"透明プラスチックフィルム又はシートの少なくとも片面に、ハードコート層形成材料の塗膜を光硬化して形成されているハードコート層を有するフィルム又はシートであって、ハードコート層形成材料が、A成分:ジビニル芳香族化合物a20~99モル及びモノビニル芳香族化合物b80~1モルを共重合して得られる共重合体であって、その末端の一部にフェノール性水酸基を有し、かつ、ジビニル芳香族化合物aに由来する下記式a1式中、R1は炭素数6~30の芳香族炭化水素基を示す。で表される未反応のビニル基を含有する構造単位の含有量が全ての単量体由来の構造単位の総モル数に対し、10~90モルである可溶性多官能ビニル芳香族共重合体、B成分:分子中に少なくとも2個のメタアクリロイル基を有する光硬化型多官能メタアクリレ-ト、及びC成分:光重合開始剤、を含有し、A成分の配合量が10~70wt、B成分の配合量が89.9~20wt及びC成分の配合量が0.1~10wtであることを特徴とするハードコートフィルム又はシート。B成分が、1分子中に2個以上のメタアクリロイル基を有する多官能ウレタンメタアクリレートを含有する光硬化型多官能メタアクリレートであることを特徴とする請求項1に記載のハードコートフィルム又はシート。A成分が、数平均分子量Mnが500~100000であり、重量平均分子量Mwと数平均分子量Mnの比で表される分子量分布Mw/Mnが50.0以下である可溶性多官能ビニル芳香族共重合体であることを特徴とする請求項1又は2に記載のハードコートフィルム又はシート。ハードコート層が形成される透明プラスチックフィルム又はシートが、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリアクリレート、ポリカーボネート、トリアセチルセルロース、ポリエーテルスルフォン又はシクロオレフィン系ポリマーのフィルム又はシートであることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のハードコートフィルム又はシート。ハードコート層が形成される透明プラスチックフィルム又はシートが、ポリカーボネート、又はポリメタクリル酸メチルのフィルム又はシートであることを特徴とする請求項4に記載のハードコートフィルム又はシート。末端へのフェノール性水酸基の導入量が2.2個/分子以上であることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載のハードコートフィルム又はシート。ハードコート層形成材料が、E成分:希釈剤、と混合された状態で使用されるものであり、E成分の配合量が、ハードコート層形成材料100重量部に対して、5.0~500重量部であることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載のハードコートフィルム又はシート。請求項1~7のいずれかに記載のハードコートフィルム又はシートが積層されていることを特徴とする光学素子。請求項1~7のいずれかに記載のハードコートフィルム又はシートをパネルの画像表示面に配置したことを特徴とする画像表示装置。請求項8に記載の光学素子を有することを特徴とする画像表示装置。ハードコート層を設けたフィルム類に用いられているポリカーボネートフィルム等の基材フィルムに使用されるハードコート層では、その硬度を向上させるために、架橋密度が高い多官能樹脂が多く使われており、そのため硬化収縮が大きく、密着性が不足するばかりではなく、屈曲性に不足するため、加工時や実使用時において、割れなどの不具合を生じ問題となっていた。逆に、密着性を重視し官能基数の少ない樹脂を用いると硬度や耐擦傷性の向上が十分でないという問題があり、結局のところ、高度の屈曲性を求められるポリカーボネートなどの基材フィルム類用のハードコート剤には満足できるものがなく、高屈曲性のポリカーボネートなどを基材フィルム類に使用した場合の屈曲性、密着性及び耐擦傷性が良好なハードコートフィルム類、更には、それらが積層されている光学素子及び画像表示装置が求められている。本発明は、特に高屈曲性のポリカーボネートなどのフィルム又はシートに対する密着性が良好で、耐擦傷性が優れ、更に折り曲げ加工にも耐えられるハードコートフィルム又はシート、更には、それらが積層されている光学素子及び画像表示装置を提供することを目的とする。本発明者らは、前記の課題を解決するため鋭意研究の結果、特定の組成を有するハードコート層形成材料が優れることを見いだし、本発明を完成させた。すなわち、本発明は、透明プラスチックフィルム又はシートの少なくとも片面に、ハードコート層形成材料の塗膜を光硬化して形成されているハードコート層を有するフィルム又はシートであって、ハードコート層形成材料が、A成分:ジビニル芳香族化合物a20~99モル及びモノビニル芳香族化合物b80~1モルを共重合して得られる共重合体であって、かつ、ジビニル芳香族化合物aに由来する下記式a1式中、R1は炭素数6~30の芳香族炭化水素基を示す。