"車両フロアに固定され、底壁部及び該底壁部の幅方向両端縁から上側に立設された一対の側壁部を有するロアレールと、シートに固定され、前記ロアレールの上側で該ロアレールに対し相対移動可能に連結されたアッパレールと、前記ロアレールの端部に配置され、前記底壁部の上側に突出する突起部と、前記突起部よりも前記ロアレールの反端部側で前記底壁部に形成された嵌合凹部と、前記底壁部に載置され、前記突起部よりも前記ロアレールの反端部側に前記ロアレールの端部側に向かうに従い前記底壁部から上昇する傾斜面を有して少なくとも前記突起部まで延在するブロック体とを備え、前記ブロック体は、前記嵌合凹部に嵌合して幅方向に位置決めする嵌合凸部と、前記突起部に少なくとも一部が嵌合して幅方向に位置決めする嵌合壁とを備えたことを特徴とする車両用シートスライド装置。請求項1に記載の車両用シートスライド装置において、前記突起部は、前記底壁部を前記車両フロア側に締結する締結具の頭部であることを特徴とする車両用シートスライド装置。請求項2に記載の車両用シートスライド装置において、前記締結具は、前記ロアレールの長手方向に複数並設されており、前記ブロック体は、前記複数の締結具の前記頭部のうち前記ロアレールの端部に最も近い前記頭部である端部側頭部よりも反端部側の前記頭部を覆って前記端部側頭部まで延在することを特徴とする車両用シートスライド装置。請求項3に記載の車両用シートスライド装置において、前記嵌合壁は、前記複数の頭部に対応して複数配設されていることを特徴とする車両用シートスライド装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の車両用シートスライド装置において、前記ブロック体に形成されたブロック側係止片と、前記底壁部から斜め上方に切り起こされ、前記ブロック側係止片の上側への移動軌跡を遮るように成形されたレール側係止片とを備えたことを特徴とする車両用シートスライド装置。ところで、特許文献1では、ブロック体の組付状態において、その抜け防止のための強度が十分に確保されているものの、ブロック体の幅方向のがたつきを十分に抑制できない可能性がある。これは、底壁部の幅方向両側に配設された一対の切り込み部にブロック体の嵌合部を嵌入するとともに、両切り込み部の配置に合わせて底壁部の幅方向両側に配設された一対の切り起こしでブロック体を挟持することで、ブロック体の幅方向のがたつきを抑制しているものの、当該抑制位置が切り起こし等の位置に集中していることによる。特に、切り起こし等と後方のボルトとの間の離隔距離の関係でブロック体が切り起こし等の位置から後側に著しく延長された形状になった場合には、該ブロック体の後端部の幅方向のがたつきがいっそう大きくなる。この場合、幅方向に位置ずれしたブロック体が後側に移動するアッパレールに干渉する可能性がある。本発明の目的は、レール内部に入った異物の挟み込みを防止するためのブロック体の幅方向のがたつきを抑制することができる車両用シートスライド装置を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、車両フロアに固定され、底壁部及び該底壁部の幅方向両端縁から上側に立設された一対の側壁部を有するロアレールと、シートに固定され、前記ロアレールの上側で該ロアレールに対し相対移動可能に連結されたアッパレールと、前記ロアレールの端部に配置され、前記底壁部の上側に突出する突起部と、前記突起部よりも前記ロアレールの反端部側で前記底壁部に形成された嵌合凹部と、前記底壁部に載置され、前記突起部よりも前記ロアレールの反端部側に前記ロアレールの端部側に向かうに従い前記底壁部から上昇する傾斜面を有して少なくとも前記突起部まで延在するブロック体とを備え、前記ブロック体は、前記嵌合凹部に嵌合して幅方向に位置決めする嵌合凸部と、前記突起部に少なくとも一部が嵌合して幅方向に位置決めする嵌合壁とを備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記ブロック体の反端部側で前記ロアレール内に入った異物は、前記ロアレールの端部側への前記アッパレールの移動に伴いこれに押されて移動することで、前記ブロック体の前記傾斜面に案内される態様で徐々に持ち上げられて前記突起部まで到達する。これにより、前記異物は、前記突起部を乗り越えることができ、前記異物が前記アッパレールと前記突起部との間に挟まれることを抑制できる。