複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付け、前記複数の伝送路の中から、該伝送路について定めた指定方向の順に該伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、前記回線の両端のいずれか一方のノードから前記複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択し、選択された前記伝送路を前記指定方向順に経由して前記回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する、処理をコンピュータに実行させる経路検索プログラム。前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、前記一方のノードから前記伝送ネットワーク中のリンクの両端ノードまでの最短経路のコスト順に従って前記リンクの方向を決定し、前記伝送路中のリンクの方向と該伝送路の前記指定方向とを比較することにより、該リンクの両端ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と、前記一方のノードから該両端ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる該両端ノード間の順序と、が等しいか否かを判断する、処理をコンピュータに実行させる経路検索プログラム。前記一方のノードから前記リンクの両端ノードまでの最短経路のコストが互いに等しい場合には、該コスト順に応じて定まる該リンクの両端ノード間の順序と該両端ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序とが等しいと判定することを特徴とする請求項2に記載の経路検索プログラム。前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、前記一方のノードから前記伝送路上の第1ノードまでの最短経路のコストと前記一方のノードから前記第1ノードに隣接する第2ノードまでの最短経路のコストとを比較することにより、前記第1ノード及び前記第2ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と、前記一方のノードからの最短経路のコスト順に応じて定まる前記第1ノードと前記第2ノード間の順序と、が等しいか否かを判断する、処理をコンピュータに実行させる請求項1に記載の経路検索プログラム。前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、前記伝送路上の第1ノードにリンクで接続されるノードの中から、前記一方のノードから前記第1ノードまでの最短経路のコストと、前記一方のノードから前記第1ノードにリンクで接続される前記ノードまでの最短経路のコストと、の間に所定の大小関係があるノードを選択し、前記第1ノードに隣接する第2ノードが、選択された前記ノードのいずれかと一致するか否かを判定することにより、前記第1ノード及び前記第2ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と、前記一方のノードからの最短経路のコスト順に応じて定まる前記第1ノードと前記第2ノード間の順序と、が等しいか否かを判断する、処理をコンピュータに実行させる請求項1に記載の経路検索プログラム。前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、前記一方のノードから、前記回線の両端のうちの該一方のノード以外の他方のノードまでの最短経路のコストを、他のいずれのノードよりも大きい値に設定する、処理を前記コンピュータに実行させる請求項1~5のいずれか一項に記載の経路検索プログラム。複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付ける処理と、前記複数の伝送路の中から、該伝送路について定めた指定方向の順に該伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、前記回線の両端のいずれか一方のノードから前記複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択する処理と、選択された前記伝送路を前記指定方向順に経由して前記回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する処理と、を実行するプロセッサを備える経路検索装置。コンピュータにより実行される経路検索方法であって、複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付け、前記複数の伝送路の中から、該伝送路について定めた指定方向の順に該伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、前記回線の両端のいずれか一方のノードから前記複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択し、選択された前記伝送路を前記指定方向順に経由して前記回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する、ことを特徴とする経路検索方法。従来の回線収容設計の手法によると、同一の回線が同じ区間で複数の伝送路に重複して収容される場合がある。図1は、同一の回線が同じ区間で複数の伝送路に重複して収容される態様の一例である。図1において、参照符号N1~N11は、伝送ネットワークにおけるノードとなる局舎を示す。各ノードN1~N11間を接続する矢印のない実線は、両端のノード間を接続するリンクとなるファイバ接続を示す。ノードN1及びN5を始点及び終点とする回線L1は、それぞれ多重化伝送路P1、P2及びP3に収容される。伝送路P1はノードN1~N4間に設定される多重化伝送路であり、伝送路P2はノードN3~N4間に設定される多重化伝送路であり、伝送路P3は、ノードN3~N5間に設定される多重化伝送路である。図示のとおり、ノードN3とN4との間の区間では回線L1を収容する複数の経路が重複するため、この区間の信号伝送に必要な帯域リソースの3倍のリソースが消費される。また、ノードN3とN4との間で伝送媒体が切断されると、伝送路P1、P2及びP3が同時に切断する多重障害のように見えるためネットワーク管理上煩雑である。開示の装置及び方法は、同一の回線が同じ区間で複数の伝送路に重複して収容されることを避けることを目的とする。プログラムの一観点によれば、複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付け、複数の伝送路の中から、伝送路について定めた指定方向の順に伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、回線の両端のいずれか一方のノードから複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択し、選択された伝送路を指定方向順に経由して回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する、処理をコンピュータに実行させる経路検索プログラムが与えられる。