第1の圧力まで加圧可能な第1のチャンバと、第2の圧力まで加圧可能な第2のチャンバと、を有する加圧チャンバと、前記第1の圧力に曝される第1の部分と、前記第2の圧力に曝される第2の部分と、を有し、前記加圧チャンバ内に位置決めされる岩石試料と、前記岩石試料と通信可能に接続される1以上の音響センサと、を備え、前記第2の圧力は、圧力閾値まで所定の増加率で加圧され、所定の期間だけ該圧力閾値に保持され、所定の減少率で減圧され、前記音響センサは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象を検知する、音響放射試験装置。前記第1の圧力は、実質的に岩石封圧に維持される、請求項1に記載の音響放射試験装置。前記音響センサは、前記岩石試料に接続される、請求項1に記載の音響放射試験装置。前記第1のチャンバ内に配置された第1の流体と、前記第2のチャンバ内に配置された第2の流体と、をさらに備え、前記第2の流体の少なくとも一部は、前記第2の圧力が前記第1の圧力よりも高くなったときに、前記第2のチャンバから、前記岩石試料を通って、前記第1のチャンバ内へと流れる、請求項1に記載の音響放射試験装置。前記第1のチャンバ内から前記加圧チャンバの外部位置へと延びる排出パイプをさらに備え、前記排出パイプは、前記第1の圧力を一定に維持するために用いることができる、請求項4に記載の音響放射試験装置。前記排出パイプの長さ方向に沿って位置決めされたバルブをさらに備え、前記第2の流体が前記第1のチャンバ内に流入した場合、前記バルブを開放することによって、前記第1の圧力を減圧することができ、前記第2の流体が前記第1のチャンバ内に流入した場合、前記バルブを閉鎖することによって、前記第1の圧力を加圧することができる、請求項5に記載の音響放射試験装置。前記バルブは、前記第1の圧力を実質一定に維持するように、自動的に制御される、請求項6に記載の音響放射試験装置。前記岩石試料は、多孔質である、請求項1に記載の音響放射試験装置。前記加圧チャンバ内に位置決めされる第1の障壁と、前記加圧チャンバ内に位置決めされる第2の障壁と、前記第1の障壁に対して前記第2の障壁を移動させるために、該第2の障壁上に負荷することが可能な力と、を備え、前記第1の障壁は、該第1の障壁を貫通する開口を有し、該開口の周縁は、第1の封止部によって環囲され、前記第1の封止部は、該第1の封止部の内部を通る前記岩石試料の少なくとも天面を密閉可能に受容し、前記第1の障壁の外縁は、前記加圧チャンバの側壁部に固定され、前記第2の障壁の周縁は、第2の封止部によって環囲され、前記第2の封止部は、前記加圧チャンバの側壁部に、密閉可能且つ可動に連結され、前記第2の障壁が、前記第1の障壁に近づくように移動するにつれて、前記第2の圧力が上昇する、請求項1に記載の音響放射試験装置。前記第1の障壁は、前記第1のチャンバおよび前記第2のチャンバの一部を形成し、前記第2の障壁は、前記第2のチャンバの一部を形成する、請求項9に記載の音響放射試験装置。前記加圧チャンバの頂部と、前記岩石試料の天面とに連結されるカバーをさらに備え、前記カバーは、該カバーを貫通する第1の開口を形成し、前記岩石試料は、該岩石試料を貫通する第2の開口を形成し、前記第2の開口の少なくとも一部は、前記第1の開口の少なくとも一部と垂直方向に整列し、これにより前記第1の開口と前記第2の開口とが流体的に接続され、前記第2の開口は、前記第2のチャンバを形成し、前記第1のチャンバは、前記岩石試料の側壁部を環囲する、請求項1に記載の音響放射試験装置。少なくとも1以上の前記音響センサは、互いに異なる高さに位置決めされる、請求項1に記載の音響放射試験装置。前記音響センサは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象の強さを決定するための情報を提供する、請求項1に記載の音響放射試験装置。前記音響センサは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象の空間的位置を決定するための情報を提供する、請求項1に記載の音響放射試験装置。前記音響センサは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象が進行する方向を決定するための情報を提供する、請求項1に記載の音響放射試験装置。第1の圧力まで加圧可能な第1のチャンバと、第2の圧力まで加圧可能な第2のチャンバと、を含む加圧チャンバと、前記第1の圧力に曝される第1の部分と、前記第2の圧力に曝される第2の部分と、を含み、前記加圧チャンバ内に位置決めされる岩石試料と、前記岩石試料と通信可能に接続される1以上の音響センサと、を有する音響放射試験装置と、前記音響放射試験装置と通信可能に接続され、該音響放射試験装置からデータを受信するデータレコーダと、を備え、前記第2の圧力は、圧力閾値まで所定の増加率で加圧され、所定の期間だけ該圧力閾値に保持され、所定の減少率で減圧され、前記音響センサは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象を検知する、音響放射試験システム。前記第1の圧力は、実質的に岩石封圧に維持される、請求項16に記載の音響放射試験システム。前記音響センサは、前記岩石試料に接続される、請求項16に記載の音響放射試験システム。前記第1のチャンバ内に配置された第1の流体と、前記第2のチャンバ内に配置された第2の流体と、をさらに備え、前記第2の流体の少なくとも一部は、前記第2の圧力が前記第1の圧力よりも高くなったときに、前記第2のチャンバから、前記岩石試料を通って、前記第1のチャンバ内へと流れる、請求項16に記載の音響放射試験システム。