対向して位置する2本の主柱におけるそれぞれの幅方向中心間の距離Sを等間隔Xに区分する位置に適数の間柱が取り付けられている構造を備えた壁構造を断熱するために前記主柱と該主柱に隣接する間柱との間および隣接する間柱同士の間に挿入される合成樹脂発泡体製の壁用断熱材であって、前記壁用断熱材は、主柱の横幅YがY1およびY2>Y1、間柱の横幅がD<Yである2つの態様の前記壁構造で用いることが予定されているものであり、前記壁用断熱材は、平板状で矩形形状をなす中央部分と、該中央部分の長手方向の一方および他方の側辺側からほぼV字状をなす第1および第2の割溝を介して斜めに傾斜した該中央部分と実質的に同じ厚みを持ちかつほぼ矩形形状をなす第1および第2の側方部分とを有し、前記各側方部分の長手方向に沿った側方端面は、その後方縁がその前方縁よりも外方に位置する傾斜面とされかつ前記双方の側方端面の前方縁間の距離は前記隣接する間柱間の距離よりやや狭く、後方縁間の距離は前記隣接する間柱間の距離よりも広くされており、前記第1の割溝の前記中央部分側の位置は、壁用断熱材を平板状の姿勢とした状態で前記第1の側方部分の側方端面から前記主柱の横幅Y1と間柱の横幅Dの差のほぼ半分の距離Z1だけ内側に入った位置とされており、前記第2の割溝の前記中央部分側の位置は、壁用断熱材を平板状の姿勢とした状態で前記第2の側方部分の側方端面から前記主柱の横幅Y2と間柱の横幅Dとの差のほぼ半分の距離Z2だけ内側に入った位置とされており、前記第1の割溝の開放端の開口幅W1と第2の割溝の開放端の開口幅W2との合計幅は、少なくとも前記双方の側方部分の側方端面の後方縁間の距離と前方縁間の距離の差に等しいかより広い距離とされていることを特徴とする壁用断熱材。請求項1に記載の壁用断熱材であって、該壁用断熱材は、前記主柱の横幅YがY1またはY2である2つの態様の壁構造のそれぞれにおいて、横幅Dが2つ以上の異なる間柱を用いて作られるさらに複数の態様の壁構造に対しても用いることが予定されているものであり、用いられる間柱の最大横幅をDa、最小横幅をDbとしたときに、前記第1の割溝の開放端の開口幅W1と第2の割溝の開放端の開口幅W2は、それぞれ、Da-Db/2の値にほぼ等しいかより広い距離とされていることを特徴とする壁用断熱材。前記主柱の横幅Yが略105mmまたは略120mmのいずれかであり、前記間柱の横幅Dが24mm、30mmまたは35mmのいずれかである壁構造に用いられる壁用断熱材であって、前記Z1が略40.5mm、Z2が略48mmであり、前記W1、W2が略11mm以上である請求項2に記載の壁用断熱材。請求項1または2に記載の壁用断熱材を用いた壁断熱構造であって、壁構造は、対向して位置する2本の主柱におけるそれぞれの幅方向中心間の距離を等間隔に区分する位置に適数の間柱が取り付けられている構造を備えた壁構造であり、その壁構造における前記主柱と該主柱に隣接する間柱の間には、前記壁用断熱材から第1の側方部分または第2の側方部分のいずれか一方を前記割溝の部分から除去した後の壁用断熱材が挿入されており、隣接する間柱同士の間には、前記壁用断熱材がそのまま挿入されている構造を少なくとも備えることを特徴とする壁断熱構造。木造軸組建築物では、主柱として横幅の異なる2種類の角材が選択的に用いられる。また、間柱にも横幅の異なる2種類あるいは3種類の角材が選択的に用いられる。具体的には、主柱には105mmの角材と120mmの角材が用いられ、間柱には横幅24mm、30mm、または35mmの角材が用いられる。特許文献1には、標準幅105mmの主柱と標準幅24mmの間柱とからなる軸組木造建築物の壁部分に適用するのに適した壁用断熱材と、標準幅105mmの主柱と標準幅30mmの間柱とからなる軸組木造建築物の壁部分に適用するのに適した壁用断熱材の2種類が開示されているものの、標準幅120mmの主柱を用いる場合、あるいは標準幅24mmの間柱を用いる場合の木造軸組建築物の壁部分に適した壁用断熱材については考察がなされていない。さらに、特許文献1に記載される手法に従えば、標準幅105mmの主柱と標準幅24mm間柱とからなる軸組木造建築物には、特許文献1に開示された位置とは異なる位置に第1および第2の切り込みを形成した壁用断熱材を用意することが必要であり、また、標準幅120mmの主柱を用いる軸組木造建築物に対しても、特許文献1に開示された位置とは異なる位置に第1および第2の切り込みを形成した2種類あるいは3種類の壁用断熱材をさらに用意することが必要となる。