"受信信号に対して等化処理を繰り返す繰り返し処理部と、前記繰り返し処理部で除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するPMI決定部と、前記プリコーディング行列を示す情報を送信する制御情報送信部と、を具備する通信装置。前記PMI決定部は、コードワード数に応じて前記プリコーディング行列を決定する請求項1記載の通信装置。前記PMI決定部は、前記繰り返し処理部で除去可能な干渉量の期待値に基づいて、等化重みを算出する請求項1記載の通信装置。前記PMI決定部は、EXIT解析を用いてプリコーディング行列を決定する請求項1記載の通信装置。前記PMI決定部は、相互情報量を少なくとも2つ算出し、算出した少なくとも2つの相互情報量を線形補間して得られる等化器曲線を用いてEXIT解析を行う請求項3記載の通信装置。前記PMI決定部は、EXIT解析を行う請求項3記載の通信装置。PMI決定部が、受信信号に対して等化処理を繰り返す繰り返し処理部が除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するPMI決定過程と、制御情報送信部が、前記プリコーディング行列を示す情報を送信する制御情報送信過程と、を有する通信方法。通信装置のコンピュータに、受信信号に対して等化処理を繰り返す繰り返し処理部が除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するPMI決定手段、前記プリコーディング行列を示す情報を送信する制御情報送信手段、を実行させるための通信プログラム。受信信号に対する等化処理で除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するプロセッサ。通信装置を備える通信システムにおいて、第1の通信装置は、第2の通信装置からの受信信号に対して等化処理を繰り返す繰り返し処理部と、前記繰り返し処理部で除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するPMI決定部と、前記プリコーディング行列を示す情報を送信する制御情報送信部と、を具備し、第2の通信装置は、前記第1の通信装置が送信した情報が示すプリコーディング行列を用いて、プリコーディングを行うプリコーディング部を具備する通信システム。しかしながら、非特許文献1の選択手法では、受信装置の構成や受信装置での処理によっては、伝送速度を十分に発揮できないという欠点があった。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、伝送速度を向上できる通信装置、通信方法、通信プログラム、プロセッサ、及び通信システムを提供する。1本発明は上記の課題を解決するためになされたものであり、本発明の一態様は、受信信号に対して等化処理を繰り返す繰り返し処理部と、前記繰り返し処理部で除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するPMI決定部と、前記プリコーディング行列を示す情報を送信する制御情報送信部と、を具備する通信装置である。2また、本発明の一態様は、上記の通信装置において、前記PMI決定部は、コードワード数に応じて前記プリコーディング行列を決定する。3また、本発明の一態様は、上記の通信装置において、前記PMI決定部は、前記繰り返し処理部で除去可能な干渉量の期待値に基づいて、等化重みを算出する。4また、本発明の一態様は、上記の通信装置において、前記PMI決定部は、EXIT解析を用いてプリコーディング行列を決定する。5また、本発明の一態様は、上記の通信装置において、前記PMI決定部は、相互情報量を少なくとも2つ算出し、算出した少なくとも2つの相互情報量を線形補間して得られる等化器曲線を用いてEXIT解析を行う。6また、本発明の一態様は、上記の通信装置において、前記PMI決定部は、EXIT解析を行う。7また、本発明の一態様は、PMI決定部が、受信信号に対して等化処理を繰り返す繰り返し処理部が除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するPMI決定過程と、制御情報送信部が、前記プリコーディング行列を示す情報を送信する制御情報送信過程と、を有する通信方法である。8また、本発明の一態様は、通信装置のコンピュータに、受信信号に対して等化処理を繰り返す繰り返し処理部が除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するPMI決定手段、前記プリコーディング行列を示す情報を送信する制御情報送信手段、を実行させるための通信プログラムである。9また、本発明の一態様は、受信信号に対する等化処理で除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するプロセッサである。10また、本発明の一態様は、通信装置を備える通信システムにおいて、第1の通信装置は、第2の通信装置からの受信信号に対して等化処理を繰り返す繰り返し処理部と、前記繰り返し処理部で除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定するPMI決定部と、前記プリコーディング行列を示す情報を送信する制御情報送信部と、を具備し、第2の通信装置は、前記第1の通信装置が送信した情報が示すプリコーディング行列を用いて、プリコーディングを行うプリコーディング部を具備する通信システムである。本発明によれば、伝送速度を向上できる。本発明の実施形態では、アップリンクの伝送方式として、DFT-S-OFDMDiscreteFourierTransformSpreadOrthogonalFrequencyDivisionMultipleAccess、SC-FDMASingleCarrierFrequencyDivisionMultipleAccessとも称するを用いた場合について説明する。ただし、本発明はこれに限らず、伝送方式としてOFDMOrthogonalFrequencyDivisionMultiplexを用いる場合であってもよいし、また、各実施形態でのアップリンクの処理を、ダウンリンクの処理に適用してもよい。また、各実施形態ではLTELongTermEvolutionの無線通信システムを一例に説明を行うが、他の規格や他の方式例えば、無線LANやWiMAX等の無線通信システムにも適用してもよい。第1の実施形態以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について詳しく説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係る無線通信システムの構成を示す概略ブロック図である。無線通信システムは、端末装置1及び基地局装置2を具備する。端末装置1は、互いに既知である信号参照信号を基地局装置2へ送信する。基地局装置2は受信した参照信号を用いてチャネル推定を行う。基地局装置2は、チャネル推定の結果得られたチャネル推定値を用いて、プリコーディング行列の一覧コードブックとも称するの中から、アップリンクのデータ伝送に用いるべきプリコーディング行列を決定する。ここで、基地局装置2は、繰り返し等化処理例えば、ターボ等化、SICSuccessiveInterferenceCancellation等の処理で除去可能な干渉量に基づいて、プリコーディング行列を決定する。