"単数又は複数の第1末端装置と、単数又は複数の第2末端装置と、が、単数又は複数の中継装置を介してケーブルにより接続され、かつ、前記ケーブルはコネクタを介して前記第1末端装置、前記第2末端装置及び前記中継装置に接続されている配線構造における配線の接続確認方法であって、前記コネクタと前記ケーブルとの接続関係、及び、前記コネクタと、前記第1端末装置、前記第2末端装置、及び、前記中継装置のいずれかとの接続関係、を示す接続情報を備え、前記コネクタの中から確認の対象となる対象コネクタを指定し、前記接続情報を順次辿ることにより、前記対象コネクタからその接続端までの接続ルートを特定する、ことを特徴とする配線の接続確認方法。前記対象コネクタから前記接続端までの前記接続ルートが複数存在する場合に、複数の前記ルートを特定するとともに、特定された複数の前記ルートを照合する、請求項1に記載の配線の接続確認方法。前記接続情報は、任意箇所におけるケーブルの種類、太さ及び本数を含むケーブル情報を備え、前記接続ルートを特定する際に、前記ケーブル情報を特定する、請求項1又は請求項2に記載の配線の接続確認方法。前記対象コネクタに替えて、前記ケーブル、前記第1末端装置、前記第2末端装置及び中継装置のいずれかの要素を対象要素として指定し、前記接続情報を順次辿ることにより、前記対象要素からその接続端までの接続ルートを特定する、請求項1~3のいずれか一項に記載の配線の接続確認方法。単数又は複数の第1末端装置と、単数又は複数の第2末端装置と、が、単数又は複数の中継装置を介してケーブルにより接続され、かつ、前記ケーブルはコネクタを介して前記第1末端装置、前記第2末端装置及び前記中継装置に接続されている配線構造における配線の接続確認システムであって、前記コネクタと前記ケーブルとの接続関係、及び、前記コネクタと、前記第1端末装置、前記第2末端装置、及び、前記中継装置のいずれかとの接続関係、を示す接続情報が記憶されたデータベースと、前記コネクタの中から確認の対象となる対象コネクタが指定されると、前記接続情報を順次辿ることにより、前記対象コネクタからその接続端までの接続ルートを特定する処理部と、を備えることを特徴とする配線の接続確認システム。前記処理部は、前記対象コネクタから前記接続端までの前記接続ルートが複数存在する場合に、複数の前記ルートを特定するとともに、特定された複数の前記ルートを照合する、請求項5に記載の配線の接続確認システム。前記データベースは、前記コネクタ-ケーブル接続情報及び前記コネクタ-装置接続情報の一方又は双方は、任意箇所におけるケーブルの種類、太さ及び本数を含むケーブル情報を備え、前記処理部は、前記接続ルートを特定する際に、前記ケーブル情報を特定する、請求項5又は請求項6に記載の配線の接続確認システム。前記処理部は、前記対象コネクタに替えて、前記ケーブル、前記第1末端装置、第2末端装置及び中継装置のいずれかの要素が対象要素として指定されると、前記接続情報を順次辿ることにより、前記対象要素からその接続端までの接続ルートを特定する、請求項5~7のいずれか一項に記載の配線の接続確認システム。しかしながら、特許文献1を含む従来技術は、ハーネスの設計について支援できるが、接続ルートの妥当性をチェックすることについての効果的な提案を開示していない。また、新たな設計支援システムを導入する際には、配線用部品およびケーブルに関する情報を含む膨大なデータベースライブラリを構築し直す必要がある。また、過去に配線描画システムにて作成した図面データベースも活用できず、部分改良時には最初から配線設計をやり直す必要があり、手戻り作業となる。本発明は、このような課題に基づいてなされたもので、大規模なシステムであっても、システムの設計者以外が単線単位で接続ルートを容易に確認できる配線の接続確認方法及び接続確認システムを提供することを目的とする。いかなる複雑な配線も、接続を示す情報は下記のa及びbのいずれかに集約できる。aコネクタとケーブルbコネクタと末端装置または中継装置よって、コネクタに接続されるケーブルの関係をデータベース化すれば、接続ルートをたどることにより、接続情報を把握することができる。