風力発電用の増速機において、該増速機の動力伝達系に備えられたヘリカルギヤと、該ヘリカルギヤが組み込まれた軸と、該軸に対して予め定められた大きさ以上のスラスト荷重が作用したときに該軸の軸方向の移動を許容する緩衝機構と、を備えたことを特徴とする風力発電用の増速機。請求項1において、前記緩衝機構が、前記軸に対して、ばねによって前記移動を許容する方向と反対方向に付勢力を与える構成とされていることを特徴とする風力発電用の増速機。請求項1において、前記緩衝機構が、前記軸に対して、絞りを有する液圧又は空圧シリンダによって前記移動を許容する方向と反対方向に付勢力を与える構成とされていることを特徴とする風力発電用の増速機。請求項1~3のいずれかにおいて、前記緩衝機構が、前記軸の軸方向に移動可能であって前記軸のスラスト荷重を受けるスライドプレートと、該スライドプレートと前記軸との間に配置され、該軸のスラスト荷重を前記スライドプレートに伝えるスラスト軸受とを備えていることを特徴とする風力発電用の増速機。請求項4において、前記スラスト軸受がテーパころ軸受であり、且つ該テーパころ軸受のほかに、自身の内輪及び転動体が前記軸と共に軸方向に移動可能な一対のラジアル軸受を備えたことを特徴とする風力発電用の増速機。風力発電設備は、その耐用期間が20年前後となるように設計される。このため、増速機についても基本的に20年前後の寿命が確保されることが要求される。しかしながら、風力発電設備は、自然環境下に設置される設備であるため、ときに乱れた風や突風を受けたりすることがある。このような強い風が風車ブレードに掛かると増速機は入力側から巨大な負荷が掛けられた状態となってしまう。このため、たとえガイドラインに沿った設計がなされている場合であっても増速機内の各部が過度に速い回転速度で強制的に回転させられる状態が発生してしまい、トラブルの原因となることがあった。増速機のトラブルは、一度発生するとその被害は深刻なものとなるため、信頼性の確保が重要視されている。一般に、増速機の信頼性を確保するにあたって有効な対策は、要するならば、設計時に各要素の安全率セーフティファクタを大きくとることである。しかし、各要素の安全率を大きくとると、当然に増速機全体が大型化して重量も大きくなり、製造コスト、建設コストの増大を招くという問題が生じる。本発明は、このような問題を解消するためになされたものであって、新たに見つけた中間課題後述を克服することによって、小型、軽量、低コストでありながら、信頼性が高く、寿命の長い風力発電用の増速機を提供することをその本来の課題としている。本発明は、風力発電用の増速機において、該増速機の動力伝達系に備えられたヘリカルギヤと、該ヘリカルギヤが組み込まれた軸と、該軸に対して予め定められた大きさ以上のスラスト荷重が作用したときに該軸の軸方向の移動を許容する緩衝機構と、を備えた構成とすることにより、上記課題を解決したものである。本発明の前記中間課題及びその解決原理は、公知のものではないため、ここで、本発明が着目した当該中間課題とその解決原理について、詳細に説明する。風力発電設備の風車ブレードに、瞬間的に非常に強い風が掛かると、これに伴って増速機の各部に非常に強い加速トルクが発生する。しかしながら、増速機の先には高速で回転する発電機が負荷イナーシャとして連結されているため、増速機の各要素は、慣性によりこの加速トルクに瞬時に追随して回転速度を増大させることができない。結果として、加速トルクの立ち上りが急峻の場合は、各要素にこの急峻に立ち上がる加速トルクが、恰も静止している各要素に対して掛かるように瞬間的にそっくり掛かってしまうことになる。本発明は、風力発電用の増速機のトラブルには、強風時に連続的に掛かる大きなトルクだけでなく、むしろ、このような突風等に起因して、増速機の各要素に瞬間的にピーク的に発生する強い負荷あるいは衝撃が大きく影響していると推察し、こうした強い瞬間的な負荷あるいは衝撃を緩和することを中間課題として捉え、この中間課題を克服することによって、上記本来の課題を解決するという発想で創案された。