燃料ポンプから燃料噴射弁に燃料を供給する燃料供給配管中の燃料圧力を検出し、検出した燃料圧力が目標燃料圧力に近づくように前記燃料ポンプを制御する内燃機関の燃料供給制御装置において、前記目標燃料圧力に制御するための前記燃料ポンプの作動応答特性を演算する応答特性演算手段と、前記応答特性演算手段により演算された作動応答特性に応じた前記燃料ポンプの操作量を演算する操作量演算手段と、前記操作量演算手段により演算された操作量に基いて前記燃料ポンプを制御する制御手段と、前記燃料供給配管内の燃料圧力を検出するセンサの故障を診断する診断手段と、前記診断手段によりセンサに故障が発生していないと診断されたときに、内燃機関の運転状態に応じた燃料圧力を前記目標燃料圧力に設定すると共に、前記センサにより検出された燃料圧力を燃料噴射制御用の燃料圧力に設定する一方、前記診断手段によりセンサに故障が発生したと診断されたときに、故障時用の所定圧力を前記目標燃料圧力に設定すると共に、前記作動応答特性を前記燃料噴射制御用の燃料圧力に設定する設定手段と、を有する内燃機関の燃料供給制御装置。燃料噴射量を演算する燃料噴射量演算手段と、前記燃料噴射制御用の燃料圧力に基いて前記燃料噴射量を補正する補正手段と、を更に有する請求項1に記載の内燃機関の燃料供給制御装置。前記診断手段は、前記センサにより検出された燃料圧力が所定範囲を逸脱したときに、前記センサに異常が発生したと診断すると共に、前記センサに異常が発生したと診断した後その状態が所定時間持続したときに、前記センサに故障が発生したと診断する構成であって、前記設定手段は、前記診断手段によりセンサに異常が発生したと診断されてから故障が発生したと診断されるまでの間、前記センサに異常が発生したと診断される直前の目標燃料圧力を前記目標燃料圧力に設定すると共に、前記センサに異常が発生したと診断される直前に該センサにより検出された燃料圧力を前記燃料噴射制御用の燃料圧力に設定する、請求項1又は請求項2に記載の内燃機関の燃料供給制御装置。しかしながら、従来技術では、空燃比が変化するまで燃料圧力を推定することができないため、燃料圧力が変化する過渡状態における推定遅れにより、燃料噴射弁への燃料供給量が不足して排気性状が低下するおそれがあった。そこで、本発明は従来技術の問題点に鑑み、センサに故障が発生してから退避運転に移行するまでの排気性状の低下を抑制した、内燃機関の燃料供給制御装置を提供することを目的とする。センサにより検出された燃料供給配管中の燃料圧力が目標燃料圧力に近づくように燃料ポンプを制御する内燃機関の燃料供給制御装置は、目標燃料圧力に制御するための燃料ポンプの作動応答特性に応じた燃料ポンプの操作量に基いて燃料ポンプを制御する。燃料供給制御装置は、センサに故障が発生していないときには、内燃機関の運転状態に応じた燃料圧力を目標燃料圧力に設定すると共に、センサにより検出された燃料圧力を燃料噴射制御用の燃料圧力に設定する。また、燃料供給制御装置は、センサに故障が発生したときには、故障時用の所定圧力を目標燃料圧力に設定すると共に、作動応答特性を燃料噴射制御用の燃料圧力に設定する。センサに故障が発生してから退避運転に移行するまでの排気性状の低下を抑制することができる。以下、添付された図面を参照し、本発明を実施するための実施形態について詳述する。図1は、本実施形態に係る燃料供給制御装置を備えた燃料供給システムの一例を示す。燃料タンク10は、エンジン内燃機関12に供給されるガソリンなどの燃料を貯蔵するタンクであって、例えば、車両の後部座席の下などに配置されている。燃料タンク10には、着脱可能な給油キャップ14により閉塞される給油口10Aが形成されており、給油キャップ14を取り外して給油口10Aから燃料が補給される。燃料タンク10の内部には、図示省略するブラケットを介して、ポンプモジュール16が取り付けられている。ポンプモジュール16は、図2に示すように、電動式の燃料ポンプ16Aと、燃料ポンプ16Aの燃料吸込側と燃料吐出側とを連通する連通路16Bと、連通路16Bに配設されたリリーフバルブ16Cと、を有する。燃料ポンプ16Aは、燃料を吸込口から吸い込んで吐出口から吐き出す、例えば、タービン式のポンプである。リリーフバルブ16Cは、燃料ポンプ16Aの吐出側の燃料圧力燃圧が所定圧力既知のリリーフ圧に到達すると開弁し、連通路16Bを介して吐出側の燃料を吸込側へと戻すことで、燃料供給系の燃圧をリリーフ圧以下に規制するものである。ポンプモジュール16の燃料吸込口には、燃料タンク10に貯蔵された燃料を吸い込むとき、燃料に混入している異物を濾過するストレーナ18が接続されている。