"内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、作動液により調整する液圧式バルブタイミング調整装置であって、前記クランク軸と連動回転するアウタロータと、前記カム軸と連動回転し、前記アウタロータの内部において複数の作動室を回転周方向に区画し、それら各作動室に対する作動液の入出により前記アウタロータに対して前記回転周方向の一方又は他方へ摺動回転するインナロータと、素線のうち最外周巻部及び最内周巻部がそれぞれ前記アウタロータ及び前記インナロータに係止され、前記回転周方向の一方及び他方をそれぞれ変形方向及び付勢方向として、前記アウタロータに対する前記インナロータの前記変形方向への摺動回転に応じてねじれ変形することにより、前記アウタロータに対して前記インナロータを前記付勢方向へ付勢する渦巻ばねとを、備えたバルブタイミング調整装置において、前記渦巻ばねは、前記アウタロータによる係止箇所と前記インナロータによる係止箇所との間にて径方向に曲げ出された曲部を有し、当該曲部を径方向に隣り合う素線部分に線間接触させることを特徴とする液圧式バルブタイミング調整装置。前記曲部は、前記渦巻ばねの素線において湾曲するアーチ状に形成されることを特徴とする請求項1に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。前記曲部は、前記アウタロータによる係止箇所と前記インナロータによる係止箇所との間において、複数箇所に設けられることを特徴とする請求項1又は2に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。前記最外周巻部は、前記アウタロータによる係止箇所から前記回転周方向にずれた箇所において、前記径方向の内側から前記アウタロータに支持されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。前記最外周巻部は、前記径方向の外側に曲げ出されて前記径方向の内側からの係止状態にて前記アウタロータにより支持される係止部を、有することを特徴とする請求項4に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。前記渦巻ばねは、前記アウタロータのうち軸方向に隣り合う端面の外形輪郭よりも、前記径方向の内側に配置されることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の液圧式バルブタイミング調整装置。一般に、回転に伴って振動が発生する内燃機関では、エンジン回転数回転速度が増大するのに追従して、エンジン振動数も増大する。故に特許文献1の開示装置では、エンジン振動数が増大して渦巻ばねの固有振動数と一致すると、当該渦巻ばねに共振が発生する。その結果、応力振幅の急増する渦巻ばねには、曲げや折れ等の破損が生じ易くなるので、耐久性の低下が懸念される。ここで特に特許文献1の開示装置では、渦巻ばねの最外周巻部を単に径方向の内側へと寄せて、隣り合う素線部分に線間接触させているだけのため、渦巻ばねのねじれ変形時には、素線同士が離間し易い。素線同士が離間した場合、渦巻ばねの固有振動数が減少側へ変化するため、エンジン回転数に追従して増大したエンジン振動数に当該固有振動数が一致して、共振による破損を渦巻ばねに生じさせ易くなる。また、最外周巻部を径方向内側に寄せられた渦巻ばねでは、線間接触箇所から回転周方向にずれた箇所にて素線が径方向外側に突っ張る状態となるので、耐久性の低下を招く過大な応力が発生し易い。さらに渦巻ばねでは、アウタロータに係止される最外周巻部が径方向内側に寄せられることで、インナロータに係止される最内周巻部に不要な径方向力が働き、それらロータ間に生じる摺動抵抗が増大してバルブタイミングの調整応答性が低下してしまうのである。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、液圧式バルブタイミング調整装置において耐久性とバルブタイミングの調整応答性とを高めることにある。