"地図データを変換する機能を有する地図表示装置であって、地図を構成する基本図形及び道路図形の位置情報と、前記基本図形及び前記道路図形が表す地物の特徴を示す図形情報とを含む地図データを取得する地図データ入力手段と、前記位置情報に基づき、前記基本図形のうち互いに所定の距離内に位置する複数の基本図形を統合対象候補とする統合対象候補抽出手段と、前記統合対象候補の基本図形のうち、前記図形情報に基づき所定の基本図形を統合対象とする統合対象抽出手段と、前記統合対象の基本図形を1つの図形に統合する統合処理手段と、前記統合処理した基本図形と前記統合対象以外の基本図形とで統合地図データを作成する統合地図データ作成手段と、前記統合地図データに基づき表示画面に地図を描画する地図表示手段と、を備え、前記統合処理手段は、前記統合対象の基本図形が離間して配置されている場合に、当該基本図形間を補間して1つの図形に統合する、地図表示装置。ユーザーが指定した目的地への誘導経路を作成する誘導経路作成手段をさらに備え、前記統合対象抽出手段は、前記誘導経路に面する前記基本図形を前記統合対象としない、請求項1に記載の地図表示装置。前記統合対象抽出手段は、前記統合対象候補の基本図形間に前記道路図形がある場合は、当該道路図形の前記図形情報に基づき前記統合対象とするか否かを決定する、請求項1又は2に記載の地図表示装置。前記地図データ入力手段はユーザーの地図表示要求に応じて、ユーザーが指定した縮尺の前記地図データを取得し、前記統合対象候補抽出手段は、前記地図データの縮尺に応じた前記所定の距離内に位置する、複数の前記基本図形を前記統合対象候補とする、請求項1又は2に記載の地図表示装置。前記統合対象抽出手段は、前記統合対象候補の基本図形が示す地物間の高さの差が第1の所定値以上である場合に前記統合対象としない、請求項1又は2に記載の地図表示装置。前記統合対象抽出手段は、前記統合対象候補の基本図形が立体図形である場合には、前記統合対象候補の基本図形の前記図形情報からテクスチャ符号を参照し、前記統合対象候補の基本図形間での前記テクスチャ符号の比較に基づき前記統合対象とするか否かを決定する、請求項1又は2に記載の地図表示装置。前記統合対象抽出手段は、前記統合対象候補の基本図形が平面図形である場合には、前記統合処理後の面積が第2の所定値以上となる場合に前記統合対象としない、請求項1又は2に記載の地図表示装置。前記統合対象抽出手段は、前記統合対象候補の基本図形が立体図形である場合には、前記統合処理後の体積が第2の所定値以上となる場合に前記統合対象としない、請求項1又は2に記載の地図表示装置。前記統合対象抽出手段は、前記位置情報と紐付けられた前記図形情報を有する前記統合対象候補の基本図形を前記統合対象としない、請求項1又は2に記載の地図表示装置。前記統合対象抽出手段は、所定のランドマークを示す前記統合対象候補の基本図形を前記統合対象としない、請求項1又は2に記載の地図表示装置。しかしながら、特許文献1の技術によれば、地図データをサーバからクライアント装置に配信する際の通信遅れにより、地図表示装置での表示が遅れるという問題がある。また、図形を削除する処理を行うため、例えばユーザーが地図上の目印としている図形が削除されてしまうと、現在地や目的の建物を地図上で認知することが困難になる、すなわち、地図の認知性が損なわれるという問題がある。さらに、図形の頂点の幾つかを間引いた場合には、図形の個数自体は変化しないため、GPUによるレンダリング回数は変わらず、描画処理時間の短縮効果は限られたものである。本発明は上述の問題点に鑑み、地図の認知性を損なうことなく、入手した元地図データを高速に表示することが可能な形式に変換する機能を有する地図表示装置の提供を目的とする。