"ユーザーの活動量を計測することができる活動量計測システムであって、気象計測装置と、前記ユーザーに携帯される情報端末と、を含み、前記情報端末は、取得した前記ユーザーの活動データを通信ネットワークを介してサーバーに送信し、前記サーバーは、前記気象計測装置が計測した気象データを取得する気象データ取得部と、前記情報端末から前記活動データを取得する活動データ取得部と、前記活動データ及び前記気象データを利用して、前記ユーザーの活動量を計算する活動量計算部と、を含み、前記活動量計算部が計算した前記活動量の情報を前記情報端末に送信し、前記情報端末は、前記サーバーから前記活動量の情報を受信する、活動量計測システム。請求項1において、前記気象計測装置は、前記ユーザーが運動するエリアに分散して配置されている、活動量計測システム。請求項1又は2において、前記サーバーは、前記ユーザーが運動するエリアの地図情報に基づいて、設定された活動量を満たす運動経路の候補を選出する経路候補選出部をさらに含み、前記経路候補選出部が、前記気象データ取得部が取得した気象データを利用して、前記設定された活動量に到達するために運動すべき距離を計算し、当該計算された前記運動すべき距離を有する前記運動経路の候補を選出する、活動量計測システム。請求項3において、前記サーバーは、前記経路候補選出部が、前記気象データとともに、前記ユーザーの過去の活動量に関する情報に基づいて、前記運動経路の候補を選出する、活動量計測システム。請求項1乃至4のいずれか一項において、前記サーバーは、前記活動量計算部が計算したユーザーの活動量と前記設定された活動量との差分に基づいて、前記ユーザーの運動経路上の、前記ユーザーの活動量が前記設定された活動量に到達する残りの距離又は残りの時間を計算する目標到達値計算部をさらに含む、活動量計測システム。請求項5において、前記サーバーは、前記目標到達値計算部が、前記気象データ取得部が取得した気象データを利用して、前記残りの距離又は前記残りの時間を計算する、活動量計測システム。請求項6において、複数の前記気象計測装置が、前記ユーザーの運動経路に沿って配置され、前記サーバーは、前記目標到達値計算部が、前記気象データ取得部が前記ユーザーの運動経路に沿って前方に配置された所定数の前記気象計測装置から取得した気象データを利用して、前記残りの距離又は前記残りの時間を計算する、活動量計測システム。請求項1乃至7のいずれか一項において、前記サーバーをさらに含む、活動量計測システム。気象計測装置及び前記ユーザーに携帯され前記ユーザーの活動データを取得する情報端末と通信ネットワークを介して通信するサーバーであって、前記気象計測装置が計測した気象データを取得する気象データ取得部と、前記情報端末から前記活動データを取得する活動データ取得部と、前記活動データ及び前記気象データを利用して、前記ユーザーの活動量を計算する活動量計算部と、を含み、前記活動量計算部が計算した前記活動量の情報を前記情報端末に送信する、サーバー。ユーザーの活動量を計測する活動量計測方法であって、気象計測装置が計測した気象データを取得する気象データ取得ステップと、前記ユーザーに携帯される情報端末から前記ユーザーの活動データを取得する活動データ取得ステップと、前記活動データ及び前記気象データを利用して、前記ユーザーの活動量を計算する活動量計算ステップと、前記活動量計算ステップで計算した前記活動量の情報を前記情報端末に送信するステップと、を含む、活動量計測方法。しかしながら、同じ運動を行ったとしても、気象条件によって体に加わる負荷が大きく異なる。例えば、気温や湿度などがかなり高い、風がかなり強い、気圧がかなり低いといった気象条件では相対的に負荷が大きくなり、実質的な活動量運動量が相対的に大きくなると考えられる。逆に、気温、湿度、気圧、風速が適度なものであれば、実質的な活動量運動量が相対的に小さくなると考えられる。すなわち、毎日一定の運動を行ったとしても、気象状況によって実質的な活動量運動量が異なるため、期待されるトレーニング効果や適切な体調管理を実現できない可能性があるという問題があった。特許文献1乃至7では、この問題に対する有効な解決策が示されていない。本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、本発明のいくつかの態様によれば、気象状況を考慮した活動量を計測可能な活動量計測システム、サーバー及び活動量計測方法を提供することができる。本発明は前述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の態様または適用例として実現することが可能である。[適用例1]本適用例に係る活動量計測システムは、ユーザーの活動量を計測することができる活動量計測システムであって、気象計測装置と、前記ユーザーに携帯される情報端末と、を含み、前記情報端末は、取得した前記ユーザーの活動データを通信ネットワークを介してサーバーに送信し、前記サーバーは、前記気象計測装置が計測した気象データを取得する気象データ取得部と、前記情報端末から前記活動データを取得する活動データ取得部と、前記活動データ及び前記気象データを利用して、前記ユーザーの活動量を計算する活動量計算部と、を含み、前記活動量計算部が計算した前記活動量の情報を前記情報端末に送信し、前記情報端末は、前記サーバーから前記活動量の情報を受信する。この活動量計測システムによれば、気象計測装置が計測した気象データを用いて気象条件の解析を行うことで、気象状況を考慮したユーザーの活動量を計測することができる。また、この活動量計測システムによれば、処理能力の高いサーバーが、情報端末を介さずに、気象計測装置が計測した気象データを直接受信し、ユーザーに関するデータや気象データを集中管理し、ユーザーの活動量の計算等を集中処理することで、情報端末の処理負荷を大幅に軽減することができる。[適用例2]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記気象計測装置は、前記ユーザーが運動するエリアに分散して配置されているようにしてもよい。このように、分散配置される複数の気象計測装置の各々が計測した気象データを用いて気象条件の解析を行うことで、気象状況を考慮したより正確なユーザーの活動量を計測することができる。[適用例3]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記サーバーは、前記ユーザーが運動するエリアの地図情報に基づいて、設定された活動量を満たす運動経路の候補を選出する経路候補選出部をさらに含み、前記経路候補選出部が、前記気象データ取得部が取得した気象データを利用して、前記設定された活動量に到達するために運動すべき距離を計算し、当該計算された前記運動すべき距離を有する前記運動経路の候補を選出するようにしてもよい。このようにすれば、ユーザーが目標活動量に合った運動をするための好適な運動経路を提示することができる。[適用例4]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記サーバーは、前記経路候補選出部が、前記気象データとともに、前記ユーザーの過去の活動量に関する情報に基づいて、前記運動経路の候補を選出するようにしてもよい。このようにすれば、ユーザーの体力も考慮された好適な運動経路を提示することができる。[適用例5]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記サーバーは、前記活動量計算部が計算したユーザーの活動量と前記設定された活動量との差分に基づいて、前記ユーザーの運動経路上の、前記ユーザーの活動量が前記設定された活動量に到達する残りの距離又は残りの時間を計算する目標到達値計算部をさらに含むようにしてもよい。このようにすれば、ユーザーの運動中の気象条件の変化を考慮しながら、目標活動量に到達するまでの残りの距離又は残りの時間を提示することができる。[適用例6]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記サーバーは、前記目標到達値計算部が、前記気象データ取得部が取得した気象データを利用して、前記残りの距離又は前記残りの時間を計算するようにしてもよい。このようにすれば、リアルタイムに変化する気象条件を考慮して残りの距離や残りの時間を予測することができる。[適用例7]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、複数の前記気象計測装置が、前記ユーザーの運動経路に沿って配置され、前記サーバーは、前記目標到達値計算部が、前記気象データ取得部が前記ユーザーの運動経路に沿って前方に配置された所定数の前記気象計測装置から取得した気象データを利用して、前記残りの距離又は前記残りの時間を計算するようにしてもよい。このようにすれば、ユーザーの前方の気象条件がわかるので、残りの距離や残りの時間の予測精度を高めることができる。[適用例8]上記適用例に係る活動量計測システムは、前記サーバーをさらに含むようにしてもよい。[適用例9]本適用例に係るサーバーは、気象計測装置及び前記ユーザーに携帯され前記ユーザーの活動データを取得する情報端末と通信ネットワークを介して通信するサーバーであって、前記気象計測装置が計測した気象データを取得する気象データ取得部と、前記情報端末から前記活動データを取得する活動データ取得部と、前記活動データ及び前記気象データを利用して、前記ユーザーの活動量を計算する活動量計算部と、を含み、前記活動量計算部が計算した前記活動量の情報を前記情報端末に送信する。[適用例10]本適用例に係る活動量計測方法は、ユーザーの活動量を計測する活動量計測方法であって、気象計測装置が計測した気象データを取得する気象データ取得ステップと、前記ユーザーに携帯される情報端末から前記ユーザーの活動データを取得する活動データ取得ステップと、前記活動データ及び前記気象データを利用して、前記ユーザーの活動量を計算する活動量計算ステップと、前記活動量計算ステップで計算した前記活動量の情報を前記情報端末に送信するステップと、を含む。[適用例11]本適用例に係るプログラムは、気象計測装置及び前記ユーザーに携帯され前記ユーザーの活動データを取得する情報端末と通信ネットワークを介して通信し、前記ユーザーの活動量を計測するプログラムであって、コンピューターを、前記気象計測装置が計測した気象データを取得する気象データ取得部と、前記情報端末から前記活動データを取得する活動データ取得部と、前記活動データ及び前記気象データを利用して、前記ユーザーの活動量を計算する活動量計算部と、前記活動量計算部が計算した前記活動量の情報を前記情報端末に送信する通信制御部として機能させる。[適用例12]本適用例に係る記録媒体は、上記適用例に係るプログラムを記録した、コンピューター読み取り可能な記録媒体である。[適用例13]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記複数の気象計測装置の各々は、気圧センサー、温度センサー、湿度センサー及び空気質センサーの少なくとも何れかを含むようにしてもよい。同じ運動をしても気圧、温度、湿度の違いによって活動量は大きく異なるので、気圧、温度、湿度を考慮してユーザーの活動量を計算することで、活動量に関するより有効な情報を提示することができる。また、酸素濃度の違いによっても活動量が大きく異なるので、空気質微粒子や窒素酸化物NOXの濃度等も考慮してユーザーの活動量を計算することで、活動量に関するより有効な情報を提示することができる。[適用例14]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、複数のユーザーの各々にそれぞれ携帯される複数の前記情報端末を含み、前記複数の情報端末の各々は、前記複数のユーザーの各々の活動データと生体情報とを取得して前記サーバーに送信し、前記サーバーは、前記複数の情報端末の各々から前記生体情報を取得する生体情報取得部と、前記気象データ、前記活動データ及び前記生体情報に基づいて、前記複数のユーザーの各々が危険な状態か否かを判定する体調レベル判定部と、危険な状態と判定されたユーザーの位置情報を含む危険情報を生成する危険情報生成部と、をさらに含み、前記危険な状態と判定されたユーザー以外の少なくとも一人の他のユーザーが携帯する前記情報端末に前記危険情報を送信し、前記他のユーザーが携帯する前記情報端末は、前記サーバーから前記危険情報を受信するようにしてもよい。この活動量計測システムによれば、分散配置される複数の気象計測装置の各々が計測した気象データを用いて気象条件の解析を行うことで、気象状況を考慮したより正確なユーザーの体調を監視することができる。そして、危険な状態のユーザーに関する危険情報を他のユーザーが確認することができるので、当該他のユーザーは、危険な状態のユーザーを早期に発見し、救助することができる。[適用例15]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記サーバーは、前記体調レベル判定部が、前記複数のユーザーの各々に対して、現在の体調レベルが危険レベルにある場合に危険な状態と判定するようにしてもよい。このようにすれば、危険情報を確認した他のユーザーが、体調レベルが危険レベルに達している極めて危険な状態のユーザーをいち早く救助することができる。[適用例16]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記体調レベル判定部が、前記複数のユーザーの各々に対して、現在の体調レベルが危険レベルにあるか体調レベルが所定時間以内に危険レベルに達すると予測する場合に危険な状態と判定するようにしてもよい。このようにすれば、危険情報を確認した他のユーザーが、現在危険な状態のユーザーだけでなく、危険な状態に陥る可能性のあるユーザーも早い段階で救助することができる。