"建物の屋根の傾斜方向に沿って互いに平行に設置される複数の縦レールを用いた太陽電池モジュールの取付構造であって、上記屋根に立設される基礎ボルトが遊貫可能な上記傾斜方向に沿う第1長孔が形成される平板状の基部と、該基部の両側縁部から下方に連設される折曲片と、上記基部の上面から高さ方向に立設される連結ボルトと、を備える固定部材と、上記固定部材と上記屋根の間に介在されるスペーサー機能を有する緩衝材と、上記連結ボルトが遊貫可能な上記傾斜方向と直交する方向に沿う第2長孔が両端部に形成されると共に、上記縦レールを固定するための取付ボルトを挿入可能な上記傾斜方向と直交する方向に沿う第3長孔が中間部に形成される平板状の基部を備える横材と、を具備し、上記屋根に上記傾斜方向と直交する方向に並んで2本立設された上記基礎ボルトのそれぞれに上記緩衝材を介在して上記固定部材を上記屋根に設置する際に、上記固定部材に形成された上記第1長孔に上記基礎ボルトを遊貫して、上記固定部材を上記傾斜方向に位置調整して上記基礎ボルトにナットを締結し、上記横材の両端に形成された上記第2長孔に、上記各固定部材のそれぞれに立設された上記連結ボルトを遊貫して、上記横材を上記傾斜方向と直交する方向に位置調整して上記連結ボルトにナットを締結し、上記横材の中間部に形成された上記第3長孔に、上記取付ボルトを遊貫して、上記縦レールを上記傾斜方向と直交する方向に位置調整して上記縦レールを固定する、ことを特徴とする太陽電池モジュールの取付構造。請求項1記載の太陽電池モジュールの取付構造において、上記縦レールは、上記取付ボルトが遊貫可能な上記傾斜方向に沿う第4長孔が形成されており、上記縦レールに形成された上記第4長孔に上記取付ボルトを遊貫して、上記縦レールを上記傾斜方向に位置調整して上記取付ボルトにナットを締結する、ことを特徴とする太陽電池モジュールの取付構造。請求項1又は2記載の太陽電池モジュールの取付構造において、上記横材の上記基部の長手方向に沿う縁部における上記第2長孔が位置する両端部を残した部分に折曲補強片を連設してなる、ことを特徴とする太陽電池モジュールの取付構造。請求項1又は2記載の太陽電池モジュールの取付構造において、上記横材の上記基部の長手方向に沿う縁部における上記第2長孔が位置する両端部を残した部分に折曲補強片を連設し、上記基部における、上記折曲補強片が連設される部位と連設されてない部位に跨って、補強用のエンボス部を形成する、ことを特徴とする太陽電池モジュールの取付構造。しかしながら、特許文献1に記載の構造では、支持金具を、上板と下板とで屋根材を上下に挟持するように嵌合する必要があるため、例えば屋根が連続する波形面、凹凸面等の起伏面である場合、支持金具を屋根へ強度を持たせて固定することに懸念がある。また、特許文献1に記載の構造においては、屋根の傾斜方向縦方向の位置調整と、取付部に設けられた挿通孔によって該傾斜方向と直交する方向横方向への調節は可能であるが、挿通孔は長くとれないため、横方向の位置調整には限度がある。したがって、特に連続する波形面や凹凸面を有する屋根における横方向の自由度が低い上、高さ方向の位置調節をすることができない問題がある。また、特許文献2に記載の構造では、固定金具の裏面側は屋根の平坦な部位に密着する構造であるため、例えば屋根が連続する波形面、凹凸面等の起伏面である場合、固定金具を屋根材へ強度を持たせて固定することに懸念がある。また、特許文献2に記載の構造においては、縦方向の位置調整と、固定金具に設けられた横溝によって横方向への調節は可能であるが、横溝は長くとれないため、横方向の位置調整には限度がある。したがって、特に連続する波形面や凹凸面を有する屋根における横方向の自由度が低い上、高さ方向の位置調節をすることができない問題がある。この発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、屋根が連続する波形面、凹凸面等の起伏面であっても強固に太陽電池モジュールを取り付けることができ、かつ、太陽電池モジュールの取付位置の縦方向、横方向及び高さ方向の位置調整を容易に行うことができる太陽電池モジュールの取付構造を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、この発明は、建物の屋根の傾斜方向に沿って互いに平行に設置される複数の縦レールを用いた太陽電池モジュールの取付構造であって、上記屋根に立設される基礎