"DCモータであって、円筒形状を有し、回転軸を囲むように配置され、複数の磁極を有するマグネットと、磁性材料からなる部分を含み、前記マグネットを囲むように配置された側周部とを備え、前記側周部は、外周面が平坦に形成されている平面部と丸みを持った角部を複数有し、前記マグネットの前記複数の磁極の中心は、それぞれ、前記平面部に向かい合っている、DCモータ。前記側周部は、前記マグネットを囲むモータケースと、磁性材料を用いて形成され、前記モータケースと前記マグネットとの間に配置されるバックヨークとを有する、請求項1に記載のDCモータ。前記モータケースと前記バックヨークとが一体に形成されている、請求項2に記載のDCモータ。前記側周部は、磁性材料を用いて形成され、前記マグネットの外周面に沿うように形成された円筒形状のモータケースと、磁性材料を用いて形成され、前記モータケースの外周面に沿うように配置されたバックヨークとを有し、前記バックヨークの中央部が前記マグネットの磁極の切替部に位置し、前記マグネットの磁極の中心に前記バックヨークのつなぎ目が位置するように配置されている、請求項1に記載のDCモータ。ところで、特に上記のような角型のDCモータにおいては、次のような問題がある。第1には、製造コストの問題がある。すなわち、DCモータのマグネットとして、より高エネルギー積のものを使用できるようになり、DCモータの小型化が進んでいる。高エネルギー積のマグネットには、例えばNdネオジムやSmサマリウムのような、希土類材料が用いられている。しかしながら、近年、希土類材料の価格高騰のため、このようなマグネットの製造コストが高騰し、DCモータの製造コストに大きく影響している。そのため、DCモータにおいてマグネットの使用量を減らすことにより、DCモータの製造コストを低減させることが望まれている。第2に、マグネットのエネルギー積が向上しても、DCモータにおいてバックヨークとなるモータケースの板厚を確保する必要があり、DCモータの小型化が困難であるという問題もある。すなわち、DCモータを小型化するためにモータケースを薄型化すると、マグネットとモータケースとで磁気回路を構成するための十分な板厚を確保することができなくなる。この場合、磁気飽和状態が発生し、マグネットのエネルギーを有効に活用することができなくなることがある。このような第2の問題は、特に、上記のような、角部に磁極を配した角型のモータにおいて顕著である。すなわち、磁極の切替え部分に位置しバックヨークとなる部分においては、磁気飽和状態にならないようにモータケースの板厚を確保することが重要である。しかしながら、磁極の切替え部分がモータケースの平板状の部分に位置する場合、この部分のモータケースの厚みを増加させると、モータが全体として大型化してしまう。この発明はそのような問題点を解決するためになされたものであり、高い性能を有し、かつ、小型化可能であって製造コストを低減できるDCモータを提供することを目的としている。上記目的を達成するためこの発明のある局面に従うと、DCモータは、円筒形状を有し、回転軸を囲むように配置され、複数の磁極を有するマグネットと、磁性材料からなる部分を含み、マグネットを囲むように配置された側周部とを備え、側周部は、外周面が平坦に形成されている平面部と丸みを持った角部を複数有し、マグネットの複数の磁極の中心は、それぞれ、平面部に向かい合っている。好ましくは側周部は、マグネットを囲むモータケースと、磁性材料を用いて形成され、モータケースとマグネットとの間に配置されるバックヨークとを有する。好ましくはモータケースとバックヨークとが一体に形成されている。好ましくは側周部は、磁性材料を用いて形成され、マグネットの外周面に沿うように形成された円筒形状のモータケースと、磁性材料を用いて形成され、モータケースの外周面に沿うように配置されたバックヨークとを有し、バックヨークの中央部がマグネットの磁極の切替部に位置し、マグネットの磁極の中心にバックヨークのつなぎ目が位置するように配置されている。これらの発明に従うと、マグネットが円筒形状に形成されており、複数の磁極の中心は、それぞれ、角型の側周部の平面部に向き合っている。したがって、高い性能を有し、かつ、小型化可能であって製造コストを低減できるDCモータを提供することができる。以下、本発明の実施の形態におけるDCモータについて説明する。[第1の実施の形態]図1は、本発明の第1の実施の形態におけるDCモータ1を示す側断面図である。図1に示される断面は、後述の図2においてB-B線として示される断面に対応する。DCモータ1は、おおまかに、フレーム組立体1aと、フレーム組立体1aに対して回転可能に軸支されたアマチュア組立体1bとを有している。アマチュア組立体1bは、回転軸シャフト2と、アマチュア部4と、整流子部6などを有している。