内外で嵌り合いつつ螺合するバネレールとスライドリングとを含み、前記バネレールが上ストッパー部と下ストッパー部とを備える電動弁の止め装置において、電動弁のネジシャフトに合うナットをさらに含み、前記ナットは径方向に延び出した段差面を備え、前記段差面以下のナットは、電動弁の弁座に固定接続されるとともに、係合リミット面を備え、前記バネレールは前記段差面以上のナットに外嵌されており、かつ前記下ストッパー部は、径方向に延びて前記段差面に当接する位置決め部を形成し、前記位置決め部以下の下ストッパー部は、前記ナットにおける係合リミット面に係合して位置決めされることを特徴とする電動弁の止め装置。前記係合リミット面は、前記ナットに軸方向に設置された周方向リミット面と、前記周方向リミット面に接続された軸方向リミット面とであり、前記位置決め部以下の下ストッパー部は、軸方向に延びて前記周方向リミット面に当接する周方向リミット部と、前記周方向リミット部から周方向に延びて前記軸方向リミット面に当接する軸方向リミット部とを備えることを特徴とする請求項1に記載の電動弁の止め装置。前記ナットはプラスチック材質により製造され、前記段差面以下のナットの外周表面には、電動弁の弁座に固定接続される環状の金属接続シートが嵌装固定されていることを特徴とする請求項2に記載の電動弁の止め装置。前記ナットが前記環状の金属接続シートと一体に射出成形されていることを特徴とする請求項3に記載の電動弁の止め装置。前記段差面と環状の金属接続シートとの間のナット本体には、軸方向に設置された第一の凹溝と、第一の凹溝に連通されるとともに周方向に設置された第二の凹溝とを備え、前記周方向リミット面と軸方向リミット面はそれぞれ前記第一の凹溝の溝壁と第二の凹溝の溝壁に形成されることを特徴とする請求項3または請求項4に記載の電動弁の止め装置。前記段差面と環状の金属接続シートとの間のナット本体には、軸方向に第三の凹溝が設置されており、前記環状の金属接続シートの外縁には、前記第三の凹溝と軸方向に対向する第一の開口が設けられ、前記周方向リミット面が前記第三の凹溝の溝壁と前記第一の開口の側壁に形成され、前記軸方向リミット面が前記第一の開口の縁の金属接続シートの下表面に形成されていることを特徴とする請求項3または請求項4に記載の電動弁の止め装置。前記環状の金属接続シートの外縁には、第二の開口が設けられており、前記周方向リミット面が前記第二の開口の側壁に形成されて、前記軸方向リミット面が前記第二の開口の縁の金属接続シートの下表面に形成されていることを特徴とする請求項3または請求項4に記載の電動弁の止め装置。弁座とハウジングとは内部収納チャンバーを形成し、前記内部収納チャンバー内にニードル弁ネジシャフトユニットとローターとを組み合わせる止め装置が設置されている電動弁において、前記止め装置として、請求項1ないし請求項7のいずれか一項に記載の電動弁の止め装置を採用することを特徴とする電動弁。前記ニードル弁ネジシャフトユニットは、一端が弁口に合わせられ、他端の軸方向に設置される内凹収納チャンバーが前記弁座の底部のバルブコア座内に置かれるニードル弁と、一端が前記ローターに固定接続され、他端が前記ニードル弁の内凹収納チャンバー内に介装されて前記ナットに接続されるネジシャフトと、予め圧縮されて前記ネジシャフト内側の内凹収納チャンバーに置かれる復帰弾性部材と、を含み、かつ、前記内凹収納チャンバー内の前記ネジシャフトは径方向に外延する第一のリミット部を備え、前記ニードル弁の内凹収納チャンバーの外縁は径方向に内延する第二のリミット部を備え、前記第一のリミット部と前記第二のリミット部とが当接するように合わせられていることを特徴とする請求項8に記載の電動弁。これに鑑みて、従来の構造に存在する組み付け工程が多いという欠点を有効に解決するように、従来の電動弁の止め装置に対して最適化設計を行うことが迫られている。前記の不具合に対して、本発明の解決しようとする技術課題は、組み付けプロセスが簡単な電動弁の止め装置を提供することで、電動弁の工程コストを有効に制御することである。また、本発明は前記止め装置を有する電動弁を提供することを技術課題とする。