"インバータ駆動の圧縮機と、利用側の第1熱交換器と、減圧手段と、熱源側の第2熱交換器が順次冷媒配管にて接続され、閉サイクルの冷媒回路が構成されているヒートポンプにおいて、運転条件の変化に対応して前記圧縮機の運転周波数を変更する際、その周波数変更レートを現在周波数と目標周波数との偏差に応じて変化させ、前記偏差が大きいときは前記周波数変更レートを大きくし、前記偏差が小さいときは前記周波数変更レートを小さくして前記運転周波数を変化させる制御部を備えていることを特徴とするヒートポンプ。前記制御部は、液バック条件が検知されている間、前記偏差とは無関係に所定の小さい周波数変更レートで前記運転周波数を変化させることを特徴とする請求項1に記載のヒートポンプ。前記液バック条件は、前記圧縮機の密閉ドーム下温度または密閉ドーム内底部温度を検知して判定されることを特徴とする請求項2に記載のヒートポンプ。前記液バック条件は、前記圧縮機に吸入される冷媒の吸入過熱度を検知して判定されることを特徴とする請求項2に記載のヒートポンプ。前記ヒートポンプは、前記利用側の第1熱交換器が冷媒/水熱交換器とされた給湯装置用ヒートポンプとされ、該冷媒/水熱交換器への入水温度や外気温度等に変化に対応して前記圧縮機の運転周波数が変更可能とされていることを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載のヒートポンプ。しかしながら、上記特許文献1に示されたものは、圧縮機の運転周波数を目標周波数に上昇させる場合、所定時間T毎に周波数を所定値αずつ一律に段階的に上昇させる構成とされている。このため、目標周波数への到達時間が冗長となり勝ちで、起動時の立ち上がり特性や運転条件の変化に対する応答特性が今一であったり、高圧のオーバーシュートが懸念されたり、液バック対策が不十分であったり等の改善すべき課題があった。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、起動時の立ち上がり特性や運転条件の変化に対する応答特性を向上させると同時に、過負荷運転や目標周波数付近での高圧のオーバーシュート、液バック等を防止し、圧縮機の信頼性を向上させることができるヒートポンプを提供することを目的とする。上記した課題を解決するために、本発明のヒートポンプは、以下の手段を採用する。すなわち、本発明にかかるヒートポンプは、インバータ駆動の圧縮機と、利用側の第1熱交換器と、減圧手段と、熱源側の第2熱交換器が順次冷媒配管にて接続され、閉サイクルの冷媒回路が構成されているヒートポンプにおいて、運転条件の変化に対応して前記圧縮機の運転周波数を変更する際、その周波数変更レートを現在周波数と目標周波数との偏差に応じて変化させ、前記偏差が大きいときは前記周波数変更レートを大きくし、前記偏差が小さいときは前記周波数変更レートを小さくして前記運転周波数を変化させる制御部を備えていることを特徴とする。本発明によれば、インバータ駆動の圧縮機を搭載しているヒートポンプにおいて、運転条件の変化に対応して圧縮機の運転周波数を変更する際、その周波数変更レートを現在周波数と目標周波数との偏差に応じて変化させ、偏差が大きいときは周波数変更レートを大きくし、偏差が小さいときは周波数変更レートを小さくして運転周波数を変化させる制御部を備えているため、起動時や運転条件が変化した場合等で、圧縮機の現在運転周波数と目標周波数との偏差が大きいときは、周波数の変更レートを大きくして運転し、目標周波数との偏差が小さくなるにつれ、周波数の変更レートを漸次小さめにして運転することができる。従って、ヒートポンプの起動時の立ち上がり特性や運転条件の変化に対する応答特性を向上することができるとともに、過負荷運転や目標周波数付近での高圧のオーバーシュート、運転周波数変更時の液バック等を防止し、圧縮機、ひいてはヒートポンプの信頼性を向上することができる。さらに、本発明のヒートポンプは、上記のヒートポンプにおいて、前記制御部は、液バック条件が検知されている間、前記偏差とは無関係に所定の小さい周波数変更レートで前記運転周波数を変化させることを特徴とする。本発明によれば、制御部が、液バック条件を検知している間、偏差とは無関係に所定の小さい周波数変更レートで運転周波数を変化させるようにしているため、液バック条件が検知され、圧縮機が液圧縮を起こす可能性がある間は、偏差の大小とは無関係に予め設定されている十分小さい周波数変更レートでゆっくりと圧縮機の運転周波数を変化させるようにし、液バック条件を非検知となった時点で、偏差に応じて周波数変更レートを変化させる上記制御に変更することができる。