被検者の身体の所定部位に巻き付けられるカフと、前記カフの加圧、減圧を制御するカフ圧制御部と、前記カフに接続される圧力センサの出力からカフ圧を検出するカフ圧検出部と、上記圧力センサの出力から脈波を検出する脈波検出部と、前記検出された脈波を解析する解析部とを具備し、前記カフ圧制御部は前記カフより、前記被検者の身体の所定部位へ持続的な加圧刺激を所定時間行い、前記解析部は、前記加圧刺激前と加圧刺激中と加圧刺激後のいずれか二区間において検出される脈波により得られる、脈波の振幅を除く血管粘弾性指標を用いた比較により血管内皮機能を評価することを特徴とする血管内皮機能評価装置。前記脈波の振幅を除く血管粘弾性指標とは、前記加圧刺激前と加圧刺激中と加圧刺激後の脈波の速度と脈波の面積と脈波の加速度と脈波の波形の高さと脈波のピーク時間のいずれかであることを特徴とする請求項1に記載の血管内皮機能評価装置。前記カフ圧制御部の加圧刺激は、ほぼ一定の圧力で所定時間の加圧であることを特徴とする請求項1又は2のいずれか1項に記載の血管内皮機能評価装置。前記カフ圧制御部が、前記加圧刺激の前後の少なくともいずれかで、カフにおけるカフ圧を大気圧から被検者の平均血圧以上の圧力まで加圧させた後、最低血圧以下の圧力まで減圧する処理を少なくとも一回以上行う、ことを特徴とする請求項1又は2のいずれか1項に記載の血管内皮機能評価装置。解析部は、加圧過程において所定圧となったときに所定時間留まっている定圧過程において得られる脈波の振幅を除く粘弾性指標と、加圧刺激前後において得られる脈波の振幅を除く粘弾性指標とを、比較して血管内皮機能を評価することを特徴とする請求項1又は2のいずれか1項に記載の血管内皮機能評価装置。前記解析部が、前記カフ圧変化時の脈波の変化を統計処理し比較することを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載の血管内皮機能評価装置。前記統計処理は、前記カフ圧の加圧過程あるいは減圧過程の脈波の振幅を除く粘弾性指標の最大値を求める処理であることを特徴とする請求項6に記載の血管内皮機能評価装置。前記統計処理は、前記カフ圧の定圧過程の脈波の振幅を除く粘弾性指標の最大値を求める処理であることを特徴とする請求項6に記載の血管内皮機能評価装置。前記統計処理が、前記カフ圧変化時の得られた脈波の振幅を除く粘弾性指標の最大値近傍の平均値を求める処理であることを特徴とする請求項6に記載の血管内皮機能評価装置。前記統計処理が、前記カフ圧が定圧時に得られた脈波の振幅を除く粘弾性指標の最大値近傍の平均値を求める処理であることを特徴とする請求項6に記載の血管内皮機能評価装置。前記解析部は、得られた脈波から血圧値を算出し、前記脈波を比較した結果とともに前記血圧値を表示する表示部を備えることを特徴とする請求項1乃至10のいずれか1項に記載の血管内皮機能評価装置。カフは、被検者の身体の第一の部位に巻き付けられる第一のカフと、被検者の身体の第二の部位に巻き付けられる第二のカフとにより構成され、カフ圧制御部は、第一のカフと第二のカフの何れか一つに加圧、減圧を制御するものであり、カフ圧検出部は、第一のカフと第二のカフの残りの一つ接続される圧力センサの出力からカフ圧を検出するものであることを特徴とする請求項1乃至11のいずれか1項に記載の血管内皮機能評価装置。前記第一のカフと第二のカフとは被験者の身体の同一かつ同側の四肢に配置されることを特徴とする請求項12に記載の血管内皮機能評価装置。本発明は上記のような血管内皮機能評価の現状に鑑みてなされたもので、その目的は、血管粘性に変化が生じたときにも、高精度な血管内皮機能評価を可能とする血管内皮機能評価装置を提供することである。本発明に係る血管内皮機能評価装置は、被検者の身体の所定部位に巻き付けられるカフと、前記カフの加圧、減圧を制御するカフ圧制御部と、前記カフに接続される圧力センサの出力からカフ圧を検出するカフ圧検出部と、上記圧力センサの出力から脈波を検出する脈波検出部と、前記検出された脈波を解析する解析部とを具備し、前記カフ圧制御部は前記カフより、前記被検者の身体の所定部位へ持続的な加圧刺激を所定時間行い、前記解析部は、前記加圧刺激前と加圧刺激中と加圧刺激後のいずれか二区間において検出される脈波により得られる、脈波の振幅を除く血管粘弾性指標を用いた比較により血管内皮機能を評価することを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記脈波の振幅を除く血管粘弾性指標とは、前記加圧刺激前と加圧刺激中と加圧刺激後の脈波の速度と脈波の面積と脈波の加速度と脈波の波形の高さと脈波のピーク時間のいずれかであることを特徴とする。