基地局装置2は、決定したプリコーディング行列を示すインデックスPMI;PrecodingMatrixIndicatorを端末装置1に通知する。端末装置1は、通知されたPMIに基づいて、信号にプリコーディングを適用し、プリコーディングを適用した信号を、基地局装置へ伝送する。なお、図1には、無線通信システムが、基地局装置2と通信を行う端末装置1がそれぞれ1つを具備する場合を示したが、端末装置1又は基地局装置2を複数具備してもよい。<端末装置1について>図2は、本実施形態に係る端末装置1の構成を示す概略ブロック図である。端末装置1は、S/PSerialtoParallel変換部101、符号化部102-1~102-C、レイヤマッピング部103、変調部104-1~104-L、DFTDiscreteFourierTransform部105-1~105-L、受信アンテナ106、制御情報受信部107、PMI抽出部108、プリコーディング部11、参照信号生成部121、参照信号多重部122-1~122-Nt、スペクトルマッピング部123-1~123-Nt、OFDM信号生成部124-1~124-Nt、及び、送信アンテナ125-1~125-Ntを含んで構成される。S/P変換部101には、基地局装置1へ送信されるビット系列が入力される。S/P変換部101は、入力されたビット系列をシリアル-パラレル変換することで、CCをコードワード数とも称する個のビット系列を生成する。S/P変換部101は、生成したC個のビット系列各々を、それぞれ対応する符号化部102-1~102-Cのいずれかへ出力する。符号化部102-cc=1~Cは、S/P変換部101から入力されたビット系列を、誤り訂正符号化する。ここで、符号化部102-1~102-Cは、それぞれで同一の符号化方式及び符号化率で誤り訂正符号化してもよいし、それぞれで異なる符号化方式又は符号化率で誤り訂正符号化してもよい。符号化部102-cは、誤り訂正符号化後のビット系列をレイヤマッピング部103へ出力する。レイヤマッピング部103は、符号化部102-1~102-Cから入力されたC個のビット系列コードワードとも称するをL個のグループにまとめ、まとめたL個のグループのビット系列各々を、それぞれ対応する変調部104-1~104-Lのいずれかへ出力する。ここでLは、レイヤ数とも称され、また、ストリーム数又はランク数とも称されたり、これらの言葉と同じ意味で用いられてもよい。変調部104-nn=1、、Lは、レイヤマッピング部103から入力されたビット系列を、QPSKQuadraturePhaseShiftKeyingや16QAMQuadratureAmplitudeModulation、64QAM、256QAM等の変調方式で、変調シンボルへ変換する。ここで、nは、レイヤを識別する情報を表し、レイヤ番号とも称する。つまり、変調部104-n及びDFT部105-nは、第nレイヤの信号を生成する。なお、変調部104-1~104-Lは、それぞれで同一の変調方式で変調してもよいし、それぞれで異なる変調方式で変調してもよい。例えば、変調部104-1~104-Lは、レイヤ番号1~Lの信号の受信品質例えば、後述するDMRSを用いて推定した受信品質等に基づいて、それぞれ異なる変調方式で変調してもよい。変調部104-nは、変換後の変調シンボルをDFT部105-nへ出力する。DFT部105-nは、変調部104-nから入力された変調シンボルを、NDFT個毎に離散フーリエ変換することで、時間領域信号から周波数領域信号へ変換する。DFT部105-nは、変換後のサブキャリア毎の周波数領域信号Snkをプリコーディング部11へ出力する。なお、kは、サブキャリアを識別する情報を表し、サブキャリア番号とも称する。Snkは、第nレイヤの第kサブキャリアの信号を表す。制御信号受信部107は、受信アンテナ106を介して、基地局装置2が送信した信号を受信する。制御信号受信部107は、受信した信号を復調して復号することで、基地局装置2からの情報を取得する。制御信号受信部107は、取得した情報をPMI抽出部108へ出力する。PMI抽出部108は、制御信号受信部107から入力された情報から、基地局装置2が決定したPMIを抽出し、抽出したPMIをプリコーディング部11へ出力する。プリコーディング部11は、DFT部105-1~105-Lから入力されたS1k~SLkに対して、PMI抽出部108から入力されたPMIが示すプリコーディング行列Wを乗算する。すなわち、プリコーディング部11は、基地局装置2の繰り返し等化処理で除去可能な干渉量に基づいたプリコーディングを行う。具体的には、プリコーディング部11は、次の処理を行う。プリコーディング部11は、サブキャリア毎に、周波数領域信号Snkから次式1の送信信号ベクトルSkを生成する。ここで、Tは、転置処理を表す。プリコーディング部11は、PMIとプリコーディング行列が対応付けられた一覧コードブックを予め記憶する。プリコーディング部11は、PMI抽出部108から入力されたPMIが示すプリコーディング行列Wであって、Nt行L列のプリコーディング行列Wを、コードブックから選択する。なお、プリコーディング部11は、端末装置が使用するアンテナ数或いはアンテナポート数に基づいて、複数のコードブックの中から1つを選択し、選択したコードブックからPMIが示すプリコーディング行列Wを選択してもよい。プリコーディング部11は、選択したプリコーディング行列Wを、周波数領域信号Snkに乗算することで、送信信号ベクトルS’kを生成する。送信信号ベクトルS’kは、次式2で表される。ここで、S’kは、Nt個の成分をもつベクトルである。なお、プリコーディング部11は、各サブキャリアの周波数領域信号Snkに対して、同じプレコーディング行列Wを乗算するが、本発明はこれに限られない。例えば、プリコーディング部11は、サブキャリア毎のPMIが入力され、サブキャリア毎に異なるプリコーディング行列Wkを、そのサブキャリアの周波数領域信号Snkに乗算してもよい。プリコーディング部11は、生成した送信信号ベクトルS’kの各成分の信号データ信号とも称するを、それぞれ対応する参照信号多重部122-1~122-Ntのいずれかへ出力する。参照信号生成部121は、SRSSoundingReferenceSignalとDMRSDeModulationReferenceSignal;復調用参照信号の2種類の参照信号リファレンス信号、パイロット信号とも称するを生成する。参照信号とは、端末装置1及び基地局装置2で、その信号の波形を示す情報を予め記憶する信号である。参照信号生成部121は、周波数領域信号Snkと同じプリコーディングを、DMRSに対して行う。参照信号生成部121は、生成したSRSと、プリコーディング後のDMRSと、を含む信号参照用信号とも称するを参照信号多重部122-1~122-Ntへ出力する。参照信号多重部122-ntnt=1、、Ntは、プリコーディング部11から入力されたNDFT個毎のデータ信号と、参照信号生成部121から入力された参照用信号と、を多重することで、送信フレームを構成する。参照信号多重部122-ntは、多重後の信号をスペクトルマッピング部123-ntへ出力する。スペクトルマッピング部123-ntは、参照信号多重部122-ntから入力された信号を、システム帯域内の周波数に配置する。ここで、スペクトルマッピング部123-ntは、SRSを予め定められたSRS配置リソースに配置し、プリコーディング後のDMRS、およびデータ信号をデータ配置リソースに配置する。