物体側より順に、正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、からなり、前記第4レンズは、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りが前記第2レンズより物体側に配置され、以下の条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。-10<f1/f4<-0.81-200<f2/f<-14235<νd4<853ただし、f1:前記第1レンズの焦点距離f4:前記第4レンズの焦点距離f2:前記第2レンズの焦点距離f:前記撮像レンズ全系の焦点距離νd4:前記第4レンズのアッベ数以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の撮像レンズ。0.1<T12/T23<2.54ただし、T12:前記第1レンズと前記第2レンズの光軸上の空気間隔T23:前記第2レンズと前記第3レンズの光軸上の空気間隔以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または請求項2のいずれか1項に記載の撮像レンズ。0.6<f1/f<5.05ただし、f1:前記第1レンズの焦点距離f:前記撮像レンズ全系の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の撮像レンズ。0.3<f3/f<1.56ただし、f3:前記第3レンズの焦点距離f:前記撮像レンズ全系の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の撮像レンズ。0001<T34/f<0.37ただし、T34:前記第3レンズと前記第4レンズの光軸上の空気間隔以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の撮像レンズ。-1.0<r7r8/r7-r8<1.08ただし、r7:前記第4レンズの物体側面の曲率半径r8:前記第4レンズの像側面の曲率半径以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれか1項に記載の撮像レンズ。-5.0<Pair12/P<-0.19ただし、P:前記撮像レンズ全系の屈折力焦点距離の逆数Pair12:前記第1レンズの像側面と前記第2レンズの物体側面とにより形成されるいわゆる空気レンズの屈折力であり、以下の条件式で求める。Pair12=1-N1/R2N2-1/R3-{1-N1N2-1/R2R3}D210ただし、N1:前記第1レンズのd線に対する屈折率N2:前記第2レンズのd線に対する屈折率R2:前記第1レンズの像側面の曲率半径R3:前記第2レンズの物体側面の曲率半径D2:前記第1レンズと前記第2レンズの光軸上の空気間隔以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至請求項7のいずれか1項に記載の撮像レンズ。50<νd1<971115<νd2<2912ただし、νd1:前記第1レンズのアッベ数νd2:前記第2レンズのアッベ数前記第1レンズの物体側面より物体側に前記開口絞りを配置することを特徴とする請求項1乃至請求項8のいずれか1項に記載の撮像レンズ。前記第1レンズと前記第2レンズの間に前記開口絞りを配置することを特徴とする請求項1乃至請求項8のいずれか1項に記載の撮像レンズ。実質的に屈折力を有しないレンズを有することを特徴とする請求項1~10のいずれか1項に記載の撮像レンズ。被写体像を光電変換する固体撮像素子と、請求項1~11のいずれか1項に記載の撮像レンズを備えたことを特徴とする撮像装置。請求項12に記載の撮像装置を備えたことを特徴とする携帯端末。特許文献1~3には、F2.4より明るい撮像レンズが記載されている。しかしながら、第2レンズが像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるため、第2レンズの負の屈折力を像側面のみで負担しなければならないため、軸外光束でコマ収差が発生し、画面周辺部の良好な性能を確保できない。また、上記特許文献1および2に記載の撮像レンズは、撮影画角が65度程度であり、画角が広いとは言い難い。また、これ以上の広角化を行った場合、諸収差の影響、特にコマ収差の影響が大きくなるので、小型でありながら高解像力を得ることができなくなる。さらに、上記特許文献3に記載の撮像レンズは、撮影画角が75度程度の広角であるが、第4レンズの周辺部が像面方向に大きく張り出す形状であり、第4レンズと固体撮像素子との間に配置される、光学的ローパスフィルタ、赤外線カットフィルタ、または固体撮像素子パッケ-ジのシールガラス等の平行平板や、固体撮像素子の基板等との接触を避けるために、バックフォーカスを長くする構成になっているため、十分な小型化は達成できていない。一方、特許文献4~6記載の撮像レンズは、第2レンズが物体側に凹面を向けた負レンズであり、軸外収差の補正は十分なされているが、F2.8程度であるため、画素の高細化が進む携帯端末において、高解像力を得られるF値に対応できていない。また、レンズ全長も大きく、十分な小型化は達成できていない。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、小型でありながらも、撮影画角が70度以上の広角で、F2.4程度の明るさを有し、諸収差が良好に補正された、4枚構成の撮像レンズ、及びそれを用いた撮像装置並びに携帯端末を提供することを目的とする。ここで、小型の撮像レンズの尺度であるが、本発明では下式を満たすレベルの小型化を目指している。この範囲を満たすことで、撮像装置全体の小型軽量化が可能となる。TL/2Y<0.913ただし、TL:撮像レンズ全系の最も物体側のレンズ面から像側焦点までの光軸上の距離2Y:撮像面対角線長固体撮像素子の矩形実効画素領域の対角線長ここで、像側焦点とは撮像レンズに光軸と平行な平行光線が入射した場合の像点をいう。なお、撮像レンズの最も像側の面と像側焦点位置との間に、光学的ローパスフィルタ、赤外線カットフィルタ、または固体撮像素子パッケージのシールガラス等の平行平板が配置される場合には、平行平板部分は空気換算距離としたうえで上記TLの値を計算するものとする。また、より望ましくは下式の範囲が良い。TL/2Y<0.813’請求項1に記載の撮像レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、からなり、前記第4レンズは、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りが前記第2レンズより物体側に配置され、以下の条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。-10<f1/f4<-0.81-200<f2/f<-14235<νd4<853ただし、f1:前記第1レンズの焦点距離f4:前記第4レンズの焦点距離f2:前記第2レンズの焦点距離f:前記撮像レンズ全系の焦点距離νd4:前記第4レンズのアッベ数小型で収差が良好に補正された撮像レンズを得るための本発明の構成は、物体側より順に、正の屈折力を有する第1レンズ、負の屈折力を有する第2レンズ、正の屈折力を有する第3レンズ、負の屈折力を有する第4レンズからなる、いわゆるテレフォトタイプの構成である。このレンズ構成は、撮像レンズ全長の小型化に有利な構成である。第1レンズは、物体側に凸面を向けた形状にすることで、光学系の主点位置を物体側に配置できるため、撮像レンズ全長の小型化に有利になる。第2レンズは、物体側に凹面を向けた形状にすることで、撮像レンズ全体において、負の屈折力を比較的物体側に配置できるため、撮像レンズの広角化に有利になる。第3レンズは、像側に凸面を向けた形状にすることで、面の収斂作用により周辺光束の主光線入射角度を小さくできるため、また、軸外光線の屈折角を小さく抑えながら第4レンズに導くことができ、軸外の収差を良好に抑えることができる。第4レンズは、両凹形状にすることで、物体側面および像側面に負の屈折力を分割できるため、第4レンズに強い負の屈折力を配置しても収差の発生を抑えることができ、撮像レンズ全長の小型化に有利になる。さらに、第4レンズは、物体側面および像側面を非球面形状とし、光軸から周辺に行くに従って負の屈折力が弱くなり、像側光束のテレセントリック特性が確保しやすくなる。さらに、第2レンズより物体側に開口絞りを配置することによって、射出瞳をより遠くに離すことができるため、固体撮像素子の撮像面周辺部に結像する光束の主光線入射角度を小さく抑えることが可能となる。条件式1は、第1レンズと第4レンズの焦点距離の比率を適切に設定して、広角化による小型化と大口径化を達成するための条件式である。条件式1の値が上限を下回ることで第1レンズの焦点距離が短くなり過ぎるのを抑えることができるので、レトロフォーカスタイプに近い構成になり、入射画角を確保し易くなり、撮像レンズの広角化が可能になる。さらに、球面収差の発生を抑えることができるので、大口径化が可能になる。また、第4レンズの焦点距離が長くなり過ぎるのを抑えることができるので、バックフォーカスが長くなるのを防ぎ、撮像レンズの小型化が可能になる。一方、条件式1の値が下限を上回ることで、第1レンズの焦点距離が長くなり過ぎるのを抑え、撮像レンズの主点位置を物体側に配置できるので、撮像レンズの小型化が容易になる。また、第4レンズの焦点距離が短くなり過ぎるのを抑え、歪曲収差の発生を抑えることができる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。-6<f1/f4<-1.01’さらに望ましくは下式の範囲かよい。-3<f1/f4<-1.11条件式2は、第2レンズの焦点距離を適切に設定して、広角化と高性能化を達成するための条件式である。条件式2の値が上限を下回ることで、第2レンズの負の焦点距離が短くなりすぎて、撮像レンズの主点位置が像側に配置されるのを防ぐことができ、良好なテレセントリック特性を得ることができる。さらに、球面収差やコマ収差の発生を抑えることができ、高性能化が図れる。一方、条件式2の値が下限を上回ることで、第2レンズの焦点距離が長くなりすぎるのを防ぎ、負の屈折力を適度に維持することができ、撮像レンズ全体において、比較的物体側に負の屈折力を配置でき、広角化を達成できる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。-100<f2/f<-1.52‘さらに望ましくは下式の範囲がよい。-50<f2/f<-1.62条件式3は、第4レンズの分散特性を適切に設定し、色収差の補正を適切にするための条件式である。