ボルトが遊貫可能な上記傾斜方向に沿う第1長孔が形成される平板状の基部と、該基部の両側縁部から下方に連設される折曲片と、上記基部の上面から高さ方向に立設される連結ボルトと、を備える固定部材と、上記固定部材と上記屋根の間に介在されるスペーサー機能を有する緩衝材と、上記連結ボルトが遊貫可能な上記傾斜方向と直交する方向に沿う第2長孔が両端部に形成されると共に、上記縦レールを固定するための取付ボルトを挿入可能な上記傾斜方向と直交する方向に沿う第3長孔が中間部に形成される平板状の基部を備える横材と、を具備し、上記屋根に上記傾斜方向と直交する方向に並んで2本立設された上記基礎ボルトのそれぞれに上記緩衝材を介在して上記固定部材を上記屋根に設置する際に、上記固定部材に形成された上記第1長孔に上記基礎ボルトを遊貫して、上記固定部材を上記傾斜方向に位置調整して上記基礎ボルトにナットを締結し、上記横材の両端に形成された上記第2長孔に、上記各固定部材のそれぞれに立設された上記連結ボルトを遊貫して、上記横材を上記傾斜方向と直交する方向に位置調整して上記連結ボルトにナットを締結し、上記横材の中間部に形成された上記第3長孔に、上記取付ボルトを遊貫して、上記縦レールを上記傾斜方向と直交する方向に位置調整して上記縦レールを固定する、ことを特徴とする請求項1。このように構成することにより、屋根に立設された基礎ボルトに緩衝材を介在して折曲片が形成された固定部材を屋根に固定するため、屋根が連続する波形面、凹凸面等の起伏面であっても、屋根と固定部材を強固に連結することができる。太陽電池モジュールを固定する縦レールは、横材を介して屋根と強固に連結された2個の固定部材に連結されるため、屋根と強固に連結することができる。また、固定部材に形成された傾斜方向に沿う第1長孔に基礎ボルトを遊貫して、固定部材を傾斜方向に位置調整して基礎ボルトにナットを締結することにより、太陽電池モジュールの取付位置の傾斜方向の調整範囲を広げることができる。また、横材の両端に形成された傾斜方向と直交する方向に沿う第2長孔に、各固定部材のそれぞれに立設された連結ボルトを遊貫して、横材を傾斜方向と直交する方向に位置調整して上記連結ボルトにナットを締結すること、及び、横材に形成された傾斜方向と直交する方向に沿う第3長孔に取付ボルトを遊貫して、縦レールを傾斜方向と直交する方向に位置調整して縦レールを固定することにより、太陽電池モジュールの取付位置の傾斜方向と直交する方向の調整範囲を広げることができる。また、緩衝材の厚さの調整することにより、太陽電池モジュールの取付位置の高さ方向の調整範囲を広げることができる。この場合、上記縦レールは、上記取付ボルトが遊貫可能な第4長孔が形成されており、上記縦レールに形成された上記第4長孔に上記取付ボルトを遊貫して、上記縦レールを上記傾斜方向に位置調整して上記取付ボルトにナットを締結する方がよい請求項2。このように構成することにより、縦レールに形成された第4長孔に取付ボルトを遊貫して、縦レールを傾斜方向に位置調整して取付ボルトにナットを締結できるので、太陽電池モジュールの取付位置の傾斜方向の調整範囲を更に広げることができる。また、この発明において、上記横材の上記基部の長手方向に沿う縁部における上記第2長孔が位置する両端部を残した部分に折曲補強片を連設してなる方が好ましい請求項3。このように構成することにより、固定部材間に架設される横材の曲げ強度曲げ剛性の向上が図れる。また、この発明において、上記横材の上記基部の長手方向に沿う縁部における上記第2長孔が位置する両端部を残した部分に折曲補強片を連設し、上記基部における、上記折曲補強片が連設される部位と連設されてない部位に跨って、補強用のエンボス部を形成する方が好ましい請求項4。このように構成することにより、固定部材間に架設される横材の両端取付部の強度剛性の向上が図れると共に、横材の曲げ強度曲げ剛性の向上が図れる。この発明によれば、上記のように構成されているので、屋根が連続する波形面、凹凸面等の起伏面であっても強固に太陽電池モジュールを取り付けることができ、かつ、太陽電池モジュールの取付位置の傾斜方向、傾斜方向と直交する方向及び高さ方向の位置調整を容易に行うことができる。以下に、この発明に係る太陽電池モジュールの取付構造の実施形態を添付図面に基づいて詳細に説明する。図1に示すように、この発明に係る太陽電池モジュール1は、棟側2aから軒側2bに下り傾斜する建物の屋根2の傾斜方向に沿って互いに平行に設置される複数の縦レール30のうち例えば2本の縦レール30に取り付けられる。