また、前記ブロック体は、前記嵌合凹部に嵌合する前記嵌合凸部及び前記突起部に少なくとも一部が嵌合する前記嵌合壁により、前記ロアレールの長手方向に離隔された2箇所で幅方向に位置決めされるため、前記ブロック体の幅方向のがたつきを抑制することができる。加えて、例えば前記ブロック体の前記嵌合凸部を支点とする回動を、前記嵌合壁によって係止することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の車両用シートスライド装置において、前記突起部は、前記底壁部を前記車両フロア側に締結する締結具の頭部であることを要旨とする。同構成によれば、前記底壁部ロアレールを、前記締結具による締結によって前記車両フロア側に簡易に結合しながらも、該締結具の前記頭部との間に前記異物が挟まれることを抑制できる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の車両用シートスライド装置において、前記締結具は、前記ロアレールの長手方向に複数並設されており、前記ブロック体は、前記複数の締結具の前記頭部のうち前記ロアレールの端部に最も近い前記頭部である端部側頭部よりも反端部側の前記頭部を覆って前記端部側頭部まで延在することを要旨とする。同構成によれば、前記ブロック体の反端部側で前記ロアレール内に入った異物は、前記ロアレールの端部側への前記アッパレールの移動に伴いこれに押されて移動することで、前記端部側頭部を含む前記頭部を乗り越えることができ、前記異物が前記アッパレールと任意の前記頭部との間に挟まれることを抑制できる。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載の車両用シートスライド装置において、前記嵌合壁は、前記複数の頭部に対応して複数配設されていることを要旨とする。同構成によれば、前記ブロック体は、前記複数の頭部の少なくとも一部に前記複数の嵌合壁が嵌合することで、幅方向のがたつきをいっそう抑制することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載の車両用シートスライド装置において、前記ブロック体に形成されたブロック側係止片と、前記底壁部から斜め上方に切り起こされ、前記ブロック側係止片の上側への移動軌跡を遮るように成形されたレール側係止片とを備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記底壁部ロアレールと結合する前記ブロック体が上側に移動すると、前記ブロック側係止片が前記レール側係止片と係合することで当該移動が係止される。従って、前記底壁部からその上側に前記ブロック体が外れようとしてもこれを抑えることができる。本発明では、レール内部に入った異物の挟み込みを防止するためのブロック体の幅方向のがたつきを抑制することができる車両用シートスライド装置を提供することができる。図1~図5を参照して本発明の一実施形態について説明する。図1に示すように、車両フロア1には、前後一対の足ブラケット2を介して、ロアレール3が前後方向に延在する態様で固定されるとともに、該ロアレール3には、アッパレール4がロアレール3に対し前後方向に相対移動可能に装着されている。なお、ロアレール3及びアッパレール4は、幅方向図1において紙面に直交する方向でそれぞれ対をなして配設されており、ここでは前方に向かって左側に配置されたものを示している。そして、両アッパレール4には、乗員の着座部を形成するシート5が固定支持されている。ロアレール3及びアッパレール4の相対移動は、ロック部材図示略により通常は規制されており、該ロック部材に操作力を付与することでその規制が解除される。図2に示すように、ロアレール3は、板材からなり、幅方向両側から立設された一対の側壁部としての第1側壁部11及びこれら第1側壁部11の下端間を連結する底壁部12を有する。そして、各第1側壁部11の上端には、幅方向内側に張り出して更に第1側壁部11の下端側に折り返された第1折返し壁部13が連続形成されている。一方、アッパレール4は、板材からなり、ロアレール3の両第1折返し壁部13間で上下方向に延びる一対の第2側壁部14及びこれら第2側壁部14の上端間を連結する蓋壁部15を有する。そして、各第2側壁部14の下端には、幅方向外側に張り出して更に第1側壁部11及び第1折返し壁部13に包囲されるように折り返された第2折返し壁部16が連続形成されている。つまり、ロアレール3及びアッパレール4は、開口側が互いに突き合わされたU字状のレール断面をそれぞれ有しており、主として第1及び第2折返し壁部13,16との係合によって上下方向に抜け止めされている。