アマチュア部4は、回転軸2に取り付けられており、ラジアル方向に複数突出する突極を有するアマチュアコア5及び各突極に巻回された巻線図示せずなどを有している。整流子部6は、回転軸2の一方の端部近傍に設けられており、後述のようにしてフレーム組立体1aに設けられているブラシ25に接触する整流子7などを有している。フレーム組立体1aは、モータケースフレーム10、ブラケット30、プレート40、マグネット50、及びバックヨーク70などで構成されている。モータケース10は、一端部が回転軸2が突出するようにしてふさがれた筒形状を有している。モータケース10の他端部図1において右側の端部の開口部は、プレート40によりふさがれている。モータケース10及びプレート40により構成されるフレーム内に、アマチュア組立体1bが、回転軸2の一端部がモータケース10から突出するようにして収納されている。モータケース10の一端部及びプレート40のそれぞれの中央部には、軸受21,22が保持されている。回転軸2は、2箇所の軸受21,22により、モータケース10に対して回転可能に保持されている。プレート40の内側には、ブラケット30が取り付けられている。ブラケット30には、ブラシ25と連結し外部からの電流が供給される端子26が保持されている。ブラシ25は、整流子7に接触するようにして保持されている。図2は、図1のA-A線における断面図である。図2に示されるように、本実施の形態において、フレーム組立体1aは、マグネット50の側周面側をモータケース10及びバックヨーク70で構成される側周部10aで囲んだ断面構造を有している。側周部10aの外周面が、DCモータ1の外周面となる。モータケース10は、4つの平面部11a,11b,11c,11d以下、総称して平面部11ということがある。と、4つのR面取り形状の角部コーナー部12a,12b,12c,12d以下、総称して角部12ということがある。とを有している。すなわち、モータケース10は、DCモータ1の回転軸2に垂直な断面において、直線状となる平面部11とR形状の角部12を有する略正方形の外形を有している。平面部11は、モータケース10のうち、その外周面が略平坦に形成されている部分である。モータケース10は、磁性材料を用いて形成されている。モータケース10は、DCモータ1の側部全周にわたり、略均一の厚みを有している。マグネット50は、略一定の厚みの円筒形状リング形状を有している。マグネット50は、例えば希土類材料を用いて形成されたボンド磁石である。マグネット50は、2つのN極51a,51cと2つのS極51b,51dとの合計4つの磁極51を有している。すなわち、マグネット50は、回転軸2に垂直な断面において、DCモータ1の外形の角部12の数と同一の数の磁極51を有していて、極性を互い違いに配置している。なお、マグネット50は、ボンド磁石に限られず、例えば焼結型の磁石であってもよい。マグネット50は、モータケース10の4つの平面部11の内面のそれぞれに接するような円筒外周面を有している。また、マグネット50は、アマチュアコア5との間にわずかなエアギャップを有するような、円筒内周面を有している。マグネット50は、モータケース10の平面部11に対応する部分に、その磁極51の中心磁極中心が向かい合うように、モータケース10及びバックヨーク70に対して配置されている。換言すると、マグネット50は、各磁極51の中心が、モータケース10の各平面部11の中央部すなわち図2において各平面部11の中心となる部分に位置するように、配置されている。マグネット50の複数の磁極51の切替え部分各磁極51a,51b,51c,51dの切替部は、それぞれ、モータケース10の角部12に位置している。バックヨーク70は、マグネット50とモータケース10の間に配置されている。すなわち、本実施の形態では、このような略正四角柱形状のモータケース10に対して、円筒形状のマグネット50が配置されているため、マグネット50の外周面と、モータケース10の4箇所の角部12部分の内面との間には、それぞれ空隙ができる。バックヨーク70は、その空隙を埋めるように形成され、配置されている。本実施の形態において、バックヨーク70は、4つに分割されて設けられている。すなわち、バックヨーク70a,70b,70c,70dがそれぞれ設けられている。バックヨーク70aは、マグネット50の外周面と、角部12aの内面とで囲まれる部位に配置されている。同様に、バックヨーク70bは、マグネット50と、角部12bとで囲まれる部位に配置されている。バックヨーク70cは、マグネット50と、角部12cとで囲まれる部位に配置されている。バックヨーク70dは、マグネット50と、角部12dとで囲まれる部位に配置されている。