"周期表IB族酸化物、IIA族酸化物、IIB族酸化物、IIIA族酸化物、IIIB族酸化物、チタン酸化物以外のIVA族酸化物、IVB族酸化物、VIA族酸化物、VIII族酸化物及びバナジウム酸化物からなる群から選ばれる一種類又は二種類以上の非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むと酸化チタンから成る修飾酸化チタン微粒子。非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むがマグネシウム酸化物、カルシウム酸化物、ストロンチウム酸化物、ジルコニウム酸化物、タンタル酸化物、クロム酸化物、モリブデン酸化物、ニオブ酸化物、スカンジウム酸化物、バナジウム酸化物、鉄酸化物、ニッケル酸化物、タングステン酸化物、亜鉛酸化物、アルミニウム酸化物、インジウム酸化物、珪素酸化物及びスズ酸化物からなる群から選ばれる一種又は二種である請求項1に記載の修飾酸化チタン微粒子。酸化チタンがアナタース型である請求項1または2に記載の修飾酸化チタン微粒子。酸化チタンに対する酸化チタン以外の非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むの割合が、チタン/非チタン金属原子珪素原子も含むの原子比で、1/0.02~0.5である請求項1乃至3のいずれか1項に記載の修飾酸化チタン微粒子。周期表IIA族金属、IIB族金属、IIIA族金属、IIIB族金属、チタン以外のIVA族金属、IVB族金属及びVA族金属からなる群から選ばれる一種類又は二種類以上の非チタン金属珪素も含むのアルコキサイドを有機溶媒中でチタンアルコキサイドと反応させることを特徴とする非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むと酸化チタンから成る修飾酸化チタン微粒子の製造方法。有機溶媒がアルコール溶媒であることを特徴とする請求項5に記載の修飾酸化チタン微粒子の製造方法。アルコール溶媒が、1価アルコール又は多価アルコールであることを特徴とする請求項6に記載の修飾酸化チタン微粒子の製造方法。多価アルコールが、1,4-ブタンジオールであることを特徴とする請求項7に記載の修飾酸化チタン微粒子の製造方法。色素によって増感された半導体含有層を有する導電性支持体と、対向電極を有する導電性支持体を所定の間隔で対向配置し、当該両支持体の間隙に電荷移動層を挟持してなる光電変換素子において、該半導体含有層が請求項1乃至4のいずれか1項に記載の修飾酸化チタン微粒子を含有することを特徴とする色素増感光電変換素子。修飾酸化チタン微粒子の一次粒子の平均粒子径が1~1000nmの範囲である請求項9記載の色素増感光電変換素子。色素がメチン系色素であることを特徴とする、請求項9又は10記載の色素増感光電変換素子。色素がメチン系色素及び金属錯体系色素であることを特徴とする、請求項9又は10記載の色素増感光電変換素子。色素によって増感された半導体含有層を有する導電性支持体と、対向電極を有する導電性支持体を所定の間隔で対向配置し、当該両支持体の間隙に電荷移動層を挟持してなる光電変換素子において、該半導体含有層が請求項5乃至8のいずれか1項に記載の方法により得られたニオブ酸化物又はタンタル酸化物と酸化チタンから成る修飾酸化チタン微粒子を含有することを特徴とする色素増感光電変換素子。色素がメチン系色素であることを特徴とする、請求項13記載の色素増感光電変換素子。色素がメチン系色素及び金属錯体系色素であることを特徴とする、請求項13記載の色素増感光電変換素子。本発明の目的は、色素増感型太陽電池に有用な金属酸化物微粒子並びにそれを用いた高い開放電圧の発現を可能にする太陽電池を提供することを主要な目的とする。本発明者らは前記したような課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、特定の非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むで修飾された多孔質のチタン系複合酸化物微粒子以下修飾酸化チタン微粒子というが前記課題を解決するものであることを見出し、本発明を完成させたものである。即ち本発明は、1周期表IB族酸化物、IIA族酸化物、IIB族酸化物、IIIA族酸化物、IIIB族酸化物、チタン酸化物以外のIVA族酸化物、IVB族酸化物、VIA族酸化物、VIII族酸化物及びバナジウム酸化物からなる群から選ばれる一種類又は二種類以上の非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むと酸化チタンから成る修飾酸化チタン微粒子、2非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むがマグネシウム酸化物、カルシウム酸化物、ストロンチウム酸化物、ジルコニウム酸化物、タンタル酸化物、クロム酸化物、モリブデン酸化物、ニオブ酸化物、スカンジウム酸化物、バナジウム酸化物、鉄酸化物、ニッケル酸化物、タングステン酸化物、亜鉛酸化物、アルミニウム酸化物、インジウム酸化物、珪素酸化物及びスズ酸化物からなる群から選ばれる一種又は二種である1に記載の修飾酸化チタン微粒子、3酸化チタンがアナタース型である1または2に記載の修飾酸化チタン微粒子、4酸化チタンに対する酸化チタン以外の非