"内燃機関に供給される燃料のセタン価指標値を算出するとともに同値を第1指標値として記憶する記憶部と、同記憶部により記憶した第1指標値に基づいて燃料の燃焼に関する燃焼制御を実行する第1制御部とを有する内燃機関の制御装置において、燃料タンクへの燃料補給がなされたときに、その燃料補給の開始時に前記燃料タンク内に備蓄されていた燃料の量と、該燃料補給の開始時に記憶していた前記第1指標値と、前記燃料タンクに補給された燃料の量とに基づいて燃料のセタン価の第2指標値を算出するとともに、第2指標値に基づいて前記燃焼制御を実行する第2制御部と、を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項1に記載の内燃機関の制御装置において、前記第2制御部は、前記燃料補給の開始時に前記燃料タンク内に備蓄されていた燃料の量をV1とし、前記燃料補給の開始時に記憶していた前記第1指標値をS1とし、前記燃料タンクに補給された燃料の量をV2とし、予め定めた所定のセタン価指標値をS2とし、前記第2指標値をVSとすると、以下の関係式、VS=V1×S1V2×S2/V1V2を満たす第2指標値VSを算出することを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項2に記載の内燃機関の制御装置において、前記所定のセタン価指標値S2は、前記燃料タンクに補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値であることを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置において、前記燃料タンクへの燃料補給がなされた後に前記記憶部によって前記第1指標値が新たに記憶されたときに、前記第2制御部は前記第2指標値に基づく燃焼制御の実行を停止し、前記第1制御部は前記第1指標値に基づく燃焼制御の実行を開始することを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置において、前記記憶部は、前記内燃機関の運転状態に応じた量での燃料噴射が行われる基本噴射制御とは別に、実行条件の成立を条件に前記燃料のセタン価指標値の検出のための燃料噴射を行う補助噴射制御を実行し、前記補助噴射制御による燃料噴射の結果得られたセタン価指標値を前記第1指標値として記憶することを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項5に記載の内燃機関の制御装置において、前記実行条件は、前記基本噴射制御による燃料噴射の実行が一時的に停止されていることとの条件を含むことを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項5または6に記載の内燃機関の制御装置において、前記記憶部は、前記補助噴射制御を通じて予め定めた量での燃料噴射を実行するとともに、燃料噴射の実行に伴い発生する前記内燃機関の出力トルクの指標値を検出し、該検出した指標値を前記第1指標値として記憶することを特徴とする内燃機関の制御装置。ところで、特許文献1に記載の装置では、セタン価の推定のための燃料噴射が実行条件の成立時に限って実行されるために、燃料補給が行われて燃料タンク内の燃料のセタン価が変化した可能性がある場合であっても、実行条件が成立しない限り、セタン価の推定が実行されない状態が継続されてしまう。この場合、燃料補給前における推定の結果が高セタン価である状況で低セタン価の燃料が補給されて燃料タンク内の燃料のセタン価が低くなると、内燃機関に供給される燃料が低セタン価燃料であるにも拘わらず、内燃機関の運転制御が高セタン価燃料に適した実行態様で実行されるといった状況になってしまう。そして、この場合には内燃機関の気筒内における燃料の燃焼状態の悪化を招くばかりか、場合によっては失火発生を招いてしまう。なお、こうした不都合は、上述した実行条件の成立を条件にセタン価の推定のための燃料噴射が実行される装置に限らず、燃料補給後にセタン価の指標値が実際のセタン価に見合う値になるまでに時間を要する装置であれば同様に生じうる。そうした装置としては例えば特許文献2に記載の装置が挙げられる。この装置では、筒内圧センサによって検出される内燃機関の気筒内の圧力に基づいて着火遅れ時間が算出されるとともに同着火遅れ時間をもとに燃料のセタン価が推定される。また、この装置ではセンタ化推定の精度向上を図るために平均化したデータをセタン価推定に用いることが記載されている。こうした装置では、燃料補給後にセタン価の指標値が実際のセタン価に見合う値になるまでに時間を要するために、燃料補給直後において燃料の燃焼状態の悪化を招いてしまう。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、低セタン価燃料の補給に起因する失火発生を抑えることのできる内燃機関の制御装置を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明に従う内燃機関の制御装置では、内燃機関に供給される燃料のセタン価指標値が算出されるとともに同値が第1指標値として記憶される。また、その第1指標値に基づいて燃料の燃焼に関する燃焼制御が実行される。なお燃焼制御は、例えば燃料噴射制御やEGR制御など、内燃機関の気筒内における燃料の燃焼状態を調節するための機関制御である。上記装置では、燃料補給がなされたとき、すなわち燃料タンク内の備蓄燃料のセタン価が変化して上記第1指標値と実際のセタン価に見合う値とが大きくずれた可能性があるときに、次のようにして算出される第2指標値に基づいて燃焼制御が実行される。すなわち、燃料補給の開始時に燃料タンク内に備蓄されていた燃料の量と燃料補給の開始時に記憶していた第1指標値と燃料タンクに補給された燃料の量との関係に基づいて、燃料のセタン価の指標値第2指標値が算出されて記憶される。このようにして第2指標値を算出することにより、燃料タンクに補給された燃料のセタン価が所定の値であるとの仮定のもとでの、燃料補給後における燃料タンク内の燃料のセタン価を推定することができる。そのため上記所定の値として適切な値例えば想定範囲において最も低いセタン価を定めることにより、第2指標値として、燃料補給後における燃料タンク内の燃料セタン価の変化範囲下限の指標となる値を算出することができる。上記装置によれば、この第2指標値に基づいて燃料補給後における燃料タンク内の燃料のセタン価がどの程度まで低い値になる可能性があるのかを把握することができる。そのため、この第2指標値に基づいて燃焼制御を実行することにより、燃料補給によって燃料タンク内の燃料すなわち内燃機関に供給される燃料のセタン価が低くなったときに燃料補給前に推定された比較的高いセタン価の指標値第1指標値に適した実行態様で燃焼制御が実行されるといった状況になることを抑えることができる。したがって、燃料タンクに低セタン価の燃料が補給された場合であっても、その燃料補給に起因する失火の発生を抑えることができる。本発明の一態様では、燃料補給の開始時に燃料タンク内に備蓄されていた燃料の量をV1とし、燃料補給の開始時に記憶していた第1指標値をS1とし、燃料タンクに補給された燃料の量をV2とし、予め定めた所定のセタン価指標値をS2とすると、第2指標値VSとして、[VS=V1×S1V2×S2/V1V2]との関係を満たす値を算出する。好ましい態様では、所定のセタン価指標値S2を、燃料タンクに補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値とする。こうした装置によれば、前記関係をもとに、燃料タンクに補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク内の燃料のセタン価の指標値を第2指標値VSとして算出することができ、その第2指標値VSに基づいて燃焼制御を実行することができる。