"鉄心と、前記鉄心に巻回された1次側巻線と、前記1次側巻線と並んで前記鉄心に巻回された2次側巻線と、前記鉄心に巻回されて前記2次側巻線と直列に接続される差動巻線とを備える、変圧器。前記2次側巻線を含む閉回路に前記差動巻線を選択的に包含させる開閉器をさらに備える、請求項1に記載の変圧器。前記差動巻線は、前記開閉器により択一的に接続される端子を有する、請求項2に記載の変圧器。前記差動巻線は、互いに逆向きに同じ巻数だけ前記鉄心に巻回されて各々巻始め部および巻終り部を有する2つの巻線を含み、前記2つの巻線の各々は、互いに並行に位置する複数本の導体が前記巻始め部の周囲に同一平面内で所定ターン連続的に巻回されることにより構成され、前記2つの巻線の前記巻始め部同士および前記巻終り部同士において、前記2つの巻線の各々の前記複数本の導体がそれぞれ接続され、前記巻終り部同士における前記複数本の導体の接続部のうちの所定の接続部から前記端子が引き出されている、請求項3に記載の変圧器。請求項1から4のいずれかに記載の変圧器と、前記2次側巻線に現れた交流電圧を直流電圧に変換するコンバータとを備える、変圧装置。前記コンバータにより変換された直流電圧を3相交流電圧に変換するインバータをさらに備える、請求項5に記載の変圧装置。電動車両に搭載される、請求項5または6に記載の変圧装置。様々な周波数帯の信号に対する誘導障害を抑制するために、変圧器の定格周波数において高いリアクタンス値が求められる場合がある。また、変圧器には小型化の要請がある。特許文献1に記載の変圧器においては、小型化を図ることは可能であるが、変圧器の定格周波数において高いリアクタンス値を得ることができない。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたものであって、誘導障害の発生を抑制できる小型の変圧器およびそれを含む変圧装置を提供することを目的とする。本発明に基づく変圧器は、鉄心と、鉄心に巻回された1次側巻線と、1次側巻線と並んで鉄心に巻回された2次側巻線と、鉄心に巻回されて2次側巻線と直列に接続される差動巻線とを備える。本発明によれば、誘導障害の発生を抑制しつつ変圧器および変圧装置の小型化を図れる。以下、本発明の一実施形態に係る変圧器およびそれを含む変圧装置について図面を参照して説明する。以下の実施形態の説明においては、図中の同一または相当部分には同一符号を付して、その説明は繰り返さない。図1は、本発明の一実施形態に係る変圧装置を搭載した鉄道車両の構成を示す回路図である。図2は、本実施形態に係る変圧器の外観を示す斜視図である。図3は、差動巻線を閉回路に含めていない状態で変圧器に発生する電流および磁束を示す、図2のIII-III線矢印方向から見た断面図である。図1~3に示すように、電動車両である鉄道車両200は、パンタグラフ2と、変圧装置100と、モータ9とを備える。変圧装置100は、変圧器50と、コンバータ7と、インバータ8と、開閉器6とを含む。変圧器50は、1次側巻線3と、2次側巻線4と、差動巻線5と、鉄心10とを含む。パンタグラフ2は、架線1に接続されている。1次側巻線3は、パンタグラフ2に接続された第1の端子と、この第1の端子の反対側に設けられ、接地電圧が供給される接地ノードに接続される第2の端子とを有する。1次側巻線3は、鉄心10に巻回されている。鉄心10は、2つの窓部を有している。2次側巻線4は、1次側巻線3と磁気結合されている。具体的には、2次側巻線4は、1次側巻線3と並んで鉄心10に巻回されている。2次側巻線4は、2次側巻線4の一方端側に設けられた端子6aと、2次側巻線4の他方端側に設けられた端子6bとを有する。端子6aは、コンバータ7の第1入力端子と接続されている。差動巻線5は、1次側巻線3と磁気結合される。具体的には、差動巻線5は、1次側巻線3との間に2次側巻線4を挟んで鉄心10に巻回され、2次側巻線4と直列に接続される。ただし、差動巻線5の位置は上記に限られず、1次側巻線3および2次側巻線4のいずれの外側に位置してもよい。また、差動巻線5は、互いに逆向きに同じ巻数だけ鉄心10に巻回されて各々巻始め部および巻終り部を有する2つの巻線5S,5Tを含む。本実施形態においては、巻線5Sは、複数本の導体5a,5c,5e,5gにより構成されている。巻線5Tは、複数本の導体5b,5d,5f,5hにより構成されている。ただし、巻線5S,5Tにそれぞれ含まれる導体の数は互いに等しければよく、1本以上であればよい。差動巻線5は、開閉器6により択一的に接続される、差動巻線5の一方端側に設けられた端子6bと、中間に設けられた端子6c,6d,6eと、差動巻線5の他方端側に設けられた端子6fとを有する。すなわち、端子6bは、2次側巻線4と差動巻線5とにより共有される。開閉器6は、2次側巻線4を含む閉回路に差動巻線5を選択的に包含させる。