そこでなされた本発明は、単数又は複数の第1末端装置と、単数又は複数の第2末端装置と、が、単数又は複数の中継装置を介してケーブルにより接続され、かつ、前記ケーブルはコネクタを介して前記第1末端装置、第2末端装置及び中継装置に接続されている配線構造における配線の接続確認方法に関する。本発明の接続確認方法は、コネクタとケーブルとの接続関係を示す、及び、コネクタと、第1端末装置、第2末端装置、及び、中継装置のいずれかとの接続関係を示す接続情報を備える。そして、本発明の接続確認方法は、コネクタの中から確認の対象となる対象コネクタを指定し、接続情報を順次辿ることにより、対象コネクタからその接続端までの接続ルートを特定する、ことを特徴とする。なお、上記aにおいて、コネクタからの枝分岐を許さない場合はコネクタとケーブルは1対1に対応し、コネクタからの枝分岐を許す場合はコネクタとケーブルは1対複数に対応する。また、上記bにおいては、コネクタと末端装置又は中継装置は、通常、1対複数に対応する。ここで、オスコネクタとメスコネクタとの組み合わせからなる中継コネクタは、オスコネクタと仮想の中継装置が1対1で接続され、かつ、メスコネクタと仮想の中継装置が1対1で接続されているものと看做すことができる。本発明の配線の接続確認方法において、対象コネクタから接続端までの接続ルートが複数存在する場合に、複数の接続ルートを特定するとともに、特定された複数の前記ルートを照合することが好ましい。特定された複数の接続ルートを照合することで、特定された複数の接続ルート同士に整合性が採れているか否かを確認できる。本発明の配線の接続確認方法において、接続情報は、任意箇所におけるケーブルの種類、太さ及び本数を含むケーブル情報を備え、接続ルートを特定する際に、ケーブル情報を特定することが、ケーブル情報を併せて取得できるので好ましい。本発明の配線の接続確認方法において、接続情報を利用することにより、対象コネクタに替えて、ケーブル、第1末端装置、第2末端装置及び中継装置のいずれかの要素を対象要素として指定し、接続情報を順次辿ることにより、対象要素からその接続端までの接続ルートを特定する、こともできる。本発明は配線の接続確認システムとしても捉えることができる。つまり本発明の配線の接続確認システムは、前述した接続情報が記憶されたデータベースと、コネクタの中から確認の対象となる対象コネクタが指定されると、接続情報を順次辿ることにより、対象コネクタからその接続端までの接続ルートを特定する処理部と、を備える。この配線の接続確認システムにおいても、上述した、接続ルートが複数存在する場合の処理、任意箇所におけるケーブルの種類、太さ及び本数を含むケーブル情報を備える場合の処理、対象コネクタに替えて対象要素に関する接続ルートを特定する処理、を適用できることは言うまでもない。本発明によれば、大規模なシステムであっても、システムの設計者以外が単線単位で接続ルートを容易に特定できる。以下、添付図面に示す実施の形態に基づいてこの発明を詳細に説明する。本実施形態によるワイヤハーネスの接続確認システム10は、確認の対象となるコネクタを指定することで、対象コネクタからその接続端までの接続ルートを特定することができる。図1に示すように、接続確認システム10は、入力部1と、処理部2と、接続情報データベース3と、接続テーブルデータベース4と、表示部5と、を備えている。接続確認システム10は、パーソナルコンピュータ、その他のコンピュータ装置により構成することができる。接続確認システム10は配線描画システム20と接続されている。配線描画システム20もまた、コンピュータ装置により構成される。[接続確認システム10の概要]入力部1は、接続関係を接続確認システム10により特定したいコネクタ対象コネクタを入力する部位である。コンピュータの入力装置としてのキーボードにより入力部1を構成できる。