排気エネルギーにより作動するタービンを排気通路に備えるターボ過給機と、前記タービンよりも上流側の部位において前記排気通路から分岐し、前記タービンよりも下流側の部位において前記排気通路と合流する排気バイパス通路と、前記排気バイパス通路の開閉を切り替え可能なウェイストゲートバルブと、排気弁の開弁期間と吸気弁の開弁期間とが重なるバルブオーバーラップ期間を変更可能とする可変動弁機構と、燃焼室を介した吸気通路から前記排気通路への新気の吹き抜け量を取得する吹き抜け量取得手段と、前記吹き抜け量が所定の吹き抜け判定値よりも多い場合に、当該吹き抜け量が前記吹き抜け判定値以下となるように前記バルブオーバーラップ期間を縮小させるオーバーラップ期間縮小手段と、前記オーバーラップ期間縮小手段により前記バルブオーバーラップ期間が縮小された後に前記吹き抜け量が未だ前記吹き抜け判定値よりも多いか否かを判定する吹き抜け量判定手段と、前記吹き抜け量判定手段により前記吹き抜け量が未だ前記吹き抜け判定値よりも多いと判定された場合に、前記ウェイストゲートバルブを開くWGV制御手段と、を備えることを特徴とする過給機付き内燃機関の制御装置。前記排気通路に配置され、排気ガスの空燃比を検出する空燃比センサを更に備え、前記吹き抜け量取得手段は、前記空燃比センサの出力値に基づいて前記吹き抜け量を取得する手段であることを特徴とする請求項1記載の過給機付き内燃機関の制御装置。燃焼室を介した吸気通路から排気通路への新気の吹き抜け量が多くなり過ぎると、排気通路に配置される触媒が過熱することが懸念される。上記従来の制御装置によれば、新気の吹き抜け量が多い場合にバルブオーバーラップ期間を縮小させることにより、吹き抜け量を減少させることができる。しかしながら、バルブオーバーラップ期間の調整だけでは、吹き抜け量を所望量に減少させることが難しい運転領域が存在する。そのような運転領域では、バルブオーバーラップ期間の縮小だけでは吹き抜け量を満足に減少させることができず、その結果として触媒の過熱が発生してしまうおそれがある。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、燃焼室を介した吸気通路から排気通路への新気の吹き抜けが発生する場合において、排気通路に配置される触媒の過熱防止とターボラグの抑制とを好適に両立することのできる過給機付き内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。第1の発明は、過給機付き内燃機関の制御装置であって、排気エネルギーにより作動するタービンを排気通路に備えるターボ過給機と、前記タービンよりも上流側の部位において前記排気通路から分岐し、前記タービンよりも下流側の部位において前記排気通路と合流する排気バイパス通路と、前記排気バイパス通路の開閉を切り替え可能なウェイストゲートバルブと、排気弁の開弁期間と吸気弁の開弁期間とが重なるバルブオーバーラップ期間を変更可能とする可変動弁機構と、燃焼室を介した吸気通路から前記排気通路への新気の吹き抜け量を取得する吹き抜け量取得手段と、前記吹き抜け量が所定の吹き抜け判定値よりも多い場合に、当該吹き抜け量が前記吹き抜け判定値以下となるように前記バルブオーバーラップ期間を縮小させるオーバーラップ期間縮小手段と、前記オーバーラップ期間縮小手段により前記バルブオーバーラップ期間が縮小された後に前記吹き抜け量が未だ前記吹き抜け判定値よりも多いか否かを判定する吹き抜け量判定手段と、前記吹き抜け量判定手段により前記吹き抜け量が未だ前記吹き抜け判定値よりも多いと判定された場合に、前記ウェイストゲートバルブを開くWGV制御手段と、を備えることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記排気通路に配置され、排気ガスの空燃比を検出する空燃比センサを更に備え、前記吹き抜け量取得手段は、前記空燃比センサの出力値に基づいて前記吹き抜け量を取得する手段であることを特徴とする。第1の発明によれば、新気の吹き抜け量が吹き抜け判定値よりも多い場合に、ウェイストゲートバルブの開度制御量を必要最小限に抑制しつつ、吹き抜け量を吹き抜け判定値以下に減少させることができる。