第1の側面、第2の側面、第3の側面を含み、前記第1の側面に凹設され、気体を伝送する気体通路と、前記第1の側面に凹設され、液体を伝送する液体通路と、前記第2の側面に凹設され、お互いに連通する第1の部分と第2の部分を有し、前記第2の部分が前記第2の側面に隣設され、前記液体通路が前記第1の側面から貫通し、前記液体を収容する液体収容凹部と、前記第3の側面に凹設され、前記気体通路と前記液体収容凹部がそれぞれに前記第1の側面及び前記第2の側面から貫通し、前記液体収容凹部が前記第1の部分で前記気液混合凹部と連通する気液混合凹部と、を更に含むベースと、前記液体収容凹部の前記第2の部分の開口部に設けられる密閉素子と、前記密閉素子に接合され、前記液体収容凹部の前記第1の部分に突き出すことにより、前記第1の部分の横断面積を縮減するスロットル素子と前記気液混合凹部における前記液体と前記気体をその内部空間に入れるように、前記気液混合凹部の開口部に接合されているノズルとを備える気液混合ノズル装置。前記スロットル素子が柱状体であり、前記柱状体と前記液体収容凹部の前記第1の部分の壁面が流路を形成し、前記液体収容凹部に収容された前記液体が前記流路を介して前記気液混合凹部に入る請求項1に記載の気液混合ノズル装置。前記スロットル素子は、端部と、前記端部に凹設される第1の通路と、チョークラインの側面に凹設される第2の通路とを有するチョークラインであり、前記第1の通路と前記第2の通路が流路を形成し、前記チョークラインの側面が前記液体収容凹部の前記第1の部分の壁面と接触し、前記液体収容凹部に収容された前記液体が前記流路を介して前記気液混合凹部に入る請求項1に記載の気液混合ノズル装置。前記スロットル素子が溶接方式、螺合方式、係合方式からなる群から選ばれる方式で前記密閉素子に接合される請求項1に記載の気液混合ノズル装置。前記密閉素子が、螺合方式及び係合方式からなる群から選ばれる方式で前記液体収容凹部の前記第2の部分の開口部に設けられる請求項1に記載の気液混合ノズル装置。前記液体収容凹部の前記第1の部分が、前記第1の部分の口径を前記第2の部分から離れる方向に沿って次第に縮減させる傾斜面を更に含む請求項1に記載の気液混合ノズル装置。前記気体通路が、第3の部分と、前記第1の側面に隣設される第4の部分とを更に有し、前記第3の部分で前記気液混合凹部と連通し、前記第3の部分が、前記第3の部分の口径を前記第4の部分から離れる方向に沿って次第に縮減させる傾斜面を更に含む請求項1に記載の気液混合ノズル装置。しかしながら、ノズル装置に採用された流体が液体である場合に、液体には、一定量の不純物を含むため、長い間使用した後、堆積物が生じさらに詰まる状況がよく発生する。なお、前記堆積物は、一般的にノズルの出口に沈積する。従って、詰まる状況を解決するために、ノズルを取り外して洗浄する必要がある。ノズルの内部空間が狭いため、ノズルの洗浄作業が難しくなった。従って、本発明は、液体が気液混合凹部に入る流量を減少できるスロットル素子を有するため、液体における不純物が気液混合凹部に入る確率を下げることができ、さらに液体における不純物がノズルを詰める状況を低下させることができる気液混合ノズル装置を提供することを目的とする。本発明の一実施例によって、気液混合ノズル装置を提供する。前記気液混合ノズル装置は、ベース、密閉素子、スロットル素子、ノズルを含む。前記ベースは、第1の側面、第2の側面、第3の側面を含み、第1の側面に凹設された気体通路と液体通路、第2の側面に凹設された液体収容凹部、第3の側面に凹設された気液混合凹部を更に含む。前記気体通路と液体通路がそれぞれに気体と液体を伝送し、液体収容凹部はお互いに連通する第1の部分と第2の部分を有し、なお、第2の部分は前記第2の側面に隣設され、前記液体通路は第1の側面から主に前記液体を収容する前記液体収容凹部に貫通する。また、前記気体通路と液体収容凹部はそれぞれに第1の側面及び第2の側面から気液混合凹部に貫通し、なお、液体収容凹部は前記第1の部分で気液混合凹部と連通する。前記密閉素子は液体収容凹部の第2の部分の開口部に設けられ、スロットル素子に関しては、前記密閉素子に接合され、前記液体収容凹部の第1の部分に突き出すことにより、第1の部分の横断面積を縮減する。なお、前記ノズルは、気液混合凹部における液体と気体がノズルの内部空間に入れるように、気液混合凹部の開口部に接合されている。