[適用例17]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記サーバーは、前記危険な状態と判定されたユーザーが携帯する前記情報端末に警告情報を送信し、前記危険な状態と判定されたユーザーが携帯する前記情報端末は、前記サーバーから前記警告情報を受信して警報音を出力するようにしてもよい。このようにすれば、ユーザーが危険な状態になっている場合は、警報音が鳴るので、危険情報を確認した他のユーザーや当該ユーザーの近くにいる人当該活動量計測システムのユーザーでなくてもよいが気付いて迅速に救助することができる。[適用例18]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記危険な状態と判定されたユーザーが携帯する前記情報端末は、当該ユーザーによる所定の操作が行われるまで前記警報音の出力を継続するようにしてもよい。このようにすれば、危険な状態と判定されたユーザーがそれほど深刻な状態でなければ、警報音を解除することで救助されないようにすることができ、ユーザーが深刻な状態であれば、警報音を解除することができずに警報音が鳴り続くので、当該ユーザーを迅速に救助することができる。[適用例19]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記複数の情報端末の各々は、前記危険情報を受信した場合、当該危険情報を他の前記情報端末に送信するようにしてもよい。このようにすれば、通信ネットワークの不良やサーバーからの電波の受信環境が悪いために、サーバーから危険情報を受信できない情報端末があったとしても、他の情報端末から危険情報を受信できる可能性がある。さらに、危険情報を受信した情報端末が端末間通信を行って他の情報端末に危険情報を転送することを繰り返し行うことで、確実かつ迅速に多くのユーザーに危険情報を知らせることができる。これにより、危険な状態のユーザーを迅速に救助することができる。[適用例20]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記サーバーは、前記危険な状態と判定されたユーザーに対応づけて登録された、医療行為の参考として使用可能な医療参考情報を、当該ユーザーが携帯する前記情報端末に送信し、前記危険な状態と判定されたユーザーが携帯する前記情報端末は、前記サーバーから前記医療参考情報を受信して記憶部に保存するようにしてもよい。このようにすれば、危険な状態のユーザーが救助されて救命センター等に搬送された後、医師等が、情報端末に保存された当該ユーザーの医療参考情報当該ユーザーの活動量や生体情報、既往歴、持病、服用中の薬の情報、薬アレルギー等を参考にして当該ユーザーの診察や治療を迅速かつ有効に行うこができる。[適用例21]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記危険な状態と判定されたユーザーが携帯する前記情報端末は、当該ユーザーによる所定の操作が行われると、前記記憶部に保存した前記医療参考情報を消去するようにしてもよい。このようにすれば、危険な状態と判定されたユーザーが自ら警報音を解除できるのであればそれほど深刻な状態ではないので、医療参考情報を自動消去することで個人情報の無用な流出を防止することができる。[適用例22]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記複数の情報端末の各々は、前記複数のユーザーの各々の動きデータを取得して前記サーバーに送信し、前記サーバーは、前記複数の情報端末の各々から前記動きデータを取得する動きデータ取得部と、前記動きデータに基づいて、前記複数のユーザーの各々が転倒したか否かを判定する転倒判定部と、をさらに含み、前記危険情報生成部が、転倒したと判定されたユーザーの位置情報を含む前記危険情報を生成し、前記転倒したと判定されたユーザー以外の少なくとも一人の他のユーザーが携帯する前記情報端末に前記危険情報を送信するようにしてもよい。このようにすれば、転倒して動けなくなったユーザーも救助することができる。[適用例23]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記他のユーザーは、前記危険な状態と判定されたユーザーから所定の範囲にいるユーザーであるようにしてもよい。このようにすれば、危険情報を確認した他のユーザーが、危険な状態のユーザーをいち早く発見することができる。[適用例24]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記他のユーザーの一人は、前記危険な状態と判定されたユーザーから最も近い位置にいるユーザーであるようにしてもよい。このようにすれば、危険情報を確認した他のユーザーが、危険な状態のユーザーをいち早く発見することができる。[適用例25]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記他のユーザーは、前記危険な状態と判定されたユーザーと同じグループとして登録されたユーザーであるようにしてもよい。このようにすれば、危険な状態と判定されたユーザーの個人情報が不特定のユーザーに流出することを防ぐことができる。[適用例26]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記体調レベル判定部は、前記複数のユーザーの各々に対応づけてそれぞれ設定された危険管理レベルに応じて、危険な状態と判定する閾値を変更するようにしてもよい。このようにすれば、各ユーザーが運動の熟練度等に応じて危険管理レベルを設定することで、例えば、熟練者は深刻な状態でなければ救助されないようにし、あるいは、初心者は深刻な状態でなくても救助されるようにすることが可能となる。[適用例27]上記適用例に係る活動量計測システムにおいて、前記サーバーは、前記危険な状態と判定されたユーザーに対応付けて設定された連絡先に、当該ユーザーが危険な状態である旨を通知するようにしてもよい。このようにすれば、例えば、人の少ない場所で1人で運動中のユーザーが危険な状態になった場合でも、自宅、あるいは、救命センターや携帯電話会社等のコールセンター等を連絡先に設定しておくことで迅速に救援を要請することができる。以下、本発明の好適な実施形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、以下に説明する実施の形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また以下で説明される構成の全てが本発明の必須構成要件であるとは限らない。1.第1実施形態1-1.活動量計測システムの概要図1は、第1実施形態の活動量計測システムの概要について説明するための図である。図1に示すように、第1実施形態の活動量計測システムでは、各ユーザー7が運動する所定のエリアに、複数の気象計測装置2白抜きの丸で表示が分散配置されている。各ユーザー7は、情報端末5を携帯し、設定されたコース運動経路上を移動する運動ランニング、ジョギング、ウォーキング、サイクリングなどを行う。各ユーザー7が運動するコースは、例えば、道路6上に設定され、複数のコースが存在してもよい。図1では、気象計測装置2は、コース道路6に沿ってほぼ一定の間隔例えば約100m間隔で配置されている。ただし、気象計測装置2は分散して配置されていればよく、その一部又は全部は、必ずしもコース道路6に沿って配置されていなくてもよい。各気象計測装置2は現在の気象データを計測してサーバー不図示に送信する。各情報端末5は、各ユーザー7の活動量を計算するために必要なデータ活動データを当該ユーザー7から取得してサーバー不図示に送信する。サーバー不図示は、各ユーザー7の活動データと気象データから各ユーザー7の活動量を計算し、活動量の計算結果の情報を各情報端末5に送信する。図2A及び図2Bは、情報端末5の外観の一例を示す図である。情報端末5は、ユーザー7の活動データを取得できる位置に装着される。情報端末5は、例えば、図2Aに示すような腕時計タイプのものであってもよいし、図2Bに示すような、衣服のポケット等に入れたり、バンドやクリップでユーザー7の体や衣服に固定するタイプのものであってもよい。ユーザー7は、情報端末5の操作部40アップボタン42、ダウンボタン44、切替/決定ボタン46などを操作することで初期設定や画面の切り替えなどを行い、ユーザー7の活動量などの情報は情報端末5の表示部表示画面70に表示される。これにより、ユーザー7は、運動開始後の活動量を知ることができる。1-2.活動量計測システムの構成[全体構成]図3は、第1実施形態の活動量計測システムの構成例を示す図である。本実施形態の活動量計測システムは、図3の構成要素各部の一部を省略したり、他の構成要素を付加した構成としてもよい。図3に示すように、第1実施形態の活動量計測システム1は、複数の気象計測装置2、少なくとも1つの活動量計測装置5、サーバー4を含む。各気象計測装置2は、各地点の気象をリアルタイムに計測し、計測した気象データを、通信ネットワーク3インターネットやLAN等を介してサーバー4に送信する。各情報端末5は、例えば秒オーダーの周期でリアルタイムにユーザー7の活動データを取得し、取得した活動データを、通信ネットワーク3を介してサーバー4に送信する。サーバー4は、通信ネットワーク3を介して、各気象計測装置2から気象データを受信し、各情報端末5から各ユーザー7の活動データを受信する。そして、サーバー4は、受信した気象データと活動データから、各ユーザー7の活動量を計算し、各ユーザー7の活動量の計算結果の情報を、通信ネットワーク3を介して各情報端末5に送信する。各情報端末5は、通信ネットワーク3を介して、サーバー4から各ユーザー7の活動量の計算結果の情報を受信し、ユーザー7の活動量を表示部70に表示する。[気象計測装置の構成]図4は、図3の気象計測装置2の構成例を示す図である。図4に示すように、本実施形態では、各気象計測装置2は、気圧センサー10、温度センサー11、湿度センサー12を備え、所定のエリアに分散して配置される。ただし、気象計測装置2は、気圧センサー10、温度センサー11、湿度センサー12の一部を備えていなくてもよいし、逆に、他のセンサー例えば、風速センサー等を備えていてもよい。気象計測装置2は、例えば秒オーダーの周期でリアルタイムに気象を計測し、気圧センサー10、温度センサー11、湿度センサー12により計測された気象データ気圧データ、温度データ、湿度データは、送信部14によりサーバー4に送信される。[情報端末の構成]図5は、図3の情報端末5の構成例を示す図である。図5に示すように、本実施形態では、情報端末5は、操作部40、処理部CPU:CentralProcessingUnit50、活動量センサー60、GPSデータ受信部62、通信部64、記憶部66、記録媒体68、表示部70を含んで構成されている。本実施形態の情報端末5は、図5の構成要素各部の一部を省略したり、他の構成要素を付加した構成としてもよい。活動量センサー60は、情報端末5を携帯するユーザーの活動量を計算するために必要な活動データを取得するセンサーである。例えば、ユーザーの心拍数活動データの一例に基づいて活動量を計算する場合、活動量センサー60として心拍計が用いられる。また、ユーザーの歩数活動データの一例に基づいて活動量を計算する場合、活動量センサー60として歩数計が用いられる。また、ユーザーの動き移動速度や移動時間活動データの一例に基づいて活動量を計算する場合、活動量センサー60として3軸加速度センサーなどが用いられる。あるいは、ユーザーの心拍数、歩数、動きに基づいて活動量を総合的に計算する場合、活動量センサー60として心拍計、歩数計、3軸加速度センサーが用いられるようにしてもよい。GPSデータ受信部62は、GPS衛星から送信される電波信号を受信し、当該電波信号に重畳されているGPS衛星の軌道情報や時刻情報などを含む航法メッセージを復調する処理を行う。操作部40は、操作キーやボタンスイッチ等により構成される入力装置であり、ユーザーによる操作に応じた操作信号を処理部CPU50に出力する。記憶部66は、処理部CPU50が各種の計算処理や制御処理を行うためのプログラムやデータ等を記憶している。また、記憶部66は、処理部CPU50の作業領域として用いられ、操作部40から入力されたデータ、記録媒体68から読み出されたプログラムやデータ、通信部64を介してサーバー4から受信したデータ、処理部CPU50が各種プログラムに従って実行した演算結果等を一時的に記憶するためにも使用される。処理部CPU50は、記憶部66や記録媒体68に記憶されているプログラムに従って、各種の計算処理や制御処理を行う。具体的には、処理部CPU50は、活動量センサー60、GPSデータ受信部62等からデータを受け取って各種の計算処理を行う。また、処理部CPU50は、操作部40からの操作信号に応じた各種の処理、表示部70に各種の情報を表示させる処理、通信部64を介したサーバー4とのデータ通信を制御する処理等を行う。特に、本実施形態では、処理部CPU50は、位置情報生成部51、通信制御部52、表示制御部53を含む。ただし、本実施形態の処理部CPU50は、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加した構成としてもよい。位置情報生成部51は、GPSデータ受信部62が復調した航法メッセージに含まれる軌道情報や時刻情報を用いて測位計算を行い、情報端末5の位置情報を生成する処理を行う。通信制御部52は、通信部64を介してサーバー4との間で行うデータ通信を制御する処理を行う。