本発明に係る風力発電用の増速機では、その駆動系の中にヘリカルギヤを組み込んだ軸を配備するようにする。なお、本発明のヘリカルギヤの概念には、ヘリカルピニオンの概念を含む。ヘリカルギヤは、歯筋がつる巻き線であるため、ヘリカルギヤが組み込まれた軸は、トルクを伝達する際に軸方向に該伝達トルクの大きさに比例してスラスト荷重が発生する。通常、ヘリカルギヤが組み込まれた軸は、このスラスト荷重を例えばスラスト軸受によって受け止め、軸に対してスラスト荷重に相当する反力を提供し、軸が軸方向に動かないようにしている。しかし、本発明では、この伝達トルクと該伝達トルクによって発生するスラスト荷重の関係をピークトルクの緩衝に巧みに利用するようにしている。即ち、本発明では、動力伝達系の中にヘリカルギヤが組み込まれた軸を配備すると共に、このヘリカルギヤが組み込まれた軸に対して予め定められた大きさ以上のスラスト荷重が作用したときに該軸の軸方向の移動を許容する緩衝機構が備えられている。急に風力が増大してヘリカルギヤに瞬間的に急激なトルク上昇が発生すると、これに伴って軸に発生するスラスト荷重が急増し、この結果緩衝機構の機能により軸が瞬間的に軸方向に移動することが許容される。これにより、トルクを伝達するために発生していたヘリカルギヤの歯面同士の押し付け力が、当該軸の移動によって弱まり、弱まった分ヘリカルギヤによって伝達されるピークトルクの立ち上がりの急峻性が抑制される。この結果、増速機内の各要素に瞬間的に強い負荷トルクが掛かるのを効果的に防止することができ、増速機内の弱部が破損したりするのを防止すると共に、増速機全体の寿命を増大させることができる。本発明に係る風力発電用の増速機は、強風が吹きやすい地域や、風向きの安定しない地域、すなわち風の乱れが大きい地域に設置される風力発電設備に組み込まれる場合に、特に有効に機能する。本発明によれば、小型、軽量、低コストでありながら、信頼性が高く、寿命の長い風力発電用の増速機を得ることが可能となる。以下、図面に基づいて本発明の実施形態の一例を詳細に説明する。本発明に係る増速機が組み込まれる風力発電設備の概略構成については、既に図6、図7を用いて説明したものと同様であるため、重複説明は省略し、以降、増速機自体の構成について詳細にする。図1は、本発明の実施形態の一例を示す風力発電用の増速機50の全体断面図、図2は、その主要部を示す断面図である。先ず、図1を参照して、この風力発電用の増速機50は、初段に遊星歯車機構52を備えると共に、中段及び後段に第1、第2平行軸歯車機構54、56を備える。入力軸58から入力されるロータヘッド従来のロータヘッド4と同様:図6、7参照の回転は、計3段の歯車機構52、54、56によって増速され、出力軸60から出力される。出力軸60には、発電機従来の発電機11と同様:図7参照が連結され、所定の発電がなされる。本発明は、このうちの第1平行軸歯車機構54の第1ヘリカルピニオンヘリカルギヤ90が組み込まれた第2中間軸92に適用されている後に詳述。前記遊星歯車機構52は、入力軸58と一体化されたキャリヤ62、該キャリヤ62に両持ち支持された遊星ピン64、該遊星ピン64に回転自在に支持された3個図2では1個のみ図示の遊星歯車68、該遊星歯車68が同時に内接噛合する内歯歯車70、及び遊星歯車68が同時に外接噛合する太陽歯車72から主に構成されている。この実施形態では、太陽歯車72は遊星歯車機構52の出力軸80に直接形成されており、内歯歯車70はケーシング74と一体化固定されている。風力によるロータヘッド4の回転は、入力軸58と一体化されたキャリヤ62から入力され、太陽歯車72を経て遊星歯車機構52の出力軸80から増速された回転が取り出される構成とされている。