"加熱手段により加熱される定着部材と、該定着部材に圧接される加圧部材とを有し、未定着トナー像を担持する記録媒体を前記定着部材と前記加圧部材により形成されるニップ部に挟持して搬送し、前記トナー像を記録媒体に定着させる定着装置において、圧縮空気供給回路より供給された圧縮空気を前記定着部材に沿って前記略ニップ方向に噴射させる少なくとも1つのノズルを有するとともに、先端部が前記加圧部材表面に摺接することにより記録媒体を前記加圧部材から分離させる少なくとも1つの加圧分離爪を備えることを特徴とする定着装置。前記加圧分離爪は、前記加圧部材長手方向の幅が、紙送り方向下流に行くにしたがって次第に広くなるように設けられていることを特徴とする、請求項1に記載の定着装置。前記加圧分離爪は、前記加圧部材長手方向における最狭部の幅が1.0mm以上であることを特徴とする、請求項1又は2に記載の定着装置。前記加圧分離爪の素材がフッ素系樹脂であることを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の定着装置。前記加圧分離爪の少なくとも用紙搬送面側表面にフッ素樹脂のコーティングが施されていることを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の定着装置。前記加圧分離爪の紙送り方向下流側に配置された用紙搬送ガイド部材を有することを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載の定着装置。前記用紙搬送ガイド部材の用紙搬送面にフッ素樹脂のシート材が貼り付けられるかフッ素樹脂のコーティングが施されていることを特徴とする、請求項6に記載の定着装置。前記用紙搬送ガイド部材の用紙搬送面に少なくとも1つのリブが設けられていることを特徴とする、請求項6又は7に記載の定着装置。前記リブの素材がフッ素系樹脂であることを特徴とする、請求項8に記載の定着装置。通紙する記録媒体の厚さに基づいて前記ノズルからの圧縮空気の噴射を制御することを特徴とする、請求項1~9のいずれか1項に記載の定着装置。通紙する記録媒体の厚さが所定の厚さよりも厚い場合、前記ノズルから圧縮空気を噴射しないように制御することを特徴とする、請求項10に記載の定着装置。通紙する記録媒体の厚さが所定の厚さ以下である場合は、定着面に形成された画像のトナー濃度に基づいて前記ノズルからの圧縮空気の噴射を制御することを特徴とする、請求項10又は11に記載の定着装置。記録媒体の両面に未定着トナー像を形成し定着させる場合に、第1面に未定着トナー像が形成された記録媒体を前記ニップ部を通過させた後に、第2面にトナー像が形成された記録媒体を前記ニップ部を通過させる定着装置であって、前記第1面に形成された画像のトナー濃度が第1の所定値よりも高い場合は、該第1面の定着時に前記ノズルから圧縮空気を噴射させ、前記第2面に形成された画像のトナー濃度が第2の所定値よりも低い場合は、該第2面の定着時に前記ノズルから圧縮空気を噴射しないように制御することを特徴とする、請求項12に記載の定着装置。請求項1~13のいずれか1項に記載の定着装置を備えることを特徴とする画像形成装置。用紙種類と該用紙上に形成された画像濃度とに基づいてエア分離のエア噴射の実施又は非実施を制御することを特徴とする、請求項14に記載の画像形成装置。未定着トナー像の濃度により定着部材からの用紙分離抵抗が異なることは前述したが、画像の条件においてはむしろ、加圧部材への巻きつきが生じることもある。これは、定着側より加圧側の分離抵抗が高くなったときに生じる現象であり、たとえば両面印刷を行った場合などに良く生じる。例えば、第一面にベタ画像等の分離抵抗の高い画像が印刷され、それが両面反転装置を介した後、第二面として白紙画像無しあるいは画像が少ない等の分離抵抗の低いトナー像が転写され、そのトナー像を定着する場合である。