特に、本実施形態では、通信制御部52は、活動量センサー60が取得したユーザーの活動データ心拍数、歩数、加速度などのデータ、位置情報生成部51が生成した位置情報などを、通信部64を介してサーバー4に送信する処理を行う。また、通信制御部52は、ユーザーの活動量のデータ、ユーザーが運動する経路コースの候補のデータ、目標到達値残り距離や残り時間のデータ、地図情報などを、通信部64を介してサーバー4から受信し、記憶部66に保存する処理を行う。表示制御部53は、表示部70の表示を制御する処理を行う。特に、本実施形態では、表示制御部53は、記憶部66に保存された、ユーザーの活動量のデータ、ユーザーが運動する経路コースの候補のデータ、目標到達値残り距離や残り時間のデータ、地図情報などを、操作部40からの操作信号に応じて選択して表示部70に表示させる処理を行う。記録媒体68は、コンピューター読み取り可能な記録媒体であり、特に本実施形態では、コンピューターを上記の各部として機能させるためのプログラムが記憶されている。そして、本実施形態の処理部CPU50は、記録媒体68に記憶されているプログラムを実行することで、位置情報生成部51、通信制御部52、表示制御部53として機能する。あるいは、通信部64等を介して有線又は無線の通信ネットワークに接続されたサーバーから当該プログラムを受信し、受信したプログラムを記憶部66や記録媒体68に記憶して当該プログラムを実行するようにしてもよい。ただし、位置情報生成部51、通信制御部52、表示制御部53の少なくとも一部をハードウェア専用回路で実現してもよい。なお、記録媒体68は、例えば、光ディスクCD、DVD、光磁気ディスクMO、磁気ディスク、ハードディスク、磁気テープ、メモリーROM、フラッシュメモリーなどにより実現することができる。表示部70は、LCDLiquidCrystalDisplay等により構成される表示装置であり、処理部CPU50から入力される表示信号に基づいて各種の情報を表示する。表示部70には、例えば、現在の活動量や残り距離などの情報がリアルタイムに表示される。[サーバーの構成]図6は、図3のサーバー4の構成例を示す図である。図6に示すように、本実施形態では、サーバー4は、処理部CPU20、記憶部30、記録媒体32、通信部34を含んで構成されている。本実施形態のサーバー4は、図6の構成要素各部の一部を省略したり、他の構成要素を付加した構成としてもよい。記憶部30は、処理部CPU20が各種の計算処理や制御処理を行うためのプログラムやデータ等を記憶している。また、記憶部30は、処理部CPU20の作業領域として用いられ、記録媒体32から読み出されたプログラムやデータ、通信部34を介して受信した気象データ、各ユーザーの活動データ、各情報端末5の位置情報、処理部CPU20が各種プログラムに従って実行した演算結果等を一時的に記憶するためにも使用される。処理部CPU20は、記憶部30や記録媒体32に記憶されているプログラムに従って、各種の計算処理や制御処理を行う。具体的には、処理部CPU20は、通信部34を介して、気象データ、各ユーザーの活動データ、各情報端末5の位置情報などを受け取って各種の計算処理を行う。また、処理部CPU20は、通信部34を介した各気象計測装置2や各情報端末5とのデータ通信を制御する処理等を行う。特に、本実施形態では、処理部CPU20は、気象データ取得部21、活動データ取得部22、位置情報取得部23、活動量計算部24、経路候補選出部25、目標到達値計算部26、通信制御部27を含む。ただし、本実施形態の処理部CPU20は、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加した構成としてもよい。気象データ取得部21は、通信部34から送られてくる気象データ複数の気象計測装置2の少なくとも一部が計測した気象データを、気象計測装置2の識別IDと対応づけて継続して取得する処理を行う。具体的には、気象データ取得部21は、各気象データを受け取り、受け取った各気象データを気象計測装置2毎に割り当てられた識別IDと対応づけて順番に記憶部30に保存する。活動データ取得部22は、通信部34から送られてくる活動データ各情報端末5が各ユーザー7から取得した活動データを、情報端末5の識別IDと対応づけて継続して取得する処理を行う。具体的には、活動データ取得部22は、各活動データを受け取り、受け取った各活動データを情報端末5毎に割り当てられた識別IDと対応づけて順番に記憶部30に保存する。位置情報取得部23は、通信部34から送られてくる位置情報各情報端末5が生成した位置情報を、情報端末5の識別IDと対応づけて継続して取得する処理を行う。具体的には、位置情報取得部23は、各位置情報を受け取り、受け取った各位置情報を情報端末5毎に割り当てられた識別IDと対応づけて順番に記憶部30に保存する。活動量計算部24は、活動データ取得部22が取得した活動データと気象データ取得部21が取得した気象データに基づいて、各ユーザーの活動量を計算する。具体的には、活動量計算部24は、各ユーザーの活動データから各ユーザーの活動量を計算するとともに、気象データに含まれる気圧データ、温度データ、湿度データから現在の気圧、温度、湿度を解析し、解析結果に応じて、各ユーザーの活動量を補正する。例えば、活動量計算部24は、各ユーザーの活動データから基準となる気圧、温度、湿度での各ユーザーの活動量を計算し、現在の気圧、温度、湿度に応じて各ユーザーの活動量を補正する。すなわち、活動量計算部24は、現在の気圧と基準値との差に応じて各ユーザーの活動量を増減させる。また、活動量計算部24は、現在の温度と基準値との差に応じて各ユーザーの活動量を増減させる。また、活動量計算部24は、現在の湿度と基準値との差に応じて各ユーザーの活動量を増減させる。さらに、気象計測装置2が風速センサーを備える場合には、活動量計算部24は、気象データに含まれる風速データから現在の風速を解析し、解析結果に応じて、各ユーザーの活動量を補正するようにしてもよい。例えば、活動量計算部24は、各ユーザーの活動データから基準となる気圧、温度、湿度、風速での各ユーザーの活動量を計算し、現在の風速と基準値との差に応じて各ユーザーの活動量を増減させる。なお、気象計測装置2が風速センサーを備えていなくても、活動量計算部24は、気圧データから2点間毎2つの気象計測装置2の間毎の気圧傾度=2点間の気圧差/2点間の距離を計算し、気圧傾度の分布から現在の風速を概算することができるので、この概算された現在の風速に応じて各ユーザーの活動量を補正するようにしてもよい。経路候補選出部25は、各ユーザーが運動する所定エリアの地図情報例えば、記憶部30や記録媒体32に保存されているに基づいて、設定された目標活動量を満たすコース運動経路の候補を選出する処理を行う。当該地図情報には、道路の位置や傾斜の情報、各気象計測装置2の位置や識別IDの情報などが含まれている。特に、本実施形態では、経路候補選出部25は、気象データ取得部31が取得した気象データに基づいて、目標活動量に到達するために各ユーザーが運動すべき目標距離を補正計算し、当該補正計算された目標距離を有するコース運動経路の候補を選出する。例えば、経路候補選出部25は、活動量計算部24と同様の処理により、気象データから現在の気圧、温度、湿度、風速を解析し、解析結果に応じて目標距離を補正計算する。目標到達値計算部26は、活動量計算部24が計算した各ユーザーの現在までの活動量と設定された目標活動量との差分に基づいて、各コース各ユーザーの運動経路上の、各ユーザーの活動量が目標活動量に到達する残り距離又は残り時間を計算する処理を行う。特に、本実施形態では、目標到達値計算部26は、気象データ取得部21が取得した気象データに基づいて、残り距離又は残り時間を補正計算する。例えば、目標到達値計算部26は、活動量計算部24と同様の処理により、気象データから現在の気圧、温度、湿度、風速を解析し、解析結果に応じて残り距離又は残り時間を補正計算する。また、目標到達値計算部26は、気象データ取得部21が各コース各ユーザーの運動経路に沿って前方に配置されたN個1又は複数の気象計測装置2から取得した気象データに基づいて、各ユーザーの活動量が目標活動量に到達する残り距離又は残り時間を補正計算するようにしてもよい。通信制御部27は、通信部34を介して各気象計測装置2や各情報端末5とのデータ通信や、通信ネットワーク3に接続された他のサーバーとのデータ通信等を制御する処理を行う。特に、本実施形態では、通信制御部27は、通信部34を介して、各気象計測装置2から気象データを受信し、各情報端末5から各ユーザーの活動データや位置情報を受信する。また、通信制御部27は、通信部34を介して、各ユーザーの活動量のデータ、各ユーザーが運動する経路コースの候補や目標到達値残り距離や残り時間のデータ、地図情報などを、各情報端末5に送信する。記録媒体32は、コンピューター読み取り可能な記録媒体であり、特に本実施形態では、コンピューターを上記の各部として機能させるためのプログラムが記憶されている。そして、本実施形態の処理部CPU20は、記録媒体32に記憶されているプログラムを実行することで、気象データ取得部21、活動データ取得部22、位置情報取得部23、活動量計算部24、経路候補選出部25、目標到達値計算部26、通信制御部27として機能する。あるいは、通信部34等を介して有線又は無線の通信ネットワークに接続された他のサーバーから当該プログラムを受信し、受信したプログラムを記憶部30や記録媒体32に記憶して当該プログラムを実行するようにしてもよい。ただし、気象データ取得部21、活動データ取得部22、位置情報取得部23、活動量計算部24、経路候補選出部25、目標到達値計算部26、通信制御部27の少なくとも一部をハードウェア専用回路で実現してもよい。なお、記録媒体32は、例えば、光ディスクCD、DVD、光磁気ディスクMO、磁気ディスク、ハードディスク、磁気テープ、メモリーROM、フラッシュメモリーなどにより実現することができる。本実施形態では、記憶部30あるいは記録媒体32には、特に、ユーザー情報リストと運動履歴データリストが記憶されている。図7Aは、ユーザー情報リストの一例を示す図であり、図7Bは、運動履歴データリストの一例を示す図である。図7Aに示すように、ユーザー情報リスト200は、ユーザー情報のリストであり、各ユーザー情報は、ユーザーIDユーザー識別番号210、端末ID端末識別番号220、年齢230、性別240、身長250、体重260、運動履歴データID270等で構成されている。また、図7Bに示すように、運動履歴データリスト300は、運動履歴データのリストであり、各運動履歴データには互いに異なる運動履歴データID310が割り当てられている。そして、各運動履歴データは、1又は複数のサブデータで構成され、各サブデータは、サブID320、運動モード330、運動日時340、運動コース350、目標設定情報360、結果情報370等で構成されている。さらに、目標設定情報360は、ユーザーが運動を開始する前に設定した目標値を示す情報であり、例えば、目標速度362や目標活動量364等の情報である。結果情報370は、以前にユーザーが行った運動の結果を示す情報であり、例えば、活動量372、移動距離374、運動時間376、平均速度378等の情報である。図7Aの各ユーザー情報は、運動履歴データID270と一致する運動履歴データID310が割り当てられた図7Bの運動履歴データにリンクしており、各ユーザーが情報端末5を携帯して運動を行う毎に、対応するユーザー情報からリンクされる運動履歴データに新たなサブIDが割り当てられたサブデータが登録される。図7A及び図7Bの例では、例えば、ユーザーIDが0001のユーザー情報の運動履歴データは、運動履歴データIDがD0001であり、サブIDが0001、0002、の複数のサブデータが登録されている。1-3.活動量計測システムの処理[全体処理]図8は、活動量計測システム1の全体処理のフローチャートの一例を示す図である。活動量計測システム1は、情報端末5の起動後、最初に、ユーザー情報や運動の目標値を設定する初期設定処理を行うS10。次に、活動量計測システム1は、ユーザーが運動するコースを設定するコース設定処理を行うS12。そして、活動量計測システム1は、ユーザーが運動を開始した後S14のY、ユーザーの活動量を計測する活動量計測処理を行うS16。[初期設定処理]図9A及び図9Bは、活動量計測システム1の初期設定処理図8のS10の処理のフローチャートの一例を示す図である。図9Aは、情報端末5の処理部CPU50による処理のフローチャートの一例を示し、図9Bは、サーバー4の処理部CPU20による処理のフローチャートの一例を示す図である。まず、情報端末5の処理部CPU50は、表示部70に、図10に示すようなユーザーの年齢、性別、身長、体重の入力画面100を表示するS110。ユーザーはこの入力画面100に対して、アップボタン42、ダウンボタン44、切替/決定ボタン46を操作し、年齢、性別、身長、体重を入力する。入力画面100が表示された直後は選択モードになっており、選択モードでは、アップボタン42を押下する毎にカーソルが下方向に移動し、アップボタン44を押下する毎にカーソルが上方向に移動する。カーソルの位置の入力欄は、数字が白黒反転表示されており、切替/決定ボタン46を押下することで入力モードに切り替わり、カーソルの位置の入力欄に数字を入力することができる。入力モードでは、アップボタン42を押下する毎に、カーソルがある入力欄の数字が1だけ増加し、ダウンボタン44を押下する毎に、カーソルがある入力欄の数字が1だけ減少する。ただし、カーソルが性別の入力欄にある状態では、アップボタン42又はダウンボタン44を押下する毎に、男と女が交互に表示される。入力モードで切替/決定ボタン46を押下することで、入力内容が決定されるとともに、選択モードに戻る。