で表される未反応のビニル基を含有する構造単位の含有量が全ての単量体由来の構造単位の総モル数に対し、10~90モルである可溶性多官能ビニル芳香族共重合体、B成分:分子中に少なくとも2個以上のメタアクリロイル基を有する光硬化型多官能メタアクリレ-ト、及びC成分:光重合開始剤、を含有し、A成分の配合量が10~70wt、B成分の配合量が89.9~20wt及びC成分の配合量が0.1~10wtであることを特徴とするハードコートフィルム又はシートである。ここで、上記ハードコート層形成材料が、次のいずれか1以上を満足すると優れたハードコートフィルム又はシートを与える。1B成分が、1分子中に2個以上のメタアクリロイル基を有する多官能ウレタンメタアクリレートを含有する光硬化型多官能メタアクリレートであること。2A成分が、数平均分子量Mnが500~100000であり、重量平均分子量Mwと数平均分子量Mnの比で表される分子量分布Mw/Mnが50.0以下の可溶性多官能ビニル芳香族共重合体であること。3A成分が、その末端の一部にフェノール性水酸基を有する可溶性多官能ビニル芳香族共重合体であること。4末端へのフェノール性水酸基の導入量が2.2個/分子以上であること。5ハードコート層形成材料が、E成分:希釈剤と混合された状態で使用されるものであり、E成分の配合量が、ハードコート層形成材料100重量部に対して、5.0~500重量部であること。また、本発明は、上記のハードコートフィルム又はシートが積層されていることを特徴とする光学素子及びこの光学素子を有することを特徴とする画像表示装置である。更に本発明は、上記のハードコートフィルム又はシートをパネルの画像表示面の外面に配置したことを特徴とする画像表示装置である。本発明のハードコートフィルム又はシートに使用されるハードコート層形成材料は、A成分とB成分とが相乗的に界面での相互作用を高め、基材フィルム類への密着性を改良することが可能である。そのため、未処理易接着処理のほどこしてないのポリエステル、アクリル、ポリカーボネート、ポリエーテルスルフォン、トリアセチルセルロース等の基材フィルム類に対して、有利に使用できる。そして、硬化して得られるハードコート層が形成されたフィルム類は屈曲性、耐擦傷性、鉛筆硬度が優れる。また、未処理基材フィルム類に対する接着性に優れていることから安価にハードコート層付きのフィルム類を製造できる。本発明のハードコート層が形成されたフィルム類は光学分野、電子機器分野における用途に好適に使用できる。このようなハードコート層が形成されたフィルム類は、特にプラスチック光学部品、タッチパネル、フラットディスプレイ、フィルム液晶素子など、高硬度、低反射を必要とする機器分野に好適である。以下、本発明について詳しく説明する。本発明のハードコートフィルム又はシート以下、ハードコートフィルム類ともいうは、透明プラスチックフィルム又はシート以下、基材フィルム類ともいうの少なくとも片面に、ハードコート層形成材料の塗膜を設け、これを光硬化させることにより得られるハードコート層が形成されている。まず、ハードコート層形成材料以下、ハードコート材ともいう及びこれに配合される各成分について詳しく説明する。ハードコート層形成材料は、必須の配合成分として、A成分、B成分及びC成分を含み、A成分の配合量が10~70wt、B成分の配合量が89.9~20wt及びC成分の配合量が0.1~10wtである。ハードコート層形成材料は、感光性樹脂組成物として機能する。A成分は、ジビニル芳香族化合物a20~99モル及びモノビニル芳香族化合物b80~1モルを共重合して得られる共重合体であって、かつ、ジビニル芳香族化合物aに由来する上記式a1で表される未反応のビニル基を含有する構造単位以下、構造単位というの含有量が全ての単量体由来の構造単位の総モル数に対し、10~90モルである可溶性多官能ビニル芳香族共重合体以下、共重合体Aともいうである。共重合体Aは、ジビニル芳香族化合物a及びモノビニル芳香族化合物bを共重合して得られる共重合体であって、かつ、構造単位の含有量が10~90モルである可溶性多官能ビニル芳香族共重合体である。そして、ジビニル芳香族化合物aに由来する構造単位とモノビニル芳香族化合物bに由来する構造単位を有する。構造単位は、構造単位の1種であり、構造単位の一部を占める。ここで、可溶性とはトルエン、キシレン、テトラヒドロフラン、ジクロロエタン又はクロロホルムに可溶であることを意味する。共重合体Aは、ジビニル芳香族化合物を含む単量体を共重合して得られる可溶性多官能ビニル芳香族共重合体であるので、ジビニル芳香族化合物に由来する分岐構造単位やその他の構造単位を有するが、架橋構造単位の存在量は可溶性を示す程度に制限される。したがって、上記構造単位を一定量以上有する多官能ビニル芳香族共重合体となっている。構造単位中の未反応のビニル基はペンダントビニル基ともいい、これは重合性を示すため、更なる重合処理により重合し、溶剤不溶の熱硬化樹脂を与えることができる。また、分岐構造単位を増やすことにより、末端の数を増やすことができる。なお、上記のような可溶性多官能ビニル芳香族共重合体については、上記特許文献3、4等で開示されている。また、共重合体Aは、末端に重合添加剤に由来するフェノール性水酸基を有することが望ましい。共重合体Aの末端にフェノール性水酸基を導入することによって、接着性が向上したハードコート層が得られるようになる。共重合体Aは、重合体の末端の一部にフェノール性水酸基を有する場合、この末端のフェノール性水酸基の量としては2.2個/分子以上導入されていることがよい。