このような場合、定着部材側には用紙と定着部材の間にトナー層が少なくもしくは無く、ほとんど分離抵抗力は働かない。一方、加圧部材側には、用紙と加圧部材の間に第一面のトナー層が存在し、分離抵抗力が定着部材側より大きくなることにより、用紙先端が加圧部材側へ巻きつく挙動を呈する。エアー分離方式では無い場合、先端余白がある為、先端余白分は、分離抵抗力が無いもしくは極めて弱いため、加圧部材側の分離部材を省略したり、あるいは非接触式の分離爪で分離の対応をすることが出来る。しかし、エアー分離方式の場合、先端余白の部分にもエアーの力が作用するため、前述したように定着部材側に分離抵抗力が無いまたは弱い場合、分離部材を設けていないか、もしくは非接触の分離爪方式では、加圧ローラ側に巻きつく恰好でジャムが発生することがある。また、ジャムに至らなかった場合でも、用紙がエアーの作用で、加圧側の分離部材や搬送ガイドに強く擦り付けられ、加圧側の画像面を傷つけたり、分離部材や搬送ガイドをトナーで汚染してしまうことが有る。本発明は、エア噴射方式の定着分離における上述の加圧部材側に用紙が巻き付くことに起因する問題を解決し、ジャム発生および加圧側画像面の傷付きや搬送ガイド等の汚染を防止することのできる定着装置及び画像形成装置を提供することを課題とする。前記の課題は、本発明により、加熱手段により加熱される定着部材と、該定着部材に圧接される加圧部材とを有し、未定着トナー像を担持する記録媒体を前記定着部材と前記加圧部材により形成されるニップ部に挟持して搬送し、前記トナー像を記録媒体に定着させる定着装置において、圧縮空気供給回路より供給された圧縮空気を前記定着部材に沿って前記略ニップ方向に噴射させる少なくとも1つのノズルを有するとともに、先端部が前記加圧部材表面に摺接することにより記録媒体を前記加圧部材から分離させる少なくとも1つの加圧分離爪を備えることにより解決される。また、前記加圧分離爪は、前記加圧部材長手方向の幅が、紙送り方向下流に行くにしたがって次第に広くなるように設けられていると好ましい。また、前記加圧分離爪は、前記加圧部材長手方向における最狭部の幅が1.0mm以上であると好ましい。また、前記加圧分離爪の素材がフッ素系樹脂であると好ましい。また、前記加圧分離爪の少なくとも用紙搬送面側表面にフッ素樹脂のコーティングが施されていると好ましい。また、前記加圧分離爪の紙送り方向下流側に配置された用紙搬送ガイド部材を有すると好ましい。また、前記用紙搬送ガイド部材の用紙搬送面にフッ素樹脂のシート材が貼り付けられるかフッ素樹脂のコーティングが施されていると好ましい。また、前記用紙搬送ガイド部材の用紙搬送面に少なくとも1つのリブが設けられていると好ましい。また、前記リブの素材がフッ素系樹脂であると好ましい。また、通紙する記録媒体の厚さに基づいて前記ノズルからの圧縮空気の噴射を制御すると好ましい。また、通紙する記録媒体の厚さが所定の厚さよりも厚い場合、前記ノズルから圧縮空気を噴射しないように制御すると好ましい。また、通紙する記録媒体の厚さが所定の厚さ以下である場合は、定着面に形成された画像のトナー濃度に基づいて前記ノズルからの圧縮空気の噴射を制御すると好ましい。また、記録媒体の両面に未定着トナー像を形成し定着させる場合に、第1面に未定着トナー像が形成された記録媒体を前記ニップ部を通過させた後に、第2面にトナー像が形成された記録媒体を前記ニップ部を通過させる定着装置であって、前記第1面に形成された画像のトナー濃度が第1の所定値よりも高い場合は、該第1面の定着時に前記ノズルから圧縮空気を噴射させ、前記第2面に形成された画像のトナー濃度が第2の所定値よりも低い場合は、該第2面の定着時に前記ノズルから圧縮空気を噴射しないように制御すると好ましい。