"液晶表示パネルと、前記液晶表示パネルに対向して配置されるバックライトと、前記液晶表示パネルと前記バックライトとの間に配置され、前記バックライトからの光を透過させる透過部と、前記光を遮断する遮光部とが交互に並ぶ視差バリアを実現可能なスイッチ液晶パネルと、前記液晶表示パネルと前記スイッチ液晶パネルとの間に配置され、所定の透過軸を有し、前記透過軸の方向に振動する光を透過する一方、前記透過軸以外の方向に振動する光を反射する反射透過フィルムと、前記液晶表示パネルと前記スイッチ液晶パネルとの間に配置される偏光板とを備え、前記透過軸が、前記偏光板の偏光軸に平行である、表示装置。前記スイッチ液晶パネルは、一対の基板と、前記一対の基板間に封入される液晶層と、前記一対の基板のそれぞれにおいて、前記液晶層側に設けられる配向膜とを備え、前記一対の基板のうち、前記反射透過フィルム側に位置する側に設けられた前記配向膜の配向軸が、前記透過軸に平行である、請求項1に記載の表示装置。前記スイッチ液晶パネルは、一対の基板と、前記一対の基板間に封入される液晶層と、前記一対の基板のそれぞれにおいて、前記液晶層側に設けられる配向膜とを備え、前記一対の基板のうち、前記反射透過フィルム側に位置する側に設けられた前記配向膜の配向軸が、前記透過軸に交差する、請求項1に記載の表示装置。前記配向軸が前記透過軸に直交する、請求項3に記載の表示装置。前記反射透過フィルムが前記偏光板と前記スイッチ液晶パネルとの間に配置される、請求項1~4の何れか1項に記載の表示装置。前記偏光板と前記反射透過フィルムとが一体形成されている、請求項1~5の何れか1項に記載の表示装置。視差バリア方式では、特定の方向からの光をバリア部で遮断することにより、右眼用の画素からの光と、左眼用の画素からの光とを分離する。その結果、バックライトからの光の透過率が大きく低下するという問題がある。本発明の目的は、バックライトからの光の透過率が大きく低下するのを防ぐことができる表示装置を提供することにある。本発明の表示装置は、液晶表示パネルと、前記液晶表示パネルに対向して配置されるバックライトと、前記液晶表示パネルと前記バックライトとの間に配置され、前記バックライトからの光を透過させる透過部と、前記光を遮断する遮光部とが交互に並ぶ視差バリアを実現可能なスイッチ液晶パネルと、前記液晶表示パネルと前記スイッチ液晶パネルとの間に配置され、所定の透過軸を有し、前記透過軸の方向に振動する光を透過する一方、前記透過軸以外の方向に振動する光を反射する反射透過フィルムと、前記液晶表示パネルと前記スイッチ液晶パネルとの間に配置される偏光板とを備え、前記透過軸が、前記偏光板の偏光軸に平行である。本発明の表示装置によれば、バックライトからの光の透過率が大きく低下するのを防ぐことができる。本発明の一実施形態に係る表示装置は、液晶表示パネルと、前記液晶表示パネルに対向して配置されるバックライトと、前記液晶表示パネルと前記バックライトとの間に配置され、前記バックライトからの光を透過させる透過部と、前記光を遮断する遮光部とが交互に並ぶ視差バリアを実現可能なスイッチ液晶パネルと、前記液晶表示パネルと前記スイッチ液晶パネルとの間に配置され、所定の透過軸を有し、前記透過軸の方向に振動する光を透過する一方、前記透過軸以外の方向に振動する光を反射する反射透過フィルムと、前記液晶表示パネルと前記スイッチ液晶パネルとの間に配置される偏光板とを備え、前記透過軸が、前記偏光板の偏光軸に平行である第1の構成。第1の構成においては、バックライトからの光のうち、透過部を通過する光は、偏光板が有する偏光軸の方向に振動する。これにより、透過部を通過する光は、反射透過フィルムを通過し、液晶表示パネルに入射する。一方、バックライトからの光のうち、遮光部を透過する光は、偏光板が有する偏光軸の方向とは異なる方向に振動する。これにより、遮光部を通過する光は、反射透過フィルムによって反射される。反射透過フィルムによって反射された光は、スイッチ液晶パネルを透過した後、バックライトで反射される。バックライトで反射された光は、遮光部を通過する場合には反射透過フィルムによって再び反射され、透過部を通過する場合には反射透過フィルムを透過した後、液晶表示パネルに入射する。