"酸化チタンとグラファイト状窒化炭素とで構成された光触媒。酸化チタンが遷移金属イオン担持酸化チタン及び他元素ドープ酸化チタンからなる群より選ばれる少なくとも1種の酸化チタンである請求項1記載の光触媒。遷移金属イオン担持酸化チタンが鉄イオン担持酸化チタンである請求項2記載の光触媒。他元素ドープ酸化チタンが硫黄ドープ酸化チタンである請求項2記載の光触媒。遷移金属イオンが担持されたグラファイト状窒化炭素からなる光触媒。請求項1~5のいずれか1項に記載の光触媒の存在下、被酸化部位を有する有機化合物を光照射下に分子状酸素又は過酸化物により酸化することを特徴とする有機化合物の酸化方法。従って、本発明の目的は、可視光領域の光照射によっても高い触媒活性を発現しうる光触媒を提供することにある。本発明の他の目的は、有機化合物を可視光照射によって効率よく酸化する方法を提供することにある。本発明者は、上記課題を解決するため鋭意検討した結果、酸化チタンとグラファイト状窒化炭素とを組み合わせると、可視光照射によっても高い触媒活性を発現することを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、酸化チタンとグラファイト状窒化炭素とで構成された光触媒を提供する。酸化チタンとしては、遷移金属イオン担持酸化チタン及び他元素ドープ酸化チタンからなる群より選ばれる少なくとも1種の酸化チタンであるのが好ましい。前記遷移金属イオン担持酸化チタンとして、鉄イオン担持酸化チタンが好ましい。前記他元素ドープ酸化チタンとして、硫黄ドープ酸化チタンが好ましい。本発明は、また、遷移金属イオンが担持されたグラファイト状窒化炭素からなる光触媒を提供する。本発明は、さらに、前記の光触媒の存在下、被酸化部位を有する有機化合物を光照射下に分子状酸素又は過酸化物により酸化することを特徴とする有機化合物の酸化方法を提供する。なお、本明細書において、酸化チタンとは、無担持非ドープ酸化チタンのほか、金属イオン等が担持した酸化チタンや、他元素でドープされた酸化チタンをも含む意味に用いる。また、グラファイト状窒化炭素とは、無担持グラファイト状窒化炭素のほか、金属イオン等が担持したグラファイト状窒化炭素をも含む意味に用いる。さらに、他元素ドープ酸化チタンの他元素とは、酸化チタンを構成するチタン及び酸素以外の元素を意味する。本発明の光触媒によれば、可視光の照射により極めて高い触媒活性が発現する。本発明の有機化合物の酸化方法によれば、可視光の照射により有機化合物を効率よく酸化することができる。[酸化チタン]本発明において、酸化チタンとしては、酸化チタンそのもの無担持非ドープ酸化チタンであってもよいし、該酸化チタンに遷移金属イオン等の金属イオンが担持された金属イオン担持酸化チタン、該酸化チタンに他元素がドープされた他元素ドープ酸化チタンのいずれであってもよい。これらは単独で用いてもよく、2以上を組み合わせて用いてもよい。これらの中でも、触媒活性の点から、遷移金属イオン担持酸化チタン、他元素ドープ酸化チタンが好ましい。酸化チタン狭義としては、特に限定されず、ルチル型結晶構造を有するルチル型酸化チタン、アナターゼ型結晶構造を有するアナターゼ型酸化チタン、ブルッカイト型酸化チタン等のその他の結晶構造を有する酸化チタン、これらの混合物例えば、アナターゼ型-ルチル型混合酸化チタン等のいずれであってもよい。また、酸化チタン狭義は、表面処理等により新たな結晶面を露出させたものであってもよい特開2005-298296号公報、特開2011-032146号公報等参照。[遷移金属イオン担持酸化チタン]遷移金属イオン担持酸化チタンとしては、酸化チタン粒子の露出結晶面に遷移金属イオンが担持されているものであれば特に限定されない。遷移金属イオン担持酸化チタンとしては、通常、粒子状のものが使用される。遷移金属イオン担持酸化チタンの比表面積は、例えば20~80m2/g、好ましくは20~60m2/gである。遷移金属イオンが担持される酸化チタン粒子としては、例えば、ルチル型、アナターゼ型、ブルッカイト型酸化チタン粒子等を挙げることができる。なかでも、安定な結晶面が露出している点でルチル型、又はアナターゼ型酸化チタン粒子が好ましい。ルチル型酸化チタン粒子の主な露出結晶面としては、例えば、110001111011面等を挙げることができる。露出結晶面を有するルチル型酸化チタン粒子としては、例えば、110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子、110011面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子、001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子等や、これらのルチル型酸化チタン粒子に表面処理を施すことにより得られる、新たな露出面[例えば、001面]を発現させたルチル型酸化チタン粒子などを挙げることができる。これらの中でも、酸化反応と還元反応の反応場を空間的により大きく引き離すことができ、励起電子とホールとの再結合及び逆反応の進行を抑制することができる点で、001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子[110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子に表面処理を施すことにより得られる、新たな露出面001を発現させたルチル型酸化チタン粒子を含む]が好ましい。アナターゼ型酸化チタン粒子の主な露出結晶面としては、例えば、001101面等を挙げることができる。