したがって、燃料補給によって内燃機関に供給される燃料のセタン価が低くなったときにおいて比較的高いセタン価に見合う実行態様で燃焼制御が実行されるといった状況になることを的確に抑えることができる。本発明の一態様では、燃料タンクへの燃料補給がなされた後に記憶部によって第1指標値が新たに記憶されたときに、第2制御部は第2指標値に基づく燃焼制御の実行を停止し、第1制御部は第1指標値に基づく燃焼制御の実行を開始する。こうした装置によれば、燃料タンクへの燃料補給が行われて同燃料タンク内に備蓄されている燃料のセタン価が変化した場合であっても、第1指標値が新たに算出されて記憶された後においては、同第1指標値、すなわち実際の燃料のセタン価指標値に応じたかたちで燃焼制御を実行することができる。本発明の一態様では、内燃機関の運転状態に応じた量での燃料噴射が行われる基本噴射制御とは別に、実行条件の成立を条件に燃料のセタン価指標値の検出のための燃料噴射を行う補助噴射制御を実行し、この補助噴射制御による燃料噴射の結果得られたセタン価指標値を第1指標値として記憶する。本発明の一態様では、前記実行条件が、前記基本噴射制御による燃料噴射の実行が一時的に停止されていることとの条件を含む。通常、内燃機関の運転に際して、基本噴射制御による燃料噴射の一時的な停止は、例えば機関出力軸の回転速度が低下するときなど、限られた状況において実行される。そのため、上記装置のように実行条件が基本噴射制御による燃料噴射の実行が一時的に停止されていることとの条件を含む装置においては、補助噴射制御の実行機会も限られる。上記装置によれば、そうした補助噴射制御の実行機会が限られる装置において、低セタン価燃料の補給に起因する失火発生を抑えることができる。好ましい態様では、補助噴射制御によって予め定めた量での燃料噴射を実行するとともに、同燃料噴射の実行に伴い発生する内燃機関の出力トルクの指標値を検出し、該検出した指標値を第1指標値として記憶する。以下、本発明を具体化した一実施の形態にかかる内燃機関の制御装置について説明する。図1に示すように、車両10には、駆動源としての内燃機関11が搭載されている。内燃機関11のクランクシャフト12は、クラッチ機構13、手動変速機14を介して車輪15に連結されている。車両10では乗員によってクラッチ操作部材例えばクラッチペダルが操作されると、上記クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になる。内燃機関11の気筒16には吸気通路17が接続されている。内燃機関11の気筒16内には吸気通路17を介して空気が吸入される。また、この内燃機関11としては複数本実施の形態では四つ[♯1~♯4]の気筒16を有するものが採用されている。内燃機関11には、気筒16毎に、同気筒16内に燃料を直接噴射する直噴タイプの燃料噴射弁20が取り付けられている。この燃料噴射弁20の開弁駆動によって噴射された燃料は内燃機関11の気筒16内において圧縮加熱された吸入空気に触れて着火および燃焼する。そして内燃機関11では、気筒16内における燃料の燃焼に伴い発生するエネルギによってピストン18が押し下げられてクランクシャフト12が強制回転されるようになる。内燃機関11の気筒16において燃焼した燃焼ガスは排気として内燃機関11の排気通路19に排出される。各燃料噴射弁20は分岐通路31aを介してコモンレール34に各別に接続されており、同コモンレール34は供給通路31bを介して燃料タンク32に接続されている。この供給通路31bには、燃料を圧送する燃料ポンプ33が設けられている。本実施の形態では、燃料ポンプ33による圧送によって昇圧された燃料がコモンレール34に蓄えられるとともに各燃料噴射弁20の内部に供給される。また、各燃料噴射弁20にはリターン通路35が接続されており、同リターン通路35はそれぞれ燃料タンク32に接続されている。このリターン通路35を介して燃料噴射弁20内部の燃料の一部が燃料タンク32に戻される。以下、燃料噴射弁20の内部構造について説明する。図2に示すように、燃料噴射弁20のハウジング21の内部にはニードル弁22が設けられている。このニードル弁22はハウジング21内において往復移動同図の上下方向に移動することの可能な状態で設けられている。ハウジング21の内部には上記ニードル弁22を噴射孔23側同図の下方側に常時付勢するスプリング24が設けられている。またハウジング21の内部には、上記ニードル弁22を間に挟んで一方側同図の下方側の位置にノズル室25が形成されており、他方側同図の上方側の位置に圧力室26が形成されている。ノズル室25には、その内部とハウジング21の外部とを連通する複数の噴射孔23が形成されており、導入通路27を介して上記分岐通路31aコモンレール34から燃料が供給されている。圧力室26には連通路28を介して上記ノズル室25および分岐通路31aコモンレール34が接続されている。また圧力室26は排出路30を介してリターン通路35燃料タンク32に接続されている。上記燃料噴射弁20としては電気駆動式のものが採用されており、そのハウジング21の内部には駆動信号の入力によって伸縮する複数の圧電素子例えばピエゾ素子が積層された圧電アクチュエータ29が設けられている。この圧電アクチュエータ29には弁体29aが取り付けられており、同弁体29aは圧力室26の内部に設けられている。そして、圧電アクチュエータ29の作動による弁体29aの移動を通じて、連通路28ノズル室25と排出路30リターン通路35とのうちの一方が選択的に圧力室26に連通されるようになっている。この燃料噴射弁20では、圧電アクチュエータ29に閉弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が収縮して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26とが連通された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26との連通が遮断された状態になる。これにより、圧力室26内の燃料のリターン通路35燃料タンク32への排出が禁止された状態で、ノズル室25と圧力室26とが連通されるようになる。そのため、ノズル室25と圧力室26との圧力差がごく小さくなり、ニードル弁22がスプリング24の付勢力によって噴射孔23を塞ぐ位置に移動して、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射されない状態閉弁状態になる。一方、圧電アクチュエータ29に開弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が伸長して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26との連通が遮断された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26とが連通された状態になる。これにより、ノズル室25から圧力室26への燃料の流出が禁止された状態で、圧力室26内の燃料の一部がリターン通路35を介して燃料タンク32に戻されるようになる。そのため圧力室26内の燃料の圧力が低下して同圧力室26とノズル室25との圧力差が大きくなり、この圧力差によってニードル弁22がスプリング24の付勢力に抗して移動して噴射孔23から離れて、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射される状態開弁状態になる。燃料噴射弁20には、上記導入通路27の内部の燃料圧力PQに応じた信号を出力する圧力センサ41が一体に取り付けられている。