なお、以下では、コネクタを入力部1に入力することを例にして説明するが、ケーブルの他、後述する末端装置、中継装置を特定したい対象対象要素にして、これら対象要素の接続ルートを特定することもできる。処理部2は、接続情報データベース3に記憶された接続情報を読み出して、接続テーブルデータを生成する。また、処理部2は、接続テーブルデータベース4に記憶された接続テーブルデータを読み出して、対象コネクタからその接続端までの接続ルートを特定するための検索を実行する。接続情報及び接続テーブルについては、追って詳しく説明する。表示部5は、処理部2により処理された結果を表示する。コンピュータの表示装置としてのディスプレイキーボードにより表示部5を構成できる。以上の接続確認システム10は、図2に示される手順により接続ルートを検索するとともに、接続ルートの整合性を確認するが、その内容は追って説明する。[配線描画システム20の概要]配線描画システム20は、CAD21を備える。CAD21は、配線設計作業にともなうコネクタ、ケーブル及び機器に関する接続情報を取得して、配線図を作成する。CAD21は、取得した接続情報を接続確認システム10の接続情報データベース3に提供する。[配線図の例]CAD21により作成された配線図ワイヤダイヤグラムの一例を図3及び図4に示す。配線図WDの概要を以下説明しておく。配線図WDは、末端装置T1第1端末装置、末端装置T2第2端末装置及び末端装置T3第2端末装置の相互間の配線を示しており、第1配線図WD1図3上段、第2配線図WD2図3下段、第3配線図WD3図4上段及び第4配線図WD4図4下段の4枚に区分されている。第1配線図WD1図3に示されるように、末端装置T1と末端装置T2の間には、中継装置R1JB91004と中継装置R2JB91002が介在している。つまり、末端装置T1と中継装置R1が接続され、中継装置R1と中継装置R2が接続され、さらに中継装置R2と末端装置T2が接続されていることが、第1配線図WD1に示されている。また、第1配線図WD2図3及び第2配線図WD2図3に示されるように、末端装置T3は、中継装置R1JB91004を介して末端装置T1と接続され、また、さらに中継装置R2JB91002を介して末端装置T1と接続される。なお、第2配線図WD2は、末端装置T3を示すことを趣旨とするものであるが、周囲との接続関係を明らかにするために、中継装置R1、その他の必要なケーブル、コネクタを第1配線図WD1と重複して示している。第3配線図WD3及び第4配線図WD4も同様である。また、第3配線図WD3図4は、末端装置T2と中継装置R2が接続されていることを示している。末端装置T2と中継装置R2が接続されていることは第1配線図WD1にも示されているが、第3配線図WD3は第1配線図WD1と異なるコネクタのピンを介して末端装置T2と中継装置R2が接続されていることを示している。この点については後述する。さらに、第4配線図WD4図4は、末端装置T3と中継装置R1が接続されていることを示している。末端装置T3と中継装置R1が接続されていることは第2配線図WD2にも示されているが、第4配線図WD4は第2配線図WD2と異なるコネクタのピンを介して末端装置T3と中継装置R1が接続されていることを示している。この点については後述する。ここで、配線図WDに示される下記の記号は以下のように定義される。なお、末端コネクタとは、末端装置T1~T3に設けられるコネクタを意味する。Pxxxxx:オスのコネクタ番号Jxxxx:メスのコネクタ番号JBxxxxx:中継装置の番号xCxxxxxx:ケーブル番号xxxxxyy:yyはコネクタのピン番号又は単線の識別記号,xxxxxはコネクタ番号Jxxxxxyyyyinfo:末端コネクタのケーブル情報上記はケーブルの属性情報の一例であり、左側から順にワイヤハーネスのグループ名、線径、シールド情報、本数を示す以上のように定義される記号の例のいくつかを配線図WDを参照して説明する。第1配線図WD1において、末端装置T1にはメスコネクタJ31031が設けられており、このメスコネクタJ31031にはオスコネクタP31031が接続されている。