正極と、負極と、非水溶媒と支持塩を含む電解液と、ガスケットと、セパレータとを有する非水電解質二次電池であって、前記非水溶媒がカーボネート系溶媒のみで構成され、前記カーボネート系溶媒はエチレンカーボネートが含まれることを特徴とする非水電解質二次電池。前記エチレンカーボネートが前記非水溶媒に対し、30~70体積含まれることを特徴とする請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記カーボネート系溶媒は、環状カーボネート系溶媒のみで構成されることを特徴とする請求項1もしくは2に記載の非水電解質二次電池。前記環状カーボネート系溶媒はプロピレンカーボネートもしくはブチレンカーボネートを含むことを特徴とする請求項3に記載の非水電解質二次電池。前記エチレンカーボネートが前記非水溶媒に対し、45~55体積含まれることを特徴とする請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記カーボネート系溶媒は環状カーボネート系溶媒及び鎖状カーボネート系溶媒からなることを特徴とする請求項5に記載の非水電解質二次電池。前記鎖状カーボネート系溶媒が前記非水溶媒に対し、15~35体積含まれることを特徴とする請求項6に記載の非水電解質二次電池。前記鎖状カーボネート系溶媒はエチルメチルカーボネートもしくはジエチルカーボネートを含むことを特徴とする請求項7に記載の非水電解質二次電池。前記環状カーボネート系溶媒はプロピレンカーボネートもしくはブチレンカーボネートを含むことを特徴とする請求項6から8のいずれか一項に記載の非水電解質二次電池。前記負極は、SiO、SiO2、Si、WO2、WO3およびLi-Al合金のいずれかを含むことを特徴とする請求項1から9のいずれか一項に記載の非水電解質二次電池。前記正極は、MoO3、LiFePO4、Li4Mn5O12、Li4CoO2Mn5O12、Nb2O3、Li4Ti5O12のいずれかを含むこと特徴とする請求項1から10のいずれか一項に記載の非水電解質二次電池。前記支持塩は、リチウムビスパーフルオロメチルスルホニルイミドLiCF3SO22Nを含むことを特徴とする請求項1から11のいずれか一項に記載の非水電解質二次電池。しかしながら、特許文献1に開示されたリチウム二次電池は、リフロー後における電池特性の維持のため、電解液中の溶質濃度を1.5~2.5mol/Lと高濃度にしている。これは、リフローにおいて電解液が熱及び電極との反応により劣化しているため、劣化分を補うように溶質を高濃度にしている。だが、これでは電解液と電極の反応を抑えることができていないため、根本的な解決には至っていない。本発明は、このような従来の事情を鑑みてなされたものであり、リフロー時の電解液と電極との反応による容量の減少が少ない非水電解質二次電池を提供することを目的とする。上記問題を解決するための本発明は、以下の構成を採用した。請求項1に記載の発明は、正極と、負極と、非水溶媒と支持塩を含む電解液と、ガスケットと、セパレータとを有する非水電解質二次電池であって、前記非水溶媒がカーボネート系溶媒のみで構成され、前記カーボネート系溶媒はエチレンカーボネートが含まれることを特徴とする非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項1に記載の発明によれば、非水溶媒がカーボネート系溶媒のみで構成され、エチレンカーボネートが含まれることで、リフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項2に記載の発明は、前記エチレンカーボネートが前記非水溶媒に対し、30~70体積含まれることを特徴とする請求項1に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項2に記載の発明によれば、エチレンカーボネートが非水溶媒に対し、30~70体積含まれることで、リフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項3に記載の発明は、前記カーボネート系溶媒は、環状カーボネート系溶媒のみで構成されることを特徴とする請求項1もしくは2に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項3に記載の発明によれば、カーボネート系溶媒は、環状カーボネート系溶媒のみで構成されることで、リフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項4に記載の発明は、前記環状カーボネート系溶媒はプロピレンカーボネートもしくはブチレンカーボネートを含むことを特徴とする請求項3に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項4に記載の発明によれば、環状カーボネート系溶媒にプロピレンカーボネートもしくはブチレンカーボネートを含むことで、リフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項5に記載の発明は、前記エチレンカーボネートが前記非水溶媒に対し、45~55体積含まれることを特徴とする請求項1に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項5に記載の発明によれば、エチレンカーボネートが非水溶媒に対し、45~55体積含まれることで、リフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項6に記載の発明は、前記カーボネート系溶媒は環状カーボネート系溶媒及び鎖状カーボネート系溶媒からなることを特徴とする請求項5に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