"駆動軸の回転によって駆動され作動流体を昇圧して吐出するポンプ、前記作動流体の膨張に伴い前記駆動軸を回転させることで機械的エネルギーを出力する膨張機、及び回転子を回転させることで発電する発電機を有するとともに、外部駆動源と前記駆動軸を互いに動力伝達可能に連結する動力伝達機構を有し、前記ポンプ、及び前記膨張機を有する回路を備えたランキンサイクル装置に用いられる複合流体機械であって、前記回転子は、前記駆動軸に相対回転可能に支持されるとともに、前記ポンプの駆動によって、前記回転子を前記駆動軸の回転数よりも多くの回転数で回転させる増速機構が設けられていることを特徴とする複合流体機械。前記増速機構は、前記ポンプの駆動に伴い回転する主動ギヤと、該主動ギヤに噛合連結されるとともに、前記回転子と一体回転する従動ギヤとからなる歯車機構を有する請求項1に記載の複合流体機械。前記ポンプは、前記駆動軸と一体回転するポンプ用主動ギヤと、前記ポンプ用主動ギヤに噛合連結されたポンプ用従動ギヤとからなるギヤポンプであり、前記ポンプ用従動ギヤには前記歯車機構の前記主動ギヤが一体回転可能に連結されており、前記増速機構は、前記ギヤポンプと前記歯車機構とから構成されている請求項2に記載の複合流体機械。前記動力伝達機構は、前記外部駆動源からの動力を断続的に伝達する電磁クラッチである請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載の複合流体機械。ところで、発電ユニットを高効率で発電させるには、発電ユニットの回転子を高回転で回転させる増速させることが必要になり、例えば、エンジンにおけるクランク軸の回転数よりも多くの回転数で回転子、すなわち駆動軸を回転させる必要がある。エンジンからの動力が動力伝達ユニットである電磁クラッチを介して駆動軸に伝達される場合において、回転子の増速を可能にするには、電磁クラッチのプーリ径に対し、クランク軸に連結されたプーリのプーリ径を大きくするか、クランク軸に連結されたプーリのプーリ径に対し、電磁クラッチのプーリ径を小さくする必要がある。さらには、クランク軸のプーリと駆動軸のプーリとを、中継プーリを介して連結し、中継プーリのプーリ径を調節することが考えられる。しかし、クランク軸に連結されたプーリのプーリ径を大きくすることは、エンジン設置スペースの制限があることから困難であり、電磁クラッチのプーリ径を小さくすることは、動力伝達ユニットの構成上、困難である。また、回転子を増速させることができたとしても、回転子の増速に伴い駆動軸も増速され、膨張ユニットも回転子と同じ増速された回転数で駆動されることとなる。その結果、膨張ユニットにおける気密の信頼性確保が困難になってしまう。本発明は、上記従来の問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、回転子を増速させることができながらも、駆動軸は増速させずに済み、膨張機における気密の信頼性を確保することができる複合流体機械を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、駆動軸の回転によって駆動され作動流体を昇圧して吐出するポンプ、前記作動流体の膨張に伴い前記駆動軸を回転させることで機械的エネルギーを出力する膨張機、及び回転子を回転させることで発電する発電機を有するとともに、外部駆動源と前記駆動軸を互いに動力伝達可能に連結する動力伝達機構を有し、前記ポンプ、及び前記膨張機を有する回路を備えたランキンサイクル装置に用いられる複合流体機械に関する。そして、この複合流体機械において、前記回転子は前記駆動軸に相対回転可能に支持されるとともに、前記ポンプの駆動によって、前記回転子を前記駆動軸の回転数よりも多くの回転数で回転させる増速機構が設けられている。これによれば、増速機構によって回転子を駆動軸の回転数よりも多くの回転数で回転させながらも、回転子は駆動軸に対し相対回転することから、増速機構を設けても駆動軸の回転数は多くならない。よって、増速機構を用いて発電機を高効率で発電させながらも、駆動軸は増速されないため、膨張機における気密の信頼性を確保することができる。