ユーザーは、アップボタン42、ダウンボタン44、切替/決定ボタン46を操作して年齢、性別、身長、体重を入力した後、OKボタンの位置にカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下すると、入力された年齢、性別、身長、体重が確定する。ユーザーによる年齢、性別、身長、体重の入力が完了するとS112のY、情報端末5の処理部CPU50は、情報端末5の端末IDとともに、入力された年齢、性別、身長、体重の情報をサーバー4に送信するS114。一方、サーバー4の処理部CPU20は、情報端末5から端末ID、年齢、性別、身長、体重の情報を受信しS150、受信した端末IDが端末ID220と一致するユーザー情報に、受信した年齢、性別、身長、体重の情報をユーザー情報に設定し、基礎代謝量を計算するS152。なお、情報端末5が起動した直後にサーバー4に端末IDを送信し、当該端末IDが一致するユーザー情報に既に年齢、性別、身長、体重の情報が設定されていれば、サーバー4が当該年齢、性別、身長、体重の情報を情報端末5に送信し、ステップS110において、情報端末5の表示部70に当該年齢、性別、身長、体重が入力された入力画面100を表示するようにしてもよい。ユーザーは、この入力画面100に対して、必要な項目のみ変更例えば、体重のみ変更すればよい。次に、情報端末5の処理部CPU50は、表示部70に、図11に示すような目標値の入力画面110を表示するS116。目標値の入力画面110は、運動モードの選択及び速度と活動量の入力が可能に構成されている。ユーザーは、運動モードの選択欄にカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下した後、例えば、ダウンボタン44を押下する毎に、ランニング→ジョギング→ウォーキング→サイクリングの順に表示が変更される。そして、ユーザーは、切替/決定ボタン46を押下することで、自分が行う運動としてランニング、ジョギング、ウォーキング、サイクリングのいずれかを選択することができる。速度の入力欄は、運動モードの選択と連動して、選択された運動モードの標準的な数値が初期値として表示される。ユーザーは、速度の入力欄単位はkm/hにカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下した後、アップボタン42とダウンボタン44を操作して目標速度を0.1km/h単位で入力することができるようになっている。また、ユーザーは、活動量の入力欄単位はExエクササイズにカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下した後、アップボタン42とダウンボタン44を操作して目標活動量を0.1Ex単位で入力することができるようになっている。なお、活動量の目標値の代わりに、消費カロリー単位はkcalの目標値の入力画面を表示部70に表示させるようにしてもよい。あるいは、ユーザーが活動量の表示位置にカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下した後、アップボタン42又はダウンボタン44を押下する毎に、活動量と消費カロリーが交互に表示されるこれに連動して単位もExとkcalが交互に表示されるようにすることで、入力項目をユーザーが選択できるようにしてもよい。消費カロリーkcal=活動量Ex×体重kg×1.05の関係式を用いて、活動量と消費カロリーが切り替わる毎にこれに連動して数値も変更されるようにしてもよい。また、入力画面110に過去の目標値ボタンを設け、ユーザーが過去の目標値ボタンの位置にカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下することで、過去の目標値速度と活動量の目標値の一覧を表示し、過去のいずれかの目標値例えば前回の目標値を選択できるようにしてもよい。この過去の目標値としては、運動履歴データを構成する各サブデータに含まれる目標速度362と目標活動量364が用いられる。ユーザーはこの入力画面110に対して、アップボタン42、ダウンボタン44、切替/決定ボタン46を操作し、運動モード、目標速度、目標活動量を入力した後、OKボタンの位置にカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下すると、入力された目標値が確定する。ユーザーによる目標値の入力が完了するとS118のY、情報端末5の処理部CPU50は、情報端末5の端末IDとともに、入力された目標値の情報をサーバー4に送信するS120。一方、サーバー4の処理部CPU20は、情報端末5から端末IDと目標値の情報を受信しS154、受信した端末IDが端末ID220と一致するユーザー情報からリンクされる運動履歴データに新たなサブデータを作成し、受信した目標値の情報運動モード、目標速度、目標活動量を当該サブデータの運動モード330、目標速度362、目標活動量364に設定するS156。なお、活動量計測システム1が複数の情報端末5を含む場合、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図9Bの処理を行う。[コース設定処理]図12A及び図12Bは、活動量計測システム1のコース設定処理図4のS12の処理のフローチャートの一例を示す図である。図12Aは、情報端末5の処理部CPU50による処理のフローチャートの一例を示し、図12Bは、サーバー4の処理部CPU20による処理のフローチャートの一例を示す図である。まず、情報端末5の処理部CPU50は、位置情報を生成し、情報端末5の端末IDと位置情報をサーバー4に送信しS210、サーバー4の処理部CPU20は、情報端末5からこの端末IDと位置情報を受信するS250。次に、サーバー4の処理部CPU20は、気象計測装置2から気象データを受信し、現在の気象条件気圧、気温、湿度、風速などを解析するS252。例えば、処理部CPU20は、ステップS250で受信した端末IDと位置情報を元に、情報端末5に最も近い気象計測装置2のみから気象データを取得し、現在の気象条件を解析するようにしてもよい。また、例えば、処理部CPU20は、情報端末5から所定範囲の距離にあるすべての気象計測装置2から気象データを取得し、気象データの平均値などから現在の気象条件を解析するようにしてもよい。次に、サーバー4の処理部CPU20は、基準となる気象条件で目標活動量を達成する距離目標距離を計算しS254、さらに、現在の気象条件に応じて目標距離を補正するS256。例えば、処理部CPU20は、現在の気温に応じて補正係数αを決定し、現在の湿度に応じて補正係数βを決定し、現在の気圧に応じて補正係数γを決定し、現在の風速に応じて補正係数δを決定し、目標距離をα×β×γ×δ倍に補正してもよい。例えば、気温と補正係数αの対応関係、湿度と補正係数βの対応関係、気圧と補正係数γの対応関係、風速と補正係数δの対応関係の各々に対応する数式例えば多項式近似された数式の係数値又は各対応関係のテーブルデータをあらかじめ記憶部30に記憶させておき、処理部CPU20がこの係数値又はテーブルデータを参照することで補正係数α,β,γ,δを計算により決定することができる。次に、サーバー4の処理部CPU20は、地図情報例えば、記憶部30や記録媒体32に保存されているに基づいて、補正後の目標距離に合うコース候補を選出するS258。例えば、処理部CPU20は、図13Aにおいて点線で示されるコースAと図13Bにおいて点線で示されるコースBをコース候補として選出する。次に、サーバー4の処理部CPU20は、コース候補の情報と地図情報を情報端末5に送信しS260、情報端末5の処理部CPU50は、サーバー4からコース候補の情報と地図情報を受信するS212。次に、情報端末5の処理部CPU50は、コースの選択画面を表示するS214。ユーザーはこの選択画面に対して、アップボタン42、ダウンボタン44、切替/決定ボタン46を操作し、運動するコースを選択する。具体的には、処理部CPU50は、ステップS212で受信したコース候補のリストを含む選択画面を表示する。例えば、図14に示すように、コースの選択画面120は、コースA、コースB、自由コースのいずれかの選択が可能に構成される。ユーザーは、コースAにカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下することで、例えば、図13AのようなコースAの経路点線矢印の始点から終点までの経路を示す画面が表示され、コースAを確認することができる。同様に、ユーザーは、コースBにカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下することで、例えば、図13BのようなコースBの経路点線矢印の始点から終点までの経路を示す画面が表示され、コースBを確認することができる。コースA又はコースBの表示画面において、ユーザーが切替/決定ボタン46を押下すれば、コースの選択画面120に戻る。ユーザーがあらかじめコースを決めずに自由に経路を選択したい場合は、自由コースを選択する。コースの選択画面120には、コースA、コースB、自由コースの各右側にチェックボックスが設けられており、ユーザーがいずれかのチェックボックスにカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下した後、OKボタンにカーソルを移動して切替/決定ボタン46を押下することで、チェックされたコースが選択される。ユーザーによるコースの選択が完了するとS216のY、処理部CPU50は、端末IDと選択されたコースの情報をサーバー4に送信するS218。一方、サーバー4の処理部CPU20は、情報端末5から端末IDと選択されたコースの情報を受信しS262、受信したコースの情報を該当する運動履歴データのサブデータの運動コース350に設定するS264。なお、処理部CPU20は、S252ですべての気象計測装置2から気象データを取得し、S254~S258の処理に代えて、各気象計測装置2の位置での気象条件から、コース候補の計算と目標距離の計算を同時に総合的に行うにようにしてもよい。なお、活動量計測システム1が複数の情報端末5を含む場合、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図12Bの処理を行う。[活動量計測処理]図15A及び図15Bは、活動量計測システム1の活動量計測処理図4のS16の処理のフローチャートの一例を示す図である。図15Aは、情報端末5の処理部CPU50による処理のフローチャートの一例を示し、図15Bは、サーバー4の処理部CPU20による処理のフローチャートの一例を示す図である。まず、情報端末5の処理部CPU50は、ユーザーの活動データを取得し、端末IDと活動データをサーバー4に送信しS310、サーバー4の処理部CPU20は、情報端末5から端末IDと活動データを受信するS350。次に、サーバー4の処理部CPU20は、コースに沿って前方に配置された直近のN個の気象計測装置2から気象データを受信するS352。例えば、図13Aに示したコースAが設定されている場合、例えば、図16に示すように、コースAに沿って、ユーザー7活動量表示装置5の前方に配置された直近の5個N=5のケースの気象計測装置2a,2b,2c,2d,2eから気象データを取得する。これにより、コースAに沿って気象計測装置2が約100m間隔で配置されているなら、前方500m前後までの気象条件がわかる。次に、サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーの活動データから、現在の気象条件を加味して、ユーザーの現在までの活動量の総和を計算するS354。例えば、処理部CPU20は、ユーザーの活動データから直近の単位時間Δtあたりのユーザーの活動量を計算し、現在の気象条件に応じて、当該単位時間Δtあたりのユーザーの活動量を補正する。現在の気象条件は、例えば、S352で活動量計測端末5に最も近い位置にある気象計測装置2図16の例では気象計測装置2aから取得した気象データから解析する。そして、処理部CPU20は、運動開始から単位時間Δtが経過する毎に、補正後の単位時間Δtあたりのユーザーの活動量を積算することで、現在までのユーザーの活動量の総和を計算する。次に、サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーの現在までの活動量の総和と目標活動量との差分を計算しS356、現在までの活動量の総和と目標活動量との差分から、目標活動量に達するまでの残り距離を計算推定するS358。例えば、処理部CPU20は、ユーザーの現在までの活動量の総和と目標活動量との差分を、現在の単位時間Δtあたりのユーザーの活動量で割ることで、ユーザーが運動すべき残り時間を計算し、現在のユーザーの移動速度を元に残り距離を推定する。次に、サーバー4の処理部CPU20は、コースの前方の現在の気象条件に応じて、残り距離を補正しS360、補正後の残り距離の情報を情報端末5に送信するS362。例えば、処理部CPU20は、ステップS352でコースに沿って前方に配置された直近のN個の気象計測装置2図16の例では5個の気象計測装置2a,2b,2c,2d,2eから取得した気象データから、コースの前方の現在の気象条件を解析し、この気象条件が維持されると仮定して、あるいは、ユーザーが当該各気象計測装置2の位置を通過する時の気象条件を予測して、ステップS358で計算した残り距離を補正する。情報端末5の処理部CPU50は、サーバー4から補正後の残り距離の情報を受信し、表示部70に表示するS312。例えば、処理部CPU50は、図17に示すような、目標活動距離、活動量現在までの活動量、移動距離、運動時間、平均速度、推定される残り距離、推定される残り時間の情報を含む画面130を表示部70に表示する。