また、前記の課題は、本発明により、請求項1~13のいずれか1項に記載の定着装置を備える画像形成装置により解決される。また、用紙種類と該用紙上に形成された画像濃度とに基づいてエア分離のエア噴射の実施又は非実施を制御すると好ましい。本発明の定着装置ならびに画像形成装置によれば、圧縮空気供給回路より供給された圧縮空気を前記定着部材に沿って前記略ニップ方向に噴射させる少なくとも1つのノズルを有するとともに、先端部が前記加圧部材表面に摺接することにより記録媒体を前記加圧部材から分離させる少なくとも1つの加圧分離爪を備えるので、エア分離のためのエアによって定着ニップから出た用紙が加圧部材側に押された場合でも、加圧分離爪が加圧部材表面に接触して設けられているために用紙の加圧部材への巻き付が防止され、ジャムすることが無い。請求項2の構成により、加圧分離爪は、紙送り方向下流に行くにしたがって次第に幅が広くなるように設けられているので、先端部で用紙を良好に分離できるとともに、次第に幅が広くなることで用紙との接触圧が高くならず、コスレ傷の発生を抑制でき、また、安定した用紙搬送を実現できる。請求項3の構成により、加圧分離爪は最狭部の幅が1.0mm以上であるので、トナー面が爪と接触し摺動する際の接触圧が緩和され、コスレキズが顕著とならない。請求項4の構成により、加圧分離爪の離型性を高め、用紙が加圧分離爪に強く擦られてもコスレキズを抑制することができる。また、分離爪へのトナー付着も軽減することができる。請求項5の構成により、加圧分離爪の離型性を高め、用紙が加圧分離爪に強く擦られてもコスレキズを抑制することができる。また、分離爪へのトナー付着も軽減することができる。請求項6の構成により、加圧分離爪の紙送り方向下流側に配置された用紙搬送ガイド部材を有するので、加圧分離爪で分離した用紙の再巻き付きを防ぐとともに、安定した用紙搬送を行うことができる。請求項7の構成により、用紙搬送ガイド部材の離型性を高め、画像のコスレキズを抑制し、また、ガイド部材へのトナー付着も軽減することができる。請求項8の構成により、用紙搬送ガイド部材の用紙搬送面に少なくとも1つのリブを設けたので、用紙搬送性を良好にすることができる。請求項9の構成により、リブの離型性を高め、リブによるコスレキズを抑制することができる。また、リブへのトナー付着も軽減することができる。請求項10の構成により、用紙分離性に適した噴射制御を行なうことができる。請求項11の構成により、用紙を不必要に加圧側に押しやることがない。請求項12の構成により、用紙が所定以下の薄さの場合は、画像のトナー濃度を組み合わせた制御を行うことにより、最適な条件で用紙を分離できるとともに、加圧側でのコスレ跡などを防ぐことができる。請求項15の構成により、用紙分離性を維持しつつ加圧分離爪によるコスレ跡発生を良好に抑制することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明に係る定着装置の一例における要部構成を示す断面図である。この図に示す定着装置は定着ベルトを用いるベルト定着方式であるが、本発明はベルト定着装置に限らず、定着ローラを用いるローラ定着方式であっても何ら問題なく適用可能である。図1に示す定着装置60において、定着部材としての定着ベルト61は、駆動ローラである定着ローラ62と従動ローラである加熱ローラ63とに支持張架され、図中時計回りに回転走行する。定着ローラ62は芯金上に弾性層を有しており、図示しない駆動機構により回転駆動される。加熱ローラ63の内部には熱源としての定着ヒータ64が配置され、この定着ヒータ64により加熱ローラ63が加熱され、その加熱ローラ63によって定着ベルト61が加熱される。加圧ローラ66は弾性層を有しており、図示しない加圧機構により定着ベルト61を挟んで定着ローラ62に圧接するように設けられる。