建設資材となる部品毎に、該部品を用いた建設を行う建設期間及び該部品が占有する用地面積である占有面積を示す占有情報を記憶した記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記占有情報から、前記部品毎に所定期間毎の前記占有面積を抽出する情報抽出手段と、前記所定期間毎の前記占有面積の合計値を示した合計情報を生成する合計手段と、前記合計手段によって生成された前記合計情報により示される前記所定期間毎の前記合計値と共に、前記所定期間毎の前記部品毎の前記占有面積を識別可能な画像を出力手段に出力させる出力制御手段と、を備えた建設用地面積評価装置。前記占有情報は、前記部品を用いる建設期間における該部品の前記占有面積の時間変化を含む請求項1記載の建設用地面積評価装置。前記合計値が所定の用地面積を超過する前記所定期間に含まれる前記部品のうち、該超過を解消するための指標となる所定条件を満たす前記部品を抽出する重複部品抽出手段を備え、前記出力制御手段は、前記重複部品抽出手段による抽出結果を出力手段に出力させる請求項1又は請求項2記載の建設用地面積評価装置。前記所定条件を満たす前記部品は、前記合計値が所定の用地面積を超える前記所定期間に含まれる前記部品のうち、該所定の用地面積を超える複数の前記所定期間において重複して含まれる前記部品である請求項3記載の建設用地面積評価装置。前記所定条件を満たす前記部品は、前記合計値が所定の用地面積を超える前記所定期間に含まれる前記部品のうち、前記建設期間が他の前記部品に比べ相対的に長い前記部品及び短い前記部品の少なくとも一方である請求項3又は請求項4記載の建設用地面積評価装置。前記所定条件を満たす前記部品は、前記合計値が所定の用地面積を超える前記所定期間に含まれる前記部品のうち、前記占有面積が他の前記部品に比べ相対的に広い前記部品である請求項3から請求項5の何れか1項記載の建設用地面積評価装置。前記所定条件を満たす前記部品は、前記合計値が所定の用地面積を超える前記所定期間に含まれる前記部品のうち、前記占有面積と前記建設期間とに基づく評価式により得られる値が他の前記部品に比べ相対的に大きい前記部品である請求項3から請求項6の何れか1項記載の建設用地面積評価装置。前記記憶手段は、前記部品毎に用いられる重機の使用回数を示した重機使用情報を記憶し、前記合計手段は、前記重機使用情報により示される前記使用回数の前記所定期間毎の合計値を示した合計情報を生成し、前記出力制御手段は、前記合計情報により示される前記使用回数の前記所定期間毎の合計値を示す画像を出力手段に出力させる請求項1から請求項7の何れか1項記載の建設用地面積評価装置。前記記憶手段に記憶され、建設資材となる部品毎に、該部品を用いた建設を行う建設期間及び該部品が占有する用地面積である占有面積を示す占有情報から、前記部品毎に所定期間毎の前記占有面積を抽出する第1工程と、前記所定期間毎の前記占有面積の合計値を示した合計情報を生成する第2工程と、前記合計情報により示される前記所定期間毎の前記合計値と共に、前記所定期間毎の前記部品毎の前記占有面積を識別可能なように出力手段に出力させる第3工程と、を含む建設用地面積評価方法。しかしながら、建設用地の面積を評価するためには、特許文献1に記載のように重機が必要とする面積を算出するだけではなく、種々の指標を用いて評価する必要があり、該評価や建設に伴う種々の調整に時間を要していた。必要とする評価や調整には、例えば、建設工程に従って変化する建設用地の面積の評価、建設用地の面積が時間的に変化する場合の評価、建設に必要とする資材が占有する用地面積である占有面積資材置き場の均し、建設用地と重機をセットにしたスケジュールの調整、他の工事との建設用地の取り合いを含めた工程の調整、等がある。なお、建設に必要とする資材の占有面積の均しとは、図12に示すように、所定期間毎例えば1週間毎における、複数の資材の占有面積の合計が、使用可能な建設用地の総面積を超えないように均す山均しことをいう。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、ユーザーにとっての利便性に優れ、かつ建設用地の面積の評価を精度高く行うための情報をユーザーに与える、建設用地面積評価装置及び建設用地面積評価方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の建設用地面積評価装置及び建設用地面積評価方法は以下の手段を採用する。