土壌と直接接触する第1電極と、透水性および保水性を備える参照材と、前記参照材を介し前記土壌と接触する第2電極と、前記参照材中の前記第2電極と接する第1面と、前記参照材が前記土壌に接する第2面と、の間に設けられ、定電位が印加され、かつ前記第1面と前記第2面との方向に貫通する孔を備えた第3電極と、前記第1電極と前記第2電極とを用い前記土壌の土質を判定する判定部と、を具備することを特徴とする土壌センサ。土壌と直接接触する第1電極と、透水性および保水性を備える参照材と、前記参照材を介し前記土壌と接触する第2電極と、前記参照材中の前記第2電極と接する第1面と、前記参照材が前記土壌に接する第2面と、の間に設けられ、かつ前記第1面と前記第2面との方向に貫通した孔を備えた第3電極と、前記第1電極と、前記第2電極および前記第3電極と、を用い前記土壌の土質を判定する判定部と、を具備することを特徴とする土壌センサ。前記貫通孔の大きさは、前記参照材の厚さより小さいことを特徴とする請求項1または2記載の土壌センサ。前記第3電極の高さは前記第2電極の高さより大きいことを特徴とする請求項1から3のいずれか一項記載の土壌センサ。表面に凹部が設けられ、前記表面において前記第1電極を支持し、前記凹部の底面において前記第2電極を支持し、前記凹部内に前記参照材が設けられた支持体を具備することを特徴とする請求項1から4のいずれか一項記載の土壌センサ。土壌の誘電率と土壌内の水分量との関係は、土壌の土質により異なる。このため、土質が不明な土壌においては、ボーリング等の掘削により計測対象の土壌のサンプルを採取する。採取した土壌の分析した上で、土壌の誘電率と水分量との相関曲線を取得する。この相関曲線を用い、土壌の誘電率から土壌内の水分量を計測することとなる。この場合、土壌のサンプルを採取し分析するコストがかかってしまう。また、土壌の土質は、土壌サンプルの採取位置により変わってしまうこともあるため、土壌センサを設置した位置の正確な土質を判定することは難しい。土壌サンプルを採取せず、土壌の誘電率と水分量との相関曲線を推測することもある。しかし、この場合、正確なデータは取得できない。本土壌センサは、土壌の土質を簡単に正確に判定することを目的とする。例えば、土壌と直接接触する第1電極と、透水性および保水性を備える参照材と、前記参照材を介し前記土壌と接触する第2電極と、前記参照材中の前記第2電極と接する第1面と、前記参照材が前記土壌に接する第2面と、の間に設けられ、定電位が印加され、かつ前記第1面と前記第2面との方向に貫通する孔を備えた第3電極と、前記第1電極と前記第2電極とを用い前記土壌の土質を判定する判定部と、を具備することを特徴とする土壌センサを用いる。例えば、土壌と直接接触する第1電極と、透水性および保水性を備える参照材と、前記参照材を介し前記土壌と接触する第2電極と、前記参照材中の前記第2電極と接する第1面と、前記参照材が前記土壌に接する第2面と、の間に設けられ、かつ前記第1面と前記第2面との方向に貫通した孔を備えた第3電極と、前記第1電極と、前記第2電極および前記第3電極と、を用い前記土壌の土質を判定する判定部と、を具備することを特徴とする土壌センサを用いる。本土壌センサによれば、土壌の土質を簡単に正確に判定することができる。以下、図面を参照に本発明に係る実施例について説明する。実施例1は、誘電率を用い土壌の土質または水分量を判定する例である。図1aおよび図1bは、実施例1に係る土壌センサを示す図である。図1aは、土壌センサ100の模式図であり、図1bは、土壌センサ100の埋没部26の断面図である。図1aにおいては、第3電極17を省略している。図1aおよび図1bのように、土壌センサ100は、埋没部26と本体部30とを備えている。埋没部26は、土壌28内に埋没されている。本体部30は、土壌28の外に設置される。埋没部26は、第1電極12、第2電極14、第3電極17、参照材16および支持体18を備えている。支持体18は、例えば非透水性の材料から形成されており、支持体18内部には浸水しないことが好ましい。また、支持体18は、第1電極12間、第2電極14間、および、第1電極12と第2電極14との間が短絡しないように少なくとも表面が絶縁体であることが好ましい。