装置の一観点によれば、複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付ける処理と、複数の伝送路の中から、伝送路について定めた指定方向の順に伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、回線の両端のいずれか一方のノードから複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択する処理と、選択された伝送路を指定方向順に経由して回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する処理と、を実行するプロセッサを備える経路検索装置が与えられる。方法の一観点によれば、コンピュータにより実行される経路検索方法が与えられる。この方法では、複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付け、複数の伝送路の中から、伝送路について定めた指定方向の順に伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、回線の両端のいずれか一方のノードから複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択し、選択された伝送路を指定方向順に経由して回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する。本件開示の装置又は方法によれば、同一の回線が同じ区間で複数の伝送路に重複して収容されることが回避される。<1.第1実施例><1-1.構成>以下、添付する図面を参照して好ましい実施例について説明する。図2は、経路探索装置のハードウエア構成の一例を示す図である。経路探索装置1は、コンピュータ装置であって、プロセッサ2、メモリ3、補助記憶装置4、入力部5、出力部6、リムーバブルメディア読み取り部7、ネットワークインタフェース8を備える。これらの構成要素2~8は、バス9により互いに接続されている。補助記憶装置4には、経路検索プログラム10及び経路検索プログラムによる回線収容設計に使用される設計情報11が記憶される。経路探索装置1は、単一のコンピュータ装置として実現されてもよく、複数のコンピュータ装置がネットワークを経由して協働するコンピュータシステムとして実現されてもよい。図2に示すハードウエア構成は、あくまで経路探索装置1を実現するハードウエア構成の1つである。以下に説明する処理を実行するものであれば、他のどのようなハードウエア構成が採用されてもよい。プロセッサ2は、補助記憶装置4に記憶される経路検索プログラム10を実行することにより、伝送ネットワークにデマンドを収容する回線収容設計処理を実行する。なお、本実施例で回線収容設計の対象となる伝送ネットワークは、複数のTDMTimeDivisionMultiplexing時分割多重伝送路によって形成される伝送ネットワークであってよい。ある実施例では、TDM伝送路をWDMWavelengthDivisionMultiplexing波長多重技術を用いて伝送するネットワークを回線収容設計の対象としてもよい。また、補助記憶装置4は、不揮発性メモリや、読み出し専用メモリROMReadOnlyMemoryやハードディスクなどを記憶素子として含んでいてもよい。メモリ3には、プロセッサ2により実行されている実行中のプログラムや、このプログラムによって一時的に使用されるデータが記憶される。メモリ3は、ランダムアクセスメモリRAMRandomAccessMemoryを含んでいてよい。入力部5は、ユーザによる入力操作を受け付ける入力装置である。入力部5は、例えば、キーパッド、キーボード、ポインティングデバイス、タッチパネル等であってよい。出力部6は、経路探索装置1による回線収容設計の結果を出力する出力デバイスである。例えば、出力部6は、回線収容設計の結果を利用者に可視的に表示する表示デバイスであってよい。出力部6は、例えば、液晶ディプレイ、CRTCathodeRayTubeディスプレイ、有機エレクトロルミネッセンスディスプレイであってよい。リムーバブルメディア読み取り部7は、コンピュータに読み取り可能な可搬型記録媒体に記憶されたデータを読み取る入力装置である。リムーバブルメディア読み取り部7は、例えばCD-ROMドライブ装置やDVD-ROMドライブ装置、フレキシブルディスクドライブ装置、CD-Rドライブ装置や、DVD-Rドライブ装置、MOドライブ装置、フラッシュメモリ装置へのアクセス装置であってよい。ネットワークインタフェース8は、ローカルエリアネットワークLANやインターネット等などのネットワークとの間で各種データを入出力し、補助記憶装置4にインストールするプログラムを受信する。ネットワークインタフェース8は、回線収容設計の結果をネットワークを経由して出力してもよい。本実施例では、経路検索プログラム10はコンピュータ読み取り可能な可搬型記録媒体に格納されて頒布され、リムーバブルメディア読み取り部7から補助記憶装置4にインストールされてよい。他の実施例では、ネットワーク及びネットワークインタフェース8を経由して、補助記憶装置4にインストールされてもよい。経路探索装置1は、プロセッサ2、メモリ3、補助記憶装置4などのハードウエアと、OS及び経路検索プログラム10とが有機的に協働することにより、以下に述べる各種機能を実現する。ある実施例では、経路探索装置1は、伝送ネットワークの非運用時に伝送ネットワークに収容することが予定されるデマンドの回線収容設計を行うネットワーク設計装置として実現されてよい。また他の実施例では、伝送ネットワークの運用中にデマンドが発生した時点で、伝送ネットワーク上のネットワーク装置の設定を制御することによりデマンドのパスを開通させるネットワーク制御装置として実現されてもよい。図3は、伝送ネットワーク及びネットワーク制御装置の構成の一例を示す図である。伝送ネットワーク20は、各局舎に配置されたネットワーク装置21a~21dと、ネットワーク装置21a~21d間を接続し主信号を伝送するファイバを備える。ネットワーク装置21a~21dを総称してネットワーク装置21と表記する。ネットワーク装置21は、主信号を伝送するパスを設定するための主信号処理部22を備える。主信号処理部22は、ファイバに対して主信号を入出力する回線インタフェースや設定されたパスに応じて主信号を伝送するファイバやタイムスロット、波長を切り換えるスイッチを有する。ネットワーク制御装置23は、例えばLAN24を経由して各ネットワーク装置21との間で制御信号を授受する。デマンドが発生した場合に、ネットワーク制御装置23は、伝送ネットワーク20に収容しようとするデマンドの始点ノード、終点ノード及びデマンドの帯域を含むデマンド情報の入力を受け付ける。ネットワーク制御装置23は、デマンドを収容する経路を検索し、決定した経路上のネットワーク装置21の主信号処理部22の設定を変更することによりデマンドを開通させる。図4は、経路探索装置1の構成の一例を示す図である。図2のプロセッサ2は、補助記憶装置4に記憶される経路検索プログラム10に従い、必要に応じて経路検索装置1の他のハードウエア要素との協調動作を行うことにより、図4に示す各構成要素による情報処理を行う。経路探索装置1は、設計情報受付部30と、最小コスト決定部31と、選択対象伝送路決定部32と、伝送路選択部33と、経路検索部34を備える。設計情報受付部30は、入力部5、リムーバブルメディア読み取り部7及びネットワークインタフェース8のいずれかを介して入力されるデマンド情報を受け付ける。デマンド情報は、例えばデマンドの始点ノード、終点ノード、デマンドの帯域を含んでいてよい。入力されたデマンド情報は、設計情報11の一部として補助記憶装置4に格納される。以下、本実施例にて実施される処理の例として、図1に示すノードN1~N11からなる伝送ネットワークにおいて、ノードN1及びN5をそれぞれ始点ノード及び終点ノードとするデマンドを収容する回線収容設計を行う場合の処理を説明する。