項6に記載の発明によれば、カーボネート系溶媒は環状カーボネート系溶媒及び鎖状カーボネート系溶媒からなることで、低温特性をより良くでき、かつリフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項7に記載の発明は、前記鎖状カーボネート系溶媒が前記非水溶媒に対し、15~35体積含まれることを特徴とする請求項6に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項7に記載の発明によれば、鎖状カーボネート系溶媒が非水溶媒に対し、15~35体積含まれることで、低温特性をより良くでき、かつリフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項8に記載の発明は、前記鎖状カーボネート系溶媒はエチルメチルカーボネートもしくはジエチルカーボネートを含むことを特徴とする請求項7に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項8に記載の発明によれば、鎖状カーボネート系溶媒はエチルメチルカーボネートもしくはジエチルカーボネートを含むことで、低温特性をより良くでき、かつリフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項9に記載の発明は、前記環状カーボネート系溶媒はプロピレンカーボネートもしくはブチレンカーボネートを含むことを特徴とする請求項6から8のいずれか一項に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項9に記載の発明によれば、前記環状カーボネート系溶媒はプロピレンカーボネートもしくはブチレンカーボネートを含むことで、低温特性をより良くでき、かつリフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項10に記載の発明は、前記負極は、SiO、SiO2、Si、WO2、WO3およびLi-Al合金のいずれかを含むことを特徴とする請求項1から9のいずれか一項に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項10に記載の発明によれば、負極は、SiO、SiO2、Si、WO2、WO3およびLi-Al合金のいずれかを含むことで、リフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項11に記載の発明は、前記正極は、MoO3、LiFePO4、Li4Mn5O12、Li4CoO2Mn5O12、Nb2O3、Li4Ti5O12のいずれかを含むこと特徴とする請求項1から10のいずれか一項に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項12に記載の発明によれば、正極は、MoO3、LiFePO4、Li4Mn5O12、Li4CoO2Mn5O12、Nb2O3、Li4Ti5O12のいずれかを含むことで、リフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。請求項12に記載の発明は、前記支持塩は、リチウムビスパーフルオロメチルスルホニルイミドLiCF3SO22Nを含むことを特徴とする請求項1から11のいずれか一項に記載の非水電解質二次電池であることを要旨とする。請求項12に記載の発明によれば、前記支持塩が、リチウムビスパーフルオロメチルスルホニルイミドLiCF3SO22Nを含むことで、電解液の耐熱性を高めることが出来、容量の減少が抑えられる。本発明によれば、リフロー時の電解液と電極との反応による容量の減少が少ない非水電解質二次電池を提供することを可能にした。本発明について、本発明形態である非水電解質二次電池の概略断面図である図1を用いて詳細に説明する。図1において、非水電解質二次電池は、有底円筒状に形成された正極缶2とハット状に形成された負極缶4と、正極缶2と負極缶4との間に挟入されたガスケット6と、を有している。また、この正極缶2と負極缶4は電極集電体を兼ねているが、正極缶2や負極缶4とは別に電極集電体を設けてもかまわない。正極缶2は、ガスケット6を介して負極缶4にかしめ封口し、正極缶2と負極缶4との間に密閉された空間を形成する。正極缶2と負極缶4との間に密閉された空間には、正極缶2の底面側から順に、正極1、セパレータ5、負極3が配されて、電解液7が充填されている。正極1には、リチウム含有マンガン酸化物など、従来から知られている活物質に適当な結着剤と導電剤であるグラファイト等を混合したものを用いることができる。特に、MoO3、LiFePO4、Li4Mn5O12、Li4CoO2Mn5O12、Nb2O3、Li4Ti5O12のいずれかを含むことが好ましい。これによりリフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、容量の減少が抑えられる。また、負極3には、炭素、Li-Alなどの合金系負極、シリコン酸化物など従来から知られている活物質に適当なバインダーと導電助剤であるグラファイト等を混合したものを用いることができる。特に、SiO、SiO2、Si、WO2、WO3およびLi-Al合金のいずれかを含むことが好ましい。これらを用いることで、リフロー時の電解液と電極との反応が抑えられ、より一層耐リフロー加熱性の高い非水電解質二次電池の提供を可能にしている。リフローはんだ付け可能な非水電解質二次電池に使用されるセパレータは、所定の機械的強度を持ち、大きなイオン透過性を持ち、耐熱性に優れている必要がある。本特性を満足させることができるものとして、セパレータ5としては、ガラス繊維、セルロース、ポリフェニレンサルファイド、ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、アラミド、フッ素樹脂やセラミックス等を用いることが出来る。