前記第4レンズは、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる非球面形状であるので、条件式を満足することで軸上色収差と倍率色収差をバランスよく補正することが可能になる。より具体的には、条件式3の値が上限を下回ることで、さらに軸上色収差が悪化することを抑えることができる。一方、条件式3の値が下限を上回ることで、倍率色収差が悪化することを抑えることができる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。35<νd4<753‘さらに望ましくは下式の範囲がよい。35<νd4<653さらに望ましくは、第4レンズの像側面を、光軸との交点以外の位置に変曲点を有する非球面形状にすると、像側光束のテレセントリック特性が確保しやすくなる。ここで、変曲点とは有効半径内でのレンズ断面形状の曲線において、非球面頂点の接平面が光軸と垂直な平面となるような非球面上の点のことである。請求項2に記載の撮像レンズは、請求項1に記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。0.1<T12/T23<2.54ただし、T12:前記第1レンズと前記第2レンズの光軸上の空気間隔T23:前記第2レンズと前記第3レンズの光軸上の空気間隔条件式4は、第1レンズと第2レンズとの間隔、および、第2レンズと第3レンズとの間隔の比率を定めて、良好に収差補正をするための条件式である。条件式4の値が上限を下回ることで、第2レンズの負の屈折力が像側によりすぎるのを抑えることができるので、撮像レンズの広角化が可能になる。さらに、第2レンズと第3レンズを適度に離して配置できるので、通過する軸外光束の光線高の差を持たせることができ、コマ収差の補正が容易になる。一方、条件式4の値が下限を上回ることで、第1レンズと第2レンズの間に開口絞りを配置することができる。さらに、第1レンズと第2レンズを適度に離して配置できるので、第1レンズと第2レンズを通過する軸上光束の光線高の差を持たせることができ、球面収差の補正が容易になり、大口径化が可能になる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。0.15<T12/T23<2.04‘さらに望ましくは下式の範囲がよい。0.20<T12/T23<1.54請求項3に記載の撮像レンズは、請求項1又は2に記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。0.6<f1/f<5.05ただし、f1:前記第1レンズの焦点距離f:前記撮像レンズ全系の焦点距離条件式5は、第1レンズの焦点距離を適切に設定して、小型化と高性能化を達成するための条件式である。条件式5の値が上限を下回ることで、第1レンズの焦点距離が長くなりすぎず、撮像レンズ全系の主点位置が像側によることを抑えられるので、撮像レンズの小型化が可能になる。一方、条件式5の値が下限を上回ることで、第1レンズの焦点距離が短くなりすぎず、第1レンズで発生する球面収差やコマ収差の発生を抑えられるので、良好な性能を維持しながら、大口径化と広角化を達成できる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。0.65<f1/f<3.05さらに望ましくは下式の範囲がよい。0.75<f1/f<2.05さらに、第1レンズは、以下の条件式を満足する形状にすることが望ましい。-6<r1r2/r1-r2≦-114ただし、r1:第1レンズの物体側面の曲率半径r2:第1レンズの像側面の曲率半径条件式14は第1レンズの形状を適切に設定し、撮像レンズ全長の短縮化と、第1レンズで発生するコマ収差の抑制を両立するための条件式である。条件式14は第1レンズの形状を表す、所謂シェーピングファクターを規定しており、条件式の範囲で第1レンズは、平凸レンズから物体側に凸面を向けたメニスカス形状の範囲に設定される。条件式14の値が上限を下回ることで、第1レンズがメニスカス形状となるため、撮像レンズ全系の主点位置をより物体側へ寄せることができるようになるため、撮像レンズ全長の短縮化を行うことができる。一方、条件式14の値が下限を上回ることで、第1レンズ物体側面の曲率半径が小さくなりすぎず、画角が大きくついた周辺光に対するコマ収差を小さく抑えることができる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。-5<r1r2/r1-r2≦-114‘さらに望ましくは下式の範囲がよい。-4<r1r2/r1-r2≦-114請求項4に記載の撮像レンズは、請求項1~3のいずれかに記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。0.3<f3/f<1.56ただし、f3:前記第3レンズの焦点距離f:前記撮像レンズ全系の焦点距離条件式6は第3レンズの焦点距離を適切に設定して、小型化と良好な収差補正を両立させるための条件式である。条件式6の値が上限を下回ることで、焦点距離が長くなって第3レンズの正の屈折力が弱くなるのを抑えることができるので、正の屈折力を適度に維持することができ、結果として射出瞳位置を固体撮像素子から物体側へ遠ざけることができるため、固体撮像素子の撮像面周辺部に結像する光束の主光線入射角度主光線と光軸のなす角度で、光軸もしくは光軸と平行な場合はO ゚を小さく抑えることが可能になる。結果として撮像面周辺部において実質的な開口効率が減少する現象シェーディングを抑制することができる。一方、条件式6の値が下限を上回ることで、焦点距離が短くなって第3レンズの正の屈折力が必要以上に強くなるのを抑えることができるので、光学系の主点が物体側に配置されレンズ全長の短縮ができる。また、像面湾曲や歪曲収差等の軸外諸収差の良好な補正が可能になる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。0.3<f3/f<1.36‘さらに望ましくは下式の範囲がよい。0.35<f3/f<1.16さらに、第3レンズは、以下の条件式を満足する形状にすることが望ましい。1.0≦r5r6/r5-r6<6.015ただし、r5:第3レンズの物体側面の曲率半径r6:第3レンズの像側面の曲率半径条件式15は第3レンズの形状を表す、所謂シェーピングファクターを規定しており、条件式の範囲で第3レンズは、平凸レンズから像側に凸面を向けたメニスカス形状の範囲に設定される。条件式15の値が上限を下回ることで、第3レンズがメニスカス形状となるため、物体側面は凹面形状になり、物体側面に入射する光線の角度を小さくできるので、収差の発生を抑えることができる。一方、条件式15の値が下限を上回ることで、第3レンズ物体側面の曲率半径が小さくなりすぎるのを抑えられるので、第2レンズとの間隔を狭くしてもレンズ周辺部でぶつからず、レンズ全長を短縮することができる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。1.2<r5r6/r5-r6<4.015‘さらに望ましくは下式の範囲がよい。1.4<r5r6/r5-r6<3.015請求項5に記載の撮像レンズは、請求項1~4のいずれかに記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。0001<T34/f<0.37ただし、T34:前記第3レンズと前記第4レンズの光軸上の空気間隔条件式7は、第3レンズと第4レンズとの間隔を適切に設定して、小型化と良好な収差補正を両立させるための条件式である。条件式7の値が上限を下回ることで、撮像レンズ全長が大きくなるのを抑えることができる。さらに、バックフォーカスが短くなり過ぎて、第4レンズの有効半径が増大するのを抑え、撮像レンズの小型化が可能になる。一方、条件式7の値が下限を上回ることで、第3レンズと第4レンズとの間隔を適度に維持できるので、第3レンズの像側面の正の屈折力を必要以上に強く設定する必要がなくなり、コマ収差や像面湾曲の補正がしやすくなり、高性能を維持しながら広角化が可能になる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。0005<T34/f<0.257’請求項6に記載の撮像レンズは、請求項1~5のいずれかに記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。-1.0<r7r8/r7-r8<1.08ただし、r7:前記第4レンズの物体側面の曲率半径r8:前記第4レンズの像側面の曲率半径条件式8は、第4レンズの形状を適切に設定し、光学全長の短縮化を達成するための条件式である。条件式の範囲内で、第4レンズは両凹となる。条件式8の値が上限を下回ることで、像側面の負の屈折力が強くなりすぎて、光線が発散しすぎることがなく、全長を短縮しながらもテレセントリック性を改善できる。一方で、条件式8の値が下限を上回ることで、物体側面の負の屈折力が強くなりすぎて、像側面で屈折力が弱くなり過ぎないので、光線の発散を適度に保つことができ、全長を短縮しつつ、撮像レンズのバックフォーカスを十分に確保できる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。-0.5<r7r8/r7-r8<1.08‘条件式の範囲内で、前記第4レンズは、像側面に強い負の屈折力を有する両凹形状となる。条件式8‘を満足することで、像側面での光線の発散が適度に保たれ、バックフォーカスを確保しつつが短くなり過ぎて、第4レンズの有効半径が増大するのを抑え、全長の短縮化が可能になる。さらに望ましくは下式の範囲がよい。0<r7r8/r7-r8<1.08請求項7に記載の撮像レンズは、請求項1~6のいずれかに記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。-5.0<Pair12/P<-0.19ただし、P:前記撮像レンズ全系の屈折力焦点距離の逆数Pair12:前記第1レンズの像側面と前記第2レンズの物体側面とにより形成されるいわゆる空気レンズの屈折力であり、以下の条件式で求める。Pair12=1-N1/R2N2-1/R3-{1-N1N2-1/R2R3}D210ただし、N1:前記第1レンズのd線に対する屈折率N2:前記第2レンズのd線に対する屈折率R2:前記第1レンズの像側面の曲率半径R3:前記第2レンズの物体側面の曲率半径D2:前記第1レンズと前記第2レンズの光軸上の空気間隔条件式9は、第1レンズと第2レンズで形成される空気レンズの屈折力を適切にすることにより、像面補正及びレンズの加工性を良好にするための条件式である。条件式9の値が上限を下回ることで、空気レンズによる負の屈折力を維持できるためペッツバール和が大きくなり過ぎず、像面を平坦にすることができる。