定着ベルト61は定着ローラ62が回転駆動されることにより回転走行し、加圧ローラ66は定着ベルト61に連れ回りする。なお、加圧ローラ66に駆動をかけてもよい。また、加圧ローラ66を加熱するヒータを備えていてもよい。定着ベルト61の表面温度が図示しない温度検知手段により検知され、その温度検知手段の出力値に基づいて図示しない温度制御部が定着ヒータ64を、定着ベルト61の表面温度が所定の設定温度になるように制御する。未定着トナー像を表面に担持する用紙Pは、図の右から左方向に搬送されて定着ベルト61と加圧ローラ66とが圧接されて形成されるニップ部に搬入され、所定の温度に制御されている定着ベルト61と加圧ローラ66とのニップ部においてトナーが溶融定着され、外部に送り出される。なお、加圧部材は、本例では加圧ローラを用いたが、加圧ベルトなどを用いても良い。定着ローラ62と加熱ローラ63の間のベルト外側にはテンションローラ66が配置され、定着ベルト61に所定のテンションが付与される。なお、テンションローラは、本例ではベルトの外側に配置したが、ベルト内側または外側のどちらに配置するレイアウトでも差し支えない。そして、定着ニップの出口近傍には、圧縮空気を噴射するノズル80が配置されている。図1では、ノズル先端部のみを簡略的に示している。なお、ノズル80は、図4に示すように、定着ローラ軸方向に複数個を並列に配置しても良い。また、複数個のノズル80の間に分離板非接触分離爪を配置して、ノズルと分離板とを並列させても良い。上記ノズル80から圧縮空気を噴射させ、定着ニップ方向略ニップ方向に向けて吹き付けることにより、用紙Pの先端は噴射された圧縮空気の流れによって強制的に定着ベルトから分離される。制御手段90は、ノズル80からの圧縮空気の噴射実施と非実施を制御するものである。なお、ノズルの個数や配置間隔は任意である。また、ノズルの形状等も適宜なものを使用可能である。また、本例の定着装置60は加圧側に分離爪を備えている。この加圧分離爪67は、先端がクサビ形状をしており、その先端部は加圧ローラ66の回転方向とカウンター方向に設置されていて、支軸を回転中心として揺動可能に設けられ、爪先端と反対側端部に係止された付勢部材68により、爪先端が加圧ローラ66に圧接されて摺動する。なお、加圧分離爪67は少なくとも1個が設けられ、本例では図2に示すように、加加圧ローラ66の長手方向にローラ軸と平行に複数個の加圧分離爪67が配置される。加圧分離爪67は、PTFEやPFAといった耐熱性と離型成に優れたフッ素系樹脂素材とし、主に射出成型にて成型したものが採用される。もしくは、PI、PEEK、PEK、PPSなどといった耐熱性に優れた樹脂を素材とし、主に射出成型にて成型し、二次加工にて表面にPEAやPTDFEコートを施したものが採用される。そして、加圧分離爪67の下流には、加圧側の用紙搬送ガイド69が設置されている。用紙搬送ガイド69は、金属もしくは樹脂を基材とし、用紙搬送面には少なくとも1つのリブ69aが凸設されている。リブ65aの素材はPFAやPTFE等のフッ素系樹脂の素材とする。なお、用紙搬送ガイド69の用紙搬送面にリブを設けず、用紙搬送面にPFAやPTFEのシート部材を貼り付けたり、PFAやPTFEなどのフッ素系樹脂のコーティングを施しても良い。ところで、図1では、用紙第一面にトナー濃度画像面積比率の高い画像が既に定着され、図示しない両面反転装置を介して用紙の表裏が反転された後、第二面にトナー濃度画像面積比率が低い画像を定着する場合を模式的に示してある。このような場合であると、用紙先端は加圧ローラ側に巻き付いていく挙動を示すことがあるが、エアー分離方式の場合、エアーの作用により加圧ローラへの巻きつきを更に助長する恰好になる。しかしながら、本例の定着装置では、加圧分離爪67が加圧ローラ66の表面に接触して設けられているため、加圧分離爪67の先端クサビ形状にて用紙は強制的に加圧ローラ66から剥離され、用紙が加圧ローラに巻きついてジャムすることがない。