メスコネクタJ31031及びオスコネクタP31031を介して、一対のケーブルCJ0004AWHとケーブルCJ0004ABLがその一端側で末端装置T1に接続されている。ケーブルCJ0004AWHとケーブルCJ0004ABLは、各々、メスコネクタJ31031及びオスコネクタP31031の中のピン番号84,93で特定されるピン又は端子に接続されている。本実施形態では2本のケーブルCJ0004AWHとケーブルCJ0004ABLで1本のバンドル線束に束ねられたハーネスで構成されている。以下も同様であるが、一般にバンドルのケーブル本数は、1本又は複数本から任意に定められるものであり、2本に限定されない。ケーブルCJ0004AWHとケーブルCJ0004ABLは、その他端側が、オスコネクタP91412及びメスコネクタJ91412を介して、中継装置R1JB91004に接続されている。ケーブルCJ0004AWHとケーブルCJ0004ABLは、各々、オスコネクタP91412及びメスコネクタJ91412中のピン番号38,46のピンに接続されている。次に、第1配線図WD1と第2配線図WD2を参照すると、第1配線図WD1のケーブルCJ0008AWHと第2配線図WD2のケーブルCJ0008AWHは同じものであり、また、第1配線図WD1のケーブルCJ0008ABLと第2配線図WD2のケーブルCJ0008ABLは同じものである。つまり、末端装置T3に、ケーブルCJ0008ABLとケーブルCJ0008ABLが接続されていることが、第1配線図WD1と第2配線図WD2に示されている。第1配線図WD1と第2配線図WD2において、ケーブルCL0001AWHとケーブルCL0001ABLは同じものである。そして、さらに第4配線図WD4をも参照すると、中継装置R1と末端装置T3がケーブルCL0001AWH及びケーブルCL0001ABLにより接続されている。末端装置T3側の接続部分について観ると、ケーブルCL0001AWH及びケーブルCL0001ABLは、オスコネクタP27122及びメスコネクタJ27122を介して末端装置T3に接続されている。第2配線図WD2に示すように、オスコネクタP27122及びメスコネクタJ27122を介して、ケーブルCJ0008AWH及びケーブルCJ0008ABLが末端装置T3に接続されている。ただし、ケーブルCL0001AWH及びケーブルCL0001ABLは、ピン番号EJ3及びピン番号EK3のピンに接続され第4配線図WD4、ケーブルCJ0008AWH及びケーブルCJ0008ABLは、ピン番号AB9及びピン番号AA9のピンに接続され第2配線図WD2ている。つまり、中継装置R1と末端装置T3は、2系統のバンドルにより接続されていることが、第2配線図WD2及び第4配線図WD4に示されている。次に、第1配線図WD1と第3配線図WD3を参照すると、中継装置R2と末端装置T2がケーブル1CL0006AWH及びケーブル1CL0006ABLにより接続されている。第3配線図WD3に示すように、ケーブル1CL0006AWH及びケーブル1CL0006ABLは、オスコネクタP27121及びメスコネクタJ27121を介して末端装置T2に接続されている。第1配線図WD1に示すように、オスコネクタP27121及びメスコネクタJ27121を介して、ケーブルCJ0006AWH及びケーブルCJ0006ABLが末端装置T2に接続されている。ただし、ケーブル1CL0006AWH及びケーブル1CL0006ABLは、ピン番号EJ3及びピン番号EK3のピンに接続され第3配線図WD3、ケーブルCJ0006AWH及びケーブルCJ0006ABLは、ピン番号AB9及びピン番号AA9のピンに接続され第1配線図WD1ている。つまり、中継装置R2と末端装置T2は、2系統のバンドルにより接続されていることが、第1配線図WD1、第3配線図WD3に示されている。[接続情報の例]さて、以上説明した配線図WDにおける各要素末端装置、中継装置、ケーブル及びコネクタの接続関係を示す情報以下、接続情報が図5に示されている。この接続情報は、接続情報データベース3に記憶されている。