このようにして、遮光部で遮られていた光を再利用するようにした。従って、視差バリアが実現されている場合であっても、液晶表示パネルの透過率を向上させることができる。第2の構成は、前記第1の構成において、前記スイッチ液晶パネルは、一対の基板と、前記一対の基板間に封入される液晶層と、前記一対の基板のそれぞれにおいて、前記液晶層側に設けられる配向膜とを備え、前記一対の基板のうち、前記反射透過フィルム側に位置する側に設けられた前記配向膜の配向軸が、前記透過軸に平行とされている構成である。このような構成においては、より多くの光がスイッチ液晶パネルを通過し易くなる。その結果、液晶表示パネルの透過率を更に向上させることができる。第3の構成は、前記第1の構成において、前記スイッチ液晶パネルは、一対の基板と、前記一対の基板間に封入される液晶層と、前記一対の基板のそれぞれにおいて、前記液晶層側に設けられる配向膜とを備え、前記一対の基板のうち、前記反射透過フィルム側に位置する側に設けられた前記配向膜の配向軸が、前記透過軸に交差する構成である。第4の構成は、前記第3の構成において、前記配向軸が前記透過軸に直交する構成である。第5の構成は、前記第1~第4の構成の何れか1つにおいて、前記反射透過フィルムが前記偏光板と前記スイッチ液晶パネルとの間に配置される構成である。このような構成においては、スイッチ液晶パネルから出射された光のうち、偏光板の偏光軸とは異なる方向に振動する光が、偏光板によって吸収される前に、反射透過フィルムで反射される。その結果、輝度を向上させ易くなる。第6の構成は、前記第1~第5の構成の何れか1つにおいて、前記偏光板と前記反射透過フィルムとが一体形成されている構成である。このような構成においては、偏光板と反射透過フィルムとを纏めて取り扱うことができる。以下、本発明のより具体的な実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下で参照する各図は、説明の便宜上、本発明の実施形態の構成部材のうち、本発明を説明するために必要な主要部材のみを簡略化して示したものである。従って、本発明に係る表示装置は、本明細書が参照する各図に示されていない任意の構成部材を備え得る。また、各図中の部材の寸法は、実際の構成部材の寸法および各部材の寸法比率等を忠実に表したものではない。[第1の実施形態]図1には、本発明の第1の実施形態としての表示装置10が示されている。表示装置10は、液晶表示パネル12と、反射透過フィルム14と、スイッチ液晶パネル16と、バックライト18とを備える。なお、図1においては、各部材12,14,16,18のハッチングを省略している。液晶表示パネル12は、アクティブマトリクス基板20と、アクティブマトリクス基板20に対向して配置される対向基板22と、アクティブマトリクス基板20と対向基板22との間に封入された液晶層24とを備える。アクティブマトリクス基板20及び対向基板22は、それぞれ、液晶層24側とは反対側の面に接着される偏光板26a,26bを備える。これらの偏光板26a,26bの偏光軸X1,X2は、図2に示すように、互いに直交している。液晶表示パネル12においては、複数の画素がマトリクス状に形成されている。複数の画素がマトリクス状に形成された領域が、液晶表示パネル12の表示領域になる。液晶表示パネル12においては、観察者の右眼に映る画像右眼用画像を表示する画素の列と、観察者の左眼に映る画像左眼用画像を表示する画素の列とが、液晶表示パネル12の横方向に交互に配置されている。換言すれば、右眼用画像と左眼用画像が、それぞれ、画素列毎にストライプ状に分割される。そして、これらストライプ状に分割された右眼用画像及び左眼用画像を交互に並べた合成画像が、液晶表示パネル12の表示領域に表示される。液晶表示パネル12の下側には、反射透過フィルム14が配置される。反射透過フィルム14は、輝度向上フィルムである。反射透過フィルム14は、透過軸X3図2参照を有する。反射透過フィルム14は、透過軸X3と同じ方向に振動する光を透過し、透過軸X3と異なる方向に振動する光を反射する。