本発明の地図表示装置は、地図データを変換する機能を有する地図表示装置であって、地図を構成する基本図形及び道路図形の位置情報と、基本図形及び道路図形が表す地物の特徴を示す図形情報とを含む地図データが入力される地図データ入力手段と、位置情報に基づき、基本図形のうち互いに所定の距離内に位置する複数の基本図形を統合対象候補とする統合対象候補抽出手段と、統合対象候補の基本図形のうち、図形情報に基づき所定の基本図形を統合対象とする統合対象抽出手段と、統合対象の基本図形を1つの図形に統合する統合処理手段と、統合処理した基本図形と統合対象以外の基本図形とで統合地図データを作成する統合地図データ作成手段と、統合地図データに基づき表示画面に地図を描画する地図表示手段と、を備え、統合処理手段は、統合対象の基本図形が離間して配置されている場合に、当該基本図形間を補間して1つの図形に統合する。本発明の地図表示装置は、地図データを変換する機能を有する地図表示装置であって、地図を構成する基本図形及び道路図形の位置情報と、基本図形及び道路図形が表す地物の特徴を示す図形情報とを含む地図データが入力される地図データ入力手段と、位置情報に基づき、基本図形のうち互いに所定の距離内に位置する複数の基本図形を統合対象候補とする統合対象候補抽出手段と、統合対象候補の基本図形のうち、図形情報に基づき所定の基本図形を統合対象とする統合対象抽出手段と、統合対象の基本図形を1つの図形に統合する統合処理手段と、統合処理した基本図形と統合対象以外の基本図形とで統合地図データを作成する統合地図データ作成手段と、統合地図データに基づき表示画面に地図を描画する地図表示手段と、を備え、統合処理手段は、統合対象の基本図形が離間して配置されている場合に、当該基本図形間を補間して1つの図形に統合する。本発明の地図表示装置は、地図データに統合処理を施してから表示するので、高速に描画を行うことが可能である。また、近傍に配置される基本図形を単に統合するだけでは、ランドマークとして有用な図形が表現できなくなったり、高さや属性の異なる建物を統合したりする結果、地図の認知性が損なわれてしまうが、基本図形の図形情報に基づいて統合するか否かを判断することによって、地図の認知性を損なわない範囲で基本図形を統合することが可能である。この発明の目的、特徴、局面、および利点は、以下の詳細な説明と添付図面とによって、より明白となる。<A.実施の形態1><A-1.全体構成>図1は、本実施の形態の地図表示装置1の構成を示すブロック図である。地図表示装置1は例えば車両に搭載されたカーナビゲーション装置である。地図表示装置1はメインCPU30と、メインCPU30に接続されたGPS受信手段21、車速パルス取得手段22、内蔵メモリ23、CD/DVDドライブ24、HDD25を備えている。GPS受信手段21は、GPS衛星から現在の位置情報を取得し、車速パルス取得手段22は車両から車速パルスを取得する。メインCPU30はこれらの情報を用いて、現在の車両の位置を把握する。HDD25には、ナビ用地図DB11とプログラム26が格納されており、メインCPU30がプログラム26を実行する際には内部メモリ23を使用する。CD/DVDドライブ24は、AVソースの入力手段の一例として示している。さらに、地図表示装置1は、ユーザーインターフェースとしてのタッチパネル27の他、地図を表示する液晶モニタ29、液晶モニタ29にナビ地図を高速で描画するLSIである描画チップ28を備えている。また、地図表示装置1は、ラジオ受信機31や、音声出力手段としてアンプ32、スピーカ33、さらに方位取得手段34を備えている。図2は、メインCPU30を機能ブロックで表した図である。メインCPU30は、ナビ用地図データDB10から取得したナビ用地図データに統合処理を行い、ナビ用統合地図データに変換して描画チップ28に出力する。ここで、ナビ用地図データとは、例えば地図データ作成会社が複数の縮尺について作成した元地図データを、地図表示装置1の表示形式に変換した地図データである。ナビ用地図データは、建物枠又は土地枠等の基本図形や道路を示す道路図形といった地図上に示されるポリゴン図形についての特徴を示す図形情報を含んでいる。なお、本明細書では、地図上に示される図形のうち道路図形以外の全ての図形を基本図形と定義する。地図表示装置1は、地図データ入力手段2、統合判断手段3、統合処理手段6、及びナビ用統合地図データ作成手段7を備える。地図データ入力手段2は、ナビ用地図データベースDB10とアクセスし、ナビ用地図データが入力される手段である。