なお、スペクトルマッピング部123-ntは、予め定められた割当情報マッピング情報とも称するに従って信号を配置してもよいし、基地局装置2から通知された割当情報に従って信号を配置してもよいし、他の割当情報に従ってもよい。また、基地局装置2の繰り返し等化処理やその等化処理で除去可能な干渉量に応じた割当情報、例えば、スペクトルマッピング部123-ntは、基地局装置2から通知されたPMIに応じた割当情報に従って信号を配置してもよい。また、スペクトルマッピング部123-ntは、連続するサブキャリアに信号を割り当ててもよいし、非連続なサブキャリアに信号を割り当ててもよい。さらに、スペクトルマッピング部123-1~123-Ntは、それぞれ同一の割当情報に従って信号を配置してもよいし、アンテナ毎、あるいはレイヤ毎にそれぞれ異なる割当情報に従って信号を配置してもよい。スペクトルマッピング部123-ntは、配置後の信号をOFDM信号生成部124-ntへ出力する。OFDM信号生成部124-ntは、スペクトルマッピング部123-ntから入力された信号を、送信アンテナ125-ntを介して送信する。図3は、本実施形態に係るOFDM信号生成部123-ntの構成を示す概略ブロック図である。OFDM信号生成部123-ntは、IFFTInverseFastFourierTransform:逆高速フーリエ変換部1241、CPCyclicPrefix挿入部1242、D/Aデジタルアナログ変換部1243、及び、アナログ処理部1244を含んで構成される。IFFT部1241は、スペクトルマッピング部123-ntから入力された信号を、逆高速フーリエ変換することで、周波数領域信号から時間領域信号へ変換する。IFFT部1241は、変換後の時間領域信号をCP挿入部1242へ出力する。CP挿入部1242は、IFFT部1241から入力された時間領域信号に、SC-FDMAシンボル毎にCPを挿入する。CP挿入部1242は、CP挿入後の信号をD/A変換部1243へ出力する。D/A変換部1243は、CP挿入部1242から入力された信号をデジタルアナログ変換し、変換後のアナログ信号をアナログ処理部1244へ出力する。アナログ処理部1244は、D/A変換部1243から入力された信号に対して、アナログフィルタリング、搬送波周波数へのアップコンバージョン等の処理を行う。アナログ処理部1244は、処理後の信号を送信アンテナ125-ntを介して送信する。<基地局装置2について>図4は、本実施形態に係る基地局装置2の構成を示す概略ブロック図である。基地局装置2は、受信アンテナ201-1~201-Nr、OFDM信号受信部202-1~202-Nr、参照信号分離部203-1~203-Nr、チャネル推定部204、スペクトルデマッピング部205-1~205-Nr、繰り返し処理部R1、P/S変換部206、PMI決定部P1、及び、制御情報送信部207を含んで構成される。OFDM信号受信部202-nrnr=1、、Nrは、端末装置1が送信した信号を、受信アンテナ201-nrを介して受信する。OFDM信号受信部202-nrは、受信した信号を参照信号分離部203-nrへ出力する。参照信号分離部203-nrは、OFDM信号受信部202-nrから入力された信号から、SRSを含むOFDM信号と、DMRSを含むOFDM信号と、データを含むOFDM信号と、を分離する。参照信号分離部203-nrは、SRSを含むOFDM信号と、DMRSを含むOFDM信号をチャネル推定部204へ出力し、データを含むOFDM信号をスペクトルデマッピング部205-nrへ出力する。チャネル推定部204は、参照信号分離部203-nrから入力された信号から、SRSを含むOFDM信号を抽出する。チャネル推定部204は、抽出した信号を用いて、端末装置1の送信アンテナ125-1~125-Ntと受信アンテナ201-1~201-Nrの間のチャネル推定を行う。チャネル推定部204は、受信アンテナ201-nrと送信アンテナ125-ntの間のチャネル推定値をnr,nt成分とする第1チャネル推定値行列Nr行Nt列を生成する。チャネル推定部204は、生成した第1チャネル推定値行列Nr行Nt列をPMI決定部P1へ出力する。またチャネル推定部204は、参照信号分離部203-nrから入力された信号から、DMRSを含むOFDM信号を抽出する。チャネル推定部204は、抽出した信号を用いて、受信アンテナ201-1~201-Nrと第1レイヤ~第Lレイヤと間のチャネル推定を行う。つまり、チャネル推定部204は、端末装置1のプリコーディング部11から受信アンテナ201-1~201-Nrまでの仮想的な伝搬路についてのチャネル推定を行う。チャネル推定部204は、受信アンテナ201-nrと第lレイヤの間のチャネル推定値をnr,l成分とする第2チャネル推定値行列Nr行L列を生成する。チャネル推定部204は、生成した第2チャネル推定値行列Nr行L列を繰り返し処理部R1へ出力する。このように、チャネル推定部204は、プリコーディングなしのチャネル情報第1チャネル推定値行列をPMI決定部P1へ出力し、プリコーディングありのチャネル情報第2チャネル推定値行列を繰り返し処理部R1へ出力する。スペクトルデマッピング部205-nrは、スペクトルマッピング部123-ntが用いる割当情報と同一の情報に基づいて、信号Rnrkを抽出する。なお、スペクトルデマッピング部205-1~205-Nrが抽出した信号R1k~RNrkは、Rnrkを第nr成分とする信号ベクトルRkで表される。具体的には、信号ベクトルRkは、Nr行のベクトルを用いて、次式3で表される。ここで、Hkは第kサブキャリアの第1チャネル推定値行列であり、H’kは第kサブキャリアの第2チャネル推定値行列である。ΠkはNr行1列の第kサブキャリアの雑音成分ベクトルである。スペクトルデマッピング部205-nrは、抽出した信号を、繰り返し処理部R1へ出力する。繰り返し処理部R1は、後述する繰り返し信号処理を行うことにより、スペクトルデマッピング部205-nrから入力された信号を復調して復号する。すなわち、繰り返し処理部R1は、受信信号に対して等化処理を繰り返す。繰り返し処理部R1は、復号後のC個のビット系列をP/S変換部206へ出力する。P/S変換部206は、繰り返し処理部R1から入力されたC個のビット系列をパラレル-シリアル変換することで、ビット系列を生成する。P/S変換部206は、生成したデータビット系列を出力する。PMI決定部P1は、チャネル推定部204から入力された第1チャネル推定値行列に基づいて、プリコーディング行列の一覧コードブックの中から、アップリンクのデータ伝送に用いるべきプリコーディング行列を決定する。ここで、PMI決定部P1は、繰り返し処理部R1で除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定する。PMI決定部P1は、決定したプリコーディング行列を示すPMIを、制御情報送信部207へ出力する。制御情報送信部207は、PMI決定部P1から入力されたPMIを符号化して変調する。制御情報送信部207は、変調後の信号を、送信アンテナ208を介して送信する。すなわち、制御情報送信部207は、プリコーディング行列を示す情報を送信する。図5は、本実施形態に係るOFDM信号受信部202-nrの構成を示す概略ブロック図である。