請求項1に記載の発明は、内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、作動液により調整する液圧式バルブタイミング調整装置であって、クランク軸と連動回転するアウタロータと、カム軸と連動回転し、アウタロータの内部において複数の作動室を回転周方向に区画し、それら各作動室に対する作動液の入出によりアウタロータに対して回転周方向の一方又は他方へ摺動回転するインナロータと、素線のうち最外周巻部及び最内周巻部がそれぞれアウタロータ及びインナロータに係止され、回転周方向の一方及び他方をそれぞれ変形方向及び付勢方向として、アウタロータに対するインナロータの変形方向への摺動回転に応じてねじれ変形することにより、アウタロータに対してインナロータを付勢方向へ付勢する渦巻ばねとを、備えたバルブタイミング調整装置において、渦巻ばねは、アウタロータによる係止箇所とインナロータによる係止箇所との間にて径方向に曲げ出された曲部を有し、当該曲部を径方向に隣り合う素線部分に線間接触させる。この発明において、素線のうち最外周巻部及び最内周巻部がそれぞれアウタロータ及びインナロータに係止される渦巻ばねでは、それら各ロータによる係止箇所の間にて径方向に曲げ出された曲部が、径方向に隣り合う素線部分と線間接触する。こうした曲部を利用する線間接触構造によれば、各ロータによる係止箇所と線間接触箇所との間の素線長を短くして、渦巻ばねの固有振動数を増大させ得るので、内燃機関にてエンジン振動数がエンジン回転数に追従して増大したとしても、渦巻ばねの共振を抑制可能となる。また、曲部を利用する線間接触構造により共振が抑えられる渦巻ばねでは、線間接触を実現するために最外周巻部を径方向内側へ寄せる必要性から、解放され得る。故に、素線が径方向外側に突っ張って過大な応力が発生する事態も、最内周巻部に不要な径方向力が働いてロータ間の摺動抵抗が増大する事態も、回避可能となる。以上のことから、渦巻ばねについて共振の抑制作用と過大応力の発生回避作用とにより耐久性を高めると共に、ロータ間の摺動抵抗の増大回避作用によりバルブタイミングの調整応答性を高めることができるのである。請求項2に記載の発明によると、曲部は、渦巻ばねの素線において湾曲するアーチ状に形成される。この発明のように、渦巻ばねの素線において湾曲するアーチ状の曲部では、両端部における曲率の変化量を可及的に小さくし得る。これによれば、渦巻ばねのねじれ変形時に曲部の両端部に過大な応力が発生するのを抑制して、高耐久性の実現に貢献することができるのである。請求項3に記載の発明によると、曲部は、アウタロータによる係止箇所とインナロータによる係止箇所との間において、複数箇所に設けられる。この発明の渦巻ばねにおいて各ロータによる係止箇所の間では、複数箇所の曲部がそれぞれ隣り合う素線部分と線間接触して、それら線間接触箇所の間又は係止箇所と線間接触箇所との間の素線長が短くなる。その結果、渦巻ばねの固有振動数が確実に増大して共振の抑制作用が高められ得るので、高耐久性の実現に貢献することができるのである。請求項4に記載の発明によると、最外周巻部は、アウタロータによる係止箇所から回転周方向にずれた箇所において、径方向の内側からアウタロータに支持される。この発明のように、アウタロータによる係止箇所から回転周方向にずれた箇所にて径方向内側からアウタロータに支持される最外周巻部は、渦巻ばねのねじれ変形時に当該径方向内側には寄り難くなる。これにより、素線が径方向外側に突っ張って過大な応力が発生する事態の回避作用も、最内周巻部に不要な径方向力が働いてロータ間の摺動抵抗が増大する事態の回避作用も高められ得るので、高耐久性と高調整応答性との実現に貢献することができるのである。請求項5に記載の発明によると、最外周巻部は、径方向の外側に曲げ出されて径方向の内側からの係止状態にてアウタロータにより支持される係止部を、有する。この発明のように、アウタロータによる径方向内側からの支持部分が径方向外側に曲げ出されることで、アウタロータによる係止状態の係止部となっている最外周巻部については、渦巻ばねのねじれ変形時に径方向内側への寄りが確実に規制され得る。これによれば、素線が径方向外側に突っ張って過大な応力が発生する事態と、最内周巻部に不要な径方向力が働いてロータ間の摺動抵抗が増大する事態とにつき、回避作用を確固たるものとして、高耐久性と高調整応答性との実現に貢献することができるのである。請求項6に記載の発明によると、渦巻ばねは、アウタロータのうち軸方向に隣り合う端面の外形輪郭よりも、径方向の内側に配置される。この発明において、軸方向に隣り合うアウタロータ端面の外形輪郭よりも径方向内側に配置される渦巻ばねは、上述の如き曲部を利用した線間接触構造により径方向外側への突っ張りが抑制されるので、当該外形輪郭から径方向外側へは食み出し難くなる。