すなわち、本発明に係る建設用地面積評価装置は、建設資材となる部品毎に、該部品を用いた建設を行う建設期間及び該部品が占有する用地面積である占有面積を示す占有情報を記憶した記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記占有情報から、前記部品毎に所定期間毎の前記占有面積を抽出する情報抽出手段と、前記所定期間毎の前記占有面積の合計値を示した合計情報を生成する合計手段と、前記合計手段によって生成された前記合計情報により示される前記所定期間毎の前記合計値と共に、前記所定期間毎の前記部品毎の前記占有面積を識別可能な画像を出力手段に出力させる出力制御手段と、を備える。本発明によれば、建設資材となる部品毎に、該部品を用いた建設を行う建設期間及び該部品が占有する用地面積である占有面積を示す占有情報が、記憶手段によって記憶される。占有情報は、例えば、キーボード等を介して部品毎の建設期間及び占有面積が入力されることによって生成されてもよいし、他の情報処理装置で生成されて建設用地面積評価装置へ入力されてもよい。そして、情報抽出手段によって、占有情報から、部品毎に所定期間毎の占有面積が抽出され、合計手段によって、抽出された部品の占有面積が所定期間毎に合計され、合計情報として生成される。所定期間とは、例えば、一日、一週間、又は一月である。さらに出力制御手段によって、合計情報により示される所定期間毎の合計値と共に、所定期間毎の部品毎の占有面積が識別可能な画像を出力手段に出力される。出力手段とは、例えば画像表示装置や印刷装置等である。このように、抽出された部品の占有面積が所定期間毎に合計され、出力されるので、ユーザーは、該所定期間の用地面積の過不足を判断することができる。また、占有面積が部品毎に識別可能なように出力されるので、ユーザーは、占有面積の広狭を部品毎に判断することができる。また、ユーザーが、上記判断に基づいて部品を用いる建設期間を変更した場合、該変更に応じた占有情報の書き換えによって、簡易に出力手段による出力内容が変更されるので、ユーザーは、該変更が反映された占有面積の合計値を簡易かつ迅速に確認できる。以上のことから、本発明は、ユーザーにとっての利便性に優れ、かつ建設用地の面積の評価を精度高く行うための情報をユーザーに与えることができる。また、本発明に係る建設用地面積評価装置は、前記占有情報が、前記部品を用いる建設期間における該部品の前記占有面積の時間変化を含んでもよい。本発明によれば、同一の部品であっても占有面積は、部品の使用状態によって変化する場合があるが、占有情報には部品の占有面積の時間変化が含まれるので、より詳細な建設用地の面積の評価を行うための情報をユーザーに与えることができる。また、本発明に係る建設用地面積評価装置は、前記合計値が所定の用地面積を超過する前記所定期間に含まれる前記部品のうち、該超過を解消するための指標となる所定条件を満たす前記部品を抽出する重複部品抽出手段を備え、前記出力制御手段が、前記重複部品抽出手段による抽出結果を出力手段に出力させてもよい。本発明によれば、重複部品抽出手段によって、合計値が所定の用地面積を超える所定期間に含まれる部品のうち、該超過を解消するための指標となる所定条件を満たす部品が抽出される。所定の用地面積とは、例えば、使用可能な建設用地の総面積である。すなわち、合計値が所定の用地面積を超える状態とは、建設用地が不足する状態を示している。ユーザーは、上記所定条件を満たす部品を用いる建設期間を見直すことによって、占有面積の合計値が建設用地の総面積を超える状態を解消させなければならない。そのため、出力制御手段は、重複部品抽出手段による抽出結果を出力手段に出力させる。以上のことから、本発明は、部品毎の占有用地面積を最適化するために適した情報をユーザーに与えることができる。また、本発明に係る建設用地面積評価装置は、前記所定条件を満たす前記部品を、前記合計値が所定の用地面積を超える前記所定期間に含まれる前記部品のうち、該所定の用地面積を超える複数の前記所定期間において重複して含まれる前記部品としてもよい。本発明によれば、合計値が所定の用地面積を超える所定期間に含まれる部品のうち、該所定の用地面積を超える複数の所定期間において重複して含まれる部品が、抽出されることとなる。複数の所定期間に重複している部品は、合計値に与える影響も大きいため、ユーザーは、この重複して含まれる部品を用いる建設期間を見直すことによって、合計値が所定の用地面積を超過することを解消させ易くなる。