"ケーブルに接続されるコンタクトと、前記ケーブルに接続された前記コンタクトを収容する貫通孔を有するハウジングと、前記ケーブルの外周面に装着され、前記貫通孔の後部に収容される筒状の弾性シール部材と、前記ハウジングの外周面に装着される筒状の押圧部材と前記ケーブルの外周面に装着され、前記押圧部材に収容される筒状のクランプ部材とを備え、前記クランプ部材は前記弾性シール部材の後側に配置され、前記クランプ部材は、前記押圧部材が前記ハウジングの外周面に装着されたときその押圧部材に押されて前記弾性シール部材を軸方向へ押圧するとともに、その弾性シール部材の後端部を前記ケーブルの外周面に押圧する押圧部を有することを特徴とするコネクタ。前記クランプ部材が、前記軸方向で前記押圧部の後方に位置し、前記押圧部材が前記ハウジングの外周面に装着されたとき前記ケーブルの外周面に押圧される複数の可撓部を有することを特徴とする請求項1記載のコネクタ。前記押圧部は、前記押圧部材が前記ハウジングの外周面に装着されたとき前記弾性シール部材を前記ハウジングの内周面に押圧して前記弾性シール部材を軸方向へ圧縮させることを特徴とする請求項1又は2記載のコネクタ。前記弾性シール部材の外周面に周方向に沿うように形成され、前記貫通孔の後部の内周面に接する外側凸部と、前記弾性シール部材の内周面に周方向に沿うように形成され、前記ケーブルの外周面に接する内側凸部とを有することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項記載のコネクタ。前記弾性シール部材の外周面に溝が周方向に沿うように形成され、前記溝と前記内側凸部とが前記弾性シール部材の軸方向でほぼ同じ位置にあることを特徴とする請求項4記載のコネクタ。前記貫通孔の後部は、小内径部と、この小内径部の後側に位置し、前記小内径部よりも大きい径の大内径部とを有し、前記弾性シール部材は、前記小内径部に収容される小外径部と、この小外径部の後側に位置し、前記大内径部に収容され、前記小外径部の外径よりも大きい外径の大外径部とを有し、前記外側凸部が前記小外径部の外周面に位置し、前記内側凸部が前記小外径部の内周面と前記大外径部の内周面とに位置し、前記溝が前記大外径部の外周面に位置していることを特徴とする請求項5記載のコネクタ。前記押圧部材に孔が形成され、前記ハウジングの後端部の外周面に、前記押圧部材が前記ハウジングの外周面に装着されたとき前記孔に嵌る突起が形成されていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項記載のコネクタ。上述の防水コネクタの防水性を高めるには、防水栓の第1電線挿通孔の内周面の凸部の数を多くすればよい。しかし、凸部の数を多くすると、コネクタ組立時に電線等が防水栓の第1電線挿通孔を通過しにくくなる。この発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、その課題は防水性に優れるとともに、組立易いコネクタを提供することである。上述の課題を解決するため請求項1記載の発明は、ケーブルに接続されるコンタクトと、前記ケーブルに接続された前記コンタクトを収容する貫通孔を有するハウジングと、前記ケーブルの外周面に装着され、前記貫通孔の後部に収容される筒状の弾性シール部材と、前記ハウジングの外周面に装着される筒状の押圧部材と前記ケーブルの外周面に装着され、前記押圧部材に収容される筒状のクランプ部材とを備え、前記クランプ部材は前記弾性シール部材の後側に配置され、前記クランプ部材は、前記押圧部材が前記ハウジングの外周面に装着されたときその押圧部材に押されて前記弾性シール部材を軸方向へ押圧するとともに、その弾性シール部材の後端部を前記ケーブルの外周面に押圧する押圧部を有することを特徴とする。押圧部材がハウジングの外周面に装着されたとき、クランプ部材が押圧部材に押圧され、クランプ部材の押圧部によって弾性シール部材の後端部がケーブルの外周面に押圧されるので、弾性シール部材の後端部はケーブルの外周面に密着し、防水性が確保される。これに対し、押圧部材がハウジングの外周面に装着されていないとき、クランプ部材の押圧部によって弾性シール部材が押圧されないので、弾性シール部材は圧縮されておらず、ケーブルを弾性シール部材に容易に通すことができる。請求項2記載の発明は、請求項1記載のコネクタにおいて、前記クランプ部材が、前記軸方向で前記押圧部の後方に位置し、前記押圧部材が前記ハウジングの外周面に装着されたとき前記ケーブルの外周面に押圧される複数の可撓部を有することを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項1又は2記載のコネクタにおいて、前記押圧部は、前記押圧部材が前記ハウジングの外周面に装着されたとき前記弾性シール部材を前記ハウジングの内周面に押圧して前記弾性シール部材を軸方向へ圧縮させることを特徴とする。