本発明が提供する電動弁の止め装置は、内外で嵌り合いつつ螺合するバネレールとスライドリングとを含み、前記バネレールが上ストッパー部と下ストッパー部とを備える電動弁の止め装置において、電動弁のネジシャフトに合うナットをさらに含み、前記ナットは径方向に延び出した段差面を備え、前記段差面以下のナットは、電動弁の弁座と固定接続されるとととともに、係合リミット面を備え、前記バネレールは前記段差面以上のナットに外嵌されており、かつ前記下ストッパー部は径方向に延びて前記段差面に当接する位置決め部を形成し、前記位置決め部以下の下ストッパー部は、前記ナットにおける係合リミット面に係合して位置決めされる。また、好ましくは、前記係合リミット面は、前記ナットに軸方向に設置された周方向リミット面と、前記周方向リミット面に接続された軸方向リミット面とであり、前記位置決め部以下の下ストッパー部は、軸方向に延びて前記周方向リミット面に当接する周方向リミット部と、前記周方向リミット部から周方向に延びて前記軸方向リミット面に当接する軸方向リミット部とを備える。また、好ましくは、前記ナットはプラスチック材質により製造され、かつ前記段差面以下のナットの外周表面には、電動弁の弁座に固定接続される環状の金属接続シートが嵌装固定されている。また、好ましくは、前記ナットは前記環状の金属接続シートと一体に射出成形されている。また、好ましくは、前記段差面と環状の金属接続シートとの間のナット本体には、軸方向に設置された第一の凹溝と、第一の凹溝に連通されるとともに周方向に設置された第二の凹溝とを備え、前記周方向リミット面と軸方向リミット面はそれぞれ前記第一の凹溝の溝壁と第二の凹溝の溝壁に形成される。また、好ましくは、前記段差面と環状の金属接続シートとの間のナット本体には、軸方向に第三の凹溝が設置されており、前記環状の金属接続シートの外縁には、前記第三の凹溝と軸方向に対向する第一の開口が設けられ、前記周方向リミット面が前記第三の凹溝の溝壁と前記第一の開口の側壁に形成され、前記軸方向リミット面が前記第一の開口の縁の金属接続シートの下表面に形成されている。また、好ましくは、前記環状の金属接続シートの外縁には、第二の開口が設けられており、前記周方向リミット面が前記第二の開口の側壁に形成されて、前記軸方向リミット面が前記第二の開口の縁の金属接続シートの下表面に形成されている。また、本発明が提供する電動弁は、弁座とハウジングとは内部収納チャンバーを形成し、前記内部収納チャンバー内にニードル弁ネジシャフトユニットとローターとを組み合わせる止め装置が設置されている電動弁において、前記止め装置として、前記の電動弁の止め装置を採用する。また、好ましくは、前記ニードル弁ネジシャフトユニットは、一端が弁口に合わせられ、他端の軸方向に設置される内凹収納チャンバーが前記弁座の底部のバルブコア座内に置かれるニードル弁と、一端が前記ローターに固定接続され、他端が前記ニードル弁の内凹収納チャンバー内に介装されて前記ナットに接続されるネジシャフトと、予め圧縮されて前記ネジシャフト内側の内凹収納チャンバーに置かれる復帰弾性部材と、を含み、かつ、前記内凹収納チャンバー内の前記ネジシャフトは径方向に外延する第一のリミット部を備え、前記ニードル弁の内凹収納チャンバーの外縁は径方向に内延する第二のリミット部を備え、前記第一のリミット部と前記第二のリミット部とが当接するように合わせられている。本発明に係る前記電動弁の止め装置では、バネレールが外嵌されたナットの上部は、バネレールの下ストッパー部の径方向に延びる位置決め部がナットの段差面に当接することにより、バネレールを仮組み付けする際にバネレールの軸方向の位置決めを実現し、この位置決め部以下のバネレールの下ストッパー部とナットにおける係合リミット面とが係合して位置決めされることにより、バネレールの固定を実現することができる。従来技術に比べると、本発明は構造的に簡単で信頼性が高いといった特点を有し、組み付け過程においては便利かつ快速的にバネレールを固定することができ、組み付け工程数を有効に減らすことができるので、工程コストを大幅に下げることができる。また、本発明の好ましい技術案において、バネレールはその周方向リミット部と軸方向リミット部とを介して、ナットの周方向リミット面と軸方向リミット面とに係合固定されることで、バネレールの相対的位置への組み付けの一致性をより確保しやすく、さらに止め装置の組み付け精度が高めることができる。また、本発明の他の好ましい技術案におけるナットはプラスチック材質により製造されることによって、スライドリングがバネレールに沿って螺合する時に、スライドリングとプラスチックナットの外周表面との間の相対的スライドの摩擦抵抗が小さくなるため、電動弁ローターの回動抵抗を有効に低下させることができる。