露出結晶面を有するアナターゼ型酸化チタン粒子としては、001101面を有するアナターゼ型酸化チタン粒子や、前記アナターゼ型酸化チタン粒子に表面処理を行うことにより得られる001101面を有し、十面体構造を呈するアナターゼ型酸化チタン粒子等を挙げることができる。酸化チタン粒子として、例えば、110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子は、チタン化合物を水性媒体例えば、水又は水と水溶性有機溶媒との混合液中で水熱処理[例えば、100~200°C、3~48時間好ましくは6~12時間]することにより合成することができる。また、水熱処理の際にハロゲン化物を添加すると、得られる粒子のサイズ及び表面積を調整することができるため好ましい。前記チタン化合物としては、3価のチタン化合物、4価のチタン化合物を挙げることができる。3価のチタン化合物としては、例えば、三塩化チタンや三臭化チタンなどのトリハロゲン化チタン等を挙げることができる。本発明における3価のチタン化合物としては、なかでも安価で、入手が容易な点で三塩化チタンTiCl3が好ましい。また、本発明における4価のチタン化合物は、例えば、下記式1で表される化合物等を挙げることができる。TiORtX4t1式中、Rは炭化水素基を示し、Xはハロゲン原子を示す。tは0~3の整数を示すRにおける炭化水素基としては、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、n-ブチル、sec-ブチル、tert-ブチル等のC14脂肪族炭化水素基等を挙げることができる。Xにおけるハロゲン原子としては、塩素、臭素、ヨウ素原子等が挙げられる。このような4価のチタン化合物としては、例えば、TiCl4、TiBr4、TiI4などのテトラハロゲン化チタン;TiOCH3Cl3、TiOC2H5Cl3、TiOC4H9Cl3、TiOC2H5Br3、TiOC4H9Br3などのトリハロゲン化アルコキシチタン;TiOCH32Cl2、TiOC2H52Cl2、TiOC4H92Cl2、TiOC2H52Br2などのジハロゲン化ジアルコキシチタン;TiOCH33Cl、TiOC2H53Cl、TiOC4H93Cl、TiOC2H53Brなどのモノハロゲン化トリアルコキシチタン等を挙げることができる。本発明における4価のチタン化合物としては、なかでも安価で、入手が容易な点で、テトラハロゲン化チタンが好ましく、特に四塩化チタンTiCl4が好ましい。また、新たな露出面001を発現させたロッド状ルチル型酸化チタン粒子や、十面体構造を有し001101面を有するアナターゼ型酸化チタンは、前記チタン化合物を、構造制御剤として親水性ポリマー例えば、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコールの存在下、水性媒体中で水熱処理[例えば、100~200°C、3~48時間好ましくは6~12時間]して[001]方向へ成長させることにより合成することができる。また、特に、前記チタン化合物として4価のチタン化合物を使用する場合は、構造制御剤として親水性ポリマーを添加しなくとも、反応温度110~220°C好ましくは150°C~220°C、その反応温度における飽和蒸気圧以上の圧力下、水性媒体中で2時間以上好ましくは5~15時間水熱処理を施すことにより001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子を合成することができる。その他、新たな露出面001を発現させたルチル型酸化チタン粒子は、ルチル型酸化チタン粒子を硫酸好ましくは、50重量以上の高濃度の硫酸、特に好ましくは濃硫酸中に投入し、加熱下で撹拌することにより、酸化チタン粒子の稜又は頂点の部位を浸食溶解して合成することもできる。遷移金属イオン担持酸化チタン粒子は、酸化チタン粒子の露出結晶面における酸化反応面又は還元反応面のうち一方の面に選択的に遷移金属イオンが担持されていることが、励起電子とホールの分離性を高める上で好ましく、特に、酸化反応面に選択的に遷移金属イオンが担持されていることが好ましい。ルチル型酸化チタンの酸化反応面としては、例えば、110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタンの場合は111面、110011面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子の場合は011面が挙げられる。また、001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子[前記の110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子に表面処理を施すことにより得られる、新たな露出面001を発現させたルチル型酸化チタン粒子を含む]の場合は、111面と001面が酸化反応面として挙げられる。アナターゼ型酸化チタンの酸化反応面としては、例えば、001101面を有するアナターゼ型酸化チタンの場合は001面、001101面を有し、十面体構造を呈するアナターゼ型酸化チタン粒子の場合は001面が挙げられる。本発明においては、なかでも、001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子[110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子に表面処理を施すことにより得られる、新たな露出面001を発現させたロッド状ルチル型酸化チタン粒子を含む]の001111面、001101面を有するアナターゼ型酸化チタン粒子の001面に遷移金属イオンが選択的に担持されていることが、酸化反応面と還元反応面の反応場を空間的により大きく引き離すことができ、それにより励起電子とホールの再結合及び逆反応の進行を極めて低いレベルにまで抑制することができ、より高い光触媒活性を発揮することができる点で好ましい。