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むの割合が、チタン/非チタン金属原子珪素原子も含むの原子比で、1/0.02~0.5である1乃至3のいずれか1項に記載の修飾酸化チタン微粒子、5周期表IIA族金属、IIB族金属、IIIA族金属、IIIB族金属、チタン以外のIVA族金属、IVB族金属及びVA族金属からなる群から選ばれる一種類又は二種類以上の非チタン金属珪素も含むのアルコキサイドを有機溶媒中でチタンアルコキサイドと反応させることを特徴とする非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むと酸化チタンから成る修飾酸化チタン微粒子の製造方法、6有機溶媒がアルコール溶媒であることを特徴とする5に記載の修飾酸化チタン微粒子の製造方法、7アルコール溶媒が、1価アルコール又は多価アルコールであることを特徴とする6に記載の修飾酸化チタン微粒子の製造方法、8多価アルコールが、1,4-ブタンジオール又はオクタノールであることを特徴とする7に記載の修飾酸化チタン微粒子の製造方法、9色素によって増感された半導体含有層を有する導電性支持体と、対向電極を有する導電性支持体を所定の間隔で対向配置し、当該両支持体の間隙に電荷移動層を挟持してなる光電変換素子において、該半導体含有層が1乃至4のいずれか1項に記載の修飾酸化チタン微粒子を含有することを特徴とする色素増感光電変換素子、10修飾酸化チタン微粒子の一次粒子の平均粒子径が1~1000nmの範囲である9記載の色素増感光電変換素子、11色素がメチン系色素であることを特徴とする、9又は10記載の色素増感光電変換素子、12色素がメチン系色素及び金属錯体系色素であることを特徴とする、9又は10記載の色素増感光電変換素子、13色素によって増感された半導体含有層を有する導電性支持体と、対向電極を有する導電性支持体を所定の間隔で対向配置し、当該両支持体の間隙に電荷移動層を挟持してなる光電変換素子において、該半導体含有層が5乃至8のいずれか1項に記載の方法により得られた、ニオブ酸化物又はタンタル酸化物と酸化チタンから成る、修飾酸化チタン微粒子を含有することを特徴とする色素増感光電変換素子、14色素がメチン系色素であることを特徴とする、13記載の色素増感光電変換素子、15色素がメチン系色素及び金属錯体系色素であることを特徴とする、13記載の色素増感光電変換素子、に関する。本発明の修飾酸化チタン微粒子を用いた太陽電池は開放電圧が高い。従って、電卓など一定以上の電圧と最小限の電流だけで機能するような電気製品用の電源として有用である。また、電圧が高いので、電池の直列枚数を少なくすることができ、電気製品等の製作コストが低くなるというメリットがある。また、本発明の修飾酸化チタン微粒子は光触媒能に優れているので、光を利用した酸化反応用の触媒としてあるいは半導体電極等に有用である。以下に本発明を詳細に説明する。まず本発明の修飾酸化チタン微粒子について説明する。本発明の修飾酸化チタン微粒子は、チタン系複合酸化物微粒子とも言うことができるもので、酸化チタンに複合される非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むの種類、酸化チタンと複合される非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むとの割合、更にはその複合方法にそれぞれ特徴を有するものである。修飾酸化チタン微粒子に複合される非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むの種類としては、周期表IB族酸化物、IIA族酸化物、IIB族酸化物、IIIA族酸化物、IIIB族酸化物、チタン酸化物以外のIVA族酸化物、IVB族酸化物、VIA族酸化物、VIII族酸化物及びバナジウム酸化物からなる群から選ばれる一種類又は二種類以上の非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むが用いられる。非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むの好ましいものとしては、例えばバナジウム酸化物、周期表IIA族酸化物であるマグネシウム酸化物、カルシウム酸化物、ストロンチウム酸化物、IIB族酸化物である亜鉛酸化物、IIIA族酸化物であるスカンジウム酸化物、IIIB族酸化物であるアルミニウム酸化物、インジウム酸化物、IVA族酸化物であるジルコニウム酸化物、ハフニウム酸化物、IVB族酸化物である珪素酸化物、スズ酸化物、VIA族酸化物であるクロム酸化物、モリブデン酸化物、タングステンの酸化物、VIII族酸化物である鉄酸化物、ニッケル酸化物、IB族酸化物である銀酸化物、があげられ、特に、マグネシウム、ジルコニウム、珪素の酸化物が好ましく、これらは一種類あるいは2種類以上併用しても良い。また、金属酸化物としてタンタル酸化物やニオブ酸化物を使用しても良い。本発明の修飾酸化チタン微粒子において、酸化チタンに複合される酸化チタン以外の非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むの割合は、チタン/非チタン金属原子珪素原子も含むの原子比で、1/0.005~20が好ましく、1/0.01~3がより好ましく、1/0.02~0.5がさらに好ましい。