ここで、加圧ローラ表面に加圧分離爪の表面が接触している構成の場合、加圧ローラの周上に傷が発生することがあるが、定着部材の場合と違い、定着の際に、トナー像に直接傷の形状を転写してしまうことが無く、画像品質も良好である。また、加圧ローラへの用紙巻きつきが助長された場合、加圧分離爪や、搬送ガイドへの擦りつけも助長され、第一面加圧側の画像にコスレ傷が生じたり、加圧分離爪や搬送ガイドが、擦り落としたトナーで汚染される問題点が生じる場合があるが、本例の定着装置では、加圧分離爪67や搬送ガイド69の表面は離型性の良いフッ素系樹脂であるため、そのような問題点を未然に防止することが出来る。図2は、加圧分離爪とその支持部を加圧ローラとともに示す斜視図である。この図に示すように、加圧分離爪67は、加圧ローラ66の軸方向に複数個設置されており、本例では7個の加圧分離爪を備えている。この加圧分離爪67の先端は、加圧ローラ66の表面に接触している。加圧と脱圧を行うために加圧ローラ66が付図示のカム機構などにより動作する場合は、加圧された通紙時の状態のみ、加圧分離爪67の先端が加圧ローラ66の表面に接触していればよい。また、本実施例では、加圧分離爪67の幅が、紙送り方向下流にいくに従って広くなるように、紙送りの方向に対して、分離爪稜線を略20~45度の角度を付けているが、これは稜線のコスレ跡が極力発生しないようにしたもので、幅が変化せず角度がない構成でも差し支えはない。また後述するように、加圧分離爪67は、その最狭箇所の幅が1.0mm未満であると、加圧ローラ側のトナー像のコスレ跡が著しく顕著になる。そのため、本実施例では加圧分離爪67の最狭箇所本例では先端部の幅:Wを1.0mm以上とした。また、加圧側用紙搬送ガイド69は、基材をPETGFにて、射出成型で作成され、加圧側用紙搬送ガイド69の表面にはPFAにて射出成型されたリブ69aを設置している。加圧側用紙搬送ガイド69の基材は金属でも差し支えない。図2は、リブ69aを7個設置した例であり、用紙のコスレ跡を可能な限り軽減させるため、用紙送りの方向に対して、略20~45度の角度を付けてリブを設けている。図3は、本実施例の定着装置を用いて実施した、加圧分離爪の幅と画像コスレ跡の相関を表すグラフであり、横軸が分離爪幅分離爪先端部の幅=図2のW、縦軸がコスレ傷のランク値である。なお、定着側分離はエアー分離を行なっている。また、コスレ傷のランク値は、以下の官能評価によって決定される。ランク1コスレキズでトナーが剥がれ、白スジになっているランク2:コスレキズが画像上顕著に目視できるランク3:コスレキズが画像上軽微に目視できるランク4:コスレキズがほとんど目視できない。光をかざした角度によっては目視できる。ランク5:キズは全く発生していない以上の5段階で評価を行い、ランク4以上が製品搭載可能なレベルであり、図4に網掛け表示している。実験は両面反転装置を使用し、第一面をトナー濃度が最高のベタ画像、第二面をトナー濃度が最低の白紙とし印刷を行った。第二面印刷時には、定着ベルト61側は白紙、加圧ローラ62側にベタ画像が向く恰好であり、加圧側の分離抵抗力が最大、かつ定着ベルト側の分離抵抗力が最低と言うことができ、最も加圧ローラ側に巻き付きやすく、加圧側の画像面が加圧分離爪64に擦りやすい条件といえる。用紙による依存性は、紙厚が薄いほどコスレランクが不利であるため、画像形成装置で通常使用される最も薄い用紙坪量約50g/m2のデータである。図3のグラフに示すように、ランク4以上を達成可能な分離爪幅図2のWの値は、1.0mm以上であった。最狭部の幅が1.0mm未満であると、トナー面が爪と接触し摺動する際の接触圧が高くなり、コスレキズが顕著となる発生メカニズムといえる。