OFDM信号受信部202-nrは、アナログ処理部2021、A/Dアナログ-デジタル変換部2022、CP除去部2023、及び、FFTFastFourierTransform:高速フーリエ変換部2024を含んで構成される。アナログ処理部2021は、受信アンテナ201-nrを介して受信した信号に対して、ベースバンドへのダウンコンバージョン、アナログフィルタリング等の処理を行う。アナログ処理部2021は、処理後の信号をA/D変換部2022へ出力する。A/D変換部2022は、アナログ処理部2021から入力された信号を、アナログデジタル変換し、変換後のデジタル信号をCP挿入部2023へ出力する。CP除去部2023は、A/D変換部2022から入力されたデジタル信号から、CPを除去する。CP除去部2023は、CPを除去した信号をFFT部2024へ出力する。FFT部2024は、CP除去部2023から入力された信号を高速フーリエ変換することで、時間領域信号から周波数領域信号へ変換する。FFT部2024は、変換後の周波数領域信号を参照信号分離部203-nrへ出力する。図6は、本実施形態に係る繰り返し処理部R1の構成を示す概略ブロック図である。繰り返し処理部R1は、キャンセル部R101-1~R101-Nr、重み生成部R102、MIMO分離部R103、IDFT部R104-1~R104-L、加算部R105-1~R105-L、復調部R106-1~R106-L、レイヤデマッピング部R107、復号部R108-1~R108-C、レイヤマッピング部R110、シンボルレプリカ生成部R111-1~R111-L、DFT部R112-1~R112-L、及び、受信信号レプリカ生成部R113を含んで構成される。なお、図6では、繰り返し処理部R1が行う処理として、繰り返し信号処理を例に説明を行う。しかし本発明はこれに限らず、例えば、繰り返し処理部R1は、線形MMSEと比較して干渉を削減できるような、他の信号処理であってもよい。例えば、繰り返し処理部R1は、SICSuccessiveInterferencecancellation、逐次干渉キャンセラやMLDMaximumLikelihoodDetection、最尤検出等の処理を行ってもよい。キャンセル部R101-nrは、スペクトルデマッピング部205-nrから入力された信号から、受信信号レプリカ生成部R113から入力された信号Rnrkハット^を減算する。キャンセル部R101-nrは、減算後の信号を、MIMO分離部R103へ出力する。ただし、繰り返し信号処理での繰り返しの初回は、受信信号レプリカ生成部R113からの入力は0であり、キャンセル部R101-nrは、スペクトルデマッピング部205-nrから入力された信号を、MIMO分離部R103へ出力する。重み生成部R102は、チャネル推定部204から入力された第2チャネル推定値行列に基づいて、ZFZeroForcing重み又はMMSEMinimumMeanSquareError重みの重み行列L行Nr列を生成する。なお、重み生成部R102は、繰り返し信号処理での繰り返し毎に、図示しないシンボルレプリカ生成部R111-1~R111-Lからの入力を用いて、重み行列を更新する。重み生成部R102は、生成した重み行列をMIMO分離部R103へ出力する。MIMO分離部R103は、サブキャリア毎に、キャンセル部R101-nrから入力された信号に対して、重み生成部R102から入力された重み行列を乗算する。これにより、MIMO分離部R103は、MIMO分離を行い、L行のベクトルL個の信号を生成する。MIMO分離部R103は、L行のベクトルの各成分の信号を、それぞれ対応するIDFT部R104-1~R104-Lのいずれかへ出力する。つまり、MIMO分離部R103は、第nレイヤに対応する信号を、IDFT部R104-nへ出力する。IDFT部R104-nn=1、、Lは、MIMO分離部R103から入力された信号を、NDFT個毎に逆離散フーリエ変換することで、周波数領域信号から時間領域信号へ変換する。IDFT部R104-nは、変換後の時間領域信号を加算部R105-nへ出力する。加算部R105-nは、IDFT部R104-nから入力された時間領域信号に対して、シンボルレプリカ生成部R111-nから入力されたシンボルレプリカを加算する。加算部R105-nは、加算後の信号を復調部R106-nへ出力する。ただし、繰り返し信号処理での繰り返しの初回は、シンボルレプリカ生成部R111-nからの入力は0であり、加算部R105-nは、IDFT部R104-nから入力された信号を、復調部R106-nへ出力する。復調部R106-nは、加算部R105-nから入力された信号を、端末装置1の変調部104-nと同じ変調方式で復調することで、ビット系列を取得する。復調部R106-nは、取得したビット系列を、レイヤデマッピング部R107へ出力する。レイヤデマッピング部R107は、復調部R106-1~R106-Lから入力されたL個のビット列から、C個のビット列コードワードを生成する。ここで、レイヤデマッピング部R107は、端末装置1のレイヤマッピング部103と逆の変換処理を行う。レイヤデマッピング部R107は、生成したC個のビット列を、それぞれ対応する復号部R108-1~R108-Cのいずれかへ出力する。復号部R108-cc=1~Cは、レイヤデマッピング部R107から入力されたビット列を誤り訂正復号する。ここで、復号部R108-cは、端末装置1の符号化部102-cで用いる符号化に対応する復号を行う。この誤り訂正復号において、復号部R108-cは、各ビットのLLRLogLikelihoodRatio;対数尤度比を算出する。復号部R108-cは、算出したLLRをレイヤマッピング部R110へ出力する。ただし、復号部R108-cは、算出したLLRの値が予め定めた値より大きい尤度が高い場合場合、又は、繰り返し信号処理の繰り返し回数が予め定められた閾値より大きい場合には、算出したLLRに基づいてビット列を生成し、生成したビット列をP/S変換部206へ出力する。レイヤマッピング部R110は、復号部R108-1~108-Cから入力されたC個のLLR系列をL個のグループにまとめ、まとめたL個のグループのビット系列各々を、それぞれ対応するシンボルレプリカ生成部R111-1~R111-Ntへ出力する。ここで、レイヤマッピング部R110は、C個のLLR系列を、端末装置1のレイヤマッピング部103と同じグループにまとめる。シンボルレプリカ生成部R111-nn=1、、Lは、レイヤマッピング部R110から入力されたビット系列を、端末装置1の変調部104-nと同じ変調方式で、変調シンボルへ変換することで、シンボルレプリカを生成する。シンボルレプリカ生成部R111-nは、生成したシンボルレプリカを加算部R105-n及びDFT部R112-nへ出力する。なお、シンボルレプリカ生成部R111-nは、LLRの大きさに基づいてソフトレプリカを生成してシンボルレプリカとしてもよいし、LLRの符号だけを考慮してハードレプリカ硬判定した後に得られるレプリカを生成してシンボルレプリカとしてもよい。DFT部R112-nは、シンボルレプリカ生成部R111-nから入力されたシンボルレプリカを、NDFT個毎に離散フーリエ変換することで、時間領域信号から周波数領域信号へ変換する。DFT部R112-nは、変換後のサブキャリア毎の周波数領域信号Snkハット^を受信信号レプリカ生成部R113へ出力する。受信信号レプリカ生成部R113は、DFT部R112-1~R112-Lから入力されたS1kハット~SLkハットから信号Rnrkハット^を生成する。