"地下坑井内で用いられるパッカー組立体であって、前記パッカー組立体は、環状シール要素と、少なくとも1つの端リングとを含み、前記端リングは、前記端リング本体上に形成された葉状片を有し、前記葉状片は、前記シール要素が半径方向外方に延びると、半径方向外方に付勢される、パッカー組立体。前記シール要素は、前記坑井内の選択された流体との接触に応答して膨張する、請求項1記載のパッカー組立体。前記端リングの取外し可能な部分がインターロック異形材を介して前記端リング本体に係合している、請求項1記載のパッカー組立体。前記葉状片は、前記シール要素の上に覆い被さっている、請求項1記載のパッカー組立体。前記端リングは、葉状片が形成されたインサートを更に有し、前記インサート葉状片は、前記端リング本体葉状片に対して円周方向にオフセットしている、請求項1記載のパッカー組立体。少なくとも1本のラインが前記シール要素及び前記端リングを貫通して延びている、請求項1記載のパッカー組立体。前記ラインは、前記端リング本体及び前記端リングの取外し可能な部分によって画定された開口部内に位置決めされている、請求項6記載のパッカー組立体。地下坑井内の環状部を封止する方法であって、前記方法は、円周方向に連続する葉状片を、パッカー組立体の環状シール要素の上に半径方向外方に覆い被さるように位置決めするステップと、前記葉状片が前記シール要素の膨張に応答して半径方向外方に回動するステップとを含む、方法。ラインを前記シール要素中に通すステップと、次に、前記端リングの一部分をインターロック異形材を介して端リング本体に係合させ、それにより前記ラインを前記端リング本体及び前記端リングの前記一部分により画定された開口部内に固定するステップとを更に含む、請求項8記載の方法。前記シール要素は、前記坑井内の選択された流体との接触に応答して膨張する、請求項8記載の方法。前記葉状片は、端リング本体上に形成されている、請求項8記載の方法。インサート葉状片が前記端リング本体葉状片に対して円周方向にオフセットするように、葉状片が形成されたインサートを前記端リング本体内に収納するステップを更に含む、請求項11記載の方法。前記インサート葉状片及び前記端リング本体葉状片は、前記シール要素が膨張すると、半径方向外方に付勢される、請求項12記載の方法。地下坑井内で用いられるパッカー組立体であって、前記パッカー組立体は、前記坑井内の選択された流体との接触に応答して膨張する環状シール要素と、インターロック異形材を介して前記端リングの本体と係合した取外し可能な部分を有する少なくとも1つの端リングとを含む、パッカー組立体。前記端リングは、前記端リング本体上に形成された葉状片を有する、請求項14記載のパッカー組立体。前記葉状片は、前記シール要素の上に覆い被さっている、請求項15記載のパッカー組立体。前記端リングは、葉状片が形成されたインサートを更に有し、前記インサート葉状片は、前記端リング本体葉状片に対して円周方向にオフセットしている、請求項15記載のパッカー組立体。前記葉状片は、前記シール要素が半径方向外方に延びると、半径方向外方に付勢される、請求項17記載のパッカー組立体。少なくとも1本のラインが前記シール要素及び前記端リングを貫通して延びている、請求項14記載のパッカー組立体。前記ラインは、前記端リング本体及び前記端リングの取外し可能な部分によって画定された開口部内に位置決めされている、請求項19記載のパッカー組立体。図1には、本発明の原理を具体化できる坑井システム10及び関連方法が代表的に示されている。坑井システム10では、パッカー組立体12が管状ストリング16と裸孔18との間に形成された環状部14を封止するために用いられる。図1の実施例では、裸孔18は、ケーシング20及びセメント22で内張りされているが、他の実施例では、裸孔は、アンケースド穴又はオープン穴であっても良い。パッカー組立体12は、代表的には、膨張可能なパッカーとして当業者に知られている形式のものであるが、他形式のパッカーが本発明の原理を具体化しても良い。図1の実施例では、パッカー組立体12のシール要素24が環状部14を封止するために裸孔18と封止接触関係をなすよう半径方向外方に拡張されている。シール要素24のこの半径方向拡張は、選択された流体との接触に応答して膨張性材料の膨張に起因していると言える。