そのため、例えばコモンレール34図1参照内の燃料圧力などの燃料噴射弁20から離れた位置の燃料圧力が検出される装置と比較して、燃料噴射弁20の噴射孔23に近い部位の燃料圧力を検出することができ、燃料噴射弁20の開弁に伴う同燃料噴射弁20の内部の燃料圧力の変化を精度良く検出することができる。なお上記圧力センサ41は各燃料噴射弁20に一つずつ、すなわち内燃機関11の気筒16毎に設けられている。図1に示すように、内燃機関11には、その周辺機器として、運転状態を検出するための各種センサ類が設けられている。それらセンサ類としては、上記圧力センサ41の他、例えばクランクシャフト12の回転位相および回転速度機関回転速度NEを検出するためのクランクセンサ42や、アクセル操作部材例えばアクセルペダルの操作量アクセル操作量ACCを検出するためのアクセルセンサ43が設けられている。また、車両10の走行速度を検出するための車速センサ44や、前記クラッチ操作部材の操作の有無を検出するためのクラッチスイッチ45、燃料タンク32内に備蓄されている燃料の量備蓄燃料量SPを検出するための備蓄量センサ46が設けられている。その他、内燃機関11の運転開始に際してオン操作されるとともに運転停止に際してオフ操作される運転スイッチ47なども設けられている。また内燃機関11の周辺機器としては、例えばマイクロコンピュータを備えて構成された電子制御ユニット40なども設けられている。この電子制御ユニット40は記憶部および第1制御部および第2制御部として機能し、各種センサの出力信号を取り込むとともにそれら出力信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に応じて燃料噴射弁20の駆動制御燃料噴射制御などの内燃機関11の運転にかかる各種制御を実行する。本実施の形態の燃料噴射制御は、基本的には、以下のように実行される。先ず、アクセル操作量ACCや機関回転速度NEなどに基づいて、内燃機関11の運転のための燃料噴射量についての制御目標値要求噴射量TAUが算出される。その後、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて燃料噴射時期の制御目標値要求噴射時期Tstや燃料噴射時間の制御目標値要求噴射時間Ttmが算出される。そして、それら要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmに基づいて各燃料噴射弁20の開弁駆動が実行される。これにより、そのときどきの内燃機関11の運転状態に見合う量の燃料が各燃料噴射弁20から噴射されて内燃機関11の各気筒16内に供給されるようになる。本実施の形態において、要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmに基づく各燃料噴射弁20の駆動制御が基本噴射制御に相当する。なお本実施の形態の燃料噴射制御では、アクセル操作部材の操作解除アクセル操作量ACC=0による車両10の走行速度および機関回転速度NEの減速中において同機関回転速度NEが所定の速度範囲内になると、内燃機関11の運転のための燃料噴射を一時的に停止させる制御いわゆる燃料カット制御が実行される。また本実施の形態の燃料噴射制御では、燃料のセタン価が低い領域低セタン価領域と中程度の領域中セタン価領域と高い領域高セタン価領域との三つの領域が設定されるとともに、それら領域毎に異なる実行態様で燃料噴射制御が実行される。例えば要求噴射時期Tstがセタン価の低い側の領域ほど進角側の時期に設定される。具体的には、三つのセタン価領域毎に、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEにより定まる機関運転状態とセタン価領域に見合う要求噴射時期Tstとの関係が各種の実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められるとともに、同関係が演算マップML,MM,MHとして電子制御ユニット40に記憶されている。そして、そのときどきの要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて、低セタン価領域であるときには演算マップMLから、中セタン価領域であるときには演算マップMMから、高セタン価領域であるときには演算マップMHから、それぞれ要求噴射時期Tstが算出される。このようにして燃料噴射弁20からの燃料噴射を実行する場合、同燃料噴射弁20の初期個体差や経時変化などに起因して、その実行時期や噴射量に誤差が生じることがある。そうした誤差は、内燃機関11の出力トルクを変化させるため好ましくない。そのため本実施の形態では、各燃料噴射弁20からの燃料噴射を内燃機関11の運転状態に応じたかたちで適正に実行するために、圧力センサ41により検出される燃料圧力PQをもとに燃料噴射率の検出時間波形を形成するとともに同検出時間波形に基づいて要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmを補正する補正処理が実行される。この補正処理は、内燃機関11の各気筒16について各別に実行される。燃料噴射弁20内部の燃料圧力は、燃料噴射弁20の開弁に伴って低下するとともにその後における同燃料噴射弁20の閉弁に伴って上昇するといったように、燃料噴射弁20の開閉動作に伴い変動する。そのため、燃料噴射の実行時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力の変動波形を監視することにより、同燃料噴射弁20の実動作特性例えば、実際の燃料噴射量や、開弁動作が開始される時期、閉弁動作が開始される時期などを精度良く把握することができる。したがって、そうした燃料噴射弁20の実作動特性に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmを補正することにより、燃料噴射時期や燃料噴射量を内燃機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定することができるようになる。以下、そうした補正処理について詳しく説明する。ここでは先ず、燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動態様本実施の形態では、燃料噴射率の検出時間波形を形成する手順について説明する。図3に、燃料圧力PQの推移と燃料噴射率の検出時間波形との関係を示す。同図3に示すように、本実施の形態では、燃料噴射弁20の開弁動作詳しくはニードル弁22の開弁側への移動が開始される時期開弁動作開始時期Tos、燃料噴射率が最大になる時期最大噴射率到達時期Toe、燃料噴射率の降下が開始される時期噴射率降下開始時期Tcs、燃料噴射弁20の閉弁動作詳しくはニードル弁22の閉弁側への移動が完了する時期閉弁動作完了時期Tceがそれぞれ検出される。先ず、燃料噴射弁20の開弁動作が開始される直前の所定期間T1における燃料圧力PQの平均値が算出されるとともに、同平均値が基準圧力Pbsとして記憶される。この基準圧力Pbsは、閉弁時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力に相当する圧力として用いられる。次に、この基準圧力Pbsから所定圧力P1を減算した値が動作圧力Pac=Pbse-P1として算出される。この所定圧力P1は、燃料噴射弁20の開弁駆動あるいは閉弁駆動に際してニードル弁22が閉弁位置にある状態であるにも関わらず燃料圧力PQが変化する分、すなわちニードル弁22の移動に寄与しない燃料圧力PQの変化分に相当する圧力である。その後、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが降下する期間における同燃料圧力PQの時間による一階微分値dPQ/dtが算出される。