具体的には、受信信号レプリカ生成部R113は、次の処理を行う。DFT部R112-nは、サブキャリア毎に、周波数領域信号Snkハットから次式4の送信信号ベクトルSkハットを生成する。すなわち、Snkハットの大きさあるいは大きさの2乗が、繰り返し処理部R1で除去可能な干渉量ということになる。受信信号レプリカ生成部R113は、チャネル推定部204から入力された第2チャネル推定値行列Nr行L列を、生成した送信信号ベクトルSkハットに乗算することで、受信信号レプリカベクトルRkハットを生成する。受信信号レプリカベクトルRkハットは、Nr行のベクトルを用いて、次式5で表される。受信信号レプリカ生成部R113は、信号ベクトルRkハットの第nr成分、つまり、信号Rnrkハットを、キャンセル部R101-nrへ出力する。なお、信号Rnrkハットは、受信信号のレプリカ信号であり、受信信号レプリカとも称される。なお、キャンセル部R101-nrは、次式6で表されるベクトルRkチルダ~の第nr成分の信号を、MIMO分離部R103へ出力することとなる。繰り返し処理部R1では、以上の処理を繰り返す繰り返し信号処理を行うことで、信号の検出精度を向上させることができる。なお、上述の式によれば、繰り返し処理部R1では、シンボルレプリカおよびチャネル推定が完全な場合には、キャンセル部R101-1~R101-Nrが雑音のみを出力し、シンボルレプリカ生成部R111-1~R111-Lは希望信号を加算部R105-1~R105-Lへ出力することとなる。<PMI決定部P1について>図7は、本実施形態に係るPMI決定部P1の構成を示す概略ブロック図である。PMI決定部P1は、プリコーディング行列設定部P101、乗算部P102、λ通知部P103、重み算出部P104、SINRSignaltoInterferenceplusNoisepowerRatio、信号対干渉プラス雑音電力比算出部P105、容量算出部P106、容量比較部P107を含んで構成される。プリコーディング行列設定部P101は、予め記憶するコードブックの中から、候補となるプリコーディング行列Wmm=1、、Mを選択する。なお、プリコーディング行列設定部P101は、例えば、端末装置が使用するアンテナ数或いはアンテナポート数に基づいて、コードブックを選択し、選択したコードブックからプリコーディング行列Wmを選択してもよい。また、プリコーディング行列設定部P101は、奇数又は偶数のいずれか一方のPMIに対応するプリコーディング行列をプリコーディング行列Wmとして選択する等、一部のPMIのみを候補としてもよい。この場合、PMI決定部P1は、処理を行うプリコーディング行列Wmの数M個を減らすことができ、計算量を減らすことができる。プリコーディング行列設定部P101は、選択したプリコーディング行列Wm、及びそのプリコーディング行列Wmを示すPMImm=1、、Mを1つずつ、それぞれ、乗算部P102及び容量比較部P107へ出力する。乗算部P102は、チャネル推定部204から入力された第1チャネル推定値行列Nr行Nt列を、プリコーディング行列設定部P101から入力されたプリコーディング行列WmNt行L列に左から乗算することで、等化チャネル行列Hkチルダ~Nr行L列を生成する。等化チャネル行列Hkチルダは、次式7で表される。乗算部P102は、生成した等化チャネル行列Hkチルダを、重み算出部P104及びSINR算出部P105へ出力する。λ通知部P103は、繰り返し処理部R1での信号検出精度、つまり、基地局装置1の受信性能に基づいて、シンボルレプリカの期待値λ0≦λ≦1を生成する期待値生成処理とも称する。すなわち、λ通知部P103は、繰り返し処理部R1で除去可能な干渉量の期待値を生成する。ここで、期待値λは、繰り返し処理部R1での繰り返し信号処理によって得られるシンボルレプリカの期待値を表す。例えば、λ=0は繰り返し信号処理後のシンボルレプリカの期待値が0であることを表し、繰り返し信号処理を行わないことを示す。一方、λ=1は繰り返し信号処理後のシンボルレプリカの期待値が1であることを表し、完全なシンボルレプリカを生成できることを示す。例えば、λ通知部P103は、繰り返し処理部R1で繰り返し信号処理を行わないと判定した場合、又は繰り返し信号処理を行ってもシンボルレプリカが生成されないと判定した場合には、期待値λとして0を生成する。一方、λ通知部P103は、繰り返し信号処理により完全なシンボルレプリカが生成されると判定した場合には、期待値λとして1を生成する。λ通知部P103は、生成した期待値λを重み算出部P104へ出力する。重み算出部P104は、乗算部P102から入力された等化チャネル行列Hkチルダ、及びλ通知部P103から入力された期待値λに基づいて、重みwkを算出する。具体的には、重み算出部P104は、次式8を用いて、期待値λから行列Δを算出する。例えば、λ=0の場合には、行列Δは単位行列となり、λ=1の場合には、行列Δはゼロ行列となる。重み算出部P104は、算出した行列Δと等化チャネル行列Hkチルダに基づいて、次式9を用いて重みwkを算出する。ここで、行列XHは、行列Xのエルミート行列を示す。また、σ2は平均雑音電力であり、IはNr行Nr列の単位行列である。例えば、OFDM信号受信部202-nrが、受信した信号に基づいてσ2を算出してもよい。例えば、λ=0のとき、例えば、繰り返し信号処理を行わないときには、重み算出部P104は、重みwkとしてMMSE重みを算出する。一方、λ=1のとき、例えば、完全なシンボルレプリカを生成できるときには、重み算出部P104は、重みwkとしてMRCMaximumRatioCombing:最大比合成重みを算出する。このように、重み算出部P104は、基地局装置1の受信性能に基づいた重みwkを算出できる。これにより、PMI決定部P1は、基地局装置1の受信性能に基づいたプリコーディング行列を選択でき、無線通信システムは受信品質を向上できる。重み算出部P104は、算出した重みwk及び期待値λをSINR算出部P105へ出力する。SINR算出部P105は、重み算出部P104から入力された重みwk及び期待値λと等化チャネル行列Hkチルダとに基づいて、等化後のチャネル利得μ1~μLを算出する。具体的には、SINR算出部P105は、次式10、11を用いて、第nレイヤのチャネル利得μnを算出する。なお、SINR算出部P105は、例えば、ポイント数NDFTを予め記憶し、記憶するNDFTを用いてチャネル利得μnを算出する。また、チャネル利得μnとは、端末装置1での第nレイヤの信号の基地局装置2での等化後のチャネル利得を表す。換言すれば、チャネル利得μnとは、端末装置1と基地局装置2における第nレイヤの信号について、プリコーディングと伝搬路と等化処理による関係を表す。SINR算出部P105は、算出したチャネル利得μ1~μLに基づいて、第1レイヤ~第LレイヤについてのSINR1~SINRLを算出する。具体的には、SINR算出部P105は、次式12を用いて第nレイヤについてのSINRnを算出する。SINR算出部P105は、算出したSINR1~SINRLを容量算出部P106へ出力する。容量算出部P106は、SINR算出部P105から入力されたSINR1~SINRLに基づいて、次式13を用いて容量Cmm=1、、Mを算出する。容量算出部P106は、算出した容量Cmを、容量比較部P107へ出力する。