これによれば、内燃機関における搭載条件が一般に制限されるバルブタイミング調整装置につき、高耐久性と高調整応答性とを実現しつつ、小型化を図ることが可能となる。作用効果ここまで説明した付勢ユニット5の作用効果を、以下に説明する。付勢ユニット5によると、素線52のうち最外周及び最内周巻部522,520が各ロータ10,20に係止される渦巻ばね50では、それら各ロータ10,20による係止箇所の間にて径方向外側に曲げ出された曲部524が、径方向に隣り合う最外周巻部522と線間接触する。こうした曲部524を利用する線間接触構造によれば、各ロータ10,20による係止箇所としての先端部522a,520aと素線部分524,522の線間接触箇所との間にて、素線長が短くなるので、渦巻ばね50の一次固有振動数が増大する。故に、内燃機関にてエンジン振動数がエンジン回転数に追従して増大したとしても、当該エンジン振動数の想定最大値よりも大きな一次固有振動数を渦巻ばね50に予め与えておくことで、当該ばね50の共振を抑制することが可能である。また、曲部524を利用する線間接触構造により共振が抑えられる渦巻ばね50では、線間接触を実現するために最外周巻部522を径方向内側へ寄せる必要性から、解放され得る。故に、最外周巻部522が径方向内側へ寄ることにより素線52が径方向外側に突っ張って過大な応力が発生する事態も、当該寄りにより不要な径方向力が最内周巻部520に働いてロータ10,20間の摺動抵抗が増大する事態も、回避可能となる。以上、付勢ユニット5によれば、渦巻ばね50について共振の抑制作用と過大応力の発生回避作用とにより耐久性を高めると共に、ロストルクを生むロータ10,20間の摺動抵抗についての増大回避作用によりバルブタイミングの調整応答性を高めることができるのである。さらに、付勢ユニット5をなす渦巻ばね50の素線52において滑らかに湾曲するアーチ状の曲部524については、図3の両端部524a,524bにおける曲率の変化量を可及的に小さくし得る。これによれば、渦巻ばね50のねじれ変形時に曲部524の両端部524a,524bに過大な応力が発生するのを抑制して、高耐久性の実現に貢献することができるのである。まらさらに、付勢ユニット5において渦巻ばね50は、軸方向に隣り合うアウタロータ10の外端面130の外形輪郭130aよりも径方向内側に、配置されている。ここで、上述の如き曲部524を利用した線間接触構造によれば、素線52の径方向外側への突っ張りが抑制され得るので、渦巻ばね50が外端面130の外形輪郭130aから径方向外側へは食み出し難くなる。故に、内燃機関における搭載条件が一般に制限される装置1について、高耐久性と高調整応答性とを実現しつつ、小型化を図ることも可能となるのである。第二実施形態図4に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態の付勢ユニット2005をなす渦巻ばね2050では、最外周及び最内周巻部522,520の各先端部522a,520a間にて素線部分2524が径方向内側へ向かって滑らかなアーチ状に湾曲することで、径方向に曲げ出された曲部2524が形成されている。そして、こうした径方向内側への曲げ出しにより曲部2524は、当該曲部2524と径方向に隣り合う最内周巻部520に対して回転周方向の特定箇所にて接触する、所謂線間接触を実現している。このような第二実施形態の渦巻ばね2050は、曲部524を径方向内側の最内周巻部520に線間接触させた状態下、インナロータ20を付勢する復原力を回転位相に応じて発生する。したがって、かかる線接触構造によれば、第一実施形態と同様な作用効果を発揮することができるのである。第三実施形態図5に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態の付勢ユニット3005をなす渦巻ばね3050では、最外周及び最内周巻部522,520の各先端部522a,520a間にて複数箇所本実施形態では三箇所の素線部分3524が径方向外側へ向かって滑らかなアーチ状に湾曲することで、径方向に曲げ出された複数の曲部3524が形成されている。そして、こうした径方向外側への曲げ出しにより各曲部3524は、最外周巻部522のうち径方向に隣り合う箇所に対して回転周方向の所定角度範囲で接触する、所謂線間接触を実現している。このような第三実施形態の渦巻ばね3050では、各曲部3524を径方向内側の最外周巻部522に線間接触させた状態下、インナロータ20を付勢する復原力を回転位相に応じて発生する。