処理部2は、接続ルート検索を行なう際に、接続情報データベース3から接続情報を読み込む図2S101。ここでいう接続関係を示す情報とは、直接的に接続されている要素を対応して示すものをいう。例えば、第1配線図WD1図3において、最上段のJ3103184J310318493info及びJ3103193J310318493infoは、メスコネクタJ31031のピン番号84、93に末端装置T1が接続されていることを示している。なお、コネクタのピンには1本の単線ケーブルしか接続することができないため、コネクタのピンとケーブル単線とは1対1で対応する。また、第1配線図WD1において、次の段の、P3103184CJ0004WHは、オスコネクタP31031のピン番号84のピンにケーブルCJ0004WHが接続されていることを示し、P3103193CJ0004BLは、オスコネクタP31031のピン番号93のピンにケーブルCJ0004BLが接続されていることを示している。図5に示されるその他の接続情報も上記と同様である。[接続情報の並び替え]図5に示される接続情報は、配線図WDに重複して記載されているものを含んでいる。例えば、第1配線図WD1におけるケーブルCJ0004WHとオスコネクタP91412の接続関係は、第2配線図WD2及び第4配線図WD4にも示されている。このように接続が1対複数の関係を配線図WDは含んでいるので、後の検索の迅速化に配慮して、図5に示される接続情報から重複する接続情報を削除する。そのためには、例えば、処理部2は、図5の第1列を基準にソート並び替え処理を行った後に、重複する接続情報を削除する図2S103。図6には、ソート処理後であって、重複する接続情報には取消し線を付している。実際には、取消し線が付された個々の接続情報は接続情報から削除される。なお、図6は、第1配線図WD1~第4配線図WD4に示される全ての接続情報が網羅されている。次に、処理部2は、検索を容易にするために、以下の処理も行う図2S105、S107。第1列と第2列とを入れ替えた接続情報群Bを生成する。そして、もとからある第1列と第2列を入れ替えていない接続情報群Aと接続情報群Bとを並存させる。その結果を図7に示す。ただし、接続情報群Bについては、取消し線を付しているように、末端装置T1~T3が特定されている情報を削除する図2S105。このよう末端装置T1~T3に対応する情報をなくすことで、末端装置T1~T3に辿りつくと後の検索を終了させることができると共に、その段階で末端コネクタのケーブル情報を把握することができる。さらに、第1列を基準にソートを行なって、図8に示す接続テーブルを生成する図2S107。[検索例]次に、処理部1は、接続ルートの検索を実行する図2S109オスコネクタP91405中継装置R1のピン番号31のピン対象コネクタの接続端を検索する例を、図9を参照して説明する。なお、図9に示す接続テーブルデータは、図8と同じものであるが、以下の説明で不要な部分の表示を省略している。また、対象コネクタは上記に限らず、末端装置T1~T3、中継装置R1、R2に接続されるいずれかのコネクタを対象コネクタにすることができる。a第1検索接続テーブルよりオスコネクタP9140531に対応するケーブル番号はCJ0005AWHである図9第1検索ステップS11。次に、接続テーブルよりケーブル番号CJ0005AWHに対応するコネクタ番号はP9120531である図9第1検索ステップS12。次に、接続テーブルよりオスコネクタP9120531に対応するケーブル番号はJB910021WHである図9第1検索ステップS13。次に、接続テーブルよりケーブル番号JB910021WHに対応するコネクタ番号はP9120359である図9第1検索ステップS14。以下、ステップS15~S17図9第1検索というように同様の手順で辿っていくことにより、末端コネクタであるJ27121AB9AA9infoに到達する。こうして、オスコネクタP9140531からメスコネクタJ27121AB9までの接続ルートが特定されるとともに、この末端コネクタのケーブル情報により、調査元P9140531のケーブル情報が以下のように判明する。