最小コスト決定部31は、伝送ネットワークの局舎及びファイバがそれぞれノード及びリンクに対応する物理トポロジ上において、デマンドの終点ノードを始点とし、物理トポロジ上の各ノードを終点とする最短経路検索を行う。最小コスト決定部31は、デマンドの終点ノードから各ノードまでの最小コストを決定する。図5に、ファイバ情報の一例を示す。ファイバ情報は、伝送ネットワークの局舎に対応するノード同士の間に敷設されているファイバに関する情報であり、設計情報11として補助記憶装置4に格納される。ファイバ情報は、ファイバの両端のノードである第1ノード及び第2ノードを指定する情報と、これらのノード間に敷設されるファイバの距離を情報要素として有している。他の実施例では、情報要素距離に替えて又は情報要素距離に加えて、ファイバ情報は、最小コスト決定部31が最短経路検索にてコスト計算を行う際にコストとして使用される他の指標に関する情報を有していてよい。図6は、図5のファイバ情報に対応する伝送ネットワークの物理トポロジの説明図である。例えば、図5のファイバ情報は、ノードN2及びN6の間に、第1ノード及び第2ノードをそれぞれN2及びN6とするファイバが敷設され、その距離が1.5kmであることを示している。図4を参照する。最小コスト決定部31は、ファイバ情報により定義される物理トポロジ上で、デマンドの終点ノードN5を始点とし、ノードN1~N11のうちデマンドの終点ノード以外の各ノードを終点とする最短経路検索をそれぞれ行う。最小コスト決定部31は、最短経路検索により決定された各経路のコストを、それぞれ終点ノードN5からそれぞれのノードまでの最小コストとして決定する。本実施例において、最小コストは例えば終点ノードN5からそれぞれのノードまでの最短距離であってよい。本明細書の以下に示す他の実施例においても同様である。その他、最小コストは、最短経路検索で行われるコスト計算にてコストとして使用される他の指標で表されてもよい。最小コスト決定部31は、決定した最短距離情報を補助記憶装置4に記憶したテーブルに登録する。図7は、デマンドの終点ノードN5から、各ノードN1~N4、N6~N11までの最短距離情報の一例を示す図である。例えば、物理トポロジ上において終点ノードN5からノードN1までの最短経路は、ノードN5、N4、N3、N2及びN1を通る経路であり、図5のファイバ情報によるとそれぞれのノード間の距離は1kmである。したがって、終点ノードN5からノードN1までの最短距離は4kmである。伝送路選択部33は、伝送ネットワークに設けられているTDM伝送路のうちから、デマンドを収容する経路の経路探索の対象となるTDM伝送路を選択する。以下の説明において、TDM伝送路を単に伝送路と表記する。伝送ネットワークに設けられている伝送路は、設計情報11として補助記憶装置4に格納される伝送路情報と経路情報によって指定される。図8は、伝送路情報の一例を示す図である。伝送路情報は、各伝送路を識別する識別子と、それぞれの伝送路の始点ノード及び終点ノードと、伝送路に収容可能な空き帯域を情報要素として有する。なお、伝送路情報は、始点ノード及び終点ノードを定義することにより、各伝送路について方向を指定する。以下の説明において、伝送路情報により指定される方向を指定方向と表記する。指定方向は、例えば始点ノードから終点ノードへ向かう方向を順方向とし、終点ノードから始点ノードへ向かう方向を逆方法としてよい。例えば伝送路P1は、ノードN1及びN4をそれぞれ始点ノード及び終点ノードとし、空き容量は30Mb/sである。例えば伝送路P2は、ノードN3及びN4をそれぞれ始点ノード及び終点ノードとし、空き容量は20Mb/sである。双方向に主信号を伝送可能な伝送路は、伝送方向が互いに反対向きの一対の伝送路として伝送路情報を定めてよい。例えば、伝送路P1及びP10は、両端ノードN1及びN4間に設けられた双方向の伝送路を定めた伝送路情報であってよい。伝送路P2とP11、伝送路P3とP12、伝送路P4とP13、伝送路P5とP14、伝送路P6とP15、伝送路P7とP16、伝送路P8とP17、伝送路P9とP18も同様である。図9は、経由情報の第1例を示す図である。経由情報は、伝送路が経由するノードと、指定方向に向かう順に伝送路上のノードが並ぶ配列順序を指定する。図9に示す例では、経由情報は、伝送路の識別子と経路の情報要素を持ち、情報要素経路は、伝送路が通過するノードを指定方向に向かう順に並べたノードのリストを持つ。伝送路情報の場合と同様に、双方向に主信号を伝送可能な伝送路は、伝送方向が反対の一対の伝送路として経路情報を定めてよい。また、伝送路情報と経路情報を1つのテーブルとして作成してもよい。図8の経路情報及び図9の経路情報により定められる伝送路の設定例を図10に示す。例えば、伝送路P1は、ノードN1及びN4を始点ノード及び終点ノードとする伝送路であり、伝送路P1上のノードN1、N2、N3及びN4を伝送路P1の指定方向に向かう順に並べた配列順序は、ノードN1、N2、N3及びN4の順序である。また例えば、伝送路P10は、ノードN4及びN1を始点ノード及び終点ノードとし、伝送路P10上のノードN1、N2、N3及びN4を伝送路P10の指定方向に向かう順に並べた配列順序は、ノードN4、N3、N2及びN1の順序である。また例えば、伝送路P3は、ノードN3及びN5を始点ノード及び終点ノードとする伝送路であり、伝送路P3上のノードN3、N4及びN5を伝送路P3の指定方向に向かう順に並べた配列順序は、ノードN3、N4及びN5の順序である。また例えば、伝送路p12は、ノードN5及びN3を始点ノード及び終点ノードとする伝送路であり、伝送路P12上のノードN5、N4及びN3を伝送路P12の指定方向に向かう順に並べた配列順序は、ノードN5、N4及びN3の順序である。図11は、経由情報の第2例を示す図である。経由情報は、伝送路の識別子と経路の情報要素を持ち、情報要素経路は、伝送路が通過する物理トポロジ上のリンクを指定方向に向かう順に並べたリンクのリストを持っていてよい。図12は、伝送路選択部33の第1構成例を示す図である。伝送路選択部33は、リンク方向決定部40と、選択部41を備える。リンク方向決定部40は、伝送ネットワーク中の物理トポロジ上の各リンクについて、デマンドの終点ノードからのリンクの両端ノードまでの最短距離に従ってリンクの方向を決定する。リンクの方向は、最短距離の値が大きいノードから小さいノードに向かう向きを順方向とする。例えば、ノードN3とN4との間のリンクの場合には、図7に示す最短距離情報によるとノードN3の最短距離2kmは、ノードN4の最短距離1kmよりも大きい。したがって、ノードN3とN4との間のリンクの方向は、ノードN3からノードN4へ向かう向きとする。またリンク方向決定部40は、デマンドの始点ノードN1を含むリンクについて、リンクの向きを定める例外処理を行う。デマンドの始点ノードN1を含むリンクの場合、始点ノードN1から他端のノードへ向かう向きを順方向とする。リンク方向決定部40は、各リンクについて決定したリンクの方向を特定するリンク方向情報を生成し補助記憶装置4へ格納する。図13は、リンク方向情報の説明図である。リンク方向情報は、物理トポロジ上の各リンクの両端ノードとなる第1ノード及び第2ノードと、各リンクの方向を示す向きを情報要素として持つ。情報要素向きは、第1ノードから第2ノードへ向かう向きがリンクの方向と等しい場合には値0を持ち、第1ノードから第2ノードへ向かう向きがリンクの方向と反対の場合には値1を持つ。他の実施例では、値0及び値1以外の他の表現形式が使用されてもよい。図12を参照する。選択部41は、伝送路情報に定めた各伝送路毎に、指定方向に向かう順に伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、デマンドの終点ノードから伝送路上の複数ノードまでの最短距離順に応じて定まる複数ノード間の順序が等しいか否かを判断する。