このため、本発明によれば、吹き抜け量が吹き抜け判定値よりも多い場合に、吹き抜け量の抑制による触媒の過熱防止と、ターボラグの抑制とを好適に両立させることができる。第2の発明によれば、空燃比センサの出力値に基づいて上記吹き抜け量を取得する構成を用いて、吹き抜け量が吹き抜け判定値よりも多い場合に、吹き抜け量の抑制による触媒の過熱防止と、ターボラグの抑制とを好適に両立させることができる。実施の形態1.[システム構成の説明]図1は、本発明の実施の形態1の内燃機関10のシステム構成を説明するための模式図である。本実施形態のシステムは、一例として火花点火式の内燃機関ガソリンエンジン10を備えている。内燃機関10の筒内には、燃焼室12が形成されている。燃焼室12には、吸気通路14および排気通路16が連通している。吸気通路14の入口近傍には、エアクリーナ18が取り付けられている。エアクリーナ18の下流近傍には、吸気通路14に吸入される空気の流量に応じた信号を出力するエアフローメータ20が設けられている。エアフローメータ20の下流には、ターボ過給機22のコンプレッサ22aが設置されている。コンプレッサ22aは、排気通路16に配置されたタービン22bとタービンシャフト22cを介して一体的に連結されている。コンプレッサ22aの下流には、圧縮された空気を冷却するインタークーラ24が設けられている。インタークーラ24の下流には、電子制御式のスロットルバルブ26が設けられている。スロットルバルブ26の下流吸気マニホールド部には、吸気圧力P1を検出するための吸気圧力センサ28が配置されている。また、内燃機関10の各気筒には、吸気ポートに燃料を噴射するための燃料噴射弁30と、混合気に点火するための点火プラグ32とがそれぞれ設置されている。また、排気通路16におけるタービン22bの上流側には、排気ガスの空燃比酸素濃度を検出するための空燃比センサ34が配置されている。更に、排気通路16には、タービン22bよりも上流側の部位において排気通路16から分岐し、タービン22bよりも下流側の部位において排気通路16と合流するように構成された排気バイパス通路36が接続されている。排気バイパス通路36の途中には、排気バイパス通路36の開閉を担うウェイストゲートバルブWGV38が設けられている。WGV38は、ここでは、調圧式もしくは電動式のアクチュエータ図示省略によって任意の開度に調整可能に構成されているものとする。また、タービン22bよりも下流側における排気バイパス通路36との接続部位よりも更に下流側の排気通路16には、排気ガスを浄化するための触媒40が配置されている。吸気ポートおよび排気ポートには、それぞれ、燃焼室12と吸気通路14、或いは燃焼室12と排気通路16を導通状態または遮断状態とするための吸気弁42および排気弁44が設けられている。吸気弁42および排気弁44は、それぞれ吸気可変動弁機構46および排気可変動弁機構48により駆動される。吸気可変動弁機構46としては、ここでは、クランクシャフトの回転位相に対する吸気カムシャフトの回転位相を変化させることによって、吸気弁42の開閉時期を連続的に可変とする可変バルブタイミングVVT機構が用いられているものとし、排気可変動弁機構48についても同様の構成を有する機構であるものとする。また、吸気カムシャフトおよび排気カムシャフトの近傍には、それぞれのカムシャフトの回転角度、すなわち、吸気カム角および排気カム角を検出するための吸気カム角センサ50および排気カム角センサ52がそれぞれ配置されている。更に、図1に示すシステムは、ECU54を備えている。ECU54の入力部には、上述したエアフローメータ20、吸気圧力センサ28および空燃比センサ34に加え、エンジン回転数を検出するためのクランク角センサ56等の内燃機関10の運転状態を検知するための各種センサが接続されている。また、ECU54の出力部には、上述したスロットルバルブ26、燃料噴射弁30、点火プラグ32、WGV38および可変動弁機構46、48等の内燃機関10の運転状態を制御するための各種アクチュエータが接続されている。ECU54は、上述した各種センサの出力に基づき、所定のプログラムに従って各種アクチュエータを作動させることにより、内燃機関10の運転状態を制御するものである。