前本発明に係る血管内皮機能評価装置において、記カフ圧制御部の加圧刺激は、ほぼ一定の圧力で所定時間の加圧であることを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記カフ圧制御部が、前記加圧刺激の前後の少なくともいずれかで、カフにおけるカフ圧を大気圧から被検者の平均血圧以上の圧力まで加圧させた後、最低血圧以下の圧力まで減圧する処理を少なくとも一回以上行う、ことを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、解析部は、加圧過程において所定圧となったときに所定時間留まっている定圧過程において得られる脈波の振幅を除く粘弾性指標と、加圧刺激前後において得られる脈波の振幅を除く粘弾性指標とを、比較して血管内皮機能を評価することを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記解析部が、前記カフ圧変化時の脈波の変化を統計処理し比較することを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記統計処理は、前記カフ圧の加圧過程あるいは減圧過程の脈波の振幅を除く粘弾性指標の最大値を求める処理であることを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記統計処理は、前記カフ圧の定圧過程の脈波の振幅を除く粘弾性指標の最大値を求める処理であることを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記統計処理が、前記カフ圧変化時の得られた脈波の振幅を除く粘弾性指標の最大値近傍の平均値を求める処理であることを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記統計処理が、前記カフ圧が定圧時に得られた脈波の振幅を除く粘弾性指標の最大値近傍の平均値を求める処理であることを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記解析部は、得られた脈波から血圧値を算出し、前記脈波を比較した結果とともに前記血圧値を表示する表示部を備えることを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、カフは、被検者の身体の第一の部位に巻き付けられる第一のカフと、被検者の身体の第二の部位に巻き付けられる第二のカフとにより構成され、カフ圧制御部は、第一のカフと第二のカフの何れか一つに加圧、減圧を制御するものであり、カフ圧検出部は、第一のカフと第二のカフの残りの一つ接続される圧力センサの出力からカフ圧を検出するものであることを特徴とする。本発明に係る血管内皮機能評価装置において、前記第一のカフと第二のカフとは被験者の身体の同一かつ同側の四肢に配置されることを特徴とする。本発明によれば、被検者の身体の一部へ持続的な加圧刺激を所定時間行い、解析部において、上記加圧刺激前後の脈波の血管粘弾性指標比較により血管内皮機能を評価するので、構成および測定手法が簡便であり、加圧刺激前後の脈波は血管粘弾性特性の情報を含むので、その比較により高精度な血管内皮機能評価が可能となる。図11は、シミュレーション波形により粘性や弾性値の変化が脈波の振幅と面積にあたる影響を時間経過とともに示すものである。図11より明らかなとおり、FMDは時間経過による粘性の変化は受けない。一方、本発明に係る脈波の振幅を除く粘弾性指標である脈波の最大面積を測定する手法MaximumAreaMethodは、時間経過による粘性の影響を受けるもののFMDに近接した測定結果となり、脈波の最大振幅を測定する手法MaximumPulsationMethodよりFMDとの乖離が改善する結果が得られた。本願発明者らは、駆血直後の血流による血管内壁のずり応力により、血管内皮細胞から血管拡張物質であるNO産生が促進した結果、血管径が拡大するとともに、血管粘性も増加することを見出した。