遊星歯車機構52の出力軸80は、カップリング82を介して第1中間軸84と連結されている。第1中間軸84には第1ヘリカルギヤ86がキー88を介して連結されている。第1ヘリカルギヤ86は第1ヘリカルピニオン本発明に係るヘリカルギヤに相当90と噛合している。第1ヘリカルギヤ86と第1ヘリカルピニオン90が前述した第1平行軸歯車機構54を構成している。第1ヘリカルピニオン90は第2中間軸92に直切り形成されている。第2中間軸92には第2ヘリカルギヤ94がキー96を介して円周方向に連結されている。第2ヘリカルギヤ94は、第1ヘリカルピニオン90の形成段差90Aと止めリング98との間に挟まれ、第2中間軸92と軸方向にも一体化されている。第2ヘリカルギヤ94は第2ヘリカルピニオン100と噛合している。第2ヘリカルピニオン100は当該増速機50の出力軸60に直切り形成されている。第2ヘリカルギヤ94と第2ヘリカルピニオン100が前述した第2平行軸歯車機構56を構成している。出力軸60は、軸受103、105を介してケーシング74により軸方向に移動不能に支持されている。この実施形態では、第1ヘリカルギヤ86と第1ヘリカルピニオン90は、互いに噛合することによって第2中間軸92にコイルばね112方向のスラスト荷重Saが発生するようにねじれ方向が設定されている。また、第2中間軸92に組み込まれる第1ヘリカルピニオン90と第2ヘリカルギヤ94のねじれ方向を同一にすることにより、第2ヘリカルギヤ94と第2ヘリカルピニオン100が噛合することによって発生するスラスト荷重Sbが前記スラスト荷重Saと逆の方向に発生するように構成してある。スラスト荷重Sa>スラスト荷重Sbであるため、結局、第2中間軸92には、合成されたスラスト荷重Sa-Sbが発生する。以下、図1に図2を合わせて参照して、第2中間軸92付近の構成を詳細に説明する。第2中間軸92は、一対の第1、第2ラジアル軸受102、104を介してケーシング74に軸方向にのみ移動可能に両持ち支持されている。なお、第2中間軸92の付近ではケーシング74は、ケーシング本体74Aに、ケーシング74の一部を構成する組み付けブロック74B及び閉塞ブロック74Cがボルト図示略:中心線のみ表示にて一体化された構成とされている。閉塞ブロック74Cには閉塞蓋74C1が螺合されている。第2中間軸92を支持している一方の前記第1ラジアル軸受102は、図2に拡大図示するように、外輪102Aに対して内輪102B及びころ102Cが軸方向のみに摺動できる構成とされている。より具体的には、第1ラジアル軸受102の外輪102Aは、ケーシング74の本体74Aに形成された突起部74A1とケーシングの一部を構成する組み付けブロック74Bとに挟まれた状態でケーシング74に固定されている。第1ラジアル軸受102のころ102Cは、内輪102Bの外周に該内輪102Bの突起部102B1に軸方向の移動が拘束された状態ではめ込まれている。内輪102Bは第2中間軸92に圧入固定されている。第2中間軸92を支持しているもう一方の第2ラジアル軸受104は、基本的には第1ラジアル軸受102と同様の構成を有し、詳細な図示は省略するが、第2中間軸92を軸方向に移動可能とする態様で該第2中間軸92を支持している。以上の構成により、第2中間軸92は、ケーシング74の本体74Aに対して軸方向のみに移動可能である。そして、この第2中間軸92の軸方向の移動を許容制御しているのが緩衝機構110である。この実施形態では、緩衝機構110は、コイルばね緩衝体112のほか、スライドプレート114、スラスト軸受のほかラジアル軸受としての機能を有するテーパころ軸受116を備える。