ベース部材と、像振れを補正する補正レンズと、前記補正レンズを保持し、前記補正レンズの光軸に対して直交する平面内で前記ベース部材に対して相対的に変位し得る保持部材と、前記保持部材を前記ベース部材へ付勢する複数の弾性部材と、前記保持部材を前記平面内で変位させる駆動部と、前記複数の弾性部材の配置に起因する前記駆動部の駆動方向と前記保持部材の変位方向とのずれを緩和するように、前記ベース部材と前記保持部材との間で弾性力を生じさせるフレキシブルプリント基板とを備える防振装置。前記複数の弾性部材の付勢力と前記フレキシブルプリント基板の弾性力との合力の作用点は、前記複数の弾性部材の付勢力のみの合力の作用点より、前記補正レンズおよび前記保持部材の重心位置に近い請求項1に記載の防振装置。前記フレキシブルプリント基板は、前記光軸に直交する方向に前記弾性力を生じさせる請求項1または請求項2に記載の防振装置。前記フレキシブルプリント基板は、前記光軸に平行な基板面の少なくとも一部が巻回されることにより前記弾性力を生じさせる請求項3に記載の防振装置。前記フレキシブルプリント基板は、分岐した前記基板面が互いに逆向きかつ線対称に巻回されている請求項4に記載の防振装置。前記フレキシブルプリント基板は、巻回された前記基板面の両端に互いに対向する平面部を有し、前記ベース部材は、一端である前記平面部を受ける受け部を有し、前記保持部材は、他端である前記平面部を受ける受け部を有する請求項4または5に記載の防振装置。前記複数の弾性部材は、前記光軸と平行に懸架される複数のばね部材である請求項1から6のいずれか一項に記載の防振装置。前記複数のばね部材は、それぞれ前記補正レンズの周囲である3箇所に配置される請求項7に記載の防振装置。前記駆動部は、前記ベース部材と前記保持部材の一方に配置されたコイルと他方に配置されたマグネットを含むボイスコイルモータである請求項1から8のいずれか一項に記載の防振装置。前記フレキシブルプリント基板の配線は、前記保持部材に配置された前記コイルと接続される請求項9に記載の防振装置。前記ボイスコイルモータは、前記平面内の第1方向に駆動力を生じさせる第1ボイスコイルモータと、前記第1方向とは異なる前記平面内の第2方向に駆動力を生じさせる第2ボイスコイルモータとを含み、前記フレキシブルプリント基板は、前記第1ボイスコイルモータと前記第2ボイスコイルモータに挟まれた空間領域において、前記ベース部材と前記保持部材との間に配置される請求項9または10に記載の防振装置。請求項1から11のいずれか一項に記載の防振装置を備えるレンズ鏡筒。請求項1から11のいずれか一項に記載の防振装置を備える光学機器。アクチュエータが保持枠に対して作用させる駆動力の駆動方向と、当該駆動力により生じる保持枠の変位方向とがずれた場合、補正レンズの変位量の制御精度が低下する。また、低下した制御精度を補うには、アクチュエータの出力を高くして駆動効率が低下することを余儀なくされる。本発明の第一態様として、ベース部材と、像振れを補正する補正レンズと、補正レンズを保持し、補正レンズの光軸に対して直交する平面内でベース部材に対して相対的に変位し得る保持部材と、保持部材をベース部材へ付勢する複数の弾性部材と、保持部材を平面内で変位させる駆動部と、複数の弾性部材の配置に起因する駆動部の駆動方向と保持部材の変位方向とのずれを緩和するように、ベース部材と保持部材との間で弾性力を生じさせるフレキシブルプリント基板とを備える防振装置が提供される。本発明の第二態様として、上記防振装置を備えたレンズ鏡筒が提供される。また、本発明の第三態様として、上記防振装置を備えた光学機器が提供される。上記発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではない。これらの特徴群のサブコンビネーションもまた発明となり得る。以下、発明の実施の形態を通じて本発明を説明する。下記の実施形態は特許請求の範囲にかかる発明を限定するものではない。下記の実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、光学機器の一種である一眼レフカメラ100の模式的断面図である。一眼レフカメラ100は、レンズユニット200およびカメラボディ300を備える。なお、説明を簡潔にする目的で、以降の説明においては、カメラボディ300に装着したレンズユニット200に対して物体側を、一眼レフカメラ100の前側または先側と記載する。また、レンズユニット200に対して物体から遠い側を、一眼レフカメラ100における後側または背面側と記載する。レンズユニット200は、固定筒210と、固定筒210の内側に形成された光学系と、固定筒210の後端近傍に配されたレンズ側制御部216とを有する。