ガスケット6は、正極缶2の内周面に沿う円環状に形成されている。ガスケット6には、ポリエーテルエーテルケトン樹脂PEEK、ポリフェニレンサルファイド樹脂PPS、液晶ポリマーLCP、ポリエーテルニトリル樹脂PENまたは、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合樹脂PFAなどの高い耐熱性を有した硬質エンジニアリングプラスチックを用いることができる。また、ガスケット6の環状溝の内側面には、シール剤を塗布してもよい。シール剤には、アスファルト、エポキシ樹脂、ポリアミド系樹脂、ブチルゴム系接着剤などを用いることができる。このシール剤は、環状溝の内部に塗布した後、乾燥させて用いる。電解液7は支持塩と非水溶媒の混合溶液からなる。支持塩としては、熱的安定性から、リチウムテトラフルオロボレート、リチウムビスパーフルオロメチルスルホニルイミド、リチウムビスパーフルオロエチルスルホニルイミド、リチウムビストリフルオロメタンスルホンイミドLiCF3SO22Nであることが特に望ましい。特に、リチウムビスパーフルオロメチルスルホニルイミドLiCF3SO22Nを含むことで、電解液の耐熱性を高めることが出来、容量の減少が抑えられる。非水電解質二次電池に用いることができる非水溶媒には、広い電位窓とリチウムイオンによる高い電気伝導度率が要求される。また、リフロー耐熱性の非水電解質二次電池においては更に200°C以上の高温安定性が要求される。このため、一般的に電解液の非水溶媒としては、ラクトン、グライム、鎖状エーテル、スルホン化合物、環状カーボネート、鎖状カーボネートのうち、少なくとも1種からなることが望ましいとされてきた。しかし、リフローにおいて、非水溶媒自体の耐熱性は重要であるが、電極との反応性が少ないことも同様に重要である。電解液7の非水溶媒がカーボネート系溶媒のみで構成され、エチレンカーボネートが含まれることにより、リフローによる電極との反応を抑え電池特性の劣化を抑えた非水電解質二次電池を提供することができた。このとき、上記溶媒に低温での電池特性の維持を目的に、エチルメチルカーボネートEMC、ジエチルカーボネートDECから選ばれる低沸点溶媒を添加することで、低温特性をより良くできる。以下、実施例により本発明を更に詳細に説明する。実施例1作製した非水電解質二次電池の断面図を図1に示した。作製した非水電解質二次電池は、外径4.8mm、厚さ1.4mmのコイン型である。正極1は、次の様にして作製した。市販のMoO3に導電剤としてグラファイトを、結着剤としてポリアクリル酸をMoO3:グラファイト:ポリアクリル酸=54:44:2の割合で混合して正極合剤とし、次にこの正極合剤6.4mgを2ton/cm2で直径2.4mmのペレットに加圧成形した。その後、この様にして得られた正極1を、炭素を含む導電性樹脂接着剤を用いて正極缶2に接着し一体化した正極ユニット化後、250°Cで8時間減圧加熱乾燥した。負極3は、次の様にして作製した。市販のSiOを粉砕したものを負極の活物質として用いた。この活物質に導電剤としてグラファイトを、結着剤としてポリアクリル酸をそれぞれ重量比45:40:15の割合で混合して負極合剤とした。合剤1.1mgを2ton/cm2で直径2.1mmのペレットに加圧成形したものを用いた。その後、この様にして得られた負極3を、炭素を導電性フィラーとする導電性樹脂接着剤を用いて負極缶4に接着し一体化した負極ユニット化後、250°Cで8時間減圧加熱乾燥した。さらに、ペレット上にリチウムフォイルを直径2mm、厚さ0.22mmに打ち抜いたものを圧着し、リチウム-負極積層電極とした。セパレータ5は、厚さ02mmのガラス繊維からなる不織布を乾燥後にφ3mmに打ち抜いたものを用いた。ガスケット6は、ポリエーテルエーテルケトン製のものを用いた。電解液7は、エチレンカーボネートを30体積、プロピレンカーボネートを70体積とした混合溶媒に、リチウムビスパーフルオロメチルスルホニルイミドLiCF3SO22Nを1mol/l溶解したもの5μlを準備した。その後、電解液7を注入し、正極ユニットと負極ユニットを重ねかしめ封口することにより非水電解質二次電池を作製した。実施例2実施例2は、混合溶媒をエチレンカーボネートを70体積、プロピレンカーボネートを30体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例3実施例3は、混合溶媒に添加するエチレンカーボネートの割合を30体積、ブチレンカーボネートを70体積、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例4実施例4は、混合溶媒をエチレンカーボネートを70体積、ブチレンカーボネートを30体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。比較例1比較例1は、混合溶媒をエチレンカーボネートを50体積、γ‐ブチルラクトン50体積とし、溶質を2mol/LのLiBF4とした電解液7を用いた。それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。比較例2比較例2は、混合溶媒をスルホランを30体積、ジメトキシエタンを30体積、フルオロエチレンカーボネートを40体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。比較例3比較例3は、混合溶媒をテトラギウライムを30体積、エチルグライムを30体積、フルオロエチレンカーボネートを40体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。