本発明の修飾酸化チタン微粒子を太陽電池用に使用する場合、修飾酸化チタン微粒子からなる半導体含有層後記は、増感色素等を吸着させる目的で高い表面積を有するものが好ましい。又本発明の修飾酸化チタン微粒子は、高い表面積を達成すべく、その1次粒子径が小さいことが好ましい。具体的には1~3000nm、好ましくは5~500nmが更に好ましい。修飾酸化チタン微粒子の1次粒子径は比表面積から計算が可能で、比表面積は通常0.5~1500m2/g、好ましくは3~300m2/gである。また、修飾酸化チタン微粒子の細孔容積は0.05~0.8ml/gが好ましく、更に平均細孔径が1~250nmの範囲にあることが好ましい。下記するような製造法で得られた修飾酸化チタン微粒子は通常前記のような物性を有する微粒子として得られるが、所望により、篩い分けることにより微粒子の物性を前記したような範囲に整えることも可能である。本発明の修飾酸化チタン微粒子の製造方法としては修飾酸化チタン微粒子の原料となる物質、チタンアルコキサイドとチタン以外の前記各非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むのアルコキサイドを溶媒中、反応容器内で反応させて得ることが出来る。尚、チタンアルコキサイド及びチタン以外の前記金属の、塩化物、硫化物、硝酸塩、酢酸塩等の任意塩からなる混合物を溶媒中、反応容器内で反応させることによっても得られるが、非チタン金属珪素も含むのアルコキサイドを用いる方法が好ましい。使用する溶媒としては、例えばアルコール、ヘキサン、トルエン等の有機溶媒、若しくはそれらの混合物を用いることが出来る。このような溶媒を使用することにより、結晶性の高い修飾酸化チタン微粒子が得られる。原料が金属アルコキサイドである場合は特に、1価アルコール又は多価アルコールであることが好ましく、より好ましくは沸点が80°C以上の多価アルコール、特に1,4-ブタンジオール、オクタノールが好ましい。また、水を添加しない有機溶媒が好ましい。ここで、水を添加しない有機溶媒とは自然状態のときの有機溶媒のことである。水分含量が10以下、5以下、3以下の有機溶媒がこの順で好ましい。反応温度は概ね110°C以上400°C以下が好ましい。反応は窒素置換下で行なっても良い。また反応終了後、遠心分離等の操作により所望の微粒子を得ても良いし、反応終了後、反応温度付近に温度を保持したまま反応容器に取り付けられたバルブを開放して、内圧により、必要に応じて加熱下に、使用したアルコール類等の溶媒を気化した状態で除去する事により微粒子を得ることも出来る。本発明の修飾酸化チタン微粒子は光触媒能に優れているので、本多-藤嶋効果に代表される光酸化反応用の触媒や、その耐熱性を利用した触媒用担体等として使用が可能であるが、好ましい用途は色素増感光電変換素子における半導体含有層半導体電極としての用途である。即ち、本発明の修飾酸化チタン微粒子を用いた光電変換素子に使用することにより開放電圧の向上等において顕著な効果が発揮される。以下本発明の修飾酸化チタン微粒子の好ましい用途の一つである太陽電池に使用する方法について説明する。本発明の修飾酸化チタン微粒子は酸化チタンとそれに複合される非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むの種類と割合、更には複合方法を工夫したものであり、このような修飾酸化チタン微粒子は、例えば、触媒活性の高い光触媒物質や特定の増感用色素で増感することにより、その光触媒能を増大することが出来る。即ち、少なくとも一方は透明な導電性ガラス等の導電性の支持体上に増感色素を吸着させた半導体含有層を有する導電性の支持体と、対向電極を有する導電性の支持体を所定の間隔で対向配置し、当該両支持体の間隙に電荷移動層を挟持してなる光電変換素子において、半導体含有層として本修飾酸化チタン微粒子を用いて形成し、該修飾酸化チタン微粒子に増感用色素を吸着させることにより、前記特徴を持つ光電変換素子及び太陽電池を得ることを可能にする。尚、本発明では、光電変換素子から発生した電流を取り出せるようにリード線を配し、閉回路としたものを太陽電池という。本発明において、導電性の支持体としては、例えばFTOフッ素ドープ酸化スズ、ATOアンチモンドープ酸化スズ、ITOインジウムドープ酸化スズに代表される導電性物質をガラス、プラスティック、ポリマーフィルム、チタン、タンタル、カ-ボンなどの安定な無機性又は有機性基板の表面に薄膜化させたものが用いられる。その導電性は通常1000Ω/cm2以下、好ましくは100Ω/cm2以下である。導電性の支持体の表面に、色素によって増感された半導体含有層を配置したものが半導体電極である。以下、導電性の支持体を単に導電性支持体ともいう。このような導電性支持体はそれ自体公知の方法により調製してもよいし、市場から入手することも出来る。半導体含有層を導電性支持体上に設ける方法としては、修飾酸化チタン微粒子のスラリー又はペーストを導電性支持体上に塗布又はコートした後、乾燥、硬化もしくは焼成する方法等が好ましく、その他酸化物半導体からなる薄膜を蒸着により直接基板上に作成する方法、基板を電極として電気的に析出させる方法等も採用出来る。修飾酸化チタン微粒子のスラリーを用いる方法等が酸化物半導体電極の性能上最も好ましい。