すなわち、開閉器6が、コンバータ7の第2入力端子に接続された端子6zと端子6b,6c,6d,6e,6fのいずれかとを択一的に接続することにより、差動巻線5が2次側巻線4を含む閉回路に包含されている状態または包含されていない状態に切り替える。図1に示すように開閉器6により端子6bと端子6zとが接続されている場合には、図3に示すように巻線5S,5Tには交流電流が流れない。この状態が、差動巻線5が2次側巻線4を含む閉回路に包含されていない状態である。架線1から供給される単相交流電圧は、パンタグラフ2を介して1次側巻線3に供給される。1次側巻線3に供給される交流電圧により、図3に示すように、1次側巻線3を交流電流3aが流れる。それにより、鉄心10内に主磁束10bが発生する。2次側巻線4には、鉄心10内に発生した主磁束10bにより、1次側巻線3の巻数と2次側巻線4の巻数との比に応じた交流電圧が誘起されて、交流電流4aが流れる。上述の通り、差動巻線5は、互いに逆向きに同じ巻数だけ鉄心10に巻回された2つの巻線5S,5Tから構成されている。そのため、鉄心10内に発生した主磁束10bにより巻線5Sと巻線5Tとに誘起された交流電圧同士が打ち消しあって、差動巻線5の端子6bと各端子6c,6d,6e,6fとの間には電圧が発生しない。コンバータ7は、2次側巻線4に誘起された交流電圧を直流電圧に変換する。インバータ8は、コンバータ7から受けた直流電圧を三相交流電圧に変換し、モータ9へ出力する。モータ9は、インバータ8から受けた三相交流電圧によって駆動される。以下、本実施形態に係る変圧器50のリアクタンスについて説明する。図4は、差動巻線を閉回路に含めていない状態で変圧器に発生する電流および磁束を示す、鉄心の一方の窓部を見た断面図である。図4は、差動巻線を閉回路に含めていない状態で鉄心内に発生する漏れ磁束を示すグラフである。図4においては、縦軸に漏れ磁束Fの大きさ示し、横軸は図4に示す鉄心上の位置に対応している。図4に示すように、1次側巻線3に交流電流3aが流れることにより、漏れ磁束3bが発生する。2次側巻線4に交流電流4aが流れることにより、漏れ磁束4bが発生する。その結果、図4に示すような漏れ磁束Fが鉄心10内に発生することにより、リアクタンスを得ることができる。このリアクタンスにより、変圧装置100に含まれるコンバータ7またはインバータ8などから発生する高調波電流ノイズを減衰させることができる。ただし、リアクタンス値が適正な値でない場合、高調波電流ノイズを効果的に減衰させることができない。また、鉄道車両200が、周波数帯の異なる信号が用いられている路線に移行した場合には、規制されるべき高調波電流ノイズの周波数が変化する。これらの場合には、変圧器50のリアクタンス値を変更する必要性が生ずる。そこで、開閉器6を切り替えて差動巻線5を閉回路に含めることにより、変圧器50のリアクタンス値を変更する。具体的には、開閉器6により端子6c,6d,6e,6fのいずれかと端子6zとを接続する。図5は、差動巻線を閉回路に含めた状態で変圧器に発生する電流および磁束を示す、図3と同じ方向から見た断面図である。図5に示すように、差動巻線5の巻線5Sには、鉄心10内に発生した主磁束10bにより、1次側巻線3の巻数と巻線5Sの巻数との比に応じた交流電圧が誘起されて、交流電流5pが流れる。同様に、差動巻線5の巻線5Tには、鉄心10内に発生した主磁束10bにより、1次側巻線3の巻数と巻線5Tの巻数との比に応じた交流電圧が誘起されて、交流電流5qが流れる。上述の通り、巻線5Sと巻線5Tとは、互いに逆向きに同じ巻数だけ鉄心10に巻回されているため、交流電流5pと交流電流5qとは、互いに逆向きに流れ、同じ電流値である。よって、交流電流5pと交流電流5qとは、差動巻線5内において打ち消される。その結果、差動巻線5の両端間には電圧が発生せず、差動巻線5は2次側巻線4に誘起される交流電圧に影響を与えない。図6は、差動巻線を閉回路に含めた状態で変圧器に発生する電流および磁束を示す、鉄心の一方の窓部を見た断面図である。図6は、差動巻線を閉回路に含めた状態で鉄心内に発生する漏れ磁束を示すグラフである。図6においては、縦軸に漏れ磁束Fの大きさ示し、横軸は図6に示す鉄心上の位置に対応している。図6に示すように、巻線5Sに交流電流5pが流れることにより、漏れ磁束5xが発生する。巻線5Tに交流電流5qが流れることにより、漏れ磁束5yが発生する。その結果、図6に示すような漏れ磁束Fが鉄心10内に発生することにより、差動巻線5を閉回路に含めていない状態と比較して、高いリアクタンス値を得ることができる。変圧器50のリアクタンス値を変更する従来の方法として、2次側巻線4の巻数を変化させる方法があるが、この方法の場合、2次側巻線4に誘起される交流電圧も変化するため、コンバータ7への印加電圧が変化して、コンバータ7における絶縁破壊の発生および制御の困難化などの問題が生ずる。