ある実施例において選択部41は、伝送路情報に定めた各伝送路について、伝送路に含まれるリンクのリストを生成する。そして、伝送路に含まれるリンクのそれぞれについて、リンク方向情報に定めた各リンクの方向と伝送路の指定方向とが一致するか否かを判断する。図14のAを参照して、伝送路P1について伝送路の方向とリンクの方向とを比較した比較結果の例を説明する。図14のAは、伝送路P1に含まれる、ノードN1からN2までのリンク、ノードN2からN3までのリンク、ノードN3からN4までのリンクを含むリストである。図9に示すように伝送路P1の指定方向は、ノードN1からN2へ向かう方向、ノードN2からN3へ向かう方向、ノードN3からN4へ向かう方向である。一方、図13に示すように、ノードN1及びN2を両端に持つリンクの方向は、ノードN1からN2へ向かう方向である。また、ノードN2及びN3を両端に持つリンクの方向、ノードN3及びN4を両端に持つリンクの方向は、それぞれノードN2からN3へ向かう方向、ノードN3からN4へ向かうである。したがって、伝送路の方向とリンクの方向とは一致しており、リストに含まれる各リンクには、伝送路の方向とリンクの方向とが一致することを示す値TRUEが付加される。一方、図14のBを参照して、伝送路P10について伝送路の方向とリンクの方向とを比較した比較結果の例を説明する。図14のBは、伝送路P10に含まれる、ノードN4からN3までのリンク、ノードN3からN2までのリンク、ノードN2からN1までのリンクを含むリストである。伝送路P10の指定方向は、ノードN4からN3へ向かう方向、ノードN3からN2へ向かう方向、ノードN2からN1へ向かう方向である。一方、ノードN1及びN2を両端に持つリンク、ノードN2及びN3を両端に持つリンク、ノードN3及びN4を両端に持つリンクの方向とはそれぞれ反対である。したがって、リストに含まれる各リンクには、伝送路の方向とリンクの方向とが一致しないことを示す値FALSEが付加される。選択部41は、伝送路情報に定めた伝送路の中から、指定方向に向かう順に伝送路上にノードが並ぶ配列順序と、デマンドの終点ノードからこれら複数ノードまでの最短距離順に応じて定まる複数ノード間の順序とが等しい伝送路のみを選択する。ある実施例では、選択部41は、伝送路に含まれる全てのリンクについて、伝送路の指定方向とリンクの方向が一致する伝送路のみを選択する。例えば、図14のAに示すように、伝送路P1に含まれる全てのリンクについて指定方向とリンクの方向が一致するため、選択部41は、伝送路P1を選択する。一方で図14のBに示すように、伝送路P10に含まれるリンクには、指定方向とリンクの方向が一致しないものを含むため、選択部41は、伝送路P10を選択しない。図15は、伝送路選択部33により選択された伝送路の説明図である。図8の伝送路情報に定めた伝送路P1~P18のうち、伝送路選択部33によって伝送路P1~P9のみが選択される。図16は、選択された伝送路P1~P9により形成される論理トポロジの説明図である。各伝送路P1~P9に対応するリンクの矢印は、それぞれの伝送路の指定方向を示す。図4を参照する。選択対象伝送路決定部32は、伝送路情報に定めた伝送路のうち、伝送路選択部33による選択処理の対象となる伝送路を決定する。例えば、選択対象伝送路決定部32は、伝送路情報に定めた伝送路のうち、デマンドの帯域よりも大きな空き帯域を有する伝送路のみを伝送路選択部33による選択処理の対象としてよい。その結果、上述の選択部41による伝送路の選択処理の母集団から、デマンドの帯域を確保できない伝送路が除外されるため無駄な選択処理を省くことが可能となる。経路検索部34は、伝送路選択部33により選択された伝送路P1~P9により形成される論理トポロジ上でデマンドの始点ノードから終点ノードへ至る最短経路を、デマンドを収容する経路として検索する。このとき経路検索部34は、伝送路の指定方向と同じ向きに進む経路のみを選択する。例えば図16に示す論理トポロジの例の場合、経路検索部34は、ノードN3及びN4の区間において、ノードN3からノードN4へ向かう経路を選択できるが、ノードN4からノードN3へ向かう経路を選択できない。経路検索部34により検索されたデマンドを収容する経路の例を図17において論理トポロジ上に太い実線で示す。また、図17の経路に対応する物理トポロジ上の経路を図18に示す。経路は、伝送路P4、P5及びP3を含み、ノードN1、N6、N7、N3、N4及びN5をこの順序で通過する。図18に示す物理トポロジ上の経路からわかるように、同じ区間内で複数の重複する伝送路が存在しない経路が得られている。経路検索部34は、経路の検索結果を例えば経路を形成する一連の伝送路のリストの形式で出力する。<1-2.処理>次に、経路探索装置1による処理を説明する。図19は、経路検索処理の第1例の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションAA~AJはステップであってもよい。オペレーションAAにおいて、設計情報受付部30は、設計情報11の入力を受け付けて補助記憶装置4に格納する。一部の設計情報11について予め補助記憶装置4に格納されている場合には、この情報の入力を省略してもよい。オペレーションABにおいて選択対象伝送路決定部32は、伝送路情報に定めた伝送路のうち、伝送路選択部33による選択処理の対象となる伝送路を決定する。オペレーションACにおいて最小コスト決定部31は、デマンドの終点ノードから伝送ネットワークの物理トポロジ上の各ノードまでの最短距離を決定する。図20は、最短距離の決定処理の第1例を示す説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションBA~BDはステップであってもよい。オペレーションBAにおいて最小コスト決定部31は、まだ最短経路の決定処理が行われていない物理トポロジ上のいずれかのノードを選択する。オペレーションBBにおいて、最小コスト決定部31は、デマンドの終点ノードを始点としオペレーションBAで選択したノードを終点とする最短経路検索を行い、最短距離を決定する。オペレーションBCにおいて最小コスト決定部31は、決定した最短距離情報を補助記憶装置4に記憶したテーブルに登録する。オペレーションBDにおいて最小コスト決定部31は、全てのノードについて最短距離を決定したか否かを判断する。全てのノードについて最短距離を決定した場合オペレーションBD:Yには、処理は終了する。最短距離を決定していないノードがある場合オペレーションBD:Nには、処理はオペレーションBAに戻る。図19を参照する。オペレーションADにおいて伝送路選択部33のリンク方向決定部40は、物理トポロジ上の各リンクについて、デマンドの終点ノードからのリンクの両端ノードまでの最短距離に従ってリンクの方向を決定する。図21は、リンクの方向の決定方法の第1例の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションCA~CEはステップであってもよい。オペレーションCAにおいてリンク方向決定部40は、まだリンクの方向の決定処理が行われていない物理トポロジ上のいずれかのリンクを選択する。オペレーションCBにおいてリンク方向決定部40は、選択されたリンクの一端のノードがデマンドの始点ノードであるか否かを判断する。一端のノードが始点ノードである場合オペレーションCB:Yには、処理はオペレーションCDへ進む。一端のノードが始点ノードでない場合オペレーションCB:Nには、処理はオペレーションCCへ進む。オペレーションCCにおいてリンク方向決定部40は、デマンドの終点ノードからのリンクの両端ノードまでの最短距離に従ってリンクの方向を決定する。その後処理はオペレーションCEへ進む。