"データ処理端末の低コスト印刷装置を用いて有価証券に光学的セキュリティ要素を生成する方法であって、該方法は、予め印刷されたインク部分を有し、前記予め印刷されたインク部分は前記セキュリティ要素の光学的セキュリティ機能を提供しない非暴露状態で設けられている、フレキシブル基板を準備するステップ、レーザ放射に暴露すべき前記非暴露状態の前記予め印刷されたインク部分の一部を機械制御式に決定するように可変レーザ照射装置を構成するステップ、及び前記予め印刷されたインク部分から所定のパターンを生成するために前記非暴露状態の前記予め印刷されたインク部分をレーザ放射に機械制御式に暴露するステップを備え、前記パターンの光学的特性が前記光学的セキュリティ要素を提供する、ことを特徴とする方法。前記暴露ステップは、前記有価証券の層を前記非暴露状態の前記予め印刷されたインク部分の上又は下の照射位置を暴露して前記予め印刷されたインク部分をこの照射位置で光学的に露出させるステップを含む、請求項1記載の方法。前記暴露ステップは、前記有価証券の層内に、前記予め印刷されたインク部分の上又は下にステンシルを生成するステップを含む、請求項2記載の方法。前記暴露ステップは、前記予め印刷されたインク部分内に前記所定のパターンを生成するために前記インク部分の一部分を照射するステップを含む、請求項1-3のいずれかに記載の方法。前記予め印刷されたインク部分は電磁センシティブカラーシフトインク又は光学的に半化するインクOVI又は光学的に変化する磁性インクOVMIを含む、請求項4記載の方法。前記予め印刷されたインク部分は電磁センシティブ金属層を備える、請求項4記載の方法。前記有価証券は前記予め印刷されたインク部分に隣接する金属層を備え、前記インク部分内に前記ステンシルを生成するステップは前記金属層を前記光学的セキュリティ要素として暴露する、請求項6記載の方法。前記予め印刷されたインク部分は反応性インクを含むプラスチックストリップ部分を備え、前記プラスチックストリップ部分は複数の所定の脆弱領域を有し、前記暴露ステップは、前記所定の脆弱領域のうちの選択した複数の脆弱領域にレーザ放射を照射して、前記反応性インクを前記プラスチックストリップ部分の前記照射された複数の脆弱領域から前記有価証券の隣接層上へ流出させるステップを含む、請求項1-7のいずれかに記載の方法。前記暴露ステップは、前記所定のパターンを生成すために、前記プラスチックストリップ部分に、複数の所定の位置に孔をあけるステップを含む、請求項8記載の方法。前記予め印刷されたインク部分は大気に露出されるとき光学的に反射性であり、前記暴露ステップは前記予め印刷されたインク部分を前記パターンの区域におけるその光学的特性を変化せしめる、請求項9記載の方法。前記予め印刷されたインク部分は基板の第1表面に設けられ、前記暴露ステップは、前記生成されるセキュリティ要素が基板の第1表面から見たときと前記基板の第2表面から見たときとで異なる光学特性を有するように、前記基板の第2表面上で実行する、請求項1-7のいずれかに記載の方法。前記予め印刷されたインク層を覆う上側及び下側透明カバー層を更に備え、前記上側カバー層は前記レーザ放射に対して透明であり、前記下側カバー層は前記レーザ放射の波長にセンシティブであり、前記上側及び下側カバー層の間に反応性化学物質層を設け、前記暴露ステップは前記下側カバー層に前記パターンのアブレーションを生じさせ、それによって前記化学物質層の内容物を前記予め印刷されたインク層の上に放出させて前記インク層内に前記パラメータを形成する、請求項1-7のいずれかに記載の方法。前記暴露ステップは、前記暴露の近傍で前記化学物質層の内容物を放出させて前記予め印刷されたインク層と反応させることによって、前記予め印刷されたインク層に目に見えない部分を生成する、請求項12に記載の方法。前記予め印刷されたインク部分は2つのインク層を備え、その下側インク層は電磁スペクトルの非可視部分内の第1波長で光を吸収し、電磁スペクトルの可視部分内の異なる波長で光を透過する波長シフト特性を有する、請求項1-13の何れ簡易記載の方法。前記下側層は電磁放射レジスタントインクを含み、前記上側層は電磁放射センシティブインクを含む、請求項14記載の方法。前記暴露ステップは、修正不能フォントを有する文字のパターンを生成するステップを含む、請求項1-15のいずれかに記載の方法。前記基板を準備するステップは、低コストサーモグラフィ紙基板を準備し、前記方法はサーモグラフィプリンタを用いて前記サーモグラフィ紙に印刷するステップを更に備える、請求項1-16のいずれかに記載の方法。前記有価証券を使用のために発行する前に前記インク層を硬化させるために前記基板を加熱するステップを更に備える、請求項1-17のいずれかに記載の方法。前記方法は印刷端末で実施され、前記端末は宝くじ端末、キヨスク、銀行端末、POS端末、現金自動預入支払機、キャッシュレジスタ及びインスタントチケット販売機からなる群から選ばれる、請求項1-18のいずれかに記載の方法。前記セキュリティ要素は検証識別子であり、前記方法は、前記基板上に設けられた予め印刷されたシリアル識別子を読み取るステップ、及び前記シリアル識別子から、前記印刷端末に設けられた又は該端末に接続可能な中央サーバに設けられたマシン保存情報を用いて、前記予め印刷されたインク部分に暴露させるべき前記検証識別子を導出するステップを更に備える、請求項19記載の方法。前記予め印刷されたインク層の下に予め印刷された文字列を設けるステップ及び一緒になって前記セキュリティ要素を形成する文字を露出させるために前記予め印刷されたインク層の選択部分を暴露するステップを更に備える、請求項20記載の方法。前記予め印刷された文字列を設ける前記ステップは、一連の同心文字帯を設けるステップを含み、前記暴露ステップは各帯の1文字を露出させるステップを含む、請求項21記載の方法。前記暴露ステップは、前記露出された文字の各々の間に、それらの文字を読み取るべき正しい順序を示す可視結合線を生成するステップを含む、請求項22記載の方法。前記予め印刷された文字列を設ける前記ステップは、前記予め印刷された文字列の相対的位置を位置決めする露出した一組の位置合わせマークを設けるステップを含む、請求項21-23のいずれかに記載の方法。有価証券に光学的セキュリティ要素を生成するデータ処理端末であって、該端末は、可変照射装置を備える低コスト印刷装置、予め印刷されたインク部分を有し、前記予め印刷されたインク部分は前記セキュリティ要素の光学的セキュリティ機能を提供しない非暴露状態で設けられている、フレキシブル基板を供給するモジュール、レーザ放射に暴露すべき前記非暴露状態の前記予め印刷されたインク部分の一部を機械制御式に決定するプロセッサ、及び前記予め印刷されたインク部分から所定のパターンを生成するために前記非暴露状態の前記予め印刷されたインク部分を放射に機械制御式に暴露するよう前記可変照射装置を制御するコントローラを備え、前記パターンの光学的特性が前記光学的セキュリティ要素を提供する、ことを特徴とするデータ処理端末。前記照射装置は赤外ダイオードレーザ又は低コスト紫外レーザである、請求項25記載のデータ処理端末。機械読取り可能な検証識別子および機械読取り可能なシリアル識別子を備える有価証券用の検証プロセスであって、該検証プロセスは、検証端末で前記検証識別子及び前記シリアル識別子を読み取るステップ、読み取られた前記シリアル識別子に由来する検証識別子又は読み取られた前記検証識別子に由来するシリアル識別子を決定するために機械保存情報を使用するステップ、及び前記読み取られた検証識別子と前記由来の検証識別子又は前記読み取られたシリアル識別子と前記由来のシリアル識別子が等しい場合に前記有価証券を有効と検証するステップ、を備えることを特徴とする検証プロセス。前記機械保存情報を使用するステップは、前記読み取られたシリアル識別子に検証アルゴリズムを適用するステップを含み、前記検証アルゴリズムは前記由来の検証識別子を生成する、請求項27記載の検証プロセス。前記機械保存情報を使用するステップは、前記読み取られた検証識別子に逆検証アルゴリズムを適用するステップを含み、前記逆検証アルゴリズムは前記由来のシリアル識別子を生成する、請求項27記載の検証プロセス。前記読み取られた識別子を中央検証サーバに送信し、前記読み出されたシリアル識別子を用いて保存されている対応する由来のシリアル識別子をルックアップするステップを更に備える、請求項27記載の検証プロセス。前記有価証券に設けられた他の補完情報を読み取り、前記補完情報を前記有価証券の有効性を決定するために使用するステップを更に備える、請求項27-30のいずれかに記載の検証プロセス。前記他の補完情報は前記有価証券にその発行時に設けられた日/時スタンプを含む、請求項31記載の検証プロセス。前記他の補完情報は前記有価証券にその発行時に設けられた中央データベース記録識別子を含む、請求項31記載の検証プロセス。前記読み取りステップは、前記検証識別子を所定の波長の光で照射し、前記検証識別子から反射される異なる波長の光を検出するステップを含む、請求項27-33のいずれかに記載の検証プロセス。前記検証識別子の第1のインク層から反射される第1の波長の光及び前記検証識別子の第2のカラーシフトインク層から反射される第2の波長の光を検出し、検出した波長のスペクトルを分析するステップを備える、請求項28-34のいずれかに記載の検証プロセス。有価証券に光学的セキュリティ要素を生成する印刷装置であって、該印刷装置は、可変電磁エネルギー照射装置、予め印刷されたインク部分を有し、前記予め印刷されたインク部分は前記セキュリティ要素の光学的セキュリティ機能を提供しない非暴露状態で設けられている、フレキシブル基板を供給するモジュール、レーザ放射に暴露すべき前記非暴露状態の前記予め印刷されたインク部分の一部を機械制御式に決定するプロセッサ、及び前記予め印刷されたインク部分から所定のパターンを生成するために前記非暴露状態の前記予め印刷されたインク部分を電磁放射に機械制御式に暴露するよう前記可変照射装置を制御するコントローラを備え、前記パターンの光学的特性が前記光学的セキュリティ要素を提供する、ことを特徴とする印刷装置。前記可変照射装置は少なくとも一つの暴露ステンシルを含む、請求項36記載の印刷装置。前記可変照射装置は複数の固定の暴露ステンシルを含む、請求項37記載の印刷装置。前記複数の固定の暴露ステンシルは回転可能なドラムの異なる面に設けられている、請求項38記載の印刷装置。複数の回転可能なドラムが設けられ、各ドラムが自分の電磁放射源を有する、請求項39記載の印刷装置。1つの放射源から生成された放射を前記複数の異なるステンシルへ拡散させる拡散素子をさらに備える、請求項38-40のいずれかに記載の印刷装置。前記可変照射装置は機械制御で設定可能なステンシルを備える、請求項36記載の印刷装置。前記機械制御で設定可能なステンシルは電子制御可能なLCD素子のマトリクスを備える、請求項42記載の印刷装置。印刷すべき前記有価証券の少なくとも一つの特性を検出するセンサ及び前記少なくとも一つの検出された特性に基づいて前記有価証券の品質を決定する決定手段を更に備え、前記コントローラは、前記決定手段による有価証券の品質の肯定的な決定に応答して前記予め印刷されたインク部分に前記所定のパターンを生成するように制御を行う、請求項36-43のいずれかに記載の印刷装置。ユーザ識別子の画像をキャプチャする画像キャプチャを更に備え、前記コントローラはキャプチャした画像を前記所定のパターンの少なくとも一部として利用するように構成されている、請求項36-44のいずれかに記載の印刷装置。前記画像キャプチャはユーザのサインをキャプチャするように構成され、前記コントローラはキャプチャした画像を前記所定のパターンの少なくとも一部として利用するように構成されている、請求項36-44のいずれかに記載の印刷装置。前記可変電磁エネルギー照射装置はメーザを備える、請求項36記載の印刷装置。低コスト熱印刷基板を有する長期有価証券であって、前記低コスト基板上に独立の識別子とシンボルが長期インクで設けられた部分を備え、前記独立の識別子は前記シンボルに前記有価証券に設けられていないデータを用いて機械検証可能に関連している、ことを特徴とする長期有価証券。前記独立の識別子は日/時識別子及びシリアル識別子を含む、請求項48記載の長期有価証券。前記独立の識別子は中央データベースの記録識別子を含む、請求項48記載の長期有価証券。前記独立の識別子は前記低コスト基板上に設けられた予め印刷された長期インク部分に設けられている、請求項48-50のいずれかに記載の長期有価証券。前記有価証券のユーザに関する個人情報を更に含み、前記個人情報は前記有価証券の発行時に前記有価証券上に長期インクで印刷されている、請求項48-51のいずれかに記載の長期有価証券。前記個人情報は有価証券発行端末で得られた前記ユーザの画像を含む、請求項52記載の長期有価証券。前記個人情報はユーザサイン、独立に検証可能なユーザデート、ユーザ名又はユーザ名の一部分を含む、請求項52又は53記載の長期有価証券。前記シンボルは視覚的に決定可能な欠陥を含み、前記欠陥は前記シンボルの機械読み取りで検出可能であるが前記シンボルに写真複写処理を実行しても複写できない、請求項48-54のいずれかに記載の長期有価証券。前記長期インクは、前記長期インクを含む前記有価証券に写真複写処理を実行しても複写できないインクを含む、請求項48-55のいずれかに記載の長期有価証券。前記有価証券の真正性に対する一般的な信頼レベルを与えるために如何なる認証手順も必要としない視覚的に検証可能なセキュリティフィーチャを更に備える、請求項48-56のいずれかに記載の長期有価証券。前記視覚的に検証可能なセキュリティフィーチャは前記識別子の上に設けられたテープ層部分を備える、請求項57記載の長期有価証券。前記視覚的に検証可能なセキュリティフィーチャは前記識別子の上に設けられた急速乾燥プラスチック層部分又は箔テープ層部分を備える、請求項58記載の長期有価証券。前記視覚的に検証可能なセキュリティフィーチャはホログラムを含む、請求項58又は59記載の長期有価証券。前記有価証券はスクラッチカードを含む、請求項48-60のいずれかに記載の長期有価証券。前記スクラッチカードは保護ピールバックシートを備え、前記ピールバックシートは、ユーザが前記スクラッチカードの選択部分をスクラッチオフすれば前記スクラッチカードに覆いかぶせて前記スクラッチカードの未使用のスクラッチオフ部分を保護するように構成されている、請求項61記載の長期有価証券。機械読み取り可能なシリアル識別子、機械読み取り可能な独立識別子及びシンボル識別子を備える有価証券用の検証プロセスであって、該検証プロセスは、リモート検証端末において前記シリアル及び検証識別子を読み取るステップ、少なくとも前記シリアル及び検証識別子を中央検証サーバに送信するステップ、前記シリアル及び検証識別子をアドレス決定アルゴリズムにさらすステップ、前記アルゴリズムにより決定されたアドレスを用いて前記アドレス位置に保存されている検証シンボルをルックアップするステップ、及び前記有価証券の検証を可能とするために前記検証シンボルと前記それぞれのシンボル識別子を比較するステップ、を備えることを特徴とする検証プロセス。前記シンボル識別子と前記検証シンボルが等しい場合に前記有価証券を有効とする、請求項63記載の検証プロセス。前記読み取りステップは前記シンボル識別子を読み取るステップを含み、前記送信ステップは読み取ったシンボル識別子を前記中央サーバに送信するステップを含み、前記検証を可能にするステップは前記中央サーバで行う、請求項63又は64記載の検証プロセス。前記検証識別子を用いて前記中央サーバで与えられる複数のアドレス決定アルゴリズムの一つを選択するステップ、及び選択したアドレス決定アルゴリズムを前記アルゴリズムにさらすステップで使用するステップを更に備える、請求項63-65のいずれかに記載の検証プロセス。前記検証識別子を用いて前記中央サーバで与えられる複数のアドレス決定アルゴリズムの一つを選択するステップ、及び選択したアドレス決定アルゴリズムを前記アルゴリズムにさらすステップで使用するステップを更に備える、請求項63-65のいずれかに記載の検証プロセス。発行有価証券を検証するネットワーク化された端末であって、該端末は、情報をユーザに提示する表示スクリーン、入力データのユーザ入力を可能にするデータ入力インタフェース、発行有価証券をスキャンして有価証券情報を生成する第1のスキャナ、前記ユーザの身元を検証する機械読み取り可能な識別アイテムをスキャンしてユーザ識別データを生成する第2のスキャナ、ユーザ入力データ、前記有価証券データ及び前記ユーザ識別データを集めて認証要求メッセージにするプロセッサ、及び前記認証要求を中央サーバに送信する通信手段を備えることを特徴とする端末。複数のネットワーク化された低コスのトデータ処理端末の一つで一意に識別可能な有価証券を生成する方法であって、該方法は、前記データ処理端末の一意の端末識別子を取得するステップ、前記データ処理端末の一意の端末識別子をシリアル識別子の第1部分として使用するステップ、数生成プロセスにより生成される前記シリアル識別子の第2の部分を取得するステップ、前記シリアル識別子の前記第1及び第2の部分を組み合わせて前記有価証券の前記シリアル識別子を生成するステップ、及び前記シリアル識別子を前記有価証券に印刷するステップ、を備えることを特徴とする方法。前記取得ステップは、前記シリアル識別子の前記第2の部分を生成するために乱数生成プロセスを使用する、請求項69記載の方法。前記取得ステップは、前記端末で前記一意のシリアル識別子の前記第2の部分を生成するステップを含む、請求項69又は70記載の方法。前記取得ステップは、前記シリアル識別子の前記第2の部分を生成するために中央サーバにより与えられる所定のアルゴリズムを前記端末で使用する、請求項71記載の方法。前記所定のアルゴリズムは前記端末に保存されている複数の所定のアルゴリズムの一つから選択するステップを更に備える、請求項72記載の方法。前記選択ステップは、前記端末に保存されている複数の所定のアルゴリズムからランダムに選択するステップを含む、請求項73記載の方法。前記複数の所定のアルゴリズムを前記生成ステップで使用するために前記中央サーバから受信するステップ及び前記受信したアルゴリズムの一つを使用するために前記シリアル識別子生成プロセスを更新するステップを更に備える、請求項72記載の方法。前記複数の所定のアルゴリズムから特定の一つを選択するために前記中央サーバから信号を受信するステップを更に備える、請求項74記載の方法。前記生成ステップは、前記識別子の前記第2の部分を生成するためにユーザ入力データを使用するステップを含む、請求項69-76のいずれかに記載の方法。ユーザにインタラクティブデータ選択ゲームを提供するステップを更に備え、前記生成ステップは、前記識別子の前記第2の部分を生成するために、前記データ選択ゲームとの相互作用により入力されるデータを使用するステップを含む、請求項77記載の方法。前記ゲームはスポットザボールゲームを含み、前記ゲームとのインタラクションにより入力されるデータは格子座標を含む、請求項78記載の方法。前記データ選択ゲームを前記ユーザのモバイル装置に提供するステップを更に備え、前記端末は前記モバイル装置から前記ユーザインタラクションデータを受信する、請求項78又は79記載の方法。前記ユーザ入力データはユーザ個人識別データを含む、請求項77記載の方法。前記取得ステップは前記ネットワーク化された端末の地域識別子を取得するステップを更に含む、請求項69-81のいずれかに記載の方法。前記印刷ステップは、前記ネットワーク化された端末に関連する他の情報に基づく第2の識別子を印刷するステップを含む、請求項69-82のいずれかに記載の方法。前記他の情報は前記印刷ステップの日/時及び前記ネットワーク化された端末の地域識別子の少なくとも一つを含む、請求項83記載の方法。前記取得ステップは、中央サーバにより生成された前記一意のシリアル番号の前記第2の部分を前記端末で受信するステップを含む、請求項69-84のいずれかに記載の方法。前記生成されたシリアル識別子を暗号化された形態に変換するステップを更に備え、前記印刷ステップは前記シリアル識別子の前記暗号化された形態を印刷するステップを含む、請求項69-85のいずれかに記載の方法。前記暗号化ステップは前記ネットワーク化された端末に接続された中央サーバにより知られている暗号化プロセスを使用する、請求項86記載の方法。前記一意の端末識別子を前記有価証券のその後の検証のために保存し使用するために中央サーバに送信するステップをさらに備える、請求項69-87のいずれかに記載の方法。前記暴露ステップは、複数のサブ領域を備える前記パターンを前記予め印刷されたインク部分に生成するステップを含み、前記サブ領域は前記暴露ステップに有孔マスクを適用することによって生成される、請求項1記載の方法。前記予め印刷されたインク部分は透明インク層を備え、前記暴露ステップは、前記予め印刷された透明インク層の複数領域を前記レーザ放射に暴露する結果として前記透明インク層に不透明パターンを生成するステップを含む、請求項1記載の方法。個人の身元の自動認証プロシージャを実行するシステムであって、該システムは、個人に関するキーデータを受信するデータ受信入力手段、前記キーデータを用いて前記個人の身元を検証する要求を構成する構成手段、前記要求を前記個人に関する個人データを保持するサーバに送信する送信手段、前記サーバから前記個人の身元の正当性に関する応答データを受信する受信手段、及び前記応答データに基づいて前記認証プロシージャの結果を生成する生成手段を備え、前記キーデータは前記個人の姓、イニシャル及び生年月日に最小化される、ことを特徴とするシステム。前記応答データを保存するローカルデータストアを更に備え、前記送信手段は複数の要求を前記個人に関する個人データを保持する複数のサーバに送信するように構成され、前記受信手段は前記複数のサーバからの応答データを受信するように構成され、前記データストアは受信した応答データを前記個人のためのデータファイルに蓄積するように構成されている、請求項91記載のシステム。前記送信手段及び受信手段は、要求の送信及び応答データの受信を4秒以内に行うことでリアルタイムに動作するように構成され、且つ前記生成手段が前記認証プロシージャに対する生成応答を送出したとき、前記データストアからデータファイルを削除するように構成されている、請求項92記載のシステム。前記送信手段及び受信手段は、要求の送信及び応答データの受信を1日より長い期間に亘って行うことでリアルタイムの範囲外で動作するように構成され、且つ前記生成手段が前記認証プロシージャに対する生成応答を送出した後に前記応答データを前記データストアに蓄積し保持するように構成されている、請求項92記載のシステム。前記生成手段は、前記個人の身元を検証する次の要求に対して次の応答を生成するように構成され、前記生成手段は前記結果を生成するために前記蓄積されたデータを使用する、請求項94記載のシステム。前記送信手段は、前記要求をサブデータに対する複数の要求に分割して複数のサーバに送るスプリットモジュールを更に備え、前記受信手段は前記複数のサーバから受信した応答を再組み立てする再組み立てモジュールを更に備える、請求項92記載のシステム。前記送信手段は、前記複数の要求の各々にタグ付けするタグ付けモジュールを更に備え、前記再組み立てモジュールは前記タグ付けされた応答を用いて前記複数のサーバから受信した前記応答を再組み立てするように構成されている、請求項96記載のシステム。前記スプリットモジュール及び前記再組み立てモジュールは前記認証プロセスを実行するサーバに設けられている、請求項96-97のいずれかに記載のシステム。前記スプリットモジュール及び前記再組み立てモジュールは前記認証プロシージャが実行される前にアクセスし得る場所に設けられている、請求項96-97のいずれかに記載のシステム。改札入場用のセキュアチケット検証プロセスであって、前記チケットはスクラッチカードであり、該方法は、前記スクラッチカード型有価証券を受け取るステップを備え、前記スクラッチカードは可視シリアル番号及びスクラッチオフ部分の下に予め設けられた開示情報を有し、更に前記スクラッチカードの前記シリアル番号及び開示スクラッチオフ部分に示される前記情報を読み取るステップ、前記シリアル番号と前記読み取った情報の間の関係を前記チケットに設けられてない機械保存情報を用いて検証するステップ、及び前記関係が正当であれば、前記改札での読み取りのために容易に認識可能であって関連イベントに対する当該チケットの有効性を公然と示す識別子を前記チケット上に印刷するステップを備える検証プロセス。本明細書で使用する有価証券とは広く解釈すべきで、任意のタイプの印刷有価品目をカバーし、実態価値を有する銀行券、債権、バウチャー、クーポン、金融証書又は金融記録又は領収書及びこれに限定されないが宝くじ券を含むあらゆる種類のチケットなどの品目をカバーする。当業者は、EMセンシティブインクストリップとは特定の帯域幅の光に感受性を有するインクストリップを指すことを認識されよう。電磁放射と光は交換可能に使用され、一般に電磁放射は任意の波長及び/又は周波数の光に言及するために使用される。肉眼で見える波長については明確に言及される。図2は本発明のシステム及び方法の好適実施形態の概略であり、セキュリティフィーチャをチケット又は紙ベースの金融/有価証券などのフレキシブル基板上にどのようにして低コストで付加するかを示す。用意されたEMセンシティブインクストリップ22を含む基板20がプリンタ24に通される。基板20は図2に示すようにロール26に設けることができ、またカットシートのスタック図示せずとして設け、各シートはその上にインクストリップ22が設けられ、個別にプリンタ24に送られるようにすることもできる。インクストリップ22は電磁放射の特定の波長に感受性を有し、製造時点で基板20上に印刷又は付着するのが好ましい。基板20はプリンタ24に送られ、そこで所要の画像が基板20の表面に印刷される。セキュリティフィーチャは、選択された検証可能なデザイン又は英数字コードを用意されたインクストリップ上にレーザ28のような高強度のほぼ単色の電磁放射源でアブレーションすることによって基板20に加えることができる。高強度の電磁放射源の動作帯域幅又は等価動作波長はEMセンシティブインクストリップ22の感度特性に従って選択される。次に、アブレーションされたインクストリップは、EMセンシティブインクストリップを更なる不正なアブレーションに対して保護するために、硬化ステーション30で硬化される。EMセンシティブインクストリップ22の硬化はアブレーションされたインクストリップの改ざんを防止する。EMセンシティブインクストリップは一旦硬化されると、レーザにより発生されるような高強度の入射電磁放射に最早感応しない。EMセンシティブインクストリップの硬化は、アブレーションされたインクストリップをEM耐性膜で覆うこと、もしくは、EMセンシティブインクストリップと感応してインクストリップの特性を変化させる化学物質で覆うことに関連するものとし得る。このような材料/物質は当業者に既知であるのでこれ以上記載しない。しかしながら、アブレーションされたインクストリップ22の硬化は必ずしも必要ない。硬化は、そもそもEMセンシティブインクストリップの更なる不正アブレーションを検出できない実施形態において必要とされる。例えば、英数字又は数字コードがEMセンシティブインクストリップに修正不能フォントを用いてアブレーションされる実施形態では、インクストリップの硬化は不要にすることができる。修正不能フォントは、最初の文字をその文字の簡単な操作によって異なる文字として見えるようにすることはできないフォントに関連する。cursiveフォントは修正不能フォントの一例である。cursive英数文字は別の英数文字として見えるように容易に操作することはできない。LED/LCDスタイルのフォントは各英数字が直線の異なる組み合わせで表されるため、操作することはかなり簡単である。従って、修正不能フォントで印刷された英数字を修正が容易に識別されることなく操作することは不可能である。更に、本実施形態は検証コードをEMセンシティブインクストリップ22にアブレーションするものであるため、不正なユーザ操作は検証コード内の任意の既存の文字を特徴の付加により操作することに限定され、決して除去による操作は成されない。修正不能フォントが使用される場合には、アブレーションされたEMセンシティブインクストリップの硬化は更なる保護層を追加するのみで、必要に応じ省略することができる。図2に示す例に戻り説明すると、EMセンシティブインクストリップ22が硬化されると、金融証券は切断ステーション32で個別の証券図示せずに切断される。本方法は、EMセンシティブインクストリップが印刷可能な基板上に設けられ、レーザ又は他の高強度電磁放射源及び任意選択として硬化ステップが印刷プロセスに組み込まれる限り、任意の既存の金融証書印刷プロセスに組み込むことができる。必要とされるハードウェアのコストが比較的低いことによって、本方法は現地印刷応用、例えば関連金融証書/有価証券が流通するキオスク、スーパーマーケット、銀行及び任意の他の場所などの流通地点に置かれた端末例えば宝くじ端末、ATM及び/又はキャッシュレジスタ及び/又は自動現金支払機に適しており、既存の端末に必要とされる変更が最小になる。図2aは、EMセンシティブインクストリップ22に検証番号又は英数コードを金融証書に印刷される既存のシリアル番号に基づいて低費用でアブレーションすることができる好適実施形態を示す。これからは、本明細書において英数検証コードとはEMセンシティブインクストリップにアブレーションされる任意の数字及び/又は英数コード又はフィーチャを含むものとする。図2と同様に、基板20はロール26に設けることができ、またカットシートのスタック図示せずとして設け、各シートはその上にインクストリップ22が設けられ、個別にプリンタ24に送られるようにすることもできる。図2に示す実施形態と相違して、本実施形態ではプリンタ24は個々の金融証書/有価証券を追跡し識別するために使用し得る一意の識別子又は等価なシリアル番号も印刷する。シリアル番号はシリアル番号生成器34により生成され、これは印刷端末に配置しても、遠隔配置にしても、共通通信チャネルを介して通信可能に配置してもよい。生成された各シリアル番号は個々の有価証券になる基板20の一部分の上に印刷される。好適実施形態では、ちなみにシリアル番号はデータベース36に蓄積される。しかしながら、生成されたシリアル番号が中央に位置するデータベースに蓄積されるのか、局所的にアクセス可能なデータベースに蓄積されるのかは、最終的には以下で検討するように使用する検証方法により決まる。中央シリアル番号データベースを必要とする実施形態では、データベースは局所的に配置され、共通通信チャネルを介して印刷端末と通信するものとするのが好ましい。データベース36は、一以上の遠隔配置の印刷端末により生成されるすべてのシリアル番号のための中央蓄積装置を提供するのが好ましい。上述の共通通信チャネルは、遠隔エンドポイント間でデータを転送することができるインターネット又は任意の他の通信チャネル及び/又はネットワークなどの共通通信ネットワークを想定することができる。また、シリアル番号は、EMセンシティブインクストリップ22をレーザ及び/又は光及び/又は電磁放射源に暴露することによって有価証券上で再生されるため、第2のカラーシフトインクを当該部分で暴露してシリアル番号をセキュアカラーシフトインクで再生可能にすることもできる。本実施形態によれば、アブレーションされるセキュリティフィーチャは、検証コード生成器38により生成される検証シンボル及び/又は英数字コードに関連させ、前述したようにレーザ28でEMセンシティブインクストリップ22にアブレーションすることができる。所定の実施形態では、検証コントローラは印刷したシリアル番号にアルゴリズム的に関連させて、更なる認証/検証手段を提供することができる。アブレーションに続いて、EMセンシティブインクストリップ22は前述したように光学的に硬化され、最後に基板20は流通のために個々の金融証書に切断される。図3は、宝くじチケットをローカル店内端末及び/又はキャッシュレジスタでどのように印刷することができるかを決定する、本発明の方法及びシステムの一実施形態による印刷プロセス40の概略を示すプロセスフローチャートである。本実施形態では、店内端末は宝くじチケットを図2aの印刷端末に従って印刷するように構成されている。更に、この方法はフレキシブル基板を有する任意の有価証券、例えばチケットや紙ベースの金融証書を印刷するために使用することができ、図示の実施形態は宝くじチケットに限定されない。発行プロセス又は同等の宝くじチケット印刷プロセス40は、ステップ42において、スーパーマーケット、キヨスク又は銀行などの発行所に置かれた[店内]端末で受信される宝くじチケットに対するユーザ要求により開始される。店内端末は予め印刷されたEMセンシティブインクストリップ22を備えるサーモグラフィック紙とし得る基板20を含んでいる。ユーザ要求の受信時に、ステップ44において、シリアル番号生成器34により局所的に又は遠隔的に生成される一意のシリアル番号が基板20に印刷される。一意のシリアル番号はステップ46において所定のアルゴリズムを用いて検証コードを生成するために使用される。本端末はシリアル番号を一時的に記憶するローカルデータストアを備え、そのシリアル番号はその後検証番号生成のために使用される。検証番号は次にステップ48においてEMセンシティブインクストリップ22にアブレーションされ、ストリップ50においてインクストリップ22の更なる改ざんを防止するために硬化される。硬化後に、生成されたチケットはステップ52において切断され、ステップ54において発行される。印刷されるすべてのシリアル番号は、ステップ46における検証コード生成中の使用のため及び任意選択で発行宝くじチケットの検証中の使用のために、アクセス可能な中央データベース36に保存するのが好ましい。或いは又、検証コードをシリアル番号と一緒に格納して、検証は、正しい一以上のシリアル番号が正しい検証コードに合致するかを検証するものとすることができる。このような実施形態は、検証コードとシリアル番号の両方を後の償還のためにアクセス可能なデータベースに保存する必要がある。更に他の実施形態では、シリアル番号も検証番号も長期に保存する必要はない。むしろ、検証は簡単に、アブレーションされた検証番号が印刷されたシリアル番号に対応するかを検証するものとすることができる。これは、所定のアルゴリズムを印刷されたシリアル番号に適用し、決定された検証コードがチケットに現れるアブレーションされた検証コードに対応するかを検証することによって達成することができる。このような実施形態は発行シリアル番号のデータベースを維持する必要はなく、検証のために中央データベースにリモートネットワーク接続を設けることが現実的でない場合又はローカル端末と遠隔地の中央データベースとの間に共通通信ネットワークが存在しない場合に好ましい。このような部分的に未登録の番号には、カラーシフトインク下部を暴露する反転ステンシルと同類のアブレーション又はストリップグバックプロセスによって追加のセキュリティを与えることもでき、これは同じ比較検証プロセスを有する。図4a及び4bは本発明の方法及びシステムに従って印刷された金融証書/有価証券の例を示す。図示の例では、有価証券は宝くじチケット60に関する。しかしながら、当業者であれば、本方法及びシステムは銀行券製造又は任意の他の有価証券/金融証書製造プロセスに等しく組み込むことができることは認識されよう。図4aは本発明の方法及びシステムに従って製造された単一のアブレーションされたEMセンシティブインクストリップ22を備える宝くじチケット60を示す。サーモグラフィック紙は銀行券製造に使用されている木綿及び/又はラグベース紙及び他の一般的な基板に比較すると比較的低コストであるため、宝くじチケット及び他の低価値の金融証書用に好ましい基板20である。基板20に印刷されるシリアル番号は他の全ての画像図示せずと一緒にサーモグラフィックプリンタで印刷される。印刷されたシリアル番号62は肉眼で見えるが、アブレーションされた検証コード64は固定波長帯の電磁放射を放射する固定波長域ランプのような入射固定波長域照明源がなければ肉眼では見えない。所定の実施形態では、EMセンシティブインクストリップ22自体は肉眼では見えない。アブレーションに使用するレーザ28の選択は、インクストリップの電磁感受性に基づいて行われる。例えば、赤外放射に感応する耐薬品性インクを使用することができ、この場合には808nm又は908nmで動作する300ダイオード赤外レーザのような赤外レーザがアブレーションに使用される。紫外感応インクを使用する実施形態では、光スペクトルの紫外域で動作するレーザ、例えば337mで動作する500パルス窒素レーザがアブレーションに使用される。当業者であれば、本発明と関連して任意のタイプのEMセンシティブインクを使用することができること及びアブレーションレーザは選択したインクストリップが感応する特定の光学波長及び/又は周波数に基づいて選択されることは認識されよう。更に、予め印刷されたEMセンシティブ電磁感応インクをアブレーション後にカラーシフトインクの暴露に影響を与えるのをカバーするものとして使用することはステンシル効果を生成するために望ましい。これは、EMセンシティブインクストリップ22のカバーされた表面を制御された方法でアブレーションすることによってその後の改ざんの試みが後の時点で識別可能になるようにすることにある。この実施形態では、正しいシリアル番号を生成するために正しい順序で暴露されるのを待っている隠された数字のバッチは電子的及び/又は機械的制御システムにのみ知られている隠蔽領域に存在するこの点は後に詳述される。従って、シリアル番号を暴露する試みは誤ったエントリを生じ、改ざんを示す。カラーシフトインクは既に存在し、ATM、キャッシュレジスタ及び宝くじ端末などの店頭端末又は高度に分散した発行システムで印刷するには費用がかかりすぎるとともに技術的に困難である。しかしながら、所望の情報をレーザ作用により生成できる予め印刷されたインクストリップ22の使用はこの問題を解決する。図4bは二重層のインクストリップ66を含む宝くじ券の代替実施形態を示し、このインクストリップは互いの上に印刷された2つの異なるインクを備える。基板上に存在する第1の層はEMレジスタントインク層68である。第1の層の上に印刷された第2の層はEMセンシティブインクストリップ層22である。第2の層22への所要の英数字コード及び/又はデザインのアブレーションはステンシルを生成し、第1のEMレジスタント層68に影響を与えない。アブレーションされた二重層インクストリップ66は所要の入射電磁放射で照明されると、入射光の一部分が第2のEMセンシティブ層22により吸収又は反射されるが、EMセンシティブインク層22のアブレーションされた領域に入射した入射光の部分は第1のEMレジスタント層68により反射される。事実上、反射スペクトルは2つの区別可能な成分、即ちEMセンシティブ層から反射された反射成分及びEMレジスタント層から反射された反射成分を含むものとみなせる。2つのインク層22,68は反射スペクトルの区別可能性が最大になるように選択され、よってアブレーションされた検証コード及び/又はデザインは反射スペクトルの分析によって決定することができる。2つの反射スペクトルの区別を容易にするため、第1のEMレジスタント層68は複数の検証可能な光学特性を有するように選択することができる。例えば、第1の層68はカラーシフト特性を有するように選択することができ、この場合には知覚される色が照明電磁放射及び視角に依存する。同様に、第1のインク層22はホログラフィ光学特性を有するように選択することができる。異なる光学特性を有する任意の数のインクを二重層の具体化のために使用することができる。例えば、両インク層は可視スペクトルの光を反射できないものとすることができ、この場合には検証は非可視スペクトルを観察する適切な器具を使用してのみ可能となる。或いは又、EMレジスタント層68はその反射スペクトルに基づいて選択することができる。例えば、可視反射スペクトルを有するEMレジスタント層を選択すると、反射光は可視スペクトルになり、専用の道具が不要になる。反射スペクトルは照明波長に部分的に依存すること当然であり、このような考察が使用するインク層のタイプの選択に考慮される。インク層22は金属及び/又はプラスチック及び/又はポリマのスレッド内に埋設することもでき、この場合にはこのスレッドによりこのインク層は人の目及び/又は機械的及び/又は電子的な目から隠蔽され、そのスレッドをEM源本実施形態ではレーザ28のアブレーション効果に暴露した後にのみ見えるようになる。この効果はプラスチック又は金属又はポリマフィーチャの内部に印刷されたシンボル及び/又は形状及び/又は番号であるインクフィーチャの出現を与えるように操作することができ、よってボトル内の船の錯覚を生成する。図5は本発明の一実施形態による宝くじチケット又は任意の有価証券をどのように検証できるかを示す。アブレーションされたEMセンシティブインクストリップ22を電磁放射70で照明し、その反射スペクトルをEM放射センサ72で分析する。アブレーションされた領域64から反射された反射電磁放射74の反射スペクトルはインクストリップ22から反射された電磁放射74の反射スペクトルから区別可能である。従って、アブレーションされた英数字検証コード及び/又はデザイン64は反射スペクトルの分析により導出可能である。前述したように、所定の実施形態では、検証は肉眼で実行可能である。しかしながら、これは選択されたEMセンシティブインク及びその光学特性に依存する。当業者であれば、反射スペクトルの波長及び/又は周波数が可視域内にある場合、即ち反射光の波長が約400nm~700nmの波長域内にある場合に検証は肉眼で実行可能であることが認識されよう。アブレーションされた英数字検証コード及び/又はデザイン64はアブレーションされたEMセンシティブインクストリップ22の反射スペクトルの分析によって決定される。検証を達成するためには、英数字検証コード及び/又はデザインの真正性を検証する必要がある。これを以下に簡単に説明する。本発明の本実施形態と関連していくつかの異なる検証プロセスを使用することができ、それらを以下に詳述する。英数字検証コード64がシリアル番号シリアル番号識別子62とアルゴリズム的に関連する第1の実施形態では、検証は、シリアル番号62が決定された検証コード検証識別子64を照合するステップも含むことができる。照合は、アブレーションされた検証コード64が、検証アルゴリズムを介して、印刷されたシリアル番号62に正しく関連するかを決定するステップを含む。これは、2つの異なる方法で決定することができる。即ち、逆アルゴリズムを決定された検証コード64に適用して対照シリアル番号を得てこれを印刷されたシリアル番号62と比較し、偏差があれば偽造有価証券又は改ざん有価証券であることを示す方法、或いは、アルゴリズムをプリントされたシリアル番号に適用し、計算された検証コードをEMセンシティブインクストリップ22に現れるアブレーションされた検証コードと比較し、両検証コード間に偏差があれば偽造有価証券又は改ざん有価証券であることを示す方法がある。図5aに示されるこのような実施形態では、検証探索用のリモート端末80は検証コード64を生成するために使用される検証アルゴリズム82へのアクセスを要求する。アルゴリズム80は各端末80端末1参照に局所的に記憶することができ、端末80が図5aに示されるように通信チャネル84にアクセスできる場合には、検証アルゴリズム80は中央サーバ86のデータベース85に遠隔記憶し、リモート端末80端末2参照は検証中この検証アルゴリズムを使用するためにこのデータベースにアクセスすることができる。決定された検証識別子又は決定されたシリアル番号が得られると、サーバ86に設けられた比較器モジュール87がそれらを読み取られたシリアル番号62及び検証コード64と比較し、一致するかどうか決定する。このような実施形態は参照用の中央アクセス可能データベース85を維持する必要はなく、検証アルゴリズム82は任意選択でファームウェアに符号化することができる。各端末はシリアル番号及び検証識別子を読み取るリーダスキャナ89も有し、任意選択で有価証券プリンタを有することもでき、この場合には端末は有価証券を発行するために使用することもできる。同様に図5aに示される第2の実施形態では、有価証券の検証は有価証券から読み取られたシリアル番号シリアル識別子62及び検証コード検証識別子64を中央データベース85に記憶されたシリアル番号及び検証コードと相互参照するステップを含む。検証探索用端末80は観察したシリアル番号-検証コード対を中央サーバに送り、真偽の確認を待つ。このような検証システムは各端末をネットワーク化し、中央データベース85にアクセスできるようにする必要がある。更に、中央データベース85は最新のデータであるとともに発行したすべてのシリアル番号62及び検証コード64を維持する必要がある。従って、このような実施形態は、既存のインフラストラクチャが所要のネットワーク化された端末構成をサポートできる場合にのみ可能である。更に他の実施形態では、検証は上述の方法を両方とも含むことができる。第1のステップにおいて、所要の検証アルゴリズム82にアクセスできるネットワーク化された端末端末3参照は有価証券60に印刷されたシリアル番号62から検証コードを決定する。計算された検証コードがアブレーションされた検証コード64と肯定的に一致するならば、検証プロセスは第2のステップに進み、印刷されたシリアル番号及び/又はアブレーションされた検証コード64を中央サーバ86を介して中央データベース85のすべての発行シリアル番号及び/又は検証コードと相互参照する。このような検証方法は、検証コードを生成するために使用した検証アルゴリズム82が漏洩したものであっても、中央データベース85との相互参照によりすべての偽造有価証券60を識別できるため、最高レベルのセキュリティをもたらす。検証は検証アルゴリズムにより与えられる一組の検証要素と同じである検証識別子の一組の要素の比較とすることもできる。これらの要素は検証識別子の視覚効果内に一組の数字として表示することができる。図5の上記の検討において述べたように、検証プロセスは有価証券の販売地点及び/又は発行地点で自動化することができ、宝くじ端末及び/又はATM及び/又はキャッシュレジスタに含めることができる。コントローラのような実施形態では、既存のコードバースキャナに類似の装置を検証目的に使用できることが想定される。入射電磁放射の周波数は選択されたEMセンシティブインクタイプの光学的特性に基づいて選択される。図6は本実施形態に従って宝くじ券60を検証する検証プロセス90における種々のステップの概略を示すプロセスフローチャートである。しかしながら、この概略的に示すプロセスは任意のタイプの有価証券、例えば銀行券、小切手、プレミアム債権及び法的手続及び/又は法的所有権変化などの記録を含むあらゆる形の有価証券の検証に等しく使用することができる。プロセス90は、図4a及び/又は4bに示される宝くじ券のような関連の宝くじ券がステップ91において検証のために受け取ることで開始する。シリアル番号はステップ92で読み取られる。検証番号はステップ93においてアブレーションされたEMセンシティブインクストリップをインクストリップの光学的特性に基づいて選択された特定の波長の電磁放射を発生する光源を用いて照明することによって読み取られる。例えば、EMセンシティブインクストリップが赤外放射に感応する場合には、検証コードは赤外ランプでインクストリップを照明することによって読み取ることができる。次に、ステップ94において、検証プロセスが開始する。上述したように、宝くじ券の正当性を検証するために複数の異なる検証プロセスをステップ94a、94b及び94cにおいて使用することができ、これらのステップは図6a、6b及び6cで順に記載する。図6aはステップ94aにおける検証方法Aを示すプロセスフローチャートである。この検証方法は、シリアル番号から検証コードを生成するために使用される検証アルゴリズム82を検証端末に設けることが必要とされるのみである。観察されたシリアル番号はステップ100において、好ましくはローカルアクセスメモリストアに記憶される。アルゴリズム82は、好ましくは検証端末80にローカル記憶され、変換を実行するプロセッサを構成し、ステップ100において記憶されたシリアル番号を処理して検証コードを生成する。この検証コードは宝くじ券60のEMセンシティブインクストリップ22に現れるアブレーションされた検証コードと区別するために計算された検証コードという。計算された検証コードはステップ102でアブレーションされた検証コードと比較される。両コード間の不一致は偽造の宝くじ券を示すが、両コード間の一致は真正性を示す。ステップ102の比較の結果はステップ103において合格/失敗メッセージを生成するために使用され、生成されたメッセージはリモート端末80に返送することができる。本検証プロセスは中央データベースへのアクセスを必要とせず、検証端末をネットワーク化する必要はなく、またリモートアクセス能力を持たせる必要もない。図6bは代替実施形態に従って使用される検証方法Bの概略を示すものである。このような実施形態では、各検証端末80はリモート中央サーバ86と通信するための通信チャネル手段84を備える。サーバは発行されたすべての宝くじ券のシリアル番号及び/又は検証コードの中央データベース85を備える。読み取られたシリアル番号62及び検証コード64はステップ104において共通通信チャネル84を介して中央サーバ86に送られる。サーバ86は、ステップ105においてシリアル番号62及び検証コード64の両方を受信すると、ステップ106においてデータベース85を相互参照して受信シリアル番号及び検証コードを識別する。受信シリアル番号及び検証コードとデータベースに保存されたエントリとの間に肯定的一致が得られるとき、検証は成功となる。そうでなければ、検証は失敗であり、宝くじ券は偽造とみなされる。合格/失敗メッセージがステップ107においてサーバ86から端末80へと送られる。更に他の代替実施形態では、シリアル番号又は検証コードのいずれかを相互参照のためにリモートサーバに送ることもできることに留意されたい。図6cは更に他の代替実施形態においてステップ94cで実行される検証プロセスCの概略を示すフローチャートである。図示の検証プロセス94cは、ステップ108において参照のためにシリアル番号を記憶することから開始する。次に、検証コードのローカル計算がステップ109において検証端末80にローカル記憶された検証アルゴリズムを用いて行われる。次に、シリアル番号及びアブレーションされた検証コードとリモートデータベースとの相互参照がステップ110において実行される。ローカル計算された検証コードがステップ111において図6aの検証プロセス94aと同様に宝くじ券のアブレーションされた検証コードと比較される。ステップ111におけるこの比較が成功であれば、シリアル番号及び/又は検証コードがステップ112で図6bにつき述べたようにデータベースと相互参照するためにリモートサーバ86に送られる。シリアル番号及び/又は検証コードがステップ113で受信されると、ステップ114で受信シリアル番号及び検証コードを識別するために中央データベース85が相互参照される。受信シリアル番号とデータベース85内の対応エントリとの照合検査がステップ115において実行される。受信シリアル番号及び/又は検証コードがデータベース内の既存エントリに一致するときにのみ成功検証メッセージがステップ116において発生される。そうでなければ、失敗メッセージがステップ117において発生される。結果にかかわらず、結果メッセージがステップ118においてリモート端末に送られる。ステップ111の結果が、計算された検証コードと読み出された検証コードが一致しないという場合には、ステップ119において偽造券であるとみなされ、検証失敗結果が発生され、ステップ120においてその宝くじ券を拒否するために端末に贈られる。図6に戻り説明すると、合格/失敗メッセージが端末80に受信されると、検証プロセス90はステップ95において検証プロセスが成功したかどうかの決定を継続する。失敗メッセージは失敗した検証の結果であり、端末はステップ96においてその宝くじ券は偽造であると決定する。次に、ステップ97においてその宝くじ券の受理を拒否することで宝くじ券の所有者への要求金額の支払いを拒否する。合格メッセージはステップ98においてその宝くじ券は真正であることを示し、端末80はステップ99においてその券を受理し要求金額の支払いを始める。本発明の代替実施形態では、ここに記載の方法は伝統的な銀行券印刷プロセスに組み込むことができ、EMセンシティブインクストリップを銀行券の製造中にその基板に付加し、次にここに記載されているように検証コードでアブレーションすることによって、銀行券を複製及び/又は改ざんから更に保護するために追加のセキュリティフィーチャを有効に与えることができる。更に、アブレーションされた検証コードはATM現金自動預け払い機で監視して如何なる偽造銀行券も流通前に識別することができる。さらに、このような実施形態は偽造銀行券の識別及び流通からの排除を促進することができる。シリアル番号及び検証コードは、端末でユーザ要求を受信する前に、チケット及び紙及び/又は人工又は合成基板ベースの金融商品/有価証券などのフレキシブル基板上にバッチ単位で印刷することができる。このような実施形態は発行時間を短縮することができる。当業者であれば、ここの記載した実施形態の大部分は、予め印刷されたEMセンシティブインクストリップにアブレーションされた検証識別子がフレキシブル基板に印刷されたシリアル番号に関連するという特徴を備えるが、検証識別子は基板に埋め込まれた任意の特徴及び/又はシンボル及び/又は英字、例えばウォーターマークや他の特徴に関連させてもよいことは理解されよう。更に、生成された検証コードは暗号化することもできる。このような代替実施形態では、検証プロセスは検証コードを読み取るために解読ステップを含むことになる。任意の既知の暗号化方法を使用することができる。別の実施形態では後に詳述される、中央サーバに送信される検証コードはリアル情報に連結された冗長情報を含むものとする。冗長情報からリアル情報を識別することは計算アルゴリズムを用いて行なわれる。また、その関係は、中央サーバがアルゴリズム自体ではなく変化するファクタの記録のみを保持するだけでよいように、変化するアルゴリズムによるものとすることができる。この変化するファクタ自体はランダムにすることができ、また日付に対応させることができ、この日付は異なる時間的相対性に関連するプロセスで隠蔽される。この具体化において、日付、シリアル番号及び検証番号はオープンに印刷されるが、関連性があり、即ち日付に従って変化するがクロックの相違のために隠蔽されるアルゴリズムで関連づけられる。本発明の他の態様では、図7に示されるように、3層のインクストリップ121が有価証券のフレキシブル基板に印刷される。3層インクストリップ121は情報含有層122、光学透明層123及びアブレーション可能層124を備える。アブレーション可能層124はEMセンシティブインクからなる。EMセンシティブインクは入射EM放射の波長域に感応することができる。従って、アブレーション可能なインク層124はレーザ28により放射される波長に感応するものが選択される。EMセンシティブインクの照射領域125が入射レーザ光126により蒸発されることが好ましい。しかしながら、照射領域125が光学的に透明になる実施形態も考えられる。明細書を通してアブレーション可能及びアブレーションするという用語が使用されるが、この用語はEMセンシティブインク層の暴露部分の光学的特性の変化もカバーすることを意図していることを理解されたい。従って、光学的に透明になる照射領域125は層から物理的に除去されなくてもアブレーションされたとみなされる。情報含有層122はEMレジスタントインク層に関するものすることができ、所定の実施形態では波長シフトインク層に関するものとすることができ、これもEMレジスタントとすることができる。上述した実施形態の場合と同様に、目的はアブレーション可能なインク層124にステンシルをアブレーションすることにあり、よって可視光をインクストリップに入射させると、ステンシルを通して情報含有層122を見ることが可能になる。アブレーションされたステンシルを通して情報含有層122を見ることができるこのステンシル効果は有価証券60の基板20上のシリアル番号のようなセキュリティフィーチャ127を与えるために使用できる。このセキュリティフィーチャは、アブレーション可能なインク層124と情報含有層122の露出部分127との間に光学的コントラストがあれば、目に見える。換言すれば、セキュリティフィーチャは、情報含有層122がアブレーション可能なインク層124と区別できれば、目に見える。アブレーション可能層と情報含有層との間に挟まれた光学的に透明なインク層123は、入射EM放射126の大部分を妨害することなく情報含有層122に通すとともに、情報含有層122に対する保護膜を付与し、情報含有層122の光学反射特性に影響を与えない。アブレーション可能層124はEMセンシティブカラーシフトインク又は光学的に変化するインクOVI又は光学的に変化する磁気インクOVMIに関するものとすることができ、情報含有層122は金属箔と置き換えることができ、この金属箔は任意選択でホログラフ像を特徴とするものとし得る。光学的に変化するインク層124に所要のステンシルをアブレーションするためにはレーザにより供給されるような所定の波長で高強度の光が使用される。ホログラフ箔の使用は追加のセキュリティレベルをもたらし、セキュリティフィーチャの不正な複製を更に難しくする。同様に、アブレーション可能インク層124はEMセンシティブ箔で与えることもでき、この箔は任意選択でホログラフ像を特徴とするものとし得る。このような実施形態では、下側の情報含有層122がEMセンシティブ箔のアブレーションされた領域を通して目に見えるようにEMセンシティブ箔にステンシルをアブレーションすることができる。情報含有層は光学的に変化するインク層又は高強度光に感応しない他のタイプのインクにより設けることができる。このインク層は染料含有液体プラスチックポリマとして設けることもできる。情報含有層122及びアブレーション可能インク層124は両方ともカラーシフトインク又はOVI又はOVMIに関するものとすることができる。アブレーション可能インク層はEMセンシティブカラーシフトインク又はOVI又はOVMIにし、その層にステンシルのアブレーションを可能にするとともに、情報含有層はEMレジスタントカラーシフトインク又はOVI又はOVMIにすることができる。カラーシフトインク又はOVI又はOVMIは両層が同じ色を同じ角度で反射しないように対照的なカラー特性を有するものが選択される。これにより、常に情報含有層をアブレーション可能層と所定の視角で視覚的に区別することが可能になる。同様に、有価証券60のフレキシブル基板20に印刷された情報含有層122及びアブレーション可能層124を備える2層インクストリップセキュリティフィーチャ130が考えられ、図8aに示されている。この代替実施形態は、情報含有層122が任意選択でホログラフ像を特徴とする金属箔を備える点を除いて、図4bに示す実施形態に類似する。上述した実施形態に従って、セキュリティフィーチャはアブレーション可能インク層124にステンシルをアブレーションすることによって与えられ、それによりアブレーション可能インク層124のアブレーションされた領域を通してインク箔122を見ることが可能になる。アブレーション可能インク層124はEMセンシティブ光学可変インクを含む任意のEMセンシティブインクに関するものとし得る。同様に、情報含有層は、上記の3層インクストリップセキュリティフィーチャについて記載したアブレーション可能層と対照的なカラー特性を有するように選択されたカラーシフトインク又はOVI又はOVMIなどの任意のEMレジスタントインクに関するものとし得る。上述の実施形態に対するより簡単な代替例は、図4aに示す実施形態と同様に、金融証書/有価証券の基板に直接印刷された単一のアブレーション可能インク層を備える。アブレーション可能インク層124は視角に依存するカラーシフト特性を有するカラーシフトインク又はOVI又はOVMIに関するものとし得る。有価証券の基板20はアブレーション可能インク層124のアブレーションされた領域125を通して見ることができる。同様に、アブレーション可能インク層124と基板との間のカラーシフトインク又はOVI又はOVMIの光学的コントラストがセキュリティフィーチャを目に見えるようにする。この実施形態は基板20にセキュリティフィーチャを付与する最も安価で最も簡単な方法に相当する。上述の実施形態では、アブレーション可能インク層124のアブレーションは電磁エネルギースペクトルの赤外からX線部分の範囲内の波長を有する電磁放射を放射するレーザ28を用いて達成されるが、記載の実施形態は種々の代替光源を用いて等しく達成することができる。本発明の他の態様によれば、上述した実施形態と関連してメーザ光源を使用することも考えられる。メーザはガウス強度分布を有するほぼ単色でコヒーレントな光を電磁エネルギースペクトルのマイクロ波及び/又は無線周波数RF領域内の波長で放射する光源を意図している。このような実施形態では、メーザがマイクロ波を放射するものと仮定すればアブレーション可能インク層124はマイクロ波に感応するものを選択する一方、情報含有層はマイクロ波レジスタントのものを選択する。このようにすると、上述した実施形態と同様にアブレーション可能層24にステンシルをアブレーションすることができる。本発明の更に他の代替実施形態では、アブレーション可能層、透明層及び情報含有層の1つ以上に対してそれぞれシリカベースインク及び/又はゲルを使用することができる。同様に、セラミックベースニスを使用することもできる。上述した実施形態の場合と同様に、このような代替実施形態では、アブレーション可能層はアブレーション用に使用するレーザ又は他の刺激光源により放射されるEM放射に感応するものとする一方、情報含有層及び透明層存在するときは入射EM放射に耐えるものとする。同様に、アブレーションインク層にステンシルをアブレーションする代わりに、マスクを所望のセキュリティフィーチャの形に生成する代替実施形態が考えられる。このような実施形態131は図8bに示されている。上述の実施形態と同様に、基板20の一部分が情報含有インク層122で覆われる。選択された情報含有インク層122は入射EM放射126に感応する。EM放射126で照射された情報含有層122の領域132は化学変化を受け、化学活性剤に不活性になり、即ち情報含有層122の照射領域132は化学的に耐性になる。一旦情報含有層122の所望の領域がEM放射で照射されると、インク層又は等価的に金融証券/有価証券は化学活性剤で洗浄され、この化学活性剤は照射されなかった情報インク層の領域とのみ反応する。化学活性剤133は、情報含有インク層122の非照射領域134のすべてを基板20から除去する溶剤のように有効に作用する。セキュリティフィーチャ132が有価証券の基板に残される。このような実施形態では、印刷プロセスはレーザ照射の後で硬化ステップの前に更なるステップを含み、このステップでインク層は化学活性剤で洗浄もしくは被覆されるか、さもなければ活性剤に暴露され、その後活性剤は除去される。或いはまた、インク層は後で除去される化学活性剤の印刷によって露出させることもできる。アブレーション可能層用に選択された材料が選択された入射EM放射に感応するとともに情報含有層が入射EM放射に耐えるものであれば、任意の組成のインク、ニス又は他のタイプの層材料を使用できることは認識されよう。このような代替構成は本発明の精神及び範囲に含まれる。同様に、アブレーション可能層124が感応する波長に相関する放射波長を有する放射源が選択されるならば、上述した実施形態におけるアブレーション/照射用に任意のEM放射源28を使用することが考えられる。実際には、インク層をアブレーションするためには最低の閾値パワーを実現しなければならないと思われる。従って、所要のパワーを得るために放射されたEM放射を収束するレンズ系などの様々な光学装置が必要とされる。この理由のため及び印刷装置に必要とされる構成要素の数を最小にするという一般的な要求のために、好適実施形態ではレーザ及び/又は同等のメーザが使用される。レーザ28及び同じくメーザは略コヒーレントな局所化された高強度のEM放射源を提供する。放射されたレーザ及び/又はメーザビームの局所化されたガウス強度プロファイルはインク層の選択された領域のみのアブレーションに使用するのに適している。しかしながら、当業者であれば、適切なレンズ系とともに使用する場合には他のEM放射源によって同等の利便性及び容易さを達成できることは認識されよう。レンズ系は放射された光の収束ビームを生成するため及びビームの光学的パワーを増大するためという2つの目的のために必要とされる。例えば、赤外感応インク層を使用する実施形態では、赤外レーザの代わりに、赤外ランプを一連の収束レンズとともに使用してアブレーション層をアブレーションするために使用する十分に高強度のビームを発生させることができる。同じく、紫外ランプなどの他の光源も同様に使用することができる。図2及び図2aに示される印刷装置が図9に示すような回転ドラム140を備えることも考えられる。ドラム140の各面は異なる永久不変ステンシル142に関連する。例えば、ドラム140は10個の面を特徴とし、各面は0から9の異なる整数に関連する永久ステンシル142を特徴とする。レーザダイオードのようなレーザ28がドラム140の内部に配置されるため、ドラム140がアブレーション可能なEMセンシティブインク層124の表面に押し付けられるとき、レーザ光に暴露され、アブレーションされたアブレーション可能インク層124の領域は永久ステンシル142の形を持つようにすることができる。ドラムはすべての実施形態において基板に押し付ける必要はないことは理解されよう。例えば、ドラム140は非接触式に回転するが光回折エラーの発生を避けるためにアブレーション可能層124の表面に極めて近接位置して回転するようにできる。また、レーザ28はドラム140内に設ける必要はなく、レーザ光をインク層の表面に輸送する光学レーザ光パイプを用いて外部に設けることができる。このようにすると、複雑で高価なレーザビーム操作装置を必要とすることなく所望の整数をアブレーション可能インク層124にアブレーションすることができる。図示の実施形態では、整数はEMセンシティブインク層に個別にアブレーションされる。アブレーション可能インク層124への順次の整数のアブレーションの間、有価証券60がプレスに沿って水平方向及び/又は垂直方向に移動され、次の整数をアブレーションすべきアブレーション可能層の領域の上に回転ドラム140が位置するようにできる。或いはまた、有価証券を静止したままにし、代わりに回転ドラム140及びレーザ28をセキュリティフィーチャのアブレーション中アブレーション可能インク層ストリップ22の長さに沿って水平方向及び/又は垂直方向に移動させることができる。1つの整数のアブレーション中に永久ステンシル142全体を照射可能にするためには、レーザ放射ビームのスポットサイズに応じて光学拡散素子144一例は図10aに示されているが必要とされる。光学拡散素子144はレーザビーム126の断面積を増大し、ステンシル142の全体形状をアブレーション可能インク層にアブレーションすることが可能になる。或いはまた、レーザ28及び/又はドラム140は簡単な所定の方法でステンシルにそって自由に移動可能にすることもできる。もっと複雑なドラムを設けることもできる。例えば、36面を有し、各面が数字又は英字用ステンシルを提供するドラム140を使用することができる。図10aは代替実施形態による回転ステンシルドラム146の断面図を示す。回転ステンシルドラム146は数個の個別に回転可能な環状ステンシルドラム147からなる。各環状ステンシルドラム147はその表面上の1つ以上の異なるステンシルを特徴とする。レーザ光源又は任意の他のEM放射源がステンシルドラム147内に取り付けられる。図10aはステンシルドラム147内に取り付けられた単一光源28を示す。ステンシルドラム147の全内部表面積が照射光で同時に照射されるように、光学拡散素子144が放射光126の光路内に配置される。図10bは、図10aに示すステンシルドラムの斜視図である。ステンシルドラム147は数個の異なる個別に回転可能な環状ステンシルドラム149からなる。各ステンシルドラム147は数個の異なるステンシルを特徴とする。このような構成は、様々な異なるセキュリティフィーチャを有価証券にアブレーションすることを可能にする。図に示すように数字や文字を各ドラム149にステンシルとして設けることができる。アルファベットの全文字を1つのドラム149上で使用可能にするのが好ましいが必ずしもその必要はなく、これは図示の実施形態の場合であり、この場合にはドラムは10の面を有するのみである。光学拡散素子144は任意選択素子であり、照明を必要とする1つ以上のステンシル148の面積が放射光ビーム126の断面積より大きく且つレーザをステンシルに沿って移動させることが望ましくない場合にのみ必要とされる。代案として、拡散光学素子を不要にするために、数個の光源をステンシルドラム147内に取り付けることができる。このようにすると、ステンシルの全域が同時に照明される。ステンシルドラム147は印刷中アブレーション可能インク層124と接触させるか極めて近接させて、EM放射がステンシルを通過することに起因する回折効果を最小にするのが好ましい。このような回折効果はアブレーション可能インク層124が回転ドラム140の表面から離れて位置するとき顕著になる。本発明の一実施形態においては、セキュリティフィーチャのアブレーションは、品質検査を実行した後に実行する。この品質検査は、所要の品質要件を満足しないすべての欠陥有価証券を識別する。識別後に、欠陥有価証券は印刷プロセスから排除され、また場合によってはマークされ、また他の場合には物理的に参照がつけられ、またデータベース上で追加の又は既存のフィーチャにより欠陥として参照がつけられ、次の印刷プロセスにおいて除外される。セキュリティフィーチャは品質要件を満足した有価証券にのみアブレーションされる。すべての製造プロセスがいくらかの欠陥製品を製造する。印刷に関する場合、このような欠陥は印刷された色が不正確又は印刷された位置が不正確又は他の何らかの欠陥に関連するものとし得る。欠陥有価証券の識別を自動化するためには従来の光学測定機器を使用することができる。一実施形態では、識別した欠陥有価証券は、アブレーションプロセス前に、それらが印刷されているシートから切断することによって印刷プロセスから排除される。別の実施形態では、欠陥有価証券は単に識別され、セキュリティフィーチャ例えばシリアル番号とし得るを各証券に印刷する次の印刷プロセスから除外するだけである。このようにすると、例えばシリアル番号はいつも欠陥のない金融証券/有価証券にのみ付加される。この実施形態では、セキュリティフィーチャを印刷した後に、シートは個別の有価証券にカットされる。この品質検査は更に2つのタイプの検査をもたらす。第1のタイプは、セキュリティフィーチャのアブレーション前に行う検査である。これは、証券のいずれかの特徴が欠陥であるかどうかを確かめる一般的な検査である。この段階を通過したすべての有価証券は証券にセキュリティフィーチャがアブレーションされる。第2のタイプの検査は任意選択であり、アブレーションプロセスの後に配置された別個の装置で実行される。この装置は、セキュリティフィーチャがアブレーションされた後に、アブレーションされたセキュリティフィーチャが有価証券に正しく形成されているかどうかを確かめる検査を実行する。ここで誤りがある場合、証券は欠陥として識別され、除去される。欠陥証券のシリアル番号は前段のセキュリティフィーチャアブレーション段で再使用することができる。また、セキュリティフィーチャを印刷するプロセスは有価証券のシートプレカットされていてもロールに巻かれていてもよい上で並列に実行されることも理解されよう。このように、10個の証券がシートの幅に亘って並列に同時に印刷され得る。これは、並列に印刷すべきセキュリティフィーチャの各々が自己のドラム又は大きなステンシルドラムの自己の部分を必要とするので、より複雑なステンシルドラムを必要とする。別の実施形態では、回転ドラム140を図11aに示されるようなガラスLCDステンシル150と置き換えることができる。ガラスLCDステンシル150はその構造内に設けられたLCD結晶素子152を有する。各LCD素子は、LCD結晶素子152がオン状態にあるとき表示される全体画像の1ピクセルを形成する。このオン状態では、LCD結晶素子152は光をブロックするようにその構造内の分子を再配列する。ガラスLCDステンシル150はアレイに配列された複数のこのような素子152を有し、図11bに示されるようなステンシルで与えられる一つの文字を表現する。ガラスLCDステンシル150の利点は、回転ドラム140より設計がはるかに簡単であるとともに可動部分がないので、信頼性が向上するとともにコストが低減することにある。また、このステンシルは非永久的可変で、当業者によく理解されるように電子制御により異なるステンシルに再構成することができる。ターンオンされる素子の組み合わせを制御するだけで、異なるステンシルを形成できる利点がある。更に、この実施形態では回転ドラムステンシルの実施形態においてある程度存在する光反射の問題が存在しない。図11bは単一の高解像度のステンシル12×12素子のマトリクスを示すが、もっと簡単な低解像度のステンシル例えば8×8又は5×8素子のマトリクスを構成することもできる。図10Bに示される数個の環状の回転可能なステンシルを備える回転ドラムの代わりに、一組のこのようなステンシル150を互いに隣接して配置することもできる。同様に、有価証券のシートに設けられた複数の有価証券に並列にアブレーションを実行するために複数組のこのようなステンシル150を設けることもできる。上記のガラスLCDステンシル150は非永久的ステンシルとして使用できるタイプの装置の一例にすぎないことは理解されよう。ピクセル単位でその不透明度を電気的に制御できる任意の形の透明基板を非永久的ステンシルとして使用することができることも理解されよう。前段落で提案されているように、アブレーション可能インク層にステンシルを生成するよりも、本発明の他の態様においては、EM放射で照射されると不可逆的に変化する光学特性を有するEMセンシティブインクを使用する。例えば、EM放射で照射されたインク層の領域は光学的に透明になり、その結果その下側の情報含有層を見ることが可能になる。このような実施形態では、インク層のアブレーションされた領域によるのではなく光学的に透明な領域によってステンシル効果が与えられる。更に他の代替実施形態では、アブレーションされた検証コードはバーコードに関するものとすることができる。図10bに示される代替実施形態はステンシル回転ドラム149の幾つかを従来のインク印刷ドラムと置き換えることができる。これはステンシルドラムと直接インク印刷ドラムを組み合わせたものとなり、これにより固定のインク要素とカラーシフトインク又はOVI又はOVMIインク要素の組み合わせを有するセキュリティフィーチャを有価証券に設けることができる。別の実施形態図示せずでは、反応性物質液状でもゲル状でもよいをプラスチックストリップ内に維持し、プラスチックストリップへのレーザ放射の印加により予測可能な破壊が生じ得るようにする。レーザ放射の印加はプラスチックストリップの部分を予測可能に弱め、反応性物質を直接漏洩させてプラスチックストリップの下側の物質層と化学的反応を生じさせる。或いはまた、証券処理段階中にロールにより印加される圧力の作用によりプラスチックが弱められて予測可能な破壊を生じ、プラスチックからの反応性物質の漏洩又は漏出をもたらす。これは含有反応性物質の若干部分の漏洩又は漏出をもたらし、通常インク層である下側物質層に染色作用をなす。解放された反応性物質は極めて少量でインク層内において顕著な可視効果を示す。別の実施形態図示せずでは、レーザ放射を用いてその底面から基板を貫通する切込みを効果的に生成してインク層を基板の切込みを通して基板の上面に直接露出させることができる。レーザにより生成された切り込み又は孔はシンボル/数字の形にすることができ、またグループでシンボル/文字/数字を表す一連の極めて小さな穴通孔とすることができる。この領域の基板の除去はインクストリップを空気又は他の大気気体との接触による化学反応に曝す。この場合には、切込み又は通孔が予め印刷されたインクストリップのインクを基板の開口部に露出する。これにより、露出部内のインクは色を変化するため、基板の側部と異なる色を有し、よってレーザ放射により生成された切込みと直接対応する数字又は形/シンボルパターンが露わになる。グループでシンボル/数字を表す複数の通孔を使用する概念はここに記載する実施形態の何れにも適用可能である。特に、これは、レーザ放射に暴露すべきインク層の表面領域が比較的大きいために有価証券の構造的完全性がインク層のアブレーションにより影響され得る場合に特に有用である。この場合には、レーザ放射領域を複数のサブ領域に分割することによって、複合有価証券の強度が単一の連続領域をアブレーションする場合より強くなる。また、インク層のレーザ放射への暴露は最初透明のインク層を不透明又は非透光性にすることができることも理解されよう。この場合には、レーザ放射によりそれらに与えられるレーザエネルギーの作用によって透明インクの分子が透明である安定状態から不透明である別の安定状態に変換される。変形例では、インク層をレーザ放射に耐える透明層で覆うが、その透明層と基板との間には何も存在しないようにすることができる。透明層は基板のレーザ除去を、それが基板に生成される孔の端点として作用し得るほど極端に進行するのを阻止する。更に、任意選択で、基板に孔が形成されたら、それらの孔を基板の孔形成側に堆積した透明層で充填することができる。このように透明封止材で孔を満たすと、使用中に汚れや塵埃粒子で孔が詰まってセキュリティフィーチャの光学的特性が不都合な影響を受けるままとするよりも有利な利点がもたらされる。このように有価証券内にセキュリティ要素を生成する方法は、その証券を一方の面から見たときの全体的な光学的印象とその証券を他方の面から見たときの全体的な光学的印象が異なるという有利なセキュリティフィーチャを生成する。インク層にカラーシフトインクを使用する場合、生成される効果は全くユニークで、偽造者にとって複製することは極めて難しい。一方の面の全体的な像は他方の面の全体的なシンボル/数字/文字像の鏡面像である。単一セキュリティフィーチャのこの二重光学特性は有価証券に強力なセキュリティを提供するため極めて有利である。図12aに示される別の実施形態では、単一のインクブロック164上の2つの透明層160,162がそれらの間に透明な反応性インク化学物質層166を含む。この化学物質層はインク層164と接触すると、それと反応して、インク層164を除去するかそれを透明透光性にする。例えば、使用可能な一つのタイプの化学物質はインク消しであり、インクの色素分子の幾何学配置を分裂させるため、光はもはや濾波されない。色素分子は色素の中心炭素原子に結合する亜硫酸イオン又は水酸化物イオンにより分裂される。インクは消去プロセスにより破壊されないが、目に見えなくなる。レーザ28を用いてレーザに感応する底部透明層162に図形/シンボル/数字168をカットするが、上部透明層160はレーザに不感応である図12B参照。これにより、基板20上の層として設けられたインク層164にステンシルが生成され、これらの領域170で反応性化学物質が流動してインク層164と接触することができる。すると、これらの領域170で反応が起こり、インク層164は透明になり、それによって図12cに示されるようにインク層164に切除セキュリティ要素が生成される。有価証券の不透明層のいずれかに孔を生成すれば、カラーシフトインクの使用により、いわゆるエッジインク効果を生成することができる。これらのエッジ効果は光学的干渉パターンにより生成されるが、有価証券の偽造を一層困難にするのに役立つ。これらのセキュリティフィーチャを模造することは偽造者にとって極めて難しく費用がかかる。それは、偽造者は通常化学反応技術ではなくカット技術を使用するためである。更に、偽造者は第2の層にこのような効果を生じさせるのに必要とされるレーザ光は如何なる波長であるかを知らなければならない。これは所要の偽造を産業プロセスにシフトさせ、このプロセスは模倣するには極めて費用がかかるので、潜在的な違法複製に対するローバスト性が更に高くなる。上述した技術は典型的には有価証券のシリアル番号を生成するために使用される。加えて、有価証券60にシリアル番号62を生成するこの方法は有価証券流通プロセスのセキュリティに対する更なるセキュリティを提供することができる。このプロセスは発行端末80、例えばITVMインスタントチケット販売機又はキャッシュレジスタにおいてオンデマンドでシリアル番号の生成を可能にする。この場合、可視シリアル番号のない有価証券60ブランクが販売機に供給され、要求に応じ、販売機から販売処理中に生成されたシリアル番号62付の有価証券が発行される。この有価証券の流通ロセスは、販売前の各有価証券は何の価値もなく有効な有価証券でないため、更に安全である。一実施形態では、ITVMに類似のスクラッチ宝くじカード販売機が提供される。スクラッチ宝くじカード販売機は、レーザ典型的には低コストのレーザダイオードを含み、販売機内のスキャナがシリアル番号をスキャンするとともに、中央データベース又は自己のローカル保存アルゴリズムにアクセスし、レーザアブレーションを生起する場所を決定する。販売機は次にレーザからのレーザ放射を用いてスクラッチカードの一部分をアブレーションしてシリアル番号と関連するシンボル/文字/数字を暴露する。一実施形態では、暴露された情報はシリアル番号のコピーとすることもできるため、シリアル番号は有価証券上の2つの異なる場所に出現するとともに異なる形でも現れるようにする。一実施形態では、複合シリアル番号又は識別子180を上述したように暴露できるようにするために、隠された数字/シンボル/文字184の帯182が設けられる。数字を用いる実施形態では、数字‘0’及び‘1’~‘9’が印刷フィーチャの構成要素として基板上に予め印刷される図13a。ここには異なる帯182が異なる陰影で示されている。各帯は数字0,1~9を含み、設けられている帯の総数はフレキシブル有価証券に印刷されるシリアル番号の桁数又は一組のシンボルの数と同じである本例では6ケタのシリアル番号が設けられる。この領域はその後レーザ作用に感応するインク186で重ね刷りされる図13b参照、予め印刷された数字を少なくとも覆う最小配列を示す。複合シリアル番号180を有価証券に設ける際、このカバー層186がシリアル番号の関連するシンボル/数字を含む帯182の各領域内でレーザ放射に暴露される。このようにして、複合シリアル番号180は帯内に数字/シンボル/文字を有する同心円を含む区域内部で露出される。各帯182内の関連するシリアル番号の数字/シンボル/文字のみが帯の外側領域を通って内部の円へ移動する結合線188に沿ってレーザ作用により露出されるため、それらを複合シリアル番号180と正確に一致させることができるとともに各有価証券60毎に相違させることができる。ここで関連する差異は、番号184はカバー層186の下に予め印刷されており、レーザの作用で一連の帯182内の任意の特定の数字184を露出させて、人間の目により数字結合線186に従って正しい順序で読み取ることができる複合シリアル番号180を生成することにある。この方法は、シリアル番号の全体又は一連のシリアル番号の特定のセットを露出させるために使用することができる。そのアイディアは、各帯に関連する一つの数字のみを含め、シリアル番号が11111であれば、レーザアブレーションは帯1内の数字1を有する部分を切除し、次に帯2内の数字1を有する部分を切除し、次に帯3内の数字1を有する部分を切除し、以下同様とすることにある。人間の目がこれらの数字をシリアル番号と同じ順序で読み取れるようにするために、関連する数字の結合線188が刻まれる。従って、シリアル番号が1234であれば、レーザは帯1内の数字1、帯2内の数字2、帯3内の数字3、帯4の数字4を露出させる。代替実施形態が図14a~14cに示されている。図14aは、各リングが関連する予め印刷された数字182を含む一組の同心リング190を示す。注意すべき重要な点は、リング190は複合シリアル番号180を正しく読むために常にユーザに見えることにある。図14bは各数字の上に設けられたカバー層186により隠された数字を示す。図14cは複合シリアル番号を構成する所望の数字を露出させるためにカバー層186の選択部分をアブレーションした結果を示す。ここでは同心リング190が設けられているので、最外側の数字184を最初に読み、次の隣りのリング190に設けられた数字184を読むことによって、複合シリアル番号180を読み取ることが可能になる。従って、正しい順序情報を与えるために露出された数字を線188で結合する必要はない。各同心リングにはたった一組の数字が設けられているが、各リング/帯には更に多くの数字を設けることができることも理解されよう。この場合、所定のリング内の対応する数字のどれを露出させるべきかをレーザの制御により選択することによってシリアル番号を生成するができる。上記の技術は図14dに示されるようなオーバプリント像192と関連して有利に使用することもできる。同心間隔リング190と一緒に示されているオーバプリント像192は女の子の顔である。また、図14eはオーバプリント像192の露出部分の位置を示し、それらの位置は複合シリアル番号180を構成するシリアル番号要素184の位置を与える。或いはまた、図13a~13cに示される第1の技術も同心円を付与する必要なしにオーバプリント像192の下に置くこともできる。予め印刷された数字/シンボル/文字の露出像により特定される有価証券のシリアル番号とオーバプリント像192の組み合わせは、潜在的な偽造者にとって複製が特に困難になるので、極めて高いセキュリティレベルを提供することが理解されよう。更に、疑わしい偽造有価証券はオーバプリント像192を既知の数字/シンボル184が位置すべき場所でアブレーション除去することにより偽物と確認することができる。この知識はベース基板上のすべての数字/シンボル/文字のオリジナルプリンタにより保持される。上記の技術を用いてシリアル番号を生成するには、オーバレイ186又は像192の一部分が除去される前に予め印刷された数字の正確な位置を知るためにレーザ制御プロセッサ有価証券を印刷又は販売する端末に内蔵されるが必要とされる。この位置合わせを確実にするために、本発明の一実施形態では露出位置合わせマーク194が有価証券の製造時にその基板上に設けられる図14f。ここでは図14dのオーバプリント像192が下側基板に正確に置かれた位置合わせマーク194と一緒に示されている。これらの位置合わせマーク194は基準点として使用され、レーザ28の制御プロセッサはこれを基準として正しい数字184を露出させるためにレーザ放射126で暴露される必要がある正確な位置を決定することができる。これは、位置合わせマーク194とレーザ放射で露出させることができる数字184の各々との間に一定の関係があるために実行できる。本発明の別の実施形態では、スクラッチカード要素を含むもしくはスクラッチカード全体がプレミアム債権を表すようなプレミアム債権にITVM又は有人販売端末内でレーザ照射により孔をあけることもできる。この印刷はシリアル番号に直接等しいシンボル又は数字又はセキュリティ変換アルゴリズムを介して変換されたシリアル番号に関連するものとすることができる。更に、このプロセスは、カードがスクラッチ用に開放された区域でカットされるため、カードがカット前にスクラッチされた場合にはカードは無効とされるようにすることができ、これは当選カードの盗難、スクラッチング及び購入を回避するために行われる。ITVMが1冊のスクラッチカードから切り取られるスクラッチカードの形の宝くじ券を発行する別の実施形態では、ITVMは発行したくじ券のカウントを保存し、第1冊の開始シリアル番号も知っている。これにより、ITVMは発行した券の自己内部カウント及び開始シリアル番号を用いてスクラッチカード番号及び有効シリアル番号を印刷し、上述したレーザアブレーション方法を用いて関連するシリアル番号を全部印刷することができる。これにより、時々1枚の券が1つの冊から誤った順序で実際に抜き出され得る問題又は1つの冊の1枚の券がミスプリントされている問題が克服される。例えば、ブックリファレンス番号、タイムリファレンス、端末リファレンス、検証アルゴリズムリファレンスなどの他の情報を有価証券に印刷することもできる。この他の情報は発行有価証券の有効性に関する補完的情報を提供する。発行シリアル番号のアカウントは任意の補完的情報と一緒に中央データベースに送られる。これにより、中央サーバは、製造時にシリアル番号として印刷された番号がITVM販売段階でレーザアブレーションによりチケットに刻印された番号と一致しない場合でも、有価証券を検証することができる。これらの状態では、中央サーバは補完的情報を利用してセキュリティ識別子がこの有価証券に実際に正しく付与されているかを確かめ、それによって有価証券を検証する。ここに記載した実施形態は本発明の方法及びシステムの例示的な実施形態であり、これらの方法及びシステムは任意のフレキシブル基板製造プロセス及び認証プロセスと一緒に使用することができる。従って、開示の実施形態は本発明を網羅するものでも限定するものでもない。シリアル番号の生成本発明の実施形態はシリアル番号シリアル識別子ともいうの生成にまで及び、例えば通常のプレミアム債権又は宝くじ券にこれらのシリアル番号を付与することに関連する。例えば、プレミアム債権は一意のシリアル番号を有するため、それらが抽選されるとき当選債権と関連する賞品を異なる当選者間で分ける必要はない。それらが端末システムで発行される場合、世界規模のシステムに発展すれば、券に物理的に印刷できる番号に制限がある例えば16桁ので、固有の問題がある。また、多数の管轄地域に分布された数千台の端末でシリアル番号を発生させる際に、番号の一意性をどのように保証するかという問題がある。番号の一意性の潜在的な欠如は償還の問題を生じる。タイトルが番号で示される場合には、タイトルに関する確実性の欠如が生じ、番号の生成にPOSシステムを使用するシステムによる発行に対してこの問題を軽減するために費用のかかる代替セキュリティフィーチャが必要になる。更に、これらのフィーチャは余分のセキュリティを与えることができるが、それらはプレミアム債権又は宝くじ券を一意のものにし得ない場合によっては、これらの債権は40年以上の間存続し及び/又は償還されず、中央レジスタをチェックする際時間がかかる。ワールドワイド方式のために番号がセンタで生成される場合には、これらの債権が複数回賞品抽選のために一意の番号を必要とする場合には1つの番号が数回生じるリスクがある。これは単回賞品抽選の場合にも起こり得る。番号の一部分が模造できない一意の識別子を有するものとするのが望ましい。シリアル番号が中央サーバにより生成される場合、サーバはチェックサムプロセス及び比較プロセス生成された番号をデータベースに保存された発行済みの番号と比較するの形で検証を実行する必要がある。この検証手順は生成すべき膨大な数のシリアル番号に対して検証を実行するのに極めて長い時間を要し、検証をリアルタイム典型的には工業規格の4秒で、即ちユーザが待てる時間内に実行することが難しい。従って、このような多国間システム設定において各チケットに対して一意の番号を生成し、その一意の番号の比較的高速の検証をセンタで可能にすることが望ましい。本発明は、一つの態様では、この問題を克服しようとするものである。本発明のこの態様は、図15に示されるような中央サーバ204にリンクされている複数の端末202を備える国際多国システム200において、端末202により発行されるチケット又はプレミアム債権のシリアル番号は、そのシリアル番号内に一意の識別子、即ち端末識別番号を設けることによって、実用的に検証可能な一意のものとすることができることにある。任意選択として、他の識別子、例えば地域識別子例えば国名コード及び/又は都市名コード及び/又は都市地区名コード又はより小さな居住地名コード及び日/時識別子などを設けることもできる。このようなコードは追加の又は別個の識別子として使用することもできる。これらは、そのまま又はコードセクション中央サーバに知られているアルゴリズムに従って暗号化されて印刷され、このアルゴリズムはサーバにより特定の端末に対して周期定期に変更される。更に、端末IDも、中央サーバの検証プロセスのためのルックアップインデックスとして作用させるために、暗号化アルゴリズム処理せずに送られる。端末アルゴリズムのこのリセットは実質的使用前の端末202のセットアップとして周期的に実行することができる。従って、各端末は実際上シリアル番号の一部分を生成し、このシリアル番号はそれがどこでいつ生成されたかを端末までさかのぼって追跡することができる。これは、シリアル番号のランダム要素を所定の環境において端末生成し、その端末にのみ特有のものとすることもできることを意味する。別の端末202は同じ乱数を生成し得るが、そのシリアル番号は異なる生成端末IDが与えられているために相違する。例えば、ある宝くじ端末に対する乱数はユーザが選択した宝くじ番号に基づくものとし、この番号を端末に設けられた暗号化アルゴリズムを用いて暗号化し、チケットに印刷することができる。これらの番号は中央サーバ204に送られ、その中央データベースに償還目的のために保存される。これにより、当選番号をシリアル番号内で検証することができるので、償還時に有効宝くじ券を検証することができる。或いはまた、シリアル番号の乱数部分はセンタで生成し、リモート端末202で生成された部分に加えることができる。この場合には、端末202はシリアル番号の要求をする。この要求は中央サーバ204により処理され、最初にリモート端末202をそのIDによって検証し、その後特定のデータベース206又はその一部分を当該端末が後の時点に当該番号の高速検証を実行できるようにセットアップする。上記の2つのシリアル番号生成方法のどちらの方法を使用するかにかかわらず、このアプローチの利点は、償還時の検証ステップが従来技術より遥かに高速になることにある。その理由は、この検証ステップは2つの短いサーチを実行し、その一つは特定の小さなルックアップテーブル内でシリアル番号の端末ID部分を検証するものであり、他の一つはルックアップテーブル内で短い乱数部分を検証するものであるためである。図16は本発明の一実施形態によるリモート端末202を示す。この端末はこの端末内に設けることができる可能な機能のすべてを示すが、実際には所望の用途及び端末の使用に応じてこれらの機能の一部分のみが必要とされるものとし得る。図に示されるように、この端末はユーザデータ入力用のユーザ選択入力モジュール208、プロセスへの命令及びフィードバックをユーザに与える可視表示装置210及び発行有価証券をプリントアウトする有価証券プリンタ212を備える。端末202は一意のシリアル識別子付きの有価証券を生成するように構成される。シリアル識別子の生成はシリアル識別子生成モジュール214により処理され、このモジュールは端末ID216を保存するデータストア215に結合される。データストア215は任意選択で地域識別子218、製品コード220及び一以上のシリアル番号生成アルゴリズム222も保存することができる。また、シリアル識別子生成モジュール214はシリアル識別子の生成に関与する乱数生成器224及び日/時モジュール226にアクセスすることができる。端末202はネットワーク化され、中央サーバ204にアクセスするための通信モジュール228及び通信のセキュリティを必要に応じ高めるための暗号/解読モジュール230が設けられる。これらのモジュールの機能は以下に説明される。リモート端末における乱数生成の概念は端末を使って行われるスポットザボールコンペに拡張することさえできる。例えば、ユーザはフットボール試合の物理的画像に関して設けられた格子を有するスポットザボールチケットを購入する。ボール自体は画像から消えて見えず、ユーザはボールがどこにあるかを予想しなければならない。その際に、ユーザは画像の上に設けられた格子を使って隠れたボールが存在すると考える格子座標を入力する。この座標はユーザ選択モジュール208により端末202に入力され、当該入力のユーザの一意のシリアル番号の生成に使用され、次いで有価証券プリンタ212において賞品インセンティブゲームへの参加の受付及び証明としてチケットに印刷される。その詳細は端末202によって通信モジュール228を介して中央サーバ204に送信することができ、中央サーバ204はその入力をそのデータベース206に保存することができる。後の時点で、結果が報告されるとき、当選チケットが提示された端末202はシリアル番号を用いてそのチケットが有効であるかどうかを決定することができる。スポットザボールコンペにおいては、隠されているボールがどこにあるべきか又は実際にどこにあるかの顧客の推定を与える正確なリファレンスを他の情報と結びつける目的で送信することができる。この格子リファレンスを暗号/解読モジュール230を用いて暗号化し、送信電話番号と組み合わせて含めて、中央サーバ204にのみ知られ関連電話番号でのみ解読できるリファレンスを生成することができる。他の実施形態では、顧客は自分の名前及び/又は生年月日を電話のキーパッドを参照して又は端末202に設けられた英数字パッドユーザ選択入力モジュール208を参照して入力し送信することができる。この情報は有価証券に暗号化された形で設けることができ、また一意のシリアル識別子の生成に使用することができる。当選チケットに対して、当選者は、ボールに対する格子リファレンスとともに既に与えられた名前及び生年月日及び/又は電話番号に対応する名前及び生年月日及び/又は電話番号を含む満足な識別情報を提供できた参加者である。この画像は電子モジュールに生成することもでき、即ち視聴者がグリッドリファレンスを用いてボールの中心と考える点を選択することができるように画像の外側に格子リファレンスを備える電話コンピュータ又は他の電子装置のスクリーン上に見えるようにすることもできる。これは、格子リファレンスを選択するか、カーソルを格子リファレンスを提供する画像の上に移動させることによって達成することができる。シリアル番号の生成に他の機能を使用することも可能である。例えば、シリアル番号により多量の情報を付与するために製品コード220を端末IDと同時に使用でき、上述したように日時日/時モジュール226により生成される及び国名コード地域識別子218も同時に使用することができる。シリアル番号の生成に関連してタイムスタンプを使用することにより使用パターンを偽造の検出に利用することが可能になる。一連のシリアル番号が発行された日が既知である場合には、提示されたシリアル番号は該当日に発生されたものであり、その範囲に入らなければならず、不正として検出できる。ユーザ選択番号により生成される乱数に加えて、またユーザ選択番号がない場合に、中央サーバレベルにおいて更なる番号生成を使用することができる。これは端末レベル単独での番号生成よりも更に高レベルの偽造防止をもたらす。これはシステムによる番号生成の分散特性のためである。上述したように、中央サーバ204はシリアル番号を生成するためにアルゴリズム222を各リモート端末202に置くことができる。アルゴリズム222は中央サーバ204から時々変更することができ、中央サーバ204はその情報を通信リンクを介してリモート端末202に供給する。異なるレベルのセキュリティ及び複雑さを加えることができる。例えば、端末202が開放され、妨害される場合、そのアルゴリズム222をメモリから消去して消失させるというセキュリティフィーチャを付加することができる。これはアルゴリズム222が消去可能メモリ又は仮想メモリにのみ保存される場合である。各端末は、製造時に又はオンライン化時に一意のID番号が付与されることに留意されたい。この番号は端末内でハードワイヤ化されるため、例えば仮想ストライピングにより影響されない。或いはまた、一意の端末ID番号はインストール時にプログラムすることができる。インストール時に、典型的には国際電話コード番号のような国名コード識別子である地域コード218も端末に付与することができる。従って、各端末は一意のID番号216に加えて国名コード218を有する。更に後に詳述するように、端末時間と中央システム端末時間の両方を、それらにアルゴリズム的変化を与えて又は与えることなく、印刷することができ、中央システムでの減衰時間のチェックサムは実中央システム時間に関する当該端末時間を示す。チケットにアルゴリズム的に印刷された2つの関連時間が一致する場合、チケットは有効である。この具体化では、後述する減衰時間クロックの概念が端末に直結する一意の識別子として使用される。更に、スクラッチカードはバーコードを有することができ、このバーコードを携帯電話のカメラで写し及び又はスキャンし、MMS又はeメールで中央サーバに送ってそのカードが本物であるかを検証することができる。この場合、中央サーバはカードのスクラッチオフ部分上のバーコードを検証及び又は符号化するために上述したようにスクラッチオフプロセスを必要とする。更に、各端末はそのメモリ215内に、ユーザのための自己選択selfpick又は福袋luckydip番号を生成するためにその固有の番号及び別の番号をスクランブルするアルゴリズムを含む複数のアルゴリズム222を保存している。スクラッチカードに関しては追加の機能が存在する。スクラッチカードにシリアル番号が予め印刷されている場合、任意のタイプの電話地上通信又はモバイルで中央システムに登録要求が求められる。シリアル番号は電話パッド又はSMSによりトークイン又はタイプされ、これに応答して中央サーバ204は音声又はSMSで命令を顧客に送る。命令は、個々の顧客の自己選択前にカード上のどの番号及び又はシンボルをスクラッチオフするかを知らせ、それによって顧客が自己選択シンボル又は番号をスクラッチオフしてそのカードが当選カードであるかどうかを示す。中央サーバは相互参照のためにカバーされた数字又はシンボルを選択する、又はそれ自体スクラッチカード上の数字及び又はシンボルとし得るシリアル番号を再生するので、顧客はこの登録プロセスが完了するまで如何なるスクラッチオフもすることはできない。というのは、それらは当選カードを示すために間違った部分をスクラッチオフするとカードを無効にする危険があるからであるスクラッチオフする部分はサーバが顧客に当該命令を与えるまで実際上明らかにされない。スクラッチカードに印刷されたシリアル番号を用いる中央サーバコンタクト及び検証プロセスは販売者ID番号中央サーバにより販売者に与えられ、周期的に変更することができるとも協調する場合には、中央サーバは、有効な販売者により販売された正しいIDを有する有効なカードのみが認識されるので、この協調は有効な販売をもたらし、窃盗又は偽造を低減することを確信することができる。更なる保護として、所定のシリアル番号でコールインする人は指定の単一の方形部をスクラッチオフし、露出した直下のシンボル及び又は番号を中央サーバに送るように命令されるようにし得る。中央サーバのみが直下のシンボル及び又は番号を知るため、カードが複製又は偽造されたものであればそれを告げることができる。この目的のためには番号又はシンボルに加えて、種々の言語の文字または絵文字を使用できるため、実際のスペル又は中央サーバにより指定されたスペルでの顧客の名前がスクラッチオフされるようにすることもできる。本発明のこの態様は賞品付き金融債権などの種々の多機能チケットに有効であり、以下に記載される。2種類の多機能チケット、即ち通常無記名債権及び部分登録プレミアム債権、がWO2010/086827号として公開された本出願人の同時継続国際出願に記載されている。普通無記名プレミアム債権の例この場合には、リモート端末は永久暗号化アルゴリズムを有し、中央サーバはこのアルゴリズムを認識している。この永久アルゴリズムは、端末を使用のために設定するプログラム段階で端末にロードされる。端末はプレミアム債権に関連する情報を送信し、その後中央サーバから情報を受信すると、端末は実際のプレミアム債権を取引スリップとして印刷する。このプロセスでは、リモート端末において完全なシリアル番号は生成されず、何らかの重要情報、一意の端末ID及びもしあれば日時及び地域識別子から導出されるシリアル番号の一部分のみが生成される。ランダム要素は中央サーバから到来するので番号のユーザ選択はない。端末に国名コード及び端末IDが保存されているものとすると、これらの2つの情報アイテムは暗号化され、中央サーバに暗号化されてない端末IDと一緒に送られる。中央サーバは次に、認可された端末で使用される暗号化アルゴリズムを知っているのでその端末が有効であるかをオンラインでリアルタイムに検証する。リモート端末は暗号化されてない端末識別子もアルゴリズムパケットとして送る。この端末識別子は、正しい暗号化アルゴリズムがその端末で使用されているかを検査するために中央サーバにより使用され、これもリモート端末の検証に役立つ。また、シリアル識別子の特定部分にそれぞれ寄与する3つの別個のアルゴリズムの使用によって、上述したように単一のアルゴリズムの使用によって、又は一連の識別子をどれが正しいか端末に知られていることを承知の上で結合することによってシリアル識別子を生成して、サーバと端末との間の通信の不正な観察者はどれがどれか区別することができなくなるようにすることもできる。サーバにおいて情報が受信されると、その情報は解読され、解読されたデータ及び情報はそれが有効な端末であるかを決定するために比較される。端末が有効であるとされると、サーバは固有の内部番号を生成し、この内部番号は、タイムスタンプを使用する場合には、このタイムスタンプには4秒の差があるので、端末生成番号に対してわずか相違する。連続番号に連続しない日付が与えられる場合に、不正行為を検出できる。シリアル番号が非同期である場合又はアルゴリズムが端末に知られていない場合、それが端末に返送され、複雑さのレベルが追加される。部分登録プレミアム債権WO2010/086827号として公開された本出願人の同時継続国際特許出願に記載されているように、ユーザは端末で自分の姓名、イニシャル及び生年月日を提示するしかし、シンボルの使用は本実施形態では任意選択である。この簡単な複合ユーザIDはシリアル番号の一部分を生成するために端末アルゴリズムにより使用され、或いは、暗号化された形で中央サーバに送信され、シリアル番号のランダム部分の生成に使用される。この簡単な複合ユーザIDは生成されるシリアル番号内に有効に組み込むことができる追加の情報を提供する。ユーザがチケットを要求するとき、単一又は追加のアルゴリズムがユーザの名前、イニシャル及び生年月日を入力として取引識別子を生成するシリアル識別子としてチケットに印刷されるので、取引識別番号にはこの購入者の個人情報が組み込まれている。別の実施形態では、ユーザの名前をチケットに印刷することができ、また取引番号内に隠すことができる。このシステムは脆弱である。それは、このシステムはプレミアム債権を発行する新しい方法であり、問題一意でない番号を誤って生成する可能性があり、中央サーバにおいてすべての検査をするのに十分な時間がない理想的には4秒以内に検査を実行する必要があるのですべてを検査できないためである。これは、特にプレミアム債権を発行する新システム及び新方法を複数の既存の発行識別子を有するプレミアム債権を発行する既存のレガシーシステムと組み合わせる場合に真実である。これまでに発行された識別子から可能な識別子範囲の一部分を除去するために事前検査を実行することができる。この事前検査は発行済み識別子を決定するために逆方向サーチを反復する必要がある。しかしながら、プレミアム債権は歴史的に独立の抽選システムを持たなければならないため、チェックサムは結局同量を発行することになり得る。従って、この状態はインサイダ不正、死者とのつながり、不当な要求、ユーザ名及び生年月日によるチェックサム及び又は家族間の盗難に脆弱であり、中期から長期プレミアム債権の発行期間に亘り大きなリスクもたらす。この脆弱性は上述した本出願人の同時継続国際出願に記載されているシンボルを使用することによって矯正される。所有者は自分の所有権を証明し続けなければならいが、所有者は取引番号を書きとめ、記録を保存すれば、債権を取り戻すことができる。そうでなければ、誰かがそれらの債権を紛失したと請求し、取引番号を所有者に結びつけることができるため、所有者は債権を取り戻すことはできない。本発明の本実施形態のもとでは、所有者がチケットを紛失しても、信号は債権の償還又は賞品を提供することができる。これは、取引番号が各チケットに印刷されるためである。原理はすべての取引に対して同じであり、即ち、端末番号及び国名コードは同じ情報を生成する。差異は端末に投入される取引スリップの性質によって端末に選択される。一実施形態では取引スリップは端末が認識可能な製品コードを有する。端末は、犯罪者がデータをインターセプトして使用するのを防止するために、製品コードを暗号化アルゴリズムに入力し、それをサーバに送信するが、端末は製品コードを暗号化されてない生の形で送ることもできる。このようにして中央サーバは端末から何を予測すべきかを知る。製品コードは数字の形又はバーコード又はカラードット又はシンボルなどとすることができる。上述したすべての事項をスクラッチカードに結び付けることができる。端末におけるマルチプル符号化/暗号化アルゴリズム前述した本発明の別の態様によれば、他の実施形態において暗号化アルゴリズムをリモート端末202上の暗号化アルゴリズムサーバにより2つ以上10まで又はそれ以上のアルゴリズム222を、背景内、即ち信号間にリアルタイムにセットすることができる。この状態では、端末は暗号化アルゴリズムのストリームを含む信号を、取引データをサーバに送信するためにそれ自身をインタラプトするまで受信する。この時点で、受信された最終の完全な暗号化アルゴリズムが使用される。或いはまた、取引端末202に暗号化アルゴリズム222の長いリストを存在させ、どのリストのどのアルゴリズムを使用すべきかの選択が中央サーバ204により行われ、中央サーバがその暗号化アルゴリズムのリファレンスタグIDタグを端末に送信するようにすることもできる。これにより端末はランダムな暗号化アルゴリズムの使用のために交互リストを選択することが可能になり、端末は古いリストと新しいリストの切り替えを一方がオフになる度に行い、即ちこの場合には端末は暗号化アルゴリズムサーバから暗号化アルゴリズムを直接受信する又は中央サーバの一部分が暗号化アルゴリズムを受信することができ、また単に暗号化アルゴリズムのリストを切り替え、新たに指定されたリストから暗号化アルゴリズムをランダムに選択するようにできる。或いはまた、各宝くじチケットを異なる暗号化アルゴリズムで生成する必要がある場合には、使用する度に値が変化する擬似ランダム暗号化キーを使用する代わりに、端末の暗号化アルゴリズムを変化させる中央サーバにより生成されたタグを中央サーバからの各最終取引の終りに擬似ランダム事象として添付することができる。ここでは、擬似ランダム変化は中央サーバにより変化される端末に存在するベースアルゴリズムであり、中央サーバはベースアルゴリズムを保持しないで、アルゴリズムを変化させるランダム順序を与えるだけであるタグの反復系列、例えば46891211を保持する。サーバは賞品当選時のデータスクランブルのためのその後の反復プロセスのためにタグの系列を記録しどこか他の場所に保存する。これは、センターサーバが端末、その端末に存在するベースアルゴリズム、その端末が送出するアルゴリズム変更用タグの系列及びそれらが送出される日付順序を知るためである。更なる改良のために、端末202は長いリストを保持し、乱数生成器224を利用してどのアルゴリズム222をタグの対象にしようとしているかをランダムに選択することができる。実際に使用されるこれらのリストは当日ファイルに時間リファレンスとともに保持することができ、営業日の終了時休止時間に、端末により選択され中央サーバからのタグの対象にされたベースアルゴリズムのリストを暗号化して送ることができる。その利点は、この場合には多数の機能が異なるサーバに或いは同じサーバの異なる地域に分散されるため、一人或いは小集団の人達が圧倒的なアクセス権を得ることはできないことにある。これはインサイダ詐欺のリスクを大幅に低減する。というのは、一部の証券は通常宝くじ抽選と関連するような短い期間を超えて有効であり、これは証券がまだ生きていて一定の価値を有する間にインサイダ詐欺集団がコードを解読して不正エントリに成功するリスクを増大することになるからである。その理論的根拠は、端末でのアルゴリズムの擬似ランダム生成は6ヶ月を超える証券の検証に使用するためにある程度の会計機能を持たなければならないので、1週間から1ヶ月の短いくじ抽選期間及び約6ヶ月の賞品請求期間に加えて長期/中期事象がシステムに負担をかけるためである。この期間において、宝くじ端末は全体的に運転休止にすることができ、その擬似ランダム抽選の記録が保存されないかぎり、検証に役に立たなくなる。このような記録はインサイダによる不正行為にさらされる。しかしながら、上述した分散方法は端末が擬似ランダムアルゴリズムを中央サーバの助けを借りて生成することができるが、それを第2又は第3のサーバと関連して又は圧倒的なアクセス権のない個別のファイヤウォール地域と関連して分散式に記録することもできる。タグシステムによれば、中央サーバはシステムの個々の端末上のベースアルゴリズムをすべて知ることができるが報告段階までであり、中央サーバはタグが変化したとき端末がどのアルゴリズムをランダムに選択したか知ることができる。また、中央システムはハッシュのようなセット文字を送り、端末はそれを区切り文字と理解するようにプログラムされるため、端末はチケット上に印刷された形で含める最終取引情報と端末が選択したベースアルゴリズムに与えられるタグとの間の区切りを認識して次の取引に備えてベースアルゴリズムをランダムに変化させる。今回使用されたこの変化されたベースアルゴリズムは次のタグに対して変化するベースアルゴリズムになる。この形の回転するベースアルゴリズムでは、端末は一日の開始時にリストを選択し、このリストは夜間の休止時間中に中央サーバによりアップロードすることができ、端末はこれを出発点として使用する。中央サーバは最初の起動時にリモート端末にリスニング中か問い合わせる。中央サーバは次にタグを送り、端末はリストから1つのアルゴリズムをランダムに選択し、タグを付与する。端末は開始アルゴリズムであるというリファレンスを最終報告に与える必要がのみである。端末が行方不明である場合、リストを提供した中央サーバは端末へ送ったもとのアルゴリズムのリストを持っており、そのタグとそれらのすべてとの比較をもとのアルゴリズムを発見するまで続ける。更なるセキュリティアイテムとして、タグ開始文字及びタグ終了文字によって情報を取引ストリング内に侵入者に見つからないように埋め込むことができる。更に追加のセキュリティのために、2つのブックエンドタグ文字を夜間又は開始前に、又は日中の任意の時間に取引前にタグの間の確定値として送ることができ、この場合このタグは次の日の使用のために端末に保存することができる。マネーロンダリング資金洗浄WO2010/086827号及びWO2009/019612号として公開された本出願人の同時継続国際特許出願に記載されているように、資金洗浄もシステムが対処しなければならない問題である。ここでは、政府データベースのような非機密データベースサーバへのアクセスの概念が説明される。しかしながら、これらのデータベースによる身元の検査又は他のデータの検査はユーザの制御の範囲外であり、これはユーザにとって受け入れられない。更に、このような政府データベースのトラヒックは膨大になり得るため、このような重要データベースのアクセス速度が低くなる。従って、本発明の別の態様は、この問題に対処しようとするものであり、認証プロセス中央サーバ又は端末で実行されるが金銭洗浄検査のような身元証明検査を行う際にデータベースへのアクセスを制御する又は少なくともその権限を付与する方法を提供するものである。この場合には、ユーザはより個人的な情報よりも本人検査を合理的に確実に行うことができる情報を公開するだけであり、この情報は後日の使用に備えて保存することができる。例えば、ユーザはその個人履歴書データベースからの情報の一部分のみ、例えば名前、イニシャル及び生年月日、をミドルマンデータベースに公開するが、身長は6フィートであること、前科があること、ロンドン市内のアパートに住んでいることなどは公開しなくてよい。従って、ユーザに対する規制は限定された個人情報を提供するのみであり、これは実行できる異なるタイプの検査を制限する。姓名及びイニシャル並びに生年月日の最小の組み合わせは、政府データベースへのアクセスに対してそこに保存されたデータへの制限されたアクセスにとって十分な情報である。例えば、個人の身元は身元確認質問に簡単なイエス/ノー応答で確認できる。更なる情報がアクセス可能である他の非機密データベースにおいても、本システムは当該情報の一部分にアクセスし、身元検査に使用することができる。また、本システムは、自分の情報を自分で制御できないことを望まない顧客に関する情報を有する非機密サーバにもアクセスするので、制御レベルを提供する必要がある。3つの新しい資金洗浄検査装置が図17に示され、以下に説明される。1メタサーバ240:これは非機密サーバ242からの情報の関連アイテムをダウンロードし、そのデータ自体を蓄積型公衆ユーザ履歴データベース241に保持するサーバであり、適切な時間に要求を例えば政府サーバ242に送り、関連情報を政府データベース243からダウンロードし定期的にコピーすることができるものある。2仮想サーバ244:これはメタサーバと同じ仕事をするが、そのデータをセキュリティ目的のために仮想データストア246に仮想的に保持し、従ってそのデータは仕事の終了後に削除する。3スプリッタスプリッタA248:これは端末及び/又は中央サーバからの身元確認要求を見つけ、それをスプリットモジュール250を用いてイエス/ノー応答用又はもっと詳細な応答用の関連サーバに送信するために分割し、タギングモジュール252を用いて各要求に一時的タグを付け、それを関連する非機密サーバ242に送付する。スプリッタ248は様々な異なるサーバ242から返送される回答をスプリット部分で受信し、次いでそれらを再組立てモジュール254を用いて各要求に割り当てられた一時的タグに従って再組み立てし、コンパイルされた応答を要求元に送付する。概念的には、スプリッタ248は端末とセキュリティ用の様々な中央サーバとの間に一つ、中央サーバと顧客情報を有する政府サーバ242との間に一つ位置させることができる。この配置は、スプリッタ248を一般にアクセス可能な位置に置き、これを認証プロセス256中の異なる時間に呼び出すことができるようにすることによって実現できる。また、スプリッタはプロセスを高速化するために中央サーバと同じ位置でメタ又は仮想サーバとリンクすることができるようにすることもできる図示せず。これはインターネットでの情報中継のためのパケット分割に部分的に類似するが、要求元及びセキュリティ用のプリッタにしか知られていない符号化タグを有する情報源に従って管理される。上記の構成の目的は、政府データベースに保存し得る極秘データに関する認証結果に当該極秘データ自体を公開することなくアクセスする方法を可能にすることにある。僅かに低い極秘データは認証検査の結果と一緒に中間検証器にメタサーバ又は仮想サーバ又はスプリッタと関連するデータベースに公開し、次の認証のために保存することができる。低極秘データは政府データベースの外部に保存すると、この情報が要求されたときこの情報を政府サーバ及びデータベースへのトラヒックを増大することなく取得することができるので有益である。図示されてない実施形態では、中間検証器に保存されたデータはそのデータに関係する人がアクセスできる。これにより人々はそれぞれの認証結果がどうであるかを確かめることが可能になる。そのデータに何らかの誤りがあった場合、その誤りを訂正のために政府サーバに報告することができる。身元検査アルゴリズムがいつ活性になるかに応じて認証メッセージをインタラプトする3つの方法がある。このインタラプションは認証メッセージが中央サーバへ送られるときに、又はメッセージが中央サーバと端末との間にあるときに活性化することができ、また認証プロセスの中間でインタラプトすることができる。インタラプションポイントは名前、イニシャル及び生年月日IDアイテムに関するメッセージの部分をデアルゴリズム解読する機能を有することができ、これは次の身元検査に使用することができる。身元検査は以下のように実行される。1.IDアイテムはメタサーバ240に送ることができ、メタサーバは1日に1回以上更新される。メタサーバ240そのデータベース241を含むは非リアルタイムバックアップタイムで様々な政府データベースにアクセスし、ユーザに関する具体的情報をダウンロードし、それらを蓄積データベース241に保存する。この理由のために、メタサーバはデータを保護しなければならない。メタサーバ240はIDアイテムをダウンロードし、それらを安全に保持する。メタサーバは次に、例えば資金洗浄検査のために、ID情報が与えられている特定の個人の存在についての問い合わせに対するイエス又はノー応答を与えることができる。2.或いはまた、IDアイテムは仮想サーバ244に送ることができる。これはリアルタイムに動作する。IDアイテムは解読され、次いで仮想サーバ244は様々な政府/非機密サーバ242にアクセスしてID情報が与えられている個人の存在を確かめる。ユーザの身元の確認後に、応答が認証プロセス256に返送され、得られた情報は消去される。3.或いはまた、IDアイテムはスプリッタ248に送ることができる。この場合にはID情報は中央サーバ204に送られる前に分割され、IDアイテムは政府サーバ242及び関連するデータベース243にタグ図示せずとともに送られる。しかしながら、各政府サーバ242は取引情報を見ずにIDアイテムのみを見る。同時に、スプリッタ248はフル情報を中央サーバ204に識別タグとともに送る。これは取引の速度を最適に維持するためである。OKID検査パスが政府サーバ242から戻ってくると、タグ1がタグ2関連する取引に保有されていると照合される。仮想ループはイエス又はノーセキュリティアイテムが添付されたタグとともに中央サーバ204に進み、製品情報を分割し、IDアイテムにタグを付け、政府サーバに送る。セキュリティブリーチはない。タグとともに中央サーバに戻る。これは疑わしい取引のスポッティングを可能にする。これはKYCknowyourclient検査であり、取引時間を長くしすぎることがなく、認証中検査をリアルタイムに実行可能にする有効な時間節約手段である。上記の利点は、人又は電子機械が本システムを利用して秘密情報のアイテムへのアクセスに由来する凝集情報coagulatedinformationを生成することはできないことにある。むしら、それらは、顧客が政府に保有されている秘密情報に基づく資金洗浄又は他の身元検査にパスした検証又はゴー信号を生成することができるのみである。これらの結果は局所的に保存され、タイムスタンプされるため、警察に指名手配されているとみなされる人であれば、これを確認するために政府データベースに戻る必要なしに局部的な検査でこれを決定できる。これは認証検査を高速化し、例えば資金洗浄要件を満たす助けになる。身元検査はKYCknowyourclientの結果が知らないこの人は更なるID検査が必要であることを示す場合には身元検査に戻ることができるので、システムへの完全なアクセスが与えられる。身元検査が登録プロセス中に行われ、その結果が否定である場合には、登録は実行されず、ユーザ登録は更なる検査を受けなければならない。KYC検査結果が知らないである場合にも、ユーザは自分のIDスをキャンする代わりに又は虹彩スキャンを始める代わりに、リアルタイムの有人ID端末に進むことを要求し、自分の個人IDを物理的に示すこともできる。ユーザは賞品当選時に、名前、ID及びシンボルを現存する債権にリンクさせることによって、それらが既に登録されていれば身元を証明することができ、そうでなければ賞品の受取り権利を失う。上述した態様によれば、システムはユーザの身元を経歴に基づいて検査できる。この検査は押し付けがましくない検査であり、取引を記録しながら及び又は賞品と引き換える際に行うことができる。スプリッタ248は中央サーバ204の前スプリッタA又はそのフロントエンドスプリッタBに設けるのが好ましい。これをスプリッタと呼ぶ理由は、それを中央サーバにより制御できない秘密エリアに置くことが可能になりスプリッタA、それによってユーザに対するID検査プロセスにより高い信頼性を与え、この検査プロセスを登録プロセスと無関係にすることができる。或いはまた、スプリッタ248は中央システムの一部分とすることができるスプリッタB。登録検査プロセスは取引後に実施することができるが、この場合にはほぼ4秒以下の速度に維持しなければならない。さもなければ、KYC検査が遅くなりすぎ、実際上リアルタイムで実行できなくなり、例えば宝くじ端末ではおそらく実施できなくなる。資金洗浄に使用されるデータ検証の発行方法、例えばスプリッタ、メタサーバ及びデータベース及び仮想サーバ及びデータベースは他のデータ検証要求に適用することができ、第2のユーザは第3者のデータ認証を検証するために第1の情報源から情報を得ることを望むことができるが、第1の情報源は自身のセキュリティ及び他の秘密要件のために第2のユーザに与えられるデータの全体性又は部分性を制御することを望むことが想定される。そのため、例えば人が存在するかという中央データベースへの質問に対してそれらが興味のある場合、又はそれらが更なる検証を必要とする場合、それらは第1の情報源の中央サーバにおいてトラヒック問題を生じることなく回答することができる。セキュリティを改善するために、有効な時間窓で中間検証器へのアクセスを可能にする、2011年6月24日にDataTransmissionSecurityImprovementsという名称で本出願人の同時継続国際特許出願その内容は参照することによりここに組み込まれるに記載されている改善されたステガノグラフィ方法を必要に応じ使用することができる。この窓は第3者により制御することができ、また乱数生成器により生成されたランダム変数を用いて利用することもできる。別の実施形態では、既知のユーザに対する仮想アカウントのインデックスである一意のユーザ番号を生成することもできる。この一意のユーザ番号は、そのユーザがKYC検査をパスしたとき、オプションとしてセットアップされる。ユーザは、これらの検査パス中に、生年月日、イニシャル及び姓名のデータを入力し、送金又は融資支払などを実行するサービスを選択する。任意選択として、ユーザは取引に対して自分自身を識別するためにシンボルキーを使用し、チートシートを使用することさえできる本出願人の同時継続国際特許出願WO2010/086827号参照。しかしながら、これは必須ではない。仮想アカウントは単にユーザデータエントリの詳細を保存し、ショートカットとして作用してユーザが当該サービスを利用する次回にそれらの詳細のすべてを入力することを不要にするものである。一意の顧客番号はバーコードに埋め込み、これを端末でスキャンするだけでユーザ詳細情報のすべてを保持する仮想アカウントへのアクセスを与えるようにすることもできる。このようにユーザ番号は上述した本出願人の同時継続国際出願に記載されている融資又は支払方法を検証するために使用することができる。いくつかのシステムでは、秘密データ収集技術を用いた不正の可能性がある。例えば、このような技術としては、ターゲット銀行サイトへのアクセスを観察するためにコンピュータにウィルスを仕込むファーミング又は顧客がどのキーを押したかを監視するためにシステムをサイレントリスニングするトロイの馬が知られている。しかしながら、これらのタイプのアタックは、本出願人の同時継続国際出願WO2010/086827号において、いわゆるチートシートの使用により対処されている。スキャンした画像のみを表示するリモートウィンドウによって更なる保護を組み込み、ホストPCから将来ディジタル的に転送されるウィルスがディジタル接続を表面化で読み取ることができないようにすることができる。言い換えれば、スキャンした画像のディジタル重要性がバンクコンピュータ又はマインフレームに対するリモートウィンドウの位置に対して別の位置に維持され、リアルタイムウィンドウの開始の外で検査されるため、その重要性はウィンドウが閉じた後に属性化される。この段階において、画像は更なる改良としてディジタル的に発行されている取引番号に結びついて、ウィルスがメインフレームでホストからリモートウィンドウにジャンプし得る可能性を止める。別の実施形態では、システムは、置換攻撃を避けるために、即ちウィルスが実セッション中にウィンドウに方向を変える場合に、トランザクションにディジタル的に帰属するスキャン画像を銀行コンピュータに対するリモートウィンドウの終了後に使用することができる。これはバーコードによるアカウントへのeメールの終了後送信にリンクされる。一時的eメールアドレスを公衆PCパーソナルコンピュー上のプログラムの一部分として生成することができ、それが置換攻撃を受けてバーコードが誤ったeメールアドレスにいく場合、そのバーコードはそれがリモートウィンドウの開のセッション中暴露されなかった隠蔽シンボル情報を含んでいるので依然として使用することができないというセキュリティを有することができる。別の実施形態では、持参人と登録所との間の取引中のある時点において、限定された写真を有人のVDUに送り、顧客が表示された画像に似ていなければならないようにすることができる。また、携帯番号を顧客ため及び検証プロセスのために認証手順に含めることもできる。上述したシリアル番号生成方法のどれも上述したセキュリティフィーチャアブレーション方法とともに使用することができ、これらの実施形態も本発明の範囲に入る。例えば、シリアル番号はその中にユーザの個人識別データを組み入れた生成し、その後EMセンシティブインク層上にアブレーションすることができる。これはアブレーションされたシリアル番号内に例えばユーザの名前の少なくとも一部分を組み込むことができる。本発明の方法を使用すると、比較的低価額の金融証書/有価証券をユーザにカスタマイズすることができる。従来のシステムでは、このようなカスタマイズは製造コストが増大するために低価額の金融証書/有価証券に対して実施できない。しかしながら、本発明は製造プロセスにそれほどコストがかからないので、低価額の金融証書/有価証券に使用するためにも適している。ユーザのサインを特徴とする金融証書/有価証券に対しては、そのサインを光学カメラで読み取り、上述したアブレーション方法を用いて再生することが想定される。この実施形態では、最も複雑なサインでも再生し得る自由に移動可能な光源例えば可動レーザを印刷プレスに設ける。同様に、ユーザのサインと印刷された名前の両方を特徴とする金融証書/有価証券の場合には、その両方を上述したアブレーション技術を用いて金融証書/有価証券上に再現することができる。本発明の他の態様では、前述したスクラッチカードの実施形態は安全なチケット検証プロセスに組み入れることができる。この実施形態は、チケット又は他の有価証券の検証プロセスを加速してチケット検証のために長時間待たなければならないユーザの不快感を最小にすることが望ましい環境に使用するのに好都合である。人力検証システムは間違いを生じやすく、低いセキュリティ閾値をもたらす。偽造チケット及び証券は視覚的に識別することが難しい。人力検証によるチケット検証システムの正確さには限度がある。本実施形態では、各チケットはシリアル番号のスクラッチボックスを備え、各ボックスはセキュリティフィーチャの上に被せられたスクラッチ可能な被膜からなる。各スクラッチカードチケットにはシリアル番号のような一意の識別子が付与される。このチケットは選択したイベントへの入場について、いくつかの異なる登録方法の一つを用いて登録される。例えば、これらの登録方法は、電話による、SMSによる、電話パッドによる、又は他の任意の通信手段による登録を含むことができる。電話登録方法はホットラインに電話して一意のチケット識別子シリアル番号を中央システムに与える方法を含むことができる。これに応答して、中央システムはスクラッチカードに現れる特定番号のスクラッチボックスを識別する数字コードを発行する。発行される数字コードは与えられたスクラッチカードのシリアル番号に基づいて生成される。このように、2つの異なるスクラッチカードは2つの異なる数字コードを受け取り、中央検証コンピュータはスクラッチボックス内のどのセキュリティフィーチャが特定のシリアル番号を有する本物のスクラッチカードに示されるべきかの記録を保有する。ユーザは受信した数字コードで識別されるスクラッチボックスのみからスクラッチ可能被膜を除去する。スクラッチ可能被膜の除去により1つ以上のセキュリティフィーチャが露出する。音楽コンサート又はスポーツイベントなどの選択したイベントへの入場時に、スクラッチカードチケットは回転式改札でではなく電子検証システム、例えば多くのオフライン電子検証ブースの1つに通される。検証ブースは露出されたセキュリティフィーチャに加えてチケットに現れるシリアル番号を読み取る。シリアル番号及び露出されたセキュリティフィーチャは両方とも次に相互参照のために中央検証コンピュータに送られる。肯定検証のとき、検証ブースは、前述した方法の任意の一つを用いて、スクラッチカードチケットの有効性の視覚的に検証可能な確認をチケット上に印刷することができる。例えば、これは、例えば視覚的に検証可能な有効状態をスクラッチカードにアブレーションすることができる。視覚的確認情報は任意選択として次の回転式改札における人間によるチケット検査においてスクラッチカードの有効性の速くて簡単な確認手段を提供する。このようなシステムは極めて多数のチケットを検証プロセスの完全性を犠牲にすることなく且つユーザに不快感を与えないように短時間で検証しなければならない場合に好都合である。或いはまた、チケット入場を遅らせることなくチケット検証をリアルタイムに実行できる僅かに安全性が低いが高い実用性を持つ解決法を実施することもできる。このプロセスはユーザが選択したイベント会場に到着するまでは上記の方法と同じである。イベント会場では、ユーザは自分のチケットを回転式改札に提示し、検証されて許可もしくは拒否される。従来の方法との差は、イベント、その開催場所及び日時に関連する中央コンピュータのデータベースのサブセットがすべての回転式改札を制御するイベント開催場所のローカルサーバにダウンロードされる。提示されたチケットの各々は、チケット上のシリアル番号及び露出されたセキュリティフィーチャがデータベースのサブセットに保存されたデータと一致するかどうかを確かめるために、データベースのサブセットの局所的に保存されたデータに対して検査される。それらの一致が確認されると、チケット所有者はイベントへの入場が許可される。このプロセスは、ローカルデータベースサブセットは比較的小さいため高速に検索可能であると同時に追加のセキュリティレベルを提供するので、従来のシステムより遥かに高速で安全である。更に、このシステムは、応答はイベントへの入場を許可するだけであるので、チケットに何かを印刷する必要もない。本明細書で使用する長期という用語は6ヶ月を超える期間、好ましくは1-10年の期間をカバーすることを意図している。本発明の別の実施形態は前述した問題の少なくともいくつかに対する解決法の2つの独立であるが関連する側面に向けられている。この実施形態の第1の部分は低コストの印刷技術を用いた有価証券の生成及び有価証券自体に関する。第2の部分は有価証券の安全な検証及びこの検証を実施するために使用されるシステムに関する。ここで図18a及び18bを参照すると、本発明の一実施形態により製造される長期有価証券260が示されている。有価証券260は基板262を有し、その上に熱印刷された情報264が設けられ、更にシリアル番号266、セキュリティシンボル268及び発行日270の形の3つのセキュリティ手段が設けられる。これらのセキュリティ手段の各々は長期インク即ち10年超の長い寿命特性を有する耐久インクで印刷される。基板262は低コストで低品質であり、典型的には感熱紙からなり、加熱された印刷ヘッドに曝すことによりその上に情報を容易に印刷することができる。これは基本的な情報印刷コスト及び印刷装置自体のコストを相対的に低くすることができる。しかしながら、サーマル印刷ヘッドにより印刷された情報264はその後の高い使用、摩耗及び破れにさらされるとその寿命は約6ヶ月以下の短い期間になる。それにもかかわらず、有価証券260の認証に必要な情報は長期インクで与えられるので、他の熱印刷情報264が薄れても、それらのセキュリティフィーチャ266,268,270は長期間に亘って容易に読み取ることが可能である。長期インクは余次元のセキュリティを付加するカラーシフトインクを含むこともできる。図19a及び19bを参照すると、本発明の別の実施形態により製造される第2の長期有価証券280が示されている。第2の有価証券280は第1の有価証券に極めて類似するため、ここでは差異についてのみ記載する。第1の差異は、シリアル番号266及び発行日270の2つのセキュリティフィーチャの代わりに、単一の一意のデータベース番号282が設けられる点にある。このデータベース番号282は以下に記載されるようにデータベース内の一意のアドレスを得るために処理できるキーを提供する。別の差異は、セキュリティシンボル268及び一意のデータベース番号282の両方がレーザアブレーション可能な長期インクのそれぞれの印刷ブロック284内にステンシルとして生成される点にある。この有価証券の利点は、基板にインクのブロックを印刷することは通常の印刷ヘッドを使用して長期インクで印刷するのと比較して高速に比較的低費用で行うことができ、印刷ステップが簡単になる点にある。レーザアブレーションは比較的低コストのレーザダイオードを使用して容易に実行できる。更に、長期インクは基板の領域にブロックで塗布され、カラーシフトインクを含むとき、基板上に設けられるカラーシフトインクの面積が大きくなるので、インクのカラーシフト効果がより顕著になる。図20a及び20bを参照すると、本発明の別の実施形態により製造される第3の長期有価証券290が示されている。第3の有価証券290は第2の有価証券280に極めて類似するので、ここでは差異についてのみ記載する。主な差異は、第3の有価証券290は視覚的に検証可能なセキュリティフィーチャを提供する点にあり、このセキュリティフィーチャは必ずしも認証手続きを必要とせず、有価証券290の認証にある程度の快適性を与える。存在するセキュリティシンボル268及び一意のデータベース番号282の各々の上にテープ層部分292を貼り付けることによって向上したセキュリティフィーチャが得られる。テープ層部分292は、ある場合には、一意のデータベース番号282を有価証券290の観察者に見えるようにする透明なテープ窓294を有する。別の場合には、シンボルセキュリティフィーチャ268を覆う別のテープ層部分292もシンボル268を見えるようにする適切な透明窓294を有する。いずれの場合も、テープ層部分292の各々にはそれらのテープ構造内にホログラム296が設けられる。これらのホログラム296は複製に対する一つの形の安全対策を提供する。また、テープ層292はセキュリティフィーチャ268,282のアブレーション後に設けられる。テープ層部分292を貼り付ける代わりとして、急速乾燥液体プラスチック層又は箔を塗布することができる。更に、テープ層部分292又は急速乾燥液体プラスチック層部分は、スキャン又は写真コピーされたとき層の透明パッチがマークとして現れる写真コピー/スキャン防止特性を有するものとすることができる。また、テープの構造内にホログラム296を使用しないで、例えば箔やパターン化されたテープなどの他の既知のセキュリティ手段を使用することもできる。追加のセキュリティ手段をテープ層292に設ける場合、そのコストは従来のようにこれを基板262自体に設ける場合より遥かに低くなることが理解されよう。別の実施形態では異なるまたは追加のセキュリティフィーチャを付加することもできる。例えば、有価証券が誰に発行されたかその人の名前を有価証券290上にアブレーションすることができ、その人の画像とすることができる。追加のセキュリティ手段として、基板を透明な急速乾燥液体/インク/他の化学物質で処理しておき、写真コピー又はスキャンされたときこの透明パッチがマークとして現れるようにすることもできる。図21は、長期インク部分284及び被覆テープ部分292を有するサーモグラフィック基板を生成する端末202内に設けられた低コスト印刷装置300の概略を示す。サーモグラフィック基板ロール302が予め印刷された長期インクストリップを有するサーモグラフィック基板262を保持する図2につき前述した装置と同様であるが、より小型のプリンタ端末スケールである。端末は熱印刷情報264を基板262上に印刷するサーマル印刷ヘッド304を有する。予め任刷されたインクストリップ284に形成されないセキュリティフィーチャ例えば図18aのシリアル番号は長期インク印刷ヘッド306により長期インクで印刷される。予め印刷されたインク部分284に形成すべきセキュリティフィーチャは低コストレーザ308典型的にはレーザダイオードの作用により形成される。このように形成された基板262は次にテープ層292と結合するために位置調整されて1対の結合ロール310に供給される一方、テープのロールを保持するテープロール312からテープ層292が1対のローラ310に供給される。結合されたテープ層292及び基板262は次にヒータ314により接着される。図22は本実施形態の認証システム320を示す。このシステムについては上で概略的説明されているが、発行したチケット長期有価証券260,280,290の認証に使用する複数の端末322を含む。発行されたチケット260,280,290については上でも説明されているが、本発明はこれらの使用に限定されない。認証システム320は変換アルゴリズムモジュール324を備え、このモジュールは認証システムにアップロードされたデータを取り込み、それを正しいシンボル330を有するデータファイルが設けられた中央データベース328内の一意のアドレス326に変換する。正しいシンボル330が検索され、検索されたデータと受信されたデータの比較モジュール332に送られ、ここでこのデータがもとの受信データと比較される。一致した場合、認証信号が生成され、通信ネットワーク334を介してリモート端末322に返送される。しかしながら、シンボルが一致しない場合、非認証信号が返送される。複数のアルゴリズム336を中央認証システムサーバ320に付与することができることは理解されよう。端末322における認証信号又は非認証信号の受信は端末322の可視表示装置に表示され、或いはスリップに印刷され、或いは赤色/緑色光などの応答指示器又は仮想音声受諾指示器を駆動することによって表示される。また、認証信号は例えば回転式改札を開くため又はイベントへの入場方法を提供するために使用することができる。上述したチケットセキュリティ及び認証セキュリティの両方が一緒に提供されるのが好ましい。このセキュリティは印刷チケットにおいてテープの下で人間の目に隠され且つチケットのフィーチャ間の秘密の関係の検査による検証のためのデータベースへの参照により隠されている。シンボルセキュリティは、使用できる潜在的に無限の未知の文字の範囲により与えられ、即ちシンボル268は、コンピュータデータ分析によって、チケットの公開フィーチャ名前及び又はシリアル番号を正しい認証シンボルを保存する中央データベースの秘密ファイルと結びつける秘密アルゴリズムを明らかにできないことによってもたらされる。上記の変形として、上記の方法は、販売者がチケットの証明書/領収書/チケットを購入者と関連づけたい場合に任意の有価証券に追加のセキュリティを与えるために使用することができる。これは、費用のかかるセキュリティフィーチャが予め基板に付加されている場合に可能で、追加の個人化されたセキュリティを売却時に、名前/シリアル番号/シンボルだけでなく、短期証券の場合にはクイック視覚検査、例えば購入者の顔を上述したアブレーション法により白黒でチケットに追加することができる。この場合には、購入者は自分の画像を販売者の助けを借りてスキャナでアップロードし、又は購入者により供給される写真を使って、これを回転式改札におけるクイック人力検査のためにチケット上に白黒画像としてアブレーションすることができる。自動回転式改札は日付又はいくつかの少数の数値属性を信号で検査するだけでよい。これは、販売者が自分の関与なしに元の購入者による証券の所有権の更なる譲渡を望まない場合に有用である。図20a及び20bに戻り説明すると、写真コピーによるチケット有価証券290の複製に対する保護は、チケットが無記名である必要がある場合、即ち購入者に関する如何なる個人情報もその上にない場合にのみ付与される。この場合には、テープ292として安価なプラスチックストリップをサーモグラフィックストリップに貼り付けることができる。次にレーザにより上述したシンボル268をインク被覆プラスチックストリップ/セロテープなどにアブレーションすることができる。このようにすると、写真コピー時に、テープへのステンシル型効果が欠落するのと対照的にフィーチャが紙の上に複写され、チケットを無効にし、アルゴリズム式比較による検証のために中央サーバ320に接続し端末322でスキャンする前でも人間の目により偽造として検出することが可能になる。これは銀行券及びあらゆる形の有価証券に対するセキュリティを構築する追加の方法であるのみならず、サーモグラフィックプリンタにより販売時に安全な金融証券を生成することを可能にする。その理由は、このセキュリティは二重であり、認証プロシージャは様々な変換アルゴリズム及びテープ/このテープを覆うプラスチックの下のステンシルとしてのシンボル及び又は名前及び又はシリアル番号を用いるためである。このセキュリティは印刷チケットにおいてテープの下で人間の目に隠され且つチケットのフィーチャ間の秘密の関係の検査による検証のためのデータベースへの参照により隠されている。他の発明の概念に向けられた本発明の更なる態様及び実施形態が以下に記載される。図23を参照して、取引チケット/スリップを購入及び認証するプロセスが説明される。ステップ1:顧客は小売店に行き、取引スリップ340図23に示されているに記入する。取引スリップ340は5つのボードを有し、各ボードは資金洗浄のためにKYCKnowYourClientに対して異なる機能を有する。第1のボード342は文字A-Zを有し、第2のボード344は文字A-Zを有し、第3のボード346は3つの区分に分割された数を有し、第1区分348は1-31の数字日用、第2区分350は1-12の数字月用及び第3区分352は年用の数字を有する。ボード2の第3区分352は3つの段に分割され、第1段は19世紀、第2段は20世紀、第3段は1-99年である。第4のボードは番号1-99又は番号シンボルを有する。全プロセスは30秒以下に設計されている。使用において、顧客は自分の名のイニシャルに対応するボード1内の文字を丸で囲む。顧客は次に自分の姓のイニシャルに対応するボード2内の文字を丸で囲む。顧客はボード3を使って自分の生年月日の日、月及び年、或いはまた月及び/又は日もしくは月及び/又は年もしくは月、日又は年の一つ以上を含む任意の組み合わせを選択する。ボード4は紙に印刷されたシンボル又は印刷された大きなボードに対応する番号を有するものとすることができ、このボードはディスプレイとして表示され使用されるシンボル又はVDUに点滅表示されるシンボルを有するものとすることもできる。後者の場合には、顧客は自分のシンボルを選択すると、それが番号の隣に表示され、顧客がしなければならないことは自分が選択したシンボルに対応する数にチェックを付けることだけである。第5のボード356にはIDドキュメント、即ち運転免許証、パスポート、就労証明書などの種類が記入される。顧客は別の場所で行われるKYC認証プロセスの第2段階で使用するつもりのIDドキュメントにチェックを付ける。任意選択として、複数のチャリチィを名前でリストアップする第6のボードを有することができる。顧客はそれらのチャリティの一つにチェックを付けて、KYC認証の第2段階プロセスを満たさない場合又はKYC認証プロセスの第2段階に失敗した場合にそのチャリティを自分の投資所有権の贈り先に指名することを要求される。第5及び第6のボードは取引スリップ上に表示されたそれらの名前の隣に付された単なるチェックボックスである。代案として、シンボルに加えて年又は月又は日もしくはそれらの1つ以上の組み合わせ並びに供給されたチャリチィのリストからの1つのチャリティの選択を可能にする最小選択区域が存在するものとし得る。この選択は取引スリップに印刷されたこの情報を直接参照することにより一目瞭然にすることができ、この場合には顧客は項目にチェックを付ける、又はスキャナに明白なように項目をインクペン又は鉛筆又はボールペンで塗りつぶせばよい。更に、この選択は公衆又は私用表示装置又は公衆又は私用印刷表示上の番号付項目に関連する取引スリップ上の選択用番号を参照することによって行うこともできる。ステップ2取引スリップは有人端末又はITVMインスタントチケット販売機でスキャンされる。ITVMの場合には、顧客に選択された番号又は他の関連情報を表示し、顧客にデータエントリが間違っている場合にそれを訂正する機会を与える表示装置が存在する。有人端末の場合には、通常の宝くじスタイルのチケットが発行され、このチケットは本出願人の同時継続国際特許出願WO2009/019612号に記載されているのと同様に短期賞品イベント及び長期賞品イベントにリンクする取引番号を有するとともに、本出願人の同時継続国際特許出願WO2010/086827号に記載されているようなシンボル情報を含む。これにより購入プロセス及びKYC認証プロセスの第1段階が完了する。ステップ3顧客は自分の宝くじチケットを持って別の場所にあるスキャナを内蔵する自動登録マシン360図24参照に行く。ここで、顧客はチケットをチケットスキャンスロット362に、IDドキュメントを別のスキャンスロット364に挿入する。典型的には、4つのスロット、即ち取引チケット用の第1スロット、クレジットカードサイズのIDドキュメント用の第2スロット366、パスポートサイズのIDドキュメント用の第3スロット及び公共料金請求書サイズの第1スロット370がある。これらのIDドキュメントスロットはこれらの異なるサイズのドキュメントのどれも受け入れることができる一つの長いスロットに併合することもできる。上記の4つのスロットは、異なる形の取引チケット、IDドキュメント及び公共料金請求書を、金融商品情報などを含む宝くじチケットもスキャンするように設計された多機能単一スキャンスロットに併合することもできる。登録マシンの一部分として設けられたVDUスクリーン372は顧客のために複数のシンボルを表示し、確認のためにチケットを購入した顧客のものと同じシンボルを選択させる。ユーザはマシンのキーパッド374を用いて選択を行うことができる。或いはまた、VDU372はタッチスクリーンとすることができ、ユーザは選択したシンボルにタッチするだけとすることができる。このマシンはエアラインスタイルのチェックインマシンに類似し、顧客を検証するために通常の宝くじチケット検証として類似の自動検査システムを使用する。この顧客が自分の登録エントリを生成する第1の事例では、顧客の名前、生年月日及びシンボルに対応する一意のアカウント番号である一意の取引番号が生成されるため、顧客が将来の任意の時点においてステップ1からステップ2に関連するチケットを購入する場合に、この取引番号は自身のすべての取引に対する一意の取引アカウント番号エントリに対応する中央認証コンピュータ図22参照に設けられた汎用ファイル図示せずに記録される。しかしながら、2段落後に概説されるプロセスを使用しない限り、顧客は以前使用したのと同じIDドキュメントで後続のチケットに対してKYC認証プロセスを実行しなければならない。その理由は、顧客はシンボルを変えることができるためであり、実際上、顧客がKYU認証プロセスを実行し、取引が前から存在する一意の取引番号従って自分の汎用ファイルに結び付けられるまで、認証システムはこれを取引アカウントとして取扱う。この一意の取引番号は宝くじチケット上の取引番号と相違し、顧客の個人アカウント番号として有効に作用する。KYCプロセスを初めて実行するこの顧客に対するKYC認証プロセスの第2の段階の第1の事例では、認証システムは事実上発行バンクにける顧客のファイル及び/又はアカウント番号である一意の取引番号を生成する。この取引番号は名前‘X’及び生年月日‘Y’を有するこの顧客の永久アカウント番号である。顧客が実行する将来の取引第2段階におけるKYC認証プロセスを必要とするは、バンクと顧客の双方がこの情報にアクセスできるようにこのバンクアカウントにログされる。顧客は自分の名前、生年月日及び永久シンボルを入力することによってこの情報へのアクセスが許される。この場合の永久シンボルは自分がこれまでに選んだ最初のシンボルである。顧客は個々の取引に対して異なる将来のシンボルを選択することができるが、永久アカウントへのアクセスのためにそれらの最初のシンボルを常に覚えておかなければならない。一意の取引番号は上述した長期方法で印刷することができ、顧客はKYC認証プロセスの第2段階においてこのドキュメントを購入した新しいチケットと一緒にただスキャンするだけでよい。上記のプロセスはいくつかの潜在的な追加の問題を有するが、これらの問題は以下に記載する実施形態により解決することができる。宝くじチケットの長命問題は宝くじチケットとスクラッチカードを統合することにより解決することができ、この場合にはリモート端末ITVMとし得るがシリアル番号を印刷し、顧客は当選パネルになると思うパネルをスクラッチオフする前に最初にシリアル番号をスクラッチオフしなければならない。顧客は次に忘備録として自分の宝くじの抽選番号に対応する区分をスクラッチオフすることができる。IVTMからのチケットのプリントアウトは以下に記載され、顧客はこのチケットを用いてスクラッチカードからシリアル番号をスクラッチオフする。ITVMは通常の宝くじアプリケーションのようにユニークな取引番号に対応する受付番号を印刷することができ、顧客はこの番号をスクラッチカードの関連パネルにスクラッチオフで書き込むことができる。ITVMはスクラッチカードに対してアカウント機能に使用される開始シリアル番号及び終了シリアル番号を有することもできる。これによりスクラッチカードに予め印刷されたシリアル番号を取引番号に何らかの方法でリンクさせることが可能になるので、このスクラッチカードが第2段階のKYCプロセスでスキャンされるとき、予め印刷されたシリアル番号とスクラッチオフで書き込まれた新しい取引番号をリンクさせることができ、その後中央システムに登録されたリンクを検査することによってカードが本物であることを知ることができる。また、ITVM又は他のリモート販売端末内に焼除機能を有するレーザを含め、顧客は関連番号をスクラッチオフする必要はなく、これを端末が実行するようにすることもできる。ユーザがしなければならないことは抽選番号の選択だけである。スクラッチカードに関連する問題の一つは余分の要素が誤ってスクラッチオフされないようにそれを保存しなければならないことにある。これは、事実上2つのプラスチック片の間に接着剤を有し、片方のプラスチック片がバンドエイドのように引き剥がすことができるプラスチック剥離素子をカードに設けることによって克服される。この透明プラスチックは、顧客がスクラッチオフを行った後に顧客によってカード上に折り返されるため、カードは余分の要素がスクラッチオフされなくなる。この追加のプラスチック片は不透明プラスチックとして、レーザで関連番号をプラスチックに一直線に焼き切ることができ、その後追加の層を剥がし、プラスチックを着色インクエリアの上に折り返えしたとき、それを通して着色インクが見えるようにすることができる。これにより、折り返されたプラスチックに切り抜かれたステンシルを有するエリアをスキャナでスキャンすることが可能になる。この変形例では、プラスチックの一部分はスクラッチオフされた要素を安全にカバーするために透明にすることができ、プラスチックの他の一部分は、ITVM内で番号をレーザで焼き切るために不透明にすることができ、顧客がそれを折り返えすと宝くじチケットの識別番号に類似の識別番号になるようにすることできる図25及び後記の説明参照。KYC認証プロセスの第2段階において、新しい永久取引番号を前述したようにサーモグラフィック紙及び永久インク印刷法を用いて顧客に与えることができ、従って劣化し得るチケット自体上の取引番号と対照的に、取引番号事実上永久アカウント番号が半永久エッジ部を有する現存するサーモグラフィックスリップ又はサーモグラフィックロールのエッジ部に印刷される。多機能チケット又は賞品抽選チケット又は宝くじチケットを購入するユーザプロセスを以下に述べる。このプロセスは比較的円滑で、低費用で、特に高速である。後者の点は、プロセスは衝動的購入を損なわない又は防げないことが重要であるために重要である。この実施形態においては、顧客はシンボルを選択し、その後のすべての取引に全く同じシンボルを常に使用する。前実施形態と異なり、これは部分的に軽減できるセキュリティ問題を示し、シンボルが取引スリップ上で消去され認識できない、機械がそれをスキャンする際に消去された部分をシンボルのアレイにないものとみなしてシンボルを登録することになる。しかしながら、各行が数個のシンボルを有する10行のシンボルのアレイを考える場合、顧客により選択されるシンボルが常に取引スリップ上の同じ箇所であれば、これは誰かが通常顧客に保有されている取引スリップを見てそれをまだスクラッチされてない取引スリップと比較することにより選択シンボルを有効に知ることができるというセキュリティリスクをもたらす。代わりに、シンボルはVDU上に表示され、VDU上で点滅するシンボルの隣の番号で参照され、顧客は取引スリップ上の番号を選択するようになっている場合には、一度に1000シンボルを同じ箇所に表示しなければならないために、このプロセスは衝動売りから後退し、この場合にも番号参照は相変わらず同じ問題を有し、即ち誰でもVDUボードを見て、見ている番号のシンボルは何かを解明する必要があるだけである。また同じシンボルを表示し、絶えず変化させて、顧客に多大な注意をVDUボードに払うことを要求し、単純なプロセスから再び遠ざけることができる衝動売りの単純さ及び容易さに対する全要件は、取引スリップ上に常に同じシンボルセットを印刷し、顧客にそれをペンでスクラッチアウトして選択させることにある。ここで、用語スクラッチアウトはスクラッチカードの方法にあてはまらないで、むしろ宝くじスリップに適用されているペン方法と同様にシンボルを塗りつぶす方法にあてはまる。プリントの走行が取引スリップ上のシンボルの場所を大きく移動させ、同じシンボルが印刷された取引スリップがそれらのシンボルを著しく異なる位置に有する場合には、顧客がシンボルを見つけることができなくなり、時間を浪費し、イライラさせられ、衝動売りから後退してしまう恐れがある。その解決は、シンボル位置は所定の行内を移動するが、その行内に維持することにある。これにより、シンボルは例えば各行内に10シンボルを含む10行即ち100シンボルを有するアレイに含むことができる。この場合には、第1行内の顧客の正規のシンボルがいくつかの取引スリップにおいて位置2であった場合、他の取引スリップにおいては位置3、位置4、位置5などとすることができる。しかしながら、各印刷された取引スリップにおいて、ユーザのシンボルは位置が異なるだけで常に同じ行に現れる。更に、これらの行に番号をつけることができるため、顧客は自分のシンボルは行9にあることを覚えるだけでよい。1行内のシンボルの数が10-15程度の場合には、現在非標準の取引スリップを手に入れていない人にとって、誰かの取引スリップを見ることによってシンボルを簡単に推測する困難さは、15の取引スリップを保有していない限り、増大する。概念的には、行に番号が付けられているので、同じ行内のシンボルを番号で維持するが、印刷順序を変えることができ、例えば行2を最初にアレイの最上部に、行4を次に、のように印刷することができる。更に、顧客は、一旦取引スリップを機械に通したら、その取引スリップを破壊するかそれを安全に保持することを奨励される。10シンボルの行内のシンボルの位置の移動は、顧客が自分の好きなシンボルを見つけそれをスクラッチアウトするのにミリ秒単位の時間を要するのみであることを意味するが、取引スリップの安全保持及び/又は破壊の勧めと組み合わせることによって、シンボルを知る誰かの監視リスクがこのリスクは顧客が通常同じシンボルを使用しなければならないので大きくなる大幅に低減される。概念的には、取引スリップをチケットのスキャン及び生成後に顧客に戻す代わりに、チケット自体に賞品抽選番号を印刷して設けることができる。この場合、顧客は賞品抽選番号の誤りを端末で訂正できるのみであるので、チケットのみを保持して、チケットをスキャンして将来抽選の抽選番号を入力することによって先物買いを行う。この場合、取引スリップはオペレータか機械のいずれかによって破壊されるので、シンボルのセキュリティ情報はチケット上に存在しない。但し、取引番号内にひそかに存在する。レーザ機能は端末内に設けることができるため、シンボル及び生年月日セクションなどの個人情報はレーザセンシティブインクで取引スリップに設け、端末でそれを読み取った後に、シンボル及び個人情報の全セクションを端末でアブレーションすることができる手によるスクラッチアウトに相当する。或いはまた、取引スリップは端末においてインクで重ね刷りもしくはシュレッダにかけることができる。別の実施形態では、取引スリップは、秘密要素を除去しておけば、上述したレーザによりレーザセンシティブインクに刻まれたチケットの取引番号を持っているので、チケットにすることができる。これは基板を覆うステンシルを用いて生成される。この取引番号は先物買い用に使用することができる。しかしながら、重要なことは、生年月日及びシンボルの秘密情報はチケットから除去されていることである。一見したところ同じシンボルが同じ行内の同じ場所に現れるが行内の位置が僅かに変化するこの方法はITVMに置かれたVDUボタンスクリーンに適用することもできる。この場合に重要なことは、スキャンシートをITVM内に挿入する代わりに、顧客は自分の好きなシンボルを必要とするだけである。一実施形態では、顧客がシンボル及び生れ年を選択する場合、これは2つのボタンを押すことであり、これは十分に急速で、ITVM上の自動VDU及びプッシュボタン自動エントリシステム又は概念的には一部にシンボル及び他部に0-99の生れ年表示部を有するタッチスクリーンVDUとして含めることができる。VDUタッチスクリーンの場合には、作成できる変化の量に限界を有する紙の上に設けられるランダム変化取引スリップの比較と関連する問題が消失する。変化は、1行が15文字を超える場合、肉眼スキャンで関連するシンボルを急速に位置決めすることは難しいために、制限される。この実施形態では、シンボルが入る実際の行は変化されないものとする。それは、これにより顧客に対してクイック衝動購入を超えないサーチ要件が与えられるからである。この実施形態では、異なるITVMは、顧客の眼がシンボルを容易に見つけることができるが誰かがショルダーサーフィングしても肩越しに顧客のデータエントリを盗み視ても、どのシンボルを選択したか解らないように、同じ行内に異なる順序のシンボルを有するようにすることができる。本実施形態のシステムとの顧客インタラクションの完全なプロセスを以下に説明する。これは、新しい顧客が後の段階で自分の永久ID番号になる単一のアカウント番号を受信することを含む。この番号は他のどこかで自動使用のために何らかの形で顧客に与えられるが、顧客はこの単一のアカウント番号と関連する単一シンボルを知り、このシンボルをこれらのイベントを通じて使用しなければならない。また、顧客はそれらのカードを携帯しないで新しい買い物をするかもしれないため、このプロセスは新しい買い物を顧客の現在のアカウント番号とシンボルでリンクされる自動プロセスにより後日レトロリンクさせる機能を提供する。プロセス新しい顧客はリモート賞品抽選端末へ行き、通常の方法で所定の賞品抽選スリップ内の抽選番号を選択する。即ち顧客は今週の賞品抽選とマークされたボックスをチェックする。この所定の賞品抽選スリップは長期の将来の償還日と関連する。償還日には顧客は自分の投資/資本をその投資に関する償還規則に従って償還する権利があり、投資期間中に投資/資本に対するリターンを受け取ることができる。従って、取引番号は短期イベント、即ち抽選番号の詳細及び長期イベント、即ち投資清算/資本償還日の両方を含む。実際上、これは長期イベントであり、その時点で資本期間中の投資がリターンされる。これは本出願人の同時継続国際特許出願WO2009/019612号の主題である。更に、顧客は単一のシンボルこのシンボルはその後のすべての取引に自分のシンボルとして必要とされるを選択するとともに、自分の生年月日の年及び/又は月、月及び/又は日を2つの数字項目又は4つの数字項目又は6つの数字項目として選択する必要がある。このシンボル及び生年月日全部又はその一部は短期イベント及び長期イベントも含む全く同じ取引番号と関連する。これは本出願人の同時継続国際特許出願WO2010/086827号の主題である。従って、宝くじチケット上の単一の取引番号は、日付、時間、端末番号などは別にして、4つの情報ピースを含む。これらの情報ピースは、シンボル、生年月日個人情報、抽選番号及び何らかの形の資本償還が行われる長期満了日である。これはKYC認証プロセスの第1部分を形成する。異なる場所において、最初の購入及びKYCプロセスの第1ステップに対して、KYC認証プロセスの第2部分が起こる。ここでは、顧客は先に述べたように自分の取引チケットを自分のIDドキュメントと一緒にスキャンスロットに挿入する。このとき、シンボルが生年月日、抽選番号及び長期イベントと同様にスクリーン上で検証される。これは、認証システムにおけるファイルにエントリを提供し、このエントリは今やシンボル及び顧客のIDと関連する単一の永久取引番号、即ち事実上一意のアカウント番号、を有する。誰でも他のある時点に取引番号を名前及び/又は他の個人情報に加えてシンボルとともに入力するとシンボルは概念的に誰も顧客について推測できない一つの情報ピースであるので極めて重要である、該当する一意のアカウント番号にアクセスし、そのアカウント番号を使用することができる。ここで、シンボルは第2段階で名前及び/又は他の個人情報と一緒に組み合わされるため、中央認証システムにコンタクトすることができる。名前及び/又は他の個人情報はIDドキュメントのスキャンにより検証され、別のリモートデータベースクエリーによりIDドキュメントにその発行について質問するなどの様々な可能性がある。KYC認証プロセスの第2段階はアカウント番号を有するユーザアカウントファイルを生成し、このファイルにはKYC認証の第2段階の第1イベントにおいてこの新しいアカウント番号が生成されるとき取引番号が入力される。ユーザアカウントファイルは重要なことに更に償還日、即ち事実上投資に関連するシリーズリファレンスブロックとして実行されるを記憶する。つまり、例えばシステムは、アカウント番号111を有する顧客Aは2030に償還できるシリーズアルファ投資を有することを知り、バルクアルファ投資は凝集されたパフォーマンスを生成するので、システムは分割個別化されたパターンフォーマンス情報としてアルファに対する関連アカウントにダウンロードすることができる。自動登録マシン図24につき上述されているも印刷機能を有するため、バーコード付の番号印刷カードを生成することができる。このカードは今や永久の単一アカウント番号を再生し、顧客及びその人の最初の買い物を支配する。この番号及びバーコードはPOS宝くじ端末でスキャンすることができ、ここでKYCプロセスの第1段階が生じるため、如何なる先物買いも当該アカウントに自動的に入金することができる。しかしながら、番号及びバーコードは典型的にはサーモグラフィック紙基板上に印刷されるので、当然損傷されるものと考えるべきであり、よってサーモグラフィック紙に対する上述した長期印刷解決法がなければ、この番号及びバーコードはある時点でスキャンに適さなくなることがあり、また顧客が先物買いするときに自分のカードを携行するのを忘れることがあり得る。この先物買い時点において、顧客は前と同じプロセスを繰り返す、即ちシンボル及び生年月日及び抽選番号などを選択するだけでよいが、顧客がしなければならないことは、別の場所におけるKYC認証の第2部分のために、類似の又は正確な自動マシンで自分のチケットおよびバーコード/アカウント番号カードをスキャンすることであり、これは第2段階の非衝動的購入であるため顧客はこれからこのカードを探すことができるが、自分のIDドキュメントは既に検証されているので、自分のIDドキュメントを提出する必要はない。顧客は自分のアカウント番号のうち自分でサーモグラフィック紙より永久的な方法で手動的に記録した番号をキーインすることもできる。これは、インターネットウェブサイトにおいて、自分のコンピュータで又はインターネット接続機能を有する公衆利用可能コンピュータインターネット上である程度のセキュリティを得るためにバンク内にあるものとし得るで、又は上述した第2のKYC認証プロセス端末のスロット又はキーボードで実行することができる。これらの場所のどこでも、顧客は新しいチケットの取引番号及びKYC認証プロセスの第2段階の最初の購入時に自分に発行された単一アカウント番号を入力する。インターネットウェブサイトは顧客に名前、生年月日及びシンボルの選択を与え、顧客はそれを選択することによって自分は本当に本人であることを有効に検証する。つまり、このプロセスは、自分の永久アカウント番号を有する自分のカードを忘れた人又はカードの再発行を必要とするように指定されたカードを有する人に対して、最初の顧客に対するKYC認証プロセスの第2段階に比較して大幅に簡単になる。検証されたアドレスを得る顧客の要件は第2段階において名前、生年月日及び他の情報への参照で回答され、このとき顧客はユーティリティプロバイダを選択し、システムをアドレス確認のためにユーティリティプロバイダのデータベースに自動的に問い合わせることができる。これは、IDドキュメントがそれに組み込まれたアドレスをもと内場合である。システムはHAMリファレンスを取り扱うこともでき、これはつまり、アドレスがなくても、顧客をHAMholdallmail顧客と分類して、顧客に後の段階でアドレスプルーフを何らかの形で提供するよう要求することができる。しかしながら、顧客はKYC認証プロセスをパスしているだけとみなされ、検証されたアドレスを提供するまで実際の支払又は返金を行うことはできない。多くの国では、個人は関連ユーティリティデータベースに登録されているため、顧客は関連するプロバイダユーティリティ及び地域を選択するだけで、IDドキュメントの恩恵なしに、自分のアドレスを実際に確認してそれを認証システムのアカウントデータファイルに自動プロセスで記録することができる。実際、顧客は政府/省庁の内局/労働省/郵便局にアクセスデータベースを持つことができる。顧客はそのデータベースエントリを識別するのに十分なようにポストコードを入力することさえできる。ITVMマシンがスクラッチカードのシリアル番号を通知する方法を持っている場合、このマシンはサーモグラフィック宝くじチケットに宝くじ番号技術的には取引番号を通常の方法でチケット上に印刷された取引番号と一緒に印刷する。ITVM端末はスクラッチオフされるシリアル番号に関連する個別のボックスもチケット上に印刷することができる。即ち、顧客はスクラッチカードの検証を行うことを知らせた後、ボックス内の情報に関連するペインをスクラッチオフしなければならない。宝くじチケット上に印刷されるこの情報は番号参照により関連するパネルに関連させることができ、また実際のシンボル又はスクラッチカードに印刷された絵柄/画像/シンボルの表現を含むことができる。これによる一つ以上のチケットはスクラッチオフ操作により明らかになるインスタントくじ当選番号指定パネルである。スクラッチカードが小売店で宝くじチケットに対する追加の製品として販売される場合、スクラッチオフされるシリアル番号は小売店のIDに関連する。これは、どの一連のシリアル番号即ち個別の番号ではなく一連バッチの番号がその小売店で範囲されたか予め分かっているためである。これは、いくつかのスクラッチカードはメインの宝くじ又は賞品抽選チケットから販売割合で送られる少額の賞品を獲得するので有用であり、且ついくつかはプロモーションに由来し、商品ベンダー及びサービスベンダーをロイヤルティカード及び購入インセンティブカードとして協賛して使用する例えば、これらのスクラッチカードは商品をディスカウントして購入できるので有用である。しかしながら、一般的なゲームスクラッチカードを個別のプロモータに結合するためにアカウントが必要であり、従ってスクラッチオフ番号の結合が必要になる。宝くじチケットは、プロモーションのために、例えばCrries又はHarrodsのどちらとタイアップしたいかを、プロモータに指定されていない一般的なゲームカードに対して権利行使できるボックスを有することができる。図25はITVMで生成されるチケットの他の実施形態を示す。この実施形態は、ITVMがチケットのシリアル番号を読み取ることができない状況のために提供され、既存のITVMに後付するために使用することができる。ここで、チケット有価証券380は一意のデータベース番号282を提供するプラスチックの折り返し片プラスチックフラップ382を備える。このプラスチックフラップ382は基板262に接着剤又は周知の熱接合技術により取り付けられる。熱技術はプラスチックフラップ382に一意のデータベース番号282を形成するためにも使用する。使用中、プラスチックフリップ382が印刷された背景部分394を覆うとき、このプラスチックフリップはステンシルとして作用し、データベース番号282は容易に決定することができる。上述した実施形態は例示目的にのみ開示されているにすぎず、本発明の技術を何ら限定するものではない。更に、上述した実施形態の任意の組み合わせに関連する代替実施形態も考えられるが、それらも本発明の精神及び範囲に含まれる。"