基板上に2層以上の情報記録層が積層され、該2層以上の情報記録層のうち隣り合う2層の情報記録層の間には厚さ3~30μmの中間層が設けられ、該2層以上の情報記録層のうち該基板から最も離れている情報記録層の上にはさらに光透過層が設けられており、該光透過層側からブルーレーザー光を入射して記録又は再生を行う多層構造光情報媒体であって、前記中間層の少なくとも1つは、厚さを25μmに換算したときの波長400nmの光に対する透過率が80以上であり、ガラス転移温度が50°C以上、100°C以下である多層構造光情報媒体。請求項1記載の多層構造光情報媒体の中間層を形成する為の材料として用いられる活性エネルギー線硬化性組成物であって、前記組成物の硬化物からなる25μm厚の層は、波長400nmの光に対する透過率が80以上であり、ガラス転移温度が50°C以上、100°C以下である活性エネルギー線硬化性組成物。25°Cにおける粘度が、50mPas以上、800mPas未満である請求項2記載の活性エネルギー線硬化性組成物。本発明の目的は、中間層の波長400nmの光に対する透過率が高く、かつ光情報媒体の反りが小さい多層構造光情報媒体を提供することにある。本発明は、基板上に2層以上の情報記録層が積層され、該2層以上の情報記録層のうち隣り合う2層の情報記録層の間には厚さ3~30μmの中間層が設けられ、該2層以上の情報記録層のうち該基板から最も離れている情報記録層の上にはさらに光透過層が設けられており、該光透過層側からブルーレーザー光を入射して記録又は再生を行う多層構造光情報媒体であって、前記中間層の少なくとも1つは、厚さを25μmに換算したときの波長400nmの光に対する透過率が80以上であり、ガラス転移温度が50°C以上、100°C以下である多層構造光情報媒体である。さらに本発明は、上記多層構造光情報媒体の中間層を形成する為の材料として用いられる活性エネルギー線硬化性組成物であって、前記組成物の硬化物からなる25μm厚の層は、波長400nmの光に対する透過率が80以上であり、ガラス転移温度が50°C以上、100°C以下である活性エネルギー線硬化性組成物である。本発明の多層構造光情報媒は、中間層の波長400nmの光に対する透過率が高い。また、中間層形成時の反りが生じ難く、また高温高湿下でも中間層の変形が生じ難く、中間層に形成されるグルーブに変形が生じ難いので、品質面での信頼性が高い。したがって、ブルーレーザー光を用いた再生専用光情報媒体や記録型光情報媒体として良好に使用できる。また、本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、そのような多層構造光情報媒の中間層を形成する為の材料として非常に有用である。基板本発明の多層構造光情報媒体は、各層を支持する為の基板を有する。この基板を構成する材料としては、例えば、金属、ガラス、セラミックス、紙、木材、熱可塑性樹脂及びこれらの複合材料が挙げられる。特に、従来の光ディスク製造プロセスを利用できる点から、メチルメタクリレート系樹脂、ポリエステル、ポリ乳酸、ポリカーボネート、アモルファスポリオレフィン等の熱可塑性樹脂が好ましい。情報記録層本発明の多層構造光情報媒体は、基板上に2層以上の情報記録層を有する。この情報記録層を構成する材料は、特に限定されない。例えば、読み取り専用型媒体、相変化型記録媒体、ピット形成タイプ記録媒体、光磁気記録媒体等に適用可能な材料を、目的に応じて適宜選択すればよい。情報記録層を構成する材料の具体例としては、Au、Ag、AgPdCu合金、AgInTeSb合金、AgInTeSbGe合金、Al、AlTi合金、GeSbTe合金、GeSnSbTe合金、SbTe合金、TbFeCo合金及び色素が挙げられる。また必要に応じて、情報記録層の少なくとも一方の側に、情報記録層の保護やレーザー光の反射率を変化させる等の光学的効果を目的として、SiN、ZnS、SiO2等の誘電体層を設けてもよい。情報記録層を形成する方法としては、スパッタリング法等の公知の方法を用いることができる。中間層本発明の多層構造光情報媒体は、隣り合う2層の情報記録層の間に中間層が設けられている。この中間層の厚さは、3~30μmである。このような厚さにすることで、複数の情報記録層に対して発振波長370~430nmのブルーレーザーを用いて効率的に記録及び再生を行うことができる。中間層を厚さを25μmに換算したときの波長400nmの光に対する透過率は80以上である。すなわち、この中間層もまた光透過層と言うことができる。このような透過率により、高密度光情報媒体の記録及び/又は再生時のエラーを良好に抑制できる。さらに透過率を85以上にすると、光情報媒体の品質をより向上できるので好ましい。中間層が後述する活性エネルギー線硬化性組成物の硬化物の場合、前記の透過率は、一般に、当該組成物中の芳香環を含む重合性モノマー、重合性オリゴマーおよび光重合開始剤の添加比率が低いほど高くなる傾向がある。