固定筒210は、後端に設けられたレンズ側マウント部212により、カメラボディ300のボディ側マウント部360に結合される。レンズ側マウント部212およびボディ側マウント部360の結合は、予め定められた操作により解除できる。これにより、カメラボディ300には、同じ規格のレンズ側マウント部212を有する他のレンズユニット200を装着できる。レンズ側制御部216は、レンズユニット200における合焦、変倍、防振等の動作を制御する。また、レンズ側制御部216は、カメラボディ300のボディ側制御部322と通信して、レンズユニット200およびカメラボディ300を連携させる。固定筒210の内側には、物体側から順に、第一レンズ群220、第二レンズ群230、絞りユニット270、第三レンズ群240および第四レンズ群250が光軸Xに沿って配され、光学系を形成する。第四レンズ群250を形成する前群251および後群253の間には補正レンズ群260が配される。第一レンズ群220、第二レンズ群230、第三レンズ群240および第四レンズ群250のうちのひとつまたはいくつかは、アクチュエータの駆動力または操作環の操作により生じた駆動力により光軸X方向に移動して光学系を変倍させる。第三レンズ群240は、アクチュエータの駆動力または操作環の操作により光軸X方向に移動して光学系の焦点位置を変化させる。補正レンズ群260は、アクチュエータにより駆動されて、光軸Xに対して直交する方向に変位する。これにより、撮影中に一眼レフカメラ100がぶれた場合に生じる像ぶれを補正する。なお、以降の説明において、光軸Xに対して直交する方向をシフト方向と記載する。カメラボディ300は、レンズ側マウント部212に結合されるボディ側マウント部360の後方にミラーユニット370を備える。ミラーユニット370の下方には合焦光学系380が、ミラーユニット370の上方にはピント板352が、それぞれ配される。ピント板352の更に上方にはペンタプリズム354が配され、ペンタプリズム354の後方にはファインダ光学系356が配される。ファインダ光学系356の後端は、ファインダ350としてカメラボディ300の背面に露出する。また、ファインダ光学系356の近傍に測光センサ390が配される。ミラーユニット370の後方には、シャッタユニット310、光学フィルタ332、撮像素子330、ボディ基板320および背面表示部340が順次配される。液晶表示板等により形成される背面表示部340は、カメラボディ300の背面に現れる。ボディ基板320には、ボディ側制御部322、画像処理部324等の電子回路が実装される。ミラーユニット370は、メインミラー371およびサブミラー374を含む。メインミラー371は、メインミラー回動軸373により軸支されたメインミラー保持枠372に支持される。サブミラー374は、サブミラー回動軸376によりメインミラー保持枠372から軸支されたサブミラー保持枠375に支持される。よって、サブミラー保持枠375は、メインミラー保持枠372に対して回動する。また、メインミラー保持枠372が回動した場合、サブミラー保持枠375もメインミラー保持枠372と共に変位する。メインミラー保持枠372の前端が降下した場合、メインミラー371は、レンズユニット200から入射した入射光束を斜めに横切る観察位置に停止する。メインミラー保持枠372が上昇した場合、メインミラー371は略水平になり、入射光束を避けた撮影位置に停止する。メインミラー371が観察位置にある場合、レンズユニット200を通じて入射した入射光束の多くはメインミラー371に反射されてピント板352に導かれる。ピント板352は、撮像素子330の撮像面と共役な位置に配されて、レンズユニット200の光学系が形成した像を可視化する。ピント板352に形成された像は、ペンタプリズム354およびファインダ光学系356を通じてファインダ350から観察される。ファインダ350から観察される像は、ペンタプリズム354を通したことにより正立正像として観察される。また、ピント板352からファインダ350に向かう光束の一部は測光センサ390に向かって分岐される。測光センサ390は、受光した光束から被写体輝度を検出してボディ側制御部322に参照させる。これにより、ボディ側制御部322は、撮影する場合の露出条件を算出する。メインミラー371は、入射光束の一部を透過するハーフミラー領域を有する。よって、観察位置になるメインミラー371に入射した光束の一部は、ハーフミラー領域を透過ししサブミラー374に入射する。サブミラー374は、ハーフミラー領域から入射した入射光束の一部を、合焦光学系380に向かって反射する。合焦光学系380は、入射した入射光束の一部を焦点検出センサ382に導く。これにより、ボディ側制御部322は、レンズユニット200の光学系を合焦させる場合に移動するレンズの目標位置を決定する。