地図データ入力手段2は、ユーザーがタッチパネル27を通して行う地図表示要求や地図の縮尺変更要求に応じて、ユーザーが指定する縮尺についてのナビ用地図データをナビ用統合地図DB11から取得する。統合判断手段3は、地図データ入力手段2からナビ用地図データを受けて、ナビ用地図データで示される基本図形の中から統合処理の対象となる図形を抽出する手段であり、統合対象候補抽出手段4と、統合対象抽出手段5を備える。統合対象候補抽出手段4は、ナビ用地図データで示される基本図形の中から、互いに所定の距離内に位置する複数の基本図形を統合対象候補として抽出する。統合対象抽出手段5は、統合対象候補の基本図形の中から後述する方法によって統合対象を抽出する。統合処理手段6は、統合対象抽出手段5が統合対象として抽出した基本図形に統合処理を施す。ナビ用統合地図データ作成手段7は、統合処理された基本図形を統合処理手段6から取得し、さらに統合対象とならなかった基本図形を地図データ入力手段から取得し、これらを共に表示するためのナビ用統合地図データを作成する。ナビ用統合地図データは描画チップ28に出力され、描画チップ28で地図の描画が行われる。<A-2.統合処理>図3,4は、統合対象候補抽出手段4で統合対象候補とされた平面図形の基本図形に対する統合対象判断と、その後の統合処理について例示する図である。図3では、基本図形A,B,Cと基本図形Dの間に、道路図形Iが存在する例を示している。ここで基本図形AとC、AとB、CとD、BとDは、それぞれ所定の閾値未満の距離を隔てて配置されているため、統合対象候補抽出手段4で統合対象候補とされている。基本図形AとC、基本図形AとBは、それぞれ隙間を設けずに配置されている。統合対象抽出手段5は、統合対象候補となった基本図形同士の図形情報を参照して、統合対象とするか否かを判断する。図5は、図3,4に示す基本図形及び道路図形の図形情報テーブルを示している。図形情報は、基本図形の識別符号、種別情報、属性情報、形状情報、及び高さ情報を含んでおり、さらに他の情報を含んでも良い。種別は、例えばホテル、野外スポーツ設備、遊興施設、公園、住宅、畑、島、湖、池、国道、又は県道などであり、大まかな地物の種類を示す。ここで、基本図形Aの種別はホテルである。属性情報には、種別よりも細かな地物の特徴が記される。種別がホテルである基本図形Aの場合は、ホテルの名称が属性として記されている。種別が国道である基本図形Iの場合は、一方通行であることやレーン数などのレーン情報といった道路の特徴が属性として記されている。形状情報には、基本図形の頂点の座標が記される。高さ情報には、基本図形が表す地物の高さが記される。図5によれば、基本図形AとCは、種別が共にホテル家形であり、属性も共に名称:ホテル○×である。種別と属性が共通することをもって、統合対象抽出手段5は基本図形AとCを統合処理の対象と判断する。基本図形AとBも同様にして、統合処理の対象と判断する。次に、基本図形CとDについては、その間に道路図形Iが存在するため、統合対象抽出手段5は道路図形Iの図形情報を参照して統合するか否かを判断する。図5によれば、道路図形Iの種別は国道道路線であり、属性には一方通行であることの他、レーン情報が記されている。地図表示装置1が車載のカーナビゲーション装置である場合は、国道を挟む2つの基本図形を統合すると自動車用地図としての地図の認知性が損なわれてしまうので、統合対象抽出手段5は基本図形CとDを統合対象と判断しない。この場合、道路図形Iの種別が歩行者専用道路であれば、基本図形CとDを統合しても自動車用地図としての認知性を損なわないと判断して、統合対象とすることも可能である。なお、ここで地図の認知性を損なうとは、現在地や目的の建物を地図上で認知することが困難になることをいう。このように、基本図形の間に道路図形がある場合には、地図の用途に鑑みて道路図形の種別と属性から統合対象とするか否かを判断する。本明細書では地図表示装置1が車載のカーナビゲーション装置であるものとして、自動車用地図を例に説明しているが、例えば携帯端末に表示される歩行者用地図の地図データを対象とする場合には、種別が歩行者専用道路である道路図形を挟む2つの基本図形を統合すると地図の認知性を損なうと判断し、統合対象としないものとする。