これらロアレール3及びアッパレール4により形成されるレール断面は、矩形状をなすいわゆる箱形である。ロアレール3は、アッパレール4と協働して空間Sを構成する。なお、各第2折返し壁部16及びこれに対向する第1側壁部11間には、転動体図示略が装着されており、アッパレール4は、ロアレール3との間で転動体を転動させる態様で、該ロアレール3に対し長手方向前後方向に摺動自在に支持されている。また、アッパレール4の後端には、後方への開口を閉塞する樹脂製のカバー部材17が装着されている。このカバー部材17には、下端から上側に凹設されるとともに後方に連通する溝状の導入口17aが形成されている。さらに、図3に示すように、アッパレール4の後端部には、規制部材18が設けられている。図4aに示すように、ロアレール3の端部としての後端部の底壁部12には、第1折返し壁部13の内側で平面視でL字状となる左右対称の一対の切り込み部21が形成されるとともに、該切り込み部21によってその後側に区画される壁部を切り起こしてなる一対の切り起こし22が形成されている。図2に示すように、一対の切り起こし22の輪郭は、ロアレール3の長手方向に見て、上端に向かうに従い幅方向に縮開されるハの字形状を呈するように曲成されている。図3に示すように、これら切り起こし22は、アッパレール4の後方への移動に際し、規制部材18が当接することで該アッパレール4のそれ以上の後方への移動を規制するストッパとして機能するものである。本実施形態では、アッパレール4がロアレール3の後端に達したときに、該アッパレール4のそれ以上の後方への移動が規制されるようになっている。また、図4aに示すように、底壁部12には、両切り込み部21の前側反端部側で幅方向中央部に配置された、平面視で後側に開いたU字状の嵌合凹部としての切り込み部23が形成されるとともに、該切り込み部23によってその後側に区画される壁部を切り起こしてなる爪状のレール側係止片24が形成されている。図4bに示すように、このレール側係止片24は、後端縁を支点に底壁部12から斜め上向きに切り起こされてなり、前方に向かうに従い底壁部12から上昇する。さらに、底壁部12には、両切り起こし22の後側で幅方向中央部に配置された略円形の第1ピン挿通孔25が形成されるとともに、該第1ピン挿通孔25の後側に配置された略円形の第2ピン挿通孔26が形成されている。底壁部12ロアレール3は、足ブラケット2と共に第1及び第2ピン挿通孔25,26をそれぞれ貫通する締結具としての第1カシメピン41及び第2カシメピン42によって足ブラケット2と締結されている。なお、突起部としての第1カシメピン41の上側の頭部41a及び突起部及び端部側頭部としての第2カシメピン42の上側の頭部42aは、底壁部12の上側に突出している。図4に示すように、ロアレール3の後端部には、樹脂材からなるブロック体30が固定されている。このブロック体30は、幅方向で前記両切り起こし22間に挟まれてロアレール3の長手方向前後方向に延在する長尺状の天板部31を有する。また、ブロック体30は、天板部31の長手方向中間部の幅方向両端縁から下向きに突設されて底壁部12に載置される一対の脚部32を有するとともに、天板部31の後端部から下向きに突設されて底壁部12に載置される嵌合壁33を有する。嵌合壁33は、天板部31の幅方向全長に亘って延在しており、平面視で前側に凸となる円弧形状を呈する。また、天板部31の前端は、滑り台状の傾斜部34に繋がっている。この傾斜部34は、後方に向かうに従い底壁部12から上昇する平面状の傾斜面34aを有する。傾斜部34の後端には、図3に示すように、その下面に沿って後側に延出する一対の延出壁35が幅方向に並設されている。各延出壁35の後端には、図5に示すように、下向きに突設された略ブロック状の嵌合凸部35aが形成されている。両嵌合凸部35aの外側面間の幅方向の距離は、前記切り込み部23の幅方向の開口幅と同等に設定されており、図4aに示すように、底壁部12にブロック体30が載置された際に両嵌合凸部35aが切り込み部23の前端両角部に嵌入するようになっている。さらに、ブロック体30は、図5に示すように、前後方向で脚部32及び嵌合凸部35a間の位置で幅方向両端縁から下向きに突設された一対の挟持壁部36を有する。両挟持壁部36の内側面間の幅方向の距離は、前記レール側係止片24の幅と同等に設定されており、図4cに示すように、底壁部12にブロック体30が載置された際に両挟持壁部36がレール側係止片24を挟持するようになっている。