オペレーションCDにおいてリンク方向決定部40は、始点ノードから他端のノードへ向かう向きをリンクの方向とする。その後処理はオペレーションCEへ進む。オペレーションCEにおいてリンク方向決定部40は、全てのリンクについて方向を決定したか否かを判断する。全てのリンクについて方向を決定した場合オペレーションCE:Yには、処理は終了する。方向を決定していないリンクがある場合オペレーションCE:Nには、処理はオペレーションCAに戻る。図19を参照する。オペレーションAEにおいて選択部41は、伝送路情報に定めた各伝送路について、伝送路に含まれるリンクのそれぞれについて、各リンクの方向と伝送路の指定方向とが一致するか否かを判断する。選択部41は、伝送路中の全リンクの方向が指定方向と等しい伝送路を選択する。オペレーションAFにおいて経路検索部34は、選択部41が選択した伝送路のみにより形成される論理トポロジを生成する。オペレーションAGにおいて経路検索部34は、論理トポロジ上にて、伝送路を指定方向に向かう順に経由してデマンドの始点ノードから終点ノードへ至る経路を、デマンドを収容する経路として検索する。経路が発見された場合オペレーションAH:Yには、処理はオペレーションAIへ進む。経路が発見されない場合オペレーションAH:Nには、デマンドを収容する経路はないと判断して処理を終了する。オペレーションAIにおいて、経路検索部34は、発見された経路が経由する伝送路のリストを生成する。オペレーションAJにおいて経路検索部34は、経路検索の結果として伝送路のリストを出力する。本実施例によれば、デマンドを収容する伝送路を検索する際に、同じ区間で複数の伝送路に重複しない検索結果を得ることができる。WDM技術を用いてTDM伝送路を伝送するネットワークでは、WDMの光パスの一部が伝送路の途中の局舎で電気に変換されることなく光信号のまま通過する。このようなネットワークでは、局舎間のファイバの物理的接続関係を表す物理トポロジと経路検索が行われる伝送路の論理トポロジとが一致しない。このため、従来の回線収容設計では同じ区間で複数の伝送路に重複する経路が選ばれることがあった。本実施例では、デマンドの終点ノードから各ノードまでの最小コストの順に応じて各ノードの順序が定められ、この順序に等しい方向の伝送路の中から経路検索を行う。このため、途中の折り返しを含むような経路の選択を防止できるので、同じ区間で複数の伝送路に重複しない検索結果を得ることができる。なお、上記の実施例では、最小コスト決定部31は、デマンドの終点ノードから各ノードまでの最小コストを決定する。他の実施例ではこれに代えて、最小コスト決定部31は、デマンドの始点ノードから各ノードまでの最小コストを決定してもよい。このとき伝送路選択部33は、指定方向の順に伝送路上のノードが並ぶ配列順序と、デマンドの始点ノードから伝送路上のノードまでの最短距離順に応じて定まるノード間の順序とが等しい伝送路のみ、経路検索を行う伝送路として選択する。以下に示す他の実施例においても同様に、最小コスト決定部31が始点ノードから各ノードまでの最小コストを決定するように修正してよい。<2.第2実施例>続いて、経路探索装置1の他の実施例について説明する。本実施例では、選択対象伝送路決定部32は、始点及び終点の少なくとも一方が他の伝送路と接続する伝送路のみを、伝送路選択部33による選択処理の対象として決定する。以下の他の実施例においても、選択対象伝送路決定部32は、同様に選択対象の伝送路を決定してもよい。図22は、選択対象伝送路決定部32の他の処理例の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションDA~DGはステップであってもよい。オペレーションDAにおいて選択対象伝送路決定部32は、伝送路情報に定めた伝送路の中から、まだ選択対象伝送路の決定処理が行われていないいずれかの伝送路を選択する。オペレーションDBにおいて選択対象伝送路決定部32は、伝送路がデマンドの帯域以上の空き帯域を有するか否かを判断する。伝送路がデマンドの帯域以上の空き帯域を有する場合オペレーションDB:Yには、処理はオペレーションDCへ進む。伝送路がデマンドの帯域以上の空き帯域を有しない場合オペレーションDB:Nには、処理はオペレーションDEへ進む。オペレーションDCにおいて選択対象伝送路決定部32は、伝送路の両端が、デマンドの始点ノード及び終点ノードに一致するか否かを判断する。伝送路の両端がデマンドの始点ノード及び終点ノードに一致する場合オペレーションDC:Yには、処理はオペレーションDGへ進む。伝送路の両端がデマンドの始点ノード及び終点ノードに一致しない場合オペレーションDC:Nには、処理はオペレーションDDへ進む。オペレーションDDにおいて選択対象伝送路決定部32は、伝送路のいずれか一方の端点が、他の伝送路の端点と同じであるか否かを判断する。伝送路の両端が他の伝送路の端点と同じ場合オペレーションDD:Yには、処理はオペレーションDGへ進む。伝送路の両端が他の伝送路の端点と同じでない場合オペレーションDD:Nには、処理はオペレーションDEへ進む。オペレーションDEにおいて選択対象伝送路決定部32は、この伝送路を、伝送路選択部33による選択処理の対象から除外する。オペレーションDFにおいて選択対象伝送路決定部32は、全ての伝送路について選択対象伝送路の決定処理を行ったか否かを判断する。全ての伝送路について選択対象伝送路の決定処理が行われた場合オペレーションDF:Yには、処理はオペレーションDGへ進む。まだ選択対象伝送路の決定処理が行われていない伝送路がある場合オペレーションDF:Nには、処理はオペレーションDAへ戻る。オペレーションDGにおいて選択対象伝送路決定部32は、オペレーションDEで除外されずに残った伝送路を、選択対象として決定する。本実施例によれば、他の伝送路から孤立しておりデマンドの収容に使われる可能性がない伝送路について、経路検索部34による経路検索処理から除外することが可能となる。したがって本実施例によれば、経路検索に使用されるメモリや処理時間を低減することが可能となる。<3.第3実施例>続いて、経路探索装置1の他の実施例について説明する。上記の第1実施例では、物理トポロジ上のリンクの方向を決定する際に、デマンドの始点ノードを含むリンクの場合には、始点ノードから他端のノードへ向かう向きを順方向と定める例外処理を行った。本実施例は、リンク方向の決定において始点ノードから他端のノードへ向かう向きが順方向になるように、始点ノードの最短距離の値に始点ノード用の値を設定する。図23は、最短距離の決定方法の第2例を示す説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションEA~EFはステップであってもよい。オペレーションEAにおいて最小コスト決定部31は、まだ最短経路の決定処理が行われていない物理トポロジ上のいずれかのノードを選択する。オペレーションEBにおいて最小コスト決定部31は、ノードがデマンドの始点ノードであるか否かを判断する。ノードがデマンドの始点ノードである場合オペレーションEB:Yには、処理はオペレーションEFへ進む。ノードがデマンドの始点ノードでない場合オペレーションEB:Nには、処理はオペレーションECへ進む。オペレーションEC及びEDの処理は、図20に示すオペレーションBB及びBCの処理と同様である。オペレーションEEにおいて最小コスト決定部31は、全てのノードについて最短距離を決定したか否かを判断する。全てのノードについて最短距離を決定した場合オペレーションEE:Yには、処理は終了する。最短距離を決定していないノードがある場合オペレーションEE:Nには、処理はオペレーションEAに戻る。オペレーションEFにおいて最小コスト決定部31は、ノードの最短距離の値として始点ノード用の値を登録する。