好ましくは2.5個/分子以上、更に好ましくは3.0個/分子以上である。共重合体Aの末端に2.2個/分子以上フェノール性水酸基を導入することによって、接着性を更に向上させることができる。末端のフェノール性水酸基量の上限には制限はないが、好ましくは10個/分子以下、より好ましくは7個/分子以下である。共重合体Aは、20~99モルのジビニル芳香族化合物aと1~80モルのモノビニル芳香族化合物bを共重合して得られるものであるので、ほぼこの単量体の組成比に対応するジビニル芳香族化合物a由来の構造単位とモノビニル芳香族化合物b由来の構造単位を有する。共重合体Aはジビニル芳香族化合物由来の構造単位を全ての単量体由来の構造単位に対して、25~95モル含んでいることが好ましい。より好ましくは30~90モルである。構造単位が20モル未満であると、硬化物の耐熱性が不足するので、好ましくない。また、ジビニル芳香族化合物a由来の構造単位が99モルを越えると、成形加工性が低下するので好ましくない。ジビニル芳香族化合物aは、共重合体Aを分岐又は架橋させる他、ペンダントビニル基を有する構造単位生じさせ、この共重合体Aを熱硬化した際に耐熱性を発現させるための架橋成分として重要な役割を果たす。ジビニル芳香族化合物aの例としては、ジビニルベンゼンm-及びp-両方の異性体、ジビニルナフタレン各異性体を含む、ジビニルビフェニル各異性体を含む等を用いることができるが、これらに限定されるものではない。また、これらは単独又は2種以上を組み合わせて用いることができる。特に、コスト及び入手の容易さの観点からはジビニルベンゼンm-及びp-両方の異性体、より高度の耐熱性が求められる場合は、ジビニルナフタレン各異性体を含む、ジビニルビフェニル各異性体を含むが好ましく使用される。上記式a1で表される構造単位は、ジビニル芳香族化合物aから生じるものであるので、ジビニル芳香族化合物aから式a1におけるR1を理解することができる。すなわち、ジビニル芳香族化合物としてジビニルベンゼンを使用した場合は、R1はフェニレン基であり、ジビニルビフェニル等の他のジビニル芳香族化合物もこれらから2つのビニル基を除いて生じる残基と理解される。モノビニル芳香族化合物bはジビニル芳香族化合物aと共に使用されて、共重合体Aの溶剤可溶性及び加工性を改善する。モノビニル芳香族化合物bの例としては、スチレン、核アルキル置換モノビニル芳香族化合物、α-アルキル置換モノビニル芳香族化合物、β-アルキル置換スチレン、アルコキシ置換スチレン等があるが、これらに制限されるものではない。重合体のゲル化を防ぎ、溶媒への溶解性、加工性の改善するために、特にスチレン、エチルビニルベンゼンm-及びp-両方の異性体、エチルビニルビフェニル各異性体を含むがコスト及び入手の容易さの観点から、好まれて使用される。また、共重合体Aは、本発明の効果を損なわない範囲で、モノビニル芳香族化合物a、ジビニル芳香族化合物b由来の構造単位の他に、トリビニル芳香族化合物、トリビニル脂肪族化合物やジビニル脂肪族化合物及びモノビニル脂肪族化合物等のその他の単量体成分c由来の構造単位を導入することができる。その他の単量体成分cの具体例としては、1,3,5-トリビニルベンゼン、1,3,5-トリビニルナフタレン、1,2,4-トリビニルシクロへキサン、エチレングリコールジアクリレート、ブタジエン等が挙げられるが、これらに制限されるものではない。これらは単独で又は2種以上を組合せて用いることができる。その他の単量体成分cに由来する構造単位は単量体成分a由来の構造単位及び単量体成分b由来の構造単位の総量に対して30モル未満の範囲内で使用される。共重合体Aの数平均分子量Mnここで、Mnはゲル浸透クロマトグラフィーを用いて測定される標準ポリスチレン換算の数平均分子量であるは500~100000が好ましく、より好ましくは700~50000であり、更に好ましくは1000~20000である。Mnが500未満であると可溶性多官能ビニル芳香族重合体の粘度が低すぎるため、厚膜の形成が困難になるなど、加工性が低下し、また、Mnが100000以上であると、ゲルが生成しやすくなり、また、粘度が高くなるため、フィルム類に成形した場合、外観の低下を招くので好ましくない。Mnと重量平均分子量Mwより求められる分子量分布Mw/Mnの値は50.0以下、好ましくは30.0以下である。特に好ましくは2~10である。Mw/Mnが50.0を超えると、可溶性多官能ビニル芳香族共重合体の加工特性の悪化、ゲルの発生といった問題点を生ずる。共重合体Aは、上記単量体を、Iルイス酸触媒及びIIエステル化合物から選ばれる一種以上の助触媒存在下でカチオン共重合させることにより得ることができる。末端にフェノール性水酸基を有する可溶性多官能ビニル芳香族共重合体Aを得る場合は、Iルイス酸触媒及びIIエステル化合物と共に、IIIフェノール系化合物から選ばれる一種以上の重合添加剤を使用する。次に、共重合体Aの製造方法について説明する。共重合体Aの製造方法では、ジビニル芳香族化合物aを、20~99モル、好ましくは25~95モル、より好ましくは30~90モルと、モノビニル芳香族化合物を80~1モル、好ましくは75~5モル、より好ましくは70~10モルを含有する単量体成分を共重合させる。