請求項4記載の発明は、請求項1~3のいずれか1項記載のコネクタにおいて、前記弾性シール部材の外周面に周方向に沿うように形成され、前記貫通孔の後部の内周面に接する外側凸部と、前記弾性シール部材の内周面に周方向に沿うように形成され、前記ケーブルの外周面に接する内側凸部とを有することを特徴とする。請求項5記載の発明は、請求項4記載のコネクタにおいて、前記弾性シール部材の外周面に溝が周方向に沿うように形成され、前記溝と前記内側凸部とが前記弾性シール部材の軸方向でほぼ同じ位置にあることを特徴とする。請求項6記載の発明は、請求項5記載のコネクタにおいて、前記貫通孔の後部は、小内径部と、この小内径部の後側に位置し、前記小内径部よりも大きい径の大内径部とを有し、前記弾性シール部材は、前記小内径部に収容される小外径部と、この小外径部の後側に位置し、前記大内径部に収容され、前記小外径部の外径よりも大きい外径の大外径部とを有し、前記外側凸部が前記小外径部の外周面に位置し、前記内側凸部が前記小外径部の内周面と前記大外径部の内周面とに位置し、前記溝が前記大外径部の外周面に位置していることを特徴とする。請求項7記載の発明は、請求項1~6のいずれか1項記載のコネクタにおいて、前記押圧部材に孔が形成され、前記ハウジングの後端部の外周面に、前記押圧部材が前記ハウジングの外周面に装着されたとき前記孔に嵌る突起が形成されていることを特徴とする。この発明によれば、防水性に優れるとともに、組立易いコネクタを提供することができる。以下、この発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。参考例のコネクタを図1~図7に基づいて説明する。図1に示すように、コネクタ10はコンタクト11とハウジング12と弾性シール部材13と押圧部材14とを備える。コンタクト11は接触部111と保持部112と接続部113とを有する。接触部111は図示しない相手側コネクタの相手側コンタクトの接触部に接触する。保持部112は接触部111に連なる。保持部112は一対のランス112aを有する。一対のランス112aによって保持部112はハウジング12に保持される。接続部113はケーブル20に接続される。接続部113はケーブル20に圧着されるタイプの接続部である。ケーブル20は、導体21と、導体21を覆う被覆22と、被覆22を覆うシース23とで構成されている。図2に示すように、ハウジング12はほぼ円筒状であり、貫通孔121を有する。ハウジング12は樹脂製である。貫通孔121の大部分はコンタクト収容部121aである。コンタクト収容部121aにはコンタクト11が収容される。貫通孔121の後部は弾性シール部材収容部121bである。弾性シール部材収容部121bには弾性シール部材13が収容される。弾性シール部材収容部121bは小内径部121cと大内径部121dとを有する。大内径部121dの径は小内径部121cの径より大きい。小内径部121cと大内径部121dとの間には段差面121e内周面がある。ハウジング12の後部コネクタ10の嵌合方向D図1参照でハウジング12の後部の外周面には一対のロック用爪突起122が形成されている。図3に示すように、弾性シール部材13はほぼ円筒状であり、小外径部131と大外径部132とシール部133とを有し、ケーブル20の外周面に装着される。弾性シール部材13はゴム製である。弾性シール部材13の内径は後述する内側凸部131a,132bの部分を除き、ケーブル20の外径よりもわずかに大きい。小外径部131はハウジング12の弾性シール部材収容部121bの小内径部121cに配置される。小外径部131の内周面にはその周方向に沿うように内側凸部131aが形成されている。内側凸部131aの内径はケーブル20の外径よりもわずかに小さく、内側凸部131aはケーブル20の外周面に接する。小外径部131の外周面にはその周方向に沿うように外側凸部131bが形成されている。外側凸部131bの外径は小内径部121cの径よりもわずかに大きく、外側凸部131bはハウジング12の貫通孔121の内周面に接する。大外径部132は小外径部131の後端部コネクタ10の嵌合方向Dで小外径部131の後端部に連なる。大外径部132の外周面にはその周方向に沿うように溝132aが形成されている。大外径部132の内周面にはその周方向に沿うように内側凸部132bが形成されている。溝132aと内側凸部132bとは弾性シール部材13の中心軸方向弾性シール部材13をハウジング12に収容する方向でほぼ同じ位置にある。内側凸部132bの内径はケーブル20の外径よりもわずかに小さく、内側凸部132bはケーブル20の外周面に接する。シール部133の外周面はほぼテーパ状であり、大外径部132の後端部に連なる。