反射透過フィルム14の透過軸X3は、図2に示すように、偏光板26aの偏光軸X1と平行である。なお、反射透過フィルム14の透過軸X3は、偏光板26aの偏光軸X1に対して厳密に平行である必要はなく、略平行であれば良い。反射透過フィルム14は、例えば、誘電体の薄膜を複数積層したフィルム、屈折率異方性が相違する薄膜を複数積層したフィルム、コレステリック液晶層と位相差板を積層したフィルム等である。反射透過フィルムとしては、例えば、3M社製のDBEFシリーズ等を採用することができる。反射透過フィルム14は、偏光板26aを備えていても良い。この場合、反射透過フィルム14と偏光板26aとを一体的に取り扱うことができる。なお、偏光板26aを備える反射透過フィルム14としては、例えば、日東電工社製の輝度向上フィルム付偏光板NIPOCS等を採用することができる。図1に示すように、反射透過フィルム14の下側には、スイッチ液晶パネル16が配置される。スイッチ液晶パネル16は、一対の基板28,30と、これら一対の基板28,30間に封入された液晶層32とを備える。各基板28,30は、例えば、低アルカリガラス基板等である。液晶層32は、例えば、TNTwistedNematicモードの液晶等である。本実施形態では、液晶層32は、正の誘電率を有するTNモードの液晶である。図3に示すように、基板28には、複数の駆動電極34が形成されている。なお、図3においては、理解を容易にするために、駆動電極34が9つしか示されていないが、駆動電極34の数は任意である。複数の駆動電極34は、それぞれ、基板28の縦方向液晶表示パネル12の縦方向に略一定の幅寸法で延びている。換言すれば、複数の駆動電極34は、基板28の横方向液晶表示パネル12の横方向に並んでいる。各駆動電極34の長さ方向一端図3の上端同士が、連結電極36によって、連結されている。連結電極36は、基板28の横方向に略一定の幅寸法で延びている。基板30には、図4に示すように、対向電極38が形成されている。対向電極38は、一対の基板28,30が対向する方向で、複数の駆動電極34の全てに重なっている。対向電極38は、スイッチ液晶パネル16において、後述する視差バリア48が実現される領域の全体に亘って形成されている。各駆動電極34、連結電極36及び対向電極38は、例えば、インジウム酸化錫膜ITO膜等の透明な導電膜である。なお、連結電極36は、例えば、チタンやモリブデン等の金属膜であっても良い。各基板28,30には、図5に示すように、配向膜40a,40bが形成されている。配向膜40a,40bは、例えば、ポリイミド樹脂膜である。基板28側の配向膜40aは、駆動電極34及び連結電極36を覆っている。配向膜40aの配向軸X4は、図2に示すように、反射透過フィルム14の透過軸X3に直交している。なお、配向膜40aの配向軸X4は、反射透過フィルム14の透過軸X3に対して、厳密に直交している必要はなく、略直交していれば良い。基板30側の配向膜40bは、対向電極38を覆っている。配向膜40bの配向軸X5は、図2に示すように、反射透過フィルム14の透過軸X3に平行である。基板28は、液晶層32側とは反対側の面に接着される偏光板42を備える。偏光板42の偏光軸X6は、図2に示すように、反射透過フィルム14の透過軸X3と直交している。スイッチ液晶パネル16においては、複数の駆動電極34と対向電極38との間に電圧を印加すると、各駆動電極34と対向電極38との間に位置する液晶分子の向きが変化する。これにより、図5に示すように、液晶層32において、各駆動電極34と対向電極38との間に位置する部分が遮光部44として機能し、隣り合う2つの遮光部44,44の間が透過部46として機能する。その結果、液晶層32において、遮光部44と透過部46とが交互に並ぶ視差バリア48が実現される。スイッチ液晶パネル16の下側には、バックライト18が配置される。バックライト18は、図5に示すように、複数の発光ダイオード50と、導光板52と、反射シート54と、拡散シート56と、2つの屈折型プリズムシート58a,58bとを備える。複数の発光ダイオード50は、一側面に配置される。導光板52の底部には、光を散乱させるドットパターンが形成されている。