この際、上記したようにその他の単量体成分cを30モル未満使用することができる。共重合体Aの製造で用いられるIルイス酸触媒としては、金属イオン酸と配位子塩基からなる化合物であって、電子対を受け取ることのできるものであれば特に制限なく使用できる。II助触媒としては、エステル化合物から選ばれる1種以上が挙げられる。その中で、重合速度及び重合体の分子量分布制御の観点から炭素数4~30のエステル化合物が好適に使用される。入手の容易さの観点から、酢酸エチル、酢酸プロピル及び酢酸ブチルが好適に使用される。III重合添加剤は重合反応時に重合活性種との間で連鎖移動反応を起こし、共重合体Aの末端に、接着性等の機能付与を可能にするフェノール性水酸基を導入する役割を果たす化合物である。かかる重合添加剤としては、フェノール系化合物であれば特に制限はないが、フェノール、アルキルフェノール、ジアルキルフェノール、フェニルフェノール、アルキルフェニルフェノール、ナフトール、アルキルナフトール等の炭素数6~30のフェノール性水酸基を有する芳香族炭化水素化合物からなる群から選ばれる1種以上のフェノール系化合物が挙げられる。これらのフェノール系化合物の内、反応性、入手の容易さの観点から、フェノール及び2,6-キシレノールが好ましく用いられる。Iルイス酸触媒は、III重合添加剤1モルに対して、0.001~10モルの範囲内で用いるが、より好ましくは0.001~0.01モルである。ルイス酸触媒の使用量が重合添加剤1モルに対して10モルを越えると、重合速度が大きくなりすぎるため、分子量分布の制御が困難となるばかりでなく、フェノール性水酸基の導入量が減少するので好ましくない。なお、全単量体の合計1モルに対し、Iルイス酸触媒は0.001~1.0モルの範囲がよい。II助触媒は、III重合添加剤1モルに対して0.001~10モルの範囲内で使用するが、より好ましくは0.01~1モルである。なお、全単量体の合計1モルに対し、II助触媒は0.01~1.0モルの範囲がよい。また、III重合添加剤は、全単量体の合計1モルに対し、0.005~50モルの範囲内で使用することが好ましく、より好ましくは、0.01~10モルである。重合温度は20~120°Cの範囲であるが、好ましくは40~100°Cである。重合温度が120°Cを超えると、反応の選択性が低下するため、分子量分布の増大やゲルの発生といった問題点が生じ、20°C未満で重合を行うと得られた共重合体の分子量が増大し、成形加工性の低下を招くので好ましくない。重合反応停止後、共重合体を回収する方法は特に限定されず、例えば、スチームストリッピング法、貧溶媒での析出などの通常用いられる方法を用いればよい。次に、B成分について説明する。B成分としては、分子中に少なくとも2個のメタアクリロイル基を有する光硬化型多官能メタアクリレートが使用される。B成分の具体例としては、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンポリエトキシトリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、グリセンポリプロポキシトリメタアクリレート、ヒドロキシビバリン酸ネオペングリコールのε-カプロラクトン付加物のジメタアクリレート例えば、日本化薬株製、KAYARADHX-220、HX-620等、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールとε-カプロラクトンの反応物のポリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、トリペンタエリスリトールオクタメタアクリレート、トリペンタエリスリトールヘプタメタアクリレート、及びポリグリシジル化合物とメタアクリル酸の反応物であるエポキシメタアクリレート等がある。ここで、上記ポリグリシジル化合物としては、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ヘキサヒドロフタル酸ジグリシジルエステル、グリセリンポリグリシジルエーテル、グリセリンポリエトキシグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンポリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンポリエトキシポリグリシジルエーテル等がある。更に、B成分の具体例としては、水酸基含有多官能メタアクリレートとポリイソシアネート化合物の反応物である多官能ウレタンアクリレートが挙げられる。ここで、水酸基含有多官能メタアクリレートとしては、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、トリペンタエリスリトールヘプタメタアクリレート等があり、ポリイソシアネート化合物としては、トリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、p-フェニレンジイソシアネート等がある。これらのB成分は、単独又は2種以上を混合して使用しても良い。好ましいものは、分子量が200以上のメタアクリレートである。