本発明は組み付けプロセスが簡単な電動弁の止め装置を提供し、その核心設計は、電動弁のネジシャフトに合わせるナットが径方向に延び出した段差面を備え、その段差面以下のナットに係合リミット面を備えることである。バネレールは段差面以上のナットに外嵌されており、かつバネレールの下ストッパー部は径方向に延びて、段差面に当接する位置決め部を形成し、この位置決め部以下の下ストッパー部とナットにおける係合リミット面とが係合して位置決めされる。この技術案は電動弁の工程コストを有効に抑えることができ、以下、明細書の図面を参照して具体的に本実施方式について説明する。図1を参照すると、この図には実施例に係る電動弁の全体構造模式図が示されている。図1に示すように、弁座ユニットは、バルブコア座11と、弁座12と、接続管13、14とが一体に溶接されてなり、ハウジング5は、弁座12に外嵌かつ溶接されることにより、密閉された弁チャンバーを形成する。この弁チャンバー内に、ニードル弁ネジシャフトユニットと、ナットユニットと、ローターユニットと、止め装置とが設置されている。ここで、ニードル弁ネジシャフトユニットは、ニードル弁21と、ネジシャフト23と、復帰弾性部材バネ25とを含む。ニードル弁21の下端は弁口に合わせることで、電動弁の遮断を実現することができる。ニードル弁21の上端には軸方向に設置された内凹収納チャンバーを備え、かつ内凹収納チャンバーの上端部とニードル弁ブッシュ22とは一体に溶接される。つまり、内凹収納チャンバーの外縁上縁からは、径方向に内延する第二のリミット部が形成されている。ネジシャフト23の下端部は、このニードル弁ブッシュ22に介装され、かつネジシャフト23の先端部下端部には、内凹収納チャンバー内において係合取り付けされたブロッカーリング24が溶接されており、つまりネジシャフト23の先端部下端部には、径方向に外延する第一のリミット部が形成されている。このブロッカーリング24がニードル弁ブッシュ22に当接することでネジシャフト23の軸方向リミットを実現する。内凹収納チャンバー内にはバネ25が設置されており、ネジシャフト23の復帰をしやすくしている。当然、バネ25は、図に示す予め圧縮した後に内凹収納チャンバー内に置かれたコイル圧縮バネに限らず、実際には、予め圧縮されて前記ネジシャフト23内側の内凹収納チャンバーに置かれる復帰弾性部材であれば、いずれでもよい。また、ニードル弁21とニードル弁ブッシュ22との間の固定接続関係、及びネジシャフト23とブロッカーリング24との間の固定接続関係は溶接に限らず、他の接続方式を採用してもよく、例えば、締まり嵌め等の方式でもよい。ここで、ナットユニットは、プラスチックナット32と環状の金属接続シート31とを含む。金属接続シート31は、プラスチックナット32の段差面以下の外周表面に嵌装されて、電動弁の弁座12に溶接固定される。プラスチックナット32は、エンジニアリング樹脂を採用することが好ましく、また環状の金属接続シート31と一体に射出成形されることが好ましい。ここで、止め装置は、内外で嵌り合いつつ螺合するバネレール33とスライドリング34とを含む。バネレール33は、プラスチックナット32の上部の外周表面に外嵌されており、ストッパースライドリング34に合わさってリミットする上ストッパー部33aと下ストッパー部33cとを備える。ここで、ローターユニットは、磁気ローター41と、ローター止め部42と、両者を接続する接続体とからなり、磁気ローター41はバネレール33の外側に配置されて、ローター止め部42は軸方向に延び出してスライドリング34に対応させる。バネレール33と、スライドリング34と、ローター止め部42は、この電動弁のストッパー機構を構成する。本技術案において、前述した係合リミット面は、ナット32において軸方向に設置された周方向リミット面と、この周方向リミット面に接続された軸方向リミット面である。バネレール33の位置決め部以下の下ストッパー部33cは、軸方向に延びて周方向リミット面に当接する周方向リミット部33dと、周方向リミット部33dから周方向に延びて軸方向リミット面に当接する軸方向リミット部33eとを備える。このような構成とすることで、バネレール33の相対的位置への組み付けの一致性をより確保しやすくなり、止め装置の組み付け精度をさらに高めることができる。