また、ポンプモジュール16の燃料吐出口には、燃料パイプ20の一端が接続されている。燃料パイプ20の他端は、燃料ギャラリーパイプ22に接続されている。燃料パイプ20には、ポンプモジュール16から燃料ギャラリーパイプ22へと向かう燃料の流れを通過させる一方、燃料ギャラリーパイプ22からポンプモジュール16へと向かう燃料の流れ逆流を阻止する逆止弁24が配設されている。燃料ギャラリーパイプ22には、その延設方向に沿って気筒数図示する燃料供給システムでは4気筒と同数の噴射弁接続部22Aが形成されており、各噴射弁接続部22Aに燃料噴射弁26の燃料取入口が接続されている。燃料噴射弁26は、電磁コイルへの通電によって磁気吸引力が発生すると、スプリングによって閉弁方向に付勢されている弁体がリフトして開弁し、燃料を噴射する、電磁式の噴射弁である。燃料噴射弁26は、例えば、エンジン12の各気筒の吸気ポートに夫々設置され、各吸気ポート内に燃料を夫々噴射供給する。ここで、燃料パイプ20及び燃料ギャラリーパイプ22は、燃料ポンプ16Aから燃料噴射弁26に燃料を供給する燃料供給配管の一例として挙げられる。マイクロコンピュータを内蔵した電子制御ユニットECU28には、エンジン12の運転状態を検出する各種センサからの検出信号が入力される。各種センサとしては、負荷を検出する負荷センサ30、回転速度を検出する回転速度センサ32、冷却水温度水温を検出する水温センサ34、燃料ギャラリーパイプ22における燃圧を検出する燃圧センサ36などが設けられている。エンジン12の負荷としては、例えば、吸気流量、吸気負圧、スロットル開度、過給圧力など、エンジン12のトルクと密接に関連する状態量を用いることができる。また、燃圧センサ36は、燃料ギャラリーパイプ22に限らず、燃料供給配管の任意箇所に設置されていればよい。電子制御ユニット28は、燃圧センサ36により検出される実際の燃圧検出燃圧が目標燃圧に近づくように、燃料ポンプ16Aの通電制御デューティ操作量をフィードフォワード制御及びフィードバック制御することで、燃料ギャラリーパイプ22における燃圧を可変制御する。即ち、電子制御ユニット28は、図3に示すように、目標燃圧に対して規範モデルを適用して求めた規範燃圧作動応答特性について、制御モデルを適用してフィードフォワード操作量を演算すると共に、検出燃圧との偏差に応じたフィードバック操作量を演算する。そして、電子制御ユニット28は、フィードフォワード操作量とフィードバック操作量とを加算したポンプ操作量に応じて、燃料ポンプ16Aを制御する。ここで、規範燃圧とは、現在の実燃圧が目標燃圧へと変化するときの時間的な燃圧の変化特性、要するに、時間経過と燃圧との関係を示したものである。また、規範燃圧としては、通常制御時に目標燃圧から求められたものを使用すればよく、この場合には、特別な演算処理を行うことなく容易かつ高精度に規範燃圧を準備することができる。また、電子制御ユニット28は、負荷センサ30、回転速度センサ32、水温センサ34及び燃圧センサ36などからの各出力信号に基いて、目標空燃比の混合気を形成する燃料に見合った噴射パルス幅を演算する。そして、電子制御ユニット28は、各燃料噴射弁26に対して個別に、噴射パルス幅に相当する開弁制御パルスを適宜出力することで、燃料噴射弁26による燃料噴射量及び燃料噴射時期を制御する。このとき、電子制御ユニット28は、燃圧センサ36の検出燃圧において要求燃料量が噴射されるように、噴射パルス幅噴射時間を補正する。なお、電制制御ユニット28は、ROMReadOnlyMemoryなどに格納された制御プログラムを実行することで、応答特性演算手段、操作量演算手段、制御手段、診断手段、設定手段、燃料噴射量演算手段及び補正手段を夫々具現化する。図4は、イグニッションスイッチがオンになったことを契機として、電子制御ユニット28が第1の所定時間ごとに繰り返し実行する燃料圧力制御処理の一例を示す。なお、燃料圧力制御処理が実行される前に、例えば、先行する初期化処理によって、エンジン12を始動するための目標燃圧が設定されているものとする。ステップ1図ではS1と略記する。以下同様。では、電子制御ユニット28が、目標燃圧に対してデジタルフィルタ、例えば、IIRInfiniteImpulseResponseフィルタを適用することで、燃料ポンプ16Aを所定の特性で応答させるための規範燃圧を演算する。規範燃圧を演算する理由としては、規範燃圧によって燃圧変化速度を規定することが可能となり、燃圧変化による空燃比の変化が抑制されることから、排気性状の低下を抑制できるためである。