そして、この一階微分値が最小になる点つまり燃料圧力PQの下向きの傾きが最も大きくなる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L1が求められるとともに同接線L1と上記動作圧力Pacとの交点Aが算出される。この交点Aを燃料圧力PQの下記の検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点AAに対応する時期が開弁動作開始時期Tosとして特定される。なお上記検出遅れ分は、燃料噴射弁20のノズル室25図2参照の圧力変化タイミングに対する燃料圧力PQの変化タイミングの遅れに相当する期間であり、ノズル室25と圧力センサ41との距離などに起因して生じる遅れ分である。また、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが一旦降下した後に上昇する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最大になる点つまり燃料圧力PQの上向きの傾きが最も大きくなる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L2が求められるとともに同接線L2と上記動作圧力Pacとの交点Bが算出される。この交点Bを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点BBに対応する時期が閉弁動作完了時期Tceとして特定される。さらに、接線L1と接線L2との交点Cが算出されるとともに同交点Cにおける燃料圧力PQと動作圧力Pacとの差仮想圧力低下分ΔP[=Pac-PQ]が求められる。また、この仮想圧力低下分ΔPに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG1を乗算した値が仮想最大燃料噴射率VRt=ΔP×G1として算出される。さらに、この仮想最大燃料噴射率VRtに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG2を乗算した値が最大噴射率Rt=VRt×G2として算出される。その後、上記交点Cを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した時期CCが算出されるとともに、同時期CCにおいて仮想最大燃料噴射率VRtになる点Dが特定される。そして、この点Dおよび開弁動作開始時期Tos詳しくは、同時期Tosにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L3と前記最大噴射率Rtとの交点Eに対応する時期が最大噴射率到達時期Toeとして特定される。また、上記点Dおよび閉弁動作完了時期Tce詳しくは、同時期Tceにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L4と最大噴射率Rtとの交点Fに対応する時期が噴射率降下開始時期Tcsとして特定される。さらに、開弁動作開始時期Tos、最大噴射率到達時期Toe、噴射率降下開始時期Tcs、閉弁動作完了時期Tceおよび最大噴射率Rtによって形成される台形形状の時間波形が燃料噴射における燃料噴射率についての検出時間波形として用いられる。次に、図4および図5を参照しつつ、そうした検出時間波形に基づいて燃料噴射制御の各種制御目標値を補正する処理補正処理の処理手順について詳細に説明する。なお図4は上記補正処理の具体的な処理手順を示すフローチャートである。このフローチャートに示される一連の処理は、補正処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。また、図5は、検出時間波形と下記の基本時間波形との関係の一例を示している。図4に示すように、この補正処理では先ず、上述したように燃料圧力PQに基づいて燃料噴射の実行時における検出時間波形が形成されるステップS101。また、アクセル操作量ACCおよび機関回転速度NEなどといった内燃機関11の運転状態に基づいて、燃料噴射の実行時における燃料噴射率の時間波形についての基本値基本時間波形が設定されるステップS102。本実施の形態では、内燃機関11の運転状態と同運転状態に適した基本時間波形との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS102の処理では、そのときどきの内燃機関11の運転状態に基づいて上記関係から基本時間波形が設定される。図5に示すように、上記基本時間波形一点鎖線としては、開弁動作開始時期Tosb、最大噴射率到達時期Toeb、噴射率降下開始時期Tcsb、閉弁動作完了時期Tceb、最大噴射率により規定される台形の時間波形が設定される。そして、そうした基本時間波形と前記検出時間波形実線とが比較されるとともに、その比較結果に基づいて燃料噴射の開始時期の制御目標値前記要求噴射時期Tstを補正するための補正項K1と同燃料噴射の実行時間の制御目標値要求噴射時間Ttmを補正するための補正項K2とがそれぞれ算出される。具体的には、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの差ΔTos=Tosb-Tosが算出されるとともに同差ΔTosが補正項K1として記憶される図4のステップS103。また、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsb図5と検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの差ΔTcs=Tcsb-Tcsが算出されるとともに、同差ΔTcsが補正項K2として記憶される図4のステップS104。このようにして各補正項K1,K2が算出された後、本処理は一旦終了される。燃料噴射制御の実行に際しては、要求噴射時期Tstを補正項K1によって補正した値本実施の形態では、要求噴射時期Tstに補正項K1を加算した値が最終的な要求噴射時期Tstとして算出される。このようにして要求噴射時期Tstを算出することにより、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの間のずれが小さく抑えられるようになるため、燃料噴射の開始時期が内燃機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。また、要求噴射時間Ttmを上記補正項K2によって補正した値本実施の形態では、要求噴射時間Ttmに補正項K2を加算した値が最終的な要求噴射時間Ttmとして算出される。このようにして要求噴射時間Ttmを算出することにより、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsbと検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの間のずれが小さく抑えられるようになるために、燃料噴射において燃料噴射率が低下し始める時期が内燃機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。このように本実施の形態では、燃料噴射弁20の実動作特性詳しくは、検出時間波形と予め定められた基本動作特性詳しくは、基本時間波形との差に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmが補正されるために、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性標準的な特性を有する燃料噴射弁の動作特性とのずれが抑えられる。そのため各燃料噴射弁20からの燃料噴射における噴射時期や噴射量がそれぞれ内燃機関11の運転状態に見合うように適正に設定されるようになる。本実施の形態では、内燃機関11での燃焼に供される燃料のセタン価指標値を検出する制御第1指標値検出処理が実行される。