スラリーは2次凝集していることのある酸化物半導体微粒子を分散剤を用いて分散媒中に平均1次粒子径が1~3000nmになるように分散させたり、本発明におけるような、アルコール中でのアルコキサイドの加水分解反応グリコサーマル法にて酸化物半導体の前駆体であるアルコキサイド等を加水分解して得られた修飾酸化チタン微粒子の懸濁液から調製することが出来る。スラリーを得る上での分散媒としては修飾酸化チタン微粒子を分散させ得るものであれば何れでも良く、水、エタノール等のアルコール、アセトン、アセチルアセトン等のケトン、ヘキサン等の炭化水素等の有機溶媒が用いられ、これらは混合して用いても良く、水を用いることはスラリーの粘度変化を少なくするという点で好ましい。スラリーには安定した一次微粒子を得る目的で分散安定剤等を加えることも可能である。用いうる分散安定剤の具体例にはポリエチレングリコール等の多価アルコール、またはこれらの多価アルコールとフェノール、オクチルアルコール等との縮合物、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース等のセルロース誘導体、ポリアクリルアマイド、ポリメタアクリル酸及びその塩、ポリメタアクリル酸及びその塩の、アクリルアマイドとメタアクリル酸またはそのアルカリ金属塩との共重合体又はAアクリルアマイド及び/またはメタアクリル酸のアルカリ金属塩とBメタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル等のメタアクリル酸エステル、もしくはスチレン、エチレン、プロピレン等の疎水性モノマーとの共重合体で水溶性であるポリアクリル酸系誘導体、メラミンスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物の塩、ナフタリンスルホン酸ホルムアルデヒド縮合物の塩、高分子量のリグニンスルホン酸塩、塩酸、硝酸、酢酸等の酸が挙げられるが、これらの分散安定剤に限定されるものではない。又、これら分散安定剤は単独使用だけでなく、2種以上を併用することも出来る。これらの内、ポリエチレングリコール等の多価アルコール、またはフェノール、オクチルアルコール等との縮合物、分子内にカルボキシル基および/またはスルホン基および/またはアミド基を有するものが好ましく、ポリメタアクリル酸、ポリメタアクリル酸ナトリウム、ポリメタアクリル酸カリウム、ポリメタアクリル酸リチウム等のポリメタアクリル酸およびその塩やカルボキシメチルセルロース、塩酸、硝酸、酢酸等の酸が好ましい。スラリー中の修飾酸化チタン微粒子の濃度は通常1~90重量、好ましくは5~80重量である。スラリーを塗布した導電性支持体の焼成温度は、おおむね使用されている基板の融点又は軟化点以下の温度で、通常100~900°C、好ましくは100~600°Cである。また、焼成時間は特に限定はされないが、おおむね4時間以内が好ましい。焼成後の膜厚は1~100μm程度が好ましく、3~50μmがさらに好ましく、5~30μmが特に好ましい。こうして得られた半導体含有層の表面平滑性を向上させる目的で2次処理を施してもよい非特許文献1参照。例えば修飾酸化チタン微粒子を調製するために用いた非チタン金属酸化物珪素酸化物も含むの金属と同一の非チタン金属珪素も含むのアルコキサイド、塩化物、硝化物、硫化物、酢酸塩等の溶液に直接、半導体含有層を有する導電性支持体ごと浸漬して乾燥もしくは再焼成することにより、平滑性を向上することが出来る。金属アルコキサイドとしてはチタンエトキサイド、チタンイソプロポキサイド、チタンt-ブトキサイド、n-ジブチル-ジアセチルスズ等が挙げられ、そのアルコール溶液が用いられる。塩化物の場合には例えば四塩化チタン、四塩化スズ、塩化亜鉛等が挙げられ、その水溶液等が適宜用いられる本発明の修飾酸化チタン微粒子に増感用の色素が吸着担持することにより、効率よく、光エネルギーを吸収して電気エネルギーに変換することができる。増感用の色素としては金属錯体色素、非金属有機色素等が用いられ、修飾酸化チタン微粒子と相まって光吸収を増感させるものであれば特に限定はなく、1種類の色素でも良いし、数種類の色素を混合して用いても良い。又、混合する場合は有機色素同士でも良いし、有機色素と金属錯体色素を混合しても良い。特に吸収波長の異なる色素同士を混合することにより、幅広い吸収波長を利用することが出来、変換効率の高い色素増感光電変換素子、太陽電池が得られる。用い得る金属錯体色素としては、例えばルテニウム錯体、フタロシアニン、ポルフィリンなどが挙げられ、同じく有機色素としては非金属のフタロシアニン、ポルフィリンやシアニン、メロシアニン、オキソノール、トリフェニルメタン系、アクリル酸系色素、などのメチン系色素や、キサンテン系、アゾ系、アンスラキノン系、ペリレン系等の色素が挙げられる。好ましくはルテニウム錯体やメロシアニン、上記アクリル酸系等のメチン系色素等が挙げられる。好ましいものとしては、国際公開特許WO2002011213号公報、国際公開特許WO2002071530号公報、特開2002-334729号公報、特開2003-007358号公報、特開2003017146号公報、特開2003059547号公報、特開2003086257号公報、特開2003115333号公報、特開2003132965号公報、特開2003142172号公報、特開2003151649号公報、特開2003157915号公報、特開2003282165号公報、特開2004014175号公報、特開2004022222号公報、特願2004320699号公報、特願2005111696号公報、特願2005151422号公報、特願2005173429号公報、特願2005177087号公報、等に記載の化合物等が挙げられ、これらの中でも特に好ましいものとしては、例えば下記の一般式1で表される色素が挙げられる。