従って、液バックによる液圧縮や潤滑油の希釈等を確実に防止しつつ運転することができ、圧縮機の信頼性を向上することができる。また、本発明のヒートポンプは、上記のヒートポンプにおいて、前記液バック条件は、前記圧縮機の密閉ドーム下温度または密閉ドーム内底部温度を検知して判定されることを特徴とする請求項2に記載のヒートポンプ。本発明によれば、液バック条件を圧縮機の密閉ドーム下温度または密閉ドーム内底部温度を検知して判定するようにしているため、サーミスタ等の温度検出手段を圧縮機の密閉ドーム下や密閉ドーム内底部に設け、その検出温度に基づいて液バック条件か否かを判定し、周波数変更レートを適宜変更することによって圧縮機の運転周波数を適正に制御することができる。従って、圧縮機の密閉ドーム下温度や密閉ドーム内底部温度から液バック条件か否かを確実に判定し、液バックによる液圧縮や潤滑油の希釈等の発生を確実に抑止することができる。また、本発明のヒートポンプは、上記のヒートポンプにおいて、前記液バック条件は、前記圧縮機に吸入される冷媒の吸入過熱度を検知して判定されることを特徴とする請求項2に記載のヒートポンプ。本発明によれば、液バック条件を圧縮機に吸入される冷媒の吸入過熱度を検知して判定するようにしているため、圧縮機に吸入される冷媒の温度および圧力を検知する温度センサおよび圧力センサ等の検出値から吸入過熱度を算出することにより、それに基づいて液バック条件か否かを判定し、周波数変更レートを適宜変更することによって圧縮機の運転周波数を適正に制御することができる。従って、圧縮機に吸入される冷媒の吸入過熱度から液バック条件か否かを確実に判定し、液バックによる液圧縮や潤滑油の希釈等の発生を確実に抑止することができる。さらに、本発明のヒートポンプは、上述のいずれかのヒートポンプにおいて、前記ヒートポンプは、前記利用側の第1熱交換器が冷媒/水熱交換器とされた給湯装置用ヒートポンプとされ、該冷媒/水熱交換器への入水温度や外気温度等に変化に対応して前記圧縮機の運転周波数が変更可能とされていることを特徴とする。本発明によれば、ヒートポンプが、利用側の第1熱交換器が冷媒/水熱交換器とされた給湯装置用ヒートポンプとされ、該冷媒/水熱交換器への入水温度や外気温度等に変化に対応して圧縮機の運転周波数が変更可能とされているため、冷媒/水熱交換器への入水温度や外気温度等に応じて圧縮機の能力を変更する場合、圧縮機の現在運転周波数と目標周波数との偏差の大小に応じて周波数変更レートを変化させながら、段階的に圧縮機の運転周波数を可変することができる。従って、給湯時の立ち上がり特性を改善することができるとともに、入水温度の変化等によって、過負荷状態となったり、高圧のオーバーシュートや液バック等が発生したりするのを抑制しながら、安定的にヒートポンプを給湯運転することができる。本発明によると、起動時や運転条件が変化した場合等で、圧縮機の現在運転周波数と目標周波数との偏差が大きいときは、周波数の変更レートを大きくして運転し、目標周波数との偏差が小さくなるにつれ、周波数の変更レートを漸次小さめにして運転することができるため、ヒートポンプの起動時の立ち上がり特性や運転条件の変化に対する応答特性を向上することができるとともに、過負荷運転や目標周波数付近での高圧のオーバーシュート、運転周波数変更時の液バック等を防止し、圧縮機、ひいてはヒートポンプの信頼性を向上することができる。以下に、本発明にかかる実施形態について、図面を参照して説明する。[第1実施形態]以下、本発明の第1実施形態について、図1ないし図4を用いて説明する。図1には、本発明の一実施形態に係るヒートポンプの冷媒回路図が示されている。ヒートポンプ1は、給湯装置2に適用されたものである。このヒートポンプ1は、インバータ駆動の電動モータを介して駆動される回転数可変の圧縮機12と、冷凍サイクル18を給湯サイクルとデフロストサイクルとに切換える電磁弁11と、利用側の第1熱交換器給湯用冷媒/水熱交換器13と、レシーバ14と、給湯用電子膨張弁減圧手段15と、熱源側の第2熱交換器室外空気熱交換器16とを備えている。また、ヒートポンプ1は、冷媒配管17を介して上記各機器、すなわち圧縮機12、第1熱交換器給湯用冷媒/水熱交換器13、レシーバ14、給湯用電子膨張弁15および第2熱交換器室外空気熱交換器16を順次接続し、閉サイクルの冷媒回路冷凍サイクル18を構成し、該冷媒回路18の圧縮機12の吐出側と第2熱交換器室外空気熱交換器16の入口側との間に、デフロスト用電子膨張弁減圧手段10および上記電磁弁11を備えた除霜用のホットガスバイパス回路9を接続したものであり、電磁弁11および給湯用電子膨張弁15の開閉によって、冷媒を実線矢印方向に循環させる給湯サイクルと、破線矢印方向に循環させるデフロストサイクルとに切換え可能な構成とされている。