"かごの敷居と乗り場の敷居の各対向面のいずれか一方又は両方に取り付けられ、前記各敷居から対向する各敷居に向って延びる弾性体の各アームと、前記各アームの下側で、前記各敷居の各対向面のいずれか一方又は両方に取り付けられる各圧縮検出センサと、を備えることを特徴とするエレベータ。請求項1に記載のエレベータであって、前記各弾性体は、前記各敷居の長手方向に延びる板状部材で、前記各敷居の長手方向に複数に分割されており、前記各圧縮検出センサは、各敷居の長手方向に延びていること、を特徴とするエレベータ。請求項1また2に記載のエレベータであって、前記各弾性体は、弾性ヒンジによって各敷居の各対向面に取り付けられていること、を特徴とするエレベータ。請求項1から3に記載のエレベータであって、前記各弾性体の上面は、前記各敷居の上面と同一面または前記上面よりも下側に配置されていること、を特徴とするエレベータ。しかし、エレベータのかごまたは乗り場扉の間に電線のような紐状の異物が挟まった状態でかごが昇降を開始した場合、紐状の異物はかご扉と乗り場扉とを互いに近接させるような力を各扉に及ぼすよりも、閉じた扉の間を滑ってしまう場合がある。この場合、かご扉と乗り場扉とを互いに引き合った状態にするような力が発生せず、各扉もドアシューも移動しないので、特許文献1に記載された方法では、紐状の異物の挟みこみを検出することができない場合がある。また、特許文献2に記載された従来技術では、利用者が乗降する際にかご及び乗り場の敷居上方角部に設けられている負荷検出スイッチを踏んだ場合にも紐状の異物を挟み込んだと認識してしまう場合があることから、誤動作が多く紐状の異物検出を的確に行うことが難しいという問題があった。本発明は、エレベータの扉に紐状の異物が挟まったままエレベータが走行してしまうことを効果的に抑制することを目的とする。本発明のエレベータは、かごの敷居と乗り場の敷居の各対向面のいずれか一方又は両方に取り付けられ、前記各敷居から対向する各敷居に向って延びる弾性体の各アームと、前記各アームの下側で、前記各敷居の各対向面のいずれか一方又は両方に取り付けられる各圧縮検出センサと、を備えることを特徴とする。本発明のエレベータであって、前記各弾性体は、前記各敷居の長手方向に延びる板状部材で、前記各敷居の長手方向に複数に分割されており、前記各圧縮検出センサは、各敷居の長手方向に延びていること、としても好適であるし、前記各弾性体は、弾性ヒンジによって各敷居の各対向面に取り付けられていること、としても好適である。本発明のエレベータであって、前記各弾性体の上面は、前記各敷居の上面と同一面または前記上面よりも下側に配置されていること、としても好適である。本発明は、エレベータの扉に紐状の異物が挟まったままエレベータが走行してしまうことを効果的に抑制することができるという効果を奏する。図1に示すように、本発明の実施形態のエレベータ100は、建物側に設けられ、乗り場扉13,14が開閉する乗り場10と、かご扉23,24を備え、利用者を乗せて上下に走行するかご20とを含んでいる。乗り場10の乗り場扉13,14は、図示しない乗り場10の上部に設けられた走行用レールから吊り下げられ、その下端に設けられたドアシュー15が建物の床11に設けられた敷居12の溝16に沿って図2に示す矢印の方向に向かってスライド可能となるように取り付けられている。図2に示すように、乗り場10の扉は乗り場中央から乗り場10の両側に向かって開くように構成され、乗り場10の中心から両側にそれぞれ乗り場扉13,14が設けられている。また、乗り場10の両側には乗り場扉13,14を格納する戸袋10aが設けられている。乗り場扉13,14は連動してスライドし、乗り場扉14は乗り場10の中央と戸袋10aの間をスライドする。また、乗り場扉13は、乗り場扉14の一部と重なり、乗り場扉14の戸袋側と戸袋10aとの間をスライドする。