支持体18としては、例えばアクリルまたはジュラコン等の樹脂を用いることができる。また、支持体18は、アルミニウムまたは鉄等の金属の表面を絶縁処理したものでもよい。支持体18の形状は、土壌28内に設置するため、先端が尖った円柱形である。支持体18の形状は、他の形状でもよい。支持体18の表面には、複数の第1電極12が設けられている。第1電極12は、土壌28と直接接触している。さらに、支持体18の表面には、複数の第2電極14が設けられている。第2電極14は、参照材16により覆われている。参照材16は、透水性および保水性を備える材料により形成される。参照材16としては、例えばセルロースを用いることができる。参照材16内には第3電極17が設けられている。第3電極17は、第2電極14と土壌28との間の参照材16中に設けられている。第3電極17には、幅方向に貫通する孔15が1または複数形成されている。孔15は、第3電極17をパンチングすることにより形成できる。また、第3電極17を網状とすることもできる。孔15を介し、土壌28内の水分が参照材16内に自由に移動することができる。第2電極14は、参照材16を介し土壌28と接触している。第1電極12、第2電極14および第3電極17は、例えば金または銅等の金属により形成されている。第1電極12および第2電極14は、支持体18の周囲に設けられたリング形状をしている。第3電極17は、第2電極14の周囲に設けられたリング状をしている。また、第1電極12および第2電極14は、それぞれ1対設けられている。第1電極12および第2電極14の形状および数はこれらに限られない。第1電極12および第2電極は、それぞれ1または複数設けられていればよい。第1電極12と本体部30とはケーブル20により電気的に接続され、第2電極14と本体部30とはケーブル22により接続される。第3電極17はケーブル21を介し定電位が印加されている。定電位としては、例えばグランド電位とすることができる。支持体18の直径は、例えば20mmから30mmとすることができる。第1電極12の間隔および第2電極14の上下方向の間隔は各々、5mm~10mmとすることができる。第1電極12の間隔および第2電極14の上下方向の幅は各々、5mm~10mmとすることができる。参照材16の左右方向の幅および上下方向の長さは、参照材16の誘電率を測定するのに十分な大きさとすることが好ましい。しかしながら、参照材16が大きすぎる場合、水分が参照材16内に十分浸透しなくなる可能性もある。参照材16の大きさは、上記を考慮して設計される。図2aおよび図2bは、実施例1に係る土壌センサの本体部の機能ブロック図である。図3aおよび図3bは、実施例1に係る本体部の動作を示すフローチャートである。図2aのように、本体部30は、土壌誘電率計測部32、参照誘電率計測部34および判定部36を備えている。例えば静電容量を測定する測定器とCPUCentralProcessingUnitとは、プログラム等により土壌誘電率計測部32および参照誘電率計測部34として機能する。また、CPU等は、判定部36として機能する。図2aおよび図3aを用い、本体部30の動作について説明する。まず、土壌誘電率計測部32は、ケーブル20により第1電極12と接続されており、第1電極12を用い土壌28の誘電率を計測するステップS10。参照誘電率計測部34は、ケーブル22により第2電極14と接続されており、第2電極14を用い参照材16の誘電率を計測するステップS12。土壌誘電率計測部32および参照誘電率計測部34は、それぞれ第1電極12間および第2電極14間の静電容量を測定し、測定された静電容量より土壌28の誘電率および参照材16の誘電率を計測することができる。土壌28の誘電率および参照材16の誘電率は、それぞれ第1電極12および第2電極14を用い、他の方法により計測してもよい。また、ステップS10とステップS12とは同時に行なってもよく、ステップS12をステップS10より先に行なってもよい。判定部36は、第1電極12を用い計測した土壌28の誘電率ε1と、第2電極14を用い計測した参照材の誘電率ε0と、に基づき、土壌の土質を判定するステップS14。