前記音響放射試験装置は、前記加圧チャンバ内に位置決めされる第1の障壁と、前記加圧チャンバ内に位置決めされる第2の障壁と、前記第1の障壁に対して前記第2の障壁を移動させるために、前記第2の障壁上に負荷することが可能な力と、を備え、前記第1の障壁は、該第1の障壁を貫通する開口を有し、該開口の周縁は、第1の封止部によって環囲され、前記第1の封止部は、該第1の封止部の内部を通る前記岩石試料の少なくとも天面を密閉可能に受容し、前記第1の障壁の外縁は、前記加圧チャンバの側壁部に固定され、前記第2の障壁の周縁は、第2の封止部によって環囲され、前記第2の封止部は、前記加圧チャンバの側壁部に、密閉可能且つ可動に連結され、前記第2の障壁が、前記第1の障壁に近づくように移動するにつれて、前記第2の圧力が上昇する、請求項16に記載の音響放射試験システム。前記音響放射試験装置は、前記加圧チャンバの頂部と、前記岩石試料の天面とに密閉可能に連結されるカバーをさらに備え、前記カバーは、該カバーを貫通する第1の開口を形成し、前記岩石試料は、該岩石試料を貫通する第2の開口を形成し、前記第2の開口の少なくとも一部は、前記第1の開口の少なくとも一部と垂直方向に整列し、これにより前記第1の開口と前記第2の開口とが流体的に接続され、前記第2の開口は、前記第2のチャンバを形成し、前記第1のチャンバは、前記岩石試料の側壁部を環囲する、請求項16に記載の音響放射試験システム。少なくとも1以上の前記音響センサは、互いに異なる高さに位置決めされる、請求項16に記載の音響放射試験システム。前記音響センサは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象の強さ、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象の空間的位置、および、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象が進行する方向のうちの少なくとも1つを決定するための情報を提供する、請求項16に記載の音響放射試験システム。岩石試料を試験するための方法であって、岩石試料を取得するステップと、第1のチャンバおよび第2のチャンバを有する加圧チャンバを準備するステップと、前記岩石試料を準備し、該岩石試料の第1の部分が前記第1のチャンバに曝されるとともに、該岩石試料の第2の部分が前記第2のチャンバに曝されるように、該岩石試料を前記加圧チャンバ内に設置するステップと、少なくとも1つの音響センサを、前記岩石試料と通信可能に接続するステップと、前記第1のチャンバを、第1の圧力まで加圧するステップと、前記第2のチャンバを、前記第1の圧力よりも高い圧力閾値まで加圧するステップと、前記第2のチャンバが加圧されている間に、前記岩石試料内で発生した音響事象を記録するステップと、記録された音響事象を分析するステップと、を備える、方法。前記岩石試料は、掘削孔内から取得され、掘削孔内にある間は岩石封圧に曝されている、請求項24に記載の方法。前記第1の圧力は、前記岩石封圧と略同じである、請求項25に記載の方法。前記音響センサの少なくとも1つは、前記岩石試料に接続される、請求項25に記載の方法。前記第1チャンバ内に第1の流体を配置し、且つ、前記第2チャンバ内に第2の流体を配置するステップをさらに備え、前記第2の流体の少なくとも一部は、第2の圧力が前記第1の圧力よりも高くなったときに、前記第2のチャンバから、前記岩石試料を通って、前記第1のチャンバ内へと流れる、請求項25に記載の方法。前記第1の圧力は、実質一定に維持される、請求項24に記載の方法。前記音響センサから提供された情報に基づいて、高圧力の下方孔破壊プログラムの少なくとも1つのパラメータを規定するステップをさらに備える、請求項24に記載の方法。前記音響センサから提供された情報に基づいて、所定の地層を対象とした、高圧力の下方孔破壊プログラムの少なくとも1つのパラメータを規定するステップをさらに備え、前記岩石試料は、前記地層から取得される、請求項24に記載の方法。前記記録された音響事象を分析するステップは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象の強さを決定することを含む、請求項24に記載の方法。前記記録された音響事象を分析するステップは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象の空間的位置を決定することを含む、請求項24に記載の方法。前記記録された音響事象を分析するステップは、前記岩石試料内で発生した1以上の音響事象が進行する方向を決定することを含む、請求項24に記載の方法。上述の、および他の特徴と本発明の態様は、添付の図面とともに、例示的実施形態の以下の説明を参照して、さらに理解されるであろう。図面は、本発明の一例示的実施形態を図示しているのみであり、それ故に、同等に効果的である他の実施形態として本発明が認め得る範囲を限定するものと考えられるべきではない。本発明は、高硬度または超高硬度の材料例えば、インサート、および下方孔の地層から得られる岩石試料の固有強度または靱性を、音響放射を用いて試験するための方法、装置、およびソフトウェアに関するものである。本例示的実施形態は、PDCカッターに関連して説明されているが、本発明の代替的な実施形態も、他のタイプの高硬材または超硬材に適用可能である。ここで、他のタイプの高硬材または超硬材としては、非限定的ではあるが、PCBNカッター、または、当業者に公知である他の高硬材または超硬材を含む。例えば、高硬材または超硬材は、超硬炭化タングステン、炭化珪素、炭化タングステンマトリクスクーポン、セラミック、または化学蒸着CVDでコーティングされたインサートを含む。高硬材または超硬材は、岩石試料を含み、この岩石試料は、非限定的ではあるが、下方孔の層または掘削孔から得られる硬岩試料、および/または超硬岩試料を含む。本発明のある例示的実施形態によれば、岩石試料の1以上の特性は、破壊を引き起こす圧力に曝された場合に岩石試料内で発生する破壊事象を計測することによって、決定される。ある例示的実施形態においては、破壊事象は、時間と空間に亘って計測される。ある例示的実施形態によれば、岩石試料内の破壊の強さ、および/または破壊の位置を計測することによって、掘削アプリケーションのために用いられるべきカッタータイプを適切に選択することを容易とすることができる。