始点ノード用の値としては、例えば、最短経路探索を行った際の最も遠いノードの最短距離に正の定数を加えた値やあるいは1より大きい定数を乗じた値であってよい。また始点ノード用の値は、例えば物理トポロジ上の全てのリンクの長さを合計した値に正の定数を加えた値や、1より大きい定数を乗じた値であってよい。また始点ノード用の値は、始点ノードにリンクで接続されるノードの中で最短距離の最も大きいノードの最短距離の値に正の定数を加えた値やあるいは1より大きい定数を乗じた値、ソフトウエアで決まっている数値計算上の最大値などであってよい。オペレーションEFの後、処理はオペレーションEEへ進む。図24は、リンクの方向の決定方法の第2例の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションFA~FCはステップであってもよい。オペレーションFA、FB及びFCの処理は、図21に示すオペレーションCA、CC及びCEと同様である。本実施例によれば、物理トポロジ上のリンクの方向を決定する際に、第1実施例で行われるようなデマンドの始点ノードを含むリンクの例外処理を省略することができる。<4.第4実施例>続いて、経路探索装置1の他の実施例について説明する。本実施例では、物理トポロジ上のあるリンクの両端リンクの最短距離が等しい場合の処理を加える。第1の選択枝の処理は、両端ノードの最短距離の値が等しいリンクを伝送路が含む場合には、経路検索を行う論理トポロジを形成する伝送路としてこの伝送路を選択しない。第2の選択枝の処理は、両端ノードの最短距離の値が等しいリンク含む伝送路を、論理トポロジを形成する伝送路として選択することを許容する。図25のA及びBは、それぞれ第1の選択枝及び第2の選択枝の場合の処理の例の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションGA~GFはステップであってもよい。オペレーションGAにおいてリンク方向決定部40は、リンクの第1ノードの最短距離が第2ノードの最短距離より大きいか否かを判断する。第1ノードの最短距離が第2ノードの最短距離より大きい場合オペレーションGA:Yには、処理はオペレーションGBへ進む。第1ノードの最短距離が及び第2ノードの最短距離より大きくない場合オペレーションGA:Nには、処理はオペレーションGCへ進む。オペレーションGBにおいてリンク方向決定部40は、第1ノードから第2ノードへ向かう方向をリンクの方向として決定する。その後処理は終了する。オペレーションGCにおいてリンク方向決定部40は、リンクの第1ノードの最短距離が第2ノードの最短距離より小さいか否かを判断する。第1ノードの最短距離が第2ノードの最短距離より小さい場合オペレーションGC:Yには、処理はオペレーションGDへ進む。第1ノードの最短距離が及び第2ノードの最短距離より小さくない場合オペレーションGC:Nには、処理はオペレーションGEへ進む。オペレーションGDにおいてリンク方向決定部40は、第2ノードから第1ノードへ向かう方向をリンクの方向として決定する。その後処理は終了する。第1の選択枝の場合、オペレーションGEにおいてリンク方向決定部40は、選択部41がこのリンクを含む伝送路を選択することを禁止する処理を実施する。例えばリンク方向決定部40は、このリンクに関するリンク方向情報の作成を禁止する。もしくは、リンク方向決定部40は、このリンクに関するリンク方向情報を補助記憶装置4から削除する。このリンクに関するリンク方向情報が存在しない場合には、選択部41は、このリンクの方向とこのリンクを含む伝送路の指定方向とが一致すると判定することがないので、選択部41は、このリンクを含む伝送路を選択しない。第2の選択枝の処理では、第1ノードの最短距離が及び第2ノードの最短距離より小さくない場合オペレーションGC:Nには、処理はオペレーションGFへ進む。オペレーションGFにおいてリンク方向決定部40は、このリンクの方向が双方向であると指定する。例えばリンク方向決定部40は、リンク方向情報の情報要素向きの値として、双方向を示す数値2を指定する。選択部41は、リンクの方向が双方向の場合には、伝送路の指定方向に関わらずリンクの方向と伝送路の指定方向とが一致すると判定する。また、例えばリンク方向決定部40は、第1ノードから第2ノードへの方向、及び第2ノードから第1ノードの方向のそれぞれの向きについて、リンク方向情報を生成してもよい。第1の選択枝によれば、物理トポロジ上の最小コストの値が等しいノードを両端に持つリンクを経由する伝送路が経路検索の対象から除外されるので、遠回りする恐れがある経路が予め除外される。この結果、経路検索に使用するメモリや処理が低減される。第2の選択枝によれば、経路検索を行う論理トポロジに含まれる伝送路が増えるので経路検索の解を発見する可能性を高めることができる。<5.第5実施例>続いて、経路探索装置1の他の実施例について説明する。図26は、伝送路選択部33の第2構成例を示す図である。伝送路選択部33は、選択部41と、最短距離リスト生成部43を備える。最短距離リスト生成部43は、各伝送路毎に最短距離リストを生成する。最短距離リストは、伝送路上のノードのそれぞれの最短距離を、指定方向に向かう順にノードを並べた配列順序の順に並べたリストである。図27は、伝送路P1の最短距離リストの例の説明図である。最短距離リストは、情報要素ノード及び最短距離を含む。情報要素ノードには、伝送路に含まれるノードが、指定方向に向かう順で格納されている。伝送路P1の場合には、指定方向に向かうノードの配列順序はノードN1、N2、N3及びN4の順である。情報要素最短距離にはデマンドの終点ノードから各ノードまでの最短距離の値が指定される。選択部41は、最短距離リストに含まれる終点ノード以外のノードのそれぞれを選択し、選択したノードの最短距離とこのノードの終点側の次のノードの最短距離とを比較する。全てのノードが、終点側の次のノードの最短距離よりも大きな最短距離を有しており、各ノードの最短距離が、始点から終点に向けて単調に減少している場合には、選択部41はこの伝送路を選択する。図28は、本実施例における経路検索処理の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションHA~HJはステップであってもよい。オペレーションHA~HCの処理は、図19に示すオペレーションAA~ACの処理と同様である。オペレーションHDにおいて最短距離リスト生成部43は、伝送路情報に定めた伝送路の中から、最短距離リストを生成していないいずれかの伝送路を選択する。オペレーションHEにおいてノードリスト生成部44は、伝送路の最短距離リストを決定する。オペレーションHFにおいて選択部41は、終点ノード以外のノードのそれぞれを選択し、選択したノードとのノードの終点側の隣接ノードとの対の間で、最短距離を比較する。オペレーションHGにおいて選択部41は、全てのノードの対において、始点側のノードの最短距離が終点側のノードの最短距離よりも大きいか否かを判断する。全てのノードの対において、始点側のノードの最短距離が終点側のノードの最短距離よりも大きい場合オペレーションHG:Yには、処理はオペレーションHHへ進む。いずれかのノードの対において、始点側のノードの最短距離が終点側のノードの最短距離よりも大きくない場合オペレーションHG:Nには、処理はオペレーションHIへ進む。オペレーションHHにおいて選択部41は、この伝送路を選択する。その後処理はオペレーションHJへ進む。オペレーションHIにおいて選択部41は、この伝送路を選択しない。その後処理はオペレーションHJへ進む。オペレーションHJにおいて伝送路選択部33は、全ての伝送路について最短距離リストを生成したか否かを判断する。全ての伝送路について最短距離リストが生成された場合オペレーションHJ:Yには、図19に示すオペレーションAF~AJの処理と同様の処理により経路検索を実施する。