熱源側の第2熱交換器16には、外気を流通させるための室外送風機19が付設されている。利用側の第1熱交換器給湯用冷媒/水熱交換器13には、給湯用の温水回路20が接続されており、この第1熱交換器13は、冷媒/水熱交換器とされ、冷媒回路18側を流れる冷媒と、温水回路20側を流れる温水とを熱交換し、所定温度の温水を生成するものである。温水回路20には、温水循環ポンプ21と、暖房用の放熱器22とが設けられており、第1熱交換器13に生成された温水を放熱器22に供給して暖房に供し、そこで温度降下された温水を、温水循環ポンプ21を介して第1熱交換器13に再循環可能な構成とされている。なお、上記した給湯用の温水回路20は、あくまで一例を示したものに過ぎず、これ以外にも、例えば、貯湯タンクを設置し、該貯湯タンクに生成した温水を貯え、そこから必要箇所に温水を給湯可能なシステムとしたり、第1熱交換器13で生成した温水を直接出湯するシステムとしたり、あるいはそれらの複合システムとしたりする等、温水回路20は様々な構成することができるものである。また、ヒートポンプ1は、給湯装置2側の負荷等に応じて加熱能力が調整可能とされており、この加熱能力は、圧縮機12の回転数をインバータで可変することによって調整可能とされている。更に、インバータ駆動の圧縮機12は、給湯用の第1熱交換器13に供給される温水または水の入水温度や外気温度、圧縮機12の密閉ドーム下温度等をサーミスタ等の温度センサ31,32,33で検出するとともに、ヒートポンプ1の高圧圧力を高圧センサ34で検出し、これらの検出値に基づいて圧縮機12の運転周波数を制御する制御部30を介して駆動されるようになっている。制御部30は、圧縮機12の運転周波数を変更する変更開始条件が成立すると、図2に示す制御フロー図に従って周波数を変更する制御を行う構成とされている。以下に、図2ないし図4を用いて、その制御内容を具体的に説明する。ステップS1で、周波数変更開始条件が満たされると、ステップS2に移行し、ここで圧縮機12の密閉ドーム下温度を温度センサ33により検出している。この密閉ドーム下温度は、ステップS3において、ドーム下温度所定値と比較され、ドーム下温度>ドーム下温度所定値が判定される。ステップS3で、ドーム下温度が所定値よりも高く、YESと判定されると、ステップS4に移行され、ドーム下温度が所定値よりも低く、NOと判定されると、ステップS5に移行されるようになっている。このように、ドーム下温度が所定値よりも低いと判定された場合は、圧縮機12に対して液バックの可能性が高い場合である。このため、ステップS5では、液バックの回避を優先し、周波数変更レートR1を圧縮機12の現在運転周波数と目標周波数との偏差の大小とは無関係に最小にして、所定時間T3毎に周波数を所定値γずつ上昇させるレートR1で周波数を徐々にゆっくりと上昇させ、スタート位置に戻る動作を繰り返すようにしている図4参照。一方、ステップS3において、ドーム下温度が所定値よりも高く、液バックの虞がないと判定されると、ステップS4に移行し、ここで圧縮機12の運転周波数の現在値と目標周波数目標値との偏差が検知され、次のステップS6に移行される。ステップS6では、圧縮機12の運転周波数の現在値と目標値との偏差と、予め設定されている偏差の所定値とが比較され、現在値と目標値との偏差>偏差の所定値が判定される。ステップS6で、現在値と目標値との偏差が所定値よりも大きく、YESと判定されると、ステップS7に移行され、現在値と目標値との偏差が所定値よりも小さく、NOと判定されると、ステップS8に移行される。ステップS8では、現在値と目標値との偏差が所定値よりも小さいと判定されていることから、周波数変更レートR2を比較的小さめとし、所定時間T2毎に周波数を所定値βずつ上昇させるレートR2で周波数を上昇させ、漸次目標値に近づけるようにして高圧がオーバーシュートしないようにしている図3、図4参照。一方、ステップS6で、現在値と目標値との偏差が所定値よりも大きいと判定されると、ステップS7に移行し、ヒートポンプ1の高圧側の圧力を高圧センサ34により検出するようにしている。高圧の検出値は、ステップS9において、高圧の所定値と比較され、高圧の所定値>高圧目標値が判定される。