上記のような一眼レフカメラ100においてレリーズボタンが半押しされると、焦点検出センサ382および測光センサ390が有効になり、被写体像を適切な撮影条件で撮影できる状態になる。次いで、レリーズボタンが全押しされると、メインミラー371およびサブミラー374が退避位置に移動して、シャッタユニット310が開く。これにより、レンズユニット200から入射した入射光束は、光学フィルタ332を通過して、撮像素子330に撮影される。図2は、レンズユニット200を単独で示す図である。図1と共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。レンズユニット200において、第一レンズ群220は、保持部材であるレンズ保持部222に保持される。レンズ保持部222は、固定筒210に対して光軸X方向に進退することにより、レンズユニット200の全長を変化させる。図示の状態では、レンズ保持部222が後退して、レンズユニット200は縮胴している。レンズ保持部222が固定筒210に対して前進してレンズユニット200が伸胴されると、第一レンズ群220の後方に広い空間が形成される。これにより、レンズユニット200の光学系を変倍させる場合に、第二レンズ群230を光軸X方向に移動させることができる。第二レンズ群230は、保持部材であるレンズ保持部232に保持される。レンズ保持部232は、固定筒210に対して光軸X方向に移動する。これにより、レンズ保持部232に保持された第二レンズ群230も光軸X方向に移動する。第三レンズ群240は、保持部材であるレンズ保持部242に保持される。レンズ保持部242は、ガイドバー244に案内されて光軸X方向に移動する。これにより、レンズユニット200の光学系の焦点位置を光軸X方向に移動させることができる。第四レンズ群250は、保持部材であるレンズ保持部252に保持された前群251と、保持部材であるレンズ保持部254に保持された後群253とを含む。一対のレンズ保持部252、254は、ベース部材256により連結されて一体となる。また、前側のレンズ保持部252は、ガイドバー244を支持することにより、第三レンズ群240を間接的に支持する。レンズ保持部252の前端には、絞りユニット270も固定される。よって、絞りユニット270、第三レンズ群240および第四レンズ群250は、光軸Xに沿って一体的に移動する。更に、第二レンズ群230は、第四レンズ群250に対して、光軸X方向に相対的に移動する。このような第三レンズ群240および第四レンズ群250の移動は、レンズユニット200の光学系の変倍および合焦に関与する。補正レンズ群260は、保持部材であるレンズ保持部262に保持され、第四レンズ群250の前群251および後群253の間に配される。レンズ保持部262はシフト方向に変位して、レンズユニット200において生じる像振れを補償する。第四レンズ群250の後端とレンズ側マウント部212との間には、レンズユニット基板214が配される。レンズユニット基板214は環状の形状を有し、入射光束がレンズユニット200からカメラボディ300に入射することを妨げない。レンズユニット基板214には、レンズ側制御部216の他、加速度センサ219等の電子回路が実装される。加速度センサ219は、レンズユニット200の空間的な変位を検出する。また、レンズユニット基板214には、フレキシブルプリント基板290の一端に結合されたソケット218が設けられる。フレキシブルプリント基板290の他端は、レンズユニット200内で電力または電気信号の入出力を必要とする要素に結合される。これにより、レンズユニット200の各部は、レンズ側制御部216の制御の下に電力の供給を受けて動作する。なお、フレキシブルプリント基板290の一部は、固定筒210側に固定された押さえ板280に貼着され、光軸Xに平行な方向に固定される。これにより、レンズユニット200の内部において移動する部材とフレキシブルプリント基板290との干渉が防止される。図3は、防振装置400の背面図である。図1および図2と共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。図3は、補正レンズ群260およびレンズ保持部262を含む防振装置400を、レンズユニット200の後方側から見た様子を示す。第四レンズ群250の後群253を保持するレンズ保持部254は取り除かれている。図3において、レンズ保持部262の周囲には、前群251を保持するレンズ保持部252の一部と、レンズ保持部262を支持するベース部材256の一部とが現れている。レンズ保持部252およびベース部材256は相互に結合されている。