明においては、第1のインク及び第2のインクにそれぞれ界面活性剤を含有させることが好ましく、各インク中の界面活性剤の含有量質量は、インク全質量を基準として、0.05質量以上2.0質量以下であることが好ましい。第1のインクには、アセチレングリコール系、フッ素系、シリコーン系、ポリオキシエチレンアルキルエーテル系などの界面活性剤を用いることが好ましい。また、第2のインクには、アセチレングリコール系の界面活性剤を用いることが好ましく、中でも、水性媒体への溶解性に優れるため、アセチレングリコールのエチレンオキサイド付加物が特に好適である。また、本発明においては、第1のインクに、カチオンとアニオンとが結合して構成される塩を含有させることが好ましい。このような塩を第1のインクに含有させることで、第1のインクにより記録される記録物の画像濃度を向上することができ、また、第1のインクと第2のインクで記録される画像の境界における耐ブリーディング性をも向上することができる。塩を構成するカチオンとしては、Li、Na、Kなどのアルカリ金属イオン、アンモニウムイオン、有機アンモニウムイオンなどが挙げられ、本発明においては、K、NH4が特に好ましい。また、塩を構成するアニオンとしては、Cl-、Br-、I-、ClO-、ClO2-、ClO3-、ClO4-、NO2-、NO3-、SO42-、CO32-、HCO3-、HCOO-、COO-2、COOHCOO-、CH3COO-、C2H4COO-2、C6H5COO-、C6H4COO-2、PO43-、HPO42-、H2PO4-などが挙げられる。インク中における塩の形態は、その一部が解離した状態、又は全てが解離した状態のいずれの形態であってもよい。第1のインクには上記効果が得られる範囲の塩が含有されていればよく、具体的には、第1のインク中の塩の含有量質量が、インク全質量を基準として、0.05質量以上10.0質量以下であることが好ましい。含有量が10.0質量を超えると、インクの保存安定性が十分に得られない場合があり、0.05質量未満であると、上記効果が十分に得られない場合がある。インクの物性本発明のインクセットを構成する各インクの25°Cにおける静的表面張力は、10mN/m以上60mN/m以下、さらには20mN/m以上60mN/m以下、特には30mN/m以上40mN/m以下であることが好ましい。本発明のインクセットを構成する各インクは、その表面張力を上記した範囲内とすることで、インクジェット方式に適用した際に吐出口近傍の濡れによる吐出ヨレインクの着弾点のズレなどの発生を有効に抑制することが可能となる。インクの表面張力の調整は、インク中における界面活性剤などの含有量を適宜決定することで行うことができる。また、本発明のインクセットを構成する各インクは、インクジェット記録装置に適用する際に良好な吐出特性が得られるよう、所望のpHに調整することが好ましい。本発明のインクセットを構成する各インクの25°Cにおける粘度は、1.0mPas以上5.0mPas以下であることが好ましい。また、第1のインクは、25°Cにおいて、寿命時間50m秒における動的表面張力が40mN/m以上であることが好ましく、さらには45mN/m以上であることが好ましい。このような特性を満足することにより、記録媒体の表面上に顔料を特に効率よく存在させることができ、より高い画像濃度を得ることができる。本発明においては、インクの動的表面張力の測定には、最大泡圧法を採用した。この方法では、測定対象の液体中に浸したプローブ細管の先端部分から押し出された気泡を放出するのに必要な最大圧力を測定して、表面張力を求める。また、本発明において、寿命時間とは、最大泡圧法測定においてプローブの先端部分から気泡が形成される際の、気泡が離れた後に新しい表面が形成されてから最大泡圧時気泡の曲率半径とプローブ先端部分の半径が等しくなったときまでの時間を意味する。<インクカートリッジ>本発明のインクカートリッジは、インクを収容するインク収容部を備えてなり、前記インク収容部に、上記で説明した本発明のインクセットを構成する第1のインク及び第2のインクから選ばれる少なくとも1種が収容されてなるものである。本発明においては、1種のインクを収容するインクカートリッジを、本発明のインクセットを構成する2種のインクに対応するように2つ組み合わせても、また、1のインクカートリッジで、上記2種のインクを収容するものとしてもよい。