以上の判断に基づき統合対象と抽出された基本図形AとC、また基本図形AとBについて、図3に示すように統合処理手段6が統合処理を行う結果、基本図形A、B,Cが1つの図形に統合される。図4では、基本図形EとF、EとG、FとH、GとHが、互いに所定の閾値未満の距離に位置していることから、統合対象候補抽出手段4により統合対象候補として抽出されている。これら基本図形の図形情報は、図5に示すように種別と属性が共通しており、基本図形間に道路図形が存在しないことから、統合対象抽出手段5は、統合対象候補を全て統合対象と判断する。そして、図3の例と同様に、統合処理手段6が基本図形EとF、EとGの統合処理を行う。基本図形FとH、GとHについては、その間の空間を補間することにより統合前の基本図形の外形を維持しながら統合を行う。この場合、補間方向が2通り存在する。図6は、基本図形FとGから基本図形Hに向けて補間を行う例を示し、図7は、基本図形Hから基本図形FとGに向けて補間を行う例を示している。どちらの向きで補間を行うかは、例えば、補間処理後の図形に出来る穴の大きさによって決定しても良い。すなわち、穴がより大きくなるように補間したい場合は、図6に示すように基本図形FとGから基本図形Hに向けて補間し、穴がより小さくなるように補間したい場合は、図7に示すように基本図形Hから基本図形FとGに向けて補間を行う。図8~10は、統合対象候補の基本図形が立体図形である場合の統合対象判断と、その後の統合処理について例示する図である。また、図11は、図8~10に示す基本図形A~Fの図形情報テーブルを示している。立体図形の図形情報テーブルは図5で説明した平面図形の図形情報テーブルとほぼ同じであるが、高さ情報は、基本図形が示す地物の高さ情報の他、基本図形そのものの高さ情報であっても良い。統合対象候補の基本図形が立体図形である場合には、統合対象抽出手段5は種別と属性の比較に加えて高さ情報を参照する。図8に示すように、基本図形AとBには高さに差があるので、これらを統合対象としない。一方、図9に示すように、基本図形CとDには高さの差が無いので、統合対象判断に関する他の条件も満たす場合には統合対象と判断する。これにより、高さが異なる建物等が地図上で統合されることで地図の認知性が損なわれることを防ぐ。また、図10に示すように、隙間をもって配置された基本図形EとFが統合対象と判断された場合は、隙間を補間することによって1つの立体図形に統合する。ナビ用統合地図データ作成手段7では、こうした統合処理を行った基本図形とそれ以外の図形を用いてナビ用統合地図データを作成する。ナビ用統合地図データが表現する基本図形の数は、ナビ用地図データのそれよりも少なくなるので、地図表示装置で描画する際にレンダリングの負荷が軽く、高速に描画を行う事が出来る。<A-3.統合対象候補抽出>統合対象候補抽出手段4は、互いに所定の距離内に位置する複数の基本図形を統合対象候補として抽出する。具体的に言えば、統合対象候補となるか否かを判断する際の基本図形間の距離に関する閾値には、地図の縮尺に応じた値が設定される。地図の縮尺が小さくなるほどより広域を表示する地図であるほど当該閾値は大きく設定すれば、縮尺が小さい地図ほど、互いに遠くの距離に位置する基本図形のペアが統合対象候補と抽出される。図12には、異なる2つの縮尺における同一の基本図形に対する統合処理を示している。統合処理を行わない従来の地図データでは、図12のAで示すように、縮尺1では表示に問題ないが、小さな縮尺2になると見辛くなってしまい、細かな部分では表示がつぶれることもある。しかし、本実施の形態の統合処理を行った地図データであれば、図12のBで示すように、より小さい縮尺縮尺2の地図ではより多くの図形が統合対象候補となり、統合処理が行われるので、地図表示装置1は見易い地図を表示することが可能である。<A-4.フローチャート>図13は、本実施の形態の地図表示装置1の地図データ変換動作を示すフローチャートである。