また、前記増速機構は、前記ポンプの駆動に伴い回転する主動ギヤと、該主動ギヤに噛合連結されるとともに、前記回転子と一体回転する従動ギヤとからなる歯車機構を有していてもよい。これによれば、主動ギヤと従動ギヤの歯車比を調節することで、増速機構による増速比を簡単に調節することができる。また、前記ポンプは、前記駆動軸と一体回転するポンプ用主動ギヤと、前記ポンプ用主動ギヤに噛合連結されたポンプ用従動ギヤとからなるギヤポンプであり、前記ポンプ用従動ギヤには前記歯車機構の前記主動ギヤが一体回転可能に連結されており、前記増速機構が、前記ギヤポンプと前記歯車機構とから構成されていてもよい。これによれば、ギヤポンプにおける歯車比と、歯車機構における歯車比を調節することで、より微細に増速比を設定することができる。また、前記動力伝達機構は、前記外部駆動源からの動力を断続的に伝達する電磁クラッチであってもよい。これによれば、電磁クラッチを制御して、外部駆動源と駆動軸とを非連結とすることで、膨張機で得られた余剰な機械的エネルギーのうち外部駆動源の回転に費やす分を代わりに発電機に費やし、高効率で発電することができる。本発明によれば、回転子を増速させることができながらも、駆動軸は増速させずに済み、膨張機における気密の信頼性を確保することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図1~図2にしたがって説明する。図1に示すように、車両に搭載される複合流体機械11のハウジング12は、筒状をなすセンタハウジング13と、このセンタハウジング13の一端図1では左端に接合されたフロントハウジング14と、センタハウジング13の他端図1では右端に接合されたリヤハウジング15と、から形成されている。センタハウジング13の内周面には、センタハウジング13内に向けて延びる仕切壁13aが形成されるとともに、この仕切壁13aによってハウジング12内が2つの空間に仕切られている。また、仕切壁13aとリヤハウジング15との間の空間であって、センタハウジング13の内周面には、筒状をなす支持ブロック25が固設されている。フロントハウジング14、及び支持ブロック25には、駆動軸21が軸受16を介して回転可能に支持されている。また、仕切壁13aの内周面には、第1シール部材24aが装着されるとともに、第1シール部材24aによって、仕切壁13aの内周面と駆動軸21の周面との間が気密にシールされている。さらに、支持ブロック25の内周面には、第2シール部材24bが装着されるとともに、第2シール部材24bによって、支持ブロック25の内周面と駆動軸21の周面との間が気密にシールされている。駆動軸21におけるフロントハウジング14からの突出端には、動力伝達機構としての電磁クラッチ31が設けられている。そして、図2bに示すように、駆動軸21は、電磁クラッチ31及びベルトBを介して外部駆動源としてのエンジンEのクランクプーリ36aに作動連結されている。次に、電磁クラッチ31について説明する。図1に示すように、フロントハウジング14には、駆動軸21に沿って突出する突出筒部14aが形成されるとともに、この突出筒部14aの外周側には、ラジアル軸受け32aを介してロータプーリ32が回転可能に支持されている。ロータ32は磁性材より筒状に形成されるとともに、ロータ32の外周面にはベルト掛け部32bが形成されている。そして、図2bに示すように、ロータ32ベルト掛け部32aと、エンジンEのクランクプーリ36aにはベルトBが掛け渡されるとともに、クランクプーリ36aの回転がベルトBを介してロータ32に伝達可能になっている。なお、ロータ32の外径は、クランクプーリ36aの外径より若干小さくなっている。図1に示すように、ロータ32内には、磁性材よりなる電磁コイル33が収容されている。図2aに示すように、電磁クラッチ31における電磁コイル33は、ECU34の制御により通電の切換が可能に構成されている。