[実施の形態1における特徴的な制御]図2は、燃焼室12を介した吸気通路14から排気通路16への新気の吹き抜けを説明するための図である。上述した吸気可変動弁機構46および排気可変動弁機構48によれば、吸気弁42の開閉時期の進角量と排気弁44の開閉時期の遅角量のうちの少なくとも一方を調整することにより、排気弁44の開弁期間と吸気弁42の開弁期間とが重なるバルブオーバーラップ期間以下、単にバルブオーバーラップ期間というの長さを変化させることができる。上記バルブオーバーラップ期間が設定されている状態において、ターボ過給機22による過給によって吸気圧力P1が排気圧力P2よりも高くなっていると、図2に示すように、新気吸気が燃焼室12を介して吸気通路14から排気通路16に向けて吹き抜けるという現象が生ずる。このような新気の吹き抜けが発生していると、筒内の残留ガスを掃気させることができるので、内燃機関10のトルク向上などの効果を得ることができる。しかしながら、燃焼に付されずに排気通路16に排出されることとなる新気の吹き抜け量が多くなり過ぎると、排気通路16での燃焼による触媒40の過熱や内燃機関10の燃費悪化が発生することが懸念される。そこで、新気の吹き抜け量が多い場合に、可変動弁機構46、48を用いてバルブオーバーラップ期間を縮小させることにより、吹き抜け量を減少させることができる。ところが、バルブオーバーラップ期間の調整だけでは、吹き抜け量を所望量に減少させることが難しい運転領域が存在する。そのような運転領域では、バルブオーバーラップ期間の縮小だけでは吹き抜け量を満足に減少させることができず、その結果として触媒の過熱が発生してしまうおそれがある。そこで、本実施形態では、内燃機関10の運転中に、空燃比センサ34の出力値を利用して新気の吹き抜け量Gscaを算出したうえで、算出された吹き抜け量Gscaが所定の吹き抜け判定値Gjudgeよりも多い場合には、吹き抜け量Gscaが吹き抜け判定値Gjudge以下となるようにバルブオーバーラップ期間を縮小するようにした。そのうえで、バルブオーバーラップ期間を縮小したにもかかわらず、吹き抜け量Gscaが未だ吹き抜け判定値Gjudge以下とならない場合には、WGV38を開くようにした。図3は、本発明の実施の形態1における制御を実現するために、ECU54が実行する制御ルーチンを示すフローチャートである。図3に示すルーチンでは、先ず、新気の吹き抜け発生条件であるか否かが判定されるステップ100。具体的には、ECU54は、内燃機関10の運転領域負荷率とエンジン回転数とに基づく領域との関係で、バルブオーバーラップ期間の設定中に新気の吹き抜けが発生する吹き抜け発生条件が成立する運転領域を規定したマップ図示省略を記憶している。本ステップ100では、そのようなマップを参照して、現在の運転領域が、吹き抜け発生条件が成立する運転領域であるか否かが判定される。尚、吹き抜け発生条件の成立の有無の判定は、上記手法に限らず、例えば、吸気圧力P1を検出する吸気圧力センサ28とともに排気圧力P2を検出する排気圧力センサを備えている場合であれば、それらのセンサ値を比較して行うものであってもよい。上記ステップ100において新気の吹き抜け発生条件であると判定された場合には、空燃比センサ34の出力値に基づいて、新気の吹き抜け量Gscaが算出されるステップ102。本ステップ102では、吹き抜け量Gscaは、次式に従って算出される。Gsca=Sabyf/Iabyf×Gaただし、上記の式において、Sabyfは、空燃比センサ34を用いて取得される排気ガスの空燃比であり、Iabyfは、吸入空気量と燃料噴射量とに基づいて算出される目標空燃比であり、Gaは、エアフローメータ20を用いて取得される吸入空気量である。次に、バルブオーバーラップ期間の縮小中であるか否かが判定されるステップ104。具体的には、本ステップ104では、上記吹き抜け発生条件の成立中において、後述するステップ108の処理によってバルブオーバーラップ期間が所定値以下にまで縮小されている状況であるか否かが判定される。上記ステップ104においてバルブオーバーラップ期間の縮小中ではないと判定された場合には、新気の吹き抜け量Gscaが所定の判定値Gjudgeよりも多いか否かが判定されるステップ106。