また、B成分は、1分子中に2個以上のメタアクリロイル基を有する多官能ウレタンメタアクリレートを含有する1種以上の光硬化型多官能メタアクリレ-トであることが更に好ましい。B成分の1分子中に2個以上のメタアクリロイル基を有する多官能ウレタンメタアクリレートの市販品として、具体的な製品名を挙げると2官能ウレタンメタアクリレート日本化薬社製のUX-2201あるいはUX-8101、共栄社化学社製のUF-8001、UF-8003、UX-6101、UX-8101、ダイセルサイテック株式会社製のEbecryl244、Ebecryl284、Ebecryl2002、Ebecryl4835、Ebecryl4883、Ebecryl8807、Ebecryl6700、3官能ウレタンメタアクリレートダイセルサイテック株式会社製のEbecryl254、Ebecryl264、Ebecryl265、4官能ウレタンメタアクリレートダイセルサイテック株式会社製のEbecryl8210、6官能ウレタンメタアクリレートダイセルサイテック株式会社製のEbecryl1290k、Ebecryl5129、Ebecryl220などがある。次に、C成分の光重合開始剤について説明する。光重合開始剤としては、例えばベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン類;アセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、1,1-ジクロロアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-フェニルプロパン-1-オン、ジエトキシアセトフェノン、1-ヒドロキシンクロヘキシルフェニルケトン、2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルホリノプロパン-1-オンなどのアセトフェノン類;2-エチルアントラキノン、2-ターシャリーブチルアントラキノン、2-クロロアントラキノン、2-アミルアントラキノンなどのアントラキノン類;2,4-ジエチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントンなどのチオキサントン類;アセトフエノンジメチルケタール、ベンジルジメチルケタールなどのケタール類;ベンゾフエノン、4-ベンゾイル-4-メチルジフェニルサルファイド、4,4-ビスメチルアミノベンゾフェノンなどのベンゾフェノン類;2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド等のホスフィンオキサイド類等が挙げられる。これらは、単独又は2種以上の混合物として使用でき、更にはトリエタノールアミン、メチルジエタノールアミンなどの第3級アミン、N,N-ジメチルアミノ安息香酸エチルエステル、N,N-ジメチルアミノ安息香酸イソアミルエステル等の安息香酸誘導体等の促進剤などと組み合わせて使用することができる。光重合開始剤の市販品としては、例えばIrgacure184、369、651、500、819、907、784、2959、CGI-1700、-1750、-1850、CG24-61、Darocurl116、1173以上、チバスペシャルティケミカルズ株製、LucirinTPO、LR8893、LR8970以上、BASF社製、ユベクリルP36UCB社製等が挙げられる。ハードコート層形成材料は、上記A成分、B成分及びC成分をそれぞれA成分:10~70wt、B成分:89.9~20wt、C成分:0.1~10wt含有していることが必要である。より好ましくは、A成分:15~40wt、B成分:55~84.9、C成分:0.1~5wtである。A成分とB成分の配合比率が上記の範囲内にあることによって、相乗的にハードコート層の屈曲性と耐傷付き性が改善される。また、C成分が0.1wt未満であると、硬化不足を生じやすく、密着性や耐傷付き性が低下するので好ましくない。また、C成分を10wtを超えて使用すると、屈曲性が低下したり、生産性が低下したりするので好ましくない。ハードコート層形成材料は、E成分の希釈剤と混合して使用することができる。ここで、E成分はハードコート層形成材料の構成成分としては計算しない。希釈剤の具体例としては、例えば、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、γ-カプロラクトン、γ-ヘプタラクトン、α-アセチル-γ-ブチロラクトン、ε-カプロラクトン等のラクトン類;ジオキサン、1,2-ジメトキシメタン、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、トリエチレングリコールジエチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテル、テトラエチレングリコールジエチルエーテル等のエーテル類;エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート類;メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、アセトフェノン等のケトン類;フェノール、クレゾール、キシレノール等のフェノール類;酢酸エチル、酢酸ブチル、エチルセロソルブアセテート、ブチルセロソルブアセテート、カルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエステル類;トルエン、キシレン、ジエチルベンゼン、シクロヘキサン等の炭化水素類;トリクロロエタン、テトラクロロエタン、モノクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素類等、石油エーテル、石油ナフサ等の石油系溶剤等の有機溶剤が挙げられる。