また、酸化チタン粒子の比表面積としては、例えば、20~80m2/g、好ましくは、20~60m2/gである。酸化チタン粒子の比表面積が上記範囲を下回ると、反応物質の吸着能力が低下して光触媒能が低下する傾向があり、一方、酸化チタン粒子の比表面積が上記範囲を上回ると、励起電子とホールの分離性が低下し、光触媒能が低下する傾向がある。遷移金属イオンの酸化チタン粒子への担持は、酸化チタン粒子に遷移金属イオンを含浸する含浸法により行うことができる。遷移金属イオンとしては、可視光領域に吸収スペクトルを有し、励起状態で伝導帯に電子を注入することができるものであればよく、例えば、周期表第3~第11族元素イオン、なかでも周期表第8~第11族元素イオンが好ましく、特に、三価の鉄イオンFe3が好ましい。鉄イオンの酸化チタン粒子への担持においては、三価の鉄イオンFe3は吸着しやすく、二価の鉄イオンFe2は吸着しにくい特性を有するため、その特性を利用することにより容易に面選択性を付与することができるからである。含浸は、具体的には、酸化チタン粒子を水溶液中に分散して浸漬し、撹拌しながら、遷移金属イオンを添加することにより行うことができ、例えば、遷移金属イオンとして三価の鉄イオンFe3を使用する場合は、鉄化合物例えば、硝酸鉄III、硫酸鉄III、塩化鉄III等を添加することにより行うことができる。遷移金属イオンの添加量としては、例えば、酸化チタン粒子に対して0.01~3.0重量程度、好ましくは0.05~1.0重量程度である。遷移金属イオンの添加量が上記範囲を下回ると、酸化チタン粒子表面における遷移金属イオンの被覆率が低下し、光触媒活性が低下する傾向があり、一方、遷移金属イオンの添加量が上記範囲を上回ると、注入電子の逆電子移動等により励起電子が有効に作用せず、光触媒活性が低下する傾向がある。浸漬時間としては、例えば、30分から24時間程度、好ましくは1~10時間程度である。なお、酸化チタン粒子に遷移金属イオンを含浸する際に、励起光を照射することが好ましい。励起光を照射すると、酸化チタン粒子の価電子帯の電子が伝導帯に励起し、価電子帯にホール、伝導帯に励起電子が生成し、これらは粒子表面へ拡散し、各露出結晶面の特性に従って励起電子とホールとが分離されて酸化反応面と還元反応面とを形成する。この状態で遷移金属イオンとして、例えば三価の鉄イオンの含浸を行うと、三価の鉄イオンFe3は酸化反応面には吸着するが、還元反応面では三価の鉄イオンFe3は二価の鉄イオンFe2に還元され、二価の鉄イオンFe2は吸着しにくい特性を有するため、溶液中に溶出し、結果として酸化反応面に選択的に鉄イオンFe3が担持された遷移金属イオン担持酸化チタン粒子を得ることができる。本発明においては、特に、露出結晶面を有する酸化チタン粒子に遷移金属イオンが面選択的に担持されている遷移金属イオン担持酸化チタンが好ましい。励起光の照射方法としては、バンドギャップエネルギー以上のエネルギーを有する光を照射することができればよく、例えば、紫外線を照射することにより行うことができる。紫外線照射手段としては、例えば、中高圧水銀灯、UVレーザー、UV-LED、ブラックライト等の紫外線を効率よく生成する光源を使用した紫外線露光装置等を使用することができる。励起光の照射量としては、例えば、0.1~300mW/cm2程度、好ましくは1~5mW/cm2程度である。また、酸化チタン粒子に遷移金属イオンを含浸する際に、犠牲剤を添加することが好ましい。犠牲剤を添加することにより、酸化チタン粒子表面において、特定の露出結晶面に高い選択率で遷移金属イオンを担持させることができる。犠牲剤としては、それ自体が電子を放出しやすい有機化合物を使用することが好ましく、例えば、メタノール、エタノール等のアルコール;酢酸等のカルボン酸;エチレンジアミン四酢酸EDTA、トリエタノールアミンTEA等のアミン等を挙げることができる。犠牲剤の添加量としては、酸化チタン溶液の体積に応じて適宜調整することができ、例えば、酸化チタン溶液100mLに対して0.5~5.0vol程度、好ましくは1.0~2.0vol程度である。犠牲剤は過剰量を使用してもよい。上記方法により得られた遷移金属イオン担持酸化チタン粒子は、例えば、濾過、濃縮、蒸留、抽出、晶析、再結晶、カラムクロマトグラフィーなどの分離手段や、これらを組み合わせた分離手段により分離精製できる。なお、前記の遷移金属イオンが面選択的に担持とは、露出結晶面を有する酸化チタン粒子に担持する遷移金属イオンの50を超える量好ましくは70以上、特に好ましくは80以上が2以上の露出結晶面のうち、全ての面ではなく、特定の面例えば、特定の1面又は2面等に担持されていることをいう。面選択率の上限は100である。面選択率が低いと、酸化反応と還元反応の反応場の分離性が低下する傾向があり、励起電子とホールの再結合及び逆反応の進行を抑制することが困難となり、光触媒活性が低下する傾向がある。面選択性は、透過型電子顕微鏡TEMやエネルギー分散型蛍光X線分析装置EDXを使用し、遷移金属イオン由来のシグナルを確認することで、各露出結晶面上の遷移金属イオンの有無により判定できる。また、面選択率は、例えば、金属イオン担持酸化チタン粒子の電子顕微鏡写真例えば、SEM等の写真から、各結晶面における金属イオン担持部位の面積を求め、金属イオン担持部位の総面積に対する当該結晶面例えば、酸化反応面或いは還元反応面における金属イオン担持部位の面積の割合として求めることができる。また、遷移金属イオンの担持量は、酸化チタン粒子表面の遷移金属イオン被覆率で表すことができ、例えば、被覆率が0.1~20.0となる量が好ましく、なかでも、被覆率が0.1~10.0好ましくは、1.5~5.0となる量が好ましい。