その後終了する。図2bおよび図3bを用い、別の本体部30の動作について説明する。図2bのように、本体部30は、図2aの本体部30に加え算出部38を備えている。CPU等は、算出部38として機能する。図2bおよび図3bのように、算出部38は、判定部36の判定した土壌の土質と、土壌28の誘電率ε1と、に基づき、土壌28中の水分量を算出するステップS16。その後、終了する。以上のように、図2aに示した本体部30を備える土壌センサは、土壌の土質を判定することができる。図2bに示した本体部30を備える土壌センサは、加えて土壌28の水分量を算出することができる。図4は、土壌の比誘電率と土壌中の水分量との関係の例を示す図である。図4において、土壌が黒土の場合を実線F1、土壌が川砂の場合を実線F2で示している。図4のように、黒土と、川砂とは、土壌の比誘電率ε1と土壌の水分量との関係が大きく異なる。未知の土壌の体積Vs中に含まれる水分の体積をVwとした場合、土壌中の水分の体積含有率水分量W1は、W1=Vw/Vsとなる。土壌の水分量W1は、誘電率または比誘電率ε1を用い、以下の相関曲線で表される。W1=Fnε1ここで、Fnは土質ごとの相関曲線である。このように、誘電率または比誘電率に相関曲線Fnを適用することにより、土壌中の水分量を算出可能である。しかしながら、相関曲線Fnは土質ごとに異なる。このため、土質が不明な状態では体積水分量W1を算出できない。一方、既知の参照材16の体積Vs0中に含まれる水分の体積Vw0とした場合、参照材16の水分の体積含有率水分量W0は、W0=Vw0/Vs0となる。参照材16の水分量W0は、誘電率または比誘電率ε0を用い、以下の相関曲線を用い表される。W0=F0ε0相関曲線F0は既知のため、誘電率または比誘電率ε0を用い、参照材16内の水分量W0を算出できる。土壌の水分量W1と参照材16の水分量W0は、土壌と参照材16との吸水性の違いにより、土壌ごとに一定の相関がある。例えば、F1ε1とF0ε0との間には一定の相関がある。図5は、参照材の比誘電率ε0と土壌の比誘電率ε1との関係を示す測定結果の例である。図5において、土壌が黒土の測定点を黒丸、土壌が川砂の測定点を白丸で示している。実線は、各点から最小二乗法を用い計算した直線である。黒土の比誘電率ε0とε1の相関曲線E1ε0、ε1と、川砂の比誘電率ε0とε1の相関曲線E2ε0、ε1と、は異なる。したがって、土壌28の誘電率ε1と参照材16の誘電率ε0とを計測し、比較することにより、土壌の土質を推定することができる。例えば、複数の既知の土質について予め誘電率ε1と参照材16の誘電率ε0との相関曲線Enε0、ε1を計測しておく。土壌28の誘電率ε1と参照材16の誘電率ε0とを計測し、既知の相関曲線Enε0、ε1から最も近い土質を、土壌の土質と判定することができる。さらに、複数の既知の土質について、予め土壌の誘電率と水分量との相関曲線Fnを計測しておく。土壌の土質が推定できれば、推定した土壌の誘電率と水分量との相関曲線Fnを用い、土壌の水分量を算出できる。実施例1によれば、図3aのステップS14のように、判定部36が第1電極12を用い計測した土壌28の誘電率と、第2電極14を用い計測した参照材16の誘電率と、に基づき、土壌28の土質を判定する。このように、土壌28の土質を判定することができる。また、図3bのステップS16のように、算出部38が判定部36の判定した土壌28の土質と、第1電極12を用い計測した土壌28の誘電率ε1と、に基づき、土壌28中の水分量を算出する。このように、土壌28中の水分量を算出することができる。第2電極14を用い参照材16の誘電率を計測する場合、第2電極14間に生成される電界が土壌28に漏れると、誘電率を正確に測定することが難しくなる。図6は、実施例1に係る土壌センサの第2電極付近を拡大した模式図である。図6に示すように、定電位を印加された第3電極17が、第2電極14が参照材16と接する第1面50と参照材16が土壌28と接触する第2面52との間に設けられている。これにより、第2電極14間に生成される電界40は領域42内に留まり、電界40が土壌28に漏れること抑制できる。