また、図1に示すように、駆動軸21の先端部には筒状をなすハブ35がスプライン嵌合されるとともに、ハブ35はボルト38によって駆動軸21に一体回転可能に締結されている。このハブ35の外周側には、環状の磁性材製のアーマチャ37が、ロータ32と対向するように固定されている。そして、電磁クラッチ31において、電磁コイル33への通電によって励磁され、その電磁力に基づく吸引力がアーマチャ37に作用すると、アーマチャ37はロータ32に吸着されるようになっている。その結果、ロータ32とハブ35とが連結され、電磁クラッチ31を介して、エンジンEからの動力クランク軸36の回転動力が駆動軸21に伝達可能となる。一方、電磁コイル33への通電を遮断すると、図示しないバネの弾性力によって、アーマチャ37はロータ32から離反する方向へ移動するようになっている。その結果、電磁クラッチ31は非連結状態となり、ロータ32とハブ35との連結が解除され、エンジンEクランク軸36から駆動軸21への動力伝達は不可能となる。複合流体機械11における仕切壁13aよりフロントハウジング14側において、駆動軸21の外周側には、回転子20aが一対の軸受29を介して相対回転可能に支持されている。このため、駆動軸21と回転子20aとは、独立して回転可能になっている。よって、エンジンEからの動力が電磁クラッチ31を介して駆動軸21に伝達され、駆動軸21が回転しても、回転子20aは回転しないようになっている。逆に、回転子20aが回転している状態では、駆動軸21は回転子20aと連れ周りしないようになっている。また、ハウジング12の内周面には、固定子20bが回転子20aを取り囲むように固定されるとともに、この固定子20bはステータ20cと、このステータ20cに巻装されたコイル20dとからなる。そして、回転子20aが回転されることでステータ20cのコイル20dに電力が生じるようになっている。よって、複合流体機械11において、仕切壁13aよりフロントハウジング14側には、回転子20aの回転によって発電する発電機オルタネータ20が設けられている。図2aに示すように、発電機20にはインバータ22を介してバッテリ23が接続されるとともに、発電機20で生じた電力はインバータ22を介してバッテリ23に蓄電されるようになっている。また、インバータ22にはECU34が信号接続されている。図1に示すように、仕切壁13aのリヤハウジング15側図1では右側の面には、駆動軸21を取り囲むように凹部13cが形成されている。そして、仕切壁13aのリヤハウジング15側の面にサイドプレート17が固着されることにより、凹部13cが閉鎖されて仕切壁13aとサイドプレート17との間にポンプ室18が区画されている。また、ポンプ室18にはポンプ用従動ギヤ19が収容されるとともに、仕切壁13aとサイドプレート17には、ポンプ用従動ギヤ19の軸部19aが回転可能に支持されている。また、ポンプ室18内には、駆動軸21に取着されたポンプ用主動ギヤ21aが収容されている。そして、ポンプ室18では、ポンプ用従動ギヤ19とポンプ用主動ギヤ21aとが互いに噛合された状態で配設されるとともに、ポンプ室18と、ポンプ用従動ギヤ19と、ポンプ用主動ギヤ21aとから、ポンプとしてのギヤポンプ30が形成されている。本実施形態では、ポンプ用主動ギヤ21aの歯数は、ポンプ用従動ギヤ19の歯数より多くなっているとともに、ポンプ用主動ギヤ21aの周長直径は、ポンプ用従動ギヤ19の周長直径より長くなっている。そして、ポンプ用主動ギヤ21a駆動軸21が1回転する間に、ポンプ用従動ギヤ19は1回転より多く回転するように、ポンプ用主動ギヤ21aとポンプ用従動ギヤ19の歯車比が設定されている。すなわち、ギヤポンプ30においては、ポンプ用主動ギヤ21aの回転数よりも多くの回転数でポンプ用従動ギヤ19が回転する増速するようになっている。センタハウジング13には、ポンプ室18に連通する吸入通路図示せずが形成されるとともに、図1ではポンプ室18より上側に、ポンプ室18に連通する吐出通路13eが形成されている。この吐出通路13eはセンタハウジング13の外面上面に開口している。