そのことは、施工業者あるいは断熱材メーカーは、木造軸組建築物である壁部分の断熱施工に対する、種々の需要に適切に対応するために、多くの種類の壁用断熱材を常時用意しておく必要があり、在庫管理、製品管理など観点からは、特許文献1に記載の壁用断熱材には、さらに改善すべき点がある。本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、木造軸組壁構法によって作られた壁部分が、標準として採用されている2種類の寸法の主柱のいずれによって造られている場合でも、さらに、それぞれにおいて、異なった複数種の間柱が用いられる場合でも、1種類の壁用断熱材を用意するのみで、すべての態様の壁部分における隣接する間柱と間柱の間および主柱と該主柱に隣接する間柱間の双方に、適切にかつ容易に挿入して壁断熱構造を構築することのできる、壁用断熱材を提供することを課題とする。また、その壁用断熱材を用いた床面の断熱構造を提供することを課題とする。本発明による木造軸組建築物用の壁用断熱材は、対向して位置する2本の主柱におけるそれぞれの幅方向中心間の距離Sを等間隔Xに区分する位置に適数の間柱が取り付けられている構造を備えた壁構造を断熱するために前記主柱と該主柱に隣接する間柱との間および隣接する間柱同士の間に挿入される合成樹脂発泡体製の壁用断熱材であって、前記壁用断熱材は、主柱の横幅YがY1およびY2>Y1、間柱の横幅がD<Yである2つの態様の前記壁構造で用いることが予定されているものであり、前記壁用断熱材は、平板状で矩形形状をなす中央部分と、該中央部分の長手方向の一方および他方の側辺側からほぼV字状をなす第1および第2の割溝を介して斜めに傾斜した該中央部分と実質的に同じ厚みを持ちかつほぼ矩形形状をなす第1および第2の側方部分とを有し、前記各側方部分の長手方向に沿った側方端面は、その後方縁がその前方縁よりも外方に位置する傾斜面とされかつ前記双方の側方端面の前方縁間の距離は前記隣接する間柱間の距離よりやや狭く、後方縁間の距離は前記隣接する間柱間の距離よりも広くされており、前記第1の割溝の前記中央部分側の位置は、壁用断熱材を平板状の姿勢とした状態で前記第1の側方部分の側方端面から前記主柱の横幅Y1と間柱の横幅Dの差のほぼ半分の距離Z1だけ内側に入った位置とされており、前記第2の割溝の前記中央部分側の位置は、壁用断熱材を平板状の姿勢とした状態で前記第2の側方部分の側方端面から前記主柱の横幅Y2と間柱の横幅Dとの差のほぼ半分の距離Z2だけ内側に入った位置とされており、前記第1の割溝の開放端の開口幅W1と第2の割溝の開放端の開口幅W2との合計幅は、少なくとも前記双方の側方部分の側方端面の後方縁間の距離と前方縁間の距離の差に等しいかより広い距離とされていることを特徴とする。後の発明を実施するための形態の欄で図面を参照してより詳しく説明するように、上記の壁用断熱材10は、基本構成として、中央部分10aと、その両側にほぼV字状をなす第1と第2の割溝S1、S2を介して斜めに傾斜したほぼ矩形形状をなす第1および第2の側方部分10b、10cとを備えている。そして、前記各側方部分10b、10cの長手方向に沿った側方端面11、12は、その後方縁がその前方縁よりも外方に位置する傾斜面とされ、さらに、前記双方の側方端面11、12の前方縁間の距離P1は前記隣接する間柱間の距離Taよりやや狭く、後方縁間の距離P2は前記隣接する間柱間の距離Taよりも広くされている。なお、本発明において、前方とは壁暖房施工時に壁用断熱材が間柱間等に挿入されるときの挿入方向前方側をいい、後方とは挿入方向後方側をいう。したがって、隣接する間柱と間柱の間には、上記壁用断熱材を立てた姿勢で、その前方側から容易に挿入することができる。挿入後にさらに奥方向に押し込んでいく過程で、双方の側方部分10b、10cは前記V字状をなす割溝S1、S2の開口幅を次第に狭くする方向に回動していき、最後には、全体が平板状の姿勢となって間柱と間柱の間に隙間のない状態で嵌め込まれる挿入される。