この透過率を調節する方法としては、例えば、このような知見を利用して、前記組成物中の芳香環を含む重合性モノマー、重合性オリゴマーおよび光重合開始剤の添加比率を調整する方法が挙げられる。なお前記の透過率は、ガラス板上の活性エネルギー線硬化性組成物に高圧水銀灯により1000mJ/cm2の紫外線を照射し、得られた厚さ25μm硬化物層をガラス板から剥離し、分光光度計日立製作所製U-3400を用いて測定したものである。中間層のガラス転移温度は50°C以上、100°C以下であり、好ましくは60°C以上、95°C以下である。これら範囲の下限値は、高温高湿環境下でも中間層に形成されたグルーブが変形せず、優れた信号特性を得られる点で意義がある。また上限値は、光情報媒体の反りを抑制する点で意義がある。例えば中間層を1層形成した際の媒体基板上に1層の情報記録層を形成し、その上に1層の中間層を形成した段階の媒体の反り角度は、光情報媒体の形状安定性の点から、±02°以下が好ましく、±017°以下がさらに好ましい。反り角度の測定法は、後述する実施例に記載の通りである。中間層が後述する活性エネルギー線硬化性組成物の硬化物の場合、前記のガラス転移温度は、一般に、重合性モノマーおよび重合性オリゴマー成分中の2官能以上の多官能メタアクリレートの添加比率が高いほど高くなり、単官能メタアクリレートの添加比率が高いほど低くなる傾向がある。前記のガラス転移温度を調節する方法としては、例えば、このような知見を利用して、重合性モノマーおよび重合性オリゴマー成分中の2官能以上の多官能メタアクリレートの添加比率と単官能メタアクリレートの添加比率を調整する方法が挙げられる。中間層は、活性エネルギー線硬化性組成物の硬化物からなる層であることが好ましい。また、活性エネルギー線硬化性組成物は、中間層に所望の物性を付与する点から、紫外線硬化性化合物と光重合開始剤を含む組成物であることが好ましい。紫外線硬化性化合物としては、例えば、3官能以上の多官能メタアクリレート、ジメタアクリレート、モノメタアクリレート等の重合性モノマーが挙げられる。また、重合性モノマーと重合性オリゴマーを併用してもよい。重合性オリゴマーとしては、例えば、ポリエステルメタアクリレート、エポキシメタアクリレート、ウレタンメタアクリレートが挙げられる。これら紫外線硬化性化合物は1種を単独で、又は2種以上を併せて使用できる。3官能以上の多官能メタアクリレートの具体例としては、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、アルキレンオキサイド変性トリメチロールプロパンメタアクリレート、トリスエトキシレーテッドトリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、エトキシレーテッドペンタエリスリトールトリメタアクリレート、エトキシレーテッドペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、トリス2-アクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートが挙げられる。ジメタアクリレートの具体例としては、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリブチレングリコールジメタアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、ビス2-アクリロイルオキシエチル-2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート、シクロヘキサンジメタノールジメタアクリレート、ポリエトキシレーテッドシクロヘキサンジメタノールジメタアクリレート、ポリプロポキシレーテッドシクロヘキサンジメタノールジメタアクリレート、ジメタアクリロイルポリエトキシレーテッドビスフェノールA、ジメタアクリロイルポリプロポキシレーテッドビスフェノールA、ジメタアクリロイル水添ビスフェノールA、ジメタアクリロイルポリエトキシレーテッド水添ビスフェノールA、ジメタアクリロイルポリプロポキシレーテッド水添ビスフェノールA、ビスフェノキシフルオレンエタノールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコール変性トリメチロールプロパンジメタアクリレート、エチレンオキサイド変性リン酸ジメタアクリレート、カプロラクトン変性リン酸ジメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールのε-カプロラクトン付加物付加数2~5のジメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、14-ブタンジオールジメタアクリレート、15-ペンタンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、3-メチル-15-ペンタンジオールジメタアクリレート、24-ジエチル-15-ペンタンジオールジメタアクリレート、16-ヘキサンジオールジメタアクリレート、17-ヘプタンジオールジメタアクリレート、18-オクタンジオールジメタアクリレート、19-ノナンジオールジメタアクリレート、2-メチル-18-オクタンジオールジメタアクリレート、110-デカンジオールジメタアクリレート、111-ウンデカンジオールジメタアクリレート、112-ドデカンジオールジメタアクリレート、113-トリデカンジオールジメタアクリレート、114-テトラデカンジオールジメタアクリレートが挙げられる。