前記コイルばね緩衝体112は、自然長よりも圧縮された状態で組み込まれており、第2中間軸92に対して、第1ヘリカルピニオン90が回転するときに発生するスラスト荷重に抵抗する付勢力第2中間軸92の移動を許容する方向と反対方向の付勢力:図2において左方向に第2中間軸92を押す力を付与する。前記スライドプレート114は、ケーシング74の組み付けブロック74Bに軸方向に形成された中空部74B1内で軸方向に摺動移動可能である。スライドプレート114は、該スライドプレート114の一方側コイルばね112側114Aから該コイルばね112の付勢力を、他方側第2中間軸92側114Bから該第2中間軸92のスラスト荷重を受け、このバランスにて、中空部74B1内の所定の位置に位置決めされる。なお、このスライドプレート114は、他方側の一部114B1が組み付けブロック74Bの突部74B2に当接可能とされている。このため、第2中間軸92からのスラスト荷重図2において右方向の荷重が所定値So未満のときには、たとえスラスト荷重よりもコイルばね112の付勢力の方が強くても、スライドプレート114は、この突部74B2よりも第2中間軸92側に移動ができないように構成されている。したがって、第2中間軸92に発生するスラスト荷重が所定値So未満の場合には、第2中間軸92は、該スラスト荷重に等しい反力のみをテーパころ軸受116を介してスライドプレート114側から受けることになるため、第2中間軸92の回転トルクの伝達によって発生するスラスト荷重以上に大きな応力が第2中間軸92に発生することはない。前記テーパころ軸受116は、スライドプレート114と第2中間軸92の段差部92Aとの間に配置されることで、該第2中間軸92のスラスト荷重をスライドプレート114に伝えるスラスト軸受としての機能を有する。すなわち、この実施形態では、第2中間軸92のコイルばね112側のラジアルトルクのほぼ全量を、第1ラジアル軸受102にて受けているため、当該テーパころ軸受116にはラジアル軸受としての機能はほとんど持たせていない具体的にはテーパころ軸受116の外周は、若干遊ばせる設計としてある。この意味で、テーパころ軸受116は、スラスト荷重を専用に受け持つスラスト軸受に置き換えることも可能である。構造的にも、例えば転動体を有しないメタル軸受とすることもできる。この実施形態のように、ラジアル荷重を受け持つ第1ラジアル軸受102とスラスト荷重を受け持つテーパころ軸受116をそれぞれ別の軸受で構成するようにすると、第2中間軸92を軸ぶれすることなく軸方向にのみ移動させ得る点で優れる。但し、本発明では、例えば、第1ラジアル軸受102及びテーパころ軸受116の代わりにラジアル荷重及びスラスト荷重の両方を受けられる単一の軸受を組み込む構成とすることを禁止するものではない。次に、この実施形態に係る風力発電用の増速機50の作用を説明する。風車ブレード5の回転は、増速機50の入力軸58に伝達される。入力軸58の回転はキャリヤ62を介して遊星歯車68の公転として遊星歯車機構52に入力され、遊星歯車68、内歯歯車70、太陽歯車72の3者の相対回転により、増速された回転が太陽歯車72から遊星歯車機構52の出力軸80へと出力される。遊星歯車機構52の出力軸80の回転は、カップリング82を介して第1平行軸歯車機構54の第1中間軸84に伝達され、キー88を介して第1ヘリカルギヤ86に伝達される。第1ヘリカルギヤ86の回転は、第1ヘリカルピニオン90に伝達され、これにより第2中間軸92が回転する。図3に模式的に示すように、今、ある入力トルクTが入力軸58から入力されると、第1平行軸歯車機構54の第1ヘリカルギヤ86と第1ヘリカルピニオン90が噛合することによって第2中間軸92には、コイルばね112方向のスラスト荷重Saが発生する。