それにより、隣接する間柱と間柱の間には、合成樹脂発泡体製の壁用断熱材10による断熱層が形成される。主柱と該主柱に隣接する間柱との間には、本発明による壁用断熱材が次のようにして挿入される。木造軸組建築物による壁構造において、隣接する間柱間の距離Taは前記距離X-距離Dであり、主柱と該主柱に隣接する間柱間の距離Tbは距離X-距離Y距離D/2となる。それを考慮して、本発明による壁用断熱材においては、前記の位置に第1のV字状の割溝S1と第2のV字状の割溝S2が形成されており、横幅Y1の主柱を用いた壁構造に対しては、第1のV字状の割溝S1を利用して前記第1の側方部分を除去した壁用断熱材、すなわち前記中央部分10aと第2の側方部分10cとからなる壁用断熱材を用いることで、主柱とそこに隣接する間柱との間に容易にかつ隙間のない状態で壁用断熱材を挿入することができる。また、横幅Y2の主柱を用いた壁構造に対しては、第2のV字状の割溝S2を利用して前記第2の側方部分を除去した壁用断熱材、すなわち第1の側方部分10bと中央部分10aとからなる壁用断熱材を用いることで、主柱とそこに隣接する間柱との間に容易にかつ隙間のない状態で壁用断熱材を挿入することができる。上記のように、本発明による壁用断熱材を用いることにより、木造軸組建築物による壁構造が、標準として採用されている2種類の寸法の主柱のいずれによって造られている場合であっても、隣接する間柱と間柱の間および主柱と該主柱に隣接する間柱の間の双方に、適切にかつ容易に断熱材を挿入することができる。そのために、断熱施工が容易化することに加え、壁用断熱材の在庫管理や製品管理も容易となる。本発明による壁用断熱材において、ほぼV字状をなす割溝S1、S2は、基本的に、隣接する間柱間あるいは主柱と該主柱に隣接する間柱間に壁用断熱材を挿入するときに、前記した2つの側方部分が前記後方縁間の距離P2と前方縁間の距離P1の差分だけ回動することができるように設けられる。したがって、割溝S1、S2の開放端側の距離W1、W2は狭いものでよく、断熱性が破壊される可能性を極力小さくすることができる。もちろん、前記後方縁間の距離P2と前方縁間の距離P1の差分よりも少し広くしておくことで主柱と間柱を設置するときの施工誤差にも対応可能となる。なお、本発明において、前記間柱の中心間の間隔Xの値、間柱の横幅Dの値、主柱の横幅Yの値に特に制限はないが、現在の軸組工法を参照すれば、隣接する間柱の中心間距離Xは455mm前後であり、Dは24mm前後、30mm前後、35mm前後のいずれかであり、Y1は105mm前後、Y2が120mm前後の値が選択される。また、対向して位置する2本の主柱におけるそれぞれの幅方向中心間の距離Sは、910mmもしくは1820mmが普通である。したがって、隣接する主柱と主柱との間に壁用断熱材を圧入することは、通常起こり得ない。前記のように、主柱の横幅Y1=105mmの壁構造において、横幅Dが24mm前後、30mm前後、35mm前後の間柱を用いる3つの態様が採用されており、また、主柱の横幅Y2=120mmの壁構造においても、横幅Dが24mm前後、30mm前後、35mm前後の間柱を用いる3つの態様が採用されている。すなわち、計6の態様の壁構造が、施工現場において選択的に採用されている。本発明は、これらのすべての態様の木造軸組建築物による壁構造の断熱に用いることのできる壁用断熱材をも開示する。この壁用断熱材は、前記主柱の横幅YがY1またはY2である2つの態様の壁構造のそれぞれにおいて、横幅Dが2つ以上の異なる間柱を用いて作られるさらに複数の態様の壁構造に対しても用いることが予定されているものであり、用いられる間柱の最大横幅をDa、最小横幅をDbとしたときに、前記第1の割溝の開放端の開口幅W1と第2の割溝の開放端の開口幅W2は、それぞれ、Da-Db/2の値にほぼ等しいかより広い距離とされていることを特徴とする。上記の壁用断熱材では、横幅Dが、例えば、24mm前後、30mm前後、35mm前後のように、異なる間柱が用いられる壁構造であっても、その間柱の横幅の違いを第1の割溝の開放端の開口幅W1と第2の割溝の開放端の開口幅W2が閉じることで吸収することができるので、1つの壁用断熱材でもって、横幅の違う間柱が用いられている異なる態様の壁構造に対する断熱施工に、好適に対処することができる。