膨張及び類似の用語例えば、膨張可能又は膨張性という用語は、本明細書において、膨張性材料の体積の増大を意味するために用いられている。代表的には、体積のこの増加は、膨張性材料それ自体中への活性化剤の分子成分の入り込みに起因しているが、必要ならば他の膨張機構又は技術を用いることができる。膨張は、膨張と同一ではないことに注目されたい。ただし、シール材料が膨張の結果として膨張する場合がある。例えば、幾つかの従来型パッカーでは、シール要素は、シール要素を長手方向に圧縮することにより又はシール要素にインフレートさせることによって半径方向外方に膨張可能である。これらの場合の各々において、シール要素は、シール要素を構成するシール材料の体積の増加なしに膨張する。かくして、これら従来型パッカーでは、シール要素は、膨張するが、膨張することはない。膨張性材料の膨張を生じさせる活性化剤は、この実施例では、好ましくは、炭化水素流体例えば、石油又はガスである。坑井システム10では、膨張性材料は、流体が活性化剤を含む場合例えば、流体が裸孔18周りの地層から裸孔18に流入したとき、流体がパッカー組立体12に循環したとき、流体がパッカー組立体で支持されたチャンバから放出されたとき等膨張する。これに応答して、シール要素24は、環状部14を封止し、把持力を裸孔18に加えることができる。膨張性材料の膨張を生じさせる活性化剤は、任意種類の流体中に含まれていても良い。活性化剤は、自然な状態で坑井内に存在していても良く又はパッカー組立体12と共に運ばれ、別個に運ばれ又は所望時に坑井内の膨張性材料に接触するよう流されても良い。活性化剤を膨張性材料に接触させる仕方であればどのような仕方でも本発明の原理と適合して使用できる。水及び/又は炭化水素流体との接触時に膨張する種々の膨張性材料が当業者に知られており、したがって、これら材料の包括的なリストを本明細書内で提供することはしない。膨張性材料の部分的なリストは、米国特許第3,385,367号明細書及び同第7,059,415号明細書並びに米国特許出願公開第2004‐0020662号明細書に見受けられ、これら特許文献を参照により引用し、これらの開示内容全体を本明細書の一部とする。別の変形例として、膨張性材料は、この膨張性材料中に存在していて、表面条件で圧縮され又は潰されるキャビティの相当な部分を有しても良い。この場合、高い圧力で坑井内に配置された後、膨張性材料は、キャビティが流体で満たされることによって膨張する。この種の装置及び方法は、膨張性材料を油又は水ではなくガスの存在下で膨張させることが望ましい場合に用いられる場合がある。適当な膨張性材料が米国特許出願公開第2007‐0257405号明細書に記載されており、この特許文献を参照により引用し、その開示内容全体を本明細書の一部とする。好ましくは、坑井ツール12内で用いられる膨張性材料は、膨張性材料中への炭化水素の拡散によって膨張し又は水膨張性材料の場合、高吸水性材料例えば、セルロース、粘土等によって吸収される水によって且つ/或いは塩状材料との浸透活動を介して膨張する。炭化水素膨張性材料、水膨張性材料及びガス膨張性材料を必要ならば組み合わせることができる。かくして、所定の活性化剤との接触時に膨張する膨張性材料であればどのようなものであっても本発明の原理と適合して使用できることは明確に理解されるべきである。膨張性材料は又、多数の活性化剤のうちの任意のものとの接触に応答して膨張する場合がある。例えば、膨張性材料は、炭化水素流体との接触時及び/又は水との接触時に膨張することができる。図1の実施例では、1本又は2本以上のライン26がパッカー組立体12を通って長手方向に延びている。ライン26は、シール要素24及びシール要素を長手方向に跨いでいる端リング28を通って延びている。端リング28は、シール要素24を管状ストリング16に当てた状態で支持し、シール要素が膨張すると、環状部14中へのシール要素の押出しを最小限に抑えるよう働く。ライン26は、電気ライン、油圧ライン、光学ライン及び/又は任意他の形式のラインであって良い。ライン26は、導管、ワイヤ、ケーブル、光ファイバ又は他形式の光導波路、フラットパックの形態及び/又は任意他の形式のものであって良い。