なお、一般式1中の各置換基を表1に示す。その他の具体例としては以下の色素などが挙げられる。色素を混合して用いる場合の各色素の比率は特に限定は無く、それぞれの色素より最適条件が選択されるが、一般的に等モルずつの混合から、1つの色素につき、10モル程度以上使用するのが好ましい。2種以上の色素を溶解もしくは分散した溶液を用いて、半導体含有層に色素を吸着する場合、溶液中の色素合計の濃度は1種類のみ担持する場合と同様でよい。色素を混合して使用する場合の溶媒としては下記するような溶媒が使用可能であり、使用する各色素用の溶媒は同一でも異なっていてもよい。色素を担持させる方法としては、前記各色素を下記するような溶媒に溶解して得た溶液、又は溶解性の低い色素にあっては色素を分散せしめて得た分散液に上記修飾酸化チタン微粒子又は修飾酸化チタン微粒子からなる半導体含有層の設けられた導電性支持体を浸漬する方法が挙げられる。色素溶液中に導電性支持体上に作成した半導体含有層を浸す方法が好ましい。浸漬温度はおおむね常温から溶媒の沸点迄であり、また浸漬時間は1時間から48時間程度である。色素を溶解させるのに使用しうる溶媒としては、例えばメタノール、エタノール、アセトニトリル、ジメチルスルホキサイド、ジメチルホルムアミド、t-ブタノール等が挙げられる。溶液の色素濃度は通常1×106M~1Mが良く、好ましくは1×105M~1×101Mである。光電変換素子の場合、この様にして色素で増感した半導体含有層を配置した導電性支持体が半導体電極として機能する。半導体含有層に色素を担持する際、色素同士の会合を防ぐために包接化合物の共存下、色素を担持することが効果的である。ここで包接化合物としてはコール酸等のステロイド系化合物、クラウンエーテル、シクロデキストリン、カリックスアレン、ポリエチレンオキサイドなどが挙げられるが、好ましいものとしてはコール酸、デオキシコール酸、ケノデオキシコール酸、コール酸メチルエステル、コール酸ナトリウム等のコール酸類、ポリエチレンオキサイド等である。又、色素を担持させた後、4ーt-ブチルピリジン等のアミン化合物で半導体電極表面を処理しても良い。処理の方法は例えばアミンのエタノール溶液に色素を担持した半導体含有層の設けられた基板を浸す方法等が採られる。本発明の光電変換素子は、上記半導体含有層に増感色素を担持させて得られた半導体電極、これと対峙するように設けられる対極及び両極間に設けられる電荷移動層を主要な要素として構成される。電荷移動層としては酸化還元系電解質、正孔輸送材料等を溶媒や常温溶融塩イオン性液体中に溶解させた溶液が用いられる。用いうる酸化還元系電解質としては、例えばハロゲン分子とハロゲンイオンを対イオンとするハロゲン化合物とからなるハロゲン酸化還元系電解質、フェロシアン酸塩-フェリシアン酸塩、フェロセン-フェリシニウムイオン、コバルト錯体などの金属錯体等の金属酸化還元系電解質、アルキルチオール-アルキルジスルフィド、ビオロゲン色素、ヒドロキノン-キノン等の有機酸化還元系電解質などをあげることができるが、ハロゲン酸化還元系電解質が好ましい。ハロゲン分子-ハロゲン化合物からなるハロゲン酸化還元系電解質におけるハロゲン分子としては、例えばヨウ素分子や臭素分子等があげられ、ヨウ素分子が好ましい。又、ハロゲンイオンを対イオンとするハロゲン化合物としては、例えばLiI、NaI、KI、CsI、CaI2、CuI等のハロゲン化金属塩あるいはテトラアルキルアンモニウムヨーダイド、イミダゾリウムヨーダイド、1-メチル-3-アルキルイミダゾリウムヨーダイド、ピリジニウムヨーダイドなどのハロゲンの有機4級アンモニウム塩等があげられるが、ヨウ素イオンを対イオンとする塩類が好ましい。ヨウ素イオンを対イオンとする塩類としては、例えばヨウ化リチウム、ヨウ化ナトリウム、ヨウ化トリメチルアンモニウム塩等があげられる。又、電荷移動層が溶液の形で構成されている場合、その溶媒としては電気化学的に不活性なものが用いられる。例えばアセトニトリル、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、3-メトキシプロピオニトリル、メトキシアセトニトリル、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジメトキシエタン、ジエチルカーボネート、ジエチルエーテル、ジエチルカーボネート、ジメチルカーボネート、1、2-ジメトキシエタン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキサイド、1、3-ジオキソラン、メチルフォルメート、2ーメチルテトラヒドロフラン、3-メトキシ-オキサジリジン-2-オン、γ-ブチロラクトン、スルフォラン、テトラヒドロフラン、水等が好ましい例として挙げられ、これらの中でも、特に、アセトニトリル、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、3-メトキシプロピオニトリル、メトキシアセトニトリル、エチレングリコール、3-メトキシオキサジリジン-2-オン、γ-ブチロラクトン等が特に好ましい。