インクカートリッジの構造としては、インク収容部が、液体のインクを収容するインク収容室、及び負圧によりその内部にインクを保持する負圧発生部材を収容する負圧発生部材収容室で構成されるものが挙げられる。または、液体のインクを収容するインク収容室を持たず、収容量の全量を負圧発生部材により保持する構成のインク収容部であるインクカートリッジであってもよい。さらには、インク収容部と記録ヘッドとを有するように構成された形態のインクカートリッジとしてもよい。<インクジェット記録方法及びインクジェット記録装置>本発明のインクジェット記録方法は、インクジェット方式の記録ヘッドにより上記で説明した本発明のインクセットを構成する各インクを吐出して、記録媒体に画像を記録する画像記録工程を有する。そして、画像記録工程に、上記で説明した本発明のインクセットを構成する第1のインク及び第2のインクを用いることを特徴とする。また、本発明のインクジェット記録装置は、インクを収容するインク収容部と、インクを吐出するための記録ヘッドとを備えてなる装置である。そして、前記インク収容部に収容されたインクが、上記で説明した本発明のインクセットを構成する第1のインク及び第2のインクであることを特徴とする。本発明のインクセットを用いること以外、インクジェット記録方法や記録装置の工程及び構成は、公知のものとすればよい。本発明のインクセットを構成する各インクを用いて画像を記録する記録媒体としては一般的なインクジェット用に使用可能ないずれのものも用いることができる。このような記録媒体としては、例えば、光沢紙、コート紙、光沢フィルムなどの支持体上に多孔質層を有するインクジェット用の記録媒体や、表面の少なくとも一部に繊維が露出した、いわゆるコピー用紙などの普通紙が挙げられる。また、本発明のインクセットを構成する各インクには、さらに別のインクを組み合わせてインクジェット記録方法に使用してもよい。このようなインクとしては、例えば、色材として染料を含有する、ブラック、シアン、イエロー、レッド、ブルー、グリーンなどの各インク濃インクが挙げられる。また、色材として染料を含有する、淡シアン、淡マゼンタ、淡イエロー、グレーなどの各インク淡インクが挙げられる。以下、実施例及び比較例を用いて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は、その要旨を超えない限り、下記の実施例によって何ら限定されるものではない。なお、特に指定のない限り、とあるものは、質量基準である。<顔料分散液の調製>顔料分散液A20g固形分のカーボンブラック、9mmolの4-アミノベンゾイルアミノ-メタン-1,1-ジイルビスホスホン酸一ナトリウム塩、20mmolの硝酸、及び200mLの純水を混合した。この際、カーボンブラックとしてはブラックパールズ880キャボット製を用い、混合は、シルヴァーソン混合機を用いて、室温で6,000rpmにて行った。30分後、この混合物に少量の水に溶解させた20mmolの亜硝酸ナトリウムをゆっくり添加した。この混合によって混合物の温度は60°Cに達し、この状態で1時間反応させた。その後、水酸化ナトリウム水溶液を用いて、混合物のpHを10に調整した。30分後、20mLの純水を加え、スペクトラムメンブランを用いてダイアフィルトレーションを行い、その後、顔料の含有量が10.0となるようにして、分散液を得た。このようにして、顔料粒子の表面に、-C6H5-CONH-CH-POOHONaPOOH2基が結合している自己分散顔料が水中に分散された状態の分散液を得た。さらに、イオン交換法によりナトリウムイオンをアンモニウムイオンに置換して、顔料の含有量が10.0である分散液を得た。このようにして、顔料粒子の表面に、-C6H5-CONH-CH-POOHONH4POOH2基が結合している自己分散顔料が水中に分散された状態の顔料分散液Aを得た。顔料分散液B5.5gの水に5gの濃硫酸を溶かした溶液に、5°Cに冷却した状態で0.64g4.64mmolの4-アミノ安息香酸を加えた。次に、この溶液の入った容器をアイスバスに入れて液を撹拌することにより溶液を常に10°C以下に保った状態とし、これに5°Cの水9gに2.2g26mmolの亜硝酸カリウムを溶かした溶液を加えた。