レンズ保持部262は、周縁部に結合された弾性部材である3本のばね266により、ベース部材256に対して3箇所で結合される。よって、レンズ保持部262は、ばね266の付勢力の釣合いにより、ベース部材256に対してシフト方向に位置決めされる。また、レンズ保持部262は、ばね266の付勢力に抗して駆動された場合は、ベース部材256に対してシフト方向に相対移動できる。レンズ保持部262は、補正レンズ群260を保持すると共に、一対の位置検出用磁石264を搭載する。一対の位置検出用磁石264は、互いに直交して配された永久磁石を含み、レンズ保持部262と共に変位する。よって、位置検出用磁石264が生じる磁界の変化をベース部材256から計測することにより、レンズ保持部262のベース部材256に対するシフト方向の二次元的な変位量を検出できる。また、レンズ保持部262は、一対のボイスコイル265を搭載する。一対のボイスコイル265は個別に駆動電流を供給されて、個別に変化する磁界を発生する。よって、一対のボイスコイル265は、ベース部材256に固定された永久磁石と共に、それぞれボイスコイルモータを形成する。一対のボイスコイルモータが発生する駆動力の方向は互いに異なる。よって、一対のボイスコイル265に供給する駆動電流を個別に変化させることにより、レンズ保持部262を、ベース部材256に対してシフト方向に二次元的に変位させることができる。レンズ保持部262に搭載されたボイスコイル265はベース部材256に対して変位するので、ボイスコイル265にはフレキシブルプリント基板290を通じて駆動電流が供給される。このため、フレキシブルプリント基板290の一端は、一対のボイスコイル265の間でレンズ保持部262に固定される。フレキシブルプリント基板290の他端は、ベース部材256に結合されたレンズ保持部252に対して固定される。レンズ保持部262において、フレキシブルプリント基板290の端部は、補正レンズ群260の周囲に沿って一対の分岐部291を形成する。分岐部291は、先端近傍において、ボイスコイル265のリード線269に電気的に結合される。レンズ保持部262から引き出されたフレキシブルプリント基板290は、一対のボイスコイル265に挟まれた空間領域を引き回されて、最終的に、固定筒210に保持されたレンズユニット基板214のソケット218に結合される。これにより、一対のボイスコイル265のそれぞれは、レンズ側制御部216の制御の下に、カメラボディ300から駆動電流を供給される。このように、位置検出用磁石264およびボイスコイル265を搭載して補正レンズ群260を保持するレンズ保持部262は、ばね266によりレンズ保持部262を支持するベース部材256と共に、防振装置400を形成する。防振装置400は、加速度センサ219の出力を参照するレンズ側制御部216により制御される。図4は、防振装置400の部分的な断面図であり、図3に一点鎖線Aで示した面において光軸Xから始まる断面を示す。図1から図3までと共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。図示の断面において、ベース部材256は、下ヨーク261、駆動用磁石263および上ヨーク267を有する。下ヨーク261は、透磁率の高い材料により形成され、ベース部材256の表面に沿って配される。駆動用磁石263は、下ヨーク261に重ねて配される。駆動用磁石263は、永久磁石により形成できる。上ヨーク267は、透磁率の高い材料により形成され、下ヨーク261と平行に、下ヨーク261から離間して配される。下ヨーク261および上ヨーク267は、磁気的に相互に結合される。これにより、駆動用磁石263および上ヨーク267の間には、磁束密度の高い磁界が形成される。レンズ保持部262に搭載されたボイスコイル265は、駆動用磁石263および上ヨーク267の間で、上記の強い磁界の中に配される。よって、駆動電流が供給されてボイスコイル265が磁力を発生した場合、駆動用磁石263の発生した磁界との相互作用によりレンズ保持部262を変位させる駆動力が生じる。このように、レンズ保持部262に搭載された一対のボイスコイル265は、それぞれが個別にボイスコイルモータを形成する。これらのボイスコイルモータは、それぞれ、レンズ保持部262をベース部材256に対してシフト方向に変位させる駆動力を発生する駆動部272となる。なお、駆動部272が生じる駆動力の方向および駆動部272に駆動された補正レンズ群260の変位の方向は、シフト方向以外の成分を含む場合もある。しかしながら、駆動方向および変位方向にシフト方向の成分が含まれていれば、光学系において生じる像ぶれを補正することができる。図5は、防振装置400の部分的な断面図であり、図3に一点鎖線Bで示した面において光軸Xから始まる断面を示す。