モノメタアクリレートの具体例としては、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、2-エチル-ヘキシルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、2-エチル-2-メチル-13-ジオキソラン-4-イル-メチルメタアクリレート、2-イソブチル-2-メチル-13-ジオキソラン-4-イル-メチルメタアクリレートシクロヘキシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、ノルボルニルメタアクリレート、アダマンチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、エチレンオキサイド変性リン酸メタアクリレート、カプロラクトン変性リン酸メタアクリレート、トリメチロールプロパンホルマールメタアクリレート、2-エチル-ヘキシルオキシエチルメタアクリレート、2-メトキシエチルメタアクリレート、3-メトキシブチルメタアクリレート、フェニルオキシエチルメタアクリレート、フェニルオキシジエチレングリコールメタアクリレート、エチレンオキサイド変性クレゾールメタアクリレート、ノニルフェニルオキシエチルメタアクリレート、パラクミルフェニルオキシエチルメタアクリレート、ジシクロペンタニルオキシエチルメタアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、シクロヘキシルオキシエチルメタアクリレート、t-ブチルシクロヘキシルオキシエチルメタアクリレート、ベンジルオキシエチルメタアクリレート、イソボルニルオキシエチルメタアクリレート、ノルボルニルオキシエチルメタアクリレート、アダマンチルオキシエチルメタアクリレート、メトキシジエチレングリコールメタアクリレート、メトキシトリエチレングリコールメタアクリレート、メトキシジプロピレングリコールメタアクリレート、メトキシトリプロピレングリコールメタアクリレート、メトキシジブチレングリコールメタアクリレート、メトキシトリブチレングリコールメタアクリレート、エトキシジエチレングリコールメタアクリレート、エトキシトリエチレングリコールメタアクリレート、エトキシジプロピレングリコールメタアクリレート、エトキシトリプロピレングリコールメタアクリレート、エトキシジブチレングリコールメタアクリレート、エトキシトリブチレングリコールメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレートが挙げられる。ポリエステルメタアクリレートの具体例としては、フタル酸、コハク酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、テレフタル酸、アゼライン酸、アジピン酸などの多塩基酸と、エチレングリコール、ヘキサンジオール、ポリエチレングリコール、ポリテトラメチレングリコールなどの多価アルコールと、メタアクリル酸又はその誘導体との反応で得られる化合物が挙げられる。エポキシメタアクリレートの具体例としては、ビスフェノール型エポキシジメタアクリレート、ノボラック型エポキシジメタアクリレートが挙げられる。中でも、ビスフェノール型エポキシジメタアクリレートは、耐久性能に優れるため好ましい。ビスフェノールA型エポキシジメタアクリレートの市販品としては、例えば、油化シェルエポキシ社製のエピコート802、1001、1004商品名がある。ビスフェノールF型エポキシ樹脂とメタアクリル酸との反応によって得られるビスフェノール型エポキシジメタアクリレートの市販品としては、例えば、油化シェルエポキシ社製のエピコート4001P、4002P、4003P商品名がある。ウレタンメタアクリレートとしては、以下に説明するa1成分、a2成分及びa3成分を原料とし、これらを反応させて得られるものが好ましい。ウレタンメタアクリレートの原料として用いるa1成分は、ジイソシアネート化合物である。