具体的には、図2を参照すると、この図は本実施例において電動弁の止め装置の組み付け模式図である。プラスチックナット32は、エンジニアリングプラスチックにより射出成形されており、その本体は上、中、下の三つの部分に分けられ、上部32aの外周はバネレール33の外嵌部である。中部32bの外径は上部32aの外径より大きく、上部32aと中部32bとの間に段差面が形成されている。また、中部32bには突出部32dが設置されていて、突出部32dの中央には第三の凹溝32eが設置されている。金属接続シート31は中部32bに嵌装固定されている。下部32cはバルブコア座11を接続する役割を果たす。ナット32が一体に射出成形された金属接続シート41の外縁には、開口31cが若干数設置されて、そのうちの一つの第一の開口31cはプラスチックナット32の突出部32dの真下に設置される。つまり、周方向リミット面が前記第三の凹溝32eの溝壁と前記第一の開口31cの側壁に形成されて、軸方向リミット面が前記第一の開口31cの縁の金属接続シート31の下表面に形成されている。さらに、この突出部32dの真下の第一の開口31c以外のその他の開口31cは、金属接続シート31の上下二つの収納チャンバーを連通するため、二つの収納チャンバー内の圧力を平衡する役割を果たすことができる。バネレール33は、スチールワイヤを巻き付けしてなり、バネレール33の本体はネジガイド部33bであり、バネレール33の上部は上ストッパー部33aであり、バネレール33の下部は下ストッパー部33cである。下ストッパー部33cには、径方向に延びて段差面に当接する位置決め部が設置されており、この位置決め部には軸方向の下側に延びる周方向リミット部33dが設置されていて、周方向リミット部33dには周方向に延びる軸方向リミット部33eが設置されている。スライドリング34もスチールワイヤを巻き付けしてなり、スライドリング34には、ストッパー先端部34a、ネジガイド部34b及びストッパー尾部34cが順に構成されている。ナット32はプラスチック材質であるため、スライドリング34がバネレール33に沿って螺合する時に、プラスチックナット32の外周表面とスライドリング34との間の相対的スライドの摩擦抵抗が小さくなり、電動弁のローターの回動抵抗を有効に低下させることができる。本技術案において、止め装置の各部材の組み付け方式は図2に示す矢印の順を参照できる。まず、バネレール33の螺旋方向に沿って、スライドリング34のネジガイド部34bの軸線とバネレール33のネジガイド部33bの軸線とを重なり合わせて、スライドリング34をバネレール33の第一の周回螺旋体に置く。そして、両者を一緒にプラスチックナット32の上部32aに外嵌して、バネレール33の位置決め部をナット31の段差面に当接させて仮位置を決め、バネレール33の尾部軸方向リミット部33eを軸線から離れる方向外側へ引き開いてから、バネレール33の尾部を離して、弾力の作用でバネレール33の周方向リミット部33dを元の位置に復帰させて、プラスチックナット32の突出部32dに設置されている第三の凹溝32eと、金属接続シート41の外円周の第一の開口31cに、この周方向リミット部33dを係合するように取り付ける。そして、バネレール33の軸方向リミット部33eも金属接続シート31の第一の開口31cの縁の金属接続シート31の下表面に係合するように取り付ける。このようにすることにより、組み付けが終了してバネレール33が固定される。図3を参照すると、この図は本実施例に係る電動弁の、ローターとハウジングとを取り付ける前の立体図である。図に示すように、前記の組み付け方式の順番に従って組み付けが終了したナットと止め装置は、弁座ユニットに置かれる。つまり、プラスチックナット32の下部32cにバルブコア座11を介装し、そして金属接続シート31と弁座12の上端のエッジとを一緒に溶接例えばレーザー溶接する。これにより、ナット32が弁座12に対して回動も引き出すこともできないようになる。溶接した後、バネレール33の尾部は、弁座12と金属接続シート31によって規制されるため、軸線から離れる方向へ引き開くことができず、従ってバネレール33は固定位置に確実に規制される。従来技術に比べると、本発明は構造的に簡単で信頼性が高いといった特点を有し、組み付け過程においては便利かつ快速的にバネレール33を固定することができ、組み付け工程を有効に減らせるので、工程コストを大幅に下げることができる。