ある例示的実施形態においては、岩石試料内の破壊の強さ、および/または破壊の位置を計測することによって、高圧力の下方孔破壊プログラムの少なくとも1つのパラメータ、または、下方孔掘削プログラムの少なくとも1つのパラメータを選択することを容易とする。なお、これらプログラムは、岩石試料が得られる下方孔の層、または同様の孔の層を対象としたものである。本発明は、添付の図面とともに、非限定的な例示的実施形態に係る以下の説明を参照することによって、より理解されるであろう。添付の図面においては、各図面における類似の部材が、類似の参照符号によって示されている。これら図面は、以下のように簡単に説明される。図5は、本発明の一例示的実施形態に係る音響放射試験システム500の斜視図である。図6は、図5に示す、本発明の一例示的実施形態に係る音響放射試験装置505の断面図を示す。図5および図6を参照して、音響放射試験システム500は、データレコーダ590に通信可能に接続された音響放射試験装置505を備える。音響放射試験装置505は、カッターホルダ510と、カッター100と、圧子550と、音響センサ570とを有する。しかしながら、ある実施形態においては、カッターホルダ510は、任意であってもよい。図7は、本発明の一例示的実施形態に係るカッターホルダ510の斜視図である。図5~図7を参照して、カッターホルダ510は、第1の面712と、第2の面714と、側面716とを含む。第1の面712は、第2の面714が配置されている平面に実質平行である平面に配置されている。側面716は、第1の面712から第2の面714まで延びている。ある例示的実施形態によれば、側面716は、第1の面712および第2の面714の少なくとも一方と、実質直交している。代替的な例示的実施形態によれば、側面716は、第1の面712および第2の面714のいずれか一方と、実質直交していなくてもよい。カッターホルダ510は、鉄から作製される。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、カッターホルダ510は、いずれかの金属、木材、または、負荷されるべき荷重580に耐え得る、当業者に公知な他の適当な材料から作製される。なお、荷重580については、後述する。荷重580は、約0kN~約70kNの範囲となり得る。ある例示的実施形態においては、適当な材料は、機械加工または成形することができ、且つ、音波を伝搬させることができる。ある例示的実施形態においては、適当な材料は、約1km/秒、またはそれ以上の速度で、音波を伝搬することができる。カッターホルダ510は、実質円筒状に成形される。ここで、第1の面712および第2の面714は、実質円形であり、且つ、側面716は、実質円弧状である。しかしながら、側面716は、接続部730を含み、該接続部730は、実質平面または平らな面であって、第1の面712から第2の面714まで延びている。接続部730は、音響センサ570をカッターホルダ510に接続するための面を提供する。ある例示的実施形態においては、接続部730は、第1の面712から第2の面714までの全長に亘って延びていなくてもよい。ある例示的実施形態においては、音響センサ570は、該音響センサ570が円弧状の側面716に接続可能となるように形成される。このように、接続部730は、これら例示的実施形態においては任意である。一例示的実施形態には、カッターホルダ510が設けられているが、該カッターホルダ510は、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、例えば、四角形のシリンダ、または三角形のシリンダといった、他の如何なる幾何学的または非幾何学的形状に成形されてもよい。キャビティー720は、カッターホルダ510内に形成され、カッター100、または、例えば岩石試料2300図23のような他の高硬材もしくは超硬材を受容する大きさに形成されている。なお、カッター100については、後述する。キャビティー720は、その直径が、カッター100の直径よりも僅かに大きくなるように形成される。これにより、カッター100は、キャビティー720内に容易且つ自在に嵌合することが可能となる。キャビティー720は、第1の面712から第2の面714へ向かって延びているが、第2の面714に達していない。他の例示的実施形態においては、キャビティー720は、第1の面712から第2の面714まで延び、カッターホルダ510を貫通し、これにより、カッターホルダ510内に孔を形成してもよい。キャビティー720は、円形状であるが、他の例示的実施形態において、他のいずれの幾何学的または非幾何学的形状であってもよい。キャビティー720は、カッターホルダ510を機械加工すること、または、カッターホルダ510内に形成されたキャビティー720を有するようにカッターホルダ510を成形することによって、形成される。代替的には、キャビティー720は、当業者に公知である他の方法を用いて、形成されてもよい。ある例示的実施形態においては、キャビティー720は、以下のことを保証する方法で、形成される。すなわち、カッター100がキャビティー720内に挿入される毎に、カッター100が、同じ方法で適切に配列される。カッター100は、図1を参照して上記に説明しており、本例示的実施形態も同様である。簡単に述べると、カッター100は、基部110と、該基部110の頂部に形成または、接合されたカッターテーブル120とを備える。例示的実施形態においては、カッターテーブル120は、PCDから形成されているが、代替的な例示的実施形態は、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、例えばPCBNのような他の材料から作製されたカッターテーブル120を備えてもよい。カッター100は、平面状または、平らな面のカッターテーブル120を有しているが、カッターテーブル120は、ドーム状、凹状、または、当業者に公知である他の如何なる形状であってもよい。