そして、最狭部の幅が1.0mm以上であると、トナー面が爪と接触し摺動する際の接触圧が緩和され、コスレキズが顕著とならない。したがって、本実施形態では、加圧分離爪67の最狭箇所本例では先端部の幅:Wを1.0mm以上とした。図4は、定着部材本例では定着ベルト61から用紙を分離させるエア分離部のノズル付近の構成を示す斜視図である。また、図5は、定着ニップ付近を拡大して示す断面図である。ノズル80は耐熱性を考慮してPPS,PEEK,PET,PESなどの材質が用いられる。また、ノズル先端部のトナー汚れ付着を抑制したい場合には、材質をPFAにするか、汚れが付着する個所にのみPEAコートやPTFEコートを施すと良い。そのコート手法を焼成とする場合、焼成に耐えうるPEK,PI,LCP等の材質を選択すると良い。ノズル80は、定着ローラ長手方向の中央付近に1個、もしくは、長手方向に複数個を並べて配置する。本例では複数個のノズル80を配設した例を示す。ノズル80の先端穴エア噴出し口は、0.5×0.5mmあるいはφ0.5mm~2.0×2.0mmあるいはφ2mm程度の大きさが好適である。ノズル80は支軸81に支持されている。この支軸81はパイプ状の管であり、各ノズル80に圧縮空気を供給するための穴が、ノズルの個数分だけ穿ってある。なお、以下では、支軸81を管路圧縮空気配管を形成する管路とも呼ぶことがある。管路81は、SUSかアルミニウム合金等の腐食に強い材料が望ましい。圧縮気体の取り扱いではどうしてもドレン排水が発生するため、ドレンによる腐食を防止したいからである。SUMなどを用いる場合は、管路の内壁にも腐食防止のメッキが施されなければならない。また、ローラ軸方向における管路81の片側端部は、管路内径にねじ込まれたネジ82でシールされている。ネジ82には薄手のPTFEシートを巻いたり粘着剤を塗布したりするとシール性を高めることができる。本例ではシール部材としてネジを用いているが、管路の穴を塞ぐことができればよく、溶接や接着などの手法を用いても良い。そして、ネジ82によりシールされた側と反対側の開口部81aから圧縮空気が矢印方向の流れで供給される。なお、圧縮空気は、エアポンプコンプレッサ,エアタンク,電磁弁等から構成される図示しない圧縮空気供給装置より図示しない管路を経て供給される。支軸81は、例えばDカット形状などにより、ステー83に対して回転しないように固定支持されている。そのステー83の両端部には、突当板86,86が固定されている。この突当板86,86が、定着部材本例では定着ベルト61に通紙領域外で接触されて定着部材と摺動することで、ノズル80を定着部材に非接触で位置決め支持させる。さらに、ステー83の外側にフレーム84が設けられる。ステー83を貫通した支軸81が図示しない軸受けを介してフレーム84に回動可能に装着され、これによって、ステー83とそれに固定的に支持されるノズル80がフレーム84に対して回動可能に支持される。フレーム84とステー83の間には引っ張りスプリング85,85が掛け渡され、ステー83に設けた突当板86の先端が定着部材に圧接するように図5で軸81を中心にノズル80が反時計回りに回動する方向に付勢する。フレーム84は図示しない定着装置筐体にネジにより固定される。ところで、エアー分離方式においては、ノズルから噴射されるエアーの作用で用紙が加圧側に押され、用紙が分離爪に擦り付けられる場合がある。したがって、加圧分離爪によるトナー像のコスレ跡発生を防止するという観点からは、なるべくエア噴射をしない方が好ましいということになる。そこで、用紙を定着部材から分離しやすい条件の場合にはエア噴射をしないように制御し、分離性を上げたい条件の場合にはエア噴射を行うように制御すると好適である。一例として、通紙する用紙種類用紙厚さと用紙上に形成された画像のトナー濃度の組み合わせによってエア噴射を制御する例を説明する。