容量比較部P107は、容量算出部P106から入力された容量Cmと、プリコーディング行列設定部P101から入力されたPMImと、を対応付けて記憶する。PMI決定部P1は、プリコーディング行列設定部P101が選択したプリコーディング行列W1~WM各々について上記の処理を行う。これにより、容量比較部P107は、PMI1~PMIMと容量C1~CMを対応付けて記憶する。容量比較部P107は、記憶した情報から最大となる容量Cmを選択し、選択した容量Cmに対応するPMImを、端末装置1とのアップリンクのデータ伝送に用いるべきPMIとして決定する。つまり、容量比較部P107が決定したPMIに対応するプリコーディング行列が、プリコーディング行列Wとなる。すなわち、容量比較部P107は、容量Cmに基づいて、プリコーディング行列を決定する。このように、PMI決定部P1は、繰り返し処理部P1に関する期待値λに基づいて、等化重みを算出する。すなわち、PMI決定部P1は、繰り返し処理部P1で除去可能な干渉量を考慮してプリコーディング行列を決定する。容量比較部P107は、決定したPMIを制御情報送信部207へ出力する。<期待値生成処理について>λ通知部P103が行う期待値生成処理の詳細について説明する。λ通知部P103は、MIMO伝送に用いるコードワード数C、アンテナ数アンテナポート数でもよい、レイヤ数L、変調方式、符号化率、送信電力対雑音比Es/N0、及び受信品質を示す情報例えば、伝搬路推定値やCSIチャネル状態情報に基づいて、期待値λをパラメータとした時の誤り率を算出する。λ通知部P103は、算出した誤り率が最小となる場合の期待値λを、期待値λとして生成する。図8、9は、λ通知部P103が算出した期待値λと誤り率の関係の一例を表す図である。図8、9において、横軸は期待値λであり、縦軸はブロック誤り率BLERである。図8、9において、符号B11、B21を付した曲線は受信機が線形MMSEの場合の関係を示し、符号B12、B22を付した曲線は受信機がターボ等化の場合の関係を示す。図8はコードワード数Cが1の場合の図であり、図9はコードワード数Cが2の場合の図である。図8、9は、端末装置1の送信アンテナ数Ntが4本、基地局装置2の受信アンテナ数が1本、レイヤ数Lが2、変調方式がQPSK、符号化率が1/2、送信シンボルエネルギー対雑音スペクトル密度比Es/N0が16dBの場合に、λ通知部P103が算出する関係を表す図である。なお、図8、9は、チャネルにTypicalUrban6pathモデルを用いた場合の一例を表す図である。図8では、ターボ等化の場合、期待値λが0.1以上において、ブロック誤り率が期待値λの増加関数となっている。この場合、λ通知部P103は、期待値λ=0.1を生成する。これにより、無線通信システムでは、ブロック誤り率を小さくでき、受信品質を向上できる。ただし、本発明はこれに限らず、例えば、ブロック誤り率の最小値と、λ=0の場合のブロック誤り率と、が予め定められた範囲内にある場合には、λ通知部P103は、期待値λ=0としてもよい。これにより、PMI決定部P1は、重みwkとしてMMSE重みを用いることができ、計算量を削減することができる。図9では、ターボ等化の場合、ブロック誤り率が期待値λ=0.8で最小値を持つ。この場合、λ通知部P103は、期待値λ=0.8を生成する。これにより、無線通信システムでは、例えばλ=0や1とする場合と比較して、ブロック誤り率を小さくでき、受信品質を向上できる。このように、λ通知部P103は、コードワード数Cに応じて、異なった期待値λを生成する。このように、本実施形態では、基地局装置2は、シンボルレプリカの期待値λに基づいて、プリコーディング行列を決定する。つまり、基地局装置2は、等化処理で除去可能な干渉量に基づいて、プリコーディング行列を決定する。端末装置1は、基地局装置2が決定したプリコーディング行列を用いてプリコーディングを行った信号を、基地局装置2へ送信する。これにより、無線通信システムでは、ブロック誤り率を小さくでき、受信品質を向上できる。また、無線通信システムでは、コードワード数によって、除去可能な干渉量を変更することにより、ブロック誤り率を小さくでき、受信品質を向上できる。なお、λ通知部P103は、コードワード数Cと期待値λとを対応付けた対応情報を予め記憶してもよい。この場合、λ通知部P103は、例えば基地局装置1が決定したコードワード数Cに基づいて、対応情報から期待値λを選択し、選択した期待値λを生成する。また、λ通知部P103は、この対応情報を、例えば、MIMO伝送に用いるアンテナ数アンテナポート数でもよい、レイヤ数L、変調方式、又は符号化率の少なくとも1つ毎に記憶しても良い。この場合、λ通知部P103は、コードワード数Cと、MIMO伝送に用いるアンテナ数アンテナポート数でもよい、レイヤ数L、変調方式、又は符号化率の少なくとも1つと、に基づいて、対応情報から期待値λを選択し、選択した期待値λを生成する。また、λ通知部P103は、受信品質を示す情報例えば、伝搬路推定値やCSIチャネル状態情報と期待値λとを対応付けた対応情報を、コードワード数C毎に予め記憶してもよい。その場合、λ通知部P103は、例えばチャネル推定部204が推定したチャネル推定値に基づいて受信品質を示す情報を算出する。λ通知部P103は、例えば基地局装置1が決定したコードワード数Cの対応情報から、算出した受信品質を示す情報に対応する期待値λを抽出することで、期待値λを生成してもよい。また、λ通知部P103は、繰り返し処理部R1の繰り返し回数と期待値λとを対応付けた対応情報を、コードワード数C毎に予め記憶してもよい。その場合、λ通知部P103は、例えば基地局装置1が決定したコードワード数Cの対応情報から、繰り返し処理部R1の繰り返し回数の最大値閾値又は設定値に対応する期待値λを抽出することで、期待値λを生成してもよい。また、λ通知部P103は、以前に行った繰り返し処理部P1での計算結果に基づいて、期待値λを生成してもよい。例えば、λ通知部P103は、上記の対応情報を予め記憶する場合に、繰り返し処理部P1での計算結果に基づいて、対応情報を適応的に更新してもよい。第2の実施形態本実施形態では、基地局装置は、EXITEXtrinsicInformationTransfer解析を用いて、プリコーディング行列を決定する。無線通信システムは、現在のチャネルの統計的な性質からλを設定するでき、例えばλがチャネル状態やランク数に依存する場合でも、受信品質を向上できる。なお、本実施形態に係る端末装置端末装置1というは、端末装置1と同じ構成であるので、説明は省略する。本実施形態に係る基地局装置2aは、図4の基地局装置2において、PMI決定部P1をPMI決定部P2で置き換えた点で異なる。図10は、本発明の第2の実施形態に係るPMI決定部P2の構成を示す概略ブロック図である。PMI決定部P2は、プリコーディング行列設定部P101、乗算部P102、MMSE重み算出部P203、相互情報量算出部P204、MRC重み算出部P205、相互情報量算出部P206、EXITチャート生成部P207、最小トンネル値計算部P208、及びトンネル値比較部P209を含んで構成される。プリコーディング行列設定部P101及び乗算部P102は、第1の実施形態のものと同じ機能を持つので、説明は省略する。ただし、プリコーディング行列設定部P101は、プリコーディング行列Wmを示すPMImm=1、、Mを1つずつ、トンネル値比較部P209へ出力する。