ユーザーは、残り距離や残り時間を確認することで、あとどの程度運動すれば目標活動量に達するか知ることができる。次に、サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーの活動量が目標活動量に到達したか否かを判定しS364、到達した場合はS364のY、結果情報と目標活動量に到達した旨の情報を情報端末5に送信するS368。情報端末5の処理部CPU50は、目標活動量に到達した場合S314のY、サーバー4から結果情報と目標活動量に到達した旨の情報を受信し、目標活動量に到達したことをユーザーに通知し、結果情報を表示部70に表示するS318。処理部CPU50は、表示部70に表示することで目標活動量に到達したことを通知してもよいし、情報端末5がスピーカーを備える場合は音で通知してもよい。結果情報は、当該運動による活動量、移動距離、運動時間、平均速度、消費カロリー、総消費カロリー=基礎代謝量消費カロリー等の情報である。この結果情報は、該当する運動履歴データのサブデータの結果情報活動量372、移動距離374、運動時間376、平均速度378等として保存される。一方、ユーザーの活動量が目標活動量に到達していなければS364のN、サーバー4の処理部CPU20は、単位時間Δtの経過を待ってS366のY、S350~S364の処理をもう一度行う。情報端末5の処理部CPU50は、目標活動量に到達していない場合S314のN、S310及びS312の処理をもう一度行う。なお、活動量計測システム1が複数の情報端末5を含む場合、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図15Bの処理を行う。以上に説明したように、第1実施形態の活動量計測システムによれば、サーバー4が、分散配置された複数の気象計測装置2の各々が計測した気象データを用いて気象条件の解析を行うことで、気象状況を考慮して、活動量、コース候補の選出、残り距離残り時間等の補正計算を行うことができる。特に、ユーザーが同じ運動をしても気圧、温度、湿度の違いによって活動量は大きく異なるので、気圧、温度、湿度を考慮することで当該補正計算を精度よく行うことができる。また、本実施形態の活動量計測システムによれば、サーバー4が、分散配置された複数の気象計測装置2の各々が計測した気象データを用いて目標活動量に到達するためにユーザーが運動すべき目標距離を補正計算してコースを選出することで、ユーザーが目標活動量に合った運動をするための好適なコースを提示することができる。これにより、ユーザーは、例えば、気象条件に影響されずに、毎日、目標活動量が一定になるようなコースを選択することができる。また、本実施形態の活動量計測システムによれば、サーバー4が、分散配置された複数の気象計測装置2の各々が計測した気象データを用いることで、リアルタイムに変化する気象条件を考慮して残り距離や残り時間を予測することができる。特に、ユーザーの運動経路に沿って前方に配置されたN個の気象計測装置2が計測した気象データを用いることで、ユーザーの前方の気象条件がわかるので、残り距離や残り時間の予測精度を高めることができる。これにより、ユーザーは、例えば、気象条件に影響されずに、毎日、目標活動量が一定になるような運動を行うことができる。また、本実施形態の活動量計測システムによれば、処理能力の高いサーバー4が、情報端末5を介さずに、多数の気象計測装置2が計測した気象データを直接受信し、ユーザーに関するデータユーザー情報、運動履歴データ、活動データ、位置情報等や気象データを集中管理し、気象条件を加味したコース選択や残り距離の補正計算等を集中処理することで、情報端末5の処理負荷を大幅に軽減することができる。2.第2実施形態2-1.活動量計測システムの概要図18は、第2実施形態の活動量計測システムの概要について説明するための図である。図18に示すように、第2実施形態の活動量計測システムでは、複数のユーザー7a,7b,7c,7d,が運動する所定のエリアに、複数の気象計測装置2白抜きの丸で表示が分散配置されており、各ユーザー7a,7b,7c,7d,は、それぞれ情報端末5a,5b,5c,5d,を携帯して運動ランニング、ジョギング、ウォーキング、サイクリングなどを行う。各気象計測装置2は現在の気象データを計測してサーバー不図示に送信し、各情報端末5a,5b,5c,5d,は、各ユーザー7a,7b,7c,7d,の活動データとともに生体情報を取得してサーバー不図示に送信する。サーバー不図示は、各ユーザー7a,7b,7c,7d,の活動データ、生体情報及び気象データに基づいて各ユーザー7a,7b,7c,7d,の体調レベルをリアルタイムに判定し、例えば、ユーザー7aの体調レベルが危険レベルにあると判定した場合、あるいは、ユーザー7aの体調レベルが危険レベルに達する危険性が高い場合、他のユーザー7b,7c,7d例えば、ユーザー7aの近くにいるユーザーの各情報端末5b,5c,5dに、ユーザー7aの位置情報を含む危険情報を送信する。ユーザー7b,7c,7dの各情報端末5b,5c,5dは、この危険情報を受信して救援を要請する特定の音を出力するとともにユーザー7aの位置を表示する。ユーザー7b,7c,7dは、各情報端末5b,5c,5dの表示を見ながら、ユーザー7aの救助や救急車の要請等の救命行動を迅速に行うことができる。2-2.活動量計測システムの構成[全体構成]第2実施形態の活動量計測システムの全体構成は、第1実施形態図3と同様であるため、図示を省略する。第2実施形態の活動量計測システム1は、複数の気象計測装置2、複数の活動量計測装置5、サーバー4を含む。各気象計測装置2は、例えば秒オーダーの周期でリアルタイムに気象を計測し、計測した気象データを、通信ネットワーク3インターネットやLAN等を介してサーバー4に送信する。各情報端末5は、例えば秒オーダーの周期でリアルタイムにユーザー7の活動データと生体情報を取得し、取得した活動データと生体情報を、通信ネットワーク3を介してサーバー4に送信する。サーバー4は、通信ネットワーク3を介して、各気象計測装置2から気象データを受信し、各情報端末5から各ユーザー7の活動データと生体情報を受信する。そして、サーバー4は、受信した気象データと活動データから各ユーザー7の活動量を計算し、各ユーザー7の生体情報と現在までの活動量から各ユーザー7の体調レベルを判定する。また、サーバー4は、各ユーザー7の所定時間後までの体調レベルの変化を予測し、所定時間以内に危険レベルに達する可能性があるか否かを判定する。そして、サーバー4は、危険レベルにあるか所定時間以内に危険レベルに達する可能性があると判定されたユーザー危険な状態と判定されたユーザーに関する危険情報を生成し、他のユーザーの情報端末5に、通信ネットワーク3を介して送信する。当該他のユーザーの情報端末5は、通信ネットワーク3を介して、サーバー4から危険情報を受信し、危険な状態と判定されたユーザー以下、危険な状態のユーザーと略するの位置を表示部70に表示する。[気象計測装置の構成]気象計測装置2の構成は、図4と同様であるため、その図示及び説明を省略する。[情報端末の構成]図19は、本実施形態における情報端末5の構成例を示す図である。図19に示すように、本実施形態では、情報端末5は、操作部40、処理部CPU50、活動量センサー60、GPSデータ受信部62、通信部64、記憶部66、記録媒体68、表示部70、生体情報センサー72、音出力部74を含んで構成されている。本実施形態の情報端末5は、図19の構成要素各部の一部を省略したり、他の構成要素を付加した構成としてもよい。操作部40、活動量センサー60、GPSデータ受信部62、通信部64、記憶部66、記録媒体68、表示部70の各機能は、第1実施形態と同様であるので、その説明を省略する。生体情報センサー72は、情報端末5を携帯するユーザーの生体情報を取得するセンサーである。生体情報は、例えば、心拍数、脈拍数、呼吸数、血糖値、発汗量、体温、血液中の塩分濃度等の情報であり、生体情報センサー72は、これらの様々な生体情報のうち、少なくとも一部の生体情報を取得するセンサーであり、ユーザーから必要な生体情報を取得できる位置に装着される。なお、生体情報センサー72と活動量センサー60を兼用してもよい。例えば、心拍数は、生体情報であるとともに、活動量を計算するための活動データにもなるので、心拍計は、生体情報センサー72として機能するとともに、活動量センサー60としても機能する。音出力部74は、スピーカー等の音を出力する装置である。処理部CPU50は、第1実施形態と同様の処理に加えて、生体情報センサー72が取得した生体情報に対する各種の処理や音出力部74に各種の音を出力させる処理をさらに行う。特に、本実施形態では、処理部CPU50は、位置情報生成部51、通信制御部52、表示制御部53、音出力制御部54を含む。ただし、本実施形態の処理部CPU50は、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加した構成としてもよい。なお、位置情報生成部51の機能は、第1実施形態と同様であるため、その説明を省略する。通信制御部52は、第1実施形態と同様の処理に加えて、特に、本実施形態では、生体情報センサー72が取得したユーザーの生体情報を、通信部64を介してサーバー4に送信する処理や、危険な状態のユーザーに関する危険情報を、通信部64を介してサーバー4から受信する処理等を行う。また、危険な状態のユーザーが携帯する情報端末5の処理部CPU50の通信制御部52は、通信部64を介して、サーバー4から警告情報を受信する処理を行うようにしてもよい。表示制御部53は、第1実施形態と同様の処理に加えて、特に、本実施形態では、危険な状態のユーザーに関する危険情報を受信した場合に、危険情報に含まれる当該危険な状態のユーザーの位置情報を表示部70に表示させる処理を行う。音出力制御部54は、音出力部74に各種の音を出力させる処理、特に、本実施形態では、危険な状態のユーザーに関する危険情報を受信した場合に、当該危険な状態のユーザーの救援を要請するためのあらかじめ決められた特定の音を音出力部74に出力させる処理を行う。また、音出力制御部54は、危険な状態のユーザーに対する警告情報を受信した場合に、当該危険な状態のユーザーが操作部40を操作して解除操作を行うまで、音出力部74に警報音を継続して出力させる処理を行うようにしてもよい。[サーバーの構成]図20は、本実施形態におけるサーバー4の構成例を示す図である。図20に示すように、本実施形態では、サーバー4は、処理部CPU20、記憶部30、記録媒体32、通信部34を含んで構成されている。本実施形態のサーバー4は、図20の構成要素各部の一部を省略したり、他の構成要素を付加した構成としてもよい。記憶部30、記録媒体32、通信部34の各機能は、第1実施形態と同様であるので、その説明を省略する。処理部CPU20は、記憶部30や記録媒体32に記憶されているプログラムに従って、各種の計算処理や制御処理を行う。具体的には、処理部CPU20は、通信部34を介して、気象データ、各ユーザーの活動データや生体情報、各情報端末5の位置情報などを受け取って各種の計算処理を行う。また、処理部CPU20は、通信部34を介した各気象計測装置2や各情報端末5とのデータ通信を制御する処理等を行う。特に、本実施形態では、処理部CPU20は、気象データ取得部21、活動データ取得部22、位置情報取得部23、活動量計算部24、経路候補選出部25、目標到達値計算部26、通信制御部27、生体情報取得部35、体調レベル判定部36、危険情報生成部37を含む。ただし、本実施形態の処理部CPU20は、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加した構成としてもよい。なお、気象データ取得部21、活動データ取得部22、位置情報取得部23、活動量計算部24、経路候補選出部25、目標到達値計算部26の機能は、第1実施形態と同様であるため、その説明を省略する。生体情報取得部35は、通信部34から送られてくる各ユーザーの生体情報各情報端末5が各ユーザーから取得した活動データを、情報端末5の識別IDと対応づけて継続して取得する処理を行う。具体的には、生体情報取得部35は、各生体情報を受け取り、受け取った各生体情報を情報端末5毎に割り当てられた識別IDと対応づけて順番に記憶部30に保存する。体調レベル判定部36は、気象データと各ユーザーの活動データや生体情報に基づいて、各ユーザーの体調レベルが危険レベルにあるか否かを判定する。具体的には、体調レベル判定部36は、活動量計算部が気象データと各ユーザーの活動データに基づいて計算した各ユーザーの活動量と、生体情報取得部35が取得した生体情報とに基づいて各ユーザーの体調レベルが危険レベルにあるか否かを判定する。体調レベル判定部36は、各ユーザーのユーザー情報に設定された年齢、性別、身長、体重等応じて危険レベルの判定閾値を変更する例えば、年齢が高いほど危険レベルの判定閾値を低く設定する等ようにしてもよい。また、体調レベル判定部36は、各ユーザーの所定時間後までの体調レベルの変化を、現在までの活動量、生体情報、前方の気象データに基づいて予測し、各ユーザーが所定時間以内に危険レベルに達する可能性があるか否かを判定するようにしてもよい。危険情報生成部37は、各ユーザーの位置情報や活動量、ユーザー情報等から、危険レベルにあるか所定時間以内に危険レベルに達すると判定されたユーザーすなわち、危険な状態のユーザーに関する危険情報を生成する。この危険情報は、少なくとも危険な状態のユーザーの位置情報を含み、さらに当該ユーザーの現在までの活動量、生体情報、年齢、性別等の情報を含むようにしてもよい。通信制御部27は、第1実施形態と同様の処理に加えて、特に、本実施形態では、危険な状態のユーザーに関する危険情報を、通信部34を介して、他のユーザーが携帯する情報端末5に送信する処理を行う。