したがって、かかる線接触構造によれば、素線部分3524,522の線接触箇所間や、各ロータ10,20による係止箇所と回転周方向に直近の当該線接触箇所との間にて、素線長が短くなる。これによれば、渦巻ばね50の一次固有振動数を確実に増大させて共振の抑制作用を高め得るので、高耐久性の実現に貢献することができるのである。第四実施形態図6に示すように、本発明の第四実施形態は第一実施形態の変形例である。第四実施形態の付勢ユニット4005には、支持部材4019が追加されている。支持部材4019は、アウタロータ10においてリアプレート13からハウジング本体12とは軸方向反対側へ突出する円柱ピン状に、形成されている。ここで本実施形態の支持部材4019は、回転中心Crからアウタストッパ18の場合よりも長い距離だけ径方向に偏心した箇所に、当該ストッパ18から回転周方向にずれて配置されている。さらに付勢ユニット4005をなす渦巻ばね4050の最外周巻部522では、アウタストッパ18による係止箇所としての先端部522aから回転周方向にずれた箇所において、素線部分4526が径方向に曲げ出されている。ここで本実施形態の素線部分4526は、径方向外側へ向かって山型に屈曲されて当該山型の内側に支持部材4019が嵌入することで、径方向内側からの係止状態にてアウタロータ10により支持される係止部4526を、形成している。さらに本実施形態では、係止部4526がリアプレート13の外端面130の外形輪郭130aよりも径方向内側に配置されることで、渦巻ばね4050の全体が当該輪郭130aの径方向内側に収められている。またさらに本実施形態では、最外周巻部522のうち係止部4526を回転周方向に挟んで先端部522aとは反対側となる箇所に、曲部524が線間接触する構成が採用されている。このような第四実施形態の渦巻ばね4050では、最外周巻部522のうち径方向外側に曲げ出された係止部4526をアウタロータ10が径方向内側からの係止状態にて支持するので、ねじれ変形時には最外周巻部522の当該径方向内側への寄りが確実に規制され得る。これによれば、素線52が径方向外側に突っ張って過大な応力が発生する事態と、最内周巻部520に不要な径方向力が働いてロータ10,20間の摺動抵抗が増大する事態とにつき、回避作用を確固たるものとして、高耐久性と高調整応答性との実現に貢献することができるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一~第四実施形態では、第四実施形態の係止部4526に準じて曲部524,2524,3524を山型に屈曲させてもよい。また、第一、第三及び第四実施形態では、曲部524,3524を最外周巻部522よりも内周の素線部分と隣り合わせて線間接触を実現してもよい。さらに第二実施形態では、曲部2524を最内周巻部520よりも外周の素線部分と隣り合わせて線間接触を実現してもよい。またさらに第三及び第四実施形態では、第二実施形態に準じて曲部524,3524を径方向内側へ曲げ出してもよい。ここで第三実施形態の場合には、全ての曲部3524を径方向内側へ曲げ出してもよいし、径方向内側へ曲げ出した曲部3524及び径方向外側へ曲げ出した曲部3524をそれぞれ適数ずつ設けてもよい。加えて第四実施形態では、アウタストッパ18による係止箇所としての先端部522aから回転周方向にずれた複数箇所にそれぞれ、係止部4526を設けてもよい。また加えて第四実施形態では、最外周巻部522のうち屈曲されない渦巻状部分を、支持部材4019により径方向内側から支持してもよい。さらに加えて第一~第四実施形態では、アウタロータ10のうち渦巻ばね50,2050,3050,4050と軸方向に隣り合う外端面130の外形輪郭130に対して、それらのばね50,2050,3050,4050を径方向の内側から外側へ向かって食み出すように配置してもよい。またさらに加えて第一~第四実施形態では、ロック位相を最進角位相及び最遅角位相の間の回転位相に設定して、渦巻ばね50,2050,3050,4050によりインナロータ20が付勢力を受ける回転位相の範囲を、最進角位相又は最遅角位相から当該ロック位相に至る範囲に限定してもよい。そして、第一~第四実施形態では、カム軸2により開閉する動弁を吸気弁とし且つ進角と遅角との関係を逆にして、渦巻ばね50,2050,3050,4050によりインナロータ20を遅角方向Drへと付勢してもよい。