本発明による壁用断熱材の具体的な態様では、前記主柱の横幅Yが略105mmまたは略120mmのいずれかであり、前記間柱の横幅Dが24mm、30mmまたは35mmのいずれかである壁構造に用いられる壁用断熱材であって、前記Z1が略35mm、Z2が略48mmであり、前記W1、W2が略11mm以上である壁用断熱材である。本発明はさらに、上記した壁用断熱材を用いた壁断熱構造であって、壁構造は、対向して位置する2本の主柱におけるそれぞれの幅方向中心間の距離を等間隔に区分する位置に適数の間柱が取り付けられている構造を備えた壁構造であり、その壁構造における前記主柱と該主柱に隣接する間柱の間には、前記壁用断熱材から第1の側方部分または第2の側方部分のいずれか一方を前記割溝の部分から除去した後の壁用断熱材が挿入されており、隣接する間柱同士の間には、前記壁用断熱材がそのまま挿入されている構造を少なくとも備えることを特徴とする壁断熱構造をも開示する。本発明によれば、木造軸組壁構法によって作られた壁部分が、標準として採用されている2種類の寸法の主柱のいずれによって造られている場合でも、さらに、それぞれおいて、異なった複数種の横幅の間柱が用いられる場合でも、1種類の壁用断熱材を用意するのみで、すべての態様の壁部分における隣接する間柱と間柱の間および主柱と該主柱に隣接する間柱間の双方に、適切にかつ容易に挿入して壁断熱構造を構築することのできる壁用断熱材が得られる。それにより、断熱施工の容易性が得られるとともに、壁用断熱材の在庫管理あるいは製品管理も容易となる。以下、本発明を実施の形態に基づき説明する。図1に水平方向の断面図を示すように、木造軸組建築物における壁部分は、図示しない布基礎の上に固定された土台1図1には示されないに対して、一辺がYの角材からなる主柱2、2が所要の間隔Sをおいて立設固定され、その間に横幅D、奥行きYの水平断面矩形状である間柱3が所要本数だけ立設固定される。間柱3の上部には梁4図1には示されないが取り付けられる。一般に、間柱3の横幅Dは主柱2の一辺横幅Yよりも狭い。壁部の断熱施工に当たっては、主柱2と該主柱2に隣接する間柱3の間、および各隣接する間柱3、3の間に合成樹脂発泡体製の壁用断熱材10が挿入され、壁断熱構造とされる。軸組工法の標準では、図1に示すように、対向する横幅Yの主柱2、2の双方の中心間の距離Sを等距離Xに区分するようにして、適数図示の例では2本の横幅がD<Yである間柱3が立設固定される。壁部の断熱を行うには、間柱3と間柱3の間には、対向する間柱3、3の側面間の距離Ta=X-Dにほぼ等しい横幅である合成樹脂発泡体製の壁用断熱材10が挿入される。一方、主柱2と該主柱2に隣接する間柱3の対向する側面間の距離Tbは、間柱3、3の側面間の距離Taより狭く、その距離Tb=X-YD/2=Ta-Y-D/2となる。したがって、前記主柱2と隣接する間柱3との間には横幅がほぼTbに等しい合成樹脂発泡体製の部分断熱材10sが挿入される。具体的には、軸組工法において、現在、図3等に示すように、間柱中心間の距離Xが455mmの標準モジュールが一般に採用されており、そこにおいて、主柱2には、一辺横幅Yが105mmY1と120mmY2の2種類のものが用いられている。また、間柱3には、横幅Dが24mmD1、30mmD2、35mmD3の3種のものが用いられている。各間柱3の奥行き幅は、同時に使用する主柱2の一辺横幅Yの長さと同じである。間柱中心間の距離Xが455mmの標準モジュールにおいて、下記の表1に示すように、前記Y1=105mmとD1=24mmの組み合わせを取ると選択1、距離Taは455-24mm=431mm、距離Tbは431-105-24/2mm=390.5mmとなる図3参照。Y2=120mmとD1=24mmの組み合わせを取ると選択2、距離Taは455-24mm=431mm、距離Tbは431-120-24/2mm=383.0mmとなる図3参照。なお、図3では、図示の都合上、右側に横幅Y1=105mmの主柱2を、左側に横幅Y2=120mmの主柱2を配置して、その間に横幅D1=24mmの間柱3を2本配置することで、前記選択1と選択2とを同じ図面に図示しているが、実際には、選択1と選択2とは、それぞれ別態様の壁構造として構築される。