一方、条件式9の値が下限を上回ると、空気レンズによる負の屈折力が強くなり過ぎないので、製造時に第1レンズと第2レンズの相対的な軸ズレが発生した際に、性能劣化の少ない良好な像を得ることができる。また、より望ましくは下式の範囲がよい。-3.5<Pair12/P<-0.29‘さらに望ましくは下式の範囲がよい。-2.5<Pair12/P<-0.39請求項8に記載の撮像レンズは、請求項1~7のいずれかに記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。50<νd1<971115<νd2<2912ただし、νd1:前記第1レンズのアッベ数νd2:前記第2レンズのアッベ数条件式11および12は、前記第1レンズと前記第2レンズのアッベ数を適切に設定し、色収差を良好に補正するための条件式である。条件式11を満足するような低分散のレンズ材料を第1レンズに用いることで、軸上色収差を十分に補正することができる。又、条件式12を満足するような高分散のレンズ材料を第2レンズに用いることで、軸上色収差および倍率色収差をバランスよく補正することができる。請求項9に記載の撮像レンズは、請求項1~8のいずれかに記載の発明において、前記第1レンズの物体側面より物体側に前記開口絞りを配置することを特徴とする。第1レンズの物体側面より物体側に開口絞りを配置すると射出瞳を更に遠くに離すことができるため、良好なテレセントリック特性の確保に有利である。請求項10に記載の撮像レンズは、請求項1~8のいずれかに記載の発明において、前記第1レンズと前記第2レンズの間に前記開口絞りを配置することを特徴とする。第1レンズと第2レンズとの間に開口絞りを配置すると、歪曲収差やコマ収差の補正がし易い構成になり、高性能化に有利である。請求項11に記載の撮像レンズは、請求項1~10のいずれかに記載の発明において、実質的に屈折力を有しないレンズを有することを特徴とする。つまり、請求項1の構成に、実質的に屈折力を持たないダミーレンズを付与した場合でも本発明の適用範囲内である。請求項12に記載の撮像装置は、被写体像を光電変換する固体撮像素子と、請求項1~11のいずれかに記載の撮像レンズを備えたことを特徴とする。本発明の撮像レンズを用いることで、より小型かつ高性能な撮像装置を得ることができる。請求項13に記載の携帯端末は、請求項12に記載の撮像装置を備えたことを特徴とする。本発明の撮像装置を用いることで、より小型かつ高性能な携帯端末を得ることができる。本発明によれば、小型でありながらも、撮影画角が70度以上の広角で、F2.4程度の明るさを有し、諸収差が良好に補正された、4枚構成の撮像レンズ、及びそれを用いた撮像装置並びに携帯端末を提供することができる。以下、本発明の実施の形態を、図面を参照して説明する。図1は、本実施の形態にかかる撮像ユニット50の斜視図であり、図2は、撮像ユニット50の撮像光学系の光軸に沿った断面を模式的に示した図である。図1に示すように、撮像ユニット50は、光電変換部51aを有する固体撮像素子としてのCMOS型撮像素子51と、この撮像素子51の光電変換部51aに被写体像を撮像させる撮像レンズ10と、撮像素子51を保持すると共にその電気信号の送受を行う外部接続用端子外部接続端子ともいう54に接続された基板52と、物体側からの光入射用の開口部を有し遮光部材からなる鏡筒としての筐体53とを備え、これらが一体的に形成されている。図2に示すように、撮像素子51は、その受光側の平面の中央部に、画素光電変換素子が2次元的に配置された、受光部としての光電変換部51aが形成されており、その周囲には信号処理回路不図示が形成されている。かかる信号処理回路は、各画素を順次駆動し信号電荷を得る駆動回路部と、各信号電荷をデジタル信号に変換するA/D変換部と、このデジタル信号を用いて画像信号出力を形成する信号処理部等から構成されている。また、撮像素子51の受光側の平面の外縁近傍には、多数のパッド図示略が配置されており、ワイヤ不図示を介して基板52に接続されている。撮像素子51は、光電変換部51aからの信号電荷をデジタルYUV信号等の画像信号等に変換し、ワイヤWを介して基板52上の所定の回路に出力する。ここで、Yは輝度信号、U=R-Yは赤と輝度信号との色差信号、V=B-Yは青と輝度信号との色差信号である。なお、撮像素子は上記CMOS型のイメージセンサに限定されるものではなく、CCD等の他のものを使用しても良い。基板52は、その上面上で撮像素子51及び筐体53を支持する支持平板52aと、支持平板52aの下面撮像素子51と反対側の面にその一端部が接続されたフレキシブル基板52bとを備えている。図示していないが、支持平板52aは多数の信号伝達用パッドを有しており、不図示の配線を介して撮像素子51と接続されている。図1において、フレキシブル基板52bは、上記の如くその一端部が支持平板52aと接続され、その他端部に設けられた外部接続端子54を介して支持平板52aと外部回路例えば、撮像ユニットを実装した上位装置が有する制御回路とを接続し、外部回路から撮像素子51を駆動するための電圧やクロック信号の供給を受けたり、また、デジタルYUV信号を外部回路ヘ出力したりすることを可能とする。さらに、フレキシブル基板52bの長手方向の中間部が可撓性又は変形性を備え、その変形により、支持平板52aに対して外部接続端子54の向きや配置に自由度を与えている。図2において、筐体53は、基板52の支持平板52aにおける撮像素子51が設けられた面上に、撮像素子51を覆うようにして固定配置されている。即ち、筐体53は、撮像素子51側の部分が撮像素子51を囲むように広く開口されると共に、他端部物体側端部が小開口を有するフランジ部53aを形成しており、支持平板52a上に撮像素子51側の端部像側端部が当接固定されている。なお、筐体53の撮像素子51側の端部が、撮像素子51上における光電変換部51aの周囲に当接固定されていても良い。小開口光入射用の開口部が設けられたフランジ部53aを物体側に向けて配置された筐体53の内部において、撮像レンズ10と撮像素子51との間に、カバーガラスCGが固定配置されている。尚、これ以外にIR赤外線カットフィルタを設けても良い。筐体53内に配置された撮像レンズ10は、物体側より順に、正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズL1、負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズL2、正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズL3、負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズL4、からなる。各レンズL1~4は、隣接するレンズ間に配置されたスペーサSPにより所定間隔で保持されている。第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL2より物体側に配置され、以下の条件式を満足する。-10<f1/f4<-11-200<f2/f<-14235<νd4<853ただし、f1:第1レンズL1の焦点距離f4:第4レンズL4の焦点距離f2:第2レンズL2の焦点距離f:撮像レンズ全系の焦点距離νd4:第4レンズL4のアッベ数なお、図1、2では上側を物体側、下側を像側としている。図示は省略するが、第1レンズL1よりもさらに物体側に、外部からの不要光の入射をできるだけ少なくするための外部遮光マスクが設けられていても良い。又、開口絞りSは、撮像レンズ全系のFナンバーを決定する部材である。第4レンズL4とカバーガラスCGとの間にもスペーサSPが配置されている。上述した撮像ユニット50の動作について説明する。図3は、撮像ユニット50を携帯端末としてのスマートフォン100に装備した状態を示す。また、図4はスマートフォン100の制御ブロック図である。撮像ユニット50は、例えば、筐体53の物体側端面がスマートフォン100の背面図3b参照に設けられ、液晶表示部の下方に相当する位置に配設される。撮像ユニット50の外部接続端子54図4では矢印は、スマートフォン100の制御部101と接続され、輝度信号や色差信号等の画像信号を制御部101側に出力する。一方、スマートフォン100は、図4に示すように、各部を統括的に制御すると共に、各処理に応じたプログラムを実行する制御部CPU101と、番号等をキーにより指示入力するための入力部60と、所定のデータの他に撮像した映像等を表示する液晶表示部70と、外部サーバとの間の各種情報通信を実現するための無線通信部80と、携帯電話機100のシステムプログラムや各種処理プログラム及び端末ID等の必要な諸データを記憶している記憶部ROM91と、制御部101によって実行される各種処理プログラムやデータ、若しくは処理データ、或いは撮像ユニット50により得られた撮像データ等を一時的に格納する作業領域として用いられる及び一時記憶部RAM92とを備えている。スマートフォン100は、入力キー部60の操作によって動作し、タッチパネル70に表示されたアイコン71等をタッチすることで、撮像ユニット50を動作させて撮像を行うことができる。撮像ユニット50から入力された画像信号は、上記スマートフォン100の制御系により、記憶部92に記憶されたり、或いはタッチパネル70で表示され、さらには、無線通信部80を介して映像情報として外部に送信される。[実施例]以下、本発明の撮像レンズの実施例を示す。各実施例に使用する記号は下記の通りである。f:撮像レンズ全系の焦点距離fB:バックフォーカスF:Fナンバー2ω:撮影画角2Y:固体撮像素子の撮像面対角線長ENTP:入射瞳位置第1面から入射瞳位置までの距離EXTP:射出瞳位置撮像面から射出瞳位置までの距離H1:前側主点位置第1面から前側主点位置までの距離H2:後側主点位置最終面から後側主点位置までの距離R:曲率半径D:軸上面間隔Nd:レンズ材料のd線に対する屈折率νd:レンズ材料のアッベ数各実施例において、各面番号の後にが記載されている面が非球面形状を有する面であり、非球面の形状は、面の頂点を原点とし、光軸方向にX軸をとり、光軸と垂直方向の高さをhとして以下の数1で表す。ただし、Ai:i次の非球面係数R:曲率半径K:円錐定数なお、特許請求の範囲及び実施例に記載の近軸曲率半径の意味合いについて、実際のレンズ測定の場面においては、レンズ中央近傍具体的には、レンズ外径に対して10以内の中央領域での形状測定値を最小自乗法でフィッティングした際の近似曲率半径を近軸曲率半径であるとみなすことができる。また、例えば2次の非球面係数を使用した場合には、非球面定義式の基準曲率半径に2次の非球面係数も勘案した曲率半径を近軸曲率半径とみなすことができる。