カッター100は、仕上げカッターfinishedcutter、および/または、研磨カッターgroundedcutterと、ロウrawカッターとを含む。ロウカッターは、仕上げ加工が施されていないものであって、典型的には、プレスセルから取り出された直後に利用可能なカッターである。本発明の実施形態によって、これらカッタータイプのいずれも試験可能となる。カッター製造者は、本発明の実施形態に従って、ロウカッターを試験することができるので、カッター製造者は、該カッターの製造工程の早期に、これらカッターが仕様を満足していることを確証することができる。カッター製造者は、ロウカッター100が適正な仕様を満足していないと判断した場合、カッター製造者は、良好なカッターを得るために、カッター製造工程を継続する前に、作業パラメータにおいて必要な変更を施すことができる。さらに、ロウカッターが、所定の荷重の下で亀裂を生じないことを保証するために、ロウカッターを、より小さな力のレベルkNレベルまたは荷重で、試験することができる。ロウカッターの試験中に亀裂が生じた場合、カッター製造者は、これらロウカッターを仕上げおよび研磨することに関連する追加の費用を省くことができる。これにより、不必要なコストの消費を抑えることができる。何故ならば、それぞれのロウカッターは、カッター100が良好なカッターであることを保障するために、より低い荷重レベルを用いつつ、音響放射試験システム500を介して試験することができるからである。図6を参照して、カッター100は、カッターホルダ510のキャビティー720内に挿入される。カッターテーブル120が、第1の面712に面する、または第2の面714の反対側に向けて面するように、カッター100の向きが、キャビティー720内において配置される。本例示的実施形態によれば、カッター100の全体が、キャビティー720内に挿入されている。しかしながら、代替的な例示的実施形態においては、カッター100の一部基部110の全体を含むが、キャビティー720内に完全に挿入されてもよい。このように、これら代替的な例示的実施形態においては、カッターテーブル120の少なくとも一部は、キャビティー720内に挿入されなくてもよい。一旦、カッター100がキャビティー720内に挿入されると、カッター100の外周と、キャビティー720の外面との間に、空隙610が形成される。ある例示的実施形態によれば、潤滑剤620が、カッター100の外周に塗布され、または、キャビティー720内に配置される。これらの例示的実施形態においては、一旦、カッター100がキャビティー720内に配置されると、潤滑剤620が、空隙610の少なくとも一部を埋める。これにより、潤滑剤620は、キャビティー720の外面と、カッター100の外周の双方に接着し、その間において空隙610の一部を埋めることになる。他の例示的実施形態においては、潤滑剤620は、少なくとも、キャビティー720の底面と、カッター100の底部との間に、配置される。潤滑剤620は、カッター100と音響センサ570との間の音響放射を改善する。ある例示的実施形態によれば、潤滑剤620は、例えば超音波ジェルのようなジェルである。しかしながら、代替的な例示的実施形態において、潤滑剤620として、他の材料を用いてもよい。この他の材料としては、非限定的ではあるが、オイル、グリース、およびローションを含む。これら材料は、拡散し、表面に接着することができ、且つ、急速に乾燥することがないものである。カッター100が、本例示的実施形態に用いられるものとして説明されたが、靭性試験を要する他の高硬材または超硬材が、カッター100の代わりとして適用されてもよい。図5および図6を参照して、圧子550は、第1の端部650においてドーム状の形状を有し、第2の端部652において平面を有する。圧子550は、カッター100よりも高い靭性を有するように作製される。したがって、一旦、荷重580が圧子550に負荷されると、圧子550ではなく、カッター100が損傷することになる。例えば、圧子550は、炭化タングステン-コバルトから作製される。しかしながら、当業者に公知である他の材料を、圧子550を作製するために用いてもよい。ある例示的実施形態においては、圧子550におけるコバルト含有量は、約6~約20の範囲である。ある例示的実施形態においては、圧子550におけるコバルト含有量は、カッター100のカッターテーブル120におけるコバルト含有量よりも多い。さらに、ある例示的実施形態においては、PCD層が、圧子550の第1の端部650上に形成され、または取り付けられる。これらの例示的実施形態においては、圧子550のPCD層におけるコバルト含有量は、カッター100のカッターテーブル120におけるコバルト含有量よりも多い。また、これらの例示的実施形態においては、圧子550のPCD層におけるコバルト含有量は、約6~約20の範囲である。コバルトは、圧子をカッター100よりも高靭性とするために、これらの実施形態に用いられている。しかしながら、当業者に公知である他の材料を、代替的な例示的実施形態に用いてもよい。圧子550は、キャビティー720内に嵌合する大きさとなるように形成され、これにより、カッター100と当接する。ある例示的実施形態においては、圧子550の周囲長は、キャビティー720の周囲長と実質同じとなるように、形成される。しかしながら、カッターテーブル120の少なくとも一部がキャビティー720内に収容されない例示的実施形態においては、圧子550の寸法は、圧子550の周囲長がキャビティー720の周囲長よりも大きくなるように、設定されてもよい。圧子550の向きは、第1の端部650がカッター100と当接するように、方向付けられる。このように、本実施形態においては、圧子550のPDC層は、カッター100のPDC層またはカッターテーブル120と当接する。荷重580は、第2の端部652に負荷され、該第2の端部652は、荷重580をカッター100に伝達する。ドーム状の圧子550がこれら例示的実施形態に用いられているが、他の例示的実施形態は、例えば、第1の端部650と第2の端部652の双方に実質平面を有する円柱形状のような、他の形状を有する圧子を用いてもよい。