Y1=105mmとD2=30mmの組み合わせを取ると選択3、距離Taは425mm、距離Tbは387.5mmとなり図5参照、Y2=120mmとD2=30mmの組み合わせを取ると選択4、距離Taは425mm、距離Tbは380.0となる図5参照。Y1=105mmとD3=35mmの組み合わせを取ると選択5、距離Taは420mm、距離Tbは385.0mmとなり図7参照、Y2=120mmとD3=35mmの組み合わせを取ると選択6、距離Taは420mm、距離Tbは377.5となる図7参照。なお、表1で、ZZ1、Z2は、Ta-Tbの値である。また、図5および図7においても、図3と同様に、選択3と選択4および選択5と選択6とを同じ図面に図示しているが、実際には、選択3と選択4および選択5と選択6とは、それぞれ別態様の壁構造として構築される。上記した6つの態様の壁構造における、主柱2と間柱3の間、間柱3と間柱3の間に、容易に挿入することのできる合成樹脂発泡体製の壁用断熱材10について説明する。図2は、本発明による合成樹脂発泡体製の壁用断熱材の一例を断面で示している。壁用断熱材10は、基本的形態として、平板状で矩形形状をなす中央部分10aと、該中央部分の長手方向の一方および他方の側辺側からほぼV字状をなす第1と第2の割溝S1、S2を介して斜めに傾斜した該中央部分10aと実質的に同じ厚みを持ちかつほぼ矩形形状をなす第1および第2の側方部分10b、10cとを備える。そして、前記各側方部分10b、10cの長手方向に沿った側方端面11、12は、その後方縁11a、12aがその前方縁11b、12bよりも外方に位置する傾斜面とされており、さらに前記双方の側方端面11、12の前方縁11b、12b間の距離P1は前記隣接する間柱3、3間の距離Taよりやや狭く、また、後方縁11a、12a間の距離P2は前記隣接する間柱3、3間の距離Taよりも広くされている。壁用断熱材10の厚みは、当該壁部に所要の断熱性能が得られるように、適宜設定される。壁用断熱材10の素材としての合成樹脂発泡体は、柔軟性を有し圧縮可能であり、反発弾性を有していて間柱間等に圧挿した場合に、間柱3あるいは主柱2の側面に断熱材の端部が密着する性質を有するものであるのが好ましい。具体的には、ポリオレフィン系樹脂やポリスチレン系樹脂を、押出発泡成形あるいはビーズ発泡成形によって成形したものが好ましい。前記したように、上記の構成を備えた壁用断熱材10は、間柱3、3間に取り付けるときは、そのままの形で挿入される。主柱2とそれに隣接する間柱3との間に取り付けるときは、第1の側方部分10bまたは第2の側方部分10cのいずれか一方を第1のV字状の割溝S1または第2のV字状の割溝S2の位置から施工現場で分離除去した後の部分断熱材10s10s1または10s2が挿入される。以下、その具体例をさらに詳細に説明する。図4aは、床用断熱材10の一つの具体例における短手方向の断面を、実際の数値も入れて示している。この例において、中央部分10aの後方面幅および前方面幅はともに342.5mm、第1の側方部分10bの後方面幅34.5m、前方面幅35.6mm、第2の側方部分10cの後方面幅42.0mm、前方面幅43.3mmであり、すべての厚みは略90mmである。第1の側方部分10bと第2の側方部分10cは外側に傾斜した姿勢とされており、第1の側方部分10bと中央部分10aとの間には第1のV字状の割溝S1が、また、中央部分10aと第2の側方部分10cとの間には第2のV字状の割溝S2が形成されている。具体的には、第1の割溝S1は、中央部分10aの一方の側面と第1の側方部分10bの対向する側面によって形成され、また、第2の割溝S2は、中央部分10aの他方の側面と第2の側方部分10cの対向する側面によって形成されている。なお、割溝S1、S2の深さは通常の取り扱いでは中央部分10aから分離しないことを条件に、ほぼ前方面側にまで達する深さであることが好ましい。この姿勢にあるときの前記側方端面11、12の前方縁11b、12b間の距離P1は、図4aに示すように、略34.9mm342.5mm略42.4mm=略419.8mmとなるようにされていて、その値は、前記選択1~6でのTa値の最も狭い値420mmよりも狭い。