例えば参考文献として、松居吉哉著レンズ設計法共立出版株式会社のP41~42を参照のこと実施例1実施例1のレンズデータを表1に示す。なお、これ以降表のレンズデータを含むにおいて、10のべき乗数たとえば2.5×1002を、Eたとえば2.5E-02を用いて表すものとする。[表1]実施例1f=306mmfB=011mmF=212ω=86°2Y=58mmENTP=0mmEXTP=247mmH1=057mmH2=295mm面番号RDNdνd有効半径1∞0110732150005915447560753517903308144186029165102108156296032092631250661544756121708830411388874403215447561979121306424110∞035151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=030147E01K=013272E01A4=083898E02A4=052583E02A6=018863E01A6=097220E01A8=081677E01A8=035544E01A10=014043E00A10=061285E01A12=019535E00A12=070343E01A14=022057E01第3面第7面K=014555E02K=037223E01A4=038994E01A4=020371E00A6=083415E01A6=024172E00A8=029394E02A8=012840E00A10=014923E00A10=027103E01A12=088531E01A12=088721E02A14=041419E02第4面第8面K=018655E02K=032099E01A4=017851E00A4=087650E02A6=039578E01A6=013975E01A8=035103E01A8=026627E02A10=064043E01A10=037524E03A12=014813E00A12=023856E04A14=018705E00A14=089056E05第5面第9面K=022455E02K=072583E01A4=085770E01A4=054241E01A6=066954E01A6=023451E01A8=072231E01A8=099389E02A10=016317E00A10=025085E02A12=015548E01A12=034235E03A14=070478E02A14=018872E04単レンズデータレンズ始面焦点距離123672420273620548193図5は実施例1のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図6は、実施例1の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。尚、以降の収差図において、球面収差図では、実線がd線、点線がg線を表し、非点収差図では、実線Sがサジタル像面、点線Mがメリジオナル像面をあらわすものとする。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL1より物体側に配置されている。実施例2実施例2の撮像レンズのレンズデータを、表2に示す。[表2]実施例2f=378mmfB=007mmF=242ω=78°2Y=62mmENTP=0mmEXTP=334mmH1=041mmH2=371mm面番号RDNdνd有効半径1∞0110792165605215447560803610404608348344023163472408553996805409762555072154475612170719005144836998405015489501929086411622710∞050151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=038615E01K=010572E01A4=016380E01A4=017795E01A6=032061E01A6=011006E00A8=015407E00A8=048581E01A10=019403E00A10=086865E01A12=013145E00A12=099059E01A14=028809E01第3面第7面K=012663E02K=041123E01A4=034636E01A4=020929E00A6=076570E01A6=027156E00A8=050155E01A8=017056E00A10=069382E01A10=034477E01A12=038352E02A12=013503E01A14=050239E02第4面第8面K=034162E02K=010000E02A4=015159E00A4=012640E01A6=091415E02A6=018877E01A8=059791E01A8=035112E02A10=055533E01A10=069765E03A12=024474E00A12=036370E05A14=018975E00A14=027996E04第5面第9面K=050000E02K=076680E01A4=073359E01A4=068937E01A6=054724E01A6=028326E01A8=010062E00A8=012150E01A10=018834E00A10=031889E02A12=050482E01A12=047433E03A14=064678E02A14=030108E04単レンズデータレンズ始面焦点距離124012416663616148157図7は実施例2のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図8は、実施例2の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL1より物体側に配置されている。実施例3実施例3の撮像レンズのレンズデータを、表3に示す。[表3]実施例3f=384mmfB=009mmF=242ω=76°2Y=6mmENTP=0mmEXTP=320mmH1=065mmH2=375mm面番号RDNdνd有効半径1∞01308021488062154475608434861032087467000231634724087512755805609463078081154475611770915022145840000004315447562079113811223810∞030151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=013773E00K=030827E00A4=086507E02A4=013349E01A6=020416E01A6=038107E02A8=061096E01A8=014070E02A10=096096E01A10=025548E01A12=081283E01A12=017669E01A14=041764E02第3面第7面K=065991E01K=040584E01A4=014594E01A4=017770E00A6=010386E00A6=015300E00A8=012528E00A8=090314E01A10=031111E00A10=025444E01A12=015734E00A12=037283E02A14=022399E02第4面第8面K=048750E02K=055229E10A4=010327E00A4=092393E01A6=024522E01A6=026945E01A8=010408E00A8=016748E02A10=039045E01A10=015538E03A12=022110E00A12=010630E04A14=037626E05第5面第9面K=000000E00K=077711E01A4=020742E01A4=074947E01A6=028921E01A6=022787E01A8=067774E01A8=054415E02A10=074503E01A10=073767E03A12=011875E00A12=050761E04A14=013325E05単レンズデータレンズ始面焦点距離123702411153621148208図9は実施例3のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図10は、実施例3の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL1より物体側に配置されている。実施例4実施例4の撮像レンズのレンズデータを、表4に示す。[表4]実施例4f=306mmfB=010mmF=212ω=86°2Y=58mmENTP=050mmEXTP=231mmH1=032mmH2=295mm面番号RDNdνd有効半径114100491544756086240160100713∞03106544078026165102107454898031089628140671544756121708680381458627603115447562009131806623810∞040151636430011∞300非球面係数第1面第6面K=099692E01K=018574E01A4=026783E02A4=020977E01A6=026894E01A6=010071E00A8=083089E01A8=031422E01A10=015472E00A10=059314E01A12=017570E00A12=070731E01A14=021695E01第2面第7面K=054948E01K=036845E01A4=016236E01A4=021987E00A6=071824E01A6=024034E00A8=017011E01A8=012553E00A10=012224E00A10=028158E01A12=045981E01A12=089338E02A14=042701E02第4面第8面K=017958E02K=039931E01A4=015624E00A4=060568E02A6=065068E01A6=012494E01A8=047143E01A8=025998E02A10=082095E01A10=032591E03A12=018875E00A12=032742E04A14=011447E00A14=074188E05第5面第9面K=013197E02K=083586E01A4=086630E01A4=056349E01A6=051756E01A6=024474E01A8=095635E01A8=010101E01A10=016034E00A10=024830E02A12=085307E02A12=033960E03A14=032451E01A14=019230E04単レンズデータレンズ始面焦点距離113742442723620548197図11は実施例4のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図12は、実施例4の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1と第2レンズL1の間に配置されている。