よって、参照材16の誘電率を正確に計測することができる。第3電極17の高さH2は、第2電極14の高さH1複数の第2電極14が形成されている場合、最上の第2電極14の上端と最下の第2電極14の下端との高さより大きいことが好ましい。これにより、電界40の土壌28への漏れを抑制することができる。さらに、第3電極17は、参照材16を図6の上下方向および支持体18の外周に沿って全て覆っていることが好ましい。すなわち、第3電極17の上下方向の高さH2は参照材16の上下方向の高さに等しいことが好ましい。第3電極17の左右方向の幅は、水分の左右の異動を阻害しない範囲として例えば0.1mm~0.2mmとすることができる。さらに、第3電極17は複数に分割されて設けられていてもよい。第3電極17は、第1面50と第2面52との間に設けられていればよいが、参照材16の最表面に設けられてもよい。第3電極17には、第1面50と第2面52との方向に貫通する孔15が設けられている。孔15の大きさφは、水分が参照材16内に十分浸透する程度の大きさであることが好ましい。しかしながら、孔15は、電界40が土壌28側に漏れない程度の大きさであることが好ましい。例えば、孔15の大きさは参照材16の厚さt1より小さいことが好ましい。孔15の大きさは、土壌の種類により設定することもできる。例えば、土壌が泥の場合は小さく、砂利の場合は大きく設定することができる。孔15の大きさとしては、例えば10μmから500μmとすることができる。孔15の断面形状は円形、楕円形および長方形等任意の形状でよい。孔15大きさは、孔15の断面形状の内の最も長い箇所である。例えば、孔15の大きさは、孔15の断面が円形の場合は直径、長方形の場合は対角線、楕円形の場合は長軸である。正確に参照材16の誘電率を測定するためには、孔15内は参照材16で埋め込まれていることが好ましい。図7aおよび図7bは、実施例2に係る土壌センサの埋没部を示す図である。図7aは、土壌センサ102の埋没部26の断面図であり、図7bは、第2電極14付近の拡大図である。図7aおよび図7bのように、実施例2においては、第2電極14aが支持体18の表面に設けられ、第3電極14bが第1面50と第2面52との間に設けられている。参照材16の誘電率は第2電極14aと第3電極14bとを用い計測される。このため、実施例1とは異なり、第3電極14bは定電位とはなっていない。第2電極14aと第3電極14bとの間に電界40が生成される。電界40は領域42内に留まり、電界40が土壌28に漏れること抑制できる。よって、参照材16の誘電率を正確に計測することができる。実施例1の図6において説明したように、第3電極17の高さH2は、第2電極14の高さH1より大きいことが好ましい。また、孔15の大きさは参照材16の厚さt1より小さいことが好ましい。さらに、孔15内は参照材16で埋め込まれていることが好ましい。その他の構成は、実施例1と同じであり説明を省略する。また、実施例2に係る土壌センサの動作は、実施例1と同じであり説明を省略する。図8aおよび図8bは、実施例3に係る土壌センサを示す図である。図8aは、土壌センサ104の模式図であり、図8bは、土壌センサ104の埋没部26の断面図である。図8aおよび図8bに示すように、支持体18に凹部19が形成されている。第2電極14は凹部19の底面に設けられている。参照材16は、凹部19内に設けられている。第1電極12は、支持体18の表面に設けられている。図9は、実施例3に係る土壌センサの第2電極付近の拡大図である。図9に示すように、参照材16が支持体18の凹部19内に設けられているため、実施例1の図6に比べ、参照材16の上下方向に漏れる電界40を抑制できる。また、実施例1のように、参照材16が支持体18から突出していないため、埋没部26を土壌28内に埋没させる際に、参照材16に力が加わり、参照材16が剥がれることを抑制できる。また、参照材11の上部に土壌28で満たされない空隙が生じることを抑制できる。さらに、参照材16内に異物が混入することを抑制できる。