従って、本発明は、部品毎の占有用地面積を最適化するために適した情報をユーザーに与えることができる。また、本発明に係る建設用地面積評価装置は、前記所定条件を満たす前記部品を、前記合計値が所定の用地面積を超える前記所定期間に含まれる前記部品のうち、前記建設期間が他の前記部品に比べ相対的に長い前記部品及び短い前記部品の少なくとも一方としてもよい。本発明によれば、合計値が所定の用地面積を超える所定期間に含まれる部品のうち、建設期間が他の部品に比べ相対的に長い部品及び短い部品の少なくとも一方が、抽出されることとなり、ユーザーは、抽出結果に基づいて、部品を用いる建設期間の見直しを行うこととなる。従って、本発明は、部品毎の占有用地面積を最適化するために適した情報をユーザーに与えることができる。また、本発明に係る建設用地面積評価装置は、前記所定条件を満たす前記部品を、前記合計値が所定の用地面積を超える前記所定期間に含まれる前記部品のうち、前記占有面積が他の前記部品に比べ相対的に広い前記部品としてもよい。本発明によれば、合計値が所定の用地面積を超える所定期間に含まれる部品のうち、占有面積が他の部品に比べ相対的に広い部品が、抽出されることとなる。占有面積が広い部品は、合計値に与える影響も大きいため、ユーザーは、この占有面積が広い部品を用いる建設期間を見直すことによって、合計値が所定の用地面積を超過することを解消させ易くなる。従って、本発明は、部品毎の占有用地面積を最適化するために適した情報をユーザーに与えることができる。また、本発明に係る建設用地面積評価装置は、前記所定条件を満たす前記部品を、前記合計値が所定の用地面積を超える前記所定期間に含まれる前記部品のうち、前記占有面積と前記建設期間とに基づく評価式により得られる値が他の前記部品に比べ相対的に大きい前記部品としてもよい。本発明によれば、合計値が所定の用地面積を超える所定期間に含まれる部品のうち、占有面積と建設期間とに基づく評価式により得られる値が他の部品に比べ相対的に大きい部品が、抽出されることとなる。上記評価式により得られる値が大きい部品は、合計値に与える影響も大きいため、ユーザーは、この評価式により得られる値が大きい部品を用いる建設期間を見直すことによって、合計値が所定の用地面積を超過することを解消させ易くなる。従って、本発明は、部品毎の占有用地面積を最適化するために適した情報をユーザーに与えることができる。また、本発明に係る建設用地面積評価装置は、前記記憶手段が、前記部品毎に用いられる重機の使用回数を示した重機使用情報を記憶し、前記合計手段が、前記重機使用情報により示される前記使用回数の前記所定期間毎の合計値を示した合計情報を生成し、前記出力制御手段が、前記合計情報により示される前記使用回数の前記所定期間毎の合計値を示す画像を出力手段に出力させてもよい。本発明によれば、記憶手段によって、部品毎に用いられる重機の使用回数を示した重機使用情報が記憶される。そして、合計手段によって、重機の使用回数の所定期間毎の合計値を示した合計情報が生成され、出力制御手段によって、合計情報により示される所定期間毎の合計値を示す画像が出力手段に出力される。このように、本発明は、重機が使用される回数の所定期間毎の合計値を示す画像を出力するので、ユーザーは、重機が占有する面積を考慮に入れた建設用地の面積の評価を行うことができる。一方、本発明に係る建設用地面積評価方法は、前記記憶手段に記憶され、建設資材となる部品毎に、該部品を用いた建設を行う建設期間及び該部品が占有する用地面積である占有面積を示す占有情報から、前記部品毎に所定期間毎の前記占有面積を抽出する第1工程と、前記所定期間毎の前記占有面積の合計値を示した合計情報を生成する第2工程と、前記合計情報により示される前記所定期間毎の前記合計値と共に、前記所定期間毎の前記部品毎の前記占有面積を識別可能なように出力手段に出力させる第3工程と、を含む。本発明によれば、ユーザーにとっての利便性に優れ、かつ建設用地の面積の評価を精度高く行うための情報をユーザーに与える、という優れた効果を有する。以下に、本発明に係る建設用地面積評価装置及び建設用地面積評価方法の一実施形態について、図面を参照して説明する。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態について説明する。図1は、本第1実施形態に係る建設用地面積評価装置10の電気的構成を示すブロック図である。