その具体例としては、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ビス4-イソシアナトシクロヘキシルメタン、ビス4-イソシアナトフェニルメタン、ビス3-クロロ-4-イソシアナトフェニルメタン、24-トリレンジイソシアネート、26-トリレンジイソシアネート、トリス4-イソシアナトフェニルメタン、12-キシリレンジイソシアネート、14-キシリレンジイソシアネート、12-水添キシリレンジイソシアネート、14-水添キシリレンジイソシアネート、テトラメチルキシリレンジイソシアネート、水添テトラメチルキシリレンジイソシアネート、ナフタレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート等のジイソシアネート類が挙げられる。これらは1種を単独で、又は2種以上を併せて使用できる。中でも、中間層に優れた靭性と難黄変性を付与できる点から、イソホロンジイソシアネート、ビス4-イソシアナトシクロヘキシルメタン、12-水添キシリレンジイソシアネート、14-水添キシリレンジイソシアネート、水添テトラメチルキシリレンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート等の脂環族骨格を有するジイソシアネート化合物が好ましい。ウレタンメタアクリレートの原料として用いるa2成分は、多価アルコールである。その具体例としては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール等のポリエーテルポリオール類;ネオペンチルグリコール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、16-ヘキサンジオール、14-ブタンジオール、19-ノナンジオール、110-デカンジオール、3-メチルペンタンジオール、24-ジエチルペンタンジオール、トリシクロデカンジメタノール、14-シクロヘキサンジメタノール、12-シクロヘキサンジメタノール、13-シクロヘキサンジメタノール、シクロヘキサンジオール、水添ビスフェノールA、ビスフェノールA、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール等の多価アルコール類と、コハク酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テレフタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、テトラヒドロフタル酸等の多塩基酸類又はこれら多塩基酸の酸無水物類との反応によって得られるポリエステルポリオール類;これら多価アルコール類と、ε-カプロラクトン、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、δ-バレロラクトン等のラクトン類との反応によって得られるポリカプロラクトンポリオール類;が挙げられる。これらは1種を単独で、又は2種以上を併せて使用できる。中でも、組成物の硬化性が良好となり、硬化物の強伸度バランスに優れ、中間層に使用した場合の光情報媒体の寸法安定性に優れる点から、ポリテトラメチレングリコール、ポリカプロラクトンポリオール類が好ましい。また、中間層の強伸度バランスをさらに向上させる目的で、上記の具体例の他に、例えば環状ヒドロキシカルボン酸エステルとアンモニア又は1個の第一級又は第二級アミノ窒素を含む化合物との反応によって得られるアミドポリオール類を用いてもよい。その具体例としては、N-メチル-N-2-ヒドロキシエチル-4-ヒドロキシブタナミドが挙げられる。ウレタンメタアクリレートの原料として用いるa3成分は、分子内に少なくとも1個のメタアクリロイルオキシ基及び少なくとも1個のヒドロキシ基を有するヒドロキシ基含有メタアクリル酸エステルである。その具体例としては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、6-ヒドロキシヘキシルメタアクリレート、シクロヘキサンジメタノールモノメタアクリレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート等のメタアクリレート類や、これらメタアクリレート類のカプロラクトン付加物が挙げられる。これらは1種を単独で、又は2種以上を併せて使用できる。中でも、低粘度である点から、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレートが好ましい。