この溶液をさらに15分撹拌後、6gのカーボンブラックブラックパールズ1100;キャボット製を撹拌下で加えた。その後、さらに15分間撹拌した。得られたスラリーをろ紙商品名:標準用濾紙No.2;アドバンテック製でろ過し、粒子を十分に水冷し、110°Cのオーブンで乾燥させた。これに水を足して、顔料の含有量が10.0となるようにして、分散液を得た。このようにして、顔料粒子の表面に、-C6H4-COOK基が結合している自己分散顔料が水中に分散された状態の分散液を得た。さらに、イオン交換法によりカリウムイオンをアンモニウムイオンに置換して、顔料の含有量が10.0である分散液を得た。このようにして、顔料粒子の表面に、-C6H5-COONH4基が結合している自己分散顔料が水中に分散された状態の顔料分散液Bを得た。<一般式1で表される色材の合成>一般式1の色材の同定下記で合成した一般式1の色材の同定は、下記の各装置を用いて行った。[1]1HNMR分析:1H核磁気共鳴分光分析ECA-400;日本電子製[2]LC/MS分析:LC/TOFMSLC/MSDTOF;AgilentTechnologies製。なお、LC/TOFMSにおけるイオン化法としては、エレクトロスプレーイオン化法ESIを採用した。[3]UV/Vis分光分析:UV/Vis分光光度計UV-36000形分光光度計;島津製作所製。色材8の合成下記の構造を有する色材8を以下の手順で合成した。3-アセチルアミノ-2,4,6-トリメチルアニリン7.3gと、上記合成スキームにおける化合物37.4gとを、スルホラン20mL中、塩化亜鉛4.1gの存在下、150°Cで3時間加熱して反応させた。この溶液を冷却した後、2規定の塩酸50mL中に添加して、析出した結晶をろ別、水洗した後、乾燥させた。この乾燥物6gを、氷冷下で発煙硫酸30g中に添加した後、20~25°Cで4時間撹拌した。反応液を氷100g上に排出し、析出したスルホン化物をろ別した後、冷水で洗浄し、析出物を得た。得られた析出物を水50mL中に懸濁させ、2規定の水酸化ナトリウム水溶液でpH7.0として溶解させた後、アセトンで晶析して、色材8を得た。得られた色材8が上記構造を有することを、1HNMR分析、LC/TOFMS分析及びUV/Vis分光分析で確認した。分析結果を下記に示す。[1]1HNMR分析400MHz、DMSO-d6、室温の結果図1参照:δ[ppm]=11.26s、2H、9.35d、2H、7.92d、1H、7.57t、1H、7.49t、1H、7.16d、1H、7.11d、2H、7.01m、2H、6.29dd、2H、3.38s、18H、2.09s、6H[2]LC/TOFMS分析溶離液:0.1酢酸水溶液-メタノール、ESIの結果:保持時間5.0分:純度=23.6面積、m/z=795.21n=1、[M-Na]-保持時間6.4分:純度=75.0面積、m/z=897.15n=2、[M-Na]-、875.16n=2、[M-2NaH]-[3]UV/Vis分光分析の結果図5参照:λmax=527nm、ε=95594M-1cm-1溶剤:H2O、25°C。色材11の合成下記の構造を有する色材11を以下の手順で合成した。3-イソブチリルアミノ-2,4,6-トリメチルアニリン8.4gと、上記合成スキームにおける化合物37.4gとを、スルホラン20mL中、塩化亜鉛4.1gの存在下、150°Cで3時間加熱して反応させた。この溶液を冷却した後、2規定の塩酸50mL中に添加して、析出した結晶をろ別、水洗した後、乾燥させた。この乾燥物6gを、氷冷下で発煙硫酸30g中に添加した後、20~25°Cで4時間撹拌した。反応液を氷100g上に排出し、析出したスルホン化物をろ別した後、冷水で洗浄し、析出物を得た。得られた析出物を水50mL中に懸濁させ、2規定の水酸化ナトリウム水溶液でpH7.0として溶解させた後、アセトンで晶析して、色材11を得た。得られた色材11が上記構造を有することを、1HNMR分析、LC/TOFMS分析及びUV/Vis分光分析で確認した。分析結果を下記に示す。