実施例5実施例5の撮像レンズのレンズデータを、表5に示す。[表5]実施例5f=267mmfB=014mmF=242ω=94°2Y=58mmENTP=0mmEXTP=235mmH1=018mmH2=252mm面番号RDNdνd有効半径1∞00605621415035154475605633746028064472580231634724070588310380816301506015447561147078803212982000003515447561949105807523810∞015151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=014348E00K=012662E01A4=032717E02A4=026222E02A6=029191E01A6=095001E01A8=013327E00A8=035151E01A10=035761E01A10=059584E01A12=017836E00A12=070789E01A14=023606E01第3面第7面K=057384E01K=033367E01A4=023392E01A4=020870E00A6=048463E01A6=026111E00A8=050428E01A8=012434E00A10=032318E00A10=026306E01A12=041912E00A12=079188E02A14=044961E02第4面第8面K=049474E02K=010000E02A4=018580E00A4=095526E02A6=053863E02A6=014596E01A8=075224E02A8=028209E02A10=012428E00A10=038867E03A12=018933E00A12=032980E04A14=032429E00A14=087067E05第5面第9面K=045142E02K=069072E01A4=094858E01A4=056709E01A6=079143E01A6=023824E01A8=042475E01A8=098111E02A10=020169E00A10=024867E02A12=040499E01A12=034367E03A14=091278E01A14=019116E04単レンズデータレンズ始面焦点距離123962467983617948183図13は実施例5のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図14は、実施例5の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL1より物体側に配置されている。実施例6実施例6の撮像レンズのレンズデータを、表6に示す。[表6]実施例6f=285mmfB=013mmF=242ω=90°2Y=58mmENTP=0mmEXTP=244mmH1=031mmH2=272mm面番号RDNdνd有効半径1∞006059215030371544756061350470330684632302716347240765124020390886333706015447561197085003713482000003515447561979111807824110∞015151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=015370E01K=085181E00A4=011492E01A4=054124E03A6=021397E01A6=095316E01A8=012059E00A8=038017E01A10=060804E01A10=062814E01A12=017836E00A12=070374E01A14=021335E01第3面第7面K=014652E02K=034764E01A4=031025E01A4=018949E00A6=055233E01A6=025167E00A8=041642E02A8=012854E00A10=017304E00A10=026181E01A12=081275E01A12=085962E02A14=041463E02第4面第8面K=011379E02K=061855E00A4=016313E00A4=092964E02A6=024857E01A6=014938E01A8=016295E01A8=026285E02A10=010170E00A10=039591E03A12=017228E00A12=017987E04A14=020959E00A14=010182E04第5面第9面K=030621E02K=065136E01A4=072777E01A4=054395E01A6=081336E01A6=023402E01A8=059775E01A8=098289E02A10=016537E00A10=024915E02A12=018433E01A12=034215E03A14=033570E02A14=018859E04単レンズデータレンズ始面焦点距離123792420683619348193図15は実施例6のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図16は、実施例6の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL1より物体側に配置されている。実施例7実施例7の撮像レンズのレンズデータを、表7に示す。[表7]実施例7f=386mmfB=010mmF=242ω=76°2Y=62mmENTP=0mmEXTP=348mmH1=029mmH2=376mm面番号RDNdνd有効半径1∞01008021599057154475608639283045092417660231634724094525500480976224006515447561177075100513987299705015624441879103513822010∞030151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=059949E01K=062633E00A4=010243E01A4=038756E01A6=017847E01A6=014479E00A8=016046E00A8=052039E01A10=024073E00A10=097251E01A12=020531E00A12=010059E00A14=028105E01第3面第7面K=024893E02K=040221E01A4=047590E01A4=021770E00A6=010240E00A6=028255E00A8=041818E01A8=016584E00A10=012889E00A10=032402E01A12=065945E01A12=012266E01A14=047838E02第4面第8面K=044200E01K=010000E02A4=014767E00A4=017542E02A6=068624E01A6=015572E01A8=033964E01A8=038795E02A10=045578E01A10=014421E03A12=016418E00A12=086800E04A14=010481E00A14=024730E05第5面第9面K=040416E01K=096676E01A4=016354E01A4=065060E01A6=013897E00A6=027582E01A8=011442E00A8=010768E01A10=016257E00A10=025746E02A12=042166E01A12=035198E03A14=069704E02A14=020871E04単レンズデータレンズ始面焦点距離123462410223618048181図17は実施例7のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図18は、実施例7の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL1より物体側に配置されている。実施例8実施例8の撮像レンズのレンズデータを、表8に示す。[表8]実施例8f=268mmfB=013mmF=242ω=94°2Y=58mmENTP=0mmEXTP=233mmH1=023mmH2=254mm面番号RDNdνd有効半径1∞00605621389035154475605733543028064473940211632023070584810400806296806115447561147080303713182000003015447561989106707224110∞015151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=015013E00K=016905E01A4=029642E02A4=088427E02A6=029278E01A6=096810E01A8=013014E00A8=035338E01A10=017196E01A10=058921E01A12=017836E00A12=071341E01A14=023925E01第3面第7面K=047261E01K=034218E01A4=021699E01A4=021826E00A6=053721E01A6=025966E00A8=058171E01A8=012408E00A10=032125E00A10=026297E01A12=045663E00A12=078947E02A14=043985E02第4面第8面K=050000E02K=063597E01A4=019716E00A4=011381E01A6=023317E01A6=014739E01A8=076042E02A8=028427E02A10=012423E00A10=037260E03A12=020547E00A12=038292E04A14=032951E00A14=067301E05第5面第9面K=041560E02K=066946E01A4=010204E00A4=054654E01A6=072751E01A6=023162E01A8=040773E01A8=097879E02A10=021239E00A10=024938E02A12=060078E01A12=034408E03A14=011905E00A14=019086E04単レンズデータレンズ始面焦点距離123962498803618448185図19は実施例8のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図20は、実施例8の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL1より物体側に配置されている。