また、通信制御部27は、危険な状態のユーザーが携帯する情報端末5に、通信部34を介して、警告情報を送信する処理を行うようにしてもよい。2-3.活動量計測システムの処理[全体処理]図21は、活動量計測システム1の全体処理のフローチャートの一例を示す図である。本実施形態の活動量計測システム1は、第1実施形態図8と同様に、情報端末5の起動後、最初に、ユーザー情報や運動の目標値を設定し初期設定処理S10、次に、ユーザーが運動するコースを設定するコース設定処理S12。そして、活動量計測システム1は、ユーザーが運動を開始した後S14のY、ユーザーの活動量を計測する活動量計測処理S16とともに、各ユーザーが危険レベルにあるか否かを監視する危険監視処理S18を行う。初期設定処理S10、コース設定処理S12、活動量計測処理S16は、第1実施形態と同様であるため、その説明を省略する。なお、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図9B、図12B、図15Bと同様の処理を行う。[危険監視処理]図22A及び図22Bは、活動量計測システム1の危険監視処理図21のS18の処理のフローチャートの一例を示す図である。図22Aは、情報端末5の処理部CPU50による処理のフローチャートの一例を示し、図22Bは、サーバー4の処理部CPU20による処理のフローチャートの一例を示す図である。なお、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図22Bの処理を行う。まず、情報端末5の処理部CPU50は、ユーザーの生体情報を取得し、端末IDと活動データをサーバー4に送信しS410、サーバー4の処理部CPU20は、情報端末5から端末IDと生体情報を受信するS450。次に、サーバー4の処理部CPU20は、活動量計測処理S16で計測したユーザーの現在までの活動量、ユーザーの現在の生体情報、現在の気象条件等から、ユーザーの体調レベルを算出し、危険レベルか否かを判定するS452。サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーの体調レベルが危険レベルでないと判定した場合S454のN、ユーザーの現在までの体調レベルの推移、ユーザーの現在の生体情報、コース前方の現在の気象条件等から、所定時間後までのユーザーの体調レベルを予測し、所定時間以内に危険レベルに達する可能性があるか否かを判定するS456。そして、サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーの体調レベルが危険レベルであると判定した場合S454のY、もしくは、ユーザーの体調レベルが所定時間以内に危険レベルに達する可能性があると判定した場合S458のY、当該ユーザー危険な状態のユーザーの情報端末5に警告情報を送信するS460。情報端末5の処理部CPU50は、サーバー4から警告情報を受信した場合S412のY、表示部70に警告情報を表示するとともに音出力部74から特定の警報音を出力しS414、ユーザー危険な状態のユーザーが操作部40を操作して警報音を解除する所定の操作を行うとS416のY、警報音の出力を停止するS418。表示部70には、警告情報として、例えば、ユーザー危険な状態のユーザーの心拍数や体温等の生体情報、ペースダウンや停止を指示する情報等が表示される。そして、所定の操作が行われるまで警報音が鳴り続けるため、ユーザー危険な状態のユーザーは、この警報音に気付いて警告情報の表示を確認することで、深刻な状態に陥る前に運動を中止する等の適切な行動をとることができる。次に、サーバー4の処理部CPU20は、当該ユーザー危険な状態のユーザーの現在位置、活動量、生体情報、年齢、性別等の情報を含む危険情報を生成するS462。次に、サーバー4の処理部CPU20は、当該ユーザー危険な状態のユーザーの近くにいる1又は複数の他のユーザーを特定するS464。具体的には、サーバー4の処理部CPU20は、活動量計測処理S16において、各情報端末5の現在の位置情報を取得しているので、この位置情報を元に当該ユーザー危険な状態のユーザーに最も近い1又は複数の他のユーザーを特定することができる。そして、サーバー4の処理部CPU20は、ステップS464で特定した他のユーザーの情報端末5に危険情報を送信するS466。情報端末5の処理部CPU50は、サーバー4から危険情報を受信した場合S420のY、表示部70に危険な状態のユーザーに関する危険情報を表示するとともに音出力部74から救援を要請する特定の救援要請音を出力しS422、ユーザー他のユーザーが操作部40を操作して救援要請音を解除する所定の操作を行うとS424のY、救援要請音の出力を停止するS426。表示部70には、危険情報として、例えば、図23に示すような、救援を指示するメッセージ、危険な状態のユーザーの位置を示す地図及び危険な状態のユーザーの年齢、性別、活動量、心拍数や体温等の生体情報等を含む画面140が表示される。なお、図23の例では、当該地図において、星印9aは危険な状態のユーザーの位置、黒塗りの三角印9bは自身の位置、丸印9cは近くにいるユーザーの位置を示している。そして、所定の操作が行われるまで救援要請音が鳴り続けるため、ユーザー他のユーザーは、この救援要請音に気付いて危険情報の表示を確認することで、危険な状態にあるユーザーの救助や救援要請等の適切な行動をとることができる。そして、サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーが運動を終了するまでS468のYになるまで、単位時間Δtの経過を待ってS470のY、S450~S466の処理を繰り返し行う。同様に、情報端末5の処理部CPU50は、ユーザーが運動を終了するまでS428のYになるまで、単位時間Δtの経過を待ってS430のY、S410~S426の処理を繰り返し行う。以上に説明したように、第2実施形態の活動量計測システムによれば、サーバー4が、分散配置された複数の気象計測装置2の各々が計測した気象データを用いて気象条件を解析し、気象条件に応じて各ユーザーの活動量をリアルタイムに補正しながら、各ユーザーの活動量と生体情報の推移を解析し、各ユーザーが危険な状態にあるか否かの判定や危険な状態に陥る可能性の予測を行う。特に、ユーザーが同じ運動をしても気圧、温度、湿度等の気象条件の違いによって活動量は大きく異なるので、気象条件に応じて活動量を補正することで当該判定や当該予測を精度良く行うことができる。さらに、サーバー4が、危険な状態にあるユーザーの近くにいる他のユーザーの情報端末5に危険情報を送信して救援を要請するので、当該他のユーザーが当該危険な状態にあるユーザーをいち早く救助することが可能になる。特に、ユーザーの運動経路に沿って前方に配置されたN個の気象計測装置2が計測した気象データを用いることで、ユーザーの前方の気象条件がわかるので、予測精度を高めることができる。また、第2実施形態の活動量計測システムによれば、サーバー4が、危険な状態に陥る可能性があるユーザーの情報端末5に警告情報を送信するので、当該ユーザーは危険な状態に陥る前にペースダウンや停止等の適切な行動を取ることができる。さらに、ユーザーが危険な状態になっている場合は、解除操作を行うことができずに警報音が鳴り続くので、当該ユーザーの近くにいる人活動量計測システム1のユーザーでなくてもよいが気付いて救助することができる。一方、救援要請を受けたユーザーは、危険な状態のユーザーの元にいち早く駆けつけようとしてオーバーペースになり、危険な状態に陥るおそれがある。これに対して、本実施形態では、サーバー4が、各ユーザーの体調レベルをリアルタイムに監視し、危険な状態のユーザーの情報端末5だけでなく救援要請を受けたユーザーの情報端末5にも警告情報を送信するので、救援要請を受けたユーザーは情報端末5の表示を確認して、自身の体調も考慮しながら救援に向かうことができる。また、第2実施形態の活動量計測システムによれば、処理能力の高いサーバー4が、情報端末5を介さずに、多数の気象計測装置2が計測した気象データを直接受信し、ユーザーに関するデータユーザー情報、運動履歴データ、活動データ、位置情報等や気象データを集中管理し、気象条件を加味した危険状態の判定や予測等を集中処理することで、情報端末5の処理負荷を大幅に軽減することができる。なお、図22BのステップS452で危険レベルと判定された場合S454のYのみ、S462,S464,S466の処理を行うようにしてもよい。すなわち、危険レベルにあると判定されたユーザーに関しては、当該ユーザーに警告情報を送信するとともに他のユーザーに危険情報を送信し、所定時間以内に危険レベルに達する可能性があるユーザーに関しては、当該ユーザーに警告情報を送信するだけで他のユーザーに危険情報を送信しないようにしてもよい。あるいは、図22BのステップS452で危険レベルと判定されずS454のN、ステップS456で危険レベルと判定された場合S458のYは、S462,S464,S466の処理を行うか否かを各ユーザーが設定できるようにしてもよい。このようにすれば、現在危険な状態のユーザーに関する危険情報のみが他のユーザーに送信されるので、当該他のユーザーが危険情報を無視する可能性が低くなり、救助活動を懸命に行うことが期待できる。3.第3実施形態3-1.活動量計測システムの概要図24は、第3実施形態の活動量計測システムの概要について説明するための図である。第2実施形態の活動量計測システムでは、サーバー4は、危険な状態のユーザー7aの近くにいるすべてのユーザー7a,7b,7cの各情報端末5a,5b,5cにそれぞれ危険情報を送信しているが、各情報端末5a,5b,5cの一部が、通信ネットワーク環境や電波の受信環境の不良のために危険情報を受信できない場合もある。そこで、第3実施形態の活動量計測システムでは、危険情報を受信した情報端末5は、電波が届く距離にある1又は複数の他の情報端末5と端末間通信を行って危険情報を転送する。例えば、ユーザー7bの情報端末5bのみが危険な状態のユーザー7aに関する危険情報を受信した場合、情報端末5bは、電波が届く距離にある情報端末5cと端末間通信を行い、情報端末5cに危険情報を転送する。さらに、情報端末5cは、電波が届く距離にある情報端末5dと端末間通信を行い、情報端末5dに危険情報を転送する。このように、危険情報を受信した情報端末5が端末間通信を行って他の情報端末5に危険情報を転送することを繰り返し行うことで、確実かつ迅速に多くのユーザーに危険情報を知らせることができる。なお、危険な状態のユーザー7aの情報端末5aも端末間通信の対象としてもよい。3-2.活動量計測システムの構成[全体構成]第3実施形態の活動量計測システムの全体構成は、第1実施形態図3と同様であるため、図示及び説明を省略する。また、気象計測装置2とサーバー4の構成は、第2実施形態と同様であるため、その図示及び説明を省略する。[情報端末の構成]図25は、本実施形態における情報端末5の構成例を示す図である。図25に示すように、本実施形態では、情報端末5は、操作部40、処理部CPU50、活動量センサー60、GPSデータ受信部62、通信部64、記憶部66、記録媒体68、表示部70、生体情報センサー72、音出力部74、端末間通信部76を含んで構成されている。本実施形態の情報端末5は、図25の構成要素各部の一部を省略したり、他の構成要素を付加した構成としてもよい。操作部40、活動量センサー60、GPSデータ受信部62、通信部64、記憶部66、記録媒体68、表示部70の各機能は、第1実施形態や第2実施形態と同様であるので、その説明を省略する。端末間通信部76は、電波の届く距離にある他の情報端末5との間で端末間通信を行い、データの送受信処理を行う。処理部CPU50は、第2実施形態と同様の処理に加えて、他の情報端末5との端末間通信を制御する処理をさらに行う。特に、本実施形態では、処理部CPU50は、位置情報生成部51、通信制御部52、表示制御部53、音出力制御部54、端末間通信制御部55を含む。ただし、本実施形態の処理部CPU50は、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加した構成としてもよい。なお、位置情報生成部51、通信制御部52、表示制御部53、音出力制御部54の機能は、第1実施形態や第2実施形態と同様であるため、その説明を省略する。端末間通信制御部55は、端末間通信部76を介して他の情報端末5から危険情報を受信する処理や、通信部64又は端末間通信部76を介して受信した危険情報を、端末間通信部76を介して他の情報端末5に転送する処理を行う。3-3.活動量計測システムの処理[全体処理]第3実施形態の活動量計測システム1の全体処理のフローチャートは、第2実施形態図21と同様であるため、図示及び説明を省略する。また、初期設定処理S10、コース設定処理S12、活動量計測処理S16は、第1実施形態と同様であるため、その説明を省略する。なお、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図9B、図12B、図15Bと同様の処理を行う。[危険監視処理]図26は、情報端末5の処理部CPU50による危険監視処理図21のS18の処理のフローチャートの一例を示す図である。なお、サーバー4の処理部CPU20による危険監視処理図21のS18の処理のフローチャートは第2実施形態図22Bと同様であるので、その図示及び説明を省略する。まず、情報端末5の処理部CPU50は、第2実施形態図22AのS410~S418の処理と同様に、S510~S518の処理を行う。次に、情報端末5の処理部CPU50は、サーバー4又は他の情報端末5から危険情報を受信した場合S420のY、第2実施形態図22AのS422~S426の処理と同様に、S522~S526の処理を行い、続いて、通信可能な他の情報端末5を検索するS528。