被覆率が上記範囲を上回ると、励起電子が有効に作用せず、光触媒能が低下する傾向があり、一方、被覆率が上記範囲を下回ると、可視光線応答性が低下して光触媒能が低下する傾向がある。前記の被覆率とは、金属イオン担持酸化チタン粒子の表面における吸着遷移金属イオンの占める割合をいい、例えば、遷移金属イオンとして鉄イオンFe3を使用する場合、ICP発光分析により吸着率が100となる鉄イオン濃度をXモルとし、鉄イオンが八面体型六配位錯体の結晶構造で酸化チタンに吸着し、さらに、酸化チタンの酸素原子と鉄原子とが結合して、酸素原子が四角錐の頂点となり鉄イオンがその中心に配位する形状で吸着が起こると仮定すると、鉄粒子1つの占有面積は、一辺が1.91×√2Åの正方形と見なすことができる。なお、Fe3-Oの原子間距離は、1.91Åとした。BET比表面積Ym2/gの酸化チタン粒子Zgの被覆率は、下記式により求めることができる。被覆率={1.91×√2×10102×X×6.02×1023/Y×Z}×100遷移金属イオン担持酸化チタン粒子においては、特に、遷移金属イオンが面選択的に担持され、且つ、その担持量が上記範囲内であることが、酸化反応と還元反応の反応場の分離性をより高めることができ、励起電子とホールとの再結合を抑制することができ、且つ、逆反応の進行をより一層抑制することができ、それにより高い光触媒活性を発揮することができる点で好ましい。[他元素ドープ酸化チタン]他元素ドープ酸化チタンとしては、特に限定されず、種々の元素がドープされた酸化チタンを用いることができるが、中でも、硫黄原子、炭素原子及び窒素原子からなる群より選ばれる少なくとも1種の原子がドープされた酸化チタンが好ましい。また、特に、少なくとも硫黄原子がドープされた硫黄ドープ酸化チタンが好ましい。他元素ドープ酸化チタンは公知の方法により調製できる前記特許文献1~4等参照。他元素ドープ酸化チタンの比表面積は、例えば20~80m2/g、好ましくは20~60m2/gである。以下に、酸化チタンに炭素原子及び硫黄原子からなる群より選択された少なくとも1種の原子がドープされた他元素ドープ酸化チタンについて説明する。酸化チタンに炭素原子及び硫黄原子からなる群より選択された少なくとも1種の原子がドープされた他元素ドープ酸化チタンには、i酸化チタンに前記2種の原子のうち炭素原子のみがドープされているもの、ii酸化チタンに前記2種の原子のうち硫黄原子のみがドープされているもの、iii酸化チタンに前記2種の原子のうち炭素原子と硫黄原子がともにドープされているものの3つの態様がある。何れの態様も可視光の照射により高い触媒活性を発現する。炭素原子及び硫黄原子は、それぞれはどのような形態でドープされていてもよく、例えば、炭素原子又は硫黄原子自体がドープされた形態、炭素原子又は硫黄原子を含む分子がドープされた形態、炭素原子又は硫黄原子を含むイオン原子団がドープされた形態などが例示される。代表的なドープ形態として、炭素原子又は硫黄原子が4価の陽イオンC4又はS4としてドープされた形態が挙げられる。ドープされる酸化チタンとしては、ルチル型酸化チタン、アナターゼ型酸化チタン、ブルッカイト型酸化チタン、これらの混合物のいずれであってもよいが、特に、ルチル型酸化チタンが好ましい。他元素ドープルチル型酸化チタンは、例えば、ルチル型酸化チタン結晶のチタンサイトの一部が炭素原子又は硫黄原子を含むイオン原子団で置換された構造、ルチル型酸化チタン結晶の格子間に、炭素原子又は硫黄原子自体がドープされた形態、炭素原子又は硫黄原子を含む分子がドープされた形態、又は炭素原子又は硫黄原子を含むイオン原子団がドープされた構造、あるいはルチル型酸化チタン結晶の多結晶集合体の粒界に、炭素原子又は硫黄原子自体がドープされた形態、炭素原子又は硫黄原子を含む分子がドープされた形態、又は炭素原子を含むイオン原子団が配置された構造などのいずれの構造を有していてもよく、これらの構造が混在していてもよい。ルチル型酸化チタンとしては、ルチル型結晶構造を有する二酸化チタンであればよく、慣用の方法で合成したものを用いてもよく、市販品を用いてもよい。ルチル型酸化チタンとしてはアナターゼ型酸化チタン等の他の結晶構造を有する酸化チタンを含んでいてもよいが、それらを実質的に含まないものが好適に用いられる。前記他元素ドープルチル型酸化チタンは、例えば、ルチル型酸化チタンと炭素源及び硫黄源との混合物を焼成処理することにより製造することができる。炭素源としては、分子内に炭素原子を少なくとも1つ有する化合物であれば特に限定されない。また、硫黄源としては、分子内に硫黄原子を少なくとも1つ有する化合物であれば特に限定されない。炭素源、硫黄源として、分子内に炭素原子と硫黄原子とを共に有する化合物を用いてもよい。この場合には、1つの化合物が炭素源及び硫黄源として利用される。このような炭素原子と硫黄原子とを共に有する代表的な化合物として、チオウレアなどが挙げられるがこれに限定されない。ルチル型酸化チタンと炭素源及び硫黄源との混合比は、特に限定されないが、ルチル型酸化チタン/炭素源及び硫黄源の総量重量比として、例えば1/99~99/1、好ましくは5/95~90/10、より好ましくは10/90~80/20程度である。ルチル型酸化チタンと炭素源及び硫黄源との混合方法は、特に限定されず、溶媒に溶解又は分散させる方法ゾルゲル法、粉砕して混合する方法物理混合法などを採用できる。前記の方法は、ルチル型酸化チタンと炭素源及び硫黄源とを溶媒中に溶解又は分散させて得られた混合液を、濃縮、乾燥することにより、粉末状の混合物を得る方法である。溶媒としては、エタノールなどのアルコール等の有機溶媒又は水を使用できる。また、物理混合法は、ルチル型酸化チタンと炭素源及び硫黄源を乳鉢等を用いて粉砕、混合することにより、粉末状の混合物を得る方法である。