実施例9実施例9の撮像レンズのレンズデータを、表9に示す。[表9]実施例9f=374mmfB=006mmF=242ω=76°2Y=6mmENTP=0mmEXTP=344mmH1=027mmH2=369mm面番号RDNdνd有効半径1∞0130782158605315447560803560303908648648023163472408957665205309762609072154475612070712005144840000004615447561919088613722110∞030151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=011572E01K=010455E01A4=013767E01A4=020266E01A6=033973E01A6=011402E00A8=015110E00A8=048914E01A10=019686E00A10=086805E01A12=014520E00A12=099168E01A14=029336E01第3面第7面K=011408E02K=041959E01A4=035541E01A4=021310E00A6=083653E01A6=027535E00A8=041062E01A8=016926E00A10=074162E01A10=034574E01A12=058004E02A12=013338E01A14=051640E02第4面第8面K=082900E01K=010000E02A4=015536E00A4=070033E02A6=022389E02A6=018607E01A8=064413E01A8=033867E02A10=060276E01A10=062127E03A12=025267E00A12=014689E04A14=019672E00A14=022929E04第5面第9面K=050000E02K=083848E01A4=069429E01A4=069588E01A6=060864E01A6=028184E01A8=094340E01A8=012047E01A10=018969E00A10=031635E02A12=049295E01A12=048154E03A14=052681E02A14=031990E04単レンズデータレンズ始面焦点距離123882412233615848162図21は実施例9のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図22は、実施例9の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第2レンズL1より物体側に配置されている。実施例10実施例10の撮像レンズのレンズデータを、表10に示す。[表10]実施例10f=374mmfB=007mmF=242ω=76°2Y=6mmENTP=047mmEXTP=309mmH1=023mmH2=368mm面番号RDNdνd有効半径115920551544756090273000050753∞0440714239402316347240805403404709262672068154475611970802008143839911205415447562079103812523510∞030151636430011∞300非球面係数第1面第6面K=016546E01K=011024E01A4=010768E01A4=026205E01A6=014588E01A6=098230E01A8=012101E00A8=038766E01A10=016782E00A10=067015E01A12=014822E00A12=066590E01A14=017424E01第2面第7面K=027699E02K=040898E01A4=038562E01A4=019048E00A6=076661E01A6=023934E00A8=020031E01A8=013091E00A10=010134E00A10=022294E01A12=042691E01A12=086886E02A14=029554E02第4面第8面K=015830E01K=010000E02A4=015893E00A4=097367E03A6=024116E01A6=011842E01A8=011529E01A8=033098E02A10=055473E01A10=031862E04A12=020643E00A12=081974E04A14=015777E00A14=066559E05第5面第9面K=027793E01K=082674E01A4=056831E01A4=059184E01A6=072718E01A6=023979E01A8=045919E01A8=093016E02A10=014639E00A10=021940E02A12=044515E01A12=029518E03A14=059961E02A14=017032E04単レンズデータレンズ始面焦点距離11362249813618748190図23は実施例10のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図24は、実施例10の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1と第2レンズL2の間に配置されている。実施例11実施例11の撮像レンズのレンズデータを、表11に示す。[表11]実施例11f=356mmfB=009mmF=242ω=78°2Y=6mmENTP=0mmEXTP=326mmH1=022mmH2=346mm面番号RDNdνd有効半径1∞00607521984055154475607731415405108746863023163472409752175004810762781066154475612470813022140893554904515862371999112011223710∞030151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=029133E00K=013176E01A4=017626E01A4=019538E01A6=033279E02A6=089230E01A8=012130E00A8=039503E01A10=017526E00A10=060784E01A12=012342E00A12=072694E01A14=021504E01第3面第7面K=017249E02K=037241E01A4=057123E01A4=019999E00A6=062571E01A6=023588E00A8=057193E01A8=013508E00A10=050699E01A10=027305E01A12=017113E01A12=097445E02A14=035590E02第4面第8面K=084903E01K=024888E01A4=016379E00A4=038904E02A6=033401E01A6=010810E01A8=022027E01A8=017636E02A10=050100E01A10=019910E03A12=016089E00A12=012422E04A14=014706E00A14=042476E05第5面第9面K=040819E02K=081146E01A4=099704E01A4=044956E01A6=053055E01A6=016051E01A8=080428E01A8=060616E02A10=014804E00A10=013601E02A12=034123E01A12=016726E03A14=019387E01A14=085109E05単レンズデータレンズ始面焦点距離124172415893618948191図25は実施例11のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図26は、実施例11の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1より物体側に配置されている。実施例12実施例12の撮像レンズのレンズデータを、表12に示す。[表12]実施例12f=320mmfB=012mmF=222ω=84°2Y=58mmENTP=0mmEXTP=277mmH1=035mmH2=309mm面番号RDNdνd有効半径1∞013073213940471589161076332570360784564802116347240775116560440856255206015447561257078402013781787604515447561959111710223210∞015151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=015513E00K=011210E01A4=040487E02A4=077046E02A6=025119E01A6=011237E00A8=073266E01A8=041853E01A10=014276E00A10=064116E01A12=022744E00A12=072032E01A14=019788E01第3面第7面K=010238E01K=034411E01A4=015494E01A4=021255E00A6=087481E01A6=024550E00A8=011841E01A8=012552E00A10=014371E00A10=027726E01A12=023837E00A12=087314E02A14=041362E02第4面第8面K=044402E02K=014629E01A4=017265E00A4=088500E02A6=090660E01A6=011185E01A8=099547E01A8=027765E02A10=039095E01A10=024707E03A12=022236E00A12=054203E04A14=023186E01A14=032121E05第5面第9面K=049987E02K=085978E01A4=088605E01A4=062564E01A6=028372E01A6=025896E01A8=088042E01A8=010176E01A10=018618E00A10=024708E02A12=042285E01A12=034085E03A14=059687E01A14=019746E04単レンズデータレンズ始面焦点距離123782417503618548191図27は実施例12のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図28は、実施例12の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1より物体側に配置されている。実施例13実施例13の撮像レンズのレンズデータを、表13に示す。