反射シート54は、導光板52の下側に配置され、光の再利用に貢献する。拡散シート56は、導光板52の上側に配置され、輝度ムラを低減する。2つの屈折型プリズムシート58a,58bは、拡散シート56の上側に配置され、輝度を向上させる。なお、2つの屈折型プリズムシート58a,58bの上に、拡散シートを更に重ねても良い。これにより、スイッチ液晶パネル16に干渉縞が形成されるのを防ぐことができる。バックライト18は、図6に示すエッジライト型の他に、例えば、直下型であっても良い。バックライト18の光源は、発光ダイオード50に限定されず、例えば、冷陰極管であっても良い。バックライト18においては、各発光ダイオード50が発する光は、導光板52に入射し、導光板52内で散乱した後、導光板52の主面から上方へ出射される。導光板52から出射された光は、拡散シート56によって拡散された後、2つの屈折型プリズムシート58a,58bによって集光される。このようにして、輝度ムラが低減され、且つ、輝度が向上された光が、スイッチ液晶パネル16に照射される。表示装置10においては、視差バリア48がスイッチ液晶パネル16に表示された状態で、ストライプ状に分割された右眼用画像及び左眼用画像を交互に並べた合成画像が、液晶表示パネル12の表示領域に表示される。これにより、観察者の右眼には右眼用画像のみが届き、観察者の左眼には左眼用画像のみが届く。その結果、観察者は、特殊なメガネを使用せずに、立体画像を見ることができる。また、表示装置10においては、視差バリア48がスイッチ液晶パネル16に表示されていない状態で、液晶表示パネル12に平面画像を表示すれば、平面画像を観察者に見せることができる。また、表示装置10においては、スイッチ液晶パネル16と液晶表示パネル12との間に、反射透過フィルム14が配置されている。これにより、バックライト18からの光を有効に利用して、液晶表示パネル12の透過率を向上させることができる。この効果について、以下に詳しく説明する。バックライト18からの光は、偏光板42を通過する。偏光板42を通過した光は、偏光板42の偏光軸X6の方向に振動する光である。視差バリア48がスイッチ液晶パネル16に表示されているとき、透過部46においては、液晶分子の向きが変化していない。その結果、透過部46を通過する光は、透過部46を通過するときに、90度回転し、スイッチ液晶パネル16から出てゆく。透過部46を通過してスイッチ液晶パネル16から出てゆく光が振動する方向は、反射透過フィルム14の透過軸X3の方向に平行である。その結果、図7に示すように、透過部46を通過した光は、反射透過フィルム14を通過し、液晶表示パネル12に入射する。一方、視差バリア48がスイッチ液晶パネル16に表示されているとき、遮光部44においては、駆動電極34と対向電極38との間に電圧が印加されていることにより、液晶分子が立ち上がっている。換言すれば、遮光部44においては、液晶分子の向きが変わっている。その結果、遮光部44を通過する光は、透過部46を通過する光のように、90度回転することなく、そのままスイッチ液晶パネル16から出てゆく。遮光部44を通過してスイッチ液晶パネル16から出てゆく光が振動する方向は、反射透過フィルム14の透過軸X3に直交している。その結果、図7に示すように、遮光部44を通過した光は、反射透過フィルム14によって反射され、スイッチ液晶パネル16に入射する。スイッチ液晶パネル16に入射した光は、遮光部44を通過した後、バックライト18に入射する。バックライト18に入射した光は、バックライト18内で反射された後、バックライト18から出てゆく。バックライト18内では、例えば、反射シート54、バックライト18が備える各種の光学フィルム56,58a,58b間等において、光が反射される。バックライト18から出てゆく光が再び遮光部44を通過する場合、当該光は、上述のように、反射透過フィルム14とバックライト18との間で反射を繰り返す。一方、バックライト18から出てゆく光が透過部46を通過する場合、当該光は、上述のように、反射透過フィルム14を通過し、液晶表示パネル12に入射する。