焼成処理は、例えば、上記方法により得られた粉末状の混合物を蓋付きの容器焼成ルツボ等に入れ、電気炉等の加熱手段を用いて実施される。焼成は酸素下で行うことが好ましい。無酸素状態で焼成すると、触媒活性のない亜酸化チタンが生成してしまう。焼成温度は、例えば300~700°C、好ましくは330~650°C、より好ましくは350~600°C程度である。焼成温度が300°Cよりも低いとドープ速度が遅くなり、焼成温度が700°Cを超えると可視領域での光の吸収が見られなくなることがある。上記方法により、ルチル型酸化チタンに炭素原子及び/又は硫黄原子がドープされる。ドープされる炭素原子と硫黄ドープの比率は、例えば、炭素源及び硫黄源の種類や使用比、焼成条件焼成温度、焼成時間、焼成雰囲気等などを調整することによりコントロールできる。上記他元素ドープルチル型酸化チタンは、長波長の可視光を効果的に吸収することができる。そして、光吸収により生成した電子と正孔が表面に移動し、酸化チタン結晶表面において優れた触媒作用や殺菌作用を発現する。より具体的には、上記他元素ドープルチル型酸化チタンは、波長380nm未満の紫外光領域に加えて、380~700nm程度の可視光領域においても光触媒作用を発現する。そのため、通常の酸化チタン非他元素ドープ酸化チタンと比較して工業的な利用価値は著しく高い。[グラファイト状窒化炭素]グラファイト状窒化炭素g-C3N4は公知の方法により製造できる。例えば、グラファイト状窒化炭素はメラミンを熱処理することにより得られる。熱処理温度は、例えば、350°C以上例えば、350~750°Cである。グラファイト状窒化炭素の比表面積は、例えば5~100m2/g、好ましくは8~50m2/gである。グラファイト状窒化炭素にも光触媒活性はあるが、非常に低い。しかしながら、このグラファイト状窒化炭素と酸化チタンとを組み合わせて用いると、光触媒活性はそれぞれ単独で用いた場合と比較して著しく向上する。また、グラファイト状窒化炭素に鉄イオン好ましくは、三価の鉄イオン等の遷移金属イオンを担持すると、無担時のグラファイト状窒化炭素と比較して、光触媒活性は向上する。従って、鉄イオン等の遷移金属イオンが担持されたグラファイト状窒化炭素を単独で光触媒として用いることもできる。もちろん、鉄イオン等の遷移金属イオンが担持されたグラファイト状窒化炭素と酸化チタンとを組み合わせて光触媒として用いることもできる。鉄イオン等の遷移金属イオンが担持されたグラファイト状窒化炭素は、例えば、グラファイト状窒化炭素の粉末と硝酸鉄III水溶液等の遷移金属イオンを含む水溶液とを混合し、好ましくは超音波粉砕処理に付し、遠心分離や濾過等により単離し、水洗した後、減圧下に乾燥することにより得ることができる。遷移金属イオンの添加量としては、例えば、酸化チタン粒子に対して0.01~3.0重量程度、好ましくは0.05~1.0重量程度である。[光触媒]本発明の光触媒は、酸化チタン無担持非ドープ酸化チタン、遷移金属イオン担持酸化チタン、他元素ドープ酸化チタンなどと、グラファイト状窒化炭素無担持グラファイト状窒化炭素、遷移金属イオン担持グラファイト状窒化炭素などとで構成されている。なお、前記のように、鉄イオン等の遷移金属イオンが担持されたグラファイト状窒化炭素は酸化チタンと組み合わせることなく光触媒として使用できる。酸化チタンとグラファイト状窒化炭素とで構成される光触媒において、酸化チタンとグラファイト状窒化炭素との比率は特に限定されないが、通常、前者/後者重量比=1/99~99/1、好ましくは10/90~95/5、さらに好ましくは30/70~90/10、特に好ましくは40/60~80/20である。上記範囲を外れると、両者の併用する効果が小さくなる。酸化チタンとグラファイト状窒化炭素とで構成される光触媒において、酸化チタンとグラファイト状窒化炭素とは混合した状態混合物で用いられる。酸化チタンとグラファイト状窒化炭素を混合する方法としては、特に限定されず、公知乃至慣用の混合手段を用いて行うことができる。混合とともに粉砕すると、より触媒活性が向上する。混合手段としては、例えば、瑪瑙モーターagatemotoar、超音波粉砕sonication、プラネタリーミルplanetarymillなどが挙げられる。これらの中でも、プラネタリーミルが好ましい。光触媒の使用形態は特に限定されず、例えば、粉末状粒子状、塊状、膜状等の何れの形態で用いてもよい。本発明の光触媒は、紫外線域から可視光線域までの広い波長範囲に応答性を有し、太陽光や白熱灯、蛍光灯等の通常の生活空間における光を吸収して、高い触媒活性を発揮する。本発明の光触媒によれば、光の照射によって有害化学物質を水や二酸化炭素にまで分解することが可能であ。そのため、抗菌防かび、脱臭、大気浄化、水質浄化、防汚などさまざまに応用することができる。また、従来の酸化チタン光触媒は紫外線が必要なため、紫外線の少ない室内では機能が充分に発揮できず、室内用途への応用はなかなか進まなかったが、本発明に係る光触媒は、紫外線域から可視光線域までの広い波長範囲に応答性を有し、太陽光や白熱灯、蛍光灯等の通常の生活空間における光を吸収して、高い触媒活性を発揮することができるため、室内などの低照度環境でも高いガス分解性能や抗菌作用を示し、室内の壁紙や家具をはじめ家庭内や病院、学校などの公共施設内での環境浄化、家電製品の高機能化など、広範囲への応用が可能である。また、本発明の光触媒は、広範な有機化合物の酸化触媒としても利用できる。酸化チタンとグラファイト状窒化炭素とを組み合わせることにより、それぞれ単独で用いた場合と比較して、著しく光触媒活性が向上する理由は、グラファイト状窒化炭素が還元サイトとして機能し、酸化チタン化合物が酸化サイトとして機能するために、それぞれの反応サイトが完全に分離されることによる電荷分離効率の向上のためであると推測される。