また、仕切壁13aに設けられた第1シール部材24aと、サイドプレート17に設けられた第2シール部材24bによって、ポンプ室18は駆動軸21の軸方向から挟まれており、これら第1及び第2シール部材24a,24bによって、駆動軸21の周面に沿ったポンプ室18からの作動流体の漏れが抑制される。ハウジング12内において、仕切壁13aとリヤハウジング15との間の空間には、上述のように支持ブロック25が固設されるとともに、支持ブロック25とリヤハウジング15の間にスクロール式の膨張機40が設けられている。膨張機40を駆動させる駆動軸21は、支持ブロック25を貫通して膨張機40側に突出している。支持ブロック25を貫通した駆動軸21の先端には、駆動軸21の中心軸Lに対して偏心した位置に偏心軸41が設けられるとともに、偏心軸41は駆動軸21の回転により中心軸Lの周りを公転するようになっている。偏心軸41にはブッシュ42が固定されるとともに、ブッシュ42は偏心軸41と共に中心軸Lの周りを公転するようになっている。このブッシュ42には軸受43を介して可動スクロール44が回転可能に支持されるとともに、カウンタウェイト45が固定されている。膨張機40を構成する可動スクロール44は、軸受43に支持された円盤状をなす可動側端板44aと、この可動側端板44aから突設された渦巻状の可動側渦巻壁44bとからなる。また、支持ブロック25よりリヤハウジング15側には、固定スクロール46が可動スクロール44と対向し、かつ可動スクロール44を囲むように固設されている。固定スクロール46は、円盤状をなす固定側端板46aと、この固定側端板46aから可動スクロール44に向けて突設された渦巻状の固定側渦巻壁46bとを一体に備えている。そして、可動スクロール44の可動側渦巻壁44bと、固定スクロール46の固定側渦巻壁46bとは互いに噛み合わされており、可動スクロール44と固定スクロール46の間には容積変更可能な膨張室47が区画される。また、固定スクロール46における固定側端板46aの中央部には吸入口46cが形成されている。固定側端板46aとリヤハウジング15との間には、吸入室48が区画されるとともに、この吸入室48には吸入口46cを介して膨張前の膨張室47に連通している。また、リヤハウジング15には、吸入室48に連通する吸入ポート15aが形成されている。さらに、固定スクロール46の内周面と、可動スクロール44における可動側渦巻壁44bの最外周面との間には吐出室50が区画形成されるとともに、センタハウジング13には吐出室50に連通する吐出ポート13gが形成されている。そして、膨張機40では、膨張室47の膨張によって可動スクロール44が回転するとともに、可動スクロール44の回転に伴い駆動軸21を回転させるようになっている。なお、第2シール部材24bにより、駆動軸21の周面と支持ブロック25の内周面との間がシールされ、膨張機40の気密性が確保されている。次に、上記複合流体機械11が組み込まれたランキンサイクル装置60について説明する。図1及び図2に示すように、複合流体機械11の吐出通路13eには第1流路60aを介して熱交換器62の吸熱器62aが接続されている。熱交換器62は、吸熱器62aに加え放熱器62bを備える。この放熱器62bは、排熱源としてのエンジンEに接続された冷却水循環経路65上に設けられている。冷却水循環経路65上にはラジエータ65aが設けられている。熱交換器62における吸熱器62aの流出側には、第2流路60cを介して膨張機40における吸入ポート15aが接続されている。また、膨張機40の吐出ポート13gには、第3流路60dを介して凝縮器61が接続されている。凝縮器61の流出側には第4流路60eを介してギヤポンプ30の吸入通路図示せずが接続されている。そして、ランキンサイクル装置60は、ギヤポンプ30と、熱交換器62と、膨張機40と、凝縮器61とを順次接続してなる回路を備える。次に、複合流体機械11に設けられた増速機構Dについて説明する。図1に示すように、ポンプ用従動ギヤ19の軸部19aにおいて、仕切壁13aを貫通して発電機20側に突出した端部には、主動ギヤ71が一体回転可能に連結されている。