血圧変化と血管容積脈波の関係は、下記の式で表すことが出来る。即ち、ボイルの法則により、カフ内圧をP、カフ内容積をVとして、P×V=k一定血管容積がΔV増加し、カフ内圧がΔP上昇したとすると、PΔP×VΔV=kΔP×ΔVは十分微小であるから、ΔV=ΔP×V/PPとVが一定である場合、圧脈波ΔPは、血管容積変化ΔVに比例することが分かる。従って、圧脈波を用いて血管径の変化を計測可能であり、1式の血管粘弾性指標を得て評価可能であることを示している。以下、添付図面を参照して、本発明に係る血管内皮機能評価装置の実施形態を説明する。各図において同一の構成要素には同一の符号を付し重複する説明を省略する。図1に、本発明の実施形態に係る血管内皮機能評価装置の構成図を示す。この装置は、第一のカフ11、第一のポンプ12、第一の弁13、第一の圧力センサ14、制御部20、解析処理部30および表示部40を備える。また、制御部20には、第二のポンプ52、第二の弁53が接続され、解析処理部30には、第二の圧力センサ54が接続されている。更に、第二のポンプ52、第二の弁53及び第二の圧力センサ54には、第二のカフ51が接続されている。第一のカフ11は、被検者の身体の腕や足などの第一の部位に巻き付けられるもので、巻き付けられた部位に駆血のための圧力を加えるために用いられるものである。第二のカフ51は、被検者の身体の腕や足などの第二の部位に巻き付けられるもので、巻き付けられた部位の脈波検出のための圧力を加えるために用いられるものである。測定の際には例えば図2に示されるように、第一のカフ11を腕における腕部に巻き付け、第二のカフ51を第一のカフ11より上流側より心臓に近い側に巻き付けるのが望ましい。上記第一のカフ11と第二のカフ51とは被験者の身体の同一かつ同側の四肢に配置されるようにすることができる。第一のポンプ12は、制御部20による制御によって第一のカフ11内に空気を送り込むものである。また、第一の弁13は、制御部20による制御によって第一のカフ11内の空気に関し、非排出排出の切り換えを行うものである。また、第二のポンプ52は、制御部20による制御によって第二のカフ51内に空気を送り込むものである。また、第二の弁53は、制御部20による制御によって第二のカフ51内の空気に関し、非排出排出の切り換えを行うものである。制御部20は、第一のカフ11及び第二のカフ51の加圧、減圧を制御するカフ圧制御部を構成する。第一の圧力センサ14は、第一のカフ11に接続され、第一のカフ11内の圧力対応信号を出力し、第二の圧力センサ54は、第二のカフ51に接続され、第二のカフ51内の圧力対応信号を出力する。解析部処理部30は、例えばコンピュータにより構成され、この装置を統括制御するものであり、カフ圧検出部31、脈波検出部32、解析部33を備えている。なお、本実施例では、第一のカフ11と第二のカフ51を制御する制御部20、解析及び処理をする解析部処理部30は便宜上共通としているが、カフ毎に別個に設けられてもよい。カフ圧検出部31は、第一の圧力センサ14及び第二の圧力センサ54の出力から第一のカフ11と第二のカフ51におけるそれぞれのカフ圧を検出するものある。脈波検出部32は、第二の圧力センサ54の出力から脈波を検出するものである。解析部33は、検出された脈波を解析するものであり、加圧刺激前と加圧刺激中と加圧刺激後のいずれか二区間において検出される脈波により得られる、脈波の振幅を除く血管粘弾性指標を用いた比較により血圧内皮機能を評価する。制御部20は、被検者の身体の一部へ持続的な加圧刺激を所定時間行うものであり、カフ圧を例えば図3aに示すように変化させる。即ち、加圧駆血期間Tにおいて第一のカフ11を用いて血管内皮刺激を実行すると共に、この加圧期間Tの前後に第二のカフ51を用いて測定期間Tp、Taにおいて脈波振幅測定を実行する。加圧期間Tとしては、例えば5分程度を採ることができ、測定期間Tp、Taは通常の血圧測定のための時間とすることができる。また、加圧期間Tにおいては第一の圧力センサ14の出力をモニタして、最高血圧に所定圧力例えば、50mmHgを加えた圧力により駆血を行う。この血管内皮機能評価装置によって行われる処理は、図4のフローチャートに示すようである。