1液圧式バルブタイミング調整装置、2カム軸、5,2005,3005,4005付勢ユニット、10アウタロータ、13リアプレート、18アウタストッパ、20インナロータ、32進角作動室作動室、33遅角作動室作動室、50,2050,3050,4050渦巻ばね、52素線、130外端面端面、130a外形輪郭、202ベーン、204突出部、202a嵌合孔、520素線部分最内周巻部、520a,522a先端部、522素線部分最外周巻部、524,2524,3524素線部分曲部、524a,524b両端部、4019支持部材、4526素線部分係止部、Cr回転中心、Cs渦巻中心、Da進角方向、Dr遅角方向以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態による液圧式バルブタイミング調整装置1につき、車両の内燃機関に適用した例を示している。装置1は、内燃機関においてカム軸2を駆動するための機関トルクがクランク軸図示しないから伝達される伝達系に、設置される。かかる機関トルクの伝達により装置1は、カム軸2が開閉する動弁としての排気弁のバルブタイミングを、作動液としての作動油により調整する。基本構成まず、装置1の基本構成を説明する。図1,2に示すように装置1は、アウタロータ10に対するインナロータ20の回転位相を変化させることにより、バルブタイミングを調整する。ここで、アウタロータ10及びインナロータ20の回転周方向、径方向及び軸方向はいずれも共通となっており、それらの方向を以下では単に、回転周方向、径方向及び軸方向と表記する。また、アウタロータ10に対するインナロータ20の回転位相を、以下では単に、ロータ10,20間の回転位相と表記する。アウタロータ10は、スプロケット歯124の設けられたハウジング本体12の軸方向両端部にそれぞれリアプレート13及びフロントプレート14が締結されてなる、所謂スプロケットハウジングである。ハウジング本体12は、収容周壁120、複数のシュー122及び複数のスプロケット歯124を有している。各シュー122は、円筒状の収容周壁120において回転周方向に所定間隔ずつあけた箇所から径方向内側へ突出している。回転周方向において隣合うシュー122の間には、それぞれ収容室30が形成されている。各スプロケット歯124は、収容周壁120のうち回転周方向に等間隔ずつあけた箇所から径方向外側へと突出している。ハウジング本体12は、それらスプロケット歯124とクランク軸の複数の歯との間にタイミングチェーン図示しないが掛け渡されることにより、当該クランク軸と連繋する。かかる連繋により内燃機関の運転時には、クランク軸から出力の機関トルクがタイミングチェーンを通じてハウジング本体12に伝達されることで、アウタロータ10がクランク軸と連動して回転周方向の一方図2の時計方向に回転する。インナロータ20は、アウタロータ10の内部のうちプレート13,14間に同軸上に挟持される、所謂ベーンロータである。インナロータ20は、回転軸200及び複数のベーン202を有している。円筒状の回転軸200は、アウタロータ10の内部に収容されて軸方向一端部をフロントプレート14に摺接させる。それと共に回転軸200は、リアプレート13の中心孔132を通じて軸方向他端部をアウタロータ10の外部に突出させることにより、カム軸2と同軸上に締結される突出部204を形成している。かかる締結によりインナロータ20は、カム軸2と連動して回転周方向の一方図2の時計方向に回転しつつ、アウタロータ10に対して回転周方向の両側に相対回転可能となっている。各ベーン202は、回転軸200において回転周方向に所定間隔ずつあけた箇所から径方向外側へと突出して、それぞれ対応する収容室30に収容されている。各ベーン202は、軸方向両端部をそれぞれプレート13,14に摺接させると共に、突出側端部をハウジング本体12の内周部に摺接させる。各ベーン202は、それぞれ対応収容室30を回転周方向に区画することにより、進角通路34及び遅角通路35をそれぞれ通じて作動油が入出する進角作動室32及び遅角作動室33を、それぞれ複数ずつ形成している。ここで、回転軸200を貫通する進角通路34を通じて作動油が各進角作動室32に導入されると、回転周方向のうちアウタロータ10に対する進角方向Daへインナロータ20を摺動回転させる回転トルクが、発生する。一方、回転軸200を貫通する遅角通路35を通じて作動油が各遅角作動室33に導入されると、回転周方向のうちアウタロータ10に対する遅角方向Drへインナロータ20を摺動回転させる回転トルクが、発生する。