そして、この主動ギヤ71は、ギヤポンプ30の駆動に伴うポンプ用従動ギヤ19の回転に連動して一体回転するようになっている。また、発電機20の回転子20aにおいて、仕切壁13a側の端面には、従動ギヤ72が一体回転可能に固定されるとともに、この従動ギヤ72は主動ギヤ71に噛合連結されている。また、従動ギヤ72は、駆動軸21を取り囲むように回転子20aの端面に固定されている。そして、従動ギヤ72は、ギヤポンプ30の駆動に連動した主動ギヤ71の回転により回転するようになっており、その従動ギヤ72の回転に伴い、回転子20aが駆動軸21に対し相対回転するようになっている。なお、本実施形態では、主動ギヤ71の歯数は、従動ギヤ72の歯数より多くなっているとともに、主動ギヤ71の周長直径は、従動ギヤ72の周長直径より長くなっている。そして、主動ギヤ71が1回転する間に、従動ギヤ72は1回転より多く回転するように、主動ギヤ71と従動ギヤ72の歯車比が設定されている。すなわち、ギヤポンプ30の駆動に連動して主動ギヤ71が回転すると、その主動ギヤ71の回転数よりも多くの回転数で従動ギヤ72回転子20aが回転する増速するようになっている。また、本実施形態のギヤポンプ30において、駆動軸21の回転に伴いポンプ用主動ギヤ21aが回転すると、ポンプ用従動ギヤ19は、ポンプ用主動ギヤ21aよりも多くの回転数で回転増速するようにポンプ用主動ギヤ21aとポンプ用従動ギヤ19の歯車比が設定されている。そして、駆動軸21より増速された回転数でポンプ用従動ギヤ19が回転するのに連動して、歯車機構Fが駆動し、その歯車機構Fの従動ギヤ72はポンプ用従動ギヤ19より多くの回転数で回転する。その結果、ギヤポンプ30ポンプ用従動ギヤ19と、ポンプ用主動ギヤ21aと、歯車機構F主動ギヤ71と、従動ギヤ72とにより、回転子20aは、駆動軸21の回転数よりも多くの回転数で回転する。よって、本実施形態では、ギヤポンプ30と歯車機構Fとから、回転子20aを、駆動軸21よりも多くの回転数で回転増速させる増速機構Dが構成されている。また、本実施形態の複合流体機械11では、駆動軸21の軸方向に沿って発電機20、増速機構D、ギヤポンプ30、及び膨張機40が、この順序で並設されている。次に、上記構成の複合流体機械11を用いたランキンサイクル装置60の作用について説明する。ランキンサイクル装置60の起動時、ECU34により、電磁コイル33が通電によって励磁されると、ロータ32とハブ35とが連結され、電磁クラッチ31を介して、エンジンEからの動力が駆動軸21に伝達される。すると、駆動軸21の回転によってギヤポンプ30が駆動され、このギヤポンプ30の駆動に伴い歯車機構Fが駆動されるとともに、増速機構Dが駆動される。その結果、電磁クラッチ31を介して駆動軸21が回転する際、増速機構Dによって、回転子20aは、駆動軸21の回転数より多くの回転数で回転し、発電機20が発電する。ランキンサイクル装置60において、ギヤポンプ30によって吐出された作動流体は、吐出通路13eを経由して、第1流路60aから熱交換器62に導出される。そして、熱交換器62において、吸熱器62aと放熱器62bとの間での熱交換により、作動流体がエンジンEからの排熱によって加熱されるとともに、熱エネルギーを受け取る。加熱後の作動流体は、第2流路60cを介して吸入ポート15aから膨張機40の膨張室47に導入されて膨張し、この膨張により膨張機40が機械的エネルギー駆動力を出力する。そして、この駆動力によって可動スクロール44が回転し、駆動軸21が回転されるとともにギヤポンプ30が駆動される。このときも、ギヤポンプ30の駆動に伴い歯車機構Fが駆動されるとともに、増速機構Dが駆動される。その結果、回転子20aが、駆動軸21の回転数より多くの回転数で回転し、発電機20が発電する。ランキンサイクル装置60において、膨張を終えて圧力が低下した高温の作動流体は、吐出室50に吐出された後、吐出ポート13gを介して第3流路60dへ吐出される。