乗り場扉14は乗り場扉13よりもスライド移動する距離が長くなっているが、各扉13,14が開く際には同時に戸袋10aの中に格納されるようにスライド移動することから、乗り場扉14のスライド速度は乗り場扉13のスライド速度よりも大きくなっている。図2に示すように、敷居12の溝16は乗り場10の両側の各戸袋10aの間に設置されている。かご20も乗り場10と同様に、図示しないかご20の上部に設けられた走行用レールから吊り下げられ、その下端に設けられたドアシュー25がかご20の下部に設けられた敷居22の溝26に沿って図2に示す矢印の方向に向かってスライド可能となるように取り付けられている。かご扉24は戸袋20aとかご20の中央との間をスライド移動し、かご扉23は、かご扉24の一部と重なり、かご扉24の戸袋側と戸袋20aとの間をスライドし、かご扉24のスライド速度はかご扉23のスライド速度よりも大きくなっている。また、乗り場10と同様、敷居22の溝26はかご20の両側の各戸袋20aの間に設置されている。図1に示すように、乗り場10の敷居12のかご20側の端面12aとかご20の敷居22の乗り場10側の端面22aは、垂直で互いに対向する対向面であり、各端面12a,22aの間隔はD1となっている。間隔D1は、かご20がスムーズに昇降することができる間隔であればよく、例えば30~50mm程度であってもよい。乗り場10の敷居12の端面12aには、断面がL字型の敷居閉塞体19が取り付けられ、かご20の敷居22の端面22aにも断面がL字型の敷居閉塞体29が取り付けられている。各敷居閉塞体19,20は、その上側のアーム17,27が各端面12a,22aから対向する各端面12a,22aに向かってそれぞれ長さL1だけ延び、各アーム17,27の先端の間隔はD2となっている。間隔D2はかご20と乗り場10との間の隙間となることから、できるだけ小さいことが望ましく、例えば、5~15mm程度であってもよい。この場合、アーム17,27の長さL1は8~10mm程度となってくる。また、各アーム17,27の上面はそれぞれ乗り場10の床11の上面、かご20の床21の上面と同一の高さとなっている。図1に示すように、各敷居閉塞体19,29の各アーム17,27の下側の角部には圧縮検出センサ18,28が取り付けられている。圧縮検出センサ18,28は、後で説明するように、上側に配置されているアーム17,27が下方向に折れ曲がると圧縮され、内部の接点がオンとなって圧縮検出信号が発信されるものである。図2に示すように、各敷居閉塞体19、20は、乗り場10、かご20の各戸袋10a,20aの間、即ち、各扉13,14,23,24が開いた際に利用者が乗降する開口部分の幅よりも少し長い区間に配置されている。そして、各敷居閉塞体19,29の各アーム17,27は、多くのスリット17a,27aによって複数の部分に分割されている。図2に示す実施形態では、各アーム17,27は、各扉13,14,23,14のスライド方向に沿ってそれぞれ11個に分割されている。本実施形態では、略等間隔に分割されているように構成することとしたが、等間隔である必要はなく、例えば、電線等の挟みこみが発生しやすい左右の乗り場扉14、かご扉24が接触する乗り場10、かご20の中央付近ではより細かく分割し、挟み込みの可能性が小さい周辺部では粗い分割とするようにしてもよい。また、各アーム17,27の剛性や圧縮検出センサ28のチューブ41の剛性が低くま、スリット17a,27aがなくても検出感度が十分な場合にはスリット17a,27aを設けなくともよい。図2に示すように、各圧縮検出センサ18,28は、各敷居閉塞体19,29の長手方向に沿って1本の棒状となっているが、各圧縮検出センサ18,28も各敷居閉塞体19,29の各アーム17,27の分割部分に対して1つずつ配置する等複数のセンサを分割して配置するようにしてもよい。以下、図3を参照しながら、かご20に取り付けられた敷居閉塞体29と圧縮検出センサ28の詳細について説明する。