ここで、ステップ1における処理が、応答特性演算手段の一例として挙げられる。ステップ2では、電子制御ユニット28が、規範燃圧に対してデジタルフィルタを適用することで、高応答性を発揮するフィードフォワード操作量を演算する。ステップ3では、電子制御ユニット28が、燃圧センサ36から検出燃圧を読み込み、規範燃圧と検出燃圧との偏差規範燃圧―検出燃圧に対してPI制御を施すことで、偏差がなくなるようにするためのフィードバック操作量を演算する。ここで、ステップ2及び3における処理が、操作量演算手段の一例として挙げられる。ステップ4では、電子制御ユニット28が、目標燃圧、ポンプ操作量及び噴射制御用燃圧燃料噴射制御用の燃圧を設定するためのサブルーチン図5参照を実行する。ステップ5では、電子制御ユニット28が、ステップ4で設定したポンプ操作量に基いて、ポンプモジュール16の燃料ポンプ16Aを制御する。ここで、ステップ5における処理が、制御手段の一例として挙げられる。図5は、電子制御ユニット28が実行するサブルーチンの一例を示す。ステップ11では、電子制御ユニット28が、例えば、燃圧センサ36から読み込んだ検出燃圧が所定範囲を逸脱しているか否かを介して、燃圧センサ36が正常であるか否かを判定する。所定範囲は、燃圧センサ36が正常に動作しているか否かを判定するための閾値であって、例えば、燃圧センサ36が正常であれば採り得る値の上限値及び下限値により画定される。そして、電子制御ユニット28は、燃圧センサ36が正常であると判定すれば処理をステップ12へと進める一方Yes、燃圧センサ36が異常であると判定すれば処理をステップ15へと進めるNo。ここで、ステップ11における処理が、診断手段の一例として挙げられる。ステップ12では、電子制御ユニット28が、負荷センサ30、回転速度センサ32及び水温センサ34から負荷、回転速度及び水温を読み込み、例えば、制御マップを参照することで、負荷、回転速度及び水温に応じた燃圧機関運転状態に応じた燃圧を演算する。そして、電子制御ユニット28は、負荷、回転速度及び水温に応じた燃圧を、目標燃圧に設定する。ステップ13では、電子制御ユニット28が、フィードバック操作量とフィードバック操作量とを加算した値を、ポンプ操作量に設定する。ここで、ステップ13における処理が、操作量演算手段の一例として挙げられる。ステップ14では、電子制御ユニット28が、燃圧センサ36の検出燃圧を、噴射制御用燃圧に設定する。ここで、ステップ12及び14における処理が、設定手段の一例として挙げられる。ステップ15では、電子制御ユニット28が、例えば、燃圧センサ36が異常であると判定された状態が所定時間持続しているか否かを介して、燃圧センサ36が故障しているか否かを判定する。燃圧センサ36が異常であると判定された状態が所定時間持続したときに、燃圧センサ36が故障していると判定する理由は、例えば、燃圧センサ36からの検出信号にノイズが重畳する可能性があるためである。そして、電子制御ユニット28は、燃圧センサ36が故障していると判定すれば処理をステップ16へと進める一方Yes、燃圧センサ36が故障していないと判定すれば処理をステップ23へと進めるNo。ここで、ステップ15における処理が、診断手段の一例として挙げられる。ステップ16では、電子制御ユニット28が、ステップ1で演算した規範燃圧がリリーフ圧に到達したか否かを判定する。そして、電子制御ユニット28は、規範燃圧がリリーフ圧に到達したと判定すれば処理をステップ17へと進める一方Yes、規範燃圧がリリーフ圧に到達していないと判定すれば処理をステップ20へと進めるNo。ステップ17では、電子制御ユニット28が、ポンプモジュール16におけるリリーフバルブ16Cのリリーフ圧を、目標燃圧に設定する。ステップ18では、電子制御ユニット28が、ポンプモジュール16における燃料ポンプ16Aの最大操作量燃料ポンプ16Aを駆動可能な最大操作量を、ポンプ操作量に設定する。ステップ19では、電子制御ユニット28が、ポンプモジュール16におけるリリーフバルブ16Cのリリーフ圧を、噴射制御用燃圧に設定する。ステップ20では、電子制御ユニット28が、ポンプモジュール16におけるリリーフバルブ16Cのリリーフ圧を、目標燃圧に設定する。ステップ21では、電子制御ユニット28が、フィードフォワード操作量を、ポンプ操作量に設定する。ここで、ステップ21における処理が、操作量演算手段の一例として挙げられる。ステップ22では、電子制御ユニット28が、規範燃圧を、噴射制御用燃圧に設定する。ここで、ステップ20及び22における処理が、操作量演算手段の一例として挙げられる。