建設用地面積評価装置10は、プラント等の建設に用いる建設資材となる部品が占有する用地面積である占有面積の広さをユーザーが確認し、複数の部品の占有面積の合計を、用いることができる建設用地の総面積以下、建設用地総面積という。を超えないように調整するための作業を効率化させるための装置である。なお、ここでいうユーザーとは、プラント等の建設のスケジュールの調整を行う作業者等である。本第1実施形態に係る建設用地面積評価装置10は情報処理装置パーソナルコンピュータ等であり、建設用地面積評価装置10全体の動作を司るCPUCentralProcessingUnit12、各種プログラム及び各種データ等が予め記憶されたROMReadOnlyMemory14、CPU12による各種プログラムの実行時のワークエリア等として用いられるRAMRandomAccessMemory16、各種プログラム及び各種データを記憶する記憶手段としてのHDDHardDiskDrive18を備えている。さらに、建設用地面積評価装置10は、キーボード及びマウス等から構成され、各種操作の入力を受け付ける操作入力部20、各種画像を表示する、例えば液晶ディスプレイ装置等の画像表示部22、通信回線24を介して他の情報処理装置や印刷装置等と接続され、他の情報処理装置や印刷装置等との間で各種データの送受信を行う外部インタフェース26を備えている。なお、通信回線24は、例えばLANLocalAreaNetwork等の構内通信網等であり、有線回線又は無線回線の何れであってもよい。これらCPU12、ROM14、RAM16、HDD18、操作入力部20、画像表示部22、及び外部インタフェース26は、システムバス28を介して相互に電気的に接続されている。従って、CPU12は、ROM14、RAM16、及びHDD18へのアクセス、操作入力部20に対する操作状態の把握、画像表示部22に対する画像の表示、並びに外部インタフェース26を介した他の情報処理装置や印刷装置等との各種データの送受信等を各々行なうことができる。HDD18には、建設資材となる部品毎に、該部品を用いた建設を行う建設期間及び該部品の占有面積を示す占有情報が記憶される。図2aは、HDD18に記憶される占有情報の構成の一例を示す模式図である。図2aに示されるように、部品毎の建設期間は、建設の開始日と終了日とで特定される。また、同一の部品であっても占有面積は、部品の使用状態によって変化する場合があるため、占有情報には、占有面積が変化する場合、部品の占有面積の時間変化が面積時間変化テーブルとして含まれる。図2aの例では、部品3の占有面積に時間変化があり、図2bに示される面積時間変化テーブルT1で占有面積の時間変化が表わされる。なお、占有情報は、例えば、操作入力部20を介して部品毎の建設期間及び用地面積が入力されることによって生成されてもよいし、他の情報処理装置で生成されて建設用地面積評価装置10へ通信回線24を介して入力されてもよい。図3は、占有情報に基づいてCPU12によって生成される、各部品が建設用地を使用するスケジュールの一例を示した模式図である。なお、図3に示される模式図は、画像表示部22に表示可能とされる。そして、建設用地面積評価装置10は、占有情報に基づいて、各部品の占有面積を所定期間以下、評価期間という。毎に合計した評価結果を生成する評価結果生成処理を行う。図4は、評価結果生成処理を行う場合に、CPU12によって実行される評価結果生成プログラムの処理の流れを示すフローチャートであり、評価結果生成プログラムはHDD18の所定領域に予め記憶されている。まず、ステップ100では、評価期間等の初期設定を行う。設定される評価期間は、例えば一週間である。また、本ステップ100では、初期設定として評価を開始する開始日及び終了日も設定される。これら初期設定の値は、操作入力部20を介してユーザーにより入力される。次のステップ102では、HDD18に記憶された占有情報から、占有面積を抽出する対象となる部品を選択する。次のステップ104では、ステップ102で選択した部品の評価期間における占有面積を抽出することによって、該部品が評価期間に建設用地を使用するか否かを判定し、肯定判定の場合は、ステップ106へ移行し、否定判定の場合は、ステップ106に係る処理を実行することなくステップ108へ移行する。ステップ106では、抽出した部品の占有面積と、同じ評価期間において抽出した他の部品の占有面積とを合算し、ステップ108へ移行する。