図1から図3までと共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。図示の断面において、ベース部材256とレンズ保持部262は、光軸Xと平行に配された弾性部材であるばね266により結合される。また、図示の断面において、ベース部材256とレンズ保持部262との間には転動ボール268が配される。ばね266は、弾性を有し、レンズ保持部262をベース部材256に向かって引き付ける。これにより、転動ボール268はベース部材256およびレンズ保持部262の間に挟持される。また、転動ボール268は、図3に示した3本のばね266の各々の近傍にそれぞれ配される。よって、3個の転動ボール268に押し付けられたレンズ保持部262は、転動ボール268を支持するベース部材256に規定された平面上に位置決めされる。ここで規定された平面は、レンズユニット200におけるシフト方向、即ち、光軸Xと直交する方向に展開される。レンズ保持部262に対してシフト方向の駆動力が作用した場合、転動ボール268はベース部材256およびレンズ保持部262の間で転動する。よって、レンズ保持部262は、ばね266の付勢力に抗して、ベース部材256に対してシフト方向に円滑に変位する。レンズ保持部262に対して作用する駆動力が消失した場合、レンズ保持部262にはばね266の付勢力が作用する。この場合も、転動ボール268がベース部材256およびレンズ保持部262の間で転動するので、レンズ保持部262はばね266の付勢力に従ってシフト方向に円滑に変位する。なお、ばね266の数が3個に限られないことはもちろんである。また、ばね266は、光軸Xに対して傾きをもって配されてもよい。図6は、防振装置400の部分的な断面図であり、図3に一点鎖線Cで示した面において光軸Xから始まる断面を示す。図1から図3までと共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。既に説明した通り、レンズ保持部262は位置検出用磁石264を搭載する。位置検出用磁石264は、レンズ保持部262の近傍に一定の磁界を形成する。ベース部材256は、磁気センサ259を有する。磁気センサ259は、ホール素子等の磁気検出素子を含み、レンズ保持部262の位置検出用磁石264に対向する位置に固定される。レンズ保持部262がベース部材256に対して変位した場合、位置検出用磁石264もレンズ保持部262と共に変位する。磁気センサ259は、位置検出用磁石264の変位により生じた磁界の変化を検出する。レンズ側制御部216は、このような磁気センサ259の出力に基づいて、シフト方向に変位するレンズ保持部262の位置を精度よく検知する。図7は、防振装置400の模式的な背面図であり、図3と同じ視点から描かれる。ただし、ばね266およびフレキシブルプリント基板290のレンズ保持部262に対する作用に注目して、他の部材は簡潔に表した。図1から図6までと共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。防振装置400においては、補正レンズ群260および位置検出用磁石264を含みレンズ保持部262と共に変位する組立体が、ボイスコイル265を含む駆動部272の駆動対象となる。駆動部272が生じる駆動力F1、F2は、図中に実線の十字で示す駆動対象の重心Gに向かって作用する。これにより、駆動部272は、補正レンズ群260を保持したレンズ保持部262をシフト方向に変位させ、像ぶれを補正する。一方、駆動対象となる組立体を支持する3本のばね266は、レンズ保持部262に搭載された一対のボイスコイル265を避けて配置される。このため、3本のばね266は、概ね二等辺三角形の頂点に相当する位置に配される。3本のばね266が互いに同じばね定数を有する場合、3本のばね266による付勢力の合力がレンズ保持部262に対して及ぼす作用の作用点S0は、図中に点線の十字で示す位置になる。上記のように、ばね266の配置に起因して重心Gと作用点S0とが離間している場合、重心Gに向かって作用する駆動力F1、F2がレンズ保持部262に生じさせる運動には、重心Gの回りを回転する成分が含まれる。このため、駆動力F1、F2の一部がレンズ保持部262の回転運動に費やされ、駆動部272の駆動効率が低下する。しかしながら、防振装置400においては、レンズ保持部262がシフト方向に変位した場合、ベース部材256およびレンズ保持部262の間でフレキシブルプリント基板290の渦巻き状の部分も変形する。変形したフレキシブルプリント基板290は、それ自体の弾性により、レンズ保持部262の変位に対して抗する弾性力を生じる。