これらは単独もしくは2種以上組み合わせて用いても良い。酸化還元系電解質の濃度は通常0.01~99重量、好ましくは0.1~90重量である。又、電荷移動層を調製するに当たり、常温溶融液イオン性液体を酸化還元系電解質の溶媒として用いる方法も採用出来る。用いうる常温溶融液としては、例えば1-メチル-3-アルキルイミダゾリウムヨーダイド、ビニルイミダゾリウムテトラフルオライド、1-エチルイミダゾ-ルスルフォネート、アルキルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホニルアミド、1-メチルピロリジニウムアイオヨーダイド、1-メチル-3-アルキルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルアミド等が挙げられる。また、光電変換素子の耐久性向上の目的で電荷移動層に低分子ゲル化剤を溶解させて増粘させたり、反応性成分を併用して電荷移動層注入後に反応させてゲル電解質とすることもできる。一方、本発明の光電変換素子においては、固体型として、酸化還元系電解質の代わりに正孔輸送材料やP型半導体を用いることもできる。用いうる正孔輸送材料としては、例えばアミン誘導体やポリアセチレン、ポリアニリン、ポリチオフェンなどの導電性高分子やディスコティック液晶などが挙げられ、また、P型半導体としては、例えばCuI、CuSCN等が挙げられる。本発明の光電変換素子における対向電極としては、前記FTO導電性ガラス等の導電性支持体の表面に、酸化還元系電解質が担う還元反応に触媒的に作用する白金、カーボン、ロジウム、ルテニウム等を蒸着したり、導電性微粒子前駆体を塗布、焼成したもの等それ自体公知のものが用いられる。塗布、焼成した後の白金、カーボン、ロジウム、ルテニウム等の膜厚は10~500Åが好ましい。本発明の色素増感素子は、導電性支持体表面に色素で増感させた半導体含有層を配した半導体電極に対向電極を所定の間隔に対向配置し、周囲をシール剤でシールし、その間隙に前記電荷移動層を封入したものである。その製法としては、例えば、一方の導電性支持体の周囲にシール部分を考慮して、色素で増感された半導体含有層を配し半導体電極とする。次ぎに、例えば紫外線硬化型の光電変換素子用のシール剤に、グラスファイバー等のスペーサーを添加後、この半導体電極の周囲に電荷移動層の注入口を残してスクリーン印刷もしくはディスペンサーによりシール剤を塗布した後、例えば100°C10分間の加熱で溶剤を蒸発させ、ついでもう一方の導電性支持体の上に白金等を配したものをそれらの導電面が対面するように重ね合わせ、プレスにてギャップ出しを行い、高圧水銀灯にてUV光を、例えば、3000mJ/cm2照射して硬化させる。必要により、例えば120°Cで10分間、後硬化させることもできる。両導電性支持体間の間隙に電荷移動層を注入した後、その電荷移動層注入口を封止剤で封止して光電変換素子を得ることができる。尚、前記において、シ-ル剤としては、エポキシ樹脂、エポキシメタアクリレート樹脂、架橋剤、重合開始剤等を主要な成分として調製される。又は封止剤はポリイソブチレン系樹脂を主要な成分として調製される。これらはそれぞれ市販品をそのまま使用することも出来る。このようにして得られた本発明の光電変換素子は接着性、耐湿熱性等の耐久性に優れたもので、その正極と負極にリード線を配し、その間に抵抗成分を挿入する事により色素増感型太陽電池を得ることが出来る。図1第1図は本発明による修飾酸化チタン微粒子から調製された光電変換素子を用いた色素増感型太陽電池の構造を説明する要部断面模式図であって、1は導電性物質、2は色素によって増感された半導体含有層をそれぞれ示す。1と2を併せて半導体電極という。又、3は基板の内側の導電面の上に白金等を配した対向電極、4は対向する導電性支持体に挟まれるように配されている電荷移動層、5はシール剤、6は基板をそれぞれ示す。1と6を併せて導電性支持体という。以下に実施例により、本発明を更に詳細に説明する。実施例1チタンアルコキシドとしてチタンイソプロポキシド7.32gと、ジルコニアアルコキシドとしてジルコニアイソプロポキサイド24.23gを用い、それらの混合物Ti/Zr原子比=1/3を溶媒としての1,4-ブタンジオール130ml中に懸濁して、容量300mlのオートクレーブ内に入れて密封した。オートクレーブ中を窒素にて置換後、300°Cに昇温して2時間の加熱処理を行った。反応終了後、300°Cに保ったままオートクレーブのバルブを開き、溶媒を除去することで、反応生成物をキセロゲルとして回収し、修飾酸化チタン微粒子11.4gを得た。実施例2チタンアルコキシドとしてチタンイソプロポキシド25gと、ジルコニアアルコキシドとしてジルコニアイソプロポキサイド18.2gを用い、それらの混合物Ti/Zr原子比=1/0.3を溶媒としての1,4-ブタンジオール130ml中に懸濁して、容量300mlのオートクレーブ内に入れて密封した。オートクレーブ中を窒素にて置換後、300°Cに昇温して2時間の加熱処理を行った。反応終了後、自然冷却して、修飾酸化チタン微粒子13.7gを含む懸濁液150mlを得た。