シール部133の外径は後方コネクタ10の嵌合方向Dでシール部133の後方へ向かって小さくなる。図4に示すように、押圧部材14はほぼ円筒状である。押圧部材14はハウジング12の後部を収容するハウジング収容部141と、ハウジング収容部141に連なり、ケーブル20が挿入されるケーブル挿入部142とを有する。ハウジング収容部141の内径はケーブル挿入部142の内径より大きい。ケーブル挿入部142はハウジング収容部141の後側コネクタ10の嵌合方向Dでハウジング収容部141の後側に位置する。押圧部材14のハウジング収容部141の内周面141aとケーブル挿入部142の内周面142aとの間には、押圧部材14の中心軸と直交する仮想面に平行な段差面143がある。段差面143とケーブル挿入部142の内周面142aとは、中心軸に対して所定角度傾くテーパ面押圧部144を介して連なる。押圧部材14にはハウジング収容部141の外部からハウジング収容部141の内部空間に通じる一対のロック用孔孔145が形成されている。次に、コネクタ10の組立について説明する。まず、コンタクト11が接続されたケーブル20を押圧部材14に通す。次に、弾性シール部材13をハウジング12の弾性シール部材収容部121bに収容する。弾性シール部材13の外側凸部131bはハウジング12の弾性シール部材収容部121bの小内径部121cに収容され、ハウジング12の貫通孔121の内周面に密着する。その後、コンタクト11をハウジング12のコンタクト収容部121aに収容する。コンタクト11がコンタクト収容部121aに収容されたときコンタクト11のランス112aはハウジング12の貫通孔121の内周面に形成された係合部図示せずに引っ掛かり、コンタクト11はコンタクト収容部121a内に保持される。コンタクト11をコンタクト収容部121aに挿入したとき、ケーブル20は弾性シール部材13に通されるが、弾性シール部材13の内側凸部131a,132b以外の部分はケーブル20に接触しないので、ケーブル20を弾性シール部材13に通すために必要な力は小さい。ケーブル20が弾性シール部材13に通された状態で、内側凸部131a,132bがケーブル20に密着し、また、上述のように、弾性シール部材13の外側凸部131bがハウジング12の貫通孔121の内周面に密着するので、必要最小限の防水性が得られる。最後に、ケーブル20に装着された押圧部材14をハウジング12の後部に装着する。押圧部材14をハウジング12の後部に装着する前と後とにおける弾性シール部材13の形状の変化を図5~図7に基づいて説明する。図5に示すように、まず、ハウジング12へ向けて押し込まれた押圧部材14の前部コネクタ10の嵌合方向Dで押圧部材14の前部はロック用爪122に乗り上げる。次に、図6に示すように、押圧部材14のテーパ面144によって弾性シール部材13のシール部133がケーブル20へ向けて押圧される。その結果、シール部133がケーブル20の外周面に密着する。また、ほぼ同じタイミングで押圧部材14の段差面143が弾性シール部材13の大外径部132の後面132dに突き当たる。その後、図7に示すように、ハウジング12のロック用爪122が相対的に押圧部材14のロック用孔145内に入り、押圧部材14がハウジング12に固定される。このとき、弾性シール部材13の大外径部132の前面132cはハウジング12の貫通孔121の段差面121eによって支持され、大外径部132の後面132dは押圧部材14の段差面143によって押圧されるので、大外径部132は弾性シール部材13の中心軸方向で圧縮される。その結果、大外径部132の溝132aの幅が狭くなるとともに、内側凸部132bが弾性シール部材13の中心軸に近づく方向へ膨出して内側凸部132bの内径が小さくなり、内側凸部132bはケーブル20の外周面に密着する。参考例によれば、押圧部材14をハウジング12に装着する前は弾性シール部材13の内側凸部131a,132bしかケーブル20に接触していないので、ケーブル20を小さな力で弾性シール部材13に通すことができ、しかも、押圧部材14をハウジング12に装着した後は、シール部133がケーブル20に密着するので、コネクタ10の防水性能を向上させることができる。また、押圧部材14をハウジング12に装着すると、内側凸部132bはケーブル20に強く接触するので、より防水性能が高まる。更に、弾性シール部材13の小外径部131の内周面に内側凸部131aが形成され、小外径部131の外周面に外側凸部131bが形成されているので、押圧部材14をハウジング12に装着する前の状態でも防水性を確保することができる。また、弾性シール部材13が小外径部131と大外径部132とを有し、ハウジング12の弾性シール部材収容部121bが小内径部121cと大内径部121dとを有するので、弾性シール部材13とハウジング12との接触面積を増やすことができ、より一層防水性を高めることができる。