埋没部26を埋没させる際の上記問題を解消するため、参照材16の表面と支持体18の表面は同一面を形成することが好ましい。また、図7aおよび図7bのように、第1電極12も支持体18に埋め込まれていることが好ましく、第1電極12の表面と支持体18の表面は同一面を形成することが好ましい。その他の構成は、実施例1と同じであり説明を省略する。また、実施例3に係る土壌センサの動作は、実施例1と同じであり説明を省略する。図10aおよび図10bは、実施例4に係る土壌センサの埋没部を示す図である。図10aは土壌センサ106の埋没部26の断面図であり、図10bは第2電極付近の拡大図である。図10aおよび図10bのように、実施例4においては、第2電極14aが凹部19底面に設けられ、第3電極14bが第1面50と第2面52との間に設けられている。参照材16の誘電率は第2電極14aと第3電極14bとを用い計測される。支持体18と第3電極14bとにより、電界40が土壌28に漏れること抑制できる。よって、参照材16の誘電率を正確に計測することができる。第3電極14bの高さは、第2電極14aの高さより大きいことが好ましく、参照材16以下であることが好ましい。特に、支持体18が導電性である場合、支持体18と第3電極14bとの間の静電容量が大きくならないように、第3電極14bの高さは参照材16の高さより小さいことが好ましい。その他の構成は、実施例1と同じであり説明を省略する。また、実施例4に係る土壌センサの動作は、実施例1と同じであり説明を省略する。実施例1から実施例4においては、判定部36が参照材16の誘電率と土壌28の誘電率とを用い土質を判定する例を説明した。実施例1および実施例3においては、判定部36は、第1電極12と第2電極14とを用い土壌の土質を判定すればよい。また、実施例2および実施例4においては、判定部36は、第1電極12と、第2電極14aおよび第3電極14bと、を用い土壌の土質を判定すればよい。以上、本発明の実施例について詳述したが、本発明は係る特定の実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。実施例1~4を含む実施形態に関し、さらに以下の付記を開示する。付記1:土壌と直接接触する第1電極と、透水性および保水性を備える参照材と、前記参照材を介し前記土壌と接触する第2電極と、前記参照材中の前記第2電極と接する第1面と、前記参照材が前記土壌に接する第2面と、の間に設けられ、定電位が印加され、かつ前記第1面と前記第2面との方向に貫通する孔を備えた第3電極と、前記第1電極と前記第2電極とを用い前記土壌の土質を判定する判定部と、を具備することを特徴とする土壌センサ。付記2:土壌と直接接触する第1電極と、透水性および保水性を備える参照材と、前記参照材を介し前記土壌と接触する第2電極と、前記参照材中の前記第2電極と接する第1面と、前記参照材が前記土壌に接する第2面と、の間に設けられ、かつ前記第1面と前記第2面との方向に貫通した孔を備えた第3電極と、前記第1電極と、前記第2電極および前記第3電極と、を用い前記土壌の土質を判定する判定部と、を具備することを特徴とする土壌センサ。付記3:前記貫通孔の大きさは、前記参照材の厚さより小さいことを特徴とする付記1または2記載の土壌センサ。付記4:前記第3電極の高さは前記第2電極の高さより大きいことを特徴とする付記1から3のいずれか一項記載の土壌センサ。付記5:表面に凹部が設けられ、前記表面において前記第1電極を支持し、前記凹部の底面において前記第2電極を支持し、前記凹部内に前記参照材が設けられた支持体を具備することを特徴とする付記1から4のいずれか一項記載の土壌センサ。付記6:前記参照材の表面と前記支持体の表面は同一面を形成することを特徴とする付記5記載の土壌センサ。付記7:前記判定部は、前記第1電極を用い計測した前記土壌の誘電率と、前記第2電極を用い計測した前記参照材の誘電率と、に基づき、前記土壌の土質を判定することを特徴とする付記1から6のいずれか一項記載の土壌センサ。付記8:前記判定部の判定した前記土壌の土質と、前記第1電極を用い計測した前記土壌の誘電率と、に基づき、前記土壌中の水分量を算出する算出部を具備する付記7記載の土壌センサ。