実施例3チタンアルコキシドとしてチタンイソプロポキシド25gと、ジルコニアアルコキシドとしてジアルコニアイソプロポキサイド25gを用い、それらの混合物Ti/Zr原子比=1/1を溶媒としての1,4-ブタンジオール260ml中に懸濁して、容量300mlのオートクレーブ内に入れて密封した。オートクレーブ中を窒素にて置換後、300°Cに昇温して2時間の加熱処理を行った。反応終了後、自然冷却して、修飾酸化チタン微粒子16.3gを含む懸濁液300mlを得た。実施例4チタンイソプロポキシドとオルトケイ酸テトラエチルを表2に示されるような原子比で使用し、実施例2と同様にして、修飾酸化チタン微粒子11.1gを含む懸濁液150mlを得た。実施例5チタンイソプロポキシドとオルトケイ酸テトラエチルを表2に示されるような原子比で使用し、実施例2と同様にして、修飾酸化チタン微粒子11.1gを含む懸濁液150mlを得た。実施例6チタンイソプロポキシドとアルミニウムテトライソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例2と同様にして、修飾酸化チタン微粒子11.0gを含む懸濁液150mlを得た。実施例7チタンイソプロポキシド、オルトケイ酸エチル及びジルコニアイソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例2と同様にして、修飾酸化チタン微粒子14.2gを含む懸濁液150mlを得た。実施例8チタンアルコキシドとしてチタンイソプロポキシド25gと、ジルコニアアルコキシドとしてジルコニアイソプロポキサイド1.82gを用い、それらの混合物Ti/Zr原子比=1/0.03を溶媒としての1,4-ブタンジオール130ml中に懸濁して、容量300mlのオートクレーブ内に入れて密封した。オートクレーブ中を窒素にて置換後、300°Cに昇温して2時間の加熱処理を行なった。反応終了後、自然冷却して、修飾酸化チタン微粒子7.5gを含む懸濁液150mlを得た。実施例9チタンイソプロポキシドとジルコニアイソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子8.5gを含む懸濁液150mlを得た。実施例10チタンイソプロポキシドとジルコニアイソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、それらの混合物を溶媒としてのトルエン130ml中に懸濁して、その他の条件は実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子13.1gを含む懸濁液150mlを得た。実施例11チタンイソプロポキシドとオルトケイ酸テトラエチルを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子8.1gを含む懸濁液150mlを得た。実施例12チタンイソプロポキシドとオルトケイ酸テトラエチルを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子8.1gを含む懸濁液150mlを得た。実施例13チタンイソプロポキシドとオルトケイ酸テトラエチルを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子10.3gを含む懸濁液150mlを得た。実施例14チタンイソプロポキシドとオルトケイ酸テトラエチルを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子17.1gを含む懸濁液150mlを得た。実施例15チタンイソプロポキシドとアルミニウムテトライソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、それらの混合物を溶媒としてのヘキサン130ml中に懸濁して、その他の条件は実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子8.2gを含む懸濁液150mlを得た。実施例16チタンイソプロポキシドとアルミニウムテトライソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子10.5gを含む懸濁液150mlを得た。実施例17チタンイソプロポキシドとアルミニウムテトライソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子17.5gを含む懸濁液150mlを得た。実施例18チタンイソプロポキシド、オルトケイ酸テトラエチル及びジルコニアイソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、それらの混合物を溶媒としてのn-オクタノール130ml中に懸濁して、その他の条件は実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子14.2gを含む懸濁液150mlを得た。実施例19チタンイソプロポキシド、オルトケイ酸テトラエチル及びジルコニアイソプロポキサイドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子16.5gを含む懸濁液150mlを得た。実施例20チタンイソプロポキシドとニオブブトキシドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子7.6gを含む懸濁液150mlを得た。