これらの希釈剤は、単独で用いても良く、2種類以上を混合して用いても良い。E成分の使用量は、A成分、B成分、C成分を必須成分とするハードコート層形成材料100重量部に対して、5.0~500重量部であることが好ましい。より好ましくは10.0~300重量部である。最も好ましくは20.0~100重量部である。なお、E成分はハードコート層形成材料の外数として計算する。また、ハードコート層形成材料には、必要によりレベリング剤、消泡剤、更には紫外線吸収剤、光安定剤、無機、有機各種フィラー、防かび剤、抗菌剤などを添加し、それぞれ目的とする機能性を付与することも可能である。本発明のハードコートフィルム類を得るために使用されるハードコート層形成材料は、上記A成分、B成分、C成分並びに、必要によりD成分、E成分及びその他の成分を任意の順序で混合することにより得ることができる。このハードコート層形成材料は経時的に安定である。次に、ハードコート層形成材料から本発明のハードコート層を有するフィルム又はシートを得る方法について説明する。まず、ハードコート層を設けるべき透明プラスチックフィルム又はシート基材フィルム類の片面又は両面に、上記のハードコート層形成材料を塗布し、乾燥後、光を照射して硬化被膜を形成させることにより得ることができる。ハードコート層形成材料の塗布量は、乾燥後の重量が2~50g/m2、好ましくは5~30g/m2、または乾燥後の膜厚として2~50μm、好ましくは5~30μmである。ハードコート層を設けるべき基材フィルム類を構成する樹脂としては、例えば、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリアクリレート、ポリカーボネート、トリアセチルセルロース、ポリエーテルスルフォン、シクロオレフィン系ポリマーなどが挙げられる。基材フィルム類の厚さについては特定されないが、50μm~550mmのものが好ましい。ハードコート層形成材料を基材フィルム類の表面上に塗布する方法としては、例えば、バーコーター塗工、メイヤーバー塗工、エアナイフ塗工、グラビア塗工、リバースグラビア塗工、オフセット印刷、フレキソ印刷、スクリーン印刷などが挙げられる。使用する基材フィルム類としては、柄を有するものや、易接着層を設けたものであっても良いが、コスト面を勘案すると易接着層を設けていないものが好ましい。ハードコート層形成材料を硬化させる光としては、例えば紫外線、電子線などが挙げられる。また、光源としては、紫外線により硬化させる場合、キセノンランプ、高圧水銀灯、メタルハライドランプなどを有する紫外線照射装置が使用され、必要に応じて光量、光源の配置などが調整される。高圧水銀灯を使用する場合、80~120W/cmの光量を有するランプ1灯に対して搬送速度5~60m/分で硬化させるのが好ましい。本発明の光学素子は、本発明のハードコートフィルム又はシートが積層されているものであり、これは画像表示装置等に有用である。また、本発明の画像表示装置は、本発明のハードコートフィルム又はシートをパネルの画像表示面に配置したものであり、パネルの表示面の硬度を高める。なお、本発明のハードコートフィルム又はシートは硬度が要求される各種用途に使用可能である。次に、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらにより制限されるものではない。なお、合成例中の分子量及び分子量分布等の測定は以下に示す方法により試料調製及び測定を行った。1共重合体Aの分子量及び分子量分布GPC東ソー製、HLC-8120GPCを使用し、溶媒にテトラヒドロフラン、流量1.0ml/min、カラム温度38°C、単分散ポリスチレンによる検量線を用いて行った。2ポリマーの構造日本電子製JNM-LA600型核磁気共鳴分光装置を用い、13C-NMR及び1H-NMR分析により決定した。溶媒としてクロロホルム-d1を使用し、テトラメチルシランの共鳴線を内部標準として使用した。3末端フェノール性水酸基上記のGPC測定より得られる数平均分子量と1H-NMR測定と元素分析の結果より得られる末端のフェノール性水酸基量とから算出した。4ガラス転移温度Tg及び軟化温度Sp測定の試料調製及び測定乾燥後の厚さが20μmになるように、ガラス基板に共重合体溶液を均一に塗布し、ホットプレートを用いて90分で30分間加熱し、乾燥させた。ガラス基板とともに得られた樹脂膜はTMA熱機械分析装置にセットし、窒素気流下、昇温速度10°C/分で220°Cまで昇温し、更に220°Cで20分間加熱処理することにより残存する溶媒を除去した。