ライン26は、制御信号、データ伝送、通信、遠隔測定及び/又は任意他の目的のために使用できる。さらに今、図2を参照すると、パッカー組立体12の一実施例の拡大詳細図が代表的に示されている。パッカー組立体12を坑井システム10内で且つ上述の方法に用いることができ又は本発明の原理と適合して任意他の坑井システム内で用いることができる。パッカー組立体12の断面図が図3に示されており、端リング28のうちの1つの別の拡大断面図4に示されている。図2~図4で理解できるように、パッカー組立体12のこの実施例は、ベースパイプ30に取り付けられたシール要素24及び端リング28を含み、ベースパイプ30は、好ましくは、管状ストリング16内のパッカー組立体と相互連結するための適当な端連結部図示せずを備える。一般に、これらコンポーネントは、パッカー組立体12の長手方向軸線32に沿って整列している。流れ通路34がベースパイプ30を長手方向に貫通して延びており、したがって、流れは、シール要素24がパッカー組立体12の周りの環状部14を封止している場合であってもこの流れ通路を通ることができるようになっている。図2~図4の実施例では、長手方向に延びるチャネル36がライン26をチャネル36内に収納することができるようシール要素24内に設けられている。スリット38により、ライン26をチャネル36内に都合良く収納することができるラインをチャネル中にこれらの端部から送る必要なく。図2~図4の実施例では、4つの組をなすチャネル36及びスリット38が設けられ、チャネルは、シール要素24内に円周方向に等間隔を置いて配置されている。しかしながら、チャネル、ライン、スリット等のこれ以外の数及び配置状態を所望に応じて採用することができる。端リング28の各々は、ベースパイプ30を包囲した状態でこれに取り付けられた本体40を有する。本体40は、締結具例えば、図9に示されている止めねじ42によってベースパイプ30に固定されても良く、或いは、本体は、ベースパイプに溶接され若しくは他の手段によってこれに取り付けられても良い。各端リング28は、ライン26を端リングを通ってその横側から収納することができるようにする1つ又は2つ以上の取外し可能な部分44を更に有するこの場合、ラインを端リングに設けられた開口部46を通って端から送り込む必要はない。開口部46は、シール要素24内のチャネル36と整列し、それにより、ライン26を管状ストリング16及びパッカー組立体12が裸孔18中に通されているときにチャネル及び開口部内にその横側から都合良く収納することができる。ライン26をチャネル36及び開口部46内に挿入した後、取外し可能な部分44を端リング本体40に取り付け、それによりラインをパッカー組立体12に固定する。次に、パッカー組立体12を坑井内に位置決めし、シール要素24を膨張させて環状部14を封止する。また、シール要素24のこの膨張により、シール要素は、チャネル36内でのライン26の周りを封止し、それによりライン周りの漏れを阻止する。端リング28の一特徴では、取外し可能な部分44は、長手方向に延びるインターロック異形材48を介して端リング本体40に係合する。インターロック異形材は、好ましくは、取外し可能な部分44を端リング本体40からワイヤカットする例えば、放電加工を利用してことによって作られるが、インターロック異形材を形成する他の方法を所望に応じて利用することができる。インターロック異形材48は、図中、J字形を有するものとして示されているが、他の形状を所望に応じて使用することができる。さらに今、図5を参照すると、パッカー組立体12の断面図が図2の5‐5線に沿って取った状態で代表的に示されている。この図では、チャネル36及びスリット38をシール要素24に形成する仕方が明らかに理解できる。チャネル36のうちの1つは、長方形の形をしており、残りのチャネルは、円形のものであることに注目されたい。長方形チャネル36は、この中にフラットパックを収納するために使用されるのが良く、他のチャネルは、この中に円筒形ケーブルを収納するために用いられるのが良いが、形状の任意の組み合わせを本発明の原理と適合してチャネルに使用できることは理解されるべきである。さらに今、図6~図9を参照すると、端リング28がパッカー組立体12の残部とは別個に代表的に示されている。