処理部2は、表示部5に接続ルート及びケーブル情報を表示させることができる図2S113。例えば、図9に示される第1検索の手順を示すことで接続ルートを表示部5に表示できる。なお、下記のケーブル情報は、K5が当該ワイヤハーネスのグループ名、ケーブルの線径、ケーブルに設けられているシールドの情報、ケーブルの本数、を示している。ケーブル情報K5242S1b第2検索上述したオスコネクタP91405中継装置R1のピン番号31のピンの接続端接続ルート、およびケーブル情報を検索する場合、第1検索のステップS04において、ケーブル番号JB910021WHに対応するコネクタ番号は、上述した第1検索に加えて、J912034も存在する。したがって、ここからは第1検索とは異なる接続ルートが図9の第2検索S14~S17として示される手順で辿っていくことにより、末端コネクタであるJ27121EJ3EK3infoに到達する。こうして、オスコネクタP9140531からメスコネクタJ27121EJ3までの接続ルートが特定されるとともに、この末端コネクタのケーブル情報より、調査元P9140531のケーブル情報が以下のように判明する。ケーブル情報:K5242S1なお、第2検索中のステップS21~S23は第1検索のステップS11~S13と同じである。c第3検索~第4検索第1検索、第2検索はオスコネクタP9140531について行ったが、P9140531で特定されるピンに嵌合するメスコネクタJ9140531で特定されるピンについて同様に検索することで、複数存在する全ての接続ルートを把握することができる。その例が、第3検索、第4検索として、図9に示されている。第3検索、第4検索の検索手順は、第1検索、第2検索と同様であるので、詳細は省略するが、メスコネクタJ9140531に対応するケーブル番号はJB910041WHである図9第3検索ステップS21。そして、ケーブル番号JB910041WHに対応するコネクタ番号はP9141238とP91401107の2つがあるので、第3検索と第4検索が処理部2により実行される。第3検索及び第4検索で得られる末端コネクタは各々J310318493info及びJ27122AB9AA9infoであり、そのケーブル情報は以下の通りである。第3検索ケーブル情報:K5242S1第4検索ケーブル情報:K5242S1[整合性確認]以上のようにして全ての接続ルートの検索が終了したならば、処理部2は各検索で得られたケーブル情報を照合する図2S111。上記第1検索~第4検索の例では、全てのケーブル情報がK5242S1で一致しており、各検索の整合性が採れていることが確認された図2S111。処理部2は、全てのケーブル情報の整合性が採れているか否かを表示部5に表示させる図2S113。以上説明したように、本実施形態によると、接続ルート検索を配線図WDから得られる接続情報データベースを元に行なう。このように本実施形態は、配線CADを使用することなく接続ルート検索を行い、かつケーブル情報を取得できる。本実施形態において、中継装置の番号、ケーブル番号に対応して、個々に配線長の情報を持っていれば、その値を個々の接続ルート単位で集計することにより、ケーブル長を求めることができる。さらに、複数の単線の集合としてバンドル線束番号を対応付ければ、バンドル線束に含まれる全てのケーブル情報を容易に得ることができる。さらにまた、配線図を参照する大多数の設計者に提供されるのは接続情報の結果のみで足りるから、これらの者にCADライセンスは必要としない。なお、上記実施形態の説明に用いた配線構造はあくまで一例であり、他の配線構造についても本発明を適用できることは言うまでもない。また、配線構造が適用される装置、機器類に制限はなく、末端装置及び中継装置がケーブルにより接続された種々の装置、機器に本発明を適用することができる。これ以外にも、本発明の主旨を逸脱しない限り、上記実施の形態で挙げた構成を取捨選択したり、他の構成に適宜変更することが可能である。"