また、第2の端部652を、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、非平面である他の形状に形成してもよい。音響センサ570は、カッターホルダ510の接続部730に沿って位置決めされた圧電センサである。しかしながら、音響センサ570は、当業者に公知である、音波の放射を検知可能な他の装置であってもよい。音響センサ570は、カッター100内で形成された弾性波信号を検知し、次いで、該弾性波信号を、電圧信号に変換する。これにより、データを記録し、該データを実質的に分析することが可能となる。ある例示的実施形態においては、潤滑剤620は、接続部730と音響センサ570との間の接触領域に配置される。上述したように、潤滑剤620は、カッター100から音響センサ570への弾性波の伝達を検知することを改善する。ある代替的な例示的実施形態によれば、音響センサ570は、側面716の円弧部分の上に設置可能となるように、形成される。音響センサ570は、データレコーダ590に通信可能に接続される。これにより、カッター100内で発生する弾性波信号に由来する電圧信号は、記録され、実質的に分析され得る。音響センサ570は、ケーブル592を用いて、データレコーダ590に接続される。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、音響センサ570は、無線技術を利用して、無線によって、データレコーダ590に通信可能に接続されてもよい。この無線技術は、非限定的ではあるが、赤外線周波数およびラジオ周波数の無線通信を含む。データレコーダ590は、音響センサ570から送信されたデータを記録し、該データを、その内部に格納する。ある例示的実施形態においては、荷重580を与える装置図示せずまたは機械が、ケーブル582を用いて、データレコーダ590に接続される。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、荷重580を与える装置は、無線技術を利用して、無線によって、データレコーダ590に通信可能に接続されてもよい。この無線技術は、非限定的ではあるが、赤外線周波数およびラジオ周波数の無線通信を含む。また、データレコーダ590は、受信したデータの処理および分析を実行する。データレコーダ590は、データを記録し、格納し、処理し、分析するが、ある例示的実施形態によれば、データレコーダ590は、データを格納することなく、データを記録し、処理し、分析してもよい。代替的には、他の例示的実施形態において、データレコーダ590は、データを格納するが、データを処理または分析しない構成であっても良い。ある例示的実施形態においては、追加的な装置図示せずが、データを処理および分析するために用いられる。図10は、本発明の一例示的実施形態に係る、図5のデータレコーダ590のブロック図を示す。図5および図10を参照して、データレコーダ590は、コンピュータシステムである。データレコーダ590は、記録媒体1040と、ユーザインターフェース1030と、プロセッサ1020と、ディスプレイ1010とを備える。記録媒体1040は、音響センサ570図5から情報を受信し、該情報を記録する。一例示的実施形態によれば、記録媒体1040は、ハードドライブである。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、記録媒体1040は、ハードドライブ、ポータブルハードドライブ、USBドライブ、DVD、CD、または、データおよび/またはソフトウェアを記録可能な他のいずれかの装置の少なくとも1つを含む。また、ある例示的実施形態においては、記録媒体1040は、ソフトウェアを有してもよく、該ソフトウェアは、音響センサ570図5から受信したデータまたは情報を処理する方法に係る命令を提供する。ユーザインターフェース1030によって、ユーザは、データレコーダ590とインターフェースを介して、相互にやり取りすることが可能となり、データレコーダ590を操作するための命令を提供することができる。ある例示的実施形態によれば、ユーザインターフェースは、キーボードを含む。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、ユーザインターフェースは、キーボード、マウス、ディスプレイ1010の一部となり得るタッチスクリーン、または、当業者に公知である他のいずれかのユーザインターフェースのうち、少なくとも1つを含む。プロセッサ1020は、ユーザインターフェース1030からの命令を受信し、記録媒体1040内に格納された情報にアクセスし、記録媒体1040に情報を送信し、且つ、ディスプレイ1010に情報を送信することができる。ある例示的実施形態においては、プロセッサ1020は、記録媒体1040に格納されたソフトウェアにアクセスし、該ソフトウェアによって提供される一連の命令を実行する。これら命令の詳細については、後述する。ある例示的実施形態においては、プロセッサ1020は、プロセッサエンジン2200を有する。なお、プロセッサエンジン2200については、図16~図18、および図22を参照して、後述する。ディスプレイ1010は、プロセッサから情報を受信し、この情報をユーザと通信する。一例示的実施形態によれば、ディスプレイ1010は、モニターまたはスクリーンを有する。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、ディスプレイ1010は、スクリーン、タッチスクリーン、プリンタ、または、ユーザと情報を通信することができる他のいずれかの装置のうちの、少なくとも1つを有する。図10には図示されていないが、データレコーダ590は、内部ネットワークに、有線または無線によって、通信可能に接続される。ここで、この内部ネットワークにおいては、音響センサ570図5からのソフトウェアおよび/またはデータは、中央サーバ図示せず内に格納される。