ガラス基板を室温まで放冷した後、TMA測定装置中の試料に分析用プローブを接触させ、窒素気流下、昇温速度10°C/分で30°Cから360°Cまでスキャン測定を行い、接線法でTg及びSp値を求めた。5耐熱性評価及び耐熱変色性の測定共重合体をTGA熱天秤測定装置にセットし、窒素気流下、昇温速度10°C/分で30°Cから320°Cまでスキャンさせることにより測定を行い、300°Cにおける重量減少を耐熱性として求めるとともに測定後の試料の変色量を目視にて確認し、A:熱変色なし、B:淡黄色、C:茶色、D:黒色に分類することにより耐熱変色性の評価を行った。合成例1ジビニルベンゼン4230g32.4モル、エチルビニルベンゼン169g1.35モル、スチレン1170g11.3モル、酢酸エチル158g1.8モル、2,6-キシレノール1649g13.5モル、トルエン12745gを30Lの反応器内に投入し、70°Cで18g120ミリモルの三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体を添加し、2時間反応させた。重合溶液を1-ブタノール53.3gで停止させた後、室温で反応混合液を大量のn-へキサンに投入し、共重合体を析出させた。得られた共重合体をn-へキサンで洗浄し、濾別、乾燥、秤量して、共重合体Aを3948g収率:70.9wt得た。得られた共重合体AのMnは2820、Mwは10800、Mw/Mnは3.84であった。13C‐NMR及び1H‐NMR分析を行うことにより、共重合体Aは2,6-キシレノール末端に由来する共鳴線が観察された。共重合体Aの元素分析結果を行った結果、C:88.2wt、H:7.9wt、O:3.3wtであった。元素分析結果と標準ポリスチレン換算の数平均分子量から算出される可溶性多官能ビニル芳香族重合体のフェノール性水酸基の導入量は5.8個/分子であった。また、ジビニルベンゼン由来の構造単位を79.2モル及びスチレンとエチルベンゼン由来の構造単位を合計20.7モル含有していた。共重合体A中に含まれる構造単位の含有量は32モルであった。また、TMA測定の結果、Tgは275°C、軟化温度は300°C以上であった。TGA測定の結果、300°Cにおける重量減少は1.5wt、耐熱変色性はAであった。共重合体Aはトルエン、キシレン、THF、ジクロロエタン、ジクロロメタン、クロロホルムに可溶であり、ゲルの生成は認められなかった。合成例2ジビニルベンゼン4230g32.4モル、エチルビニルベンゼン169g1.35モル、スチレン1170g11.3モル、酢酸ブチル209g1.8モル、フェノール2771g16.5モル、トルエン11956gを30Lの反応器内に投入し、70°Cで8gの三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体を添加し、2.5時間反応させた。重合溶液を1-ブタノール26.7gで停止させた後、室温で反応混合液を大量のn-へキサンに投入し、重合体を析出させた。得られた重合体をn-へキサンで洗浄し、濾別、乾燥、秤量して、共重合体Bを2606g収率:46.8wt得た。得られた共重合体BのMnは1940、Mwは5640、Mw/Mnは2.91であった。13C‐NMR及び1H‐NMR分析を行うことにより、共重合体Bはフェノール末端に由来する共鳴線が観察された。共重合体Bの元素分析結果を行った結果、C:85.8wt、H:7.2wt、O:4.7wtであった。元素分析結果と標準ポリスチレン換算の数平均分子量から算出される可溶性多官能ビニル芳香族重合体のフェノール性水酸基の導入量は4.0個/分子であった。また、ジビニルベンゼン由来の構造単位を71.8モル及びスチレンとエチルベンゼン由来の構造単位を合計28.2モル含有していた。共重合体B中に含まれる構造単位の含有量は、36モルであった。また、TMA測定の結果、Tgは272°C、軟化温度は300°C以上であった。TGA測定の結果、300°Cにおける重量減少は1.5wt、耐熱変色性はAであった。濁度計による全光線透過率の測定の結果は88であった。共重合体Bはトルエン、キシレン、THF、ジクロロエタン、ジクロロメタン、クロロホルムに可溶であり、ゲルの生成は認められなかった。合成例3ジビニルベンゼン28.5モル4059ml、エチルビニルベンゼン1.5モル213.7ml、スチレン10.0モル1145.8ml、ベンジルアルコール16モル1655.7ml、酢酸エチル4.80モル468.9ml、トルエン7111ml誘電率:2.3及びシクロヘキサン6222ml誘電率:2.02を30Lの反応器内に投入し、30°Cで6.4モルの三フッ化ホウ素のジエチルエーテル錯体を添加し、5時間反応させた。重合反応を水酸化カルシウム2845gで停止させた後、ろ過を行い、5Lの蒸留水で3回洗浄した。重合溶液にブチルヒドロキシトルエンを8.0g溶解させた後、40°Cで1時間エバポレーターを使用して濃縮した。室温で反応混合液を大量のメタノールに投入し、重合体を析出させた。得られた重合体をメタノールで洗浄し、濾別、乾燥、秤量して、共重合体C3356g収率:67.8wtを得た。得られた共重合体CのMwは6230、Mnは2100、Mw/Mnは2.97であった。