複数のベーン202のうち特定の一ベーン202aには、ロック部材22及びロックスプリング24が内蔵されている。円柱ピン状のロック部材22は、ロックスプリング24により付勢されて、図1の如くリアプレート13に円筒孔状に設けられたロック孔140へと嵌入することで、アウタロータ10に対してインナロータ20を相対回転不能にロックする。ここで本実施形態では、かかる相対回転ロックが実現されるときのロータ10,20間の回転位相以下、ロック位相というとして、内燃機関の停止時に最適となる図2の最進角位相が設定されている。一方でロック部材22は、ベーン202aを回転周方向に挟む作動室32,33のうち少なくとも一方の作動油の油圧を受けてロック孔140から離脱することで、アウタロータ10に対するインナロータ20の相対回転ロックを解除する。かかる相対回転ロックの解除下、各進角作動室32への作動油の導入と各遅角作動室33からの作動油の排出とが実現されるときには、アウタロータ10に対してインナロータ20が進角方向Daに相対回転する。その結果、ロータ10,20間の回転位相が進角側へと変化して、バルブタイミングが進角することになる。また、相対回転ロックの解除下、各遅角作動室33への作動油の導入と各進角作動室32からの作動油の排出とが実現されるときには、アウタロータ10に対してインナロータ20が遅角方向Drに相対回転する。その結果、ロータ10,20間の回転位相が遅角側へと変化して、バルブタイミングが遅角することになる。付勢構造次に、インナロータ20をロック位相に向かって付勢するために図1,3の如き要素18,50から構成される付勢ユニット5につき、説明する。金属製のアウタロータ10は、リアプレート13からハウジング本体12とは軸方向反対側へ突出するアウタストッパ18を、有している。アウタストッパ18は、ロータ10,20の共通の回転中心Crから所定距離だけ径方向に偏心した箇所に、円柱ピン状に設けられている。金属製のインナロータ20において回転軸200の突出部204の周囲には、渦巻ばね50が配置されている。渦巻ばね50は、金属製の素線52が実質同一平面内にて渦巻状に湾曲してなる、所謂ねじりばねである。渦巻ばね50は、その渦巻中心Csがロータ10,20の回転中心Crと心合わせされた状態にて配置され、リアプレート13のうちハウジング本体12とは反対側の外端面130と軸方向に隣り合って接触している。渦巻ばね50において最内周の周回をなす素線部分520は、最内周巻部520として突出部204を径方向外側から囲んでいる。最内周巻部520のうち径方向内側へ向かってL字状に屈曲された先端部520aは、突出部204に設けられた嵌合孔204aに嵌入することで、インナロータ20に常に係止されている。渦巻ばね50において最外周の周回をなす素線部分522は、最外周巻部522としてリアプレート13の外端面130の外形輪郭130aよりも径方向内側に配置されている。かかる配置により本実施形態では、渦巻ばね50の全体が外形輪郭130aの径方向内側に収められている。最外周巻部522のうち径方向外側へ向かってU字状に屈曲された先端部522aは、当該U字状の内側にアウタストッパ18が嵌入することで、アウタロータ10に常に係止されている。渦巻ばね50において、各ロータ10,20による係止箇所を形成する先端部522a,520aの間では、図3に示すように、素線部分524が径方向に曲げ出されて曲部524を形成している。ここで本実施形態の曲部524は、素線52において径方向外側へ向かって滑らかに湾曲するアーチ状に、形成されている。かかる径方向外側への湾曲により曲部524は、当該曲部524と径方向に隣り合う最外周巻部522に対して回転周方向の所定角度範囲で接触する、所謂線間接触を実現している。以上の如き構成の渦巻ばね50を利用した付勢ユニット5では、ロータ10,20間の回転位相の可変範囲全域にて、最内周巻部520及び最外周巻部522がそれぞれインナロータ20及びアウタロータ10に係止される。かかる係止により渦巻ばね50は、曲部524を径方向外側の最外周巻部522に線間接触させた状態下、回転位相に応じたねじれ変形により復原力を発生する。その結果、本実施形態のインナロータ20は、渦巻ばね50に発生した復原力を、進角方向Daへの付勢力として受ける。