さらに、ある代替的な例示的実施形態によれば、データレコーダ590は、モデム図示せずに、有線または無線によって、通信可能に接続される。ここで、モデムは、ワールドワイドウェブに通信可能に接続される。ある代替的な例示的実施形態においては、音響センサ570図5からのソフトウェアおよび/またはデータは、ワールドワイドウェブを介してアクセス可能な遠隔地に格納されてもよい。図8は、図5に示す、本発明の一例示的実施形態に係る音響放射試験装置505の斜視図であって、カッターホルダ510から圧子550が取り除かれた状態を示す。図8を参照して、カッター100は、カッターホルダ510のキャビティー720内に、全体的に挿入されている。上述したように、カッター100の直径は、キャビティー720の直径よりも小さく、これにより、空隙610が形成される。また、PDC層、またはカッターテーブル120の向きは、PCD層が第1の面712に面するように、キャビティー720内において方向付けられる。圧子550のいくつかの特徴を説明するために、圧子550がキャビティー720から取り除かれている。この例示的実施形態によれば、圧子550は、基部808と、該基部808の頂部に形成または、接合される硬い面810とを有する。例示的実施形態においては、硬い面810は、PCDから形成される。しかしながら、代替的な例示的実施形態は、その範囲および概念を逸脱することなく、例えばPCBNのような、他の高硬材または超硬材から作製された硬い面を有してもよい。圧子550は、ドーム状の硬い面810を有しているが、硬い面810は、平面、または当業者に公知である他の形状であってもよい。図示されているように、本例示的実施形態においては、圧子550は、キャビティー720と実質同じ直径を有する。代替的な例示的実施形態においては、圧子550は、第1の面712に向かって面する硬い面810を有しつつ、キャビティー720内に位置決めされている。試験対象のカッター100は、圧子550の頂部上に位置決めされ、このとき、カッターテーブル120は、硬い面810と当接する。荷重580は、試験カッター100の基部110の背面上において、下方に向けて負荷される。試験カッター100内で発生および/または伝搬する、亀裂に係る音響放射は、圧子550を介して、音響センサ570へと放射される。この代替的な例示的実施形態においては、カッターホルダ510は、任意である。図9は、本発明の代替的な例示的実施形態に係る音響放射試験システム900の図を示す。図9を参照して、音響放射試験システム900は、音響放射試験装置905を備え、該音響放射試験装置905は、データレコーダ507に通信可能に接続されている。音響放射試験装置905は、以下の構成を除いて、図5の音響放射試験装置505と同様である。すなわち、音響放射試験装置905においては、音響センサ570が、カッター100に直接接続されており、且つ、図5のカッターホルダ510が、省略されている。カッター100、圧子550、荷重580、音響センサ570、およびデータレコーダ590は、図5~図8、および図10を参照して、上記に説明したものである。また、ある例示的実施形態によれば、潤滑剤620図6は、音響センサ570とカッター100との間に配置される。音響放射試験システム500の動作について、図5~図8を参照して説明する。試験対象のカッター100または、高硬材もしくは超硬材は、カッターホルダ510のキャビティー720内に配置される。カッター100の底部または底面と、キャビティー720の底部との間の当接面を横断する弾性波の伝搬を向上させるために、ジェル620を基とするミネラルオイルが、カッター100の底面と、キャビティー720の底部との間に塗布される。音響センサ570は、カッター100内で発生した弾性波を検知するために、カッターホルダ510の接続部730に対して位置決めされる。音響センサ570と、接続部730との間の当接面を横断する弾性波の伝搬を向上させるために、ジェル620を基とするミネラルオイルが、音響センサ570と接続部730との間にも、塗布される。圧子550は、カッター100のPCD層120の頂部上に配置され、荷重580を用いてPCD層120に対して押圧される。荷重580は、100kN8500シリーズInstronmachineを用いて、圧子550上に負荷される。この機械図示せずは、圧子550上に負荷される荷重量を制御することができる。この機械は、データレコーダ590に接続され、荷重と時間とが計測される。荷重580を与えることができる、一実施例に係る機械が開示されているが、計測可能な荷重を圧子550に与えることができるシステムのいずれも、本発明に係る例示的実施形態の範囲に含まれる。例えば、計測可能な荷重580を与えるための機械または装置は、手持ちハンマーから、完全に装置化された衝撃機械、または、安定的なランプもしくは周期的負荷の履歴のための負荷制御油圧機まで、広範囲に亘るものである。荷重580は、圧子550上に負荷され、所望の荷重レベルまで、一定の比率で増加される。一旦、所望の荷重レベルに達すると、荷重レベルは、数秒から数分の範囲となり得る所望期間だけ維持され、次いで、増加比率よりも速い比率で減少される。頂部のダイアモンド層130内において、新たな亀裂が形成され、または、既にある亀裂が成長する度に、ある量の弾性エネルギーが、PCD層120、基部110、およびカッターホルダ510を伝搬する一連の弾性波の形態として、同時に放出される。音響センサ570は、これら弾性波を検知し、受信した信号を電圧信号に変換する。音響センサ570は、データレコーダ590に通信可能に接続されており、音響放射またはデータを時間に対して記録する。これら音響放射は、バックグランドノイズと、音響事象を含む。音響放射履歴と荷重履歴が、データレコーダ590に記録されるので、ユーザは、どの荷重580で音響事象が発生したのかを判断することができる。音響事象は、PDC層120において新たな亀裂が形成された場合、または、既にある亀裂が成長したときに生じる事象である。