これによって、評価期間毎の部品の占有面積の合計値を示した合計情報が生成される。図5は、合計情報の構成を示す模式図の一例である。ステップ108では、設定された評価期間における全部品に対する占有面積の抽出が終了したか否かを判定し、肯定判定の場合は、ステップ110へ移行する。一方、否定判定の場合は、ステップ102へ戻り、ステップ102では、抽出対象となる新たな部品を選択し、全部品に対する占有面積の抽出が終了するまでステップ102からステップ106の処理が繰り返される。ステップ110では、ステップ100で設定された評価を開始する開始日から終了日に含まれる全評価期間が終了したか否かを判定し、肯定判定の場合は、本プログラムを終了し、否定判定の場合は、ステップ112へ移行する。ステップ112では、評価期間を更新する。例えば、それまでの評価期間が10月1日から10月7日までの一週間であった場合は、次の一週間である10月8日から10月14日を新たな評価期間として更新する。そして、ステップ102へ戻り、ステップ100で設定された評価を開始する開始日から終了日に含まれる全評価期間が終了するまで、ステップ102からステップ112までの処理が繰り返される。そして、建設用地面積評価装置10は、生成した合計情報により示される評価期間毎の合計値と共に、評価期間毎の部品毎の占有面積が識別可能な評価画像を画像表示部22に出力させる。なお、評価画像は、合計情報と占有情報とを用いて、CPU12によって実行される処理により生成される。また、評価画像は、画像表示部22のみならず、通信回線24を介して接続されている印刷装置によって記録用紙に印刷されることで出力されてもよい。図6は、画像表示部22に出力される評価画像の一例を示す図である。図6の例では、各評価期間毎に部品毎の占有面積が積み上げられ、各評価期間毎の合計値として棒グラフ状に表わされている。なお、以下の説明において、本グラフを用地面積山積みグラフ30と称呼する。また、図6の例では、部品毎の占有面積が、各々異なるハッチングによって識別可能とされているが、これに限らず、色分け等、他の方法によって識別可能とされてもよい。さらに、評価画像は、用地面積山積みグラフ30に対して、建設用地総面積を示す情報図6の一点鎖線が重ね合わされている。このため、ユーザーは、合計値が建設用地総面積を超える評価期間を容易に判断できる。そして、ユーザーは、評価画像に基づいて、占有面積の合計値が建設用地総面積を超えないように、建設スケジュールを調整山均しする。以上説明したように、本第1実施形態に係る建設用地面積評価装置10は、建設資材となる部品毎に、該部品を用いた建設を行う建設期間及び該部品が占有する用地面積である占有面積を示す占有情報をHDD18に記憶する。そして、建設用地面積評価装置10は、HDD18に記憶された占有情報から、部品毎に評価期間毎の占有面積を抽出し、評価期間毎の占有面積の合計値を示した合計情報を生成し、合計情報により示される評価期間毎の合計値と共に、評価期間毎の部品毎の占有面積を識別可能な画像を画像表示部22に出力させる。従って、本第1実施形態に係る建設用地面積評価装置10を用いることによって、ユーザーは、評価期間毎の用地面積の過不足を判断することができる。また、占有面積が部品毎に識別可能なように出力されるので、ユーザーは、占有面積の広狭を部品毎に判断することができる。そして、ユーザーが、上記判断に基づいて部品を用いる建設期間を変更した場合、該変更に応じた占有情報の書き換えによって、簡易に評価画像が変更されることとなるので、ユーザーは、該変更が反映された占有面積の合計値を簡易かつ迅速に確認できる。以上のことから、本第1実施形態に係る建設用地面積評価装置10は、ユーザーにとっての利便性に優れ、かつ建設用地の面積の評価を精度高く行うための情報をユーザーに与えることができる。第2実施形態以下、本発明の第2実施形態について説明する。なお、本第2実施形態に係る建設用地面積評価装置10の構成は、図1に示す第1実施形態に係る建設用地面積評価装置10の構成と同様であるので説明を省略する。本第2実施形態に係るCPU12は、占有面積の合計値が所定の用地面積を超過する評価期間に含まれる部品のうち、超過を解消するための指標となる所定条件以下、部品抽出条件という。を満たす部品を抽出し、抽出結果を画像表示部22に出力させる。なお、以下の説明において、上記所定の用地面積を、一例として建設用地総面積として説明するが、所定の用地面積はこれに限らない。