また、側方端面11、12の後方縁11a、12a間の距離P2は、略33.8mm略20.1mm342.5mm略19.5mm略41.2mm=略457.1mmとなるようにされていて、その値は、前記選択1~6でのTa値の最も広い値431mmよりも広い。また、第1の割溝S1の上端開口幅W1=略20.1mmと第2の割溝S2の上端開口幅W2=19.5mmの和の値は略39.7mmであり、この値は、前記距離P2-距離P1=37.4mmの値より大きい。したがって、選択1~6のいずれの壁構造であっても、壁用断熱材10は、図4aに示されるそのままの姿勢で、隣接する間柱3、3の間にその前方面側から容易に挿入することができ、挿入後には間柱3、3の間に両側面を間柱3、3に密接した状態で保持される。図3および図4は、その壁用断熱材10を、前記選択1および選択2間柱3の横幅D1=24mmの壁構造に取り付ける場合を示している。選択1および選択2の壁構造において、壁用断熱材10を間柱3、3の間にさらに押し込んで、前方面側が水平面となった平板状の姿勢とされたとき、図3および図4bに示すように、側方端面11、12のほぼ全面が間柱3、3に密接し、かつV字状の割溝S1、S2の上端の開口幅W1、W2がほぼ6mmにまで狭めたられた状態で間柱3、3との間に挿入される。すなわち、壁用断熱材10において、前記第1の割溝S1の前記中央部分10a側の位置は、34.5mm6mm=40.5mmであり、この値は、壁用断熱材10を平板状の姿勢とした状態で第1の側方部分10bの側方端面11から前記主柱2の横幅Y1=105mmと間柱3の横幅D=24mmの差81mmのほぼ半分の距離Z1=40.5mmだけ内側に入った位置に等しい。また、前記第2の割溝S2の前記中央部分10a側の位置は、42.0mm6mm=48.0mmであり、この値は、壁用断熱材10を平板状の姿勢とした状態で第2の側方部分10cの側方端面12から前記主柱2の横幅Y2=120mmと間柱3の横幅D=24mmの差96mmのほぼ半分の距離Z2=48.0mmだけ内側に入った位置に等しい。図5および図6は、同じ壁用断熱材10を前記選択3および選択4間柱3の横幅D2=30mmの壁構造に取り付ける場合を示している。選択3および選択4においては、壁用断熱材10をさらに押し込んで、前方面側が水平面となった平板状の姿勢とされたときに、図5および図6bに示すように、側方端面11、12のほぼ全面が間柱3、3に密接し、かつV字状の割溝S1、S2の上端の開口幅W1、W2ほぼ3mmにまで狭めたられた状態で間柱3と間柱3との間に挿入される。図7および図8は、同じ壁用断熱材10を前記選択5および選択6間柱3の横幅D3=35mmの壁構造に取り付ける場合を示している。選択5および選択6においては、壁用断熱材10をさらに押し込んで、前方面側が水平面となった平板状の姿勢とされたときに、図7および図8bに示すように、側方端面11、12のほぼ全面が間柱3、3に密接し、かつV字状の割溝S1、S2の上端の開口幅W1、W2ほぼ0.5mmにまで狭めたられた状態で間柱3と間柱3との間に挿入される。次に、主柱2とそれに隣接する間柱3との間に、上記の壁用断熱材10を挿入する場合を説明する。選択1、選択3、選択5、すなわち主柱2の横幅Y1=105mmの壁構造において、Tbの最小値は選択5の場合であって、Tb=385mm、Z1=35.0mm=105mm-Dの最大値D3=35mm/2である。したがって、主柱2の横幅Y1=105mmの壁構造で用いる壁用断熱材10において、壁用断熱材10を主柱2とそれに隣接する間柱3との間に挿入するには、35.0mm幅分を落とした部分断熱材10sとしなければならない。そのために、壁用断熱材10には、前記したように、壁用断熱材10を平板状の姿勢とした状態で、第1の側方部分10bの側方端面11から内側に略35.0mm入った位置に当該第1の割溝S1の前記中央部分10a側の側面が位置するようにして、前記第1のV字状の割溝S1が形成されている。後記するように、選択3、選択5では、Tb値は387.5mm、390.5mmと広くなるが、その差分は、第2のV字状の割溝S2の開き程度で調整される。