以下、この第1指標値検出処理の概要を説明する。この第1指標値検出処理では、前述の燃料カット制御が実行されているとの条件後述する[条件1]を含む実行条件が設定されている。そして、この実行条件の成立時に、予め定められた少量の所定量FQ例えば、数立方ミリメートルでの内燃機関11への燃料噴射が実行されるとともに、その燃料噴射の実行に伴い発生する内燃機関11の出力トルクの指標値後述する回転変動量ΣΔNEが燃料のセタン価指標値として検出される。なお上記回転変動量ΣΔNEとしては、内燃機関11において大きな出力トルクが発生したときほど大きい値が検出される。内燃機関11に供給される燃料のセタン価が高いときほど、燃料が着火し易く同燃料の燃え残りが少なくなるために、燃料の燃焼に伴って発生する機関トルクが大きくなる。本実施の形態の推定制御では、そうした燃料のセタン価と内燃機関11の出力トルクとの関係をもとに同燃料のセタン価指標値が検出される。以下、第1指標値検出処理の実行手順について詳細に説明する。図6は、上記第1指標値検出処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、第1指標値検出処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図6に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS201。ここでは、以下の[条件1]~[条件3]が全て満たされることをもって実行条件が成立していると判断される。[条件1]前記燃料カット制御が実行されていること。[条件2]クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になっていること。具体的には、クラッチ操作部材が操作されていること。[条件3]補正処理が適正に実行されていること。具体的には、補正処理において算出されている各補正項K1,K2が上限値にも下限値にもなっていないこと。上記実行条件が成立していない場合にはステップS201:NO、以下の処理、すなわち燃料のセタン価指標値を検出する処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて上記実行条件が成立するとステップS201:YES、燃料のセタン価指標値を検出する処理の実行が開始される。具体的には先ず、予め定められた燃料噴射時期の制御目標値目標噴射時期TQstと燃料噴射時間の制御目標値目標噴射時間TQtmとが図4と図5で前述した補正処理により算出されている補正項K1,K2によって補正される図6のステップS202。詳しくは、補正項K1を目標噴射時期TQstに加算した値が新たな目標噴射時期TQstとして設定されるとともに、補正項K2を目標噴射時間TQtmに加算した値が新たな目標噴射時間TQtmとして設定される。そして、目標噴射時期TQstおよび目標噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS203。こうした燃料噴射弁20の駆動制御を通じて、回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられるタイミングで所定量FQの燃料が燃料噴射弁20から噴射されるようになる。なお本実施の形態では、ステップS203の処理における燃料噴射が複数の燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20を用いて実行される。また、本処理において用いられる補正項K1,K2についても同様に、燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20に対応して算出された値が用いられる。本実施の形態において、このステップS203の処理による目標噴射時期TQstおよび目標噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が補助噴射制御に相当する。その後、上記所定量FQでの燃料噴射に伴い発生した内燃機関11の出力トルクの指標値として前記回転変動量ΣΔNEが検出されて記憶された後ステップS204、本処理は一旦終了される。この回転変動量ΣΔNEの検出は具体的には次のように行われる。図7に示すように、本実施の形態にかかる装置では、所定時間おきに機関回転速度NEが検出されるとともに、その検出の度に同機関回転速度NEと複数回前本実施の形態では、三回前に検出された機関回転速度NEiとの差ΔNE=NE-NEiが算出される。そして、上記燃料噴射の実行に伴う上記差ΔNEの変化分についての積算値同図7中に斜線で示す部分の面積に相当する値が算出されるとともに、この積算値が上記回転変動量ΣΔNEとして記憶される。なお図7に示す機関回転速度NEや差ΔNEの推移は、回転変動量ΣΔNEの算出方法の理解を容易にするべく簡略化して示しているため実際の推移とは若干異なる。本実施の形態では、基本的に、第1指標値検出処理を通じて検出された回転変動量ΣΔNEに基づいて低セタン価領域、中セタン価領域および高セタン価領域のいずれの領域であるかが特定されるとともに、特定された領域が電子制御ユニット40に記憶される。詳しくは、回転変動量ΣΔNEが所定値PL未満である場合ΣΔNE<PLには低セタン価領域であると判断され、所定値PL以上所定値PH未満である場合PL≦ΣΔNE<PHには中セタン価領域であると判断され、所定値PH以上である場合ΣΔNE≧PHには高セタン価領域であると判断される。そして、そのように特定されたセタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。ここで本実施の形態では、上記実行条件が成立したときに限って燃料のセタン価指標値の検出のための燃料噴射が実行されるために、燃料補給が行われて燃料タンク32内の燃料のセタン価が変化した場合であっても、実行条件が成立しない限り、燃料のセタン価の推定が実行されない状態が継続されてしまう。この場合、仮に燃料補給前において高セタン価領域であると判断されていた状況で比較的低いセタン価の燃料が補給されると、燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなって内燃機関11に供給される燃料のセタン価が低くなるのにも拘わらず、燃料噴射制御が高セタン価領域に適した実行態様で実行されるといった状況になってしまう。そして、この場合には内燃機関11の気筒16内における燃料の燃焼状態の悪化を招くばかりか、場合によっては失火発生を招いてしまう。本実施の形態では、上記実行条件に[条件1]が含まれるために、燃料のセタン価指標値の検出が、燃料カット制御の実行時、すなわち車両10の走行速度および機関回転速度NEの減速中において同機関回転速度NEが所定の速度範囲内になったときといった限られた状況下においてのみ実行される。そのため、例えば燃料補給が行われた後に内燃機関11が始動されてアイドル運転状態のまま放置される場合や、高速道路などにおいて燃料補給が行われた直後から高速走行が続く場合など、実行条件が長時間にわたって成立しない場合があり、低セタン価燃料の補給に起因して失火が発生した場合における影響の度合いが大きくなり易い。こうした実情をふまえて本実施の形態では、燃料タンク32への燃料補給がなされたときに、同燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価指標値詳しくは回転変動量ΣΔNEを第2指標値VSとして算出するようにしている。そして、セタン価領域を特定する処理を、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEを特定パラメータとして実行することに代えて、上記第2指標値VSを特定パラメータとして実行するようにしている。