また、乗算部P102は、生成した等化チャネル行列Hkチルダを、MMSE重み算出部P203、MRC重み算出部P204、相互情報量算出部P204、相互情報量算出部P205へ出力する。MMSE重み算出部P203は、乗算部P102から入力された等化チャネル行列Hkチルダに基づいて、第1の重みw1kL行Nr列を算出する。具体的には、重み算出部P104は、次式14を用いて、等化チャネル行列Hkチルダから第1の重みw1kを算出する。ここで、行列XHは、行列Xのエルミート行列を示す。また、σ2は平均雑音電力であり、IはNr行Nr列の単位行列である。MMSE重み算出部P203は、算出した第1の重みw1kを相互情報量算出部P204へ出力する。相互情報量算出部P204は、MMSE重み算出部P203から入力された第1の重みw1kと、乗算部P102から入力された等化チャネル行列Hkチルダと、に基づいて、式10、11を用いて、等化後のチャネル利得μ1~μLを算出する。なお、相互情報量算出部P204は、式11の重みwkに代えて、第1の重みw1kを用いる。相互情報量算出部P204は、算出したチャネル利得μ1~μLに基づいて、次式15を用いてLLRの分散ε2を算出する。相互情報量算出部P204は、算出した分散ε2に基づいて、次式16を用いて相互情報量MIを算出する。ここで、相互情報量とは、2つの確率変数の相互依存の尺度を表す量である。ここでH1=0.3073、H2=0.8935、H3=1.1064である。相互情報量算出部P204は、算出した相互情報量MIMI1で表すを、EXITチャート生成部P207へ出力する。MRC重み算出部P205は、乗算部P102から入力された等化チャネル行列Hkチルダに基づいて、第2の重みw2kを算出する。具体的には、重み算出部P104は、次式17を用いて、等化チャネル行列Hkチルダから第2の重みw2kL行Nr列を算出する。ここで、σ2は平均雑音電力である。MRC重み算出部P205は、算出した第2の重みw2kを相互情報量算出部P206へ出力する。相互情報量算出部P206は、MRC重み算出部P205から入力された第2の重みw2kと、乗算部P102から入力された等化チャネル行列Hkチルダと、に基づいて、式18、19を用いて、等化後のチャネル利得μ1~μLを算出する。相互情報量算出部P206は、算出したチャネル利得μ1~μLに基づいて、式15を用いてLLRの分散ε2を算出する。相互情報量算出部P206は、算出した分散ε2に基づいて、式16を用いて相互情報量MIを算出する。相互情報量算出部P206は、算出した相互情報量MIMI2で表すを、EXITチャート生成部P207へ出力する。EXITチャート生成部P207は、相互情報量算出部P204から入力された相互情報量MI1、相互情報量算出部P206から入力された相互情報量MI2、及び、符号化率毎に予め記憶する復号器曲線情報に基づいて、EXITチャート情報を生成する。図11は、本実施形態に係るEXITチャート情報の一例を表す概略図である。この図は、EXITチャート生成部P207が生成したEXITチャート情報の一例を表す。この図において、横軸は、等化器への入力相互情報量復号器からの出力相互情報量xである。縦軸は、等化器からの出力相互情報量復号器への入力相互情報量yである。EXITチャート生成部P207は、相互情報量MI1と相互情報量MI2に基づいて、等化器曲線情報を生成する。具体的には、EXITチャート生成部P207は、y=MI2-MI1xMI1を、等化器曲線情報として生成する。つまり、図11において、等化器曲線情報は符号L1を付した曲線で表され、符号I1、I2を付した点のyの値が、それぞれ、MI1、MI2である。EXITチャート生成部P207は、基地局装置2aが決定した符号化率に対応する復号器曲線情報を読み出す。なお、復号器曲線情報は、図11において、符号L2を付した曲線で表される。EXITチャート生成部P207は、等化器曲線情報及び復号器曲線情報を最小トンネル値計算部P208へ出力する。最小トンネル値計算部P208は、等化器曲線情報から復号器曲線情報を差し引いた値の最小値Tmm=1、、Mを生成する。最小トンネル値計算部P208は、生成した最小値Tmトンネル値Tmとも称するをトンネル値比較部P209へ出力する。なお、EXITチャート例えば、図11は、等化器曲線L1と復号器曲線L2が交差しない場合に、ターボ等化の繰り返し数が十分であれば誤りのない伝送が可能であることを表す。したがって、等化器曲線L1と復号器曲線L2の間この間をトンネルとも称するが開いていればいるほどターボ等化が適切に動作する。つまり、最小トンネル値計算部P208は、等化器曲線L1の値から復号器曲線L2の値を減算して得られるトンネル値Tmを算出し、最もトンネルが狭くなる時のトンネル値Tmをトンネル値比較部P209へ出力する。なお、等化器曲線L1と復号器曲線L2が交差してトンネル値Tmがマイナスとなる場合も、最小トンネル値計算部P208は、マイナスの値をそのまま用い、トンネル値比較部P209へ出力する。また等化器への入力相互情報量=1では、2つの曲線が交差しているが、相互情報量が十分に大きく、ターボ等化で誤りが発生することはない。したがって、最小トンネル値計算部P208は、等化器への入力相互情報量=1付近例えば0.95以上を除外して、その他の範囲での最小値を、トンネル値Tmとして算出してもよい。つまり、最小トンネル値計算部P208は、xが予め定めた値例えば0.95より小さい範囲での最小値を、トンネル値Tmとして算出してもよい。トンネル値比較部P209は、最小トンネル値計算部P208から入力されたトンネル値Tmと、プリコーディング行列設定部P101から入力されたPMImと、を対応付けて記憶する。PMI決定部P2は、プリコーディング行列設定部P101が選択したプリコーディング行列W1~WM各々について上記の処理を行う。これにより、容量比較部P107は、PMI1~PMIMとトンネル値T1~TMを対応付けて記憶する。トンネル値比較部P209は、記憶した情報から最大となるトンネル値Tmを選択し、選択したトンネル値Tmに対応するPMImを、端末装置1とのアップリンクのデータ伝送に用いるべきPMIとして決定する。つまり、容量比較部P107が決定したPMIに対応するプリコーディング行列が、プリコーディング行列Wとなる。すなわち、容量比較部P107は、トンネル値Tmに基づいて、プリコーディング行列を決定する。このように、トンネル値比較部P209は、最大となるトンネル値Tmを選択することで、繰り返し処理が最も適切に動作するプリコーディングを選択することができる。このように本実施形態によれば、基地局装置2aは、瞬時のチャネル状態によってEXITチャートにおける等化器曲線の始点と終点を計算する。基地局装置2aは、計算した始点と終点から等化器曲線と復号器曲線との関係から、選択すべきプリコーディング行列を決定する。これにより、無線通信システムでは、ターボ等化時に最も良好な特性を得ることができるプリコーディング行列を選択でき、端末のスループット特性を向上させることができる。第3の実施形態本実施形態では、基地局装置は、複数のコードワードが存在するときに、プリコーディング行列を1つ選択する場合について説明をする。なお、本実施形態は、コードワード数が1の場合に適用してもよい。なお、本実施形態に係る端末装置端末装置1というは、端末装置1と同じ構成であるので、説明は省略する。本実施形態に係る基地局装置2bは、図4の基地局装置2において、PMI決定部P1をPMI決定部P3で置き換えた点で異なる。