実施例21チタンイソプロポキシドとニオブブトキシドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子8.8gを含む懸濁液150mlを得た。実施例22チタンイソプロポキシドとニオブブトキシドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子14.6gを含む懸濁液150mlを得た。実施例23チタンイソプロポキシドと酢酸マグネシウム四水和物を表2に示されるような原子比で使用し、それらの混合物を溶媒としてのn-オクタノール130ml中に懸濁して、その他の条件は実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子7.7gを含む懸濁液150mlを得た。実施例24チタンイソプロポキシドと酢酸マグネシウム四水和物を表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子9.3gを含む懸濁液150mlを得た。実施例25チタンイソプロポキシドと酢酸マグネシウム四水和物を表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子15.7gを含む懸濁液150mlを得た。実施例26チタンイソプロポキシドとストロンチウムイソプロポキシドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子9.6gを含む懸濁液150mlを得た。実施例27チタンイソプロポキシドとインジウムイソプロポキシドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子9.8gを含む懸濁液150mlを得た。実施例28チタンイソプロポキシドとタングステンイソプロポキシドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子9.5gを含む懸濁液150mlを得た。実施例29チタンイソプロポキシドと亜鉛イソプロポキシドを表2に示されるような原子比で使用し、実施例8と同様にして、修飾酸化チタン微粒子9.6gを含む懸濁液150mlを得た。比較例1チタンイソプロポキシドを使用し、実施例8と同様にして酸化チタン微粒子7.0gを含む懸濁液150mlを得た。試験例1上記各実施例1~29で得られた本発明の各修飾酸化チタン微粒子について、比表面積を測定し、次の式より粒子径rを求め、表2にまとめた。式:比表面積=2x4πr2/r3x真比重なお、真比重は酸化チタンアナタースの真比重値4.15を用いて求めた。また、比表面積の測定は、前記でえられた各懸濁液を乾燥し、450°Cで30分焼成した後、ゼミニ2735商品名自動比表面積測定装置株島津製作所製を用いて行った。実施例30~70光電変換素子の例第1図に示すように、色素増感型太陽電池の導電性支持体である導電性ガラス支持体ガラス=基板6の導電性物質FTO1上に実施例1~7で得られた各修飾酸化チタン微粒子をターピネオールでペースト状にしたものを塗布して、450°C、30分焼成した後、下記の色素1、色素2、色素3の何れかの若しくは2種類の色素を混合した3×104Mエタノール溶液に24時間浸漬して色素で増感された半導体電極2を作成した。次に、同じく導電性ガラス支持体の導電性物質FTO上にPtを200Å蒸着させて対向電極3を作成した。これらをシ-ル剤5で貼り合わせ、両極間の電荷移動層4の注入口図示せずからヨウ素系の電荷移動層4aヨウ素/ヨウ化リチウム/メチルヘキシルイミダゾリウムアイオダイド四国化成工業製/t-ブチルピリジンをそれぞれ0.1M/0.1M/0.6M/1Mとなるように3-メトキシプロキオニトリル中で調整をセル内に充填した後、注入口から紫外線硬化型の封止剤で封止して紫外線を照射することにより硬化させてそれぞれ本発明の光電変換素子を得た。下記表3には、各実施例において使用した修飾酸化チタン微粒子、色素、修飾酸化チタン微粒子層の焼成後の膜厚、使用した電荷移動層をそれぞれ示した。尚、表3において電荷移動層4bはヨウ素/ヨウ化テトラ-n-プロピルアンモニウムをそれぞれ0.05M/0.5Mとなるようにエチレンカーボネート/アセトニトリル6/4で調製した。実験例:本発明の光電変換素子を用いた色素増感型太陽電池の性能試験実施例30~70で得られた各光電変換素子について、測定すべき光電変換素子の実行部分を0.5×0.5cm2とした。光源は1kWキセノンランプワコム電創株株製を用いて、AMエアマス1.5フィルターを通して100mW/cm2とし色素増感型太陽電池を得た。各太陽電池をソーラシュミレータ株渡辺商行製に接続し、開放電圧を測定した。開放電圧の測定結果を表3に纏めた。表3から明らかなように、本発明の光電変換素子を用いた色素増感型太陽電池は、開放電圧が0.71以上という高い電圧を発生するものである。特に、ジルコニウムやアルミニウムで修飾した修飾酸化チタン微粒子を使用したものは、開放電圧が1以上というより高い電圧を発生する。このように、本発明の光電変換素子を用いた色素増感型太陽電池は、開放電圧が大きいので、電卓、携帯電話など一定以上の電圧と最小限の電流だけで機能するような小型の電気製品等に組み込んだ場合、電池の直列枚数が少なくてすみ、電気製品等の製作コストが低くなる。"