なお、上述した燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料としては、車両10の走行が想定される地域において流通している全ての燃料を考慮して定めたり、全ての地域において流通している全ての燃料を考慮して定めたりすればよい。これにより、仮に燃料補給によって燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなった場合であっても、燃料補給前に算出されて記憶されている回転変動量ΣΔNE、すなわち比較的高いセタン価を示す値が燃料噴射制御に用いられるといった状況になることが抑えられる。しかも第2指標値VS、すなわち燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価指標値に基づいて燃料噴射制御が実行される。そのため、燃料タンク32への燃料補給が行われた場合に、実際に内燃機関11に供給される燃料のセタン価と同等もしくは同セタン価より低いセタン価の燃料が内燃機関11に供給される状況を想定して燃料噴射制御を実行することができる。この場合、内燃機関11における燃料の燃焼状態が想定している燃焼状態と比較して良好になることはあっても悪くなることはないために、燃焼状態の悪化に伴う失火発生が好適に抑えられるようになる。したがって、燃料タンク32に低セタン価の燃料が補給された場合であっても、その燃料補給に起因する失火の発生を抑えることができる。以下、第2指標値VSを算出するための処理や、同第2指標値VSに基づいて燃料噴射制御を実行するための処理について詳しく説明する。ここでは先ず、第2指標値VSを算出するための処理第2指標値算出処理について説明する。図8は上記第2指標値算出処理の実行手順を示している。なお同図のフローチャートに示される一連の処理は、所定周期毎の割り込み処理として、電子制御ユニット40により実行される。図8に示すように、この処理では先ず、給油フラグがオン操作されているか否かが判断されるステップS301。この給油フラグは、燃料タンク32への燃料補給が行われたと判断されたときにオン操作されるとともに、第2指標値VSの算出が完了するとオフ操作されるフラグである。なお燃料タンク32への燃料補給が行われたことは、次のようにして判断される。本実施の形態では、運転スイッチ47のオフ操作時に備蓄量センサ46によって検出された備蓄燃料量SPが、燃料補給の開始時において燃料タンク32内に備蓄されていた燃料の量補給前備蓄量V1として記憶されている。また、運転スイッチ47のオン操作時に備蓄量センサ46によって検出される備蓄燃料量SPが、燃料補給後に燃料タンク32内に備蓄されている燃料の量補給後備蓄量VPとして用いられる。そして、運転スイッチ47のオン操作時に、それら補給前備蓄量V1および補給後備蓄量VPから、燃料タンク32に補給された燃料の量燃料補給量V2[=VP-V1]と備蓄量変化率RP=VP/V1とがそれぞれ算出される。この燃料補給量V2が所定量以上であるときや、備蓄量変化率RPが所定値以上であるときに、燃料補給が行われたと判断される。そして、給油フラグがオン操作されていると判断される場合にはステップS301:YES、第2指標値VSを算出する処理が実行されるステップS302。この処理では、燃料補給前に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料のセタン価の指標値S1として、運転スイッチ47のオン操作時に記憶されていた回転変動量ΣΔNEが用いられる。そして、この指標値S1、燃料補給の開始時に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料の量補給前備蓄量V1、燃料タンク32に補給された燃料の量燃料補給量V2、予め定められた所定のセタン価指標値S2に基づいて、以下の関係式を満たす値が第2指標値VSとして算出される。VS=V1×S1V2×S2/V1V2具体的には、図9に示すような補給前備蓄量V1と燃料補給量V2と第2指標値VSとの関係が指標値S1毎に複数定められて電子制御ユニット40に記憶されており、それら関係演算マップから第2指標値VSが算出される。なお、所定のセタン価指標値S2は、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値詳しくは、回転変動量ΣΔNEに相当する値である。そして、このようにして第2指標値VSが算出されるとステップS302、給油フラグがオフ操作された後ステップS303、本処理は一旦終了される。その後、燃料タンク32への燃料補給が行われずに給油フラグがオン操作されない限りステップS301:NO、第2指標値VSは算出されない。このようにして第2指標値VSを算出することにより、燃料タンク32に補給された燃料のセタン価が所定の値であるとの仮定のもとでの、燃料補給後における燃料タンク32内の燃料のセタン価を推定することができる。そのため上記所定の値として適切な値を定めることにより、第2指標値VSとして、燃料補給後における燃料タンク32内の燃料のセタン価の変化範囲の下限の指標となる値を算出することができる。本実施の形態では、所定のセタン価指標値S2として、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値が採用されている。そのため第2指標値VSとして、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価に相当する値を算出することができる。したがって、この第2指標値VSに基づいて燃料補給後における燃料タンク32内の燃料のセタン価がどの程度まで低い値になる可能性があるのかを把握することができる。次に、燃料噴射制御に用いるセタン価領域を特定するための処理セタン価領域特定処理について説明する。図10はセタン価領域特定処理の実行手順を示している。なお同図のフローチャートに示される一連の処理は、所定周期毎の割り込み処理として、電子制御ユニット40により実行される。同図10に示すように、この処理では先ず、給油後更新完了フラグがオフ操作されているか否かが判断されるステップS401。この給油後更新完了フラグは、燃料タンク32への燃料補給が行われたと判断されたときにオフ操作されるとともに、前記実行条件が成立して回転変動量ΣΔNEが新たに記憶されたときにオン操作されるフラグである。この給油後更新完了フラグがオフ操作されているときにはステップS401:YES、燃料タンク32への燃料補給が行われた後において実行条件が成立していないために回転変動量ΣΔNEが未だ更新されていないとして、前記第2指標値VSに基づいてセタン価領域が特定されるとともに、特定された領域が記憶されるステップS402。この処理では詳しくは、第2指標値VSが前記所定値PL未満である場合VS<PLには低セタン価領域であると判断され、所定値PL以上所定値PH未満である場合PL≦VS<PHには中セタン価領域であると判断され、所定値PH以上である場合VS≧PHには高セタン価領域であると判断される。そして本実施の形態では、そのように特定されたセタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。一方、給油後更新完了フラグがオン操作されているときにはステップS401:NO、燃料タンク32への燃料補給が行われた後に回転変動量ΣΔNEが更新されたとして、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEに基づいてセタン価領域が特定されるとともに、特定された領域が記憶されるステップS403。この処理では詳しくは、回転変動量ΣΔNEが所定値PL未満である場合ΣΔNE<PLには低セタン価領域であると判断され、所定値PL以上所定値PH未満である場合PL≦ΣΔNE<PHには中セタン価領域であると判断され、所定値PH以上である場合ΣΔNE≧PHには高セタン価領域であると判断される。