乗り場10に取り付けられた敷居閉塞体19と圧縮検出センサ18も同様の構成である。図3に示すように本実施形態の敷居閉塞体29は弾性体であるゴム製で、敷居22の端面22aに沿った方向に延びるベース29aとベース29aと一体に成形され敷居22の端面22aから端面22aと垂直方向に向かって延びるアーム27とを備えるL字型に成形されている。ベース29aは、敷居22の端面22aにボルト35によって固定されている。アーム27とベース29aとの交点となっている角部31はこの部分を中心としてアーム27が弾性変形する弾性ヒンジを構成する。また、アーム27の上面はかご20の敷居22の表面と同一面となっている。アーム27の下面とベース29aの敷居22の端面22aと反対側の面には、それぞれ突起32,34が設けられている。そして、各突起32,34の間に圧縮検出センサ28が取り付けられている。圧縮検出センサ28は、ゴム製の円筒形のチューブ41の内部に2つの電極42,43が対向するように配置されているもので、圧縮されていない通常状態では、各電極42,43はチューブ41内部の空間44によって互いに離間している。圧縮検出センサ28は、内部に配置された電極42,43の対向する方向が、アーム27の突起32とベース29aの突起34の各先端を結ぶ直線45の方向、つまり敷居22の表面からの角度がθの方向となるように配置されている。より詳しくは、各電極42,43の中心を結ぶ線が各突起32,34を結ぶ直線45と同様、敷居22の表面からの角度がθとなるように配置されている。また、アーム27とベース29aとの内側の角部と圧縮検出センサ28との間には圧縮検出センサ28が変形することができるような空間46が設けられている。以上のように構成されたエレベータ100の動作について説明する。図4に示すように紐状の異物の一つとして電気機器のコード50が扉14,24の間に挟まれ、コード50の一端のプラグ52が乗り場扉14の下端に挟まり、コード50の他端の電気機器51がかご20の中にある状態でかご20が上昇を開始する。かご20が上昇するにつれコード50には引っ張り力Tが掛るとともに、コード50はかご20の中から隙間閉塞体29のアーム27の先端33に引っかかり、引っ張り力Tの分力の下向きの力Fによってアーム27の先端33を下向きに押し下げる。すると、図5に示すように、下向きの力Fによって、アーム27が弾性ヒンジである角部31を中心に下方向に回転し、アーム27下面の突起32とベース29aの突起34により圧縮検出センサ28が圧縮されると共に、線45に交差する方向に膨張する。そして、圧縮検出センサ28のチューブ41は各突起32,34によっての一部はアーム27とベース29aとの内側の角部の空間46の中に入り込み、他の一部は空間46と反対側に向って膨張し、図5に示すようなまゆ型に変形する。圧縮検出センサ28の各電極42,43は、各突起32,34の先端を結ぶ直線45に沿って配置されているので、チューブ41が各突起32,34によって圧縮されると各電極42,43の中央が互いに接触し、圧縮検出センサ28から圧縮信号が出力される。この信号によって図示しないエレベータ100の制御装置は、異物を挟み込んでいることを認識し、例えば、かご20を低速で当初の階まで降下させて各扉13,14,23,24を開とする等の安全退避動作を行う。この際、下向きの力Fは弾性ヒンジである角部31から距離L1にあるアーム27の先端33に加わり、突起32の先端の位置は角部31から距離L2の位置にあることから力FはL1/L2に増幅されるので、コード50の張力Tにより発生する下向きの力Fの大きさがさほど大きくなくとも容易に圧縮検出センサ28のチューブ41を押し潰して各電極42,43が接触して圧縮検出信号を出力することができる。また、本実施形態では、アーム27は長手方向に複数に分割されているので、コード50がその一つの区間のアーム27の先端33を押し下げることによってその区間に設置されている圧縮検出センサ28の各電極42,43の一部が接触して圧縮検出信号が出力されるので、効率的に感度よく紐状の異物の挟み込みを検出することができる。