これらの図では、長手方向に延びる葉状片50が端リング本体40上に形成され、これらとほぼ同じ長手方向に延びる葉状片52が取外し可能な部分44上に形成されていることが明確に理解できる。スリーブ形インサート54が葉状片50から半径方向内方に端リング本体40内に収納されている。インサート54上には長手方向に延びる葉状片56が更に形成されている。葉状片50,52,56は、シール要素24の端部の上を半径方向外方に覆った状態で被さっている例えば、図4を参照されたい。シール要素24が膨張すると、葉状片50,52,56は、半径方向外方に回動し、その結果、これら葉状片は、端リング28と裸孔18との間で環状部14を半径方向に横切って延び、それにより葉状片を越えるシール要素の押出しが阻止されるようになっている。好ましくは、インサート葉状片56は、本体20及び取外し可能な部分44に設けられている葉状片50,52に対して円周方向にオフセットしており、その結果、葉状片相互間には円周方向の隙間が露出されることがないようになっている。このように、葉状片50,52,56は、葉状片をシール要素の膨張によって半径方向外方に回動させた後であっても、シール要素24の押出しを阻止する非損壊状態の壁を形成する。インサート54は、接着又は他の取り付け手段によって端リング28内に固定されるのが良い。インサート54は、図9に示されているように連続円筒形スリーブであっても良く、或いは、以下の別の例について説明するように多数の区分で作られていても良い。さらに今、図10~図15を参照すると、パッカー組立体12の別の実施例が代表的に示されている。この実施例では、ライン26は、シール要素24内に等しい円周方向分布状態で配置されているわけではない。そうではなくて、ライン26は、ベースパイプ30に対するシール要素の偏心位置決めによって作られたシール要素24の厚肉側部内に収納される。図10では、パッカー組立体12のシール要素24の断面図が代表的に示されている。この図では、シール要素24の外周部は、ベースパイプ30の長手方向軸線32及びシール要素の内周部に対して側方にオフセットした長手方向軸線58を有している。シール要素24の外周部のこの偏心位置決めにより、シール要素の厚肉側部60が作られる。ライン26は、この厚肉側部60内に設けられたチャネル36内に収納される。ライン26は、図面を分かりやすくするために図10には示されていないが、ラインは、好ましくは、図2~図9の実施例について上述した仕方でチャネル36内に収納される。図11では、端リング28の端面図が代表的に示されている。注目されるように、端リング28の外周部は、端リングの内周部に対して偏心している。加うるに、開口部46のうちの2つが本体40及び1つの取外し可能な部分44により画定されている。図12では、部分44が取り外された状態の端リング28の端面図が代表的に示されている。この図では、インサート54は、部分44が本体40から取り外されているところでは円周方向に不連続状態になっている。これにより、ライン26を本体40への取外し可能な部分44の取り付けに先立ってチャネル36及び端リング28内に収納することができる。インサート54は、図13に示されている。図14では、インサート54の一区分54aを端リング28の取外し可能な部分44に取り付ける仕方が示されている。注目されるように、この構成により、本体40及び取外し可能な部分44に設けられた葉状片50,52に対するインサート葉状片56の円周方向オフセットが保たれ、その結果、葉状片をシール要素24の膨張によって外方に回動させた場合であっても、円周方向隙間が生じないようになっている。インサート54の区分54aは、端リング28の残部及びその取外し可能な部分44とは別個に図15に示されている。別の実施例が図16~図19に代表的に示されている。この実施例では、開口部46は、フラットパックライン26の2つの別々のサイズに対応するよう形作られている。加うるに、ライン26は、パッカー組立体の内周部に対する偏心外周部の結果として生じるパッカー組立体12の厚肉側部内に位置決めされる。図18では、実施例が全体として円筒形の形をしているが、円周方向に分割されたインサート54を利用していることが理解できる。インサート54だけの図が図19に示されている。