通紙する用紙が厚紙の場合は、分離性に優れるため、エア噴射をしないよう非実施に制御する。この場合、厚紙のため定着側への用紙巻き付きは起こりにくく、問題はない。また、エア噴射をしないために用紙が加圧側に押されず、加圧分離爪によるコスレ跡発生も防止できる。用紙厚さが所定値以下の薄紙所定以下の薄紙の場合は、第1面と第2面でエア噴射の条件を異ならせる。第1面印刷時は、画像濃度トナー濃度が第1の所定値よりも高い場合はエア噴射を実施する。第2面印刷時は、画像濃度トナー濃度が第2の所定値よりも低い場合にエア噴射を停止し、第2の所定値以上の場合にエア噴射を実施する。図6に上記制御のフローチャートを示す。S1で用紙厚さを判断し、所定値より大きい場合はS6に進んでエア噴射をしないように制御する。用紙厚さが所定値以下の場合は、S2に進んで両面記録かどうか判断する。片面記録の場合は、S3で画像のトナー濃度を判断し、トナー濃度画像濃度が第1の所定値より高ければエア噴射を実施しS7、所定値以下であればエア噴射をしないように制御するS6。一方、両面記録の場合はS4に進み、第1面の定着動作かどうかを判断する。第1面表面の場合は片面記録と同じであり、S3に進んで画像のトナー濃度を判断し、トナー濃度に応じた制御を行なう。そして、第2面裏面の定着動作の場合はS5に進んで、第2面画像のトナー濃度が第2の所定値より低いかどうか判断する。トナー濃度が低ければエア噴射をしないように制御しS9、トナー濃度が第2の所定値以上であればエア噴射を実施するS8。このような制御により、用紙分離性を維持しつつ加圧分離爪によるコスレ跡発生を良好に抑制することができる。なお、用紙種類の判断は、画像形成装置の操作パネルからの紙種指定や接続したパソコン等からの印刷設定を基に判断できる。あるいは、画像形成装置のトレイに設けた用紙設定から判断してもよいし、検知手段を設けることも可能である。また、画像濃度は、デジタル方式の複写機では原稿を読み取って変換した画像情報から、プリンタでは入力された画像情報から、ファクシミリでは受信した画像情報から判断できる。上記のように、記録媒体用紙の厚さに基づいてノズルからの圧縮空気の噴射を制御することで、用紙の分離性に応じた適切なエア噴射が可能となる。記録媒体の厚さが所定の厚さよりも厚い場合は、ノズルから圧縮空気を噴射しないように制御することで、用紙を加圧側に押しやることがない。記録媒体の厚さが所定の厚さ以下である場合には、定着面に形成された画像のトナー濃度に基づいてノズルからの圧縮空気の噴射を制御することで、画像状態による分離性に応じた適切なエア噴射が可能となる。最後に、本発明に係る定着装置を搭載した画像形成装置の一例について説明する。図6に示す画像形成装置は、タンデム方式を採用してフルカラー画像を形成可能なものであり、装置本体のほぼ中央部に無端ベルト状の中間転写体10が設けられている。中間転写ベルト10は複数の支持ローラに掛け回して、図中時計回りに回転搬送可能となっている。中間転写ベルト10の上部走行辺に沿って、ベルト搬送方向順にイエロー,マゼンタ,シアン,ブラックの4つの感光体ドラム1Y,1M,1C,1Kが横に並べて配置されており、タンデム作像部を構成している。各感光体ドラムの周囲には帯電手段,現像装置、クリーニング手段、除電器等が配置されて作像ユニットを構成している。また、各感光体ドラム1に対向するように、中間転写ベルト10のベルトループ内に一次転写手段としての転写ローラ11が4つ配置されている。中間転写ベルト10の支持ローラのひとつが転写対向ローラ16として設けられ、この向かい側に中間転写ベルト10を挟んで二次転写手段としての転写ローラ31が圧接され、二次転写部を形成している。その二次転写ローラ31の用紙搬送方向下流側図の左側には搬送ベルト24が配設され、二次転写部で転写された身定着トナー像を担持する用紙を、下流の定着装置60に搬送する。