既に述べた通り、例えば図2に示されるように、第一のカフ11を被検者の身体の一部である腕部に巻き付けられ、第二のカフ51を被検者の身体の一部である第一のカフ11より上流側の腕に巻き付けられ、測定スタートとなる。制御部20の制御により第二の弁53が閉じられた状態で第二のポンプ52から空気が第二のカフ51に送られてカフ圧が上昇されるS11。所定のカフ圧となったときに第二のポンプ52からの送気が止められると共に第二の弁53が開放され、カフ圧が低下させられ、毎拍の脈波振幅が脈波検出部32により検出されるS12。更に、カフ圧検出部31では、第二の圧力センサ54の出力からカフ圧検出が行われ、解析部33は、カフ圧および脈波により血管粘弾性指標を求めるS13。血管粘弾性指標は、測定期間Tpにおいて得られた脈波について統計処理して求める。ここでは、測定期間Tpにおける脈波は図3bのように得られるものであるから、血管粘弾性指標として脈波の面積を求める。測定期間Tpにおいて、カフ圧が平均血圧と等しくなったときに、最大の脈波振幅を示すので、例えば図6aに示す最大脈波振幅の近傍の脈波について拡大した図6bに示す脈波の幾つかの波形において、最大面積積分値を求める。この場合、平均血圧が事前に分かっているときは、最大脈波を得るために平均血圧以上の加圧は不要となり、被検者の負担は軽減される。次に、血管内皮刺激のため、制御部20の制御により第一の弁13が閉じられた状態で第一のポンプ12から空気が第一のカフ11に送られてカフ圧が上昇され、最高血圧に所定圧力例えば、50mmHgを加えた圧力により駆血を行う加圧期間Tを実現するS14。5分後に第一の弁13を開放して、カフ圧の解除を行い最低血圧以下の圧力までカフ圧を低下させるS15。その後に第二の弁53が閉じた状態とされ、第二のポンプ52から空気が第二のカフ51に送られてカフ圧が上昇されS16、更に前述と同様に第二のカフ51のカフ圧が低下させられ、毎拍の脈波振幅が脈波検出部32により検出されるS17。更に、解析部33は、ステップS13と同様にして、カフ圧および脈波振幅により血管粘弾性指標として脈波の面積を求めるS18。先に求めた面積と後に求めた面積とを比較して血管内皮機能を評価するS19。ここで比較は、先に求めた面積を後に求めた面積により除算した結果を得ることにより行う。上記のように第一のカフ11によって駆血を行い、第二のカフ51により異なる部位において脈波の測定を行ったが、本願発明者らによる既出願特願2008-322586号に示すように、駆血を行うカフにより同一部位において脈波の測定を行ってもよい。上記の実施例ではカフ圧の減圧過程に脈波の測定を行うものであるが、図5のフローチャートに示すように、カフ圧の加圧過程に測定を行うようにすることもできる。即ち、制御部20の制御により第二の弁53が閉じられた状態で第二のポンプ52から空気が第二のカフ51に送られてカフ圧が上昇され、このカフ圧上昇の過程において、毎拍の脈波振幅が脈波検出部32により検出されるS21。更に、カフ圧検出部31では、第二の圧力センサ54の出力からカフ圧検出が行われ、解析部33は、カフ圧および脈波により血管粘弾性指標を求めるS22。血管粘弾性指標としての脈波の面積は、昇圧期間において得られた脈波の面積について統計処理して求める。上記の適宜に設定された昇圧期間の後に、第二の弁53を開いて第二のカフ51のカフ圧を下降させS23、図4のフローチャートに示した実施例と同様のステップS14、S15に示す第一のカフ11による駆血及びその解除等の処理を行った後に、第二のカフ51のカフ圧が上昇され、この第二のカフ51におけるカフ圧上昇の過程において、毎拍の脈波振幅が脈波検出部32により検出されるS24。このステップS24の処理はステップS21、S22に等しいものである。この処理の後に、第二のカフ51におけるカフ圧を下降させS25、図4のフローチャートに示した実施形態と同様のステップS19、S20の処理を行う。ここで、上述のとおり図4および図5では第二のカフのカフ圧を下降S12、S17もしくは上昇時S21、S24に毎拍の脈波振幅を決定したが、第二のカフのカフ圧を一定定圧とした状態で、毎拍の脈波振幅を決定してもよい。なお、定圧とは例えば20mmHg程度である。また、駆血を行う加圧期間Tにおいて脈波を検出して、これに基づき血管粘弾性指標を求め、測定期間Tpまたは、測定期間Taにおいて脈波を検出して、これに基づき血管粘弾性指標を求め、これら二区間において求めた血管粘弾性指標を比較しても良い。