このような表示装置10においては、バックライト18からの光のうち、遮光部44を通過する光が、反射透過フィルム14とバックライト18との間で反射を繰り返すことにより、透過部46を通過するようになる。その結果、液晶表示パネル12の透過率を向上させることができる。図8は、液晶表示パネル12の透過率がどれだけ改善されたかを示す実験データである。図8において、実施例は、本実施形態の表示装置10の実験データである。比較例は、本実施形態の表示装置10に比して、反射透過フィルム14を備えていない構成を有する表示装置の実験データである。この実験は、視差バリア48をスイッチ液晶パネル16に表示し、且つ、合成画像を液晶表示パネル12に表示するときに、右眼用画像及び左眼用画像をそれぞれ白色表示し、液晶表示パネル12の透過率を、液晶表示パネル12の面方向に角度を変えて測定したものである。角度は、液晶表示パネル12を真正面から見た場合を基準にし、そこから左右に傾けた角度である。図8に示すように、観察者が左眼用画像を左眼で見るのに最適な位置における液晶表示パネル12の透過率は、実施例では、1.99であった。一方、比較例では、1.85であった。これらの結果から、液晶表示パネル12の透過率が約8向上していることが確認できた。また、観察者が右眼用画像を右眼で見るのに最適な位置における液晶表示パネル12の透過率は、実施例では、1.98であった。一方、比較例では、1.84であった。これらの結果から、液晶表示パネル12の透過率が約8向上しているのが確認できた。反射透過フィルム14が偏光板26aよりもスイッチ液晶パネル16側に位置しているので、スイッチ液晶パネル16から射出された光のうち、偏光板26aの偏光軸X1と異なる方向に振動する光は、偏光板26aに吸収される前に、反射透過フィルム14によって反射される。その結果、液晶表示パネル12の透過率が更に向上する。反射透過フィルム14の透過軸X3と偏光板26aの偏光軸X1とが平行であるから、より多くの光がスイッチ液晶パネル16を通過しやすくなる。その結果、液晶表示パネルの透過率が更に向上する。複数の駆動電極34の長さ方向一端同士が連結電極36によって連結されているので、複数の駆動電極34に一斉に電圧を印加する際に必要な配線の数を少なくすることができる。対向電極38が、視差バリア48が実現される領域の全体に亘って形成されているので、対向電極38を容易に形成することができる。[第2の実施形態]続いて、本発明の第2の実施形態について、説明する。なお、以下の説明において、第一の実施形態と同様な構造とされた部材及び部位については、図中に、第1の実施形態と同一の符号を付すことにより、それらの詳細な説明を省略する。本実施形態の表示装置は、第1の実施形態の表示装置10に比して、配向膜40a,40bの配向軸X4,X5が異なる。図9に示すように、本実施形態では、配向膜40aの配向軸X4が反射透過フィルム14の透過軸X3と平行であり、配向膜40bの配向軸X5が反射透過フィルム14の透過軸X3と直交している。偏光板42の偏光軸X6と配向膜40aの配向軸X4が直交しているので、偏光板42を通過した光が透過部46を通過する場合、当該光は、透過部46を通過するときに、90度回転し、スイッチ液晶パネル16から出てゆく。一方、偏光板42を通過した光が遮光部44を通過する場合、当該光は、遮光部44をそのまま通過し、スイッチ液晶パネル16から出てゆく。従って、本実施形態の表示装置においても、第1の実施形態の表示装置10と同様な効果を得ることができる。以上、本発明の実施形態について、詳述してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、上述の実施形態によって、何等、限定されない。例えば、本発明は、表示画面を左斜め方向から見る場合と右斜め方向から見る場合とで異なる画像が見える表示装置に対しても、勿論、適用可能である。また、前記第2の実施形態では、配向膜40bの配向軸X5と、反射透過フィルム14の透過軸X3とが直交していたが、配向軸X5と透過軸X3は必ずしも直交している必要はなく、交差していてもよい。配向軸X5と透過軸X3が交差する場合、液晶層32は、例えば、TNモードの液晶である。"