定着装置60は、上記説明したものである。そして、タンデム作像部の上方には、露光装置20が設けられている。さらにその上の装置最上部には、原稿画像を読み取るスキャナ50が設けられている。また、装置本体の最下部は給紙部として設けられ、用紙Pを収納する給紙カセット40が設けられる。さらに、給紙カセット40の上方で定着装置60の下側には、両面搬送部33が設けられている。本例のカラー複写機における画像形成動作について簡単に説明する。上記タンデム作像部の各感光体ドラム1が図示しない駆動手段によって図中時計方向に回転駆動され、その感光体ドラム1の表面が帯電手段によって所定の極性に一様に帯電される。帯電された感光体表面には、露光装置20からのレーザ光が照射され、これによって感光体ドラム1表面に静電潜像が形成される。このとき、各感光体ドラム1に露光される画像情報は所望のフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及び黒の色情報に分解した単色の画像情報である。このように形成された静電潜像に現像装置から各色トナーが付与され、トナー像として可視化される。また、中間転写ベルト10が図中反時計回りに走行駆動され、各作像ユニットにおいては、一次転写ローラ11の作用により感光体ドラム1から中間転写ベルト10に各色トナー像が順次重ね転写される。このようにして中間転写ベルト10はその表面にフルカラーのトナー像を担持する。なお、作像ユニットのいずれかを使用して単色画像を形成したり、2色又は3色の画像を形成したりすることもできる。モノクロプリントの場合は、4個の作像ユニットのうち、図の一番右側の黒Kユニットを用いて画像形成を行う。そして、トナー像を転写した後の感光体ドラム表面に付着する残留トナーは、クリーニング手段によって感光体ドラム表面から除去され、次いでその表面が除電器の作用を受けて表面電位が初期化されて次の画像形成に備える。一方、給紙カセット40あるいは手差しトレイ34から用紙が給送され、レジストローラ対36によって、中間転写ベルト10上に担持されたトナー像とのタイミングを取って二次転写位置に向けて送出される。二次転写ローラ31によって中間転写ベルト表面のトナー像が用紙上に一括して転写される。トナー像を転写された用紙は、定着装置60を通過するとき、熱と圧力によってトナー像が用紙に熔融定着される。定着された用紙は、装置本体の側面に設けられた排紙トレイ35に排出される。用紙両面にプリントを行う場合は、用紙片面にトナー像を定着した用紙を、切換爪によって両面搬送部33に送り込み、用紙の表裏を反転させて用紙をレジストローラ対36へと再給紙する。再給紙された用紙裏面に中間転写ベルト10からトナー像が転写され、その裏面画像を定着装置60で定着することにより、表裏両面に画像を担持する用紙を、排紙トレイ35に排出することで、両面プリントが完成する。以上、本発明を図示例により説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、加圧分離爪の形状や個数などは任意である。加圧分離爪を支持する構成も適宜な構成を採用可能である。加圧ローラを加熱する熱源を設けても良い。また、ベルト定着方式に限らず、ヒートロール方式でも良い。定着部材の加熱手段は、ハロゲンランプ等のヒータに限らず、誘導加熱方式も採用可能である。画像形成装置の各部構成も任意であり、例えばタンデム式に限らず、任意の作像方式を採用可能である。また、中間転写方式に限らず、直接転写方式も採用可能である。また、3色のトナーを用いるフルカラー機や、2色のトナーによる多色機、あるいはモノクロ装置にも本発明を適用することができる。もちろん、画像形成装置としては複写機に限らず、プリンタやファクシミリ、あるいは複数の機能を備える複合機であっても良い。"