本発明は、スロットル素子を利用して液体における不純物が気液混合凹部に入る確率を下げ、さらに液体における不純物による堆積物を主にスロットル素子に付着させることを長所とする。従って、詰まった場合に、スロットル素子を取り外して洗浄するだけでよく、ノズル洗浄に比べて、スロットル素子の構造が比較的に簡単であるため、気液混合ノズル装置の洗浄保護のプロセスを縮減でき、さらにかなりの時間及びコストを節約する。図1Aは、本発明の一実施例による気液混合ノズル装置を示す断面略図である。気液混合ノズル装置100は、ベース102、密閉素子104、スロットル素子106、ノズル108を含む。本実施例において、ベース102は、第1の側面102a、第2の側面102b、第3の側面102cを含み、なお、ベース102が、本質上、正規な立方体であり、具体的に言うと、ベース102の各側面がすべて平面であり、その隣接する任意の二つの側面がすべてお互いに垂直する。しかしながら、その他の実施例において、ベースは、その他の幾何構造を有してよく、本実施例に限られず、例えば、ベースは、アーチ形の曲面を含んでよい。なお、適宜な強度を提供して、ノズル108を固定するために、ベース102は、金属の材質を選んでよい。さびによる腐蝕を避けるように、ベース102は、更にステンレスのような材質を選んでよい。図1Aに示すベース102には、気体通路200、液体通路300、液体収容凹部400、気液混合凹部500を更に含む。前記気体通路200と液体通路300がベース102の第1の側面102aに凹設され、なお、気体通路200と液体通路300がそれぞれに気体と液体を伝送する。特定の実施例において、気体通路200と液体通路300は、一つ又は複数の配管を利用して、それぞれに気体供給源と液体供給源に接合されてよく、気体と液体をノズル108に伝送する。また、気体通路200と液体通路300は、いかなる従来の方式を利用しても製造することができ、例えば、ドリルを用いてベース102の第1の側面102aで穿孔して気体通路200と液体通路300を製造することができる。液体収容凹部400は、ベース102の第2の側面102bに凹設され、図1Aに示すようにお互いに連通する第1の部分402と第2の部分404を有する。なお、前記第2の部分404が第2の側面102bに隣設され、第1の部分402が第2の側面102bから比較的離れる。なお、前記液体通路300がベース102の第1の側面102aから当該液体収容凹部400に貫通する。より具体的に言うと、液体通路300が第1の側面102aから液体収容凹部400の第2の部分404に貫通する。しかしながら、その他の実施例において、液体通路300が第1の側面102aから液体収容凹部400の第1の部分402に貫通してもよい。図1Aに示す実施例において、液体収容凹部400は、主に、液体通路300に提供された液体を収容することに用いる。特定の実施例において、液体収容凹部400は、前記穿孔等のようないかなる従来の方式を利用しても製造することができる。前記気液混合凹部500に関しては、ベース102の第3の側面102cに凹設される。前記気体通路200と液体収容凹部400が、それぞれにベース102の第1の側面102aと第2の側面102bから当該気液混合凹部500に貫通し、なお、液体収容凹部400が第1の部分402で当該気液混合凹部500と連通する。図1Aに示す実施例において、気体通路200からの気体と液体通路300からの液体は、当該気液混合凹部500で充分に混合された後で、ノズル108に入る。前記密閉素子104が前記液体収容凹部400の第2の部分404の開口部404aに設けられる。なお、密閉素子104は、主にスロットル素子106に堆積した堆積物を洗浄しやすくするように設けられる。特定の実施例において、密閉素子104は、螺合又は係合の方式によって、液体収容凹部400の第2の部分404の開口部404aに設けられてよい。前記密閉素子104の設置方式螺合又は係合が当業者に熟知されていることを考慮して、ここで更に説明しない。図1Aに示す実施例において、スロットル素子106が密閉素子104に接合され、なお、スロットル素子106が更に液体収容凹部400の第1の部分402に突き出すことによって、当該第1の部分402の横断面積を縮減する。また、図1Aと図1Bを共に参照すれば、図1Bは図1Aにおける切断線1B-1Bに沿って切断した断面を示す断面略図である。