活性エネルギー線硬化性組成物に添加する光重合開始剤としては、例えば、ベンゾフェノン、4-メチルベンゾフェノン、246-トリメチルベンゾフェノン、メチルオルトベンゾイルベンゾエイト、4-フェニルベンゾフェノン、t-ブチルアントラキノン、2-エチルアントラキノン、ジエトキシアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、オリゴ{2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノン}、ベンジルジメチルケタール、1-ヒドロキシシクロヘキシル-フェニルケトン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、2-メチル-4-メチルチオフェニル-2-モルホリノ-1-プロパノン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタノン-1、ジエチルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、246-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、ビス26-ジメトキシベンゾイル-244-トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、ビス246-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド、2-ヒドロキシ-1-4-4-2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオニルベンジルフェニル-2-メチルプロパン-1-オン、メチルベンゾイルホルメートが挙げられる。これらは、中間層の400nmの透過率を損なわない程度に、1種を単独で、又は2種以上を併せして使用できる。中でも、組成物の硬化性及び中間層の400nm程度のレーザーに対する透過性の点から、2-ヒドロキシ-1-4-4-2-ヒドロキシ-2-メチル-プロピオニルベンジルフェニル-2-メチル-プロパン-1-オン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシル-フェニルケトンが好ましい。光重合開始剤の使用量は、紫外線硬化性化合物100質量部に対して1~15質量部が好ましく、2~10質量部がより好ましい。これら範囲の下限値は、組成物の硬化性の点で意義がある。また上限値は、組成物の深部硬化性及び中間層の400nm程度の光に対する透過性の点で意義がある。活性エネルギー線硬化性組成物には、必要に応じてさらに各種の添加剤を配合できる。その添加剤としては、例えば、熱重合開始剤、酸化防止剤、光安定剤、光増感剤、熱可塑性樹脂、スリップ剤、レベリング剤、紫外線吸収剤、重合禁止剤、シランカップリング剤、無機フィラー、有機フィラー、表面有機化処理した無機フィラーが挙げられる。活性エネルギー線硬化性組成物の25°Cにおける粘度は、中間層の膜厚コントロールの容易性の点から、50mPas以上、800mPas未満が好ましく、80mPas以上、600mPas以下がより好ましい。前記の粘度は、一般に、重合性オリゴマー成分の添加比率が高いほど高くなり、重合性モノマー成分の添加比率が高いほど低くなる傾向がある。この粘度を調節する方法としては、例えば、このような知見を利用して、重合性モノマーおよび重合性オリゴマー成分の添加比率を調整する方法が挙げられる。中間層を形成する方法としては、例えば、信号に対応した微小な溝又はピットを有する鋳型と情報記録層との間に活性エネルギー線硬化性組成物を特定厚になるよう注入し、鋳型側から活性エネルギー線を照射して硬化させて、その後鋳型を離型する方法がある。活性エネルギー線としては、例えば、α線、β線、γ線、X線、紫外線、可視光線が挙げられる。鋳型としては、紫外線硬化の点から、メチルメタクリレート系樹脂、ポリエステル、ポリ乳酸、ポリカーボネート、アモルファスポリオレフィン等の熱可塑性樹脂が好ましい。活性エネルギー線硬化性組成物を硬化させて中間層を形成する際の反応率は、好ましくは90以上、より好ましくは93以上、特に好ましく95以上である。このような反応率で硬化させることで、中間層中に残存する未反応の単量体や光重合開始剤が経時的に揮発すること抑制し、中間層の厚さの減少を抑制し、高温高湿条件下でも中間層の厚さの変化を小さくできる傾向にある。反応率を上記範囲とする為の活性エネルギー線の照射条件に関しては、例えば紫外線を使用した場合、その積算光量は、好ましくは500mJ/cm2以上、より好ましくは1000mJ/cm2以上、特に好ましくは2000mJ/cm2以上である。活性エネルギー線硬化性組成物の反応率を測定する方法としては、例えば、赤外分光法によりメタアクリロイル基の残存量を測定する方法、光透過層の弾性率、Tg等の物理特性の飽和度から測定する方法、ゲル分率により架橋度合いを測定する方法がある。中でも、硬化物中に残存する膜厚減少の原因となる残渣を定量し易い点から、ゲル分率を測定する方法が好ましい。ゲル分率の測定方法としては、例えば、硬化物を粉砕し、溶剤で未硬化成分を抽出後乾燥させて、その質量変化によりゲル分率を測定する方法がある。光透過層光透過層は、中間層と同様に、波長370~430nmのブルーレーザー光を良好に透過する層であることが好ましい。光透過層の厚さや透過率に特に制限は無いが、厚さは20~100μmμmが好ましく、厚さを25μmに換算したときの波長400nmの光に対する透過率は85以上であることが好ましい。