[1]1HNMR分析400MHz、DMSO-d6、室温の結果図2参照:δ[ppm]=11.27s、2H、9.35s、1H、9.25s、1H、8.02d、1H、7.70t、1H、7.61t、1H、7.56s、2H、7.31m、1H、7.13m、2H、5.98s、2H、2.64m、2H、2.15m、6H、2.09m、12H、1.13m、12H[2]LC/TOFMS分析溶離液:0.1酢酸水溶液-メタノール、ESIの結果:保持時間10.2分:純度=97.0面積、m/z=931.1n=2、[M-2NaH]-[3]UV/Vis分光分析の結果図5参照:λmax=530nm、ε=78967M-1cm-1溶剤:H2O、25°C。色材14の合成下記の構造を有する色材14を以下の手順で合成した。3,5-ジアセチルアミノ-2,4,6-トリメチルアニリン6.7gと、上記合成スキームにおける化合物37.4gとを、スルホラン20mL中、塩化亜鉛4.1gの存在下、150°Cで3時間加熱して反応させた。この溶液を冷却した後、2規定の塩酸50mL中に添加して、析出した結晶をろ別、水洗した後、乾燥させた。この乾燥物5gを、氷冷下で濃硫酸30g中に添加した後、25~30°Cで4時間撹拌した。反応液を氷100g上に排出し、析出したスルホン化物をろ別した後、冷水で洗浄し、析出物を得た。得られた析出物を水50mL中に懸濁させ、6規定の水酸化ナトリウム水溶液でpH7.0として溶解させた後、アセトンで晶析して、色材14を得た。得られた色材14が上記構造を有することを、1HNMR分析、LC/TOFMS分析及びUV/Vis分光分析で確認した。分析結果を下記に示す。[1]1HNMR分析400MHz、DMSO-d6、室温の結果図3参照:δ[ppm]=10.19brs、2H、9.49m、4H、8.02d、1H、7.67t、1H、7.59t、1H、7.55m、1H、7.29d、2H、7.16m、1H、5.92s、1H、5.80s、1H、3.38s、18H、2.05m、12H[2]LC/TOFMS分析溶離液:0.1酢酸水溶液-メタノール、ESIの結果:保持時間3.8分:純度=86.0面積、m/z=909.26n=1、[M-Na]-保持時間6.4分:純度=8.4面積、m/z=1011.19n=2、[M-H]-[3]UV/Vis分光分析の結果図5参照:λmax=528nm、ε=85888M-1cm-1溶剤:H2O、25°C。色材15の合成下記の構造を有する色材15を以下の手順で合成した。上記で得られた色材815.0gを濃塩酸中で30時間還流し冷却した後、冷水200mL中に排出した。この排出液を20~30°Cで、25水酸化ナトリウム水溶液でpH7.0とした後、30分撹拌した。その後、結晶をろ別、水洗した後、乾燥させて、色材8の脱アセチル化物を得た。得られた色材8の脱アセチル化物2.5gと、無水フタル酸1.4gとを、N,N-ジメチルホルムアミド20mL中で、50~60°Cで6時間反応させた。反応液を冷却した後、2規定の塩酸50mL中に添加して、析出した結晶をろ別した。得られた結晶を水洗し、2規定の水酸化ナトリウム水溶液で溶解させた後、エタノールで晶析して、色材15を得た。得られた色材15が上記構造を有することを、1HNMR分析、LC/TOFMS分析及びUV/Vis分光分析で確認した。分析結果を下記に示す。[1]1HNMR分析400MHz、DMSO-d6、室温の結果図4参照:δ[ppm]=12.37brm、2H、10.04brs、2H、8.00dd、2H、7.84brm、2H、7.62brm、4H、7.39brd、4H、7.23d、2H、7.11brm、4H、5.96s、2H、2.22brs、6H、2.11brs、6H、2.00brs、6H[2]LC/TOFMS分析溶離液:0.1酢酸水溶液-メタノール、ESIの結果:保持時間19.4分:純度=99.1面積、m/z=949.24[M-Na]-、927.26[M-2NaH]-[3]UV/Vis分光分析の結果図5参照:λmax=530nm、ε=111574M-1cm-1溶剤:H2O、25°C。<インクの調製>表3に示す各成分単位:を混合し、十分に撹拌した後、ポアサイズ2.5μmのポリプロピレンフィルターポール製にて加圧ろ過を行い、第1のインクをそれぞれ調製した。また、表4に示す各成分単位:を混合し、十分に撹拌して溶解した後、ポアサイズ0.2μmのミクロフィルター富士フイルム製にて加圧ろ過を行い、第2のインクをそれぞれ調製した。なお、表3中の色材について括弧内に示してあるのは対イオンの種類である。また、以下の各インクの調製に使用したアセチレノールE100は川研ファインケミカル製のノニオン性界面活性剤である。