即ち本実施形態では、アウタロータ10に対してインナロータ20が変形方向としての遅角方向Drへ相対回転するのに応じて、渦巻ばね50がねじれ変形することにより、付勢方向としての進角方向Daへインナロータ20が付勢されることになる。作用効果ここまで説明した付勢ユニット5の作用効果を、以下に説明する。付勢ユニット5によると、素線52のうち最外周及び最内周巻部522,520が各ロータ10,20に係止される渦巻ばね50では、それら各ロータ10,20による係止箇所の間にて径方向外側に曲げ出された曲部524が、径方向に隣り合う最外周巻部522と線間接触する。こうした曲部524を利用する線間接触構造によれば、各ロータ10,20による係止箇所としての先端部522a,520aと素線部分524,522の線間接触箇所との間にて、素線長が短くなるので、渦巻ばね50の一次固有振動数が増大する。故に、内燃機関にてエンジン振動数がエンジン回転数に追従して増大したとしても、当該エンジン振動数の想定最大値よりも大きな一次固有振動数を渦巻ばね50に予め与えておくことで、当該ばね50の共振を抑制することが可能である。また、曲部524を利用する線間接触構造により共振が抑えられる渦巻ばね50では、線間接触を実現するために最外周巻部522を径方向内側へ寄せる必要性から、解放され得る。故に、最外周巻部522が径方向内側へ寄ることにより素線52が径方向外側に突っ張って過大な応力が発生する事態も、当該寄りにより不要な径方向力が最内周巻部520に働いてロータ10,20間の摺動抵抗が増大する事態も、回避可能となる。以上、付勢ユニット5によれば、渦巻ばね50について共振の抑制作用と過大応力の発生回避作用とにより耐久性を高めると共に、ロストルクを生むロータ10,20間の摺動抵抗についての増大回避作用によりバルブタイミングの調整応答性を高めることができるのである。さらに、付勢ユニット5をなす渦巻ばね50の素線52において滑らかに湾曲するアーチ状の曲部524については、図3の両端部524a,524bにおける曲率の変化量を可及的に小さくし得る。これによれば、渦巻ばね50のねじれ変形時に曲部524の両端部524a,524bに過大な応力が発生するのを抑制して、高耐久性の実現に貢献することができるのである。まらさらに、付勢ユニット5において渦巻ばね50は、軸方向に隣り合うアウタロータ10の外端面130の外形輪郭130aよりも径方向内側に、配置されている。ここで、上述の如き曲部524を利用した線間接触構造によれば、素線52の径方向外側への突っ張りが抑制され得るので、渦巻ばね50が外端面130の外形輪郭130aから径方向外側へは食み出し難くなる。故に、内燃機関における搭載条件が一般に制限される装置1について、高耐久性と高調整応答性とを実現しつつ、小型化を図ることも可能となるのである。第二実施形態図4に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態の付勢ユニット2005をなす渦巻ばね2050では、最外周及び最内周巻部522,520の各先端部522a,520a間にて素線部分2524が径方向内側へ向かって滑らかなアーチ状に湾曲することで、径方向に曲げ出された曲部2524が形成されている。そして、こうした径方向内側への曲げ出しにより曲部2524は、当該曲部2524と径方向に隣り合う最内周巻部520に対して回転周方向の特定箇所にて接触する、所謂線間接触を実現している。このような第二実施形態の渦巻ばね2050は、曲部524を径方向内側の最内周巻部520に線間接触させた状態下、インナロータ20を付勢する復原力を回転位相に応じて発生する。したがって、かかる線接触構造によれば、第一実施形態と同様な作用効果を発揮することができるのである。第三実施形態図5に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態の付勢ユニット3005をなす渦巻ばね3050では、最外周及び最内周巻部522,520の各先端部522a,520a間にて複数箇所本実施形態では三箇所の素線部分3524が径方向外側へ向かって滑らかなアーチ状に湾曲することで、径方向に曲げ出された複数の曲部3524が形成されている。そして、こうした径方向外側への曲げ出しにより各曲部3524は、最外周巻部522のうち径方向に隣り合う箇所に対して回転周方向の所定角度範囲で接触する、所謂線間接触を実現している。このような第三実施形態の渦巻ばね3050では、各曲部3524を径方向内側の最外周巻部522に線間接触させた状態下、インナロータ20を付勢する復原力を回転位相に応じて発生する。