この実施例において、スロットル素子106が柱状体であり、この柱状体と液体収容凹部400の第1の部分402の壁面が、図1Bに示すような流路を形成し、しかも液体収容凹部400に収容された液体が、この流路を介して気液混合凹部500に入る。本実施例において、スロットル素子106が溶接方式で密閉素子104に接合される。しかしながら、特定の実施例において、前記スロットル素子106が螺合方式又は係合方式によって密閉素子104に接合されてもよい。図1Aに示す実施例におけるノズル108に関しては、気液混合凹部500の開口部500aに接合され、つまりベース102の第3の側面102cに接合され、これによって、気液混合凹部500における液体と気体がノズル108の内部空間108aに入ることができる。また、図1Aに示す実施例において、液体収容凹部400の第1の部分402は、第1の部分402の口径を第2の部分404から離れる方向矢印Aに示すようにに沿って次第に縮減させる傾斜面402aを更に含む。なお、気体通路200は、第3の部分202と、前記ベース102の第1の側面102aに隣設された第4の部分204とを更に有し、第3の部分202で気液混合凹部500と連通する。前記気体通路200の第3の部分202は、第3の部分202の口径を第4の部分204から離れる方向矢印Bに示すようにに沿って次第に縮減させる傾斜面202aを更に含む。なお、前記傾斜面402aと傾斜面202aは、主に液体収容凹部400の第1の部分402を流れる液体と気体通路200の第3の部分202を流れる気体を速めるように設けられ、それにより気液混合凹部500に入った液体と気体をより迅速に混合させる。図2Aは、本発明の他の実施例による気液混合ノズル装置を示す断面略図であり、図2Bは、本発明の他の実施例による気液混合ノズル装置の、図2Aにおける切断線2B-2Bに沿って切断した断面を示す断面略図である。図2Aと図2Bの実施例において、気液混合ノズル装置100aにおける各構造の変化及び各構造の間の相対的な関係は、すべて図1Aと図1Bに示す気液混合ノズル装置100と似ているため、ここで詳しく述べず、以下、異なる部分だけについて説明する。気液混合ノズル装置100aでは、スロットル素子110で前記気液混合ノズル装置100において柱状体となるスロットル素子106を置き換える。このスロットル素子110は、端部110a、第1の通路110b、第2の通路110cを有するチョークラインchokelineである。前記第1の通路110bが端部110aに凹設され、第2の通路110cがこのチョークラインの側面に凹設され、この第1の通路110bと第2の通路110cが図2Aに示すように流路を形成する。また、前記チョークラインの側面が液体収容凹部400の第1の部分402の壁面と接触するため、図2Bに示すような断面構造を形成し、それにより液体収容凹部400からの液体は第1の通路110bを介して気液混合凹部500に入る。より具体的に言うと、液体収容凹部400に収容された液体は、先ず、第2の通路110cを介して第1の通路110bに入り、次に、第1の通路110bを介して気液混合凹部500に入り、つまり液体収容凹部400における液体が第1の通路110bと第2の通路110cが形成した流路を介して気液混合凹部500に入る。また、複数の前記気液混合ノズル装置100又は気液混合ノズル装置100aを垂直に排列し、且つこれらの気液混合ノズル装置100又は気液混合ノズル装置100aを同一の気体供給源及び同一の液体供給源に並列連結すると、静水圧差によって液体流量の分配が不均一になる現象を有効に抑制でき、その原理は、下記のように説明される。液体が口径の小さい流路図1Aと図2Aに示すような第1の部分402と気液混合凹部500が接合する口径の小さい流路を通過する場合を考えると、液体がこの口径の小さい流路を通過する前後は、エネルギー保存となり、数学公式で以下のように表示する。なお、が内部エネルギーであり、が圧力エネルギーであり、が運動エネルギーであり、が位置エネルギーであり、がシステムつまり口径の小さい流路仕事量であり、が熱量入力であり、かつが定数である。前記システムを簡略化して、その中の位置エネルギー、システム仕事量、熱量入力、摩擦力による内部エネルギーの損失を考慮しないと、以上の式1は、下記のように簡略化された。とし、仮に流体が前記口径の小さい流路に入る前の流路の断面積は、口径の小さい流路の断面積よりはるかに大きいとすれば、つまり仮にとすることができるため、以上の式2は、下記のように簡略化された。