前記組み付け方式の順番に従って止め装置の組み付けが終了した後、図1に示すように、ネジシャフト23とスライドリング34とを所定の位置に調整する。ローター止め部42を有するローター41をネジシャフト23の頂端に組み付け、ローター接続体とネジシャフト23の頂部を溶接することにより、ローター41とネジシャフト23とを一体に接続する。最後に、ハウジング5と弁座12とを組み付けて、そしてハウジング5下端と弁座12上端とを一緒に密封溶接する。このようにして構成される電動弁では、電動弁のローター41を駆動して回動させると、ローター止め部42がスライドリング34を、バネレール33のネジガイド部33bに沿って回動させる。スライドリング34は上に向かって頂点まで回動させると、バネレール33の上ストッパー部33aがスライドリング34がさらに上に向かって回動することを規制するため、この上ストッパー部33aが上ストッパーの役割を果たす。また、スライドリング34は下に向かって頂点まで回動させると、バネレール33の下ストッパー部33cがスライドリング34がさらに下に向かって回動することを規制するため、この下ストッパー部33cが下ストッパーの役割を果たす。なお、係合リミット面は本実施例に示す周方向リミット面と軸方向リミット面の構造設置に限らず、周方向と軸方向へのバネレール33の尾部の移動を規制する要求を満足できれば、いずれも本出願の請求保護の範囲内に属する。以下、二つの実施例をそれぞれ詳細に説明する。図4と図5を参照すると、図4は第二の実施例に係る前記電動弁の止め装置の組み付け模式図であり、図5は第二の実施例に係る電動弁の、ローターとハウジングとを取り付ける前の立体図である。本実施例は、第一の実施例の構成及び接続関係と基本的には同様である。図4と図5に示すように、両者の区別は、バネレール33のリミット部に合わせるプラスチックナット32のリミット凹溝の設置方式が異なることである。本技術案において、プラスチックナット32のリミット凹溝はL状をなす。つまり、プラスチックナット32のリミット凹溝は、段差面と環状の金属接続シート31との間のナット32の本体に軸方向に設置された第一の凹溝と、第一の凹溝に連通するとともに周方向に設置された第二の凹溝である。周方向リミット面と軸方向リミット面がそれぞれ第一の凹溝と第二の凹溝の溝壁に形成されている。これに相応して、バネレール33の周方向リミット部33dと軸方向リミット部33eとは、第一の実施例と略同様にL状をなす。組み付けの際、バネレール33の尾部を軸線から離れる方向へ引き開いて、バネレール33の位置決め部とナット32の段差面とを当接させてから、バネレール33の尾部を離して、弾力の作用でバネレール33のリミット部を元の位置に復帰させる。この時、バネレール33のL状の周方向リミット部33dと軸方向リミット部33eとが、同じくL状のプラスチックナット32のリミット凹溝に係合するように取り付けられる。本実施例では、L字状を採用することが好ましいが、当然、P字状、V字状、U字状、C字状、6字状等の他の形状を採用してもよい。いずれも同様の位置決め固定の効果を奏することができ、このような派生的な変更はいずれも本出願の請求保護の範囲に属すべきである。また、図6を参照すると、この図は第三の実施例に係る電動弁の、ローターとハウジングとを取り付ける前の立体図である。本実施例は、第一、第二の実施例の構成及び接続関係と基本的には同様である。図6に示すように、本実施例では、第一の実施例に基づいてさらに簡素化の設計を行っている。つまり、本技術案におけるプラスチックナット32の中部には、第一の実施例のように突出部とリミット凹溝とが設置されておらず、その他の部品の構造は第一の実施例と同様である。本実施例のバネレール33は、金属接続シート31の一つの第二の開口31cのみによってリミット固定を行い、ナット32と止め部材とを組み付けて弁座ユニットに溶接することで、バネレール33の尾部が完全に係合するように取り付けられ、金属接続シート31の第二の開口31c及び第二の開口31cの縁の金属接続シート31の下表面によってバネレール33は移動が規制される。以上記載したのは、本発明の好ましい実施形態である。指摘すべきことは、当業者にとって、本発明の原理を離脱しない範囲で、若干の改良及び修飾を行うことができ、これらの改良と修飾は、本発明の保護範囲に属するとみなされるべきであるということである。