以下、図13に沿って地図データ変換動作を説明する。まず、地図データ入力手段2がナビ用地図データを読み込むステップS1。ナビ用地図データを読み込むタイミングは、例えばユーザーがタッチパネル27を用いて地図表示要求を行ったり、あるいは既に液晶モニタ29に表示している地図の縮尺を変更する要求を行ったときであり、ユーザーが指定した縮尺についてのナビ用地図データを読み込む。次に、結合対象候補抽出手段4がナビ用地図データで表現されている基本図形の中から統合対象候補を抽出するステップS2。結合対象候補抽出手段4は、ナビ用地図データの縮尺に応じた所定の距離内に互いに位置する複数の基本図形を統合対象候補とする。さらに、統合対象抽出手段5は統合対象候補の基本図形について、図形情報を参照しながら統合可否を判断し、統合対象を抽出するステップS3。具体的には、統合対象候補の基本図形夫々の図形情報を参照し、例えば種別と属性が同じであれば、さらに統合対象候補の基本図形を隔てる道路図形の有無を判断し、道路図形が無ければ統合可能であると判断する。道路図形がある場合は、地図の用途を考慮しつつ当該道路図形の図形情報に基づき、統合可否を判断する。例えば、地図表示装置1がカーナビゲーション装置である場合は、当該道路図形の種別が車道でない場合にのみ、統合可能であると判断する。次に、統合処理手段6は統合対象があるか否かを判断しステップS4で、統合対象があれば統合処理を行うステップS5。ステップS4で統合対象が存在しない場合、あるいはステップS5で統合処理を行った後、統合対象候補抽出手段4が、統合対象候補の判断をしていない基本図形がナビ用地図データに残っているか否かを判断するステップS6。未判断の基本図形があれば、再びステップS2に戻って統合対象候補の抽出を行う。ステップS6で、ナビ用地図データ中の全ての基本図形について統合対象候補か否かの判断を行ったと統合対象候補抽出手段4が判断すると、ナビ用統合地図データ作成手段7が、統合処理された図形と統合対象以外の図形とを用いてナビ用統合地図データを作成するステップS7。その後、ナビ用統合地図データを描画チップ28へ入力しステップS8、描画チップ28はナビ用統合地図データから描画を行い、液晶モニタ29に地図表示を行う。<A-5.変形例>基本図形が立体図形である場合の統合処理について、図8,9では、種別、属性の比較の他、基本図形の高さに差がない場合に統合対象とすると説明したが、以下に説明するように、統合対象の判断材料となる基本図形の高さの差に閾値を設けても良い。図14に立体の基本図形A,Bを、図15に立体の基本図形C,Dを示し、図16に図14,15に示す基本図形A~Dの図形情報テーブルを示す。図14において、基本図形A,Bは種別、属性が同一であるものとする。図16の図形情報テーブルを参照すると、基本図形Aの高さはH1であり、基本図形Bの高さはH2である。H1-H2が予め設定した閾値α以上であるため、統合対象抽出手段5は基本図形AとBを統合対象としない。一方、図15に示すように、高さがH3の基本図形Cと高さがH4の基本図形Dについては、H3-H4が閾値α未満であるため統合対象と判断される。このように、高さの差に閾値を設けて統合可否を判定することにより、高さが大きく異なる建物が地図上で統合されることによって地図の認知性が損なわれることが避けられる。また、基本図形のうち、店舗や公共施設等といった検索対象となり得る特定の施設を示すものについては、その種別や属性等の図形情報が位置情報と紐付けられていても良い。このような地図データであれば、例えば液晶モニタ29に表示された地図上にタッチパネル27を用いてカーソルを合わせることによって、カーソルが指示した地点やその周囲に存在する特定の施設の情報を画面上に表示させ、目的地として設定することが可能である。このような方法で目的地を設定する場合、検索対象の施設を示す基本図形が他の基本図形と統合されていると、地図表示装置1のユーザーは検索対象の施設の位置を地図上で正確に把握することが出来ない。そこで、統合対象抽出手段5において、図形情報が位置情報と紐付けられている基本図形を統合対象としないと判断すれば、上記の問題を解消することが可能である。