即ち、防振装置400において、フレキシブルプリント基板290は、ベース部材256と共に固定されたレンズ保持部252に形成された受け部258と、レンズ保持部262において補正レンズ群260の周囲で隆起する枠部257の側面との間に位置する。受け部258および枠部257の側面は、いずれも図7の紙面に対して垂直に立ち上がって、フレキシブルプリント基板290を間に挟む。また、受け部258および枠部257の間において、フレキシブルプリント基板290は、光軸Xに平行な基板面の少なくとも一部を巻回されて弾性変形している。これにより、フレキシブルプリント基板290は、シフト方向、即ち、光軸Xに直交する方向に弾性力を生じる。なお、上記のように巻き回したので、フレキシブルプリント基板290には、互いに対向する一対の平面部295、297が形成される。一方の平面部295は、レンズ保持部262の表面に貼着されたフレキシブルプリント基板290を屈曲させて、紙面に垂直に立ち上げることにより形成される。レンズ保持部262から立ち上がった平面部295には、レンズ保持部262と一体的に形成され、光軸Xと平行に立ち上がる受け部255が添わされる。他方の平面部297は、レンズ保持部252の内面に形成された受け部258に沿って形成される。図8は、防振装置400におけるフレキシブルプリント基板290の取り回しを示す斜視図である。フレキシブルプリント基板290は、配線部292、端子部294およびベースフィルム296を有する。ベースフィルム296は、ポリイミド、ポリエチレンナフタレート等の絶縁性を有し且つ柔軟なフィルムにより形成される。ベースフィルム296が、フレキシブルプリント基板290の外形を規定する。配線部292は、ベースフィルム296に接着された導体箔により形成される。配線部292の端部には、ボイスコイル265のリード線269を接続する端子部294が設けられる。フレキシブルプリント基板290において、端子部294を除く配線部292の表面は、絶縁性を有するポリイミド膜、フォトソルダーレジスト層等により形成されたカバーレイにより保護される。フレキシブルプリント基板290の弾性は、ベースフィルム296およびカバーレイの弾性が支配的に決定する。防振装置400内のレンズ保持部262において、フレキシブルプリント基板290の端部は、一対の分岐部291を形成する。一対の分岐部291は、枠部257の周囲に沿って配され1本に集合した後、補正レンズ群260の径方向に直線的に延在する。レンズ保持部262の縁部に達したフレキシブルプリント基板290は、曲がり部293において略直角に曲がり、受け部255に沿って立ち上がって一方の平面部295を形成した後、渦巻き状に1回転巻かれる。フレキシブルプリント基板290の他端には、光軸Xと平行な他方の平面部297が、受け部258に沿って形成される。レンズ保持部262が補正レンズ群260の径方向に変位した場合、フレキシブルプリント基板290においては、互いに平行な平面部295、297の間隔が変化する。即ち、レンズ保持部262の変位により平面部295、297の間隔が拡がった場合、フレキシブルプリント基板290においては、図中に示す間隔D1が狭くなり、間隔D2が広くなる変形が生じる。よって、フレキシブルプリント基板290は、元の形状に戻るべく付勢力を生じる。これにより、レンズ保持部262には受け部255を通じて付勢力が作用する。また、レンズ保持部262の変位により平面部295、297の間隔が狭まった場合、フレキシブルプリント基板290は、図中に示す間隔D1が広くなり、間隔D2が狭くなる変形を生じる。よって、フレキシブルプリント基板290は、元の形状に戻るべく生じた付勢力を、受け部255を通じてレンズ保持部262に作用させる。このように、フレキシブルプリント基板290は、互いに対向する一対の平面部295、297の間で、光軸Xに平行な基板面の少なくとも一部を巻回されて弾性変形している。これにより、フレキシブルプリント基板290は、補正レンズ群260の径方向、即ち、光軸Xに直交する方向に弾性力を生じる。また、巻き回されたフレキシブルプリント基板290は、平面部295、297が離間する場合も、接近する場合も、いずれの場合も弾性変形に起因する付勢力を生じる。再び図7を参照すると、上記のように、防振装置400においては、補正レンズ群260を保持したレンズ保持部262に対して、複数のばね266に加えて、フレキシブルプリント基板290も付勢力を作用させる。ここで、複数のばね266の付勢力と、フレキシブルプリント基板290の弾性力との合力の作用点S1は、ばね266の付勢力の作用点S0よりも重心Gに近い。よって、ばね266およびフレキシブルプリント基板290が協働して支持するレンズ保持部262を駆動部272により駆動した場合、駆動部272の駆動力F1、F2の作用方向と、レンズ保持部262の変位方向とのずれが緩和される。