また、この実施形態では、第2中間軸92に組み込まれる第1ヘリカルピニオン90と第2ヘリカルギヤ94のねじれ方向を同一にすることにより、第2ヘリカルギヤ94と第2ヘリカルピニオン100が噛合することによって発生するスラスト荷重Sbが前記スラスト荷重Saと相殺されるように構成している。その結果、スラスト荷重Sa>スラスト荷重Sbであることから、第2中間軸92には、入力軸58から入力トルクTが入力されると、合成されたスラスト荷重Sa-Sbが発生する。第2中間軸92に作用するスラスト荷重Sa-Sbは、入力トルクTの増減に連動比例して増減する。入力トルクTが強度上問題とならない比較的小さいT1であるときは、発生するスラスト荷重Sa1-Sb1も所定値Soより小さく、コイルばね112の付勢力Fcの方が大きいためSo<Fc、図2に示されるように、スライドプレート114は組み付けブロック74Bの突部74B2に当接した状態となる。このため、第2中間軸92は、常時、発生したスラスト荷重Sa-Sbと等しい大きさのスラスト反力を、テーパころ軸受116を介して受けることとなり、結果として、軸方向に動かない状態を維持する。ここまでが、通常時の作用となる。しかし、入力トルクTが突風等によって突然大きなT2となり、発生するスラスト荷重Sa2-Sb2が所定値Soを超え、コイルばね112の付勢力Fcに打ち勝つようになるとSo≧Fc、コイルばね112が圧縮され、その結果増大された付勢力Fc’とスラスト荷重Sa2-Sb2が釣り合う位置までスライドプレート114がコイルばね112方向に動く。この結果、以下のような作用がなされる。即ち、増速機50の出力軸60には、イナーシャの大きな発電機11が接続されている。このため、もし、本実施形態のような構成とされていないと入力軸58からこの突然増大したトルクT2が入力されてきても、それに追随して出力軸60の回転速度は急には速くはなれないため、増速機50の各要素は、この瞬間的に増大したトルクを、あたかも停止状態で受け止めるような態様で受け止めざるを得ないことになる。しかしながら、この実施形態では、再び図3を参照しながら説明するとこのような急峻なトルク増大があると、前述したように、第2中間軸92自体がコイルばね112側に軸方向に移動することから、一瞬、第1ヘリカルピニオン90の歯面90Aが第1ヘリカルギヤ86の歯面86Aから離れる方向に動くため破線参照:実際は離れることはない、伝達トルクの急峻な立ち上がりが弱められる。換言するならば、増速機50の下流側に伝達されるべきトルクの一部が、緩衝機構110のコイルばね緩衝体112を圧縮するエネルギとして消費されることになる。一方、第2ヘリカルギヤ94と第2ヘリカルピニオン100との噛合部においては、第2ヘリカルギヤ94が駆動、第2ヘリカルピニオン100が従動であるため、第2中間軸92がコイルばね112の側に瞬間的に動くことによって、やはり伝達トルクの急駿な立ち上がりが弱められる作用が得られ、これにより第2中間軸92から出力軸60に伝達されるピークトルクの発生が抑えられる。即ち、第2中間軸92がコイルばね112の方向に軸方向に動くことによって、増速機50の各部に瞬間的に発生する負荷ピークトルクを、極めて効果的に軽減することができる。本実施形態に係る構成は、入力軸58側から継続的連続的に強いトルクが入力されて来た場合には、当該継続的に入力されてくるトルクについては、これを減じることはできないが、風力発電設備の場合、突風等によって瞬間的に強い負荷が掛かることが、非常にしばしば発生する。そのため、このような瞬間的なピークトルクの立ち上がりを抑制できる効果は、極めて大きく、寿命増大に大きく貢献する。本発明は、様々なバリエーションが考えられる。例えば、上記実施形態においては、緩衝機構としてコイルばね112を使用したものが採用されていたが、本発明に係る緩衝機構は、要は、ヘリカルギヤの組み込まれる軸に作用するスラスト荷重が予め定められた大きさ以上となったときに、該軸の軸方向の移動を許容するようになっていれば良く、種々の構成が採用できる。