なお、図3に示すように、各挟持壁部36の下端は、嵌合凸部35aの下端と同等の高さ位置に配置されており、底壁部12にブロック体30が載置された際に切り込み部23に挿入されている。一方、前記嵌合壁33は、底壁部12にブロック体30が載置された際に第1カシメピン41の頭部41a外周面の前部に嵌合する。つまり、ブロック体30は、切り込み部23に嵌入する両嵌合凸部35a及びレール側係止片24を挟持する両挟持壁部36によってその前端部が幅方向に位置決めされるとともに、第1カシメピン41の頭部41aに嵌合する嵌合壁33によってその後端部が幅方向に位置決めされている。同時に、ブロック体30は、両嵌合凸部35aが当接する切り込み部23の前端面及び嵌合壁33が当接する頭部41a外周面の前部により前後方向に挟まれることで当該方向に位置決めされている。図2に示すように、底壁部12上に位置決めされたブロック体30をレール長手方向アッパレール4の前後方向に投影した外形は、前記カバー部材17と干渉しないように導入口17aの外形に合わせて成形されている。これは、ロアレール3に対するアッパレール4の相対移動において、ブロック体30自体がその移動を制約しないようにするためである。また、図3に示すように、切り込み部23に嵌入等される両嵌合凸部35a及び両挟持壁部36は、ロアレール3のU字状断面の外側底壁部12の下側に突出しないように、即ちロアレール3の下面に収まるようにその外形が成形されている。なお、図5に示すように、両挟持壁部36には、互いの対向する幅方向内側に突出する略三角柱状のブロック側係止片36aがそれぞれ形成されている。これらブロック側係止片36aは、前記レール側係止片24と同等の傾斜角度を有しており、底壁部12に固定されたブロック体30は、両ブロック側係止片36aによりレール側係止片24を下側から抱え込む。換言すれば、レール側係止片24は、両ブロック側係止片36aブロック体30の上側への移動軌跡を遮るように成形されている。従って、底壁部12ロアレール2と結合するブロック体30が上側に移動すると、両ブロック側係止片36aがレール側係止片24と係合することで当該移動が係止されるようになっている。このようなブロック体30を底壁部12ロアレール3に組み付ける際には、まず、両ブロック側係止片36aをレール側係止片24よりも前側に配置してブロック体30を底壁部12に載置する。そして、この状態で、底壁部12上にブロック体30を摺動させ、両嵌合凸部35aを切り込み部23の前端まで到達させる。このとき、両ブロック側係止片36aは、レール側係止片24の下側に配置される。続いて、ブロック体30を底壁部12に向けて下方に移動させると、両嵌合凸部35aが切り込み部23にそれぞれ嵌入するとともに、両挟持壁部36がレール側係止片24を挟持し、同時に嵌合壁33が第1カシメピン41の頭部41aに嵌合する。これにより、ブロック体30が底壁部12ロアレール3に対し幅方向及び前後方向に位置決めされてロアレール3に固定される。また、両ブロック側係止片36aがレール側係止片24を下側から抱え込むことで、底壁部12に対するブロック体30の上側への移動が係止される。次に、本実施形態の動作について説明する。図3に示すように、ブロック体30の前側反端部側でロアレール3内に入ったライターや小物などの異物Fは、後側ロアレール3の端部側へのアッパレール4の移動に伴いその端末に装着されたカバー部材17に押されて移動することで、ブロック体30の傾斜面34aに案内される態様で徐々に持ち上げられる。これにより、天板部31に上がった異物Fは、後方に向かって天板部31を摺動することで、前側の頭部41aを乗り越えることができる。また、異物Fの重心が前側の頭部41aを通過するときの異物Fの後端が後側の頭部42aに達していれば、該頭部42aも乗り越えることができる。従って、異物Fがアッパレール4カバー部材17と第1カシメピン41等との間に挟まれることを抑制できる。以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1本実施形態では、ブロック体30の前側でロアレール3内に入った異物Fは、後側へのアッパレール4の移動に伴いこれに押されて移動することで、ブロック体30の傾斜面34aに案内される態様で徐々に持ち上げられて頭部41a,42aまで到達する。これにより、異物Fは、頭部41a,42aを乗り越えることができ、異物Fがアッパレール4と頭部41a,42aとの間に挟まれることを抑制できる。