[有機化合物の酸化方法]本発明の有機化合物の酸化方法は、上記光触媒の存在下、被酸化部位を有する有機化合物を光照射下に分子状酸素又は過酸化物により酸化することを特徴としている。前記有機化合物としては、少なくとも1つの被酸化部位を有する有機化合物であれば特に限定されない。被酸化部位を有する有機化合物としては、A1ヘテロ原子の隣接位に炭素-水素結合を有するヘテロ原子含有化合物、A2炭素-ヘテロ原子二重結合を有する化合物、A3メチン炭素原子を有する化合物、A4不飽和結合の隣接位に炭素-水素結合を有する化合物、A5非芳香族性環状炭化水素、A6共役化合物、A7アミン類、A8芳香族化合物、A9直鎖状アルカン、及びA10オレフィン類等が挙げられる。ヘテロ原子の隣接位に炭素-水素結合を有するヘテロ原子含有化合物A1としては、A11第1級若しくは第2級アルコール又は第1級若しくは第2級チオール、A12酸素原子の隣接位に炭素-水素結合を有するエーテル又は硫黄原子の隣接位に炭素-水素結合を有するスルフィド、A13酸素原子の隣接位に炭素-水素結合を有するアセタールヘミアセタールも含む又は硫黄原子の隣接位に炭素-水素結合を有するチオアセタールチオヘミアセタールも含むなどが例示できる。前記炭素-ヘテロ原子二重結合を有する化合物A2としては、A21カルボニル基含有化合物、A22チオカルボニル基含有化合物、A23イミン類などが挙げられる。前記メチン炭素原子を有する化合物A3には、A31環の構成単位としてメチン基すなわち、メチン炭素-水素結合を含む環状化合物、A32メチン炭素原子を有する鎖状化合物が含まれる。前記不飽和結合の隣接位に炭素-水素結合を有する化合物A4としては、A41芳香族性環の隣接位いわゆるベンジル位にメチル基又はメチレン基を有する芳香族化合物、A42不飽和結合例えば、炭素-炭素不飽和結合、炭素-酸素二重結合などの隣接位にメチル基又はメチレン基を有する非芳香族性化合物などが挙げられる。前記非芳香族性環状炭化水素A5には、A51シクロアルカン類及びA52シクロアルケン類が含まれる。前記共役化合物A6には、共役ジエン類A61、α,β-不飽和ニトリルA62、α,β-不飽和カルボン酸又はその誘導体例えば、エステル、アミド、酸無水物等A63などが挙げられる。前記アミン類A7としては、第1級または第2級アミンなどが挙げられる。前記芳香族炭化水素A8としては、少なくともベンゼン環を1つ有する芳香族化合物、好ましくは少なくともベンゼン環が複数個例えば、2~10個縮合している縮合多環式芳香族化合物などが挙げられる。前記直鎖状アルカンA9としては、炭素数1~30程度好ましくは炭素数1~20程度の直鎖状アルカンが挙げられる。前記オレフィン類A10としては、置換基例えば、ヒドロキシル基、アシルオキシ基等の前記例示の置換基などを有していてもよいα-オレフィン及び内部オレフィンの何れであってもよく、ジエンなどの炭素-炭素二重結合を複数個有するオレフィン類も含まれる。上記の被酸化部位を有する有機化合物は単独で用いてもよく、同種又は異種のものを2種以上組み合わせて用いてもよい。本発明の酸化方法において、前記光触媒の使用量は、反応速度や経済性等を考慮して適宜選択できるが、基質として用いる有機化合物100重量部に対して、例えば1~100重量部、好ましくは5~60重量部、さらに好ましくは10~30重量部程度である。本発明の方法では、基質としての有機化合物を光照射下に分子状酸素及び/又は過酸化物で酸化する。照射する光としては、通常、380nm未満の紫外線が使用されるが、例えば380nm以上、650nm程度の長波長の可視光線を使用することもできる。好ましい光の波長域は420nm以下可視光線の一部及び紫外線である。分子状酸素としては、純粋な酸素を用いてもよく、窒素、ヘリウム、アルゴン、二酸化炭素などの不活性ガスで希釈した酸素や空気を用いてもよい。分子状酸素の使用量は、基質として用いる有機化合物1モルに対して、例えば0.5モル以上、好ましくは1モル以上である。有機化合物に対して過剰モルの分子状酸素を用いることが多い。過酸化物としては、特に限定されず、ペルオキシド、ヒドロペルオキシド等の何れも使用できる。代表的な過酸化物として、過酸化水素、クメンヒドロペルオキシド、t-ブチルヒドロペルオキシド、トリフェニルメチルヒドロペルオキシド、t-ブチルペルオキシド、ベンゾイルペルオキシドなどが挙げられる。上記過酸化水素としては、純粋な過酸化水素を用いてもよいが、取扱性の点から、通常、適当な溶媒、例えば水に希釈した形態例えば、30重量過酸化水素水で用いられる。過酸化物の使用量は、基質として用いる有機化合物1モルに対して、例えば0.1~5モル程度、好ましくは0.3~1.5モル程度である。本発明では、分子状酸素と過酸化物のうち一方のみを用いてもよいが、分子状酸素と過酸化物とを組み合わせることにより、反応速度が大幅に向上する場合がある。反応は、通常、溶媒存在下で行われる。該溶媒としては、例えば、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、リグロイン、石油エーテル等の脂肪族炭化水素;シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン等の脂環式炭化水素;エチルエーテル、イソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類;酢酸エチル等のエステル類;、アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、ベンゾニトリル等のニトリル類;N,N-ジメチルホルムアミド等の非プロトン性極性溶媒;酢酸等の有機酸;水;これらの混合溶媒などが挙げられる。