この発明における太陽電池モジュール1の取付構造は、図1~図4に示すように、屋根2に立設される基礎ボルト5に固定される固定部材10と、固定部材10と屋根2の間に介在されるスペーサー機能を有する緩衝材11と、2個の固定部材10に架設して固定される横材20と、横材20上に交差して取り付けられる縦レール30と、を具備している。この場合、屋根2は、図1~図4に示すように、曲面で形成される波形凸部3aと波形凹部3bが交互に横方向に連続する波形面を有する屋根材3を備える。以下、屋根2の傾斜方向を縦方向、屋根2面に沿って縦方向と直交する方向を横方向、屋根2面と直交する方向を高さ方向として説明する。基礎ボルト5は、図4に示すように、屋根材3の波形凸部3aの裏面側に嵌合可能な曲部4aと平坦部4bが交互に連続して形成されたタイトフレーム4の曲部4aの頂部に立設されている。タイトフレーム4は、例えば鋼鉄製であって、曲部4aの間に形成される平坦部4bを、例えばH型鋼により形成される受梁7の上面に溶接して受梁7に連結される。受梁7に溶接されたタイトフレーム4の曲部4aの頂部に立設された基礎ボルト5を、屋根材3の波形凸部3aの頂部に形成された挿入孔3cに、屋根材3の裏面側から表面側に貫通することにより、屋根2の表面側に基礎ボルト5を立設することができる。この場合、屋根材3を支持する受梁7は、屋根2の横方向に複数例えば2本配設されており図示せず、この2本の受梁7に上述したタイトフレーム4を溶接してある。タイトフレーム4に立設された基礎ボルト5を屋根材3の挿入孔3cに貫通させて屋根2に立設することにより、横方向に並ぶ複数の基礎ボルト5の横列を2列形成することができる。なお、屋根2に立設された基礎ボルト5のうち、後述する固定部材10を取り付ける予定のない基礎ボルト5については、図1,図4に示すように、パッキン6a及びワッシャー6bを介してナット6を締結し、その上にキャップ8を被着してある。固定部材10は、例えばステンレス製部材で形成されており、図5に示すように、屋根2に立設される基礎ボルト5が遊貫可能な縦方向に沿う第1長孔10cが形成される平板状の基部10aと、基部10aの両側縁部から下方に連設される折曲片10bと、基部10aの上面から高さ方向に立設される連結ボルト12と、を具備する。この場合、折曲片10bの基部10aに対する傾斜角度は、上述した屋根材3の波形凸部3aの傾斜角度より若干大きくなっている。また、基部10aには、折曲片10bが連設される方向と直交する方向すなわち縦方向に沿って長い孔の第1長孔10cが形成されている。緩衝材11は、固定部材10と屋根2の間に介在されるスペーサー機能を有するものであって、一定の厚さを有する例えば独立気泡型ポリエチレンフォーム等のような弾性を有する部材を略矩形状に切断して形成したものである。図5に示すように、緩衝材11は、固定部材10の基部10aの連結ボルト12が立設される部位の裏面側と、両折曲片1の裏面側に接着剤等によって装着される。この場合、緩衝材11を複数枚重ねることにより、緩衝材11の厚さを調整することで、屋根材3上の固定部材10の取付位置の高さ方向を位置調整することができる。また、緩衝材11を固定部材10の裏面に設けることにより、屋根材3の波形面や凹凸面が異なる場合でも、緩衝材11が弾性変形して固定部材10を屋根材3に密接して固定することができる。横材20は、例えばステンレス製部材で形成されており、図6に示すように、連結ボルト12が遊貫可能な横方向に沿う第2長孔20bが両端部に形成されると共に、縦レール30を固定するための取付ボルト15を遊貫可能な横方向に沿う第3長孔20cが中間部に形成される平板状の基部20aと、基部20aの長手方向に沿って連設される折曲補強片21と、を具備する。この場合、基部20aの両端部に形成される第2長孔20bと、中間部に形成される第3長孔20cは、横方向すなわち基部20aの長手方向に沿って長い孔により形成されている。また、折曲補強片21は、図6に示すように、横材20の基部20aの長手方向に沿う両縁部における第2長孔20bが位置する両端部を残した部分中間部に、基部20aから下方に向かって屈曲して連設されている。基部20aの第2長孔20bが位置する両端部に、折曲補強片21を連設しないのは、折曲補強片21と固定部材10との干渉を避けるためである。