この判定は、高圧が異常上昇して高圧保護機能が作動する可能性の有無を判断するためのものであり、高圧の検出値が所定値未満で、高圧保護機能が作動する虞がないと判断され、YESと判定された場合には、ステップS10に移行され、高圧が所定値を超えている場合には、NOと判定され、ステップS8に移行されるようになっている。ステップS10では、高圧保護機能が働く虞がないと判断されていることから、周波数変更レートR3を最大とし、所定時間T1毎に周波数を所定値αずつ上昇させるレートR3で周波数を上昇させるようにしている図3、図4参照。上記のように、本実施形態においては、周波数変更レートR1,R2,R3、所定時間T1,T2,T3および所定値α,β,γを、それぞれR3>R2>R1、T1>T2>T3、α>β>γの関係に設定し、圧縮機12の運転周波数を変更する際、現在周波数と目標周波数との偏差の大小に応じて、偏差が大きいとき、高圧保護機能が作動しないと判断された場合のみ、周波数変更レートを最大値のR3として速やかに目標値に近づけるようにし、また、偏差が小さくなったとき、周波数変更レートをR2に落とし、漸次目標値に近づけるようにして高圧のオーバーシュート等を防止し、更に、液バックの可能性が高い場合には、偏差の大小に無関係に、周波数変更レートを最小値のR1として周波数を徐々にゆっくりと上昇させ、液圧縮を防止するようにしている。以上に説明のヒートポンプ1によると、圧縮機12で圧縮された冷媒を、電磁弁11を閉としておくことにより利用側の第1熱交換器給湯用冷媒/水熱交換器13側に循環させ、第1熱交換器13を放熱器、熱源側の第2熱交換器室外空気熱交換器16を吸熱器として機能させることにより、第1熱交換器13で温水回路20側を循環する温水または水を加熱することができる。そして、この温水を温水回路20および温水循環ポンプ21を介して放熱器22に給湯することによって、暖房、その他の利用に供することができる。また、上記した給湯運転時に、吸熱器側の第2熱交換器16に霜が付着した場合、給湯用電子膨張弁減圧手段15を閉、電磁弁11を開とすることによって冷媒の流れをデフロストサイクルに切換え、第2熱交換器16に対し、圧縮機12から吐出された高温高圧のホットガスを、ホットガスバイパス回路9を介して循環させることにより、第2熱交換器16の除霜運転を行うことができる。一方、ヒートポンプ1は、温度センサ31,32,33等により、第1熱交換器13に対する温水または水の入水温度、外気温度、圧縮機12の密閉ドーム下温度等が検出されるとともに、高圧センサ34により高圧圧力が検出され、これらの検出値に基づいて制御部30を介してインバータ駆動の圧縮機12の回転数を可変することにより、その能力が調整されている。つまり、起動時や運転条件の変化等に伴って変動する負荷と対応するように、圧縮機12の回転数を可変して能力を調整するため、インバータ駆動の圧縮機12の運転周波数を目標の周波数に変更するようにしている。この際、図3および図4に示されるように、圧縮機12の現在運転周波数と目標周波数との偏差の大小に応じて、偏差が所定値よりも大きいときには、高圧センサ34の検出値から高圧保護機能が作動しないと判断される場合、周波数変更レートを所定時間T1毎に周波数を所定値αずつ上昇させる最大レートR3とし、速やかに目標値に近づけるようにしている。また、上記偏差が所定値よりも小さくなったときには、周波数変更レートを所定時間T2毎に周波数を所定値βずつ上昇させるレートR2に落とし、漸次目標値に近づけるようにして高圧のオーバーシュート等を防止するようにしている。更に、温度センサ33により検出される圧縮機12のドーム下温度から液バックの可能性が高いと判断される場合には、偏差の大小に無関係に、周波数変更レートを所定時間T3毎に周波数を所定値γずつ上昇させる最小レートR1とし、周波数を徐々にゆっくりと上昇させ、液バックによる液圧縮や潤滑油の希釈等を確実に防止しながら運転できるようにしている。斯くして、本実施形態によれば、ヒートポンプ1の起動時の立ち上がり特性や運転条件の変化に対する応答特性を向上することができるとともに、過負荷運転や目標周波数付近での高圧のオーバーシュート、運転周波数変更時の液バック等を防止し、圧縮機12、ひいてはヒートポンプ1の信頼性を向上することができ、該ヒートポンプ1により安定して給湯運転することができる。特に、高圧保護機能が作動しない範囲で周波数変更レートR3を可及的に大きく設定して運転周波数を上昇させることができるため、立ち上がり特性や応答特性を格段に向上することができる。