13C-NMR及び1H-NMR分析を行うことにより、共重合体Cはエーテル末端、インダン末端及びアルコール末端に由来する共鳴線が観察された。NMR測定結果より算出される全含酸素末端中に占めるエーテル末端の割合は79.4モルであった。NMR測定結果より、エーテル末端及びアルコール末端に由来する酸素含有量を算出したところ2.3wtであった。また、共重合体Cの元素分析を行った結果、C:90.5wt、H:7.6wt、O:2.4wtであり、NMR測定結果と良い一致を示した。元素分析結果と標準ポリスチレン換算の数平均分子量から算出される可溶性多官能ビニル芳香族重合体へのエーテル結合を介した鎖状炭化水素基又は芳香族炭化水素基の導入量は3.4個/分子であった。また、ジビニルベンゼン由来の構造単位を合計73.6モル、及びスチレン由来の構造単位とベンジルアルコール由来の構造とエチルビニルベンゼン由来の構造単位を合計26.4モル含有していた。共重合体BC中に含まれる構造単位の含有量は、453モルであった。また、共重合体Cに含まれるインダン構造は全ての単量体の構造単位の合計に対して5.5モル存在していた。また、TMA測定の結果、Tgは289°C、軟化温度は300°C以上であった。TGA測定の結果、300°Cに於ける重量減少量は0.3wt、耐熱変色性はAであった。共重合体Cはトルエン、キシレン、THF、ジクロロエタン、ジクロロメタン、クロロホルムに可溶であり、ゲルの生成は認められなかった。また、共重合体Cのキャストフィルムは曇りのない透明なフィルムであった。実施例1~5、7~8及び比較例1表1及び表2に示す成分を配合し数字は重量部、ハードコート材としての感光性樹脂組成物を得た。次に、この感光性樹脂組成物を、スピンコーターを用いて未処理ポリカーボネートのシート三菱エンジニアリングプラスチックス製:ユーピロンシートNF-2000、シート厚1.00mmに塗布し、塗工面に剥離処理を行ったPET製保護フィルム厚さ:38μmを貼り合わせた後、空気雰囲気下で120W/cmの高圧水銀灯10cmの距離で紫外線を照射し、ハードコート層厚さ10~15μmを有するシートを得た。実施例6及び参考例1表1に示す成分を配合し、感光性樹脂組成物を得た。次に、この感光性樹脂組成物を、スピンコーターを用いて未処理ポリメタクリル酸メチルのシート旭化成製:デラグラスA、シート厚1.00mmに塗布した。以降は実施例1~5、7~11及び比較例1と同様の操作を行い、ハードコート層厚さ10~15μmを有するシートを得た。各実施例及び各比較例で得られたハードコート層付きフィルムについて、次の試験方法によりそれらの性能評価を行った。鉛筆硬度:JISK5400に従い、鉛筆引っかき試験機を用いて、上記組成の塗工フィルムの鉛筆硬度を測定した。即ち、ハードコート層厚さ15μmを有するPETフィルム上に、鉛筆を45度の角度で、上から1kgの荷重を掛け5mm程度引っかき、傷の付き具合を確認した。5回測定を行い、5回中2回以上の傷発生が見られた1ランク下の鉛筆硬度を鉛筆硬度試験結果として記載した。耐擦傷性試験:スチールウール0000上に200g/cm2の荷重を掛けて200往復させ、傷の状況を実体顕微鏡を使用して確認し、5段階の限度見本との比較により判定した。評価5は傷なしを意味し、評価1は傷発生を意味し、評価4~2は傷の程度がその中間を意味する。密着性:JISK5400に従い、フィルムの表面に1mm間隔で縦、横11本の切れ目を入れて100個の碁盤目を作った。セロハンテープをその表面に密着させた後、一気に剥がした時に剥離せず残存したマス目の個数を表示した。折り曲げ性:塗工されたシートをUV塗工面を外側に180度まで折り曲げることによって行った。A:外観に異常なく、折り曲げられる。B:塗膜面にヒビや剥離が生ずる。C:基材ごと割れが発生する。外観:表面のクラック、白化、くもり等の状態を目視にて判定した。評価A:良好B:微少クラックの発生C:著しいクラックの発生表中の記号の説明。SR-833S;サートマー社製、SR833SトリシクロデカンジメタノールジアクリレートSR-344;サートマー社製、SR344ポリエチレングリコール400ジアクリレートSR-268;サートマー社製、SR268テトラエチレングリコールジアクリレートEBECRYL8405;ダイセルサイテック株式会社製、EBECRYL8405ウレタンアクリレート/1,6-ヘキサンジオールジアクリレート=80/20EBECRYL8402;ダイセルサイテック株式会社製、EBECRYL8402ウレタンアクリレートDPHA;ダイセルサイテック株式会社製、DPHAジペンタエリスリトールヘキサアクリレートTMPTA;ダイセルサイテック株式会社製、TMPTAトリメチロールプロパントリアクリレートイルガキュア819;チバスペシャリティケミカルズ社製、イルガキュア819ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイドイルガキュア184;チバスペシャリティケミカルズ社製、イルガキュア1841-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンBY16-152C:東レダウコーニングシリコーン株製、BY16152C両末端メタクリレート変性シリコーン、メタクリル当量:5100gmol"