ステップ23では、電子制御ユニット28が、燃圧センサ36の異常検知直前の目標燃圧、即ち、ステップ11で燃圧センサ36が異常であると判定される直前の目標燃圧を、目標燃圧に設定する。ステップ24では、電子制御ユニット28が、フィードフォワード操作量を、ポンプ操作量に設定する。ここで、ステップ24における処理が、操作量演算手段の一例として挙げられる。ステップ25では、電子制御ユニット28が、燃圧センサ36の異常検知直前の検出燃圧を、噴射制御用燃圧に設定する。ここで、ステップ23及び25における処理が、設定手段の一例として挙げられる。図6は、イグニッションスイッチがオンになったことを契機として、電子制御ユニット28が第2の所定時間ごとに繰り返し実行する燃料噴射制御処理の一例を示す。なお、第2の所定時間としては、燃料圧力制御処理における第1の所定時間と同一にしてもよい。ステップ31では、電子制御ユニット28が、負荷センサ30及び回転速度センサ32から読み込んだ負荷及び回転速度に応じた燃料噴射量を演算する。なお、電子制御ユニット28は、空燃比フィードバック補正係数、空燃比学習制御係数及び各種補正係数に基いて、燃料噴射量を補正してもよい。空燃比フィードバック補正係数は、基本空燃比と理論空燃比とのずれを補正するための補正係数である。空燃比学習制御補正係数は、学習機能により学習された補正係数である。各種補正係数は、各種条件下で円滑な運転を可能とするため、始動時クランキング時、暖機時、高負荷時などの条件に応じて燃料噴射量を補正する補正係数である。ここで、ステップ31における処理が、燃料噴射量演算手段の一例として挙げられる。ステップ32では、電子制御ユニット28が、噴射制御用燃圧に基いて燃料噴射量を補正する。即ち、燃料噴射弁26から噴射供給される燃料噴射量は、実燃圧に応じて変化するため、この変化を打ち消すように燃料噴射量が補正される。ここで、ステップ32における処理が、補正手段の一例として挙げられる。ステップ33では、電子制御ユニット28が、補正された燃料噴射量に基いて燃料噴射弁26を制御する。かかる燃料供給システムによれば、燃圧センサ36が正常であれば、燃圧センサ36の検出燃圧が機関運転状態に応じた目標燃圧に近づくように、燃料ポンプ16Aが制御されると共に、検出燃圧に基いて燃料噴射が制御される。このため、機関運転状態に応じた燃料噴射を実現しつつ、燃料ポンプ16Aで消費される電力を軽減することができる。また、燃圧センサ36の異常検知から故障発生までの間、燃圧センサ36の検出燃圧が正しくない可能性があるため、異常検知直前の目標燃圧に応じたフィードフォワード操作量に基いて燃料ポンプ16Aが制御されると共に、異常検知直前の検出燃圧に基いて燃料噴射が制御される。このため、燃料ポンプ16Aに故障が発生している可能性があるときには、異常検知直前の目標燃圧及び検出燃圧に基いてエンジン12に燃料供給が行われ、いわゆるフェールセイフ運転を実現することができる。なお、燃圧センサ36の異常検知から故障発生までの時間は、ノイズ重畳による誤判定を防止する観点から短時間であるため、エンジン12の運転性には影響が少ない。燃圧センサ36が故障した後、規範燃圧がリリーフ圧に到達するまでの間、リリーフ圧に応じたフィードフォワード操作量に基いて燃料ポンプ16Aが制御されると共に、規範燃圧に基いて燃料噴射が制御される。このため、燃圧センサ36が故障して退避運転へと移行するまでの間、図7に示すように、噴射制御用燃圧が規範燃圧となるようにポンプ操作量が増減、要するに、実燃圧が規範燃圧より小さければポンプ操作量が増加される一方、実燃圧が規範燃圧より大きければポンプ操作量が減少され、実燃圧と噴射制御用燃圧との偏差が小さくなることから、空燃比の変動を抑制することができる。そして、空燃比の変動抑制を通して、排気性状の低下を抑制することができる。また、規範燃圧は、簡素化された規範モデルを流用するため、追加コストが発生することなく、実装が容易である。さらに、規範燃圧の推定精度は、規範モデルのモデル精度に依存するため、規範モデル設計時に所望の精度を確保することができる。燃圧センサ36が故障した後、規範燃圧がリリーフ圧に到達すると、ポンプ操作量を最大操作量として燃料ポンプ16Aが制御されると共に、リリーフ圧に基いて燃料噴射が制御される。このため、燃料ギャラリーパイプ22には最大圧力の燃料が供給されることとなり、退避運転を実現することができる。ここで、最大操作量及び最大圧力における最大とは、操作量又は圧力が最大である状態のみではなく、その均等状態とみなせる幅を持った状態のことを意味する。