まだ最短距離リストが生成されていない伝送路がある場合オペレーションHJ:Nには、処理はオペレーションHDへ戻る。本実施例によれば、図13に示すリンク方向情報の作成を省略できるため、物理トポロジ上のリンクが多いネットワークの場合に経路検索に使用されるデータ量を低減できる。<6.第6実施例>続いて、経路探索装置1の他の実施例について説明する。図29は、伝送路選択部33の第3構成例を示す図である。伝送路選択部33は、選択部41と、ノードリスト生成部44を備える。ノードリスト生成部44は、物理トポロジ上のそれぞれのノードを対象とするノードリストを生成する。ノードリストは、物理トポロジにおいて対象ノードにリンクで接続されているノードのうち、対象ノードを通るデマンドが次に通ることができる終点側の隣接ノードの候補リストである。例えばノードリストは、物理トポロジにおいて対象ノードにリンクで接続されているノードのうち、対象ノードよりも最短距離が小さいノードのリストであってよい。図30は、ノードリストの例の説明図である。例えば、ノードN2の場合、ノードN2の最短距離は3kmであり、ノードN2に接続される隣接ノードN1、N3、N6及びN9の最短距離は、それぞれ4km、2km、4.5km及び4.5kmである。したがってノードN2のノードリストには、ノードN2よりも最短距離が短いノードN3が含まれる。選択部41は、伝送路毎に、伝送路上の各ノードについて生成されたノードリストを参照し、当該ノードの次ノードがノードリストに含まれているか否かを判断する。ここで次ノードとは、伝送路を指定方向に向かって進むとき当該ノードの次に通るノードをいう。すなわち次ノードは当該ノードの終点側の隣接ノードである。伝送路上の全ノードにおいて次ノードがノードリストに含まれている場合に、選択部41はその伝送路を選択する。図31は、本実施例における経路検索処理の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションIA~IKはステップであってもよい。オペレーションIA~ICの処理は、図19に示すオペレーションAA~ACの処理と同様である。オペレーションIDにおいてノードリスト生成部44は、物理トポロジ上のノードのうちノードリストを生成していないいずれかのノードを選択する。オペレーションIEにおいてノードリスト生成部44は、選択したノードのノードリストを生成する。オペレーションIFにおいてノードリスト生成部44は、全てのノードについてノードリストを生成したか否かを判断する。全てのノードについてノードリストが生成された場合オペレーションIF:Yには、処理はオペレーションIGへ進む。まだノードリストが生成されていないノードがある場合オペレーションIF:Nには、処理はオペレーションIDへ戻る。オペレーションIGにおいて選択部41は、伝送路情報に定めた伝送路の中から、まだ選択処理を行っていないいずれかの伝送路を選択する。オペレーションIHにおいて選択部41は、選択した伝送路上の全ノードにおいて次ノードがノードリストに含まれているか否かを判断する。次ノードがノードリストに含まれている場合オペレーションIH:Yには、処理はオペレーションIIに進む。次ノードがノードリストに含まれていない場合オペレーションIH:Nには、処理はオペレーションIJに進む。オペレーションIIにおいて選択部41は、この伝送路を選択する。その後処理はオペレーションIKへ進む。オペレーションIJにおいて選択部41は、この伝送路を選択しない。その後処理はオペレーションIKへ進む。オペレーションIKにおいて伝送路選択部33は、全ての伝送路について選択処理を行ったか否かを判断する。全ての伝送路について選択処理が実行された場合オペレーションIK:Yには、図19に示すオペレーションAF~AJの処理と同様の処理により経路検索を実施する。まだ選択処理を実行していない伝送路がある場合オペレーションIK:Nには、処理はオペレーションIGへ戻る。なお、本実施例では、ノードリストとして、各ノードを通るデマンドが次に通ることができる終点側の隣接ノードの候補リストを定めた。他の実施例では、これに代えて、各ノードを通るデマンドが次に通ることができない終点側の隣接ノードの候補リストを定めてもよい。この場合に選択部41は、伝送路上のいずれのノードについても次ノードがノードリストに含まれていない場合にその伝送路を選択する。本実施例によれば、図13に示すリンク方向情報の作成を省略できるため、物理トポロジ上のリンクが多いネットワークの場合に経路検索に使用されるデータ量を低減できる。<7.第7実施例>続いて、経路探索装置1の他の実施例について説明する。上記の第1実施例~第6実施例では、最小コスト決定部31が各ノードの最短距離を決定した。本実施例では、物理トポロジ上のノードの各対についてノード間の最短距離を予め求めておき、最短距離テーブルとして補助記憶装置4に格納しておく。図32は、最短距離テーブルの説明図である。例えば、第1行目を参照すると、ノードN1と、各ノードN2~N11との最短距離は、それぞれ1、2、3、4、2.5、3.5、4.5、2.5、3.5及び4.5であることが示される。伝送路選択部33は、最短距離テーブルを参照して、経路検索を行う論理トポロジを形成する伝送路を選択する際に使用する各ノードの最短距離情報を取得する。最短距離テーブルは、例えば設計情報受付部30を介して入力され、補助記憶装置4に格納されてよい。この場合、経路検索装置1は最小コスト決定部31を省略してよい。もしくは、回線収容設計を繰り返す場合に、最小コスト決定部31が最短距離テーブルを少なくとも1回決定してもよい。本実施例によれば、回線収容設計を繰り返す場合に、最小コストの計算を繰り返し実施することを省略することができる。このため、回線収容設計に使用する時間、処理を低減することが可能となる。<8.第8実施例>続いて、経路探索装置1の他の実施例について説明する。本実施例では、経路検索に先立ち、デマンドを収容する経路を検索可能であるか否かを判断し、経路が検索不能である場合には経路検索をせずに処理を終了する。図33は、本実施例における経路探索装置の構成を示す図である。経路探索装置1は、デマンドを収容する経路を検索可能であるか否かを判断し、判断結果に応じて経路検索の要否を判定する経路検索要否判定部35を備える。経路検索要否判定部35は、例えば、デマンドの始点ノード及び終点ノードのいずれについても、これらのノードを端点とする伝送路が存在しない場合に、デマンドを収容する経路が検索不能であると判断してよい。図34は、経路検索要否判定部35による経路検索要否判定処理の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションJA~JIはステップであってもよい。オペレーションJAにおいて経路検索要否判定部35は、伝送路情報に定められたいずれかの伝送路を選択する。オペレーションJBにおいて経路検索要否判定部35は、選択された伝送路の端点ノードのいずれかが、デマンドの始点ノードに一致するか否かを判断する。伝送路の端点ノードのいずれかがデマンドの始点ノードに一致する場合オペレーションJB:Yには、処理はオペレーションJCへ進む。端点ノードのいずれもデマンドの始点ノードに一致ない場合オペレーションJB:Nには、処理はオペレーションJDへ進む。オペレーションJCにおいて経路検索要否判定部35は、その伝送路を始点リストに含める。始点リストは、デマンドの始点ノードを端点とする伝送路のリストである。オペレーションJDにおいて経路検索要否判定部35は、選択された伝送路の端点ノードのいずれかが、デマンドの終点ノードに一致するか否かを判断する。伝送路の端点ノードのいずれかがデマンドの終点ノードに一致する場合オペレーションJD:Yには、処理はオペレーションJEへ進む。