選択2、選択4、選択6、すなわち主柱2の横幅Y1=120mmの壁構造においては、Tbの最小値は選択6の場合であって、Tb=377.5mm、Z2=42.5mm=120mm-Dの最大値D3=35mm/2である。したがって、主柱2の横幅Y2=120mmの壁構造で用いる壁用断熱材10において、壁用断熱材10を主柱2とそれに隣接する間柱3との間に挿入するには、42.5mm幅分を落とした部分断熱材10sとしなければならない。そのために、壁用断熱材10には、壁用断熱材10を平板状の姿勢とした状態で、第2の側方部分10cの側方端面12から内側に略42.5mm入った位置に当該第2の割溝S2の前記中央部分10a側の側面が位置するようにして、前記第2のV字状の割溝S2が形成されている。後記するように、選択2、選択5でも、Tb値は380.0mm、383.0mmと広くなるが、その差分は、第1のV字状の割溝S1の開き程度で調整される。選択1~選択6のそれぞれについて、より詳細に説明する。選択1、すなわち、主柱2として横幅Y1=105mm、間柱3として横幅D1=24を用いる場合、主柱2と間柱3の間隔Tb=390.5mmとなる。それで、選択1の場合には、図4aに示した断熱材10から第1の側方部分10bを第1の割溝S1を利用して分離除去した後の第1部分断熱材10s1を用いる。図4cは第1部分断熱材10s1を示しており、その前方面側の横幅は342.542.4=384.9mmであって、Tb値390.5mmより狭い。また、後方面側の横幅は342.519.541.2=403.3mmであって、Tb値390.5mmより広い。したがって、第1部分断熱材10s1は、選択1において、図4cに示されるそのままの姿勢で主柱2Y1=105mmとそこに隣接する間柱3D1=24mmとの間に容易に挿入することができる。第1部分断熱材10s1をさらに押し込んで、前方面側が水平面となった平板状の姿勢とされたとき、図4dおよび図3に示すように、側方端面12のほぼ全面が主柱2に密接し、かつV字状の割溝S2の上端の開口幅W2がほぼ6mmとなった状態で主柱2と間柱3との間に挿入される。次に、選択2、すなわち、主柱2として横幅Y2=120mm、間柱3として横幅D1=24を用いる場合を説明する。この場合、主柱2と間柱3の間隔Tb=383.0mmとなる。選択2の場合には、図4aに示した断熱材10から第2の側方部分10cを第2の割溝S2を利用して分離除去した後の第2部分断熱材10s2を用いる。図4eは第2部分断熱材10s2を示しており、その前方面側の横幅は34.9342.5=377.0mmであって、Tb値383.0mmより狭い。また、後方面側の横幅は33.820.1342.5=396.4mmであって、Tb値383.0mmより広い。したがって、第2部分断熱材10s2は、選択2において、図4eに示されるそのままの姿勢で主柱2Y2=120mmとそこに隣接する間柱3D1=24mmの間に容易に挿入することができる。第2部分断熱材10s2をさらに押し込んで、前方面側が水平面となった平板状の姿勢とされたとき、図4fおよび図3に示すように、側方端面11のほぼ全面が主柱2に密接し、かつV字状の割溝S1の上端の開口幅W1がほぼ6mmとなった状態で主柱2と間柱3との間に挿入される。図5および図6は、選択3、すなわち主柱2として横幅Y1=105mm、間柱3として横幅D2=30mmを用いる場合、および、選択4、すなわち主柱2として横幅Y1=120mm、間柱3として横幅D2=30mmを用いる場合を示している。選択3ではTb=387.5mm、選択4ではTb=380.0mmであり、前記した選択1および選択2の場合とはTb値が相違することを除き、基本的な態様は、図3および図4に基づき説明した態様1および態様2と同様である。図6aに示す壁用断熱材10は、図4aに示したものと同じものであり、また、図6cdおよび図6efは、図4cdおよび図4efにそれぞれ相当する図、図5は図3に相当する図である。図6dと図4dおよび図6fと図4fとを比較すればわかるように、選択3および選択4においても、前記第1および第2の態様の場合と同じ形態の第1の側方部分10s1または第2の側方部分10s2を用いながら、前記Tb値の違いをV字状の割溝S1またはS2の開き具合を変化させることで吸収できることがわかる。