図12は、本発明の第3の実施形態に係るPMI決定部P3の構成を示す概略ブロック図である。PMI決定部P3とPMI決定部P1図7とを比較すると、利得処理部P31が異なる。その他の構成が持つ機能は、PMI決定部P1のものと同じであるので、説明は省略する。ただし、乗算部P102は、生成した等化チャネル行列Hkチルダを、利得処理部P31へ出力する。利得処理部P31は、重み算出部P311、等価振幅利得算出部P312、等化器出力MI算出部P313、復号器出力MI算出部P314、復号器出力LLR算出部P315、λ算出部P316を含んで構成される。重み算出部P311は、乗算部P102から入力された等化チャネル行列Hkチルダ、及びλ通知部P103から入力された期待値λに基づいて、重みwkを算出する。具体的には、重み算出部P104は、次式20を用いて、期待値λから行列Δを算出する。つまり、重み算出部P311は、レイヤ毎に異なるλを設定する。ただし、重み算出部P311は、複数のλを平均化する処理等を行って、全レイヤで同一のλを設定してもよい。また重み算出部P311は、λ算出部からλnを入力されるが、利得処理部P31での繰り返しの初回には、λn=0を入力される。重み算出部P311は、算出した行列Δと等化チャネル行列Hkチルダに基づいて、次式9を用いて重みwkを算出する。重み算出部P104は、算出した重みwkを等価振幅利得算出部P312へ出力する。等価振幅利得算出部P312は、重み算出部P311から入力された重みwkと、λ通知部P103から入力された期待値λと、に基づいて、等価振幅利得μ1~μLを算出する。なお、等価振幅利得μnとは、端末装置1と基地局装置2bにおける第nレイヤの信号について、チャネルとMIMO分離による関係を表す。具体的には、等価振幅利得算出部P312は、次式21、22を用いて、第nレイヤの等価振幅利得μnを算出する。等価振幅利得算出部P312は、あるmについて等価振幅利得μnを算出した利得算出回数が、予め定めた回数以上算出したか否かを判定する。利得算出回数が予め定めた回数以上と判定した場合、等価振幅利得算出部P312は、算出した等価振幅利得μ1~μLをSINR算出部P105へ出力する。一方、利得算出回数が予め定めた回数より小さいと判定した場合、等価振幅利得算出部P312は、算出した等価振幅利得μ1~μLを等化器出力MI算出部P313へ出力する。利得算出回数は、繰り返し信号処理の繰り返し回数に基づいて定められても良い。また、基地局装置2が決定した繰り返し信号処理の繰り返し回数を決定し、等価振幅利得算出部P312は、利得算出回数を決定された繰り返し回数に更新してもよい。等化器出力MI算出部P313は、等価振幅利得算出部P312から入力された等価振幅利得μ1~μLと、式23をによって、第レイヤ毎のLLRの分散εn2を算出する。等化器出力MI算出部P313は、算出した分散εn2と、式16によってレイヤ毎の相互情報量MIを算出する。等化器出力MI算出部P313は、算出したMIを復号器出力MI算出部P314へ出力する。復号器出力MI算出部P314は、等化器出力MI算出部P313から入力されたMIを等化器からの出力相互情報量とし、予め記憶する復号器曲線情報図11参照に基づいて、に対応する復号器からの出力相互情報量MI復号器出力MIとも称するを算出する。復号器出力MI算出部P314は、算出した復号器出力MIを、復号器出力LLR算出部P315へ出力する。復号器出力LLR算出部P315は、復号器出力MI算出部P314から入力された復号器出力MIに基づいて、LLRを算出する。具体的には、復号器出力LLR算出部P315は、復号器出力MIに基づいて、次式23を用いてLLRの分散ε2を算出する。復号器出力LLR算出部P315は、算出した分散ε2をλ算出部P316へ出力する。λ算出部P316は、復号器出力LLR算出部P315から入力された分散ε2に基づいて、次式24を用いてシンボルレプリカの期待値λを算出する。λ算出部P316は、算出した期待値λを、重み算出部P311及び等価振幅利得算出部P312へ出力する。PMI決定部P3は、プリコーディング行列設定部P101が選択したプリコーディング行列W1~WM各々について上記の処理を行う。なお、PMI決定部P3は、各ブロックが繰り返し毎に値を算出する処理を繰り返すことで容量を算出してもよい図11参照が、予め計算しておいた値をテーブル化したものを備えることで処理の一部を省略してもよい。このように本実施形態によれば、基地局装置2bは、瞬時のチャネル状態によって繰り返し処理後のSINR又は容量Cmを予測する。基地局装置2bは、予想した繰り返し処理後のSINR又は容量Cmに基づいて、選択すべきプリコーディング行列を決定する。これにより、無線通信システムでは、ターボ等化時に最も良好な特性を得ることができるプリコーディング行列を選択でき、端末のスループット特性を向上させることができる。なお、アンテナポートとは、複数の送信アンテナから同一の信号を送信する場合、それらのアンテナをまとめてアンテナポートと定義してもよい。なお、上述した実施形態における端末装置1又は基地局装置2、2a、2bの一部をコンピュータで実現するようにしても良い。その場合、この制御機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによって実現しても良い。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、端末装置1又は基地局装置2、2a、2bに内蔵されたコンピュータシステムであって、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CD-ROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらにコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムを送信する場合の通信線のように、短時間、動的にプログラムを保持するもの、その場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリのように、一定時間プログラムを保持しているものも含んでも良い。また上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良く、さらに前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるものであっても良い。また、上述した実施形態における端末装置1及び基地局装置2、2a、2bの一部、または全部を、LSILargeScaleIntegration等の集積回路として実現しても良い。端末装置1及び基地局装置2、2a、2bの各機能ブロックは個別にプロセッサ化してもよいし、一部、または全部を集積してプロセッサ化しても良い。また、集積回路化の手法はLSIに限らず専用回路、または汎用プロセッサで実現しても良い。また、半導体技術の進歩によりLSIに代替する集積回路化の技術が出現した場合、当該技術による集積回路を用いても良い。以上、図面を参照してこの発明の一実施形態について詳しく説明してきたが、具体的な構成は上述のものに限られることはなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲内において様々な設計変更等をすることが可能である。"