したがって、かかる線接触構造によれば、素線部分3524,522の線接触箇所間や、各ロータ10,20による係止箇所と回転周方向に直近の当該線接触箇所との間にて、素線長が短くなる。これによれば、渦巻ばね50の一次固有振動数を確実に増大させて共振の抑制作用を高め得るので、高耐久性の実現に貢献することができるのである。第四実施形態図6に示すように、本発明の第四実施形態は第一実施形態の変形例である。第四実施形態の付勢ユニット4005には、支持部材4019が追加されている。支持部材4019は、アウタロータ10においてリアプレート13からハウジング本体12とは軸方向反対側へ突出する円柱ピン状に、形成されている。ここで本実施形態の支持部材4019は、回転中心Crからアウタストッパ18の場合よりも長い距離だけ径方向に偏心した箇所に、当該ストッパ18から回転周方向にずれて配置されている。さらに付勢ユニット4005をなす渦巻ばね4050の最外周巻部522では、アウタストッパ18による係止箇所としての先端部522aから回転周方向にずれた箇所において、素線部分4526が径方向に曲げ出されている。ここで本実施形態の素線部分4526は、径方向外側へ向かって山型に屈曲されて当該山型の内側に支持部材4019が嵌入することで、径方向内側からの係止状態にてアウタロータ10により支持される係止部4526を、形成している。さらに本実施形態では、係止部4526がリアプレート13の外端面130の外形輪郭130aよりも径方向内側に配置されることで、渦巻ばね4050の全体が当該輪郭130aの径方向内側に収められている。またさらに本実施形態では、最外周巻部522のうち係止部4526を回転周方向に挟んで先端部522aとは反対側となる箇所に、曲部524が線間接触する構成が採用されている。このような第四実施形態の渦巻ばね4050では、最外周巻部522のうち径方向外側に曲げ出された係止部4526をアウタロータ10が径方向内側からの係止状態にて支持するので、ねじれ変形時には最外周巻部522の当該径方向内側への寄りが確実に規制され得る。これによれば、素線52が径方向外側に突っ張って過大な応力が発生する事態と、最内周巻部520に不要な径方向力が働いてロータ10,20間の摺動抵抗が増大する事態とにつき、回避作用を確固たるものとして、高耐久性と高調整応答性との実現に貢献することができるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一~第四実施形態では、第四実施形態の係止部4526に準じて曲部524,2524,3524を山型に屈曲させてもよい。また、第一、第三及び第四実施形態では、曲部524,3524を最外周巻部522よりも内周の素線部分と隣り合わせて線間接触を実現してもよい。さらに第二実施形態では、曲部2524を最内周巻部520よりも外周の素線部分と隣り合わせて線間接触を実現してもよい。またさらに第三及び第四実施形態では、第二実施形態に準じて曲部524,3524を径方向内側へ曲げ出してもよい。ここで第三実施形態の場合には、全ての曲部3524を径方向内側へ曲げ出してもよいし、径方向内側へ曲げ出した曲部3524及び径方向外側へ曲げ出した曲部3524をそれぞれ適数ずつ設けてもよい。加えて第四実施形態では、アウタストッパ18による係止箇所としての先端部522aから回転周方向にずれた複数箇所にそれぞれ、係止部4526を設けてもよい。また加えて第四実施形態では、最外周巻部522のうち屈曲されない渦巻状部分を、支持部材4019により径方向内側から支持してもよい。さらに加えて第一~第四実施形態では、アウタロータ10のうち渦巻ばね50,2050,3050,4050と軸方向に隣り合う外端面130の外形輪郭130に対して、それらのばね50,2050,3050,4050を径方向の内側から外側へ向かって食み出すように配置してもよい。またさらに加えて第一~第四実施形態では、ロック位相を最進角位相及び最遅角位相の間の回転位相に設定して、渦巻ばね50,2050,3050,4050によりインナロータ20が付勢力を受ける回転位相の範囲を、最進角位相又は最遅角位相から当該ロック位相に至る範囲に限定してもよい。そして、第一~第四実施形態では、カム軸2により開閉する動弁を吸気弁とし且つ進角と遅角との関係を逆にして、渦巻ばね50,2050,3050,4050によりインナロータ20を遅角方向Drへと付勢してもよい。"