そして本実施の形態では、そのように特定されたセタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。このように本実施の形態では、燃料タンク32への燃料補給が行われた後に、前記実行条件が成立して回転変動量ΣΔNEが更新されると、第2指標値VSに基づく燃料噴射制御の実行が停止されるとともに、回転変動量ΣΔNEに基づく燃料噴射制御の実行が開始される。これにより、燃料タンク32への燃料補給が行われて同燃料タンク32内に備蓄されている燃料のセタン価が変化した場合であっても、燃料補給後において回転変動量ΣΔNEが更新された後においては、同回転変動量ΣΔNE、すなわち実際の燃料のセタン価指標値に応じたかたちで燃料噴射制御が実行される。以下、第2指標値算出処理およびセタン価領域特定処理の実行することによる作用について、図11に示すタイミングチャートを参照しつつ説明する。図11に示す例では、その時刻t1以前において、燃料タンク32内に比較的高いセタン価の燃料が備蓄されている。また、このとき給油後更新完了フラグがオン操作されている。そのため、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNE図中における線L5,L6、すなわち高いセタン価を示す値に基づいて燃料噴射制御が実行される。詳しくは、回転変動量ΣΔNEに基づいて高セタン価領域が特定されるとともに、同高セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されている。なお図11中において、線L5は電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEを示し、線L6はセタン価領域の特定に用いる値を示す。そして、時刻t1において運転スイッチ47がオフ操作されて内燃機関11の運転が停止されるとともに、その運転停止中時刻t1~t2において燃料タンク32への燃料補給が行われる。このとき燃料タンク32内には比較的低いセタン価の燃料が補給される。本例では、燃料補給によって燃料タンク32内の燃料のセタン価の平均値が中セタン価領域になる。その後の時刻t2において、運転スイッチ47がオン操作されて内燃機関11の運転が開始される。内燃機関11の運転停止中において燃料タンク32への燃料補給が行われたために、給油後更新完了フラグがオフ操作される。そのため、このとき第2指標値VS図中における線L7が算出されるとともに、同第2指標値VSに基づく燃料噴射制御の実行が開始される。なお、このとき電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEは、燃料補給前に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料のセタン価に応じた値になっている。そのため、この回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料噴射制御を実行すると、燃料補給によって燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなっているのにも関わらず、燃料補給前に記憶された比較的高いセタン価の指標値図中に線L6で示す回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料噴射制御が実行されてしまう。詳しくは、燃料タンク32内の燃料のセタン価が中セタン価領域になっているのにも関わらず、このときの回転変動量ΣΔNEをもとに高セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されてしまう。これに対して本実施の形態の装置では、第2指標値VS図中における線L5,L7、すなわち燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価指標値に基づいて燃料噴射制御が実行される。詳しくは、第2指標値VSに基づいて低セタン価領域が特定されるとともに、同低セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行される。そのため、燃料補給によって燃料タンク32内の燃料のセタン価が低くなったときに、燃料補給前に記憶された比較的高いセタン価の指標値回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料噴射制御が実行されるといった状況になることが回避される。本例では、燃料タンク32内の実際の燃料のセタン価が属する中セタン価領域と比較して低セタン価側の低セタン価領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されるようになる。本実施の形態の燃料噴射制御は、各セタン価領域に対応する実行態様として、低セタン価側のセタン価領域であるときほど内燃機関11の気筒16内における燃料の燃焼状態が良好になり易い実行態様が設定されている。そのため、この場合には内燃機関11における燃料の燃焼状態が想定している燃焼状態と比較して良好になることはあっても悪くなることはないために、燃焼状態の悪化に伴う失火発生が好適に抑えられるようになる。したがって、燃料タンク32に低セタン価の燃料が補給された場合であっても、その燃料補給に起因する失火の発生を抑えることができる。なお仮に、上述した最も低いセタン価の燃料が燃料タンク32に実際に補給された場合には、燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価指標値と同等の値が第2指標値VSとして算出される。そのため、この第2指標値VSに基づいて燃料噴射制御を実行することにより、燃料タンク32内の実際の燃料のセタン価が属するセタン価領域と同一の領域に見合う実行態様で燃料噴射制御が実行されて、燃料補給に起因する失火の発生が抑えられる。その後の時刻t3において、前記実行条件が成立して、第1指標値検出処理を通じて回転変動量ΣΔNEが検出および更新される。また、これに伴い給油後更新完了フラグがオン操作される。そのため、このとき図中に線L5で示すように、第2指標値VSに基づく燃料噴射制御の実行が停止されるとともに、回転変動量ΣΔNEに基づく燃料噴射制御の実行が開始される。具体的には、燃料噴射制御の実行態様が、第2指標値VSが属する低セタン価領域に見合う実行態様から回転変動量ΣΔNEが属する中セタン価領域に見合う実行態様に切り替えられる。そして以後においては、回転変動量ΣΔNE、言い換えれば実際の燃料のセタン価に応じたかたちで燃料噴射制御が実行される。以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1燃料タンク32への燃料給油がなされたときに、燃料補給前に燃料タンク32内に備蓄されていた燃料のセタン価の指標値S1、補給前備蓄量V1、および燃料補給量V2に基づいて燃料のセタン価の第2指標値VSを算出するとともに、同第2指標値VSに基づいて燃料噴射制御を実行するようにした。そのため、燃料タンク32に低セタン価の燃料が補給された場合であっても、その燃料補給に起因する失火の発生を抑えることができる。2第2指標値VSの算出は、指標値S1、補給前備蓄量V1、燃料補給量V2、および所定のセタン価指標値S2に基づいて関係式[VS=V1×S1V2×S2/V1V2]を満たす値を算出するといったように行うことができる。3所定のセタン価指標値S2として、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値を採用するようにした。