各バックヨーク70a,70b,70c,70dは、マグネット50の外周面と略同じ曲率半径を有する内面部分と、角部12の内面と略同じ曲率半径を有する部分及びその部分に接する2つの平面部分とで囲まれた、略三日月状の断面を有している。このようにバックヨーク70が配置されていることで、モータケース10とバックヨーク70とで構成される側周部10aには、角部12とバックヨーク70とがある肉厚が厚い部分と、モータケース10のみの平面部11がある肉厚が薄い部分とができる。バックヨーク70は、磁性材料を用いて形成されている。なお、バックヨーク70は、モータケース10と同種の磁性材料を用いて形成されていてもよいし、別種の磁性材料を用いて形成されていてもよい。以上説明したように、本実施の形態では、円筒形状のマグネット50が、モータケース10の平面部11の中央に磁極51の中心が一致するように配置されている。そして、モータケース10の角部12とマグネット50との間の部位に、磁性材料からなるバックヨーク70が配置されている。すなわち、磁極51は、側周部10aの肉厚が薄い部分に向き合うように配置されている。したがって、DCモータ1は、磁束が集中する磁極切替え部において、モータケース10の角部12とバックヨーク70とが配置されていることで、磁性材料部分が肉厚となった構造を有している。この角部12とバックヨーク70とが全体として肉厚のバックヨークとして働くので、磁気飽和が回避される。マグネット50の本来の特性を有効に使用し、DCモータ1の効率を向上させることが可能となるので、マグネット50の使用量使用される体積を低減し、かつ、DCモータの性能を確保することができる。高価なマグネット50の使用量を最小限にすることが可能でき、DCモータ1の製造コストを低減できる。バックヨーク70が設けられて肉厚となる部位は、角部12の部分に限られる。したがって、平面部11では肉厚を薄くすることができ、DCモータ1の回転軸2を挟んで相対向する2つの平面部11間の距離を小さくすることができ、DCモータ1を小型化できる。マグネット50としては、円筒形のものを使用できる。したがって、一般的な円筒型モータのマグネットを流用することができ、DCモータ1の製造コストをさらに低減することができる。[第2の実施の形態]第2の実施の形態におけるDCモータの基本的な構成は、第1の実施の形態におけるそれと同じであるためここでの説明を繰り返さない。第2の実施の形態においては、第1の実施の形態におけるモータケース10に相当する部位とバックヨーク70に相当する部位とが一体に形成されている点で、第1の実施の形態と異なる。図3は、第2の実施の形態におけるDCモータ1の回転軸2に垂直な断面を示す断面図である。図3においては、第1の実施の形態の図2に対応する、フレーム組立体1a部分のみの断面が示されている。図3に示されるように、第2の実施の形態においては、略円筒形のマグネット50を囲むように、一体に形成されたモータケース110側周部の一例が配置されている。モータケース110は、磁性材料を用いて形成されている。モータケース110は、DCモータ1の外周面が略正四角柱の周面形状になるように形成されている。すなわち、モータケース110の外周面は、4つの平面部111a,111b,111c,111dと、第1の実施の形態の角部12と同様にそれぞれR面取り形状を有する4つの角部112a,112b,112c,112dとで構成されている。また、モータケース110の内周面は、マグネット50の側周面と略同一形状の円筒面形状を有している。マグネット50は、モータケース110の内周面に沿うように、モータケース110内に挿入されて固定されている。このとき、マグネット50の4つの磁極51a,51b,51c,51dの中心が、それぞれ、モータケース110の平面部111a,111b,111c,111dの中央部に位置するように、マグネット50はモータケース110に対して位置決めされている。第2の実施の形態においても、磁束が集中する磁極切替え部に対応する位置すなわち角部112において、磁性材料であるモータケース110が肉厚となっている。したがって、上述の第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。第2の実施の形態では、マグネット50の側周側に位置するモータケース110が一体に形成されているので、フレーム組立体1aの組み立てを容易に行うことができる。[第3の実施の形態]第3の実施の形態におけるDCモータの基本的な構成は、第1の実施の形態におけるそれと同じであるためここでの説明を繰り返さない。第3の実施の形態においては、マグネット50を囲む側周部が、モータフレームの外側にバックヨークが取り付けられている構造を有する点が、第1の実施の形態と異なる。