占有面積の合計値が建設用地総面積を超える状態とは、建設用地が不足する状態を示している。ユーザーは、部品抽出条件を満たす部品を用いる建設期間を見直すことによって、占有面積の合計値が建設用地総面積を超える状態を解消させなければならない。そこで、CPU12は、上記抽出結果を画像表示部22に出力させることによって、部品毎の占有用地面積を最適化するために適した情報をユーザーに与える。次に、部品抽出条件を満たす部品の具体例について説明する。なお、具体例として、4つ説明するが、一例として、CPU12は、以下の説明順に部品の抽出を行う。建設用地面積評価装置10は、部品抽出条件を満たす部品を、占有面積の合計値が建設用地総面積を超える評価期間に含まれる部品のうち、建設用地総面積を超える複数の評価期間において重複して含まれる部品とする。複数の評価期間に重複している部品は、占有面積の合計値に与える影響も大きいため、ユーザーは、この重複して含まれる部品を用いる建設期間を見直すことによって、占有面積の合計値が建設用地総面積を超過することを解消させ易くなる。また、建設用地面積評価装置10は、部品抽出条件を満たす部品を、占有面積の合計値が建設用地総面積を超える評価期間に含まれる部品のうち、建設期間が他の部品に比べ相対的に長い部品及び短い部品とする。これにより、ユーザーは、抽出結果に基づいて、部品を用いる建設期間の見直しを行うこととなる。なお、建設用地面積評価装置10は、建設期間が他の部品に比べ相対的に長い部品及び短い部品の両方を抽出せずに、建設期間が他の部品に比べ相対的に長い部品及び短い部品の何れか一方のみを抽出してもよい。また、建設用地面積評価装置10は、部品抽出条件を満たす部品を、占有面積の合計値が建設用地総面積を超える評価期間に含まれる部品のうち、占有面積が他の部品に比べ相対的に広い部品とする。占有面積が広い部品は、占有面積の合計値に与える影響も大きいため、ユーザーは、この占有面積が広い部品を用いる建設期間を見直すことによって、占有面積の合計値が建設用地総面積を超過することを解消させ易くなる。さらに、建設用地面積評価装置10は、部品抽出条件を満たす部品を、占有面積の合計値が建設用地総面積を超える評価期間に含まれる部品のうち、占有面積と建設期間とに基づく評価式により得られる値が他の部品に比べ相対的に大きい部品とする。なお、評価式は、一例として、定数A×用地面積定数B×建設期間、とする。上記評価式により得られる値が大きい部品は、占有面積の合計値に与える影響も大きいため、ユーザーは、この評価式により得られる値が大きい部品を用いる建設期間を見直すことによって、占有面積の合計値が建設用地総面積を超過することを解消させ易くなる。図7は、第2実施形態に係る画像表示部22に表示される評価画像の一例である。評価画像には、用地面積山積みグラフ30と共に、抽出部品選択メニュー32が表示される。ユーザーは、抽出部品選択メニュー32に含まれる抽出項目を、操作入力部20を介してクリックすることによって選択する。この選択が行われるとCPU12は、選択された抽出項目に該当する部品抽出条件を満たす部品を抽出し、用地面積山積みグラフ30における該週出した部品に対応する占有面積の色を替える処理を行うことによって、該抽出した部品をユーザーが識別可能なように表示させる。なお、図7の例では、重複度合いの高い部品が部品Dであり、建設期間の長い部品が部品Aや部品E等であり、建設期間の短い部品が部品Fであり、占有面積の広い部品が部品Eである。以上説明したように、本第2実施形態に係る建設用地面積評価装置10は、部品毎の占有用地面積を最適化するために適した情報をユーザーに与えることができる。第3実施形態以下、本発明の第3実施形態について説明する。なお、本第3実施形態に係る建設用地面積評価装置10の構成は、図1に示す第1実施形態に係る建設用地面積評価装置10の構成と同様であるので説明を省略する。本第3実施形態に係るHDD18は、部品毎に用いられる重機の使用回数を示した重機使用情報を記憶している。なお、ここでいう重機とは、クレーン等の大型重機である。図8は、HDD18に記憶される重機使用情報の構成の一例を示す模式図である。図8に示されるように、部品毎の重機の使用期間は、開始日と終了日とで特定される。そして、使用回数は、一例として、予め定められた時間単位を1コマとしたコマ数で特定される。本第3実施形態では、一例として、1日の午前及び午後を其々1単位とする。すなわち、午前及び午後共に重機が使用される場合は、使用回数は2コマとなる。