また、ブロック体30は、切り込み部23に嵌合する一対の嵌合凸部35a及び頭部41aに少なくとも一部が嵌合する嵌合壁33により、ロアレール3の長手方向に離隔された2箇所で幅方向に位置決めされるため、ブロック体30の幅方向のがたつきを抑制することができる。そして、幅方向に位置ずれしたブロック体30が後側に移動するアッパレール4に干渉することを抑制できる。加えて、例えばブロック体30の嵌合凸部35aを支点とする回動を、嵌合壁33によって係止することができる。2本実施形態では、底壁部12ロアレール3を、第1カシメピン41による締結によって車両フロア1側足ブラケット2に簡易に結合しながらも、該第1カシメピン41の頭部41aとの間に異物Fが挟まれることを抑制できる。3本実施形態では、底壁部12ロアレール3と結合するブロック体30が上側に移動すると、両ブロック側係止片36aがレール側係止片24と係合することで当該移動が係止される。従って、底壁部12からその上側にブロック体30が外れようとしてもこれを抑えることができる。4本実施形態では、底壁部12ロアレール3を車両フロア1側足ブラケット2に締結する第1カシメピン41の頭部41aを利用して、ブロック体30の幅方向のがたつきを抑制することができる。5本実施形態では、後側に移動するアッパレール4により、頭部41a等を乗り越えた異物Fをロアレール3の後端まで押し出せば、異物Fをロアレール3内から排出することができる。6本実施形態では、ブロック体30は、ロアレール3に固定された状態において該ロアレール3のU字状断面の外側に突出しない、即ちU字状断面の内側に収まる形状をなしている。従って、例えば組立工程時や車両搭載時などに周辺部品等が意図せず前記ロアレール3に接触したとしても、ブロック体30との干渉を回避することができ、該ブロック体30がロアレール3から外れることを防止することができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。図6に示すように、前側の頭部41aを覆って後側の頭部42a端部側頭部まで延在する天板部51を有するブロック体50を採用してもよい。この天板部51の後端部は、後側の頭部42aに到達する先端において該頭部42aと同等の高さになるようになだらかに成形されている。この場合、ブロック体50の前側でロアレール3内に入った異物Fは、後側へのアッパレール4の移動に伴いこれに押されて移動することで、全ての頭部41a,42aをより確実に乗り越えることができ、異物Fがアッパレール4と任意の頭部41a,42aとの間に挟まれることを抑制できる。あるいは、異物Fが隣り合う頭部41a,42a間に嵌り込むことを抑制できる。また、ブロック体50に、後側の頭部42aの少なくとも一部に嵌合する嵌合壁52を設けてもよい。これにより、ブロック体50の幅方向のがたつきをいっそう抑制することができる。なお、嵌合壁52は、割愛してもよい。前記実施形態において、頭部41a等は、異物Fがより引っ掛かりにくくなるように、例えば富士山形状に外周部を成形してもよい。前記実施形態において、第1及び第2カシメピン41,42に代えて、締結具としてのボルトナットを採用してもよい。前記実施形態において、底壁部12ロアレール3を車両フロア1側に締結する締結具頭部の個数は1個でもよいし、3個以上であってもよい。特に、締結具頭部が3個以上の場合には、ブロック体は、ロアレール3の端部に最も近い頭部である端部側頭部よりも反端部側の全ての頭部を覆って端部側頭部まで延在することが好ましい。また、締結具頭部が3個以上の場合には、これに対応して嵌合壁33を3個以上配設してもよいし、例えば最前部及び最後部の締結具頭部に対応して嵌合壁33を2個配設してもよい。前記実施形態において、底壁部12の上側に突出する突起部は、適宜の機能部材又はその一部であってもよい。前記実施形態において、嵌合凸部35aは、底壁部12に形成した穴状の嵌合凹部に嵌合させてもよい。前記実施形態において、ブロック体30の前後方向を逆にして、ロアレール3の前端部に固定してもよい。前記実施形態において、ロアレール3及びアッパレール4により形成されるレール断面は箱形に限定されるものではない。例えば、アッパレール4のレール断面は、下向きのT字状であってもよい。前記実施形態において、ロアレール3及びアッパレール4車両用シートスライド装置は、シート5に対し各1本ずつ配設される構成であってもよいし、各3本以上ずつ配設される構成であってもよい。前記実施形態において、ロアレール及びアッパレールの相対移動に伴うシートの移動方向は、例えばその幅方向であってもよい。"