第3流路60dへ吐出された作動流体は、凝縮器61を通過して液化し、第4流路60eを介して吸入通路からポンプ室18に導入される。ランキンサイクル装置60の起動直後のような回路内の作動流体の圧力が低い場合や、エンジンEからの排熱量が少ない場合は、膨張機40によって出力される機械的エネルギーは小さいため、膨張機40及びギヤポンプ30はエンジンEからの動力を主動源として駆動される。その後、回路内の圧力が十分に上昇した場合や、エンジンEからの排熱量が多くなった場合は、膨張機40からの出力のみで、駆動軸21が予め設定された所定回転数を越えて回転できるようになる。この場合には、膨張機40から得られる機械的エネルギーの余剰分を発電機20を介して電気的エネルギーに変換させたり、電磁クラッチ31を介してエンジンEの駆動を補助したりする。また、車両の発電要求が高い場合、電磁コイル33への通電を遮断することにより、ロータ32とハブ35を離間させ、電磁クラッチ31を非連結状態にし、膨張機40から得られる機械的エネルギーの余剰分を全て電気的エネルギーに効率良く変換させる。膨張機40からの出力機械的エネルギーのみで駆動軸21が回転する場合であっても、ギヤポンプ30が駆動するのに伴い歯車機構Fが駆動されるとともに、増速機構Dが駆動され、回転子20aは、駆動軸21より多い回転数で回転される。その結果、発電機20は、エンジンEからの動力伝達が無い場合でも発電する。このとき、駆動軸21は膨張機40からの出力のみで回転子20aに対し相対回転し、増速機構Dによって増速されない。一方で、回転子20aは増速機構Dによって駆動軸21の回転数より多くの回転数で回転し、発電機20は発電する。上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。1ギヤポンプ30、膨張機40、及び発電機20を一体に備え、エンジンEからの動力を電磁クラッチ31を介して駆動軸21に互いに動力伝達可能に連結された複合流体機械11において、発電機20の回転子20aを駆動軸21に相対回転可能に支持した。また、複合流体機械11に増速機構Dを設け、ギヤポンプ30の駆動によって、回転子20aを、駆動軸21の回転数より多い回転数で回転させるようにした。このため、増速機構Dによって発電機20を高効率で発電させながらも、回転子20aは駆動軸21に対し相対回転することから駆動軸21の回転数は多くならない。よって、駆動軸21は増速機構Dによって増速されないため、膨張機40からの作動流体の漏れを抑制する第1シール部材24a及び第2シール部材24bが劣化しにくくなり、気密の信頼性を確保することができる。2電磁クラッチ31を介してエンジンEと互いに動力伝達可能に連結された複合流体機械11に、ギヤポンプ30の駆動によって駆動する増速機構Dを設け、発電機20を高効率で発電できるようにした。したがって、構成上、小型化できない電磁クラッチ31を用い、その電磁クラッチ31のロータ32が、エンジンEのクランクプーリ36aより若干小径であっても、発電機20を高効率で発電させることができる。3電磁クラッチ31を介してエンジンEと互いに動力伝達可能に連結された複合流体機械11に、ギヤポンプ30の駆動によって駆動する増速機構Dを設けた。そして、この増速機構Dにより、回転子20aを、駆動軸21の回転数より多い回転数で回転させ、発電機20を高効率で発電できるようにした。したがって、発電機20を高効率で発電させるために、クランクプーリ36aを、電磁クラッチ31のロータ32より大径化させて回転子20aの回転数を増速させたり、クランクプーリ36aとロータ32の間に中継プーリを設けて回転子20aの回転数を増速させる必要がなく、複合流体機械11が大型化しない。4増速機構Dは、ギヤポンプ30の駆動によって駆動される歯車機構Fを備える。そして、歯車機構Fの主動ギヤ71と従動ギヤ72の歯車比を調節するだけで、回転子20aの回転数を簡単に調節することができる。5ポンプとしてギヤポンプ30を用いるとともに、このギヤポンプ30と歯車機構Fとで増速機構Dを構成した。