情報端末5の処理部CPU50は、通信可能な他の情報端末が見つかればS530のY、当該他の情報端末5との間で、サーバー4を介さない、いわゆるP2PPeerToPeer方式で無線通信を行い、当該他の情報端末5に危険情報を送信する。そして、情報端末5の処理部CPU50は、ユーザーが運動を終了するまでS534のYになるまで、単位時間Δtの経過を待ってS536のY、S510~S532の処理を繰り返し行う。なお、危険情報が送信された他の情報端末5の処理部CPU50は、当該危険情報を受信しS520のY、危険情報の表示や救援要請音の出力処理S422の後、通信可能な他の情報端末5を検索しS528、通信可能な他の情報端末5があれば、当該他の端末5にさらに危険情報を送信する。このようにして、複数の情報端末5に危険情報が伝搬していく。以上に説明したように、第3実施形態の活動量計測システムによれば、通信ネットワークの不良やサーバー4からの電波の受信環境が悪いために、サーバー4から危険情報を受信できない情報端末5があったとしても、他の情報端末5から危険情報を受信できる可能性がある。さらに、危険情報を受信した情報端末5が端末間通信を行って他の情報端末5に危険情報を転送することを繰り返し行うことで、確実かつ迅速に多くのユーザーに危険情報を知らせることができる。これにより、危険な状態のユーザーを迅速に救助することができるので、救命率を高めることができる。特に、危険情報を受信した情報端末5を形態するユーザーが危険な状態のユーザーの救助に向かうと、当該危険な状態のユーザーにより近い位置にいる他のユーザーに近づくので、仮に、当該他のユーザーの情報端末5がサーバー4から危険情報を受信できていなかったとしても、端末間通信により危険情報を受信することができる。その結果、危険な状態のユーザーにより近い位置にいるユーザーが救助に向かうことができる。4.第4実施形態4-1.活動量計測システムの概要第4実施形態の活動量計測システムでは、危険な状態のユーザーの端末に、サーバー4から、警告情報だけでなく、あらかじめ登録された個人医療情報既往歴、持病、服用中の薬の情報、薬アレルギーに関する情報等、当該ユーザーの活動量や生体情報の推移等の情報医療参考情報を転送し、情報端末5の記憶部にこれらの情報を保存する。危険な状態のユーザーが病院に搬送された後、医師等が情報端末5に保存された医療参考情報を見ることで、当該ユーザーの診察や治療を効率よく行うこができる。4-2.活動量計測システムの構成第4実施形態の活動量計測システムの全体構成は、第1実施形態図3と同様であるため、図示及び説明を省略する。また、気象計測装置2、情報端末5、サーバー4の構成は、第1実施形態や第2実施形態と同様であるため、その図示及び説明を省略する。ただし、第4実施形態では、図27に示すように、図7Aに示したユーザー情報に対して、個人医療情報280が追加されている。個人医療情報280は、ユーザーの診察や治療の際に参考となる医療情報であり、例えば、ユーザーの既往歴282、持病284、服用中の薬286、薬アレルギー288等の情報を含む。サーバー4の処理部CPU20は、第1実施形態や第2実施形態と同様の処理に加えて、危険な状態のユーザーの情報端末5に、警告情報とともに医療参考情報を送信する。情報端末5の処理部CPU50は、第1実施形態や第2実施形態と同様の処理に加えて、サーバー4から医療参考情報を受信した場合、受信した医療参考除法を記憶部66又は記録媒体68に保存する処理等をさらに行う。4-3.活動量計測システムの処理[全体処理]第4実施形態の活動量計測システム1の全体処理のフローチャートは、第2実施形態図21と同様であるため、図示及び説明を省略する。また、初期設定処理S10、コース設定処理S12、活動量計測処理S16は、第1実施形態と同様であるため、その説明を省略する。なお、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図9B、図12B、図15Bと同様の処理を行う。ただし、初期設定処理S10において、各情報端末5の処理部CPU50は、ユーザーの年齢、性別、身長、体重の入力画面100図10の後に、あるいは当該画面100において、ユーザーの既往歴、持病、服用中の薬、薬アレルギー等の情報を設定する入力画面を表示し、入力情報をサーバー4に送信するようにしてもよい。そして、サーバー4の処理部CPU20は、各情報端末5から送信された当該入力情報を、ユーザー情報の個人医療情報280ユーザーの既往歴282、持病284、服用中の薬286、薬アレルギー288等に設定するようにしてもよい。[危険監視処理]図28A及び図28Bは、活動量計測システム1の危険監視処理図21のS18の処理のフローチャートの一例を示す図である。図28Aは、情報端末5の処理部CPU50による処理のフローチャートの一例を示し、図28Bは、サーバー4の処理部CPU20による処理のフローチャートの一例を示す図である。なお、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図28Bの処理を行う。まず、情報端末5の処理部CPU50は、第2実施形態図22AのS410の処理と同様に、S610の処理を行い、サーバー4の処理部CPU20は、第2実施形態図22BのS450~S458の処理と同様に、S650~S658の処理を行う。そして、サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーの体調レベルが危険レベルであると判定した場合S654のY、もしくは、ユーザーの体調レベルが所定時間以内に危険レベルに達する可能性があると判定した場合S658のY、当該ユーザーの年齢、性別、身長、体重、活動量や生体情報の推移、個人医療情報等の情報を含む医療参考情報を生成しS660、当該ユーザーの情報端末5に警告情報と医療参考情報を送信するS662。サーバー4の処理部CPU20は、続いて、第2実施形態図22BのS462~S466の処理と同様に、S664~S668の処理を行い、ユーザーが運動を終了するまでS670のYになるまで、単位時間Δtの経過を待ってS672のY、S650~S668の処理を繰り返し行う。一方、情報端末5の処理部CPU50は、サーバー4から警告情報と医療参考情報を受信した場合S612のY、受信した医療参考情報を保存しS614、警告情報を表示するとともに警報音を出力するS616。ユーザー危険な状態のユーザーが警報音を解除する所定の操作を行うとS618のY、情報端末5の処理部CPU50は、警報音の出力を停止すS620、ステップS614で保存した医療参考情報を消去するS622。当該ユーザーが自ら警報音を解除できるのであれば深刻な状態ではないので、医療参考情報を自動消去することで個人情報の無用な流出を防止することができる。そして、情報端末5の処理部CPU50は、第2実施形態図22AのS422~S428の処理と同様に、S624~S630の処理を行い、ユーザーが運動を終了するまでS632のYになるまで、単位時間Δtの経過を待ってS634のY、S610~S630の処理を繰り返し行う。以上に説明したように、第4実施形態の活動量計測システムによれば、ユーザーが危険な状態になった場合、情報端末5にユーザーの活動量や生体情報の推移、既往歴、持病、服用中の薬の情報、薬アレルギー等の情報が保存されるので、当該ユーザーが救命センターに搬送された後、医師等がこれらの情報を参考にして当該ユーザーの診察や治療を迅速かつ有効に行うこができる。5.第5実施形態5-1.活動量計測システムの概要第5実施形態の活動量計測システムでは、サーバー4は、各ユーザーの活動データや生体情報と気象データに基づいて各ユーザーが危険な状態か否かを判定するだけでなく、各ユーザーが転倒等の不意の事故によって危険な状態に陥った場合にも警告情報や危険情報を生成して情報端末5に送信する。5-2.活動量計測システムの構成第5実施形態の活動量計測システムの全体構成は、第1実施形態図3と同様であるため、図示及び説明を省略する。また、気象計測装置2の構成は、第1実施形態と同様であるため、その図示及び説明を省略する。[情報端末の構成]図29は、本実施形態における情報端末5の構成例を示す図である。図29に示すように、本実施形態では、情報端末5は、操作部40、処理部CPU50、活動量センサー60、GPSデータ受信部62、通信部64、記憶部66、記録媒体68、表示部70、生体情報センサー72、音出力部74、動き検出センサー78を含んで構成されている。本実施形態の情報端末5は、図29の構成要素各部の一部を省略したり、他の構成要素を付加した構成としてもよい。操作部40、活動量センサー60、GPSデータ受信部62、通信部64、記憶部66、記録媒体68、表示部70、生体情報センサー72、音出力部74の各機能は、第1実施形態や第2実施形態と同様であるので、その説明を省略する。動き検出センサー78は、情報端末5を携帯するユーザーの動きを検出するセンサーであり、例えば、加速度センサーや角速度センサー等のモーションセンサーでもよいし、気圧センサーでもよい。モーションセンサーを用いた場合、大きな動きを検出した直後からほとんど動きを検出しなくなれば、ユーザーが転倒して怪我をした可能性があると判断することができる。圧力センサーを用いた場合、例えば、気圧が10Pa程度増加した直後からほとんど変化しなくなれば、気圧センサーが1m程度低い位置に移動したと考えられるので、ユーザーが転倒して怪我をした可能性があると判断することができる。処理部CPU50は、第1実施形態や第2実施形態と同様の処理に加えて、動き検出センサー78が検出したユーザーの動きデータに対する各種の処理をさらに行う。特に、本実施形態では、処理部CPU50は、位置情報生成部51、通信制御部52、表示制御部53、音出力制御部54を含む。ただし、本実施形態の処理部CPU50は、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加した構成としてもよい。なお、位置情報生成部51の機能は、第2実施形態と同様であるため、その説明を省略する。通信制御部52は、第1実施形態や第2実施形態と同様の処理に加えて、特に、本実施形態では、動き検出センサー78が検出した動きデータを、通信部64を介してサーバー4に送信する処理や、転倒した可能性のあるユーザーに関する危険情報を、通信部64を介してサーバー4から受信する処理等を行う。また、転倒した可能性のあるユーザーが携帯する情報端末5の処理部CPU50の通信制御部52は、通信部64を介して、サーバー4から警告情報を受信する処理を行うようにしてもよい。表示制御部53は、第1実施形態や第2実施形態と同様の処理に加えて、特に、本実施形態では、転倒した可能性のあるユーザーに関する危険情報を受信した場合に、危険情報に含まれる当該転倒した可能性のあるユーザーの位置情報を表示部70に表示させる処理を行う。音出力制御部54は、第2実施形態と同様の処理に加えて、特に、本実施形態では、転倒した可能性のあるユーザーに関する危険情報を受信した場合に、当該転倒した可能性のあるユーザーの救援を要請する救援要請音を音出力部74に出力させる処理を行う。また、音出力制御部54は、転倒した可能性のあるユーザーに対する警告情報を受信した場合に、当該転倒した可能性のあるユーザーが操作部40を操作して解除操作を行うまで、音出力部74に警報音を継続して出力させる処理を行うようにしてもよい。[サーバーの構成]図30は、本実施形態におけるサーバー4の構成例を示す図である。図30に示すように、本実施形態では、サーバー4は、処理部CPU20、記憶部30、記録媒体32、通信部34を含んで構成されている。本実施形態のサーバー4は、図30の構成要素各部の一部を省略したり、他の構成要素を付加した構成としてもよい。記憶部30、記録媒体32、通信部34の各機能は、第1実施形態や第2実施形態と同様であるので、その説明を省略する。処理部CPU20は、第1実施形態や第2実施形態と同様の処理に加えて、通信部34を介して動きデータを受け取って各種の計算処理を行う。また、処理部CPU20は、転倒した可能性のあるユーザーに関する危険情報を生成する処理や、通信部64を介して情報端末5に警告情報や危険情報を送信する処理等を行う。特に、本実施形態では、処理部CPU20は、気象データ取得部21、活動データ取得部22、位置情報取得部23、活動量計算部24、経路候補選出部25、目標到達値計算部26、通信制御部27、生体情報取得部35、体調レベル判定部36、危険情報生成部37、動きデータ取得部38、転倒判定部39を含む。ただし、本実施形態の処理部CPU20は、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加した構成としてもよい。なお、気象データ取得部21、活動データ取得部22、位置情報取得部23、活動量計算部24、経路候補選出部25、目標到達値計算部26、生体情報取得部35、体調レベル判定部36の機能は、第1実施形態と同様であるため、その説明を省略する。動きデータ取得部38は、通信部34から送られてくる各ユーザーの動きデータ各情報端末5が各ユーザーから取得した動きデータを、情報端末5の識別IDと対応づけて継続して取得する処理を行う。具体的には、動きデータ取得部38は、各動きデータを受け取り、受け取った各動きデータを情報端末5毎に割り当てられた識別IDと対応づけて順番に記憶部30に保存する。転倒判定部39は、各ユーザーの動きデータに基づいて、各ユーザーが転倒したか否かを判定する。例えば、転倒判定部39は、動きデータが急激に変化した後、ほぼ一定値を持続するような場合、ユーザーが転倒したと判定してもよい。危険情報生成部37は、第2実施形態と同様の処理に加えて、転倒判定部39の判定結果に基づいて、転倒した可能性のあるユーザーに関する危険情報を生成する。