また、本実施形態では、圧縮検出センサ28の上部は、アーム27によってカバーされており、特許文献2に記載された従来技術のように利用者が直接圧縮検出センサ28を踏みつけないので、利用者が乗降する際に圧縮検出センサ28の誤検出が抑制され、的確に紐状の異物の挟み込みを検出することができる。また、電気機器のコード50が扉14,24の間に挟まれた状態で、かご20が降下する場合には、コード50は乗り場10の敷居12の端面12aに取り付けられた敷居閉塞体19のアーム17の先端に引っ掛かり、乗り場10の圧縮検出センサ18がオンとなって、圧縮検出センサ18から圧縮信号が出力される。この信号によって図示しないエレベータ100の制御装置は、かご20を低速で当初の階まで上昇させて各扉13,14,23,24を開とする等の安全退避動作を行う。以上説明したように、本実施形態では、本発明は、エレベータの扉に紐状の異物が挟まったままエレベータが走行してしまうことを効果的に抑制することができるという効果を奏する。図6を参照しながら本発明の他の実施形態について説明する。図1から図5を参照して説明した実施形態と同様の部分については同様の符号を付して説明は省略する。本実施形態は、各敷居閉塞体19,29の各アーム17,27の上面の位置が各敷居12,22の上面または、乗り場10の床11の上面或いはかご20の床21の上面から高さH2だけ下になるように配置したものである。エレベータ100に例えば、車いす等に乗った利用者が乗降する場合や台車を用いて荷物を搬出入する場合、図6に示すように、車輪60の一部が乗り場10側の敷居12とかご20側の敷居22との隙間に入り込む場合がある。この際、車輪60によって敷居閉塞体19,29のアーム17,27が押し下げられてしまうと、紐状の異物の挟み込みが発生していないにも関わらず、圧縮検出センサ18,28がオンとなってしまい、誤検出、誤動作となる場合がある。本実施形態では、敷居閉塞体19,29のアーム17,27の上面の位置を敷居12,22の上面または、乗り場10の床11の上面或いはかご20の床21の上面よりも下になるように配置し、車輪60が各敷居12,22の間の隙間に入り込んだ場合であっても圧縮検出センサ18,28がオンにならないようにしたものである。高さH2は、車輪60の直径と各敷居12,22の間隔によって決まるが、例えば、車輪60の直径が50mm程度で、敷居12,22の間隔が30mm程度の場合、数mmから10mm程度としてもよい。本実施形態は、先に説明した実施形態と同様の効果を奏するとともに、より誤検出、誤動作を抑制することができる。以上説明した各実施形態では、圧縮検出センサ18,28は、ゴム製のチューブ41の内部に2つの電極42,43を対向して配置したものとして説明したが、敷居閉塞体19,29の各突起32,34によって押しつけられて接点がオンとなるようなものであればチューブ状になっているものでなくてもよく、例えば、押し圧力でオンオフするプッシュスイッチ等を用いてもよい。また、敷居閉塞体19,29はゴム製であることとして説明したが、弾性体で角部31に弾性ヒンジが構成される様なものであればよく、例えば、樹脂などで構成してもよいし、金属製の平板によって構成してもよい。金属製の平板によって構成する場合には、ベース29aとアーム27との角部31は、アーム27の回転軸の周りに回転を抑制するゴム等の弾性体を嵌めこんで弾性ヒンジと同様に機能を有するものとしてもよい。更に、突起32、34をそれぞれアーム27,ベース29aに設けず、圧縮検出センサ18,28の一部に突出部を形成するように構成してもよい。また、圧縮検出センサ28のチューブ41を変形量の大きい材料で構成した場合にはアーム27とベース29aとの内側の角部と圧縮検出センサ28との間に空間46を設けなくともよい。"