ギヤポンプ30は、ポンプ用主動ギヤ21aとポンプ用従動ギヤ19とからなるため、各ギヤ19,21aの歯数を調節することで、ギヤポンプ30での歯車比を調節することができる。また、歯車機構Fにおいても、各ギヤ71,72の歯数を調節することで、歯車機構Fの歯車比を調節することができる。よって、ギヤポンプ30と歯車機構Fを用いることで増速機構Dの増速比をより精密に設定することができる。また、ギヤポンプ30以外のポンプを用いる場合と比べると、増速機構Dにおける増速比の調節を容易に行うことができる。6ギヤポンプ30において、ポンプ用主動ギヤ21a駆動軸21が1回転する間に、ポンプ用従動ギヤ19は1回転より多く回転するように、ギヤポンプ30の歯車比を設定した。さらに、主動ギヤ71が1回転する間に、従動ギヤ72は1回転より多く回転するように、歯車機構Fの歯車比を設定した。このため、ギヤポンプ30と歯車機構Fの両方を利用して回転子20aを増速させており、より高回転で回転子20aを回転させることができ、発電機20をより高効率で発電させることができる。7エンジンEと複合流体機械11とを電磁クラッチ31で互いに動力伝達可能に連結した。そして、エンジンEからの排熱量が大きくなる等して、膨張機40の出力のみでギヤポンプ30を駆動させることができる場合は、電磁クラッチ31を制御して、エンジンEと複合流体機械11とを非連結とすることで、発電機20で高効率で発電することができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。○実施形態において、ポンプはギヤポンプ30の他の形態のポンプ、例えば、ルーツポンプとしてもよい。この場合、駆動軸21に、ルーツポンプの主動ロータが連結されるとともに、従動ロータの従動軸に歯車機構Fの主動ギヤ71が一体回転可能に連結される。さらに、主動ギヤ71に従動ギヤ72が噛合連結される。この場合、歯車機構Fのみで増速機構Dが構成される。○実施形態では、複合流体機械11をランキンサイクル装置60のみに用いたが、複合流体機械11に圧縮部及びクラッチ機構を一体に設けて、冷凍サイクルを並設してもよい。○実施形態では、駆動軸21の軸方向に沿って、発電機20、増速機構D、ギヤポンプ30、及び膨張機40を、この順で並設したが、この並びは変更してもよく、例えば、駆動軸21の軸方向に沿って、増速機構D、ギヤポンプ30、発電機20、及び膨張機40の順としてもよい。○実施形態では、動力伝達機構として電磁クラッチ31に具体化したが、ECU34の制御によりエンジンEからの動力を断続的にできるのであれば他の態様に変更してもよい。○実施形態では、ギヤポンプ30及び歯車機構Fから増速機構Dを構成して回転子20aを増速させたが、ギヤポンプ30におけるポンプ用従動ギヤ19とポンプ用主動ギヤ21aの歯車比を同じにし、歯車機構Fのみからなる増速機構で回転子20aの回転数を増速させてもよい。又は、歯車機構Fの主動ギヤ71と従動ギヤ72の歯車比を同じにし、ギヤポンプ30におけるポンプ用従動ギヤ19とポンプ用主動ギヤ21aの歯車比を調節し、ギヤポンプ30の歯車比のみを用いた増速機構で回転子20aの回転数を増速させてもよい。○実施形態では、放熱器62bは、排熱源としてのエンジンEに接続された冷却水循環経路65上に設けられていたが、エンジンEに接続された排ガス経路上に設けられていてもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。イ駆動軸の回転に伴い作動流体を昇圧して吐出するポンプ、及び前記作動流体を膨張させることで前記駆動軸を回転させ、機械的エネルギーを出力する膨張機を有する回路を備えるランキンサイクル装置であって、前記駆動軸に相対回転可能に支持された回転子、及び該回転子の外周側に配置された固定子を備え、前記回転子の回転に伴い発電する発電機を、を有するとともに、外部駆動源が動力伝達機構を介して前記駆動軸に互いに動力伝達可能に連結され、前記ポンプの駆動に伴い駆動され、前記駆動軸に伝達された回転数よりも多くの回転数で前記回転子を回転させる増速機構を備えることを特徴とするランキンサイクル装置。"