そのため第2指標値VSとして、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料の中で最も低いセタン価の燃料が補給された場合における燃料補給後の燃料タンク32内の燃料のセタン価に相当する値を算出することができる。したがって、この第2指標値VSに基づいて燃料補給後における燃料タンク32内の燃料のセタン価がどの程度まで低い値になる可能性があるのかを把握することができる。4燃料タンク32への燃料補給が行われた後に前記実行条件が成立して回転変動量ΣΔNEを更新したときに、第2指標値VSに基づく燃料噴射制御の実行を停止するとともに、回転変動量ΣΔNEに基づく燃料噴射制御の実行を開始するようにした。そのため、燃料補給が行われて燃料タンク32内に備蓄されている燃料のセタン価が変化した場合であっても、その後において回転変動量ΣΔNEが更新された後においては、同回転変動量ΣΔNE、すなわち実際の燃料のセタン価指標値に応じたかたちで燃料噴射制御を実行することができる。5燃料カット制御の実行時といった限られた状況下においてのみ回転変動量ΣΔNEの検出が実行されるために低セタン価燃料の補給に起因して失火が発生した場合における影響の度合いが大きくなり易い装置において、低セタン価燃料の補給に起因する失火の発生を抑えることができる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。セタン価指標値S2を、燃料タンク32に補給される可能性がある燃料のセタン価の中で最も低いセタン価の指標値とすることに限らず、最も低いセタン価より若干高いセタン価の指標値としてもよい。要は、第2指標値VSに基づき特定されるセタン価領域が燃料タンク32内の燃料のセタン価が属するセタン価領域より高セタン価側の領域にならない値であれば、同値をセタン価指標値S2とすることができる。第2指標値VSを、演算マップから算出することに代えて、演算式から算出するようにしてもよい。同構成では、前記関係式[VS=V1×S1V2×S2/V1V2]を電子制御ユニット40に予め記憶させておくとともに、指標値S1、補給前備蓄量V1、燃料補給量V2、および所定のセタン価指標値S2に基づいて同関係式から第2指標値VSを算出するようにすればよい。燃料噴射弁20の初期個体差や経時変化などに起因する燃料噴射時期や燃料噴射量の誤差が適正に抑えられるのであれば、目標噴射時期TQstと目標噴射時間TQtmとを補正項K1,K2によって補正する処理図6のステップS202を省略してもよい。上記実施の形態にかかる制御装置は、燃料のセタン価の指標値回転変動量ΣΔNEによって区切られた二つの領域のいずれの領域であるかを判断する装置や四つ以上の領域のいずれの領域であるかを判断する装置にも、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。回転変動量ΣΔNEや第2指標値VSに基づき特定されるセタン価領域に応じて実行態様を変更する制御としては、要求噴射時期Tstを設定する制御を採用することに代えて、あるいは併せて、EGR制御やパイロット噴射制御などを採用してもよい。要は、内燃機関11における燃料の燃焼に関する燃焼制御、言い換えれば内燃機関11における燃料の燃焼状態を調節するための燃焼制御であれば、セタン価領域に応じて実行態様を変更する制御として採用することができる。そうした燃焼制御としてEGR制御が採用される装置では、同EGR制御を、低セタン価側の領域であるときほどEGR量が少なくなるように実行すればよい。また、燃焼制御としてパイロット噴射制御が採用される装置では、パイロット噴射制御を、例えば低セタン価側の領域であるときほどパイロット噴射量が多くなるように実行すればよい。上記実施の形態にかかる制御装置は、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEに基づきセタン価領域を特定することなく同回転変動量ΣΔNEそのものに応じて燃料噴射制御の実行態様を定める装置にも、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。こうした装置では、燃料タンク32への燃料補給が行われたときに、燃料補給前に検出されて電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNE、補給前備蓄量V1、および燃料補給量V2に基づいて第2指標値VSを算出するとともに、同第2指標値VSに応じて燃料噴射制御の実行態様を定めるようにすればよい。上記実施の形態にかかる制御装置は、電子制御ユニット40に記憶されている回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価そのものを推定するとともにその推定したセタン価に見合う実行態様で燃料噴射制御を実行する装置にも、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。こうした装置では、燃料タンク32への燃料補給が行われたときに、燃料補給前に推定されて電子制御ユニット40に記憶されているセタン価推定値、補給前備蓄量V1、および燃料補給量V2に基づいて燃料のセタン価の第2指標値を算出するとともに、同第2指標値に基づいて燃料噴射制御を実行するようにすればよい。回転変動量ΣΔNE以外の値を内燃機関11の出力トルクの指標値として算出するようにしてもよい。例えば第1指標値検出処理の実行中において燃料噴射の実行時における機関回転速度NEと同燃料噴射の実行直前における機関回転速度NEとをそれぞれ検出するとともにそれら速度の差を算出して、同差を上記指標値として用いることができる。圧力センサ41の取り付け態様は、燃料噴射弁20の内部詳しくは、ノズル室25内の燃料圧力の指標となる圧力、言い換えれば同燃料圧力の変化に伴って変化する燃料圧力を適正に検出することができるのであれば、燃料噴射弁20に直接取り付けられる態様に限らず、任意に変更することができる。具体的には、圧力センサを分岐通路31aやコモンレール34に取り付けるようにしてもよい。圧電アクチュエータ29により駆動されるタイプの燃料噴射弁20に代えて、例えばソレノイドコイルなどを備えた電磁アクチュエータによって駆動されるタイプの燃料噴射弁を採用することもできる。上記実施の形態にかかる制御装置は、クラッチ機構13と手動変速機14とが搭載された車両10に限らず、トルクコンバータと自動変速機とが搭載された車両にも適用することができる。こうした車両では、例えば[条件1]および[条件3]が満たされるときに燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。なお、トルクコンバータとしてロックアップクラッチ内蔵のものが採用される車両においては、ロックアップクラッチが係合状態になっていないこととの[条件4]を新たに設定するとともに同[条件4]が満たされることを条件に燃料のセタン価指標値の検出のための燃料噴射を実行するようにすればよい。本発明は、実行条件の成立を条件にセタン価の推定のための燃料噴射補助噴射制御が実行される装置に限らず、燃料補給後にセタン価の指標値が実際のセタン価に見合う値になるまでに時間を要する装置であれば、適用することができる。そうした装置としては、例えば次のような装置を挙げることができる。すなわち先ず、内燃機関の運転のための燃料噴射の実行時において筒内圧センサによって同内燃機関の気筒内の圧力筒内圧を検出する。そして、この筒内圧に基づいて実際に燃料が着火した時期を算出するとともに、同時期に基づいて着火遅れ時間を算出する。その後、この算出した着火遅れ時間の平均値を算出するとともに同平均値に基づいてセタン価指標値を算出する。四つの気筒を有する内燃機関に限らず、単気筒の内燃機関や、二つの気筒を有する内燃機関、三つの気筒を有する内燃機関、あるいは五つ以上の気筒を有する内燃機関にも、本発明は適用することができる。"