端リング28の実施例を多数の独特の特徴部例えば、取外し可能な部分44及び葉状片50,52等を有するものとして上述したが、明確に理解されるべきこととして、これら特徴部の任意の1つ又は任意の組み合わせを本発明の範囲内において端リングに設けても良く、上述の独特な特徴部の全てを端リングに設けることは必要であるというわけではない。いま、上述した開示内容は、坑井内で用いられるパッカー組立体を構成する技術分野に対して幾つかの改良を提供していることが完全に理解できる。上述したパッカー組立体12の実施例は、種々の形式、種々の本数及び種々の間隔のライン26に対応すると共に1つ又は2つ以上の取外し可能な部分44を用いてラインを固定する端リングを有する。環状部14内へのシール要素24の押出しは、シール要素24が半径方向外方に拡張したときに半径方向外方に回動する葉状片50,52,56によって阻止される。上述の開示内容は、地下坑井内で用いられるパッカー組立体12を当該技術分野に提供する。パッカー組立体12は、環状シール要素及び少なくとも1つの端リング28を含むのが良く、端リング28は、この端リング28の本体40上に形成された葉状片50を有する。葉状片50は、シール要素24が半径方向外方に拡張すると、半径方向外方に付勢される。シール要素24は、坑井内の選択された流体との接触に応答して膨張することができる。端リング28の取外し可能な部分44をインターロック異形材48により端リング本体40に係合させるのが良い。葉状片50は、シール要素24の上に覆い被さるのが良い。端リング28は、葉状片56が形成されたインサート54を更に有するのが良い。インサート葉状片56は、端リング本体葉状片50に対して円周方向にオフセットしているのが良い。少なくとも1本のライン26がシール要素24及び端リング28を貫通して延びるのが良い。ライン26は、端リング本体40及び端リング28の取外し可能な部分44により画定された開口部46内に位置決めされるのが良い。また、上述の開示内容によって、地下坑井内の環状部14を封止する方法が提供される。この方法は、円周方向に連続して配置された葉状片50,52がパッカー組立体12の環状シール要素24の上に半径方向外方に覆い被さるように葉状片50,52を位置決めするステップと、葉状片50,52がシール要素24の膨張に応答して半径方向外方に回動するステップとを含むのが良い。この方法は、葉状片56が形成されたインサート54を端リング本体40内に収納し、インサート葉状片56が端リング本体葉状片50に対して円周方向にオフセットするようにするステップを更に含むのが良い。上述の開示内容は又、地下坑井内で用いられるパッカー組立体12であって、坑井内の選択された流体との接触に応答して膨張する環状シール要素24を含むパッカー組立体に関する。少なくとも1つの端リング28がインターロック異形材48を介して端リング28の本体40と係合した取外し可能な部分44を有する。理解されるべきこととして、上述の種々の実施例は、本発明の原理から逸脱することなく、種々の向き、例えば、傾斜状態、逆さまの状態、水平状態、垂直状態等で利用できると共に種々の形態で利用できる。図示の実施形態は、本発明の原理の有用な用途の単なる例として示されると共に説明されており、本発明の原理は、これら実施形態の任意適当な細部に限定されるものではない。本発明の代表的な実施例についての上述の説明において、方向を表す用語、例えば~の上方に、~の下方に、上方の、下方の等は、添付の図面を参照する際に便宜上用いられている。一般に、~の上方に、上方の、上向き及び類似の用語は、裸孔に沿って地面に向かう方向を意味し、~の下方に、下方の、下向き及び類似の用語は、裸孔に沿って地面から遠ざかる方向を意味している。当然のことながら、当業者であれば、代表的な実施形態についての上述の説明を注意深く考慮すると、これら特定の実施形態に対する多くの改造例、追加例、置換例、削除例及び他の変更例を想到できることは容易に理解でき、かかる変更は、本発明の原理の範囲内に含まれる。したがって、上述の詳細な説明は、説明のため及び例示のためにのみ与えられているものと明確に理解されるべきであり、本発明の精神及び範囲は、特許請求の範囲の記載及びこれらの均等範囲にのみ基づいて定められる。"