[表13]実施例13f=375mmfB=009mmF=242ω=76°2Y=6mmENTP=0mmEXTP=273mmH1=125mmH2=366mm面番号RDNdνd有効半径1∞02207821285060149708207834162035074460080231634724078516637051088630400791544756114708880251468459904115447562039123709223810∞025151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=029484E01K=078103E00A4=091431E02A4=012222E01A6=049269E01A6=021749E01A8=066730E01A8=011855E01A10=078168E01A10=042380E01A12=032799E01A12=033038E01A14=063781E02第3面第7面K=015331E02K=040121E01A4=072053E02A4=017664E00A6=026130E01A6=018299E00A8=016847E00A8=010012E00A10=033593E00A10=024353E01A12=038601E00A12=031056E02A14=019064E02第4面第8面K=049993E02K=010000E02A4=039726E02A4=070466E01A6=029688E01A6=028758E01A8=017329E01A8=030190E02A10=068944E01A10=012482E03A12=060907E01A12=017603E04A14=012433E05第5面第9面K=000000E00K=010000E02A4=056402E01A4=075423E01A6=078150E01A6=025067E01A8=012778E00A8=059760E02A10=058150E01A10=075217E03A12=063053E01A12=043817E04A14=057626E06単レンズデータレンズ始面焦点距離123502414943620448175図29は実施例13のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図30は、実施例13の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1の物体側に配置されている。実施例14実施例14の撮像レンズのレンズデータを、表14に示す。[表14]実施例14f=376mmfB=040mmF=242ω=76°2Y=6mmENTP=055mmEXTP=258mmH1=044mmH2=337mm面番号RDNdνd有効半径114160561569071080239250100703∞0230684646102016347240745442300570846277407615447561127089202113982000003915447562059115008423010∞025151636430011∞300非球面係数第1面第6面K=025566E01K=010364E01A4=056675E02A4=014432E01A6=038771E01A6=073508E02A8=069636E01A8=019913E01A10=070836E01A10=037585E01A12=039800E01A12=022811E01A14=050129E02第2面第7面K=037310E01K=040340E01A4=092571E02A4=019058E00A6=098911E01A6=016226E00A8=015909E00A8=010287E00A10=031790E00A10=031654E01A12=013744E00A12=056232E02A14=035184E02第4面第8面K=050000E02K=010000E02A4=061005E01A4=010178E00A6=047523E01A6=031961E01A8=051814E01A8=023137E02A10=020797E01A10=018122E03A12=012939E00A12=049515E05A14=043005E05第5面第9面K=000000E00K=086941E01A4=069414E02A4=081876E01A6=020410E01A6=024872E01A8=086559E01A8=059560E02A10=011271E00A10=080272E03A12=017893E00A12=054814E04A14=018445E05単レンズデータレンズ始面焦点距離113602411943621148211図31は実施例14のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図32は、実施例14の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1と第2レンズL2の間に配置されている。実施例15実施例15の撮像レンズのレンズデータを、表15に示す。[表15]実施例15f=351mmfB=010mmF=242ω=80°2Y=6mmENTP=0mmEXTP=307mmH1=037mmH2=340mm面番号RDNdνd有効半径1∞014073214150411589161073331350340764691304216347240785740530430946∞0691544756133708010131488427303015447561829102513321310∞015151636430011∞300非球面係数第2面第6面K=012315E00K=050000E02A4=042607E02A4=087796E01A6=011361E01A6=097312E01A8=082737E01A8=043882E01A10=017610E00A10=064485E01A12=022614E00A12=072205E01A14=018910E01第3面第7面K=039391E01K=046801E01A4=024045E01A4=015446E00A6=074788E01A6=022907E00A8=079797E02A8=013398E00A10=095377E01A10=025603E01A12=097403E01A12=088683E02A14=033587E02第4面第8面K=049142E02K=038751E01A4=017968E00A4=050682E02A6=036950E01A6=061988E02A8=083918E01A8=028707E02A10=027813E01A10=010703E03A12=022963E00A12=098210E04A14=011819E00A14=019974E05第5面第9面K=050000E02K=098427E01A4=013592E00A4=063450E01A6=073084E01A6=028736E01A8=098764E01A8=010575E01A10=013711E00A10=024563E02A12=013061E01A12=033013E03A14=041119E01A14=020407E04単レンズデータレンズ始面焦点距離12402249943614748149図33は実施例15のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図34は、実施例15の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1より物体側に配置されている。実施例16実施例16の撮像レンズのレンズデータを、表16に示す。[表16]実施例16f=239mmfB=010mmF=242ω=88°2Y=48mmENTP=0mmEXTP=185mmH1=055mmH2=229mm面番号RDNdνd有効半径1∞0060502104603215447560533299902605643404015163472405758253032066627570531544756104707730411158670603515447561679111105020210∞011151636425011∞250非球面係数第2面第6面K=019441E00K=066604E01A4=029866E02A4=022176E01A6=074244E01A6=017005E00A8=023775E00A8=010632E00A10=019427E01A10=018216E00A12=023132E01A12=032064E00A14=013576E00第3面第7面K=039652E01K=036659E01A4=043167E01A4=033422E00A6=027024E00A6=052592E00A8=015200E00A8=028727E00A10=012380E01A10=092534E01A12=068070E01A12=026576E01A14=027325E01第4面第8面K=026847E02K=026083E01A4=038433E00A4=033465E01A6=026864E00A6=019756E01A8=068342E01A8=091832E02A10=010333E01A10=015174E02A12=014198E01A12=031982E03A14=018528E01A14=070457E04第5面第9面K=030000E02K=071739E01A4=016952E00A4=089354E01A6=011937E00A6=050592E01A8=029565E01A8=025723E01A10=011424E01A10=078591E02A12=013544E01A12=014929E02A14=090897E00A14=012763E03単レンズデータレンズ始面焦点距離12279249243618048172図35は実施例16のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図36は、実施例16の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1より物体側に配置されている。実施例17実施例17の撮像レンズのレンズデータを、表17に示す。