反応温度は、反応速度及び反応選択性を考慮して適宜選択できるが、一般には-20°C~100°C程度である。反応は室温付近で行われることが多い。反応はバッチ式、セミバッチ式、連続式などの何れの方法で行ってもよい。上記反応により、有機化合物から対応する酸化開裂生成物例えば、アルデヒド化合物、キノン類、ヒドロペルオキシド、ヒドロキシル基含有化合物、カルボニル化合物、カルボン酸などの酸素原子含有化合物などが生成する。例えば、アダマンタンからは1-アダマンタノール、2-アダマンタノール、2-アダマンタノンなどが生成する。また、2-メチルピリジンからは2-ピリジンカルボキシアルデヒド、2-ピリジンカルボン酸などが生成する。さらに、2-プロパノールからはアセトンなどが生成する。そして、さらに酸化反応が進行すると、最終的には有機化合物を二酸化炭素と水にまで分解することができる。なお、2以上の生成物が生成する場合、その生成割合選択率は、反応条件等を適宜選択することにより調整できる。反応生成物は、例えば、濾過、濃縮、蒸留、抽出、晶析、再結晶、カラムクロマトグラフィーなどの分離手段や、これらを組み合わせた分離手段により分離精製できる。また、用いた光触媒は濾過により容易に分離でき、分離した触媒は、必要に応じて洗浄等の処理を施した後、リサイクル使用できる。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。調製例1グラファイト状窒化炭素メラミン和光純薬工業株製30gを600°Cで4時間焼成してグラファイト状窒化炭素g-C3N4を12.3g得た。得られたグラファイト状窒化炭素のBET比表面積は、16m2/gであった。調製例2鉄イオン担持酸化チタンテフロン登録商標塗装されたオートクレーブに、TiCl30.15M、NaCl5M、及びポリビニルピロリドン商品名PVP-K30、和光純薬工業株製、分子量:40000、0.25mMを含む50mL水溶液を仕込み、水熱処理180°C、10時間を行った。得られた反応物を遠心分離し、脱イオン水でリンスし、真空乾燥機バキュームオーブンで乾燥して、酸化チタン粒子を得た。得られた酸化チタン粒子を透過型電子顕微鏡TEMで確認したところ、001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子比表面積:35m2/gであった。得られた001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子0.05gを2-プロパノール0.52MとH2PtCl66H2O1mMに加え懸濁液とした。得られた懸濁液から窒素ガスを完全に除去し、その後、500Wの超高圧水銀ランプ用光源装置商品名SX-UI501HQ、ウシオ電機株製を使用して紫外線を24時間照射した1mW/cm2。紫外線照射により酸化チタン粒子粉末の色は白から灰色に変化した。このことから、Ptが光析出したことがわかる。その後、懸濁液を遠心分離し、蒸留水で洗浄し、減圧下、70°Cで3時間乾燥してPt担持酸化チタン粒子を得た。得られたPt担持酸化チタン粒子を含む水溶液2g/LにPbNO320.1Mを加え、硝酸を加えてpHを1.0に調整し、500Wの水銀ランプを使用して紫外線を24時間照射0.1W/cm2して、PtPbO2担持酸化チタン粒子を得た。尚、紫外線照射により粉末の色は灰色から茶色に変化した。このことから、Pb2イオンがPt担持酸化チタン粒子により酸化されてPbO2となり析出したことがわかる。PtPbO2担持酸化チタン粒子について走査型電子顕微鏡SEM、エネルギー分散型蛍光X線分析装置EDX、及び透過型電子顕微鏡TEMを使用して確認した。その結果、Ptは酸化チタン粒子の110面に担持され、PbO2は001111面に担持されることが確認できた。このことから、001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子の110面は還元反応面、001111面は酸化反応面であることが確認された。上記で得られた001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子を1.5体積のエタノール水溶液に分散させ、1.0mWcm2に調節された高圧水銀ランプの光照射下で、撹拌しながら酸化チタン粒子に対し鉄イオンが0.10重量になるように調製された硝酸鉄III水溶液を加えた。6時間後、粒子を遠心分離により回収し、イオン交換水でイオン伝導度が6uScm2以下になるまで洗浄し、真空乾燥することにより、鉄イオン担持酸化チタン粒子を得た。得られた鉄イオン担持酸化チタン粒子を走査型電子顕微鏡SEM、エネルギー分散型蛍光X線分析装置EDX、及び透過型電子顕微鏡TEMで確認したところ、001110111面を有するロッド状ルチル型酸化チタン粒子の001111面に鉄イオンIIIが選択的に担持されていた[被覆率:2.5、001111面選択率:95]。調製例3硫黄ドープ酸化チタンルチル型酸化チタン粉末[商品名MT-150A、テイカ株製、アナターゼ型含量0重量、比表面積88m2/g]4.0gとチオウレア15.2gを乳鉢に入れ、十分に混合して得られた混合物を素焼きの蓋付き容器に入れ、蓋を閉じた状態の容器を、電気炉で400°Cの温度で加熱することにより焼成処理を行った。なお、この条件では、容器内へ進入する空気酸素の量が制限されるので、貧酸素存在下で焼成が行われている。得られた焼成物を蒸留水で十分に洗浄することにより暗黄色の他元素ドープルチル型酸化チタンを粉末で得た。得られた粉末の比表面積は70.7m2/gであった。得られた他元素ドープルチル型酸化チタンのXPSXreyPhotoemissionSpectroscopyによるC1s、N1s、S2pのスペクトルを測定した。