また、液バック条件が検知されている間は、特に周波数変更レートを最小とするようにしているため、液バックによる液圧縮や潤滑油の希釈等を確実に防止し、圧縮機12の信頼性を向上することができる。さらに、液バック条件を圧縮機12の密閉ドーム下温度を検知して判定するようにしているため、サーミスタ等の温度センサ33を圧縮機12の密閉ドーム下に設け、その検出温度に基づいて液バック条件か否かを判定し、液バック条件が検知された場合、周波数変更レートを最小レートR1に変更する等により圧縮機12の運転周波数を適正に制御することができる。従って、圧縮機12の密閉ドーム下温度から液バック条件か否かを確実に判定し、液バックによる液圧縮や潤滑油の希釈等の発生を確実に抑止することができる。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態について説明する。本実施形態は、上記した第1実施形態に対して、液バック条件を検知する方式が異なっている。その他の点については、第1実施形態と同様であるので説明は省略する。本実施形態においては、液バック条件の検知方式を、温度センサ33で圧縮機12の密閉ドーム下温度を検知する方式に替えて、圧縮機12に吸入される冷媒の吸入過熱度を検知する方式としている。冷媒の吸入過熱度を検知する方式としては、1吸熱器蒸発器として機能している第2熱交換器16から圧縮機12までの間の冷媒配管中に温度センサと圧力センサとを設け、圧縮機12に吸入される冷媒の温度および圧力を検出し、この冷媒圧力から冷媒の飽和温度を算出して温度センサにより検出された冷媒の実温度との差から吸入過熱度を検知する。2第2熱交換器16から圧縮機12までの間の冷媒配管中に設けた温度センサの検出値と、第2熱交換器16中において冷媒の飽和温度を検出できる位置に設けた温度センサの検出値との差から吸入過熱度を検知する。3第2熱交換器16から圧縮機12までの間の冷媒配管中に気液分離器を設け、該気液分離器と第2熱交換器16との間の冷媒配管中に設けた温度センサおよび圧力センサの検出値に基づいて、上記1の如く吸入過熱度を検知する。等の方式が考えられる。なお、上記の温度センサや圧力センサとしては、ヒートポンプ1に一般的に設置されている吸入冷媒温度センサや低圧圧力センサ、熱交温度センサ等の既設のセンサをそのまま流用することができる。然して、本実施形態によれば、液バック条件を圧縮機12に吸入される冷媒の吸入過熱度を検知して判定することができるため、第1実施形態における圧縮機12のドーム下温度センサ33を不要とし、既設の温度センサや低圧センサを利用してその検出値から冷媒の吸入過熱度を算出することにより、それに基づいて液バック条件か否かを判定し、液バック条件が検知された場合、周波数変更レートを最小レートR1に変更する等により圧縮機12の運転周波数を適正に制御することができる。従って、圧縮機12に吸入される冷媒の吸入過熱度から液バック条件か否かを確実に判定し、液バックによる液圧縮や潤滑油の希釈等の発生を確実に抑止することができる。なお、本発明は、上記実施形態にかかる発明に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において、適宜変形が可能である。例えば、上記第1実施形態では、液バック条件を検知するため、圧縮機12の密閉ドーム下温度を検知しているが、密閉ドーム内の温度を検出するようにしてもよい。また、上記実施形態では、ヒートポンプ1の冷媒回路18内に充填される冷媒について特に言及していないが、冷媒については、HFC系冷媒に限らず、CO2冷媒を用いて、ヒートポンプ1を超臨界ヒートポンプサイクルとしてもよい。さらに、上記実施形態では、周波数変更レートR1,R2,R3の関係を、R3>R2>R1とするため、所定時間T1,T2,T3および所定値α,β,γの関係を、それぞれT1>T2>T3、α>β>γとしているが、所定時間T1,T2,T3は必ずしもT1>T2>T3である必要はなく、例えばT1=T2=T3であってもよく、要は周波数変更レートR1,R2,R3が、R3>R2>R1の関係を満たしておればよい。また、上記実施形態では、給湯サイクルおよびデフロストサイクルの減圧手段に、給湯用電子膨張弁減圧手段15およびデフロスト用電子膨張弁減圧手段10を設けた例について説明したが、これらの減圧手段10,15は、電子膨張弁に代えて温度式膨張弁や、キャピラリ等の固定絞りとしてもよい。この場合、給湯用減圧手段15の下流側にも電磁弁を設ける必要がある。"