一例示的実施形態によれば、音響センサ570は、5000データポイント/秒で、データをデータレコーダ590に提供する。しかしながら、単位秒あたりのデータポイント数は、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、増加または減少されてもよい。図11は、約2kNまでの荷重を受けているカッターにおける、本発明の一例示的実施形態に係るカッター音響放射と荷重を示すグラフ1100である。図11を参照して、カッター音響放射と荷重のグラフ1100は、時間軸1110と、荷重軸1120と、音響放射軸1130とを有する。時間軸1110は、x軸に示されており、5000倍の秒単位として与えられている。したがって、秒単位の時間を得るためには、時間軸1110における数値を、5000で除算する必要がある。時間軸1110は、試料に供給されたエネルギーとして見做すこともできる。換言すれば、より長い時間が経過するにつれて、カッターまたは試料に与えられたエネルギーの総量が増加する。荷重軸1120は、y軸に示されており、kNの単位として与えられている。また、音響放射軸1130も、y軸に示されており、10倍のmVの単位として与えられている。したがって、mV単位の電圧を得るためには、音響放射軸1130における数値を、10で除算する必要がある。荷重曲線1140と音響放射曲線1160の双方が、カッター音響放射と荷重のグラフ1100上に図示されている。荷重曲線1140によれば、荷重は、0kNから2kNまで、一定の比率1142または増加率で上昇している。そして、荷重は、所定期間だけ、最大荷重レベル1143本実施例においては2kNに保持され、次いで、減少率1144で減少している。ここで、減少率1144は、増加率1142よりも高速となっている。音響放射曲線1160は、記録された、音響センサからの信号を示す。音響放射曲線1160によれば、記録された音響放射は、バックグランドノイズ1162のみである。ここでは、音響事象は検知されていない。また、荷重が増加するにつれて、バックグランドノイズ1162も、増加している。図12は、約5kNまでの荷重を受けているカッターにおける、本発明の一例示的実施形態に係るカッター音響放射と荷重を示すグラフ1200である。図12を参照して、カッター音響放射と荷重のグラフ1200は、時間軸1210と、荷重軸1220と、音響放射軸1230とを有する。時間軸1210は、x軸に示されており、5000倍の秒単位として与えられている。したがって、秒単位の時間を得るためには、時間軸1210における数値を、5000で除算する必要がある。時間軸1210は、試料に供給されたエネルギーとして見做すこともできる。換言すれば、より長い時間が経過するにつれて、カッターまたは試料に与えられたエネルギーの総量が増加する。荷重軸1220は、y軸に示されており、kNの単位として与えられている。また、音響放射軸1230も、y軸に示されており、10倍のmVの単位として与えられている。したがって、mV単位の電圧を得るためには、音響放射軸1230における数値を、10で除算する必要がある。荷重曲線1240と音響放射曲線1260の双方が、カッター音響放射と荷重のグラフ1200上に図示されている。荷重曲線1240によれば、荷重は、0kNから5kNまで、一定の比率1242または増加率で上昇している。そして、荷重は、所定期間だけ、最大荷重レベル1243本実施例においては5kNに保持され、次いで、減少率1244で減少している。ここで、減少率1244は、増加率1242よりも高速となっている。音響放射曲線1260は、記録された、音響センサからの信号を示す。音響放射曲線1260によれば、記録された音響放射は、バックグランドノイズ1262のみである。ここでは、音響事象は検知されていない。また、荷重が増加するにつれて、バックグランドノイズ1262も、増加している。図13は、約30kNまでの荷重を受けているカッターにおける、本発明の一例示的実施形態に係るカッター音響放射と荷重を示すグラフ1300である。図13を参照して、カッター音響放射と荷重のグラフ1300は、時間軸1310と、荷重軸1320と、音響放射軸1330とを有する。時間軸1310は、x軸に示されており、5000倍の秒単位として与えられている。したがって、秒単位の時間を得るためには、時間軸1310における数値を、5000で除算する必要がある。時間軸1310は、試料に供給されたエネルギーとして見做すこともできる。換言すれば、より長い時間が経過するにつれて、カッターまたは試料に与えられたエネルギーの総量が増加する。荷重軸1320は、y軸に示されており、kNの単位として与えられている。また、音響放射軸1330も、y軸に示されており、10倍のmVの単位として与えられている。したがって、mV単位の電圧を得るためには、音響放射軸1330における数値を、10で除算する必要がある。荷重曲線1340と音響放射曲線1360の双方が図2、カッター音響放射と荷重のグラフ1300上に図示されている。荷重曲線1340によれば、荷重は、0kNから30kNまで、一定の比率1342または増加率で上昇している。そして、荷重は、所定期間だけ、最大荷重レベル1343本実施例においては30kNに保持され、次いで、減少率1344で減少している。ここで、減少率1344は、増加率1342よりも高速となっている。音響放射曲線1360は、記録された、音響センサからの信号を示す。音響放射曲線1360によれば、記録された音響放射は、バックグランドノイズ1362と、1以上の音響事象1364とを含む。バックグランドノイズ1362は、試験中に記録されたデータの大部分を構成している。音響事象1364は、細い垂直線として示されており、該垂直線は、バックグランドノイズ1362から上方に大きく延びている。バックグランドノイズ1362の上方の、各音響事象1364の高さは、校正定数を用いて、亀裂の形成および/または進行の各々によって放出された弾性エネルギー量に比例する。音響事象1364の各々は、全て、平均して約50ミリ秒間、継続している。