なお、当該透過率は、前記の中間層と同様にして測定したものである。光透過層の材料としては、従来の光情報媒体の光透過層の材料として知られている活性エネルギー線硬化性組成物を適宜使用できる。この活性エネルギー線硬化性組成物の25°Cにおける粘度は、膜厚コントロールの容易性の点から、500mPas以上、2000mPas以下が好ましく、600mPas以上、1500mPas以下がより好ましい。多層構造光情報媒体本発明の多層構造光情報媒体は、基板上に2層以上の情報記録層と、中間層と、光透過層最表面の層を少なくとも有する。多層構造の具体例としては、基板上に第一の情報記録層、第一の中間層、第二の情報記録層、光透過層の順に積層した構成が挙げられる。別の具体例としては、基板上に第一の情報記録層、第一の中間層、第二の情報記録層、第二の中間層、第三の情報記録層、光透過層の順に積層した構成が挙げられる。さらに、第三の情報記録層と光透過層の間に、第四の情報記録層と第三の中間層、第五の情報記録層と第四の中間層という様に両層の数を増やすこともできる。すなわち、この多層構造は、基板上に情報記録層と中間層を交互に積層形成して、合計n個の情報記録層とn-1個の中間層を有する構造と言うこともできるnは2以上。なお光透過層は、必ずしも多層構造の最表面の層でなくてもよい。例えば傷付き防止を目的として、光透過層の上に更にハードコート層を設けることもできる。ハードコート層の厚さは1~8μmが好ましい。以下、本発明について実施例を用いて詳細に説明する。以下の各記載において部は質量部を意味する。また、実施例及び比較例における物性測定及び評価の方法を以下に示す。<活性エネルギー線硬化性組成物の粘度>活性エネルギー線硬化性組成物の粘度を、25°Cにおける粘度をE型粘度計東機産業製、TVE-20を用いて測定した。<硬化物中間層の光線透過率>ガラス板上の活性エネルギー線硬化性組成物に高圧水銀灯により1000mJ/cm2の紫外線を照射し、得られた硬化物層厚さ25μmをガラス板から剥離し、分光光度計日立製作所製U-3400を用いて波長400nmの光に対する透過率を測定し、下記基準に基づいて評価した。○:80以上。×:80未満。<硬化物中間層のガラス転移温度Tg>ガラス板上の活性エネルギー線硬化性組成物に高圧水銀灯により1000mJ/cm2の紫外線を照射し、得られた硬化物層厚さ100μmについて、動的粘弾性測定器レオメトリック社製レオバイブロンRSAIIを用い、昇温速度3°C/分、周波数11Hzの条件で動的粘弾性挙動を測定し、そのtanδのピーク値をTgガラス転移温度とした。<光情報媒体の反り角>実施例及び比較例で作製した評価用サンプル基板上に第一の情報記録層と中間層を形成したものについて、オフラインディスク検査システムPROmeteusMT200blueDrSchenkGmbHIndustrimesstechnik製を用い、23°C、相対湿度50環境下で反り角を測定した。ここで反り角とは、評価用サンプルの中心から45mm位置におけるRadialDeviationの平均値測定点:256点を意味する。また、負-の値の場合は硬化物層側へ反ったことを意味し、正の値の場合は硬化物とは逆の基板側へ反ったことを意味する。具体的には、下記基準に基づいて評価した。○:±02°以内。×:±02°を超える。<合成例1:ウレタンアクリレートUA1の製造>5Lの4つ口フラスコに、ビス4-イソシアナトシクロヘキシルメタン1324g及びジブチル錫ジラウレート05gを仕込み、ウォーターバスでフラスコ内温が40°Cになるように加熱した。ポリカプロラクトンジオールダイセル化学製、商品名プラクセル205、数平均分子量5301325gを側管付きの滴下ロートに仕込み、この滴下ロート内の液を、上記のフラスコ中の内容物を攪拌しつつ、フラスコ内温を40°Cに保ちながら4時間等速滴下し、その後同温度で2時間攪拌して反応させた。次いで、内温を50°Cに上げて、同温度で1時間攪拌した。その後、別の滴下ロートに仕込んだ4-ヒドロキシブチルアクリレート720g、26-ジ-ターシャルブチル-4-メチルフェノール05g及びハイドロキノンモノメチルエーテル05gを均一に混合溶解させた液を、フラスコ内温を60°Cに保ちながら2時間等速滴下した。その後、内温を75°Cに保ちながら4時間反応させて、ウレタンアクリレートUA1を得た。<合成例2:ウレタンアクリレートUA2の製造>5Lの4つ口フラスコに、イソホロンジイソシアネート1110g及びジブチル錫ジラウレート05gを仕込み、ウォーターバスでフラスコ内温が70°Cになるように加熱した。エチレンカーボネート、16-ヘキサンジオール及び15-ペンタンジオールを原料とし、チタン触媒を用いて合成されたポリカーボネートジオール旭化成工業製、商品名:T5650J、数平均分子量8002000gを側管付きの保温滴下ロート60°C保温に仕込み、この滴下ロート内の液を、上記のフラスコ中の内容物を攪拌しつつ、フラスコ内温を70°Cに保ちながら4時間等速滴下し、同温度で2時間攪拌して反応させた。