XPS測定の結果、得られた粉末に窒素原子は見られなかった。C1s結合エネルギーの288eVが観測された。このピークはカーボネートのものと考えられる。また、S4と帰属される168eV付近のピークが観測された。これらのピークはサンプルをArイオンによるエッチング処理後にも残っていた。この結果は、酸化チタンのバルク相中にC4とS4が取り込まれていることを示している。得られた他元素ドープルチル型酸化チタン中のS4の原子含量は約0.1であり、C4の含量は約0.2であった。得られた他元素ドープルチル型酸化チタンのIRスペクトルを測定したところ、1738,1096,798cm1に弱い吸収が観測された。これはカーボネートイオンの存在を示している。X線回折装置を用いて、得られた他元素ドープルチル型酸化チタンのXRD測定[対陰極:Cu、Kαλ=1.5405オングストローム]を行ったところ、ルチル型100の結晶であった。Ti-C、Ti-Sに起因するピークは観測されなかった。調製例4グラファイト状窒化炭素-鉄イオン担持酸化チタン調製例1で得られたグラファイト状窒化炭素100重量部と、調製例2で得られた鉄イオン担持酸化チタン粒子200重量部とを水に分散させて、30分間超音波粉砕し、3時間撹拌した。粒子を遠心分離により回収し、脱イオン水で洗浄した後、減圧下で乾燥して、光触媒を得た。調製例5グラファイト状窒化炭素-硫黄ドープ酸化チタン調製例1で得られたグラファイト状窒化炭素100重量部と、調製例3で得られた硫黄ドープ酸化チタン粒子200重量部とを水に分散させて、30分間超音波粉砕し、3時間撹拌した。粒子を遠心分離により回収し、脱イオン水で洗浄した後、減圧下で乾燥して、光触媒を得た。調製例6グラファイト状窒化炭素-硫黄ドープ酸化チタン調製例1で得られたグラファイト状窒化炭素100重量部と、調製例3で得られた硫黄ドープ酸化チタン粒子200重量部とを、プラネタリーミル遊星ボールミルを用いて混合、粉砕し750rpm、10分間、光触媒を得た。調製例7鉄イオン担持グラファイト状窒化炭素調製例1で得られたグラファイト状窒化炭素に、該グラファイト状窒化炭素に対し鉄イオンが0.05重量となるように調製された硝酸鉄III水溶液を加え、超音波粉砕し、24時間撹拌した。粒子を遠心分離により回収し、脱イオン水で洗浄し、減圧下で乾燥して、鉄イオン担持グラファイト状窒化炭素Fe3/g-C3N4を得た。調製例8鉄イオン担持グラファイト状窒化炭素調製例1で得られたグラファイト状窒化炭素に、該グラファイト状窒化炭素に対し鉄イオンが0.1重量となるように調製された硝酸鉄III水溶液を加え、超音波粉砕し、24時間撹拌した。粒子を遠心分離により回収し、脱イオン水で洗浄し、減圧下で乾燥して、鉄イオン担持グラファイト状窒化炭素Fe3/g-C3N4を得た。調製例9鉄イオン担持グラファイト状窒化炭素調製例1で得られたグラファイト状窒化炭素に、該グラファイト状窒化炭素に対し鉄イオンが0.5重量となるように調製された硝酸鉄III水溶液を加え、超音波粉砕し、24時間撹拌した。粒子を遠心分離により回収し、脱イオン水で洗浄し、減圧下で乾燥して、鉄イオン担持グラファイト状窒化炭素Fe3/g-C3N4を得た。実施例1テドラーバッグ材質:フッ化ビニル樹脂を反応容器として使用した。調製例4で得られた光触媒0.1gをガラス製皿に広げ、反応容器の中に入れ、500ppmのアセトアルデヒドガス125mlを反応容器に吹き込んだ。アセトアルデヒドの酸化チタンへの吸着が平衡に達した後、室温25°Cで光照射を行った。光源には500Wのキセノンランプ用光源装置を使用し、UVカットフィルタにより350nmより短い波長の光線を遮断した。さらに、ファインステンレス製のメッシュを光量調節用フィルターとして使用して光量を12mW/cm2に調整した。光照射開始後、CO2の生成量をメタナイザーが付属した水素炎イオン化検出器付きガスクロマトグラフ商品名GC-8A、GC-14A、島津製作所製を使用して測定した。その結果、光照射1400分後のCO2の総生成量は、750ppmであった。実施例2調製例4で得られた光触媒の代わりに、調製例5で得られた光触媒を用いた以外は実施例1と同様の操作を行った。その結果、光照射1400分後のCO2の総生成量は、750ppmであった。実施例3調製例4で得られた光触媒の代わりに、調製例6で得られた光触媒を用いた以外は実施例1と同様の操作を行った。その結果、光照射1400分後のCO2の総生成量は、1200ppmであった。実施例4調製例4で得られた光触媒の代わりに、調製例7で得られた光触媒を用いた以外は実施例1と同様の操作を行った。その結果、光照射1300分後のCO2の総生成量は、90ppmであった。実施例5調製例4で得られた光触媒の代わりに、調製例8で得られた光触媒を用いた以外は実施例1と同様の操作を行った。その結果、光照射1300分後のCO2の総生成量は、120ppmであった。実施例6調製例4で得られた光触媒の代わりに、調製例9で得られた光触媒を用いた以外は実施例1と同様の操作を行った。その結果、光照射1300分後のCO2の総生成量は、160ppmであった。比較例1調製例4で得られた光触媒の代わりに、調製例1で得られたグラファイト状窒化炭素g-C3N4を用いた以外は実施例1と同様の操作を行った。その結果、光照射1400分後のCO2の総生成量は、70ppmであった。比較例2調製例4で得られた光触媒の代わりに、調製例2で得られた鉄イオン担持酸化チタン粒子を用いた以外は実施例1と同様の操作を行った。その結果、光照射1400分後のCO2の総生成量は、400ppmであった。比較例3調製例4で得られた光触媒の代わりに、調製例3で得られた硫黄ドープ酸化チタン粒子を用いた以外は実施例1と同様の操作を行った。その結果、光照射1400分後のCO2の総生成量は、300ppmであった。"