なお、これに限らず、1コマを例えば1時間や2時間等としてもよいし、1日を1コマとしてもよい。この使用回数は、部品の占有面積に応じて必要とするコマ数を予め定めることによって、算出可能とされる。すなわち、重機使用情報は、占有情報により示される部品毎の占有面積に基づいて生成可能とされ、占有面積が広いほどコマ数は多くなる。図9は、占有情報及び重機使用情報に基づいてCPU12によって生成される、部品が建設用地を使用するスケジュールと共に、重機を使用するスケジュールの一例を示した模式図である。図9の例では、白抜きの期間が、部品が建設用地を使用するスケジュールを示し、黒く塗りつぶされ期間が重機を使用するスケジュールを示す。なお、図9に示される模式図は、画像表示部22に表示可能とされる。そして、本第3実施形態に係る建設用地面積評価装置10は、重機使用情報に基づいて、各部品毎の重機の使用回数を評価期間毎に合計する。なお、各部品毎の重機の使用回数を評価期間毎に合計する処理は、上述した評価結果生成処理と共に、評価結果生成処理と同様に行われる。図10は、本第3実施形態に係る合計情報の構成の一例を示す模式図である。図10に示されるように、各部品毎の重機の使用回数は、評価期間毎の部品の占有面積の合計値と共に、合計情報に含まれる。そして、本第3実施形態に係る建設用地面積評価装置10は、生成した合計情報により示される評価期間毎の部品毎の占有面積の合計値と共に、評価期間毎の重機の使用回数の合計値を示した評価画像を画像表示部22に出力させる。図11は、本第3実施形態に係る画像表示部22に出力される評価画像の一例を示す図である。図11の例では、用地面積山積みグラフ30と共に、各評価期間毎に部品毎の重機の使用回数が積み上げられ、各評価期間毎の合計値として棒グラフ状に表わされている。なお、以下の説明において。本グラフを重機山積みグラフ40と称呼する。また、図11の例では、部品毎の重機の使用回数が、各々異なるハッチングによって識別可能とされているが、これに限らず、色分け等、他の方法によって識別可能とされてもよいし、部品毎に識別可能とされなくてもよい。以上説明したように、プラント等の建設に重機、特にクレーン等の大型重機を使用する場合には、建設用地に対して重機が占有する面積も考慮に入れなければならないが、本第3実施形態に係る建設用地面積評価装置10は、評価期間毎の重機の使用回数の合計値を示す画像である重機山積みグラフ40を出力するので、ユーザーは、重機が占有する面積を考慮に入れた建設用地の面積の評価を行うことができる。さらに、本第3実施形態に係る建設用地面積評価装置10は、ユーザーによって占有情報が変更されることに伴い、重機使用情報により示される部品毎の重機の使用回数も変更される。その結果、用地面積山積みグラフ30と共に重機山積みグラフ40も変更されることとなり、ユーザーは、占有情報の変更に伴う、評価期間における重機の使用回数の変化も判断することができるので、より詳細な建設用地の面積の評価を行うことができる。なお、上記説明のように、重機使用情報は、占有情報に基づいて生成可能とされるが、これに限らず、ユーザーが操作入力部20を介して部品毎に重機の使用期間及びコマ数を入力設定することによって生成されてもよい。以上、本発明を、上記各実施形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記各実施形態に記載の範囲には限定されない。発明の要旨を逸脱しない範囲で上記各実施形態に多様な変更または改良を加えることができ、該変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれる。例えば、上記各実施形態では、用地面積山積みグラフ30や重機山積みグラフ40を棒グラフで表示する形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、用地面積山積みグラフ30を折れ線グラフ等、他の形式で表示する形態としてもよい。また、上記各実施形態では、評価期間を、一週間とする形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、評価期間を、一日又は一月等、他の期間とする形態としてもよい。また、上記各実施形態で説明した評価結果生成プログラムの処理の流れも一例であり、本発明の主旨を逸脱しない範囲内において不要なステップを削除したり、新たなステップを追加したり、処理順序を入れ替えたりしてもよい。