具体的には、1次側巻線3に供給される交流電圧をV1、2次側巻線4に誘起される交流電圧をV2、1次側巻線3の巻数をN1、2次側巻線4の巻数をN2とすると、V2=N2V1/N1の関係を満たす。2次側巻線4の巻数をαだけ増やすと、V2がαV1/N1だけ増加することになる。従来の方法では、この2次側巻線4に誘起される交流電圧の増加により種々の問題が発生することがあった。本実施形態に係る変圧器50においては、2次側巻線4に誘起される交流電圧を変化させることなく変圧器50のリアクタンスを変更することができる。そのため、変圧装置100を安定して制御することができる。また、変圧器50においては、2次側巻線4と差動巻線5とが直列に接続されているため、変圧器50における巻線抵抗を増加させて、定格周波数における変圧器50のリアクタンス値を高くすることができる。上記のように、本実施形態に係る変圧装置100においては、変圧器50が2次側巻線4と直列に接続される差動巻線5を有することにより、リアクトル装置を変圧器50とは別に単体で配置する必要がないため小型化を図ることができる。さらに、本実施形態の変圧器50においては、差動巻線5が開閉器6と選択的に接続される端子6b,6c,6d,6e,6fを有しているため、開閉器6を切り替えることにより、変圧器50のリアクタンス値を段階的に変更することができる。以下、本実施形態に係る差動巻線5の構成について詳細に説明する。図7は、本実施形態に係る差動巻線の構成を示す模式図である。図7に示すように、差動巻線5を構成する巻線5Sは、互いに並行に位置する複数本の導体5a,5c,5e,5gが巻始め部の周囲に同一平面内で所定ターン連続的に巻回されることにより構成されている。同様に、差動巻線5を構成する巻線5Tは、互いに並行に位置する複数本の導体5b,5d,5f,5hが巻始め部の周囲に同一平面内で所定ターン連続的に巻回されることにより構成されている。巻線5Tは、巻線5Sとは逆向きに巻回されている。巻線5Sの巻始め部と巻線5Tの巻始め部とにおいて、導体5aと導体5b、導体5cと導体5d、導体5eと導体5f、導体5gと導体5hとが接続されている。巻線5Sの巻終り部と巻線5Tの巻終り部とにおいて、導体5bと導体5c、導体5dと導体5e、導体5fと導体5gとが接続されている。導体5bと導体5cとの接続部から端子6cが引き出されている。導体5dと導体5eとの接続部から端子6dが引き出されている。導体5fと導体5gとの接続部から端子6eが引き出されている。導体5hの末端に端子6fが接続されている。このように端子6c,6d,6eを各導体5b,5c,5d,5e,5f,5gの外周側に位置する巻終わり部から引き出すことにより、端子の引き出し部分の構造が単純になるため、差動巻線5の構造を簡略化して変圧器50の小型化を図ることができる。ただし、差動巻線5の構成は上記に限られず、たとえば、巻線の枚数を増やし、増やした各巻線から端子を引出すようにしてもよい。本実施形態に係る変圧器50においては、上記の端子6c,6d,6e,6fのいずれかと端子6zとを開閉器6を切り替えて択一的に接続することができる。図8は、閉回路に含まれる差動巻線の巻数を段階的に変化させた場合の変圧器に発生する電流および磁束を示す、鉄心の一方の窓部を見た断面図である。図8は、閉回路に含まれる差動巻線の巻数を段階的に変化させた場合の鉄心内に発生する漏れ磁束を示すグラフである。図8においては、縦軸に漏れ磁束Fの大きさ示し、横軸は図8に示す鉄心上の位置に対応している。閉回路に含まれる差動巻線5の巻数を段階的に増加させるように、順次、端子6cと端子6zとを接続、端子6dと端子6zとを接続、端子6eと端子6zとを接続、端子6fと端子6zとを接続する。すると、図8に示すように、巻線5Sに交流電流5pが流れることにより、漏れ磁束5xが発生する。巻線5Tに交流電流5qが流れることにより、漏れ磁束5yが発生する。図8に示すように、閉回路に含まれる差動巻線5の巻数が増加するに従って、鉄心10内に発生する漏れ磁束Fが大きくなる。その結果、変圧器50のリアクタンス値が高くなる。よって、端子6c,6d,6e,6fのいずれかと端子6zとを開閉器6を切り替えて択一的に接続することにより、変圧器50のリアクタンスを容易に変化させることができる。なお、本実施形態においては、差動巻線5の巻数を変更可能なように差動巻線5から複数の端子6c,6d,6e,6fを引き出したが、少なくとも差動巻線5が直列に2次側巻線4に接続されていれば、誘導障害の発生を抑制しつつ変圧装置100の小型化を図れる。よって、変圧装置100は、必ずしも開閉器6を備えなくてもよい。なお、今回開示した上記実施形態はすべての点で例示であって、限定的な解釈の根拠となるものではない。したがって、本発明の技術的範囲は、上記した実施形態のみによって解釈されるものではなく、請求の範囲の記載に基づいて画定される。また、請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。"