具体的には、選択3では第2のV字状の割溝S2の上端の開口幅W2がほぼ3mmとなった状態で、また選択4では第1のV字状の割溝S1の上端の開口幅W1がほぼ3mmとなった状態で、主柱2と間柱3との間にそれぞれ挿入され、気密な断熱構造が構築されることがわかる。上記のことは、選択5および選択6においても同様である。図7および図8は、選択5、すなわち主柱2として横幅Y1=105mm、間柱3として横幅D3=35mmを用いる場合、および、選択6、すなわち主柱2として横幅Y1=120mm、間柱3として横幅D3=35mmを用いる場合を示している。選択5ではTb=385.0mm、選択6ではTb=377.5mmであり、ここでも、前記した選択1および選択2の場合とはTb値が相違することを除き、基本的な態様は、図3および図4に基づき説明した態様1および態様2と同様である。図8aに示す壁用断熱材10は、図4aに示したものと同じものであり、また、図8cdおよび図8efは、図4cdおよび図4efにそれぞれ相当する図、図7は図3に相当する図である。図8dと図4dおよび図8fと図4fとを比較すればわかるように、選択5および選択6においても、前記第1および第2の態様の場合と同じ形態の第1の側方部分10s1または第2の側方部分10s2を用いながら、前記Tb値の違いをV字状の割溝S1またはS2の開き具合を変化させることで吸収できる。具体的には、選択5では第2のV字状の割溝S2の上端の開口幅W2がほぼ0.6mmとなった状態で、また選択6では第1のV字状の割溝S1の上端の開口幅W1がほぼ0.5mmとなった状態で、主柱2と間柱3との間にそれぞれ挿入され、気密な断熱構造が構築されている。図9は、前記第2のV字状の割溝S2の溝底部形状のいくつかの例を示している。なお、図示の都合から、第2の割溝S2について説明するが、第1の割溝S1についても同様である。いずれの場合も、第2の割溝S2の中央部分10a側の側面Sa、すなわち、図で中央部分10aの左側側面Saは垂直面とされ、他方の側面Sb、すなわち第2の側方部分10cの図で左側側面Sbは傾斜面とされている。また、割溝S2の底部Scは、分離作業が容易に行えるように、床用断熱材10の前方面近傍まで達している。底部Scは、図9aに示す例では右上がりの傾斜面であり、図9bに示す例では水平面であり、図9cに示す例ではほぼ円弧状となっている。発泡樹脂の種類や全体の形状と寸法に応じて分離面ができるだけ平坦な面となるように底部Scの形状を選定することが望ましい。図3~図8に基づき行った上記の説明では、主柱2の横幅Y1の壁構造において、3種類の異なった横幅D1~D3の間柱3を用いる3つの態様と、主柱2の横幅Y2の壁構造において、3種類の異なった横幅D1~D3の間柱3を用いる3つの態様の、6つの態様に共通に用いることのできる壁用断熱材10について説明した。しかし、本発明による壁用断熱材はこれに限定されるものではなく、本発明の壁用断熱材には、主柱2の横幅Y1の壁構造において、横幅D1~Dnのn種類の間柱3を用いるn個の態様と、主柱2の横幅Y2の壁構造において、横幅D1~Dnのn種類の間柱3を用いるn個の態様の、nn個の態様に共通に用いることのできる壁用断熱材のすべてが含まれる。n=1の場合には、前記第1の割溝S1の開放端の開口幅W1と第2の割溝S2の開放端の開口幅W2との合計幅Wが、少なくとも前記双方の側方部分10b、10cの側方端面11、12の後方縁11a、12a間の距離P2と前方縁11b、12b間の距離P1の差に等しいかより広い距離とされていれば、所期の目的は達成可能であることは理解されよう。また、n≧2の場合には、用いられる間柱の最大横幅をDa、最小横幅をDbとしたときに、第1の割溝S1の中央部分10a側の側面の位置を、壁用断熱材を平板状の姿勢とした状態で、第1の側方部分10bの側方端面11から前記主柱2の横幅Y1と間柱3の横幅Daの差のほぼ半分の距離Z1だけ内側に入った位置とし、第2の側方部分10cの側方端面12から主柱2の横幅Y2と間柱3の横幅Dbとの差のほぼ半分の距離Z2だけ内側に入った位置とし、さらに、前記第1の割溝S1の開放端の開口幅W1と第2の割溝S2の開放端の開口幅W2は、それぞれDa-Db/2の値にほぼ等しいかより広い距離とされていれば、所期の目的は達成可能であることは理解されよう。