本ステップ106における判定値Gjudgeは、現在の吹き抜け量Gscaが触媒40の過熱を引き起こす程度の量であるか否かを判断するための閾値として予め設定された値である。上記ステップ106において、現在の吹き抜け量Gscaが判定値Gjudgeよりも多いと判定された場合には、バルブオーバーラップ期間が所定値以下となるように、可変動弁機構46、48を用いて縮小されるステップ108。一方、上記ステップ104においてバルブオーバーラップ期間の縮小中であると判定された場合には、次いで、上記ステップ106と同様の処理によって、現在の吹き抜け量Gscaが判定値Gjudgeよりも多いか否かが判定されるステップ110。その結果、本ステップ110において現在の吹き抜け量Gscaが判定値Gjudgeよりも多いと判定された場合、つまり、バルブオーバーラップ期間を縮小したにもかかわらず、吹き抜け量Gscaが未だ吹き抜け判定値Gjudge以下とならないと判断できる場合には、過給圧を所定圧以下に下げるための開度にWGV38が開かれるステップ112。本ステップ112の処理は、一例として、次のように行うことができる。すなわち、例えば、吹き抜け量Gscaが吹き抜け判定値Gjudge以下とするために必要な過給圧値マップ等により取得となるように、吸気圧力センサ28により検出される吸気圧力P1に基づいてWGV開度のフィードバック制御を行う。以上説明した図3に示すルーチンによれば、バルブオーバーラップ期間の縮小を行った後に吹き抜け量Gscaが未だ吹き抜け判定値Gjudge以下とならない場合に、過給圧を下げるべくWGV38が開かれる。つまり、上記ルーチンによれば、吹き抜け量Gscaが吹き抜け判定値Gjudgeよりも多くなる状況下において、バルブオーバーラップ期間の縮小、次いでWGV38の調整という順番で、吹き抜け量Gscaを減少させるための制御が実行される。更に言い換えれば、バルブオーバーラップ期間の縮小によって吹き抜け量Gscaが吹き抜け判定値Gjudge以下とならないと判断されるまで、吹き抜け量を減少させる目的でWGV38を開くことが禁止される。上記ルーチンとは異なり、吹き抜け量Gscaが吹き抜け判定値Gjudgeよりも多い場合に、直ちにWGV38を開くようにすると、吹き抜け量Gscaを吹き抜け判定値Gjudge以下となるために必要なWGV38の開度制御量が大きくなる。その結果、タービン22bを通過する排気ガス流量の減少によってターボラグが大きくなってしまう。これに対し、上記ルーチンの手法によれば、WGV38による吹き抜け量Gscaの抑制が必要となる場合に、WGV38の開度制御量を必要最小限に抑制することができるようになる。このため、本実施形態のシステムによれば、吹き抜け量Gscaが吹き抜け判定値Gjudgeよりも多い場合に、掃気作用を得られるようにしつつ、吹き抜け量Gscaの抑制による触媒40の過熱防止と、ターボラグの抑制とを好適に両立させることができる。ところで、上述した実施の形態1においては、空燃比センサ34の出力値を利用して、新気の吹き抜け量を算出するようにしている。しかしながら、本発明における吹き抜け量取得手段は、上記手法を用いたものに限定されない。また、上述した実施の形態1においては、吸気弁42の開閉時期を変更可能とする吸気可変動弁機構46と排気弁44の開閉時期を変更可能とする排気可変動弁機構48とを用いてバルブオーバーラップ期間を変更するようにしている。しかしながら、本発明における可変動弁機構は、上記構成のものに限定されるものではない。すなわち、排気弁の閉じ時期および吸気弁の開き時期のうちの少なくとも一方を調整することによってバルブオーバーラップ期間を調整するものであればよい。尚、上述した実施の形態1においては、ECU54が、上記ステップ102の処理を実行することにより前記第1の発明における吹き抜け量取得手段が、上記ステップ106の判定が成立する場合に上記ステップ108の処理を実行することにより前記第1の発明におけるオーバーラップ期間縮小手段が、上記ステップ104の判定が成立する場合に上記ステップ110の処理を実行することにより前記第1の発明における吹き抜け量判定手段が、上記ステップ110の判定が成立する場合に上記ステップ112の処理を実行することにより前記第1の発明におけるWGV制御手段が、それぞれ実現されている。