[表17]実施例17f=255mmfB=012mmF=242ω=84°2Y=48mmENTP=0mmEXTP=179mmH1=086mmH2=243mm面番号RDNdνd有効半径1∞0100532098803615250700563282702805743159015163472405956326036065629560441544756106708720421198409303515447561599135504719210∞011151636425011∞250非球面係数第2面第6面K=020249E00K=015691E02A4=055519E02A4=012215E01A6=051176E01A6=013733E00A8=026477E00A8=015990E00A10=071746E00A10=022397E00A12=012118E01A12=048009E00A14=020752E00第3面第7面K=020389E01K=039995E01A4=025313E01A4=023949E00A6=094856E01A6=055907E00A8=052310E00A8=039794E00A10=021449E00A10=010321E00A12=015706E01A12=038631E01A14=024691E01第4面第8面K=024387E02K=028499E01A4=034329E00A4=050638E01A6=044254E00A6=054852E02A8=038295E00A8=012196E01A10=025698E01A10=010337E02A12=054055E01A12=068985E03A14=027209E01A14=045429E04第5面第9面K=030000E02K=087363E01A4=018885E00A4=010697E00A6=020656E01A6=058263E01A8=029769E01A8=029896E01A10=022362E01A10=098114E02A12=020177E01A12=022220E02A14=030519E00A14=023332E03単レンズデータレンズ始面焦点距離122712410133621148183図37は実施例17のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図38は、実施例17の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1より物体側に配置されている。実施例18実施例18の撮像レンズのレンズデータを、表18に示す。[表18]実施例18f=255mmfB=012mmF=242ω=84°2Y=48mmENTP=0mmEXTP=181mmH1=083mmH2=243mm面番号RDNdνd有効半径1∞0080532100503315447560573293402505943272016163472405957434038065626040441544756104708380411158516903515447561579124004919110∞011151636425011∞250非球面係数第2面第6面K=017574E00K=011074E02A4=014632E01A4=019975E01A6=089682E01A6=015534E00A8=027596E01A8=015587E00A10=011537E01A10=023078E00A12=058377E01A12=047334E00A14=020299E00第3面第7面K=065697E01K=039350E01A4=050725E01A4=026389E00A6=022999E00A6=057349E00A8=071452E00A8=039045E00A10=010521E01A10=010513E00A12=028908E01A12=038586E01A14=026867E01第4面第8面K=022148E02K=051930E01A4=031115E00A4=059058E01A6=049357E00A6=010395E01A8=092771E01A8=012891E01A10=017284E01A10=015369E02A12=046089E01A12=052781E03A14=027209E01A14=012570E03第5面第9面K=030000E02K=080616E01A4=012274E00A4=010774E00A6=017239E01A6=058656E01A8=017457E01A8=030491E01A10=022454E01A10=098738E02A12=023445E01A12=021573E02A14=011152E01A14=022162E03単レンズデータレンズ始面焦点距離12265249353620848180図39は実施例18のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図40は、実施例18の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1より物体側に配置されている。実施例19実施例19の撮像レンズのレンズデータを、表19に示す。[表19]実施例19f=278mmfB=011mmF=242ω=80°2Y=48mmENTP=0mmEXTP=228mmH1=045mmH2=267mm面番号RDNdνd有効半径1∞0030622138605715447560643∞01207245516026163472407351432204907862835043154475609070778007104850000005415447561569097406819710∞030151636425011∞250非球面係数第2面第6面K=039397E00K=038522E01A4=013313E01A4=036491E01A6=040182E01A6=017691E01A8=042969E00A8=025460E01A10=059331E00A10=011116E00A12=096894E00A12=019761E00A14=019146E00第3面第7面K=050000E02K=040883E01A4=022080E00A4=031162E00A6=036881E00A6=043524E00A8=073250E00A8=043275E00A10=019244E01A10=021884E00A12=020186E01A12=049393E01A14=038984E01第4面第8面K=047376E02K=017133E07A4=022239E00A4=013177E00A6=022316E01A6=062728E01A8=010800E00A8=049037E02A10=063320E01A10=087303E03A12=010497E01A12=052575E03A14=015697E03第5面第9面K=000000E00K=071362E01A4=028280E01A4=010981E00A6=069485E01A6=057839E01A8=033803E00A8=023851E01A10=059392E00A10=057259E02A12=062530E00A12=079339E03A14=048958E04単レンズデータレンズ始面焦点距離12254246243618348178図41は実施例19のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図42は、実施例19の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1より物体側に配置されている。実施例20実施例20の撮像レンズのレンズデータを、表20に示す。[表20]実施例20f=277mmfB=011mmF=242ω=72°2Y=48mmENTP=0mmEXTP=224mmH1=051mmH2=267mm面番号RDNdνd有効半径1∞0040582133608915250700583119760250714479402216347240735900404608062713042154475609470760005110883333303915447561409089805819110∞015151636425011∞250非球面係数第2面第6面K=026554E00K=028575E01A4=048213E02A4=023466E00A6=029221E01A6=020924E00A8=033601E00A8=014533E01A10=087231E00A10=023013E00A12=086333E00A12=013597E00A14=017583E01第3面第7面K=050000E02K=041582E01A4=011095E00A4=037034E00A6=026247E00A6=053231E00A8=068642E00A8=043430E00A10=020472E01A10=019971E00A12=020935E01A12=040280E01A14=047995E01第4面第8面K=033422E02K=026153E06A4=027513E00A4=013633E00A6=041033E01A6=019749E01A8=038304E01A8=037847E02A10=049873E01A10=040256E02A12=010226E01A12=010035E03A14=057465E03第5面第9面K=000000E00K=057240E01A4=017889E00A4=013143E00A6=065597E01A6=067390E01A8=040672E00A8=026471E01A10=050693E00A10=063600E02A12=061780E00A12=088042E03A14=046830E04単レンズデータレンズ始面焦点距離122782416483618048165図43は実施例20のレンズの断面図である。図中、L1は正の屈折力を有し物体側に凸面を向けた第1レンズ、L2は負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた第2レンズ、L3は正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ、L4は負の屈折力を有し両凹形状を有する第4レンズ、Sは開口絞り、Iは撮像面を示す。また、Fは光学的ローパスフィルタやIRカットフィルタ、固体撮像素子のシールガラス等を想定した平行平板である。図44は、実施例20の収差図球面収差a、非点収差b、歪曲収差c、メリディオナルコマ収差dである。本実施例において、第4レンズL4は、物体側面および像側面が非球面形状とされており、光軸近傍から周辺に向かうに従い負の屈折力が弱くなる形状を有し、開口絞りSが第1レンズL1より物体側に配置されている。各条件式に対応する各実施例の値を表21に示す。また、本発明は、明細書に記載の実施例に限定されるものではなく、他の実施例変形例を含むことは、本明細書に記載された実施例や思想から本分野の当業者にとって明らかである。例えば、実質的に屈折力を持たないダミーレンズを更に付与した場合でも本発明の適用範囲内である。