これにより、駆動部272による駆動効率が向上される。図9は、他のフレキシブルプリント基板298の斜視図である。図8に示したフレキシブルプリント基板290は、単一の方向に巻き回されていた。このため、フレキシブルプリント基板290が生じる付勢力には、フレキシブルプリント基板290の巻き径が拡がる方向の成分が含まれる。図9に示すフレキシブルプリント基板298は、レンズ保持部252の受け部258に接する平面部297から分岐する形状を有する。分岐した部分は、互いに反対方向に巻き回された上で、レンズ保持部262側の平面部295において再び集合する。曲がり部293から先の部分は、レンズ保持部262の表面に貼着される。上記のようなフレキシブルプリント基板290において、レンズ保持部262の変位により平面部295、297の間隔が拡がった場合、フレキシブルプリント基板290においては、図中に示す間隔D3が広くなり、間隔D2が狭くなる変形が生じる。よって、フレキシブルプリント基板290は、元の形状に戻るべく付勢力を生じる。これにより、レンズ保持部262には付勢力が作用する。また、レンズ保持部262の変位により平面部295、297の間隔が狭まった場合、フレキシブルプリント基板290は、図中に示す間隔D3が狭くなり、間隔D4が広くなる変形を生じる。よって、フレキシブルプリント基板290は、元の形状に戻るべく付勢力を生じ、レンズ保持部262に作用させる。上記のような形状を有するフレキシブルプリント基板298は、補正レンズ群260の径方向に延在する対称軸に対して線対称な形状を有する。よって、フレキシブルプリント基板298弾性力は、レンズ保持部262に対する付勢力として効率よく利用される。図10は、また他のフレキシブルプリント基板299の斜視図である。フレキシブルプリント基板299は、互いに鏡像の関係にある形状を有する一対のフラットケーブル401、402を組み合わせて形成される。なお、フラットケーブル401、402は、両者を合わせて形成されるフレキシブルプリント基板299と区別する目的で便宜的にそのように記載しているに過ぎず、フラットケーブル401、402の材料および構造は、フレキシブルプリント基板290、298と等しい。よって、共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。即ち、一方のフラットケーブル401は、図8に示したフレキシブルプリント基板290における分岐部291の一方と、分岐部291以外の部分とを組み合わせた形状を有する。また、他方のフラットケーブル402は、フラットケーブル401に対して鏡像関係にある形状を有する。よって、一対のフラットケーブル401、402を組み合わせた場合、フレキシブルプリント基板298と同様に、補正レンズ群260の径方向に延在する対称軸に対して対称な形状を有するフレキシブルプリント基板299が形成される。個々のフラットケーブル401、402において、ベース部材256とレンズ保持部262の間で巻き回された部分は、それぞれがフレキシブルプリント基板290において巻き回された部分と同じように変形して作用する。また、一対のフラットケーブル401、402の組み合わせでは、巻き回す方向が互いに反対なので、巻きが戻る方向の付勢力は互いに打ち消し合う。このように、複数のフラットケーブル401、402を用いて形成したフレキシブルプリント基板299により、作用点S1を重心Gに近づけることもできる。上記のような形状を有するフレキシブルプリント基板299は、補正レンズ群260の径方向に延在する対称軸に対して対称な形状を有するので、フレキシブルプリント基板299弾性力を、レンズ保持部262に対する付勢力として効率よく利用できる。なお、フレキシブルプリント基板290、298、299が生じる付勢力は、フレキシブルプリント基板290、298、299の巻き数の他、フレキシブルプリント基板290、298、299自体の厚さ、幅、線数等により調整できる。また、フレキシブルプリント基板290、298、299の巻き径の大きさによっても付勢力の多寡を調整できる。また、ここまで、一眼レフカメラ100のレンズユニット200に設けられた防振装置400を例にあげて説明した。しかしながら、レンズユニット200とカメラボディ300とが一体に形成されたカメラにも上記の構造を組み込むことができる。また、メインミラー371を備えていない、ライブビュー専用のミラーレスカメラのレンズユニット200においても同様の構造を形成できる。更に、望遠鏡単眼鏡、双眼鏡、測量器、顕微鏡等の他の光学機器においても、上記防振装置400を形成できる。以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。