このように横材20の基部20aの長手方向に沿う縁部における第2長孔20bが位置する両端部を残した中間部に折曲補強片21を連設することにより、固定部材10間に架設される横材20の曲げ強度曲げ剛性の向上が図れる。縦レール30は、例えばアルミニウム合金製の押出形材にて形成されており、図7,図8aに示すように、底壁30aの長手方向に沿う両側片には一対の側壁30bが直交状に折曲し、両側壁30bの上端に直交状に折曲する上部壁30cの中央部に狭隘開口部30dを有する断面矩形状のチャンネル状部材にて形成されており、底壁30aの長手方向に沿う中心部の適宜位置には、縦レールを横材20に取り付けるための取付ボルト15が遊貫可能な縦方向に沿う第4長孔30eが穿設されている。なお、第4長孔30eは、取付ボルト15が貫通可能な円形の孔部であってもよい。図3,図8aに示すように、横材20と縦レール30は、横材20の基部20aに形成された第3長孔20cと、縦レール30に形成された第4長孔30eを、横材20の下方から取付ボルト15が貫通し、取付ボルト15に縦レール20内に配置されナットとして機能する固定金具32を締結して固定される。この場合、固定金具32は、例えばステンレス製部材にて形成されており、図8bに示すように、縦レール30の狭隘開口部30d内に遊挿可能な幅を有する矩形基部32aと、該矩形基部32aの長手方向の対角部を切欠し、縦レール30の両側壁30bに係止可能な一対の切欠部32bと、矩形基部32aの中心付近に形成され、取付ボルト15を締結可能な雌ねじ部32cとを備える。太陽電池モジュール1は、図1に示すように、太陽電池を複数個並列或いは直列に接続して繋ぎ合せたものをガラスで覆い、矩形パネル状に形成されている。太陽電池モジュール1の裏面側には、縦レール30に摺動可能に載置されるモジュールベース図示せずが接合されている。太陽電池モジュール1は、太陽電池モジュール1を縦レール30に載置して、モジュールベースを押え金具図示せずにより縦レール30に固定することにより、縦レール30に連結することができる。次に、本発明に係る太陽電池モジュール1の取り付け手順の一例について説明する。まず、横方向に配設された複数本例えば2本の受梁7に、曲部4aの頂部に基礎ボルト5が立設されたタイトフレーム4を溶接する図4参照。次いで、挿入孔3cが形成された屋根材3を、タイトフレーム4上に載置すると共に、挿入孔3cに基礎ボルト5を貫通させる。これにより、屋根2から立設された基礎ボルト5の横列を2列形成することができる。次いで、固定部材10を取り付ける予定のない基礎ボルト5例えば横方向に2個おきに配置される基礎ボルト5に、パッキン6a及びワッシャー6bを介してナット6を締結し、その上にキャップ8を被着する図4参照。これにより屋根材3を、タイトフレーム4に固定することができる。予め所定の厚さに調整された緩衝材11を接着した固定部材10は、パッキン9aを介して屋根2から立設される基礎ボルト5を第1長孔10cに遊挿すると共に、折曲片10bが波形凸部3aの傾斜面に沿うようにして、屋根2上に載置される。これにより、基礎ボルト5を、縦方向に長い第1長孔10cに遊挿することができる。作業者は、固定部材10を縦方向に移動して位置調整することができ、固定部材10を所望の位置に移動して、基礎ボルト5に、ワッシャー9bを介してナット9を締結する図3,4参照。上記固定部材10が取り付けられた基礎ボルト5と、横方向に並んだ他の基礎ボルト5に上記と同様にして他の固定部材10を取り付ける。次いで、横材20を、横方向に並んで固定された2個の固定部材10に架設する。この場合、横材20の両端に形成された第2長孔20bに、固定部材10のそれぞれに立設される連結ボルト12を遊貫する。これにより、連結ボルト12を、横方向に長い第2長孔20bに遊挿することができる。作業者は、横材20を横方向に移動して位置調整することができ、横材20を所望の位置に移動して、連結ボルト12に、ワッシャー25a及びバネワッシャー25bを介してナット25を締結する図3参照。上記のようにして横材20が連結された固定部材10を固定する2本の基礎ボルト5と、縦方向の対向する位置にある2本の基礎ボルト5に、上記と同様にして固定部材10及び横材20を連結する。次いで、縦レール30の一端を軒側2bの横材20に載置すると共に、縦方向に対向する棟側2aの横材20に、縦レール30の他端を載置する。