また、基本図形が立体である場合は、基本図形が示す地物の色やデザインをテクスチャマッピングで表現することが可能である。その場合、基本図形の図形情報には、テクスチャ番号符号が属性情報として与えられる。統合対象抽出手段5は、統合対象候補となった基本図形同士でテクスチャ符号を比較し、異なる色あるいはデザインであると判断すれば統合対象から除外することにより、異なる色の建物が地図上で一つの建物として示されることを防ぐことが出来る。また、地図表示装置1が経路誘導を行う際、複雑な交差点等の特に経路が分かりにくい地点では、経路に面した目印となる建物などの地物ランドマークを経路と共に経路誘導画面として表示することにより、ユーザーの経路把握を助けることが考えられる。このような経路誘導画面に表示するランドマークが他の建物と統合して表示されてしまうと、ユーザーはかえって混乱してしまうので、ランドマークは統合対象としないことが望ましい。ランドマークか否かはナビ用地図データの段階で属性情報に記されている場合もあれば、予め定めた幾つかの建物に対して、その基本図形の属性情報にランドマークであることを記す場合もある。統合対象抽出手段5は、基本図形の属性情報を参照し、ランドマークを示す基本図形は統合対象から除外することにより、ランドマークを用いた経路誘導を円滑に行う事が出来る。また、本明細書では、立体の基本図形において、基本図形の高さの差を考慮して統合対象とするか否かを判断するものと説明したが、平面の基本図形であっても、高さ情報から基本図形が示す地物の高さの差を考慮して、同様に統合対象とするか否かを判断しても良い。これにより、実際には高さが異なる複数の地物が地図上で一つの平面図形として表されることを避けることが出来る。また、図1では地図表示装置1をカーナビゲーション装置として説明したが、これは例示である。地図表示装置1は本発明の効果を奏する限りにおいて他の構成であっても良く、例えば歩行者向けの経路誘導を行う携帯端末であっても良いし、誘導機能を持たない地図表示装置であっても良い。また、統合対象抽出手段5における統合対象判断要素として、統合後の面積を考慮しても良い。統合対象候補の基本図形が共に基本図形である場合、これらの基本図形を統合した後の面積が所定値以上であれば、統合対象とはしない。同様に、統合対象候補の基本図形が共に立体図形である場合は、これらの基本図形を統合した後の体積が所定値以上であれば、統合対象とはしない。面積又は体積の大きい基本図形は地図の認知性に与える影響が大きいため、統合しないことによって、地図の認知性を維持することが可能である。また、地図表示装置1がユーザーにより指定された目的地への誘導経路を作成する誘導経路作成手段を備える場合、統合対象抽出手段5は、誘導経路に面する基本図形を統合対象としないと判断しても良い。誘導経路に面する基本図形は、ユーザーにとっての目印となり得るため、これらの基本図形には統合処理を行わないことにより、地図の認知性を維持することが可能である。<効果>本実施の形態の地図表示装置1は、地図データを変換する機能を有する地図表示装置であって、地図を構成する基本図形及び道路図形の位置情報と、基本図形及び道路図形が表す地物の特徴を示す図形情報とを含むナビ用地図データ地図データが入力される地図データ入力手段2と、位置情報に基づき、基本図形のうち互いに所定の距離内に位置する複数の基本図形を統合対象候補とする統合対象候補抽出手段4と、統合対象候補の基本図形のうち、図形情報に基づき所定の基本図形を統合対象とする統合対象抽出手段5と、統合対象の基本図形を1つの図形に統合する統合処理手段6と、統合処理した基本図形と統合対象以外の基本図形とでナビ用統合地図データ統合地図データを作成するナビ用統合地図データ作成手段7統合地図データ作成手段と、ナビ用統合地図データに基づき液晶モニタ29表示画面に地図を描画する描画チップ28地図表示手段と、を備え、統合処理手段6は、統合対象の基本図形が離間して配置されている場合に、当該基本図形間を補間して1つの図形に統合する。