<評価>上記で得られた各インクをそれぞれインクカートリッジに充填し、表6に示す各インクの組み合わせとして、インクセットとした。そして、下記の各項目の評価を行った。なお、測色は、Spectrolino;GretagMacbeth製を用いて、光源:D50、視野:2°の条件で行った。本発明においては、下記の各評価項目における評価基準で、Cが許容できないレベル、B以上が許容できるレベルとした。評価結果を表6に示す。2次色の発色性:暗部の色再現範囲インクセットを構成する各インクが充填されたインクカートリッジをそれぞれ、インクジェット記録装置PIXUSMP490;キヤノン製に搭載した。第1のインクはブラックインクのポジション、また、第2のインクはマゼンタインクのポジションにセットした。そして、温度23°C、相対湿度55の条件で、記録媒体キヤノンオフィスペーパー;キヤノン製に、表5に示す条件の各パッチを含む画像をそれぞれ記録した。上記で得られた記録物について、先の反射濃度計を用いて、CIE国際照明委員会により規定されたLab表色系におけるL、a、bを測定した。そして、得られたL、a、bの値から、C=a2b21/2の式に基づいて彩度Cをそれぞれ求め、横軸を彩度C、縦軸を明度Lとして、各パッチのC及びLをプロットし、グラフを作成した。そして、各パッチのいずれかにおいて、下記の条件を満たすか否かより、2次色の発色性の評価を行った。A:L=40におけるCが30以上であり、かつ、L=35におけるCが20以上であったB:L=40におけるCが30以上であり、かつ、L=35におけるCが20未満であったC:L=40におけるCが30未満であり、かつ、L=35におけるCが20未満であった。第2のインクの発色性インクセットを構成する第2のインクが充填されたインクカートリッジを、インクジェット記録装置PIXUSiP8600;キヤノン製に搭載した。そして、普通紙PBPAPERGF-500;キヤノン製に、温度23°C、相対湿度55の条件で、記録デューティを10~100の間で10刻みとして段階的に変化させた第2のインク単色のベタ画像を記録した。なお、上記記録装置は解像度が600dpi×600dpiであり、1/600インチ×1/600インチの単位領域に、1滴あたりの吐出量が2.5pLであるインク滴を8滴付与して記録する画像の記録デューティを100と定義するものである。得られた記録物を、温度23°C、相対湿度55の環境に24時間放置して、画像を十分に乾燥させた。上記で得られた記録物の各記録デューティのベタ画像について、先の反射濃度計を用いて、CIE国際照明委員会により規定されたLab表色系におけるL、a、bを測定した。そして、得られたL、a、bの値から、C=a2b21/2の式に基づいて彩度Cをそれぞれ求め、各記録デューティのベタ画像の中での彩度の最大値から第2のインクの発色性の評価を行った。第2のインクの発色性の評価基準は以下の通りである。AA:Cが70以上であったA:Cが67以上70未満であったB:Cが64以上67未満であったC:Cが64未満であった。第2のインクの耐光性インクセットを構成する第2のインクが充填されたインクカートリッジを、インクジェット記録装置PIXUSiP8600;キヤノン製に搭載した。そして、光沢紙キヤノン写真用紙光沢プロプラチナグレード;キヤノン製に、温度23°C、相対湿度55の条件で、記録デューティが100である第2のインク単色のベタ画像を記録した。なお、上記記録装置は解像度が600dpi×600dpiであり、1/600インチ×1/600インチの単位領域に、1滴あたりの吐出量が2.5pLであるインク滴を8滴付与して記録する画像の記録デューティを100と定義するものである。上記で得られた記録物をキセノン試験装置アトラスウエザオメータCi4000;東洋精機製作所製に投入し、温度を24°C、相対湿度を60。照度を100klxとして50時間キセノン光を照射した。そして、暴露試験前後のL、a、b、の変化ΔL、Δa、Δbから、ΔE=ΔL2Δa2Δb21/2の式に基づいて色変化ΔEを求め、第2のインクの耐光性の評価を行った。第2のインクの耐光性の評価基準は以下の通りである。A:ΔEが5未満であったB:ΔEが5以上10未満であったC:ΔEが10以上であった。"