また、であり、なお、が液体流量であり、が口径の小さい流路の断面積である。従って、以上の式3は、下記のように調整することができる。以上の式4から分かるように、口径の小さい流路の断面積が小さければ小さいほど、同様な流量を維持するために、システムに必要な圧力差が大きい。なお、口径の小さい流路の断面積が小さければ小さいほど、圧力差の変動による流量の変化も小さい。上述した原理によれば、以上のように複数の気液混合ノズル装置100又は気液混合ノズル装置100aを垂直に排列した場合に、その内のスロットル素子106又はスロットル素子110によって、第1の部分402の横断面積を縮小して、複数の気液混合ノズル装置100又は気液混合ノズル装置100aの間における静水圧差による流量変異を下げることができる。従って、複数の気液混合ノズル装置100又は気液混合ノズル装置100aからなるシステムの流量分布変異の全体を許容範囲に抑えることができる。以下、実際の実施例を比較例と比較することにより、前記原理を応用した後で発生した効果をより具体的に説明する。比較例まず、12本の気液混合ノズル装置を垂直に排列し、かつ番号をつけ、この12本の気液混合ノズル装置の配置高さ及び対応する静水圧差は、以下の表に示した。なお、高さ及び静水圧差がすべて番号12の気液混合ノズル装置を基準とした。この比較例において、気液混合ノズルは、その構造が図1A及び図1Bに示す構造に似ているが、スロットル素子106を含まず、なお、図1Aに示す第1の部分402と気液混合凹部500が接合する口径の小さい流路が口径6.6mmであることで異なる。この12本の気液混合ノズルを同一の気体供給源及び同一の液体供給源に並列連結し、次に、この12本の気液混合ノズルに、6種類の異なる液体総流量を与え、なお、液体総流量がそれぞれに25リットル分lmin、37lmin、50lmin、75lmin、100lmin、125lminである。異なる液体総流量を与える場合に、各気液混合ノズル装置に対応する水流量を図3のよに記録した。図3から分かるように、気液混合ノズル装置が上方に近づけば近づくほど、水流量が小さい。また、総流量が低ければ低いほど、複数の気液混合ノズル装置の間の相対的異なりも大きい。なお、総流量を25lmin及び37lminに下げた場合に、それぞれ4本及び2本の気液混合ノズル装置が液体を噴き出せないようになった。実施例1実施例1において、採用された関連実験条件は、前記比較例と同様であるが、実施例1の気液混合ノズル装置が図1A及び図1Bに示すような構造を採用し、つまりスロットル素子106を含むことで比較例と異なる。また、スロットル素子106が直経5mmの柱状体である。実験結果を図4に記録する。図4から分かるように、複数の気液混合ノズル装置の水流量の分布均一性は、前記スロットル素子106が取り付けていない比較例よりかなり優れている。しかしながら、総流量を25lminに下げた場合に、まだ2本の気液混合ノズル装置が液体を噴き出せない。実施例2実施例2において、採用された関連実験条件は、前記比較例と同様であるが、実施例2の気液混合ノズル装置が図2A及び図2Bに示すような構造を採用し、つまりチョークラインであるスロットル素子110を含み、このチョークラインの第1の通路110bの口径が4mmであることで比較例と異なる。実験結果を図5に記録する。図4及び図5から分かるように、その内、複数の気液混合ノズル装置の水流量の分布均一性が前記実施例1に似ている。実施例3実施例3において、採用された関連実験条件は、前記比較例と同様であるが、実施例3の気液混合ノズル装置が図2A及び図2Bに示すような構造を採用し、つまりチョークラインであるスロットル素子110を含み、このチョークラインの第1の通路110bの口径が3mmであることで比較例と異なる。実験結果を図6に記録する。図4、図5及び図6から分かるように、図4及び図5に示す複数の気液混合ノズル装置の水流量の分布均一性に比べて、実施例3は、更に向上した。総流量が25lminに下がっても、上方に位置する番号1及び2の気液混合ノズル装置は、依然として液体を噴き出すことができる。本発明では、実施形態を前述の通り開示したが、これは本発明を限定するものではなく、当業者であれば、本発明の精神と領域から逸脱しない限り、多様の変動や修正を加えることができ、従って本発明の保護範囲は、後の特許請求の範囲の記載によって限定される。