例えば、図4に示されるように、緩衝体として、皿ばね150を用いることもできる。なお、この例では、これに伴って閉塞ブロック74Dと閉塞蓋74D1の形状を先の実施形態と若干変更している。なお、このように緩衝体として、コイルばね112や皿ばね150のようなばね系の緩衝体を採用する場合には、例えば、ばね定数の異なる複数のばねを直接または間にスライドプレートを挟んで直列に配置するようにすると、ピークトルクに対する適用幅どの程度のピークトルクが掛かったときにどの程度の移動スライドをさせるかをより広げる設計ができる場合がある。その他の構成は、先の実施形態と同様であるため、図中で同一または機能的に同一に部位に同一の符号を付している。また、例えば図5に示されるように、閉塞ブロック74E内に構成したシリンダ部74E1と、このシリンダ部74E1内で摺動可能とされると共に、スライドプレート114と一体化されたピストン156と、を備えた油圧液圧シリンダ機構160にて緩衝機構を構成するようにしてもよい空圧シリンダ機構であってもよい。この場合、切り換え弁162、あるいは絞り164等を適宜に組み合わせることにより、移動開始のタイミング、或いは移動ストローク等を一層きめ細かく調整することができる油圧回路を構築できる。なお、図5の描写は、このことを極めて簡易に模式的に示したものであって実際の油圧回路とは完全には一致していない。なお、上記実施形態においては、第2中間軸92に対して軸方向の動きを許容する構成を採用していたが、既に述べたように、本発明において軸方向の移動を許容する軸は、この例に限らず、例えば、上記実施形態の構成で言うならば、第1中間軸、あるいは出力軸を軸方向に移動させるような構成としても良い。また、複数の軸例えば第1中間軸と第2中間軸、第2中間軸と出力軸、第1中間軸と出力軸、あるいは第1、第2中間軸及び出力軸の全てを軸方向に動かせるような構成としても良い。複数の軸を移動可能に構成する場合、例えば、各軸で移動を開始する閾値を変えるずらすことで、抑制しようとするピークトルクのターゲット範囲を広げることができる。また、上記実施形態においては、第2中間軸92の一方向の移動に対してのみ、スラスト荷重の吸収効果が得られるようにしていたが、例えば、1つの軸の両端に同様な構造を組み込むことによりあるいは片側で両方向のスラストを吸収できるように構成したりすることにより、両方向においてスラスト荷重の吸収効果が発揮されるようにしても良い。即ち、風力発電設備の増速機の場合、通常ナセルのノーズヘッドを風上に向けるヨー制御が行われるため風車ブレードが逆回転することはまれである。しかし、たとえ同じ方向に風車ブレードが回転していても増速機の入力軸の回転方向は同一でも減速時には特に急減速時には発電機の慣性により逆トルクが作用することがある。この場合、駆動被駆動関係が逆転し、スラスト荷重の発生する向きも逆になる。このとき、たとえ発生する逆トルクの絶対値自体はそれほど大きくなくてもバックラッシが反転することによる衝撃が寿命に影響する恐れがある。軸を逆方向に移動できるようにしておくことにより、この衝撃を和らげることができる。なお、本発明においては、増速機50の動力伝達系にヘリカルギヤを配置し、該ヘリカルギヤの噛合によって発生するスラスト荷重を巧みに利用して、ピークトルクを低減するようにしていた。ここで噛合によってスラスト荷重が発生する歯車としては、ヘリカルギヤのほかに、例えば、ベベルギヤ、或いはハイポイドギヤ等がある。しかしながら、これらのギヤは、一方の軸が軸方向に移動すると、歯当たり自体が大きく異なってくるため、好ましくない。但し、動力伝達系にヘリカルギヤの組み込まれた軸を備えるものであれば、増速機構自体の構成については、上記実施形態のものに限定されず、どのような構成であってもよい。