換言すると、第3の実施の形態において、DCモータは、円筒形のモータに、R面取り形状の角部角R部を形成するバックヨークを取り付けた構造を有している。図4は、第3の実施の形態におけるDCモータ1の回転軸2に垂直な断面を示す断面図である。図4においては、第1の実施の形態の図2に対応する、フレーム組立体1a部分のみの断面が示されている。図4に示されるように、第3の実施の形態においては、略円筒形のマグネット50を囲むように、マグネット50の側周に沿うように形成された円筒形状リング形状のモータケース280が配置されている。モータケース280は、磁性材料を用いて形成されている。そして、モータケース280の側周には、4つ一組のバックヨーク270a,270b,270c,270d以下、総称してバックヨーク270ということがある。が配置されている。すなわち、モータケース280とバックヨーク270とで、側周部210が構成されており、バックヨーク270は4つに分割されている。バックヨーク270は、磁性材料を用いて形成されている。バックヨーク270は、モータケース280の外周面と略同じ曲率半径を有する内面部分と、DCモータ1の外周面を構成するR面取り面部分とその部分に接する2つの平面部分とで囲まれた、略三日月状の断面を有している。4つのバックヨーク270は、互いに略同一の形状を有している。側周部210の外周面は、4つの平面部211a,211b,211c,211dと、4つの角部212a,212b,212c,212dとで構成された略正四角柱の周面形状を有している。角部212a,212b,212c,212dは、それぞれ、バックヨーク270a,270b,270c,270dの外周面に設けられている。また、平面部211aは、回転軸2の回転方向に互いに隣り合うバックヨーク270d,270aの平面部分により構成されている。同様に、平面部211bは、バックヨーク270a,270bの平面部分により構成されている。平面部211cは、バックヨーク270b,270cの平面部分により構成されている。平面部211dは、バックヨーク270c,270dの平面部分により構成されている。図5は、第3の実施の形態におけるDCモータ1の構造を説明する図である。図5に示されるように、第3の実施の形態において、側周部210は、モータケース280の外側にバックヨーク270を配置することで構成されている。各バックヨーク270の中央部がマグネット50の磁極51の切替部に位置し、マグネット50の磁極51の中心にバックヨーク270同士のつなぎ目が位置するようにして配置される。これにより、図4に示されるように、側周部210の平面部211a,211b,211c,211dのそれぞれの中央部に、磁極51a,51b,51c,51dの中心が位置することになる。このように、第3の実施の形態においても、磁束が集中する磁極切替え部に対応する位置において、モータケース280に加えてバックヨーク270が重なっており、磁性材料部分が肉厚となる。したがって、上述の第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。第3の実施の形態では、マグネット50とモータケース280とは共に簡素な略円筒形状を有しているため、マグネット50とモータケース280とを容易に組み付けることができる。したがって、フレーム組立体1aの組み立てを容易に行うことができる。なお、第3の実施の形態において、バックヨーク270は、4つではなく、少なくとも2つに分割されていてもよい。例えば、上記のDCモータ1において、バックヨーク270aとバックヨーク270bとが、平面部211b部分でわずかに肉厚を有するようにして互いに一体に形成され、バックヨーク270cとバックヨーク270dとが、平面部211d部分でわずかに肉厚を有するようにして互いに一体に形成されていてもよい。このように構成することで、DCモータ1の組み立てを容易に行えるようになる。[その他]上記の実施の形態では、DCモータは回転軸に垂直な断面形状が略正方形形状のものであるが、これに限られるものではない。例えば、六角形形状や八角形形状のDCモータにおいても、上記のようにマグネットの磁極と側周部との位置関係を調整することで、上述と同様の効果を得ることができる。側周部の平面部は、外周面が全く起伏がない平面であるものに限られず、外周面に小さな起伏があったり、外周面が小さく湾曲しているものであってもよい。回転軸に垂直な断面において、他の部位よりも比較的曲率が小さな平面部や平坦部を複数有し、その部分に、マグネットの複数の磁極のそれぞれが向かい合うようにされていればよい。上記実施の形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"