本例示的実施形態によれば、音響センサは、約5000データポイント/秒でサンプリングしており、これにより、これら音響事象1364を検知することが可能となる。また、荷重が増加するにつれて、バックグランドノイズ1362も増加している。この試験を完了した後に、カッターを視覚的に検査した。カッターの頂部のPCD表面上には、いずれの損傷の視覚的形跡も見られなかったが、音響センサは、カッター内で発生した音響事象を検知したのである。このように、音響センサは、例え損傷が視認不可能であったとしても、一旦荷重に曝されたカッターにて発生した最小の損傷を検知することができる。図14は、約40kNまでの荷重を受けているカッターにおける、本発明の一例示的実施形態に係るカッター音響放射と荷重を示すグラフである。図13に示す試験にて用いられたものと同じカッター試料が、図14に示す試験にも用いられている。図14を参照して、カッター音響放射と荷重のグラフ1400は、時間軸1410と、荷重軸1420と、音響放射軸1430とを有する。時間軸1410は、x軸に示されており、5000倍の秒単位として与えられている。したがって、秒単位の時間を得るためには、時間軸1410における数値を、5000で除算する必要がある。時間軸1410は、試料に供給されたエネルギーとして見做すこともできる。換言すれば、より長い時間が経過するにつれて、カッターまたは試料に与えられたエネルギーの総量が増加する。荷重軸1420は、y軸に示されており、kNの単位として与えられている。また、音響放射軸1430も、y軸に示されており、10倍のmVの単位として与えられている。したがって、mV単位の電圧を得るためには、音響放射軸1430における数値を、10で除算する必要がある。荷重曲線1440と音響放射曲線1460の双方が、カッター音響放射と荷重のグラフ1400上に図示されている。荷重曲線1440によれば、荷重は、0kNから40kNまで、一定の比率1442または増加率で上昇している。そして、荷重は、所定期間だけ、最大荷重レベル1443本実施例においては40kNに保持され、次いで、減少率1444で減少している。ここで、減少率1444は、増加率1442よりも高速となっている。音響放射曲線1460は、記録された、音響センサからの信号を示す。音響放射曲線1460によれば、記録された音響放射は、バックグランドノイズ1462と、1以上の音響事象1464とを含む。音響事象1464は、細い垂直線として示されており、該垂直線は、バックグランドノイズ1462から上方に大きく延びている。バックグランドノイズ1462の上方の、各音響事象1464の高さは、校正定数を用いて、亀裂の形成および/または進行の各々によって放出された弾性エネルギー量に比例する。図14に示されているように、音響事象1464は、このカッターに負荷された上述の荷重に達する、またはその荷重を超えるまで、カッター内にて発生しなかった。例えば、このカッターは、上記においては、図13において説明したように、30kNまでの荷重を受けた。このように、新たな試験に係る音響事象1464は、閾値1466に達する、または超えるまで、発生しなかった。ここで、この閾値1466は、本実施例では約30kNであって、上述の試験でカッターに負荷された荷重である。この実験に基づいて、カッターにおいて、以前の試験にて形成された亀裂を新たに発生させ、または、既にある亀裂を成長させるためには、最大荷重レベル1343と同等、またはそれ以上の荷重レベルを負荷する必要があるものと考えられる。図15Aは、約45kNまでの荷重を受けている、製造者1のサンプル1のカッタータイプにおける、本発明の一例示的実施形態に係るカッター音響放射と荷重を示すグラフ1500を示す。図15Bは、約30kNまでの荷重を受けている、製造者2のサンプル2のカッタータイプにおける、本発明の一例示的実施形態に係るカッター音響放射と荷重を示すグラフ1550を示す。図15Aおよび図15Bを参照して、カッター音響放射と荷重を示すグラフ1500は、音響放射曲線1510を有し、該音響放射曲線1510は、製造者1のカッターサンプル1のタイプのカッター内にて発生した1以上の音響事象1520を示している。その一方、カッター音響放射と荷重を示すグラフ1550は、音響放射曲線1560を有し、該音響放射曲線1560は、製造者2のカッターサンプル2のタイプのカッター内にて発生した1以上の音響事象1570を示している。ここで、製造者2のカッターサンプル2のタイプのカッター内で発生した音響事象1570は、製造者1のカッターサンプル1のタイプのカッター内で発生した音響事象1520よりも、多く発生している。このように、異なるカッタータイプは、それらの音響放射曲線の各々において、異なる音響パターンを示す。これら結果に基づいて、ユーザは、いずれのカッタータイプが他のカッタータイプよりも高い靭性を有するかを判断することができ、その結果、それら靭性に従って、カッターをランク付けすることができる。本実施例の場合、製造者1のカッターサンプル1のカッタータイプのほうが、製造者2のカッターサンプル2のカッタータイプよりも、高い靭性を有している。図11~図15に示された実験結果に基づいて、少なくともいくつかの見解が得られる。第1に、音響センサは、圧子に荷重が掛けられたときに、ダイアモンドテーブル内において生じる亀裂の形成と亀裂の成長を、検知することができる。そして、音響センサは、その後に分析可能な信号を送信することができる。第2に、異なるカッタータイプは、異なる音響事象パターンを示し、他のカッターと比較した場合、ユーザは、カッターの靭性をランク付けすることができる。第3に、試験後に、カッターのPDCテーブルの表面上において検知することができる、如何なる視認可能な損傷も存在しないが、音響センサは、カッターに発生する如何なる視認不可能な損傷も、検知することができる。図16は、音響センサから受信したデータポイントを分析するための方法1600のフローチャートを示しており、該方法は、本発明の一例示的実施形態に係るループ1の方法1680と、ループ2の方法1690とを備える。特定の順序で進行するものとして特定のