"下記一般式1で表わされるポリトリメチレンオキシド。但し、R1は炭素数1~6のアルキル基、R2は炭素数1~6のアルキレン基、炭素数4~6のシクロアルキレン基又はアリーレン基、R3は炭素数2~6のアルキレン基、又は-R4Om-C2H4-基を表す。なお、R4は炭素数2~3の炭化水素基、mは1~3の整数を表す。また、nは整数を表す。R2及びR3がそれぞれ独立してメチレン基又はジメチレン基である請求項1記載のポリトリメチレンオキシド。R1がエチル基である請求項1又は2記載のポリトリメチレンオキシド。請求項1乃至3のうちいずれか1項記載のポリトリメチレンオキシドよりなる固体電解質。イオンキャリアーを含む請求項4記載のポリトリメチレンオキシドよりなる固体電解質。補強材を含む請求項4又は5記載のポリトリメチレンオキシドよりなる固体電解質。請求項4乃至6のうちいずれか1項記載のポリトリメチレンオキシドよりなる固体電解質を電解質として含む電池。本発明者らは、より伝導性の大きい高分子固体電解質を得ることを目的として、本発明者の一人が先に提案した側鎖にシアノ基を有するポリトリメチレンオキシドをベースとして、改良を試みた結果、液体電解質に匹敵する高い伝導性を有する固体電解質の開発に成功し本発明を提案するに至った。本発明のうち請求項1に係る発明は、下記一般式1で表わされるポリトリメチレンオキシドである。但し、R1は炭素数1~6のアルキル基、R2は炭素数1~6のアルキレン基、炭素数4~6のシクロアルキレン基又はアリーレン基、R3は炭素数2~6のアルキレン基又は、-R4Om-C2H4-基を表す。なお、R4炭素数2~3の炭化水素基、mは1~3の整数。またnは整数を表す。請求項2に係る発明は、R2及びR3がそれぞれ独立してメチレン基又はジメチレン基である請求項1記載のポリトリメチレンオキシドである。請求項3に係る発明は、R1がエチル基である請求項1又は2記載のポリトリメチレンオキシドである。請求項4に係る発明は、請求項1乃至3のうちいずれか1項記載のポリトリメチレンオキシドよりなる固体電解質である。請求項5に係る発明は、イオンキャリアーを含む請求項4記載のポリトリメチレンオキシドよりなる固体電解質である。請求項6に係る発明は、補強材を含む請求項4又は5記載のポリトリメチレンオキシドよりなる固体電解質である。請求項7に係る発明は、請求項4乃至6のうちいずれか1項記載のポリトリメチレンオキシドよりなる固体電解質を電解質として含む電池である。本発明は、1モノマー当たり側鎖に3個のシアノ基を有するポリトリメチレンオキシドよりなる新規ポリマーであり、実質的に溶媒を含まない固体電解質である。本発明のポリマーは、リチウム電池等の電池の電解質として特に有用であり、電池の固体電解質として用いた場合、公知の固体電解質の特性、すなわち液漏れをしないことによる安全性や、それに伴い液漏れ対策を不要とするので容器の簡略化による軽量や小型化に加え、液体電解質と同等の伝導性能を有するのである。本発明の最大の特徴は、下記一般式1に示す新規ポリトリメチレンオキシドにある。ここで、R1は、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ヘキシル等炭素数1~6のアルキル基であり、好ましくは、エチル基である。炭素数が6を超えて長くなると重合し難くなるので、好ましくない。また、炭素数1の場合は、主鎖の酸素原子による影響により、重合体の伝導性が少し劣る傾向がある。また、R2は、メチレン、エチレン、プロピレン、ヘキサメチレン等の炭素数1~6のアルキレン基、シクロヘキセン等の炭素数4~6のシクロアルキレン基、又はフェニレン等のアリーレン基である。中でもメチレン基が好ましい。また、シクロアルキレンやアリーレン等は、伝導性の向上には資するが合成上の問題及び高分子化する場合の重合度が上がらない傾向がある。R3は、エチレン、プロピレン、ヘキサメチレン等の炭素数2~6のアルキレン基又は-R4Om-基であり、R4は炭素数2~3の炭化水素基、すなわち、エチレン基又は側鎖としてメチル基を有するエチレン基である。これらは、合成の容易性等によるものである。また、mは1~3の整数である。mが大きくなると本化合物の重合が困難になる。nは、整数であり、一般に数拾程度までである。本発明の特徴は、トリメチレンオキシド基が主鎖を形成し、且つ、モノマー単位の中央の炭素に側鎖を有すること及び、該側鎖に3個のシアノ基が存在していることにある。本発明者の一人はすでに側鎖に1個のシアノ基を有するオキセタン重合体よりなる固体電解質を提案しているが、本件発明では、側鎖に3個のシアノ基を有することにより、予測を超えて重合体の伝導性が向上するのである。すなわち、図1は非特許文献1の図14に示された改良されたポリエチレンオキシドの固体電解質についてのリチウムイオンを含む約0°C~80°C間の伝導度logσscm-1の値であり、本発明の例をこの表中に重ねて示すと、黒塗りつぶしの逆三角形の線の如くなる。なお、図1のCYAMEOの場合の伝導度を示す線―は、特許文献3のポリマーによる伝導度も参考に示したものである。なお、図中PEOMAはメチルエチルメタクリレート、PAEOAは、ポリアクリル-オリゴエチレンオキシドアクリレート、PEDA-PEGは、ポリエチレングリコールPEGのジアルリレート共重合体、PDEIGは、ポリエチレングリコールジメタクリレート、PMEはポリエチレングリコールメタアクリレート、PEGMAはポリエチレングリコールメチルエーテル、メタアクリレート、TEGDAは、トリエチレングリコールジアクリレートを表しており、大概これらはポリエチレンオキシドと同程度か、それより高い程度である。しかるに、本発明は約20°C~80°Cの間において、明らかに高く、10-3Scm-1オーダーの伝導性を示すのである。本発明のポリマーの特徴は、主鎖としてトリメチレンオキシドのモノマー単位を有し、且つその中央の炭素は一方でアルキル基が置換されており、また他方でアミド結合によりターシャリーの炭素を介して3個のアルキレンオキシ基、シクロアルキレン基又はアリーレンオキシ基が結合しており、それぞれのアルキレン基等を介して、それぞれ末端にシアノ基が結合していることである。本発明のポリマーが高い伝導性を示す理由は、必ずしも明らかではないが主鎖が3個の炭素と酸素との繰り返し単位であること及び各繰り返し単位ごとに少なくとも一つのエーテル結合を介して3個のシアノ基が存在する構造にあると考えられる。本発明のポリマーは、比較的長い側鎖のため、重合度はあまり大きくなく、高々10乃至数拾位であり、一般にやわらかく粘性及び延性を持っており、特にシアノ基に系る側鎖が長くなるとモノマーの重合度は大きくならない。本発明のポリマーが粘性や延性を有することはむしろイオンキャリアーである無機塩類の混合や電極活物質或いは集電体への接触を容易にするという特徴ともなる。本発明のポリマーを電池の電解質として用いる場合、イオンキャリアーとして用いられる無機塩類は、従来のリチウム電池等に用いられる1価又は2価の金属塩類が何等制限なく使用できる。例えば、LiPF6LiBF4LiClO4LiAsF6Li2SiF6LiCF3SO3,LiCF3SO22N,LiCF3CF2SO22N,LiBC2O22,LiPF3CF3CF23等のリチウムオキザリール化合物、Mg2,MgCF3SO32等が挙げられるが、これらに限られるものではない。また、特に好ましい無機塩はリチウム塩、マグネシウム塩、中でもLiPF6,LiBF4である。上記無機塩は、一般に固体電解質中に10~100重量程度混合されるなお後述する補強材は含めない。好ましくは、50~80重量である。10未満では伝導性や高負荷充放電性に劣る。また、100を超えて多量の無機塩類を混合することは困難であり、全体が硬くなり且つ脆くなり成型性が劣る。本発明のポリマーは、それ自体単独で固体電解質として電池等に用いることもできるが、すでに述べたとおり、やわらかいポリマーであり、補強材として他の高分子物質を混合し、成型性や形の維持力を高めることができる。この場合に用いられる他の高分子物質としては、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体PVDF-HFPと略す、ポリアクリロニトリル、アクリル酸エステル、又はメタアクリル酸エステルの重合体、アクリル酸、又はメタアクリル酸の重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリエチレンオキシドなどの極性基を持つ重合体が使用できるが、特にPVDF-HFPが耐久性があり、好ましい。これらの補強材は、一般に本発明のポリマーに対し、200重量程度まで混合できる。補強材の混合割合が少ないと形成時の強度が劣り、200を超えて大量に混合すれば強度は向上するが、伝導性は低下する。そこで、一般に50~100程度を目安として、適宜目的に応じて混合割合を決めればよい。次に電池として用いる場合、その構造は、特に制限されるものではなく、一般の電池、特に公知の固体電解質を用いた一次電池又は二次電池と同じ構造が採用される。すなわち、正極と負極及びその間に必要に応じて短絡防止の隔膜を配し、両極間に固体電解質を存在させる。正極としては、イオンキャリアーを吸蔵及び放出することができる材料である。正極としては、正極活物質として、例えばリチウム電池の場合、LixMO2,LiyM2O4但し、Mは遷移金属、Xは0~1の数、yは0~2の数などであり、具体的にはLiCoO2、LiMnO2,LiMn2O4,LizMO2Mは、Ni,Mn,Co,Al又はMg,Zは0.9~1.2の数を表す。また、リチウムを含まない正極活物質としては、S,MnO2,FeO2,FeS2,V2O5,V6O13,TiO2,TiS2,MoS2,NbSe或いは、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリアセチレン、ポリピロール等も正極活物質となり得る。これらの中でも、リチウム含有化合物は高電圧及び高エネルギー密度を得ることができるので好ましい。正極活物質の粒子径は、一般に0.1μm~100μm好ましくは、1μm~10μmである。正極は一般に前記正極活物質に対して導電助剤やバインダ等を加えてペーストとし、正極集電体に塗布する。本発明にあっては、本発明のポリマー自体に付着性があるため、導電助剤やバインダを省略することができ一層有利となる。正極集電体はAl、Ni又はステンレスの箔又は不織布等である。負極は、負極活物としてイオンキャリアーとなる無機塩構成金属、例えばリチウムイオンを吸蔵又は放出することができる材料、例えば金属リチウム等、或いはアモルファスカーボン、黒鉛、熱分解炭素、コークス、グラッシーカーボン、炭素繊維、活性炭、カーボンブラック等、或いは、フェノール樹脂やフラン樹脂の焼成体などの炭化物等も利用できる。更にイオンキャリアーとなる金属イオン、例えばリチウムと他の金属の合金も、負極活物質となり得る。例えば、Ti,Sn,Pb,Al,In,Si,Zn,Sb,Bi,Ga,Ge,As,Ag,Hf,Zr,Yなどの合金も使用することができる。中でもTi,Si,及びSn等が好ましい合金材料である。負極活物質は、粒径0.1μm~100μm、好ましくは、1μm~10μmである。負極についても正極と同様、導電助剤やバインダ-を加え、必要により、溶剤に分散してベースとし、負極集電体に塗布するが、正極同様、本発明のポリマー自体の粘性及び延伸を利用することもできる。負極の集電体は、例えばCu,Ni又はステンレス等の箔や不織布等である。また、必要に応じて用いられるセパレータは、イオン透過性が大きく、機械的強度に優れた絶縁性膜であり、例えば織布、ポリエチレン、ポリプロピレン等の多孔膜などが用いられる。本発明のポリマーは、新規重合体であり、その製造方法は、特に限定されないが、そのモノマーの合成から、一つのスキームを示すと次の例を示すことができる。ここで、A、C及びDは、市販品であり、例えば、Aは、シグマアルドリッチ社、C及びDは、和光純薬工業株式会社から購入して新規出願用している。また、R1R2R3及びnは前記一般式1と同じである。[本発明のポリマーの製造]以下に本発明の代表的な実施例を示す。なお、実施例中に示す文献は、次の参考文献である。参考文献[1]ParthaBasuVictorNNemykinandRaghvendraSSengarInorgChem42748975012003[2]学校法人神奈川大学、東亜合成株式会社、自己重付加反応性化合物、重合物及びその製造方法、特開2007210946、20070823[3]学校法人神奈川大学、宇部興産株式会社、ポリアミノ酸誘導体及びその製造方法、特開201065159、2010325[4]ABowersTGHalsallERHJonesAJLeminJChemSoc25481953[5]YeLinFengZengGuoZhaoYuMeiWuFengChenShiWangGuoQingPolymerChemistry44365036652006まず参考例としてモノマーの合成及び固定方法を示す。参考例1トリスシアノエトキシメチルアミノメタンTCEMAMの合成文献[1]を参考に合成を行った。トリスヒドロキシメチルアミノメタン10g82.5mmolとジオキサン10mL、20wt水酸化カリウム水溶液2.5mLをナスフラスコに加え、次にアクリロニトリル17.6mL268mmolを加えて室温で24h撹拌した。撹拌後、ロータリーエバポレーターを用いて減圧下で溶媒の除去を行った。溶媒除去後、ジクロロメタン100mLに溶かし、イオン交換水を50mL加えて、4回洗浄した。洗浄した有機層に無水硫酸マグネシウムを加え脱水処理を行い、得られた有機層をロータリーエバポレーターを用いて減圧下で溶媒の除去を行い、黄色液体を得た。収量は10.15gで収率は43.9であった。なお、この反応における合成経路を下記に示す。以下の方法で同定を行った。1TCEMAMのFT-IRスペクトル図4のaにアクリロニトリル、bにトリスヒドロキシメチルアミノメタン、cにTCEMAMのFT-IRスペクトルを示す。aとcを比較すると、ビニル基に帰属されるピーク650~700cm-1及び950~1000cm-1が減少し、エーテル構造に帰属されるピーク550~650cm-1及び1050~1150cm-1が観測された。このことからTCEMAMが合成できたと考えられる。また、abcにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。aのスペクトル650~700cm-1CH2=CH2950~1000cm-1CH2=CH22100~2200cm-1-CNbのスペクトル3300~3400cm-1-OHcのスペクトル2100~2200cm-1-CN550~650cm-1及び1050~1150cm-1C-O-C、エーテル構造由来2TCEMAMの1HNMRスペクトル図5のaにアクリロニトリルbにトリスヒドロキシメチルアミノメタンcにTCEMAMの1HNMRスペクトルを示す。aとcを比較すると、cでは、aでみられたビニル基に帰属されるピークが消失し、新たに1と3に帰属されるピーク2.54ppm3.61ppmが観測された。このことからTCEMAMが合成できたと考えられる。また、abcにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。3TCEMAMの13CNMRスペクトル図6のaにアクリロニトリルbにトリスヒドロキシメチルアミノメタンcにTCEMAMの13CNMRスペクトルを示す。aとcを比較すると、cでは、aでみられたビニル基に帰属されるピークが消失し、新たに1に帰属されるピーク18.86ppmが観測された。このことからTCEMAMが合成できたと考えられる。また、abcにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。参考例23-エチル-3-カルボキシルオキセタンECOの合成文献[2-4]を参考に合成を行った。500mLナスフラスコにJones試薬46mL1.5eq、アセトン300mLを加え、0°Cにて撹拌した。これに、3-エチル-3-ヒドロキシルメチルオキセタンEHOを5.56g24mmolとアセトン100mLの混合物を5hかけて滴下し、続いて室温にて1h撹拌を行った。反応終了後、0°Cにてイソプロピルアルコールを5mL加え反応を停止させた。得られた混合物を減圧ろ過し、その後セライトにて自然ろ過を行った。次に、得られたろ液をロータリーエバポレーターを用いて減圧下でアセトン、イソプロピルアルコールの除去を行った。残留した液体にNaOH水溶液を加えpH11とした後、ジクロロメタンを用いて洗浄を3回行った。水層にH2SO4を加えpH1とした後、ジクロロメタンによる抽出を行い、有機層を無水硫酸マグネシウムで脱水処理を行った。その後、溶媒を減圧下で除去した後、減圧蒸留により生成し、無色透明液体を得た。収量は、3.137g、収率は50.4であった。なお、この反応における合成経路を下記に示す。以下の方法で同定を行った。1ECOのFT-IRスペクトル図7のaに3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタンEHO、bにECOのFT-IRスペクトルを示す。a、bを比較すると、カルボキシル基に帰属されるピーク1650~1750cm-1及び2500~3300cm-1が観測された。このことからTCEMAMが合成できたと考えられる。また、a、bにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。aのスペクトル900~1000cm-1ring’sC-O-C1000~1100cm-1OH2800~3000cm-1CH23100~3600cm-1OHbのスペクトル900~1000cm-1ring’sC-O-C1200~1300cm-1-COOH1650~1750cm-1-COOH2800~3000cm-1CH22500~3500cm-1-COOH2ECOの1HNMRスペクトル図8にaEHOとbECOの1HNMRスペクトルを示す。aとbを比較すると、bでは、aでみられたヒドロキシル基に帰属されるピークが消失し、新たにカルボキシル基に帰属されるピーク10.6ppmが観測された。このことから、ECOが合成できたと考えられる。また、abにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。3ECOの13CNMRスペクトル図9にaEHObECOの13CNMRスペクトルを示す。aとbを比較すると、bでは、aでみられた4に帰属されるピークが消失し、新たにカルボン酸に帰属されるピーク179.26ppmが観測された。このことから、ECOは合成できたと考えられる。また、abにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。参考例3N-[2-2-シアノエトキシ-1-ビス[2-シアノエトキシメチル]エチル]-3-エチル-3-オキセタンアミドCOAの合成文献[2,3]を参考に合成を行った。100mLナスフラスコに1-エチル-3-3-ジメチルアミノプロピルカルボジイミドヒドロクロライドEDC塩酸塩3.83g20mmol、ジクロロメタン20mLを加え窒素雰囲気下、0°Cで1h撹拌した。この後、ECO2.6g、TCEMAM5.6g、トリエチルアミン2.23mL、ジクロロメタン25mLを加え、室温、窒素雰囲気下で24h撹拌を行った。反応終了後、反応液を1MHClで2回、重曹水で2回、さらに水で2回洗浄を行った後、有機層を無水硫酸マグネシウムで脱水処理を行った。溶媒を減圧下にて除去し黄色液体を得た。収量は3.33g、収率は42.6であった。なお、この反応における合成経路を下記に示す。以下の方法で同定を行った。313COAの同定1COAのFT-IRスペクトル図10のaにECObにTCEMAMcにCOAのFT-IRスペクトルを示す。bとcを比較すると、cでは新たにオキセタン環に帰属されるピーク900~1000cm-1とアミド基に帰属されるピーク1450~1650cm-1が観測された。このことからCOAが合成できたと考えられる。また、abcにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。aのスペクトル900~1000cm-1ring’sC-O-c1200~1300cm-1-COOH1650~1750cm-1-COOH2800~3000cm-1CH22500~3500cm-1-COOHbのスペクトル550~650cm-1CH2-O-CH2800~900cm-1NH21050~1150cm-1CH2-O-CH21350~1500cm-1CH21600~1700cm-1NH22200~2250cm-1CN2700~3000cm-1CH23300~3600cm-1NH2cのスペクトル900~1000cm-1ring’sC-O-C1450~1650cm-1CONHR1650~1750cm-1CONHR2200~2250cm-1CN2700~3000cm-1CH23300~3600cm-1CONHR2COAの1HNMRスペクトル図11のaにECObにTCEMAMcにCOAの1HNMRスペクトルを示す。bの2のピークが磁場環境の変化により、cでは、低磁場側にシフトしている。また、aのカルボン酸に帰属されるピーク10.6ppmがcでは存在しない。このようなことから、COAは合成できたと考えられる。また、abcにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。3COAの13CNMRスペクトル図12のaにECO、bにTCEMAM、cにCOAの13CNMRスペクトルを示す。aとcを比較すると、cでは、aのカルボニル炭素に帰属されるピーク179.22ppmが消失し、新たにアミド結合の炭素に帰属されるピーク174.04ppmが観測された。このようなことからCOAが合成できたと考えられる。また、abcにおける観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。実施例1N211ビスメチルエチル3エチル3オキセタンアミドの重合文献5を参考に合成を行った。50mLナスフラスコにジクロロメタン2mLと、モノマーと開始剤BF3Et2Oをモル比が821、591になるように加え、窒素雰囲気下で72h撹拌した。得られた溶液を100mLのエタノールを用いて再沈殿し、上澄みを取り除いた。得られた沈殿物を室温で24h以上溶媒の除去を行いpolyを回収した。表1に反応条件を示す。なお、この重合反応における反応機構を下記に示す。ポリマーは、粘性及び伸び性がある黄色の固体であった。ガラス転移点は-12.2°Cであった。以下の方法で同定を行った。1polyのFTIRスペクトル図3-1-4-1のにCOAにpolyのFT-IRスペクトルを示す。を比較すると、では環状エーテルに帰属されるピークが減少していた。このことからpolyは合成できたと考えられる。また、における観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。のスペクトル900~1000cm11450~1650cm11650~1750cm12200~2250cm12700~3000cm13300~3600cm1のスペクトル1450~1650cm11650~1750cm12200~2250cm12700~3000cm13300~3600cm12polyの1HNMRスペクトル図3のにCOAにpolyの1HNMRスペクトルを示す。とを比較すると、では、でみられた環状エーテルに帰属されるピークが消失した。このようなことからpolyは合成できたと考えられる。また、における観測されたスペクトルの帰属を以下に示す。伝導度の測定電解質膜の調製は、ポリマーとリチウム塩の比率を変化させて行った。RunN012及び比較例を以下に示す。<No1>サンプル管に上記表1に示す条件で合成したpolyを00303g、PVDFHFPを00304g、LiBF4を00124g加えた。これにアセトンを2ml加え、撹拌し、均一溶液とした。この溶液をテフロン板にキャストした後、真空乾燥器に12時間以上置き、溶媒を除去し、電解質膜を調製した。<No2>サンプル管に上記表1に示す条件で合成したpolyを00285g、PVDFHFPを00290g、LiBF4を00238g加えた。これにアセトンを2ml加え、撹拌し、均一溶液とした。この溶液をテフロン板にキャストした後、真空乾燥器に12時間以上置き、溶媒を除去し、電解質膜を調製した。<比較例1>サンプル管に参考例4で使用したPVDFHFPを00408g、LiBF4を00168g加えた。これにアセトンを2ml加え、撹拌し、均一溶液とした。この溶液をテフロン板にキャストした後、真空乾燥器に12時間以上置き、溶媒を除去し、電解質膜を調製した。<比較例2>サンプル管に参考例4で使用したPVDFHFPを00409g、LiBF4を00322g加えた。これにアセトンを2ml加え、撹拌し、均一溶液とした。この溶液をテフロン板にキャストした後、真空乾燥器に12時間以上置き、溶媒を除去し、電解質膜を調製した。なお、調製した高分子固体電解質膜の各成分の組成を、COAの質量を基準として、表2に示した。例えば、No1の電解質は、COAの1gに対して、PVDF-HFPが1g、LiBF4が04g含まれていることを示している。イオン伝導度の測定は、以下の手順により行った。調製したフィルムのイオン伝導度を20~70°Cの温度範囲で測定した。調製したフィルムを直径10mmの円形に切り抜き、このフィルムを2枚のステンレス板で挟み、ステンレス板間のインピーダンスを測定した。測定は印加電圧50mVにて、100kHz~10Hzまで行った。なお、使用機器はHIOKI353280LCRHitester日置電機である。その測定結果を表3に示した。なお、導電率は、次の式により求めた。σL但し、式中、σは導電率、Rは抵抗、Sは高分子固体電解質膜の測定時の断面積、Lは電極間距離を示す。表の数字は、×103Scm1である。表3から、No1のイオン伝導度は、比較例1と比較すると二桁向上した。また、表3から、No2のイオン伝導度は、比較例2と比較すると二桁向上した。この結果から、polyは伝導性を向上させることが分かる。図13のaはNo1、bはNo2、cは比較例1、dは比較例2でそれぞれ得られた高分子固体電解質のX線回折測定の結果である。図13から、No1~2あるいは比較例1~2で調製された高分子固体電解質膜は、非晶質であり、添加したリチウム塩もポリマーにより疑似溶媒和され、イオンに解離していることが分かる。なお測定装置は、以下を用いた。1NMRフーリエ変換核磁気共鳴装置GSX500日本電子測定は合成物をクロロホルムd、もしくはジメチルスルホキシドd6に溶解し、NMR測定用サンプルチューブに充填して行った。2FTIRフーリエ変換赤外分光光度計IRPrestige21島津製作所測定はKBr錠剤法あるいは、フィルム法により測定した。3DSC示差走査熱量測定装置ブルカーエイエックスエスDSC3100S測定は調製した膜を所定のシール容器に秤量し、サンプルシーラーにより密封後、同様なシール容器にαアルミナを詰めた標準試料と共に測定装置にセットし、測定を行った。測定条件は、昇温速度降温速度を共に10°Cmin1とし、100~100°Cの温度範囲で2サイクル測定を行った。4伝導度CHEMICALIMPEDANCEMETER日置電機353280交流インピーダンス法により、調製した各電解質膜のイオン伝導度を測定した。測定試料は調製した膜を直径15cmもしくは10cmの円形にそれぞれ切り抜き、スクリューセルを用いて恒温水槽東京理科器機EYELANCB3100中で温度制御を行いながら20~70°Cの温度範囲で測定を行った。5X線回折測定は、粉末X線回折装置島津製作所XRD-D1を用いて室温下において測定を行った。測定に用いたX線は、Cukα線を用いて行った。"