更に、ハウジング12にロック用爪122を形成し、押圧部材14にロック用孔145を形成したので、ロック用爪122とロック用孔145とが係合することによって押圧部材14をハウジング12に確実に固定させることができ、防水状態を確実に維持することができる。次に、この発明の第1実施形態を図8~図14に基づいて説明する。参考例と共通する部分については同一符号を付して、その説明を省略する。図8、図9に示すように、第1実施形態のコネクタ210では、弾性シール部材13と押圧部材14との間にクランプ部材15が介在する。図10に示すように、クランプ部材15は円筒部151とフランジ部152とを有する。クランプ部材15は樹脂製である。円筒部151にはほぼ楔状の一対の可撓部151aが形成されている。可撓部151aは傾斜面151bを有する。フランジ部152は円筒部151の前部コネクタ210の嵌合方向Dで円筒部151の前部に連なる。フランジ部152にはテーパ面押圧部152aが形成されている。押圧部材14をハウジング12の後部に装着する前と後とにおける弾性シール部材13、クランプ部材15の形状の変化を図11~図14に基づいて説明する。図11に示すように、まず、ハウジング12へ向けて押し込まれた押圧部材14のテーパ面144はクランプ部材15の可撓部151aに接触する。次に、図12に示すように、押圧部材14がクランプ部材15の可撓部151aの傾斜面151bを押圧し、クランプ部材15が弾性シール部材13の方へ移動し、クランプ部材15のフランジ部152のテーパ面152aが弾性シール部材13のシール部133をケーブル20へ向けて押圧する。その結果、シール部133がケーブル20に密着する。また、ほぼ同じタイミングで押圧部材14の前部がハウジング12のロック用爪122に乗り上げる。その後、図13に示すように、押圧部材14の内周面142aがクランプ部材15の可撓部151aの傾斜面151bを押圧し、可撓部151aはケーブル20のシース23に食い込む。このとき、傾斜面151bの傾斜角度クランプ部材15の中心軸に対する傾斜面151bの傾きが小さいので、押圧部材14をハウジング12へ向けて押圧する力が急激に大きくならず、円滑に押圧部材14を操作でき、可撓部151aは徐々にシース23に食い込む。最後に、図14に示すように、ハウジング12のロック用爪122が相対的に押圧部材14のロック用孔145内に入り、押圧部材14がハウジング12に固定される。このとき、弾性シール部材13の大外径部132の前面132cはハウジング12の貫通孔121の段差面121eによって支持され、大外径部132の後面132dはクランプ部材15のフランジ部152によって押圧されるので、大外径部132は弾性シール部材13の中心軸方向で圧縮される。その結果、大外径部132の溝132aの幅が狭くなるとともに、内側凸部132bが弾性シール部材13の中心軸に近づく方向へ膨出して内側凸部132bの内径が小さくなり、内側凸部132bはケーブル20の外周面に密着する。第1実施形態によれば、参考例と同様の効果を奏するとともに、クランプ部材15の可撓部151aでケーブル20のシース23をクランプするので、長期の使用により、シース23が延びて被覆22に対してずれ易くなっても、シース23がずれることを抑制でき、防水性能の低下を抑制できる。次に、この発明の第2実施形態を図15に基づいて説明する。参考例、第1実施形態と共通する部分については同一符号を付して、その説明を省略する。第2実施形態のコネクタ310は、押圧部材314の形状と、クランプ部材315の形状との点で、参考例、第1実施形態と異なり、それ以外の点で、参考例、第1実施形態と共通する。押圧部材314のケーブル挿入部3142はテーパ状に形成されている。クランプ部材315はフランジ部3152と複数の可撓部3153とで構成されている。フランジ部3152にはテーパ面押圧部3152aが形成されている。可撓部3153はほぼ板状であり、フランジ部3152の後部に連なる。可撓部3153は押圧部材314のケーブル挿入部3142の内周面3142aによって押圧される。第2実施形態は参考例、第1実施形態と同様の作用効果を奏する。なお、上述の参考例や実施形態の弾性シール部材13は小外径部131と大外径部132とシール部133とを有するが、弾性シール部材13を必ずしもこのような形状にする必要はなく、単純な円筒状や角筒状にしてもよい。また、弾性シール部材13の小外径部131の外周面に外側凸部131bを設ける代わりに、ハウジング12の貫通孔121の内周面にその周方向へ延びる内側凸部131aを設けてもよい図示せず。その内側凸部131aは小内径部121cに突出する図示せず。更に、ハウジング12の段差面121eに弾性シール部材13に接触する凸部を図示せず周方向に沿って設けるようにしてもよい。"