さらに、第二のカフ圧を一定定圧とした状態で、毎拍の脈波振幅を決定するにあたり、第一のカフと第二のカフが同一のカフ、すなわち、単一のカフであってもよい。この場合に、図1の構成において第二のカフ51、第二のポンプ52、第二の弁53及び第二のセンサ54を取り去り、第一のカフ11に第二のカフ51の機能を持たせ、第一のポンプ12に第二のポンプ52の機能を持たせ、第一の弁13に第二の弁53の機能を持たせ、第一のセンサ14に第二のセンサ54の機能を持たせる構成とする。血管内皮機能評価装置は、上記のようにして得られた血管粘弾性指標を比較した結果と共に表示部40へ表示する。ここで、血圧値は第二のカフ51による測定期間Tp、Taの内、予め設定されたいずれかの期間の値を表示する。また、血管内皮機能評価装置は、血管粘弾性指標の値を時系列にプロットしたグラフを作成して表示部40へ表示することもでき、更に、先計測血管粘弾性指標と後計測血管粘弾性指標の比を時系列にプロットしたグラフを作成して表示部40へ表示することもできる。更に、得られた血管粘弾性指標データの履歴情報を残し、これを一覧表にしてトレンドを表示部40へ表示することもできる。また、得られた血管粘弾性指標データからグラフを作成しトレンドを表示部40へ表示することもできる。上記の実施形態では、血管粘弾性指標として脈波の面積を求めたが、脈波の速度を血管粘弾性指標とすることができる。例えば図6aに示す最大脈波振幅の近傍の脈波について時間で微分を行うことにより、図6cに示す脈波の速度が得られる。この速度について統計処理を行う。統計処理としては最大速度を求める手法を採用することができる。また、血管粘弾性指標として、脈波の加速度を血管粘弾性指標とすることができる。例えば図6aに示す最大脈波振幅の近傍の脈波について時間で二階微分を行うことにより、図6dに示す脈波の加速度が得られる。この加速度について統計処理を行う。統計処理としては最大加速度を求める手法を採用することができる。また、血管粘弾性指標として、ピーク時間を血管粘弾性指標とすることができる。例えば図6aに示す最大脈波振幅の近傍の脈波を拡大して表示した波形が図6bであるとして、図6bに示すように、一波形のゼロクロス点から当該一波形のピーク点までの時間をピーク時間として、これを血管粘弾性指標とすることができる。このピーク時間について統計処理を行う。統計処理としては最大ピーク時間を求める手法や、所定数の波形のピーク時間の平均を求める処理を採用することができる。また、図6bに示す波形の高さを用いても良い。この波形の高さは、波形のゼロクロス点からピーク値までの高さを意味する。上記のように、加圧刺激前と加圧刺激中と加圧刺激後のいずれか二区間において検出される脈波により得られる血管粘弾性指標を用いた比較により血管内皮機能を評価する本発明の手法について、判別精度検証を行った。検証手法はROC解析を用いた。これは、図8aに示すように無模様により示す健常群分布と、梨地模様により示す疾患分布とについて、判別基準しきい値を定めた場合、図に示す真陽性率と疑陽性率が得られる。ここに、真陽性率は、正しく疾患と判別された患者群の割合であり、疑陽性率は、誤って疾患と判別された患者群の割合である。横軸に疑陽性率をとり、縦軸に真陽性率をとり、判別基準を変動させて、真陽性率と疑陽性率とを得てプロットして、図8bに示すROC曲線を得る。このROC曲線において、立ち上がりが早い曲線が得られるほど良好な手法であると検証できる。上記のROC曲線における曲線上下の面積比であるROC値を、血管粘弾性指標の具体例について並べると、図7のようである。この図7によれば、本発明の実施形態において用いた面積積分値が極めて優れた評価手法であることが分かる。この図7では、参考のため、既に出願されている血管粘弾性指標としての最大振幅が約08であり、高い値であるが、最大速度、最大加速度、波形の高さ、ピーク時間についても、06以上であり、十分に使用できる手法であると検証できた。以上においては、血管内皮刺激のための加圧期間Tの前後に第二のカフ51を用いた脈波測定の測定期間Tp、Taを実現し、脈波測定の測定期間Tp、Taにおいて、それぞれ1回ずつの測定を行ったが、これを複数回としても良い。この場合に、前後における測定回数を異ならせても良い。