次いで、横材20の下方から、ワッシャー26を介して、横材20の基部20aに形成される第3長孔20c及び縦レール30に形成される第4長孔30eに、取付ボルト15を遊貫する。取付ボルト15は、横方向に長い第3長孔20cに遊挿されるため、縦レール30を横方向に移動して位置調整することができる。また、取付ボルト15は、縦方向に長い第4長孔30eに遊挿されるため、縦レール30を縦方向に移動して位置調整することができる。作業者は、縦レール30を所望の位置に移動して、取付ボルト15を縦レール30の狭隘開口部30dから遊挿された固定金具32の雌ねじ部32cに締結する。縦レール30は、上記のようにして、太陽電池モジュール1に接合されるモジュールベース位置及び太陽電池モジュール1の横方向の数に合わせて、屋根2の縦方向に沿って互いに平行に複数設置される図1参照。次いで、上記のようにして屋根2に固定された複数例えば2本の縦レール30の軒側2bに、太陽電池モジュール1の裏面側に接合されたモジュールベースを支持させ、太陽電池モジュール1を載置する。次いで、モジュールベースを押え金具により縦レール30に固定して、太陽電池モジュール1を屋根2に設置することができる。その後、棟側2aから順次2枚の太陽電池モジュール1を縦レール30に固定し、2本の縦レール30毎に3枚の太陽電池モジュール1を設置する。上記実施形態の太陽電池モジュール1の取付構造によれば、屋根2に立設された基礎ボルト5に緩衝材11を介在して折曲片10bが形成された固定部材10を屋根に固定するため、屋根2が連続する波形面、凹凸面等の起伏面であっても、屋根2と固定部材10を強固に連結することができる。太陽電池モジュール1を固定する縦レール30は、横材20を介して屋根2と強固に連結された2個の固定部材10に連結されるため、屋根2と強固に連結することができる。このため、屋根2が、波形面、凹凸面等の起伏面であっても強固に太陽電池モジュール1を取り付けることができる。また、固定部材10に形成された縦方向に沿う第1長孔10cに基礎ボルト5を遊貫して、固定部材10を縦方向に位置調整して基礎ボルト5にナット9を締結することにより、太陽電池モジュール1の取付位置の縦方向の調整範囲を広げることができる。また、横材20の両端に形成された横方向に沿う第2長孔20bに、各固定部材10のそれぞれに立設された連結ボルト12を遊貫して、横材20を横方向に位置調整して連結ボルト12にナット25を締結すること、及び、横材20に形成された横方向に沿う第3長孔20cに取付ボルト15を遊貫して、縦レール30を横方向に位置調整して縦レール30を固定することにより、太陽電池モジュール1の取付位置の横方向の調整範囲を広げることができる。また、緩衝材11の厚さの調整することにより、太陽電池モジュール1の取付位置の高さ方向の調整範囲を広げることができる。このため、太陽電池モジュール1の取付位置の縦方向、横方向及び高さ方向の調整を容易に行うことができる。上述した実施形態では、屋根材3に連続して交互に形成される波形凸部3a及び波形凹部3bは曲線であったが、例えば屋根材3には、角部を有する凸部3aと凹部が交互に横方向に連続する凹凸面が形成されていてもよい。この場合、固定部材10の基部10aの横方向の幅を、凸部の頂部の幅に形成し、折曲片10bは屋根材の角部の傾斜に合わせて折り曲げればよい。このように構成することにより、固定部材10と屋根2を強固に連結することができる。上述した実施形態では、横材20は、第2長孔20b及び第3長孔20cが形成される平板状の基部20aと、基部20aの長手方向に沿う縁部における第2長孔20bが位置する両端部を残した中間部に連設される折曲補強片21と、により構成されたが、例えば図9aに示すように、横材20Aの基部20aの長手方向に沿う縁部における第2長孔20bが位置する両端部を残した中間部に折曲補強片21を連設し、基部20aにおける、折曲補強片21が連設される部位中間部と連設されてない部位端部に跨って、補強用のエンボス部22を形成してもよい。この場合、図9bに示すように、エンボス部22は、基部20aにおける折曲補強片21が連設される中間部と連設されてない端部に跨る位置を、裏面側から略楕円形状に押し上げて、基部20aの短手方向に複数個例えば2個並べて形成されている。このように横材20Aを構成することにより、固定部材10間に架設される横材20の両端取付部の強度剛性の向上が図れると共に、横材20の曲げ強度曲げ剛性の向上が図れる。"