この危険情報は、少なくとも転倒した可能性があるユーザーの位置情報を含み、さらに当該ユーザーの現在までの活動量、生体情報、年齢、性別等の情報を含むようにしてもよい。通信制御部27は、第1実施形態や第2実施形態と同様の処理に加えて、特に、本実施形態では、転倒した可能性があるユーザーに関する危険情報を、通信部64を介して、他のユーザーが携帯する情報端末5に送信する処理を行う。また、通信制御部27は、転倒した可能性があるユーザーが携帯する情報端末5に、通信部34を介して、警告情報を送信する処理を行うようにしてもよい。5-3.活動量計測システムの処理[全体処理]第5実施形態の活動量計測システム1の全体処理のフローチャートは、第2実施形態図21と同様であるため、図示及び説明を省略する。また、初期設定処理S10、コース設定処理S12、活動量計測処理S16は、第1実施形態と同様であるため、その説明を省略する。なお、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図9B、図12B、図15Bと同様の処理を行う。[危険監視処理]図31A及び図31Bは、活動量計測システム1の危険監視処理図21のS18の処理のフローチャートの一例を示す図である。図31Aは、情報端末5の処理部CPU50による処理のフローチャートの一例を示し、図31Bは、サーバー4の処理部CPU20による処理のフローチャートの一例を示す図である。なお、サーバー4は、各情報端末5に対してそれぞれ図31Bの処理を行う。まず、情報端末5の処理部CPU50は、ユーザーの生体情報と動きデータを取得し、端末ID、生体情報、動きデータをサーバー4に送信しS710、サーバー4の処理部CPU20は、情報端末5から端末ID、生体情報、動きデータを受信するS750。次に、サーバー4の処理部CPU20は、第2実施形態図22BのS452~S458の処理と同様に、S752~S758の処理を行い、ユーザーの体調レベルが所定時間以内に危険レベルに達する可能性はないと判定した場合S758のY、続いて、ユーザーの現在までの動きデータの推移から当該ユーザーが転倒したか否かを判定するS760。そして、サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーの体調レベルが危険レベルであると判定した場合S754のY、ユーザーの体調レベルが所定時間以内に危険レベルに達する可能性があると判定した場合S758のY、もしくは、ユーザーが転倒した可能性がある場合S762のY、当該ユーザー危険な状態のユーザーの情報端末5に警告情報を送信するS760。情報端末5の処理部CPU50は、サーバー4から警告情報を受信した場合S712のY、第2実施形態図22BのS414~S418の処理と同様に、S714~S718の処理を行う。次に、サーバー4の処理部CPU20は、当該ユーザー危険な状態のユーザー又は転倒した可能性があるユーザーの現在位置、活動量、生体情報、年齢、性別等の情報を含む危険情報を生成しS766、当該ユーザー危険な状態のユーザー又は転倒した可能性があるユーザーの近くにいる1又は複数の他のユーザーを特定しS768、特定した他のユーザーの情報端末5に危険情報を送信するS770。情報端末5の処理部CPU50は、サーバー4から危険情報を受信した場合S720のY、第2実施形態図22BのS422~S426の処理と同様に、S722~S726の処理を行う。そして、情報端末5の処理部CPU50は、ユーザーが運動を終了するまでS728のYになるまで、単位時間Δtの経過を待ってS730のY、S710~S726の処理を繰り返し行う。同様に、サーバー4の処理部CPU20は、ユーザーが運動を終了するまでS772のYになるまで、単位時間Δtの経過を待ってS774のY、S750~S770の処理を繰り返し行う。以上に説明したように、第5実施形態の活動量計測システムによれば、サーバー4が、転倒した可能性があるユーザーの近くにいる他のユーザーの情報端末5に危険情報を送信して救援を要請するので、当該他のユーザーが当該転倒した可能性があるユーザーをいち早く救助することが可能になる。また、第5実施形態の活動量計測システムによれば、サーバー4が、転倒した可能性があるユーザーの情報端末5に警告情報を送信し、警告情報を受信した情報端末5は警報音を鳴らすので、当該ユーザーが実際に転倒して怪我をしていた場合には、警報音の解除操作を行わないようにすれば、当該ユーザーの近くにいる人活動量計測システム1のユーザーでなくてもよいが気付いて救助することができる。なお、図31BのステップS752で危険レベルと判定された場合S754のY又はステップS760でユーザーが転倒したと判定された場合S762のYのみ、S766,S768,S770の処理を行うようにしてもよい。すなわち、危険レベルにあるか転倒したと判定されたユーザーに関しては、当該ユーザーに警告情報を送信するとともに他のユーザーに危険情報を送信し、所定時間以内に危険レベルに達する可能性があるユーザーに関しては、当該ユーザーに警告情報を送信するだけで他のユーザーに危険情報を送信しないようにしてもよい。あるいは、図31BのステップS752で危険レベルと判定されずS754のN、ステップS756で危険レベルと判定された場合S758のYは、S766,S768,S770の処理を行うか否かを各ユーザーが設定できるようにしてもよい。このようにすれば、現在危険な状態か転倒したユーザーに関する危険情報のみが他のユーザーに送信されるので、当該他のユーザーが危険情報を無視する可能性が低くなり、救助活動を懸命に行うことが期待できる。6.変形例本発明は本実施形態に限定されず、本発明の要旨の範囲内で種々の変形実施が可能である。[変形例1]ユーザーが過去に運動を行った際の活動量に関する実績情報を記憶しておき、活動量計測装置4の処理部CPU30特に経路候補選出部34は、気象条件とともに過去の実績を加味して、コース候補の選出を行うようにしてもよい。実績情報は、例えば、ユーザーが過去に運動を行った際の、活動量、心拍数、移動距離、移動速度、運動時間の各計測値、気象条件、目標活動量、目標距離、目標速度などの情報である。経路候補選出部34は、実績情報を参照し、例えば、その中の気象条件と、目標距離と移動距離との差や心拍数との関係等に応じて、次回の目標距離の補正量を増減する等してコース候補を選出する。このように、ユーザーが過去に運動を行った際の活動量に関する実績情報を用いることで、ユーザーの体力に応じた適切なコースを提示することができる。[変形例2]図32に示すように、各気象計測装置2は、気圧センサー10、温度センサー11、湿度センサー12に加えて、空気質センサー13を備えるようにしてもよい。空気質センサー13は、空気中の微粒子煙、砂、花粉等や窒素酸化物NOX等に反応するセンサーである。空気中に存在する微粒子等の濃度が高いほど酸素濃度が低くなるので、同じ運動をした場合でも活動量が大きくなる。従って、空気質を計測して気象条件に含めることで、コース候補の選出、残り距離残り時間の計算、危険レベルの判定や予測等をより精度よく行うことができる。[変形例3]本実施形態では、サーバー4が、各ユーザーの体調レベルが危険レベルか否かを判定し、危険レベルにあるか所定時間以内に危険なレベルに達する可能性のあるユーザーの近くにいる他のユーザーに対して危険情報を送信しているが、サーバー4の処理部CPU20は、各ユーザーの危険レベルを危険度に応じた複数段階で判定し、判定結果に応じて危険度を含む危険情報を送信するようにしてもよい。そして、各情報端末5の処理部CPU50は、当該危険情報を受信した場合に、ユーザーの位置の表示を危険度に応じて変える例えば、危険度に応じて色を変えるようにしてもよい。このようにすれば、例えば、複数のユーザーが同時に危険レベルにある場合、他のユーザー危険レベルにあるいずれかのユーザーの近くにいるユーザーは、携帯情報端末5の表示を見て、最も危険度の高いユーザーを優先的に救助する等の行動をすることができる。また、同様に、本実施形態では、サーバー4が、各ユーザーの体調レベルが危険レベルか否かを判定し、危険レベルにあるか所定時間以内に危険なレベルに達する可能性のあるユーザーに対して警告情報を送信しているが、サーバー4は、各ユーザーの体調レベルを複数段階のレベル例えば、正常レベル、注意レベル、危険レベルの3段階のレベルで判定し、危険レベルまで行かない所定レベル例えば、注意レベルに達するか所定時間以内に当該所定レベルに達する可能性のあるユーザーに対して警告情報を送信するようにしてもよい。[変形例4]本実施形態において、ユーザーが様々なオプション設定できるようにしてもよい。例えば、図33に示すように、図7Aに示したユーザー情報に対して、緊急連絡先290、危険管理レベル292、グループ294等の各ユーザーが設定可能な項目を追加してもよい。緊急連絡先290は、ユーザーが危険な状態になった時に緊急連絡する電話番号やメールアドレス等の情報であり、例えば、サーバー4は、他のユーザーに危険情報を送信する際に、設定された緊急連絡先に同様の内容の情報を通知するようにしてもよい。例えば、ユーザーが人の少ない場所を1人でランニングするような場合、危険な状態になった時に近くに他のユーザーがいない可能性もあるので、自宅、あるいは、救命センターや携帯電話会社等のコールセンター等を緊急連絡先に設定しておくことで、危険な状態になった時にいち早く救援を要請することができる。危険管理レベル292は、危険レベルの判定閾値を変えるための情報であり、例えば、危険管理レベルが高いほど判定閾値を低くする。例えば、ユーザーがランニング等の運動の熟練者であれば、危険な状態か否かをある程度自身で判断できるので危機管理レベルを低く設定し、ユーザーが初心者であれば、危機管理レベルを最高レベルに設定する等が可能になる。グループ292は、危険情報を送信してもよいユーザーを限定するための情報であり、サーバー4は、同じグループに属するユーザーにのみ危険情報を送信する。これにより、不特定のユーザーに個人情報を知られないようにすることができる。[変形例5]本実施形態において、情報端末5は、警告情報や危険情報を受信した場合に警報音や救援要請音を出力しているが、これらの音の出力に代えて、あるいはこれらの音の出力とともに、情報端末5を振動させることで警告情報や危険情報を受信したことをユーザーに知らせるようにしてもよい。[変形例6]本実施形態において、サーバー4は、危険な状態のユーザーの情報端末5に警告情報を送信してから所定時間後に他のユーザーの情報端末5に危険情報を送信するようにしてもよい。例えば、警告情報を受信した情報端末5は、ユーザーによる警報音の解除操作が行われた場合、救援が不要である旨の情報をサーバー4に送信し、サーバー4は、情報端末5に警告情報を送信してから所定時間以内に救援が不要である旨の情報を受信した場合は、他のユーザーの情報端末5に危険情報を送信しないようにしてもよい。さらに、サーバー4は、他のユーザーの情報端末5に危険情報を送信した後、危険な状態のユーザーの情報端末5から救援が不要である旨の情報を受信した場合は、危険情報を送信した情報端末5に救援が不要である旨の情報を送信し、当該情報端末5は、救援が不要である旨の情報を表示するとともに特定の音を出力するようにしてもよい。[変形例7]また、本実施形態において、サーバー4は、選択されたコースの情報と各ユーザーの位置情報に基づいてナビゲーション情報を生成して各情報端末5に送信し、各情報端末5は当該ナビゲーション情報を受信して表示部70に表示するとともに音声出力するようにしてもよい。このようにすれば、ユーザーは運動すべきコースを覚えておく必要がなく、また、運動すべきコースを誤る確率を低減させることができる。同様に、本実施形態において、サーバー4は、危険な状態のユーザーの位置情報と救援を要請するユーザー他のユーザーの位置情報に基づいて、当該他のユーザーの位置から危険な状態のユーザーの位置までの経路を示すナビゲーション情報を生成して当該他のユーザーの情報端末5に送信し、当該情報端末5は当該ナビゲーション情報を受信して表示部70に表示するとともに音声出力するようにしてもよい。このようにすれば、当該他のユーザーはいち早く危険なユーザーの元に辿り着くことができるので、危険な状態のユーザーの救命率を高めることができる。[変形例8]本実施形態において、サーバー4は、警告情報を送信した情報端末5から当該警告情報を受信した旨の応答信号が得られない場合には、他の情報端末5に警告情報を送信し、当該警告情報を受信した情報端末5は、端末間通信により、さらに他の情報端末5に当該警告情報を転送するようにしてもよい。このようにすれば、危険な状態のユーザーの情報端末5が、電波の受信環境状態が劣悪のために、警告情報を受信できないような場合であっても、他の情報端末5から警告情報を受信できる可能性がある。[変形例9]第3実施形態では、ユーザーの数が多いほど、端末間通信による危険情報の転送が繰り返されて、危険な状態のユーザーから相当離れた位置にいるユーザーの情報端末5にも迅速に危険情報が到達する。そして、病院、コールセンター、警察署などの救命施設に近い位置にある情報端末5が危険情報を受信すると、当該施設にされたコンピューターに自動的に当該危険情報を転送するようにしてもよい。このようにすれば、危険な状態のユーザーの救助に向かった他のユーザーが仮に救命施設と連絡が取れないような場合でも、救命施設に危険な状態のユーザーの位置情報が伝わり、迅速な救命活動が期待できる。本発明は、実施の形態で説明した構成と実質的に同一の構成例えば、機能、方法及び結果が同一の構成、あるいは目的及び効果が同一の構成を含む。また、本発明は、実施の形態で説明した構成の本質的でない部分を置き換えた構成を含む。また、本発明は、実施の形態で説明した構成と同一の作用効果を奏する構成又は同一の目的を達成することができる構成を含む。また、本発明は、実施の形態で説明した構成に公知技術を付加した構成を含む。"