地図表示装置1は、ナビ用地図データに統合処理を施してから表示を行うので、描画チップ28は高速に描画を行うことが可能である。また、近傍に配置される基本図形を単に統合するだけでは、ランドマークとして有用な図形が表現できなくなったり、高さや属性の異なる建物を統合したりする結果、地図の認知性が損なわれてしまうが、基本図形の図形情報に基づいて統合するか否かを判断することによって、地図の認知性を損なわない範囲で基本図形を統合することが可能である。また、本実施の形態の地図表示装置1は、ユーザーが指定した目的地への誘導経路を作成する誘導経路作成手段をさらに備え、統合対象抽出手段は、誘導経路に面する基本図形を統合対象としないので、地図の認知性を損なわない範囲で統合処理が行われる。また、本実施の形態の地図表示装置1において、統合対象抽出手段5は、統合対象候補の基本図形間に道路図形がある場合は、当該道路図形の図形情報に基づき統合対象とするか否かを決定する。例えば地図表示装置1がカーナビゲーション装置であれば、道路図形の属性が国道など、車両が走行可能な道路であることを示している場合に、当該道路図形を挟んで配置されている基本図形を統合対象としないことにより、通行路が統合されて地図の認知性が損なわれることを防ぐ。また、本実施の形態の地図表示装置1において、地図データ入力手段2は、ユーザーの地図表示要求に応じてユーザーが指定した縮尺のナビ用地図データ地図データを取得し、統合対象候補抽出手段4は、ナビ用地図データの縮尺に応じた所定の距離内に位置する、複数の基本図形を統合対象候補とする。ナビ用地図データの縮尺が小さくなるほど、統合対象候補と判断する基本図形間の距離の閾値を大きく設定することによって、小縮尺でも図形をつぶさずに表示することが出来る。また、本実施の形態の地図表示装置1において、統合対象抽出手段5は、統合対象候補の基本図形が示す地物間の高さの差が第1の所定値以上である場合に統合対象としない。高さの差がある程度存在する地物を示す基本図形は統合しないので、地図の認知性が維持される。また、本実施の形態の地図表示装置1において、統合対象抽出手段5は、統合対象候補の基本図形が立体図形である場合には、統合対象候補の基本図形の図形情報からテクスチャ符号を参照し、統合対象候補の基本図形間でのテクスチャ符号の比較に基づき統合対象とするか否かを決定する。テクスチャ符号の比較から色やデザインが異なると判断した基本図形は統合しないことで、地図の認知性が維持される。また、本実施の形態の地図表示装置1において、統合対象抽出手段5は、統合対象候補の基本図形が平面図形である場合には、統合処理後の面積が第2の所定値以上である場合に統合対象としない。あまりに面積が大きくなるような統合処理を避けることで、地図の認知性が維持される。また、本実施の形態の地図表示装置1において、統合対象抽出手段5は、統合対象候補の基本図形が立体図形である場合には、統合処理後の体積が第2の所定値以上となる場合に統合対象としない。あまりに体積が大きくなるような統合処理を避けることで、地図の認知性が維持される。また、本実施の形態の地図表示装置1において、統合対象抽出手段5は、位置情報と紐付けられた図形情報を有する統合対象候補の基本図形を統合対象としないので、表示画面上のカーソルで指示した地点にある施設の情報を表示させて目的地を設定するような検索方法を用いる場合に、検索対象の施設を示す基本図形が統合されてしまって地図の認知性が損なわれるということを防ぐ。また、本実施の形態の地図表示装置1において、統合対象抽出手段は、所定のランドマークを示す統合対象候補の基本図形を統合対象としない。複雑な交差点等の特に経路が分かりにくい地点では、ランドマークを経路と共に経路誘導画面として表示してユーザーの経路把握を助けることが考えられるので、ランドマークを示す基本図形は統合対象から除外すれば、ランドマークを用いた経路誘導を円滑に行うことが出来る。この発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、全ての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。"