次いで、別の滴下ロートに仕込んだ2-ヒドロキシエチルアクリレート582g、26-ジ-ターシャルブチル-4-メチルフェノール05g及びハイドロキノンモノメチルエーテル05gを均一に混合溶解させた液を、フラスコ内温を75°Cに保ちながら2時間等速滴下した。その後、内温度を75°Cに保ちながら4時間反応させて、ウレタンアクリレートUA2を得た。<実施例1>中間層用活性エネルギー線硬化性組成物の調製:合成例1で得たUA1を24部、トリス2-アクリロイルオキシエチルイソシアヌレートTAIC28部、プロピレンオキサイド3モル変性トリメチロールプロパントリアクリレートTMPTA20部、テトラヒドロフルフリルアクリレートTHFA28部、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンHCPK2部、カプロラクトン変性メタクリロイルオキシエチルアシッドフォスフェートPM2101部を混合溶解し、活性エネルギー線硬化性組成物を得た。評価用サンプルの作製:ポリカーボネート樹脂を射出成型して得た基板であって、中心にスピンドル保持用の穴を有する光情報媒体用基板直径12cm、板厚11mm、反り角0度を用意した。この光情報媒体用基板の信号面に、スパッタリング法を用いて膜厚約005μmの銀薄膜を形成した。次いで、この銀薄膜上に、上記の活性エネルギー線硬化性組成物を塗布し、アモルファスポリオレフィン製鋳型を活性エネルギー線硬化性組成物と接するように貼り合わせ、活性エネルギー線硬化性組成物の硬化後の膜厚が25μmになるようにスピンコートし、鋳型側から高圧水銀灯により500mJ/cm2の紫外線を照射して硬化させた。その後、基板、銀薄膜、中間層からなる積層物から鋳型を離型し、反りを測定した。得られた光情報媒体基板の反り角を、表1に示す。<実施例2~15、比較例1~3>中間層用活性エネルギー線硬化性組成物として表1及び表2に示す組成物を用いたこと以外は、実施例1と同様にして評価用サンプルの作製した。以上の実施例及び比較例の評価結果を表1及び表2に示す。表1及び表2中の略号は以下の化合物を示す。UA-1:合成例1で得たウレタンアクリレートUA1、UA-2:合成例2で得たウレタンアクリレートUA2、TAIC:トリス2-アクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、TMPPOTA:プロピレンオキサイド3モル変性トリメチロールプロパントリアクリレート、D330:ジペンタエリスリトールに対し、1分子あたり平均3個のエタノイル基、及び平均3個のアクリロイル基で変性した重合性化合物、D310:ジペンタエリスリトールに対し、1分子あたり平均1個のエタノイル基、及び平均5個のアクリロイル基で変性した重合性化合物、TCDA:トリシクロデカンジメタノールジアクリレート、HPN:ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステルジアクリレート、R604:ネオペンチルグリコール変性トリメチロールプロパンジアクリレート、THFA:テトラヒドロフルフリルアクリレート、MEDOA:2-エチル-2-メチル-13-ジオキソラン-4-イル-メチルアクリレート、IBXA:イソボルニルアクリレート、HCPK:1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、APO:246-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイド、PM21:カプロラクトン変性メタクリロイルオキシエチルアシッドフォスフェート日本化薬製、商品名KAYAMERPM-21。表1に示される通り、実施例1~15は中間層の透過率が高く、Tgも特定範囲内なので評価用サンプルの反りが少なかった。このような構成の中間層の上に更に第二以降の情報記録層と、隣り合う2層の情報記録層の間の中間層を設け、該2層以上の情報記録層のうち基板から最も離れている情報記録層の上に光透過層を積層して多層構造光情報媒体とすれば、品質面での信頼性が高い多層構造光情報媒が得られる。一方、比較例1では中間層のTgが低過ぎるので、このような構成を用いて多層構造光情報媒体を作製すると、中間層に形成されたグルーブが高温高湿環境下で変形して信号特性の点で問題が生じる場合があり、品質面での信頼性が高い多層構造光情報媒は得られない。また、比較例2では中間層のTgが高過ぎるので、評価用サンプルの反りが大きかった。このような反りの大きい構成を用いて多層構造光情報媒体を作製しても、品質面での信頼性が高い多層構造光情報媒は得られない。また、比較例3では、中間層の光線透過率が低いので、このような構成を用いて多層構造光情報媒体を作製すると、記録及び/又は再生時のエラーが生じる場合があり、品質面での信頼性が高い多層構造光情報媒は得られない。