端点ノードのいずれもデマンドの終点ノードに一致ない場合オペレーションJD:Nには、処理はオペレーションJFへ進む。オペレーションJEにおいて経路検索要否判定部35は、その伝送路を終点リストに含める。終点リストは、デマンドの終点ノードを端点とする伝送路のリストである。オペレーションJFにおいて経路検索要否判定部35は、全てのノードについてオペレーションJB~JEの処理が実行されたか否かを判断する。全てのノードについて処理が実行された場合オペレーションJF:Yには、処理はオペレーションJGへ進む。処理が実行されていないノードがある場合オペレーションJF:Nには、処理をオペレーションJAへ戻す。オペレーションJGにおいて経路検索要否判定部35は、始点リスト及び終点リストが空であるか否かを判断する。始点リスト及び終点リストのすくなくとも一方が空である場合オペレーションJG:Yには、処理はオペレーションJHへ進む。始点リスト及び終点リストのいずれも空でない場合オペレーションJG:Nには、処理はオペレーションJIへ進む。オペレーションJHにおいて経路検索要否判定部35は、このデマンドについて経路検索は不要であると判断する。その後処理は終了する。オペレーションJIにおいて経路検索要否判定部35は、このデマンドについて経路検索は必要であると判断する。その後処理は終了する。本実施例によれば、デマンドを収容する経路が明らかにない場合に、経路検索を停止することができる。このため、無駄な処理を行うことを防止することができる。以上の実施例を含む実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。付記1複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付け、前記複数の伝送路の中から、該伝送路について定めた指定方向の順に該伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、前記回線の両端のいずれか一方のノードから前記複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択し、選択された前記伝送路を前記指定方向順に経由して前記回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する、処理をコンピュータに実行させる経路検索プログラム。付記2前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、前記一方のノードから前記伝送ネットワーク中のリンクの両端ノードまでの最短経路のコスト順に従って前記リンクの方向を決定し、前記伝送路中のリンクの方向と該伝送路の前記指定方向とを比較することにより、該リンクの両端ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と、前記一方のノードから該両端ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる該両端ノード間の順序と、が等しいか否かを判断する、処理をコンピュータに実行させる経路検索プログラム。付記3前記一方のノードから前記リンクの両端ノードまでの最短経路のコストが互いに等しい場合には、該コスト順に応じて定まる該リンクの両端ノード間の順序と該両端ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序とが等しいと判定することを特徴とする付記2に記載の経路検索プログラム。付記4前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、前記一方のノードから前記伝送路上の第1ノードまでの最短経路のコストと前記一方のノードから前記第1ノードに隣接する第2ノードまでの最短経路のコストとを比較することにより、前記第1ノード及び前記第2ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と、前記一方のノードからの最短経路のコスト順に応じて定まる前記第1ノードと前記第2ノード間の順序と、が等しいか否かを判断する、処理をコンピュータに実行させる付記1に記載の経路検索プログラム。付記5前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、前記伝送路上の第1ノードにリンクで接続されるノードの中から、前記一方のノードから前記第1ノードまでの最短経路のコストと、前記一方のノードから前記第1ノードにリンクで接続される前記ノードまでの最短経路のコストと、の間に所定の大小関係があるノードを選択し、前記第1ノードに隣接する第2ノードが、選択された前記ノードのいずれかと一致するか否かを判定することにより、前記第1ノード及び前記第2ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と、前記一方のノードからの最短経路のコスト順に応じて定まる前記第1ノードと前記第2ノード間の順序と、が等しいか否かを判断する、処理をコンピュータに実行させる付記1に記載の経路検索プログラム。付記6前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、前記一方のノードから、前記回線の両端のうちの該一方のノード以外の他方のノードまでの最短経路のコストを、他のいずれのノードよりも大きい値に設定する、処理を前記コンピュータに実行させる付記1~5のいずれか一項に記載の経路検索プログラム。付記7前記複数ノードが前記指定方向の順に並ぶ配列順序と前記コスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序とが等しい伝送路を選択する際に、始点及び終点の少なくとも一方が他の伝送路と接続する伝送路のみを選択対象として決定する処理をコンピュータに実行させる付記1~6のいずれか一項に記載の経路検索プログラム。付記8複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付ける処理と、前記複数の伝送路の中から、該伝送路について定めた指定方向の順に該伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、前記回線の両端のいずれか一方のノードから前記複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択する処理と、選択された前記伝送路を前記指定方向順に経由して前記回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する処理と、を実行するプロセッサを備える経路検索装置。付記9前記伝送ネットワーク上のネットワーク装置の設定を決定するネットワーク設計装置であることを特徴とする付記8に記載の経路検索装置。付記10前記回線の両端のノードの入力に応じて、前記伝送ネットワーク上のネットワーク装置の設定を制御することにより前記回線を開通させるネットワーク制御装置であることを特徴とする付記8に記載の経路検索装置。付記11コンピュータにより実行される経路検索方法であって、複数の伝送路が設けられる伝送ネットワーク内へ収容する回線の両端のノードの入力を受け付け、前記複数の伝送路の中から、該伝送路について定めた指定方向の順に該伝送路上の複数ノードが並ぶ配列順序と、前記回線の両端のいずれか一方のノードから前記複数ノードまでの最短経路のコスト順に応じて定まる前記複数ノード間の順序と、が等しい伝送路を選択し、選択された前記伝送路を前記指定方向順に経由して前記回線の始点ノードから終点ノードへ至る経路を検索する、ことを特徴とする経路検索方法。