以上のように作製した非水電解質二次電池に、予備加熱180°C10分、最高加熱温度260°C20秒でのリフロー炉で2回の熱処理を行った。非水電解質二次電池を室温まで冷却した後、330kΩの抵抗を用い、1.5Vカットオフの条件で容量を測定した。結果を表1に示す。表1に、リフロー後の容量を示す。リフロー後の容量は、比較例1のリフロー後の容量の値を基準100として、各水準のリフロー後の容量の値を相対的に表したものである。リフロー後の容量について比較すると、比較例1のリフロー後の容量の100に対し、実施例1から4のリフロー後の容量の値はいずれも100を超えた。このように、リフロー後の容量の減少を抑えることができた。また、比較例2及び3については比較例1のリフロー後の容量の100に対し、60~65程度と、より容量が減少した。リフロー熱処理における温度は260°Cであり、エチレンカーボネートの沸点248°Cより高くなっている。だが、リフロー熱処理により非水電解質二次電池が248°C以上となる温度は20秒と短いこと、またプロピレンカーボネートもしくはブチレンカーボネートと混合すること、更に支持塩としてリチウム塩であるリチウムビスパーフルオロメチルスルホニルイミドLiCF3SO22Nの添加による沸点上昇により、実施例1から4において用いた電解液はリフロー耐熱性を有したものと思われる。次に、電解液7に鎖状カーボネート系溶媒を含んだ非水電解質二次電池を作製した。実施例5実施例5は、混合溶媒をエチレンカーボネートを45体積、プロピレンカーボネートを20体積、エチルメチルカーボネートを35体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例6実施例6は、混合溶媒をエチレンカーボネートを50体積、プロピレンカーボネートを25体積、エチルメチルカーボネートを25体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例7実施例7は、混合溶媒をエチレンカーボネートを55体積、プロピレンカーボネートを30体積、エチルメチルカーボネートを15体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例8実施例8は、混合溶媒をエチレンカーボネートを45体積、プロピレンカーボネートを20体積、ジエチルカーボネートを35体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例9実施例9は、混合溶媒をエチレンカーボネートを50体積、プロピレンカーボネートを25体積、ジエチルカーボネートを25体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例10実施例10は、混合溶媒をエチレンカーボネートを55体積、プロピレンカーボネートを30体積、ジエチルカーボネートを15体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例11実施例11は、混合溶媒をエチレンカーボネートを45体積、ブチレンカーボネートを20体積、エチルメチルカーボネートを35体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例12実施例12は、混合溶媒をエチレンカーボネートを50体積、ブチレンカーボネートを25体積、エチルメチルカーボネートを25体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例13実施例13は、混合溶媒をエチレンカーボネートを55体積、ブチレンカーボネートを30体積、エチルメチルカーボネートを15体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例14実施例14は、混合溶媒をエチレンカーボネートを45体積、ブチレンカーボネートを20体積、ジエチルカーボネートを35体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例15実施例15は、混合溶媒をエチレンカーボネートを50体積、ブチレンカーボネートを25体積、ジエチルカーボネートを25体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。実施例16実施例16は、混合溶媒をエチレンカーボネートを55体積、ブチレンカーボネートを30体積、ジエチルカーボネートを15体積とし、それ以外は実施例1に等しい条件で作製した。以上のように作製した非水電解質二次電池に、予備加熱180°C10分、最高加熱温度260°C20秒でのリフロー炉で2回の熱処理を行った。非水電解質二次電池を室温まで冷却した後、330kΩの抵抗を用い、1.5Vカットオフの条件で容量を測定した。また、リフロー後に室温まで冷却した非水電解質二次電池を-25°Cの恒温槽に設置して、-25°Cにおける容量を測定した。このときの条件は、330kΩの抵抗を用い、1.5Vカットオフとした。結果を表2に示す。表2に、リフロー後の容量及び-25°C容量を示す。リフロー後の容量は、比較例1のリフロー後の容量の値を基準100として、各水準のリフロー後の容量の値を相対的に表したものである。また、-25°C容量は、比較例1の-25°Cにおける容量の値を基準100として、各水準の-25°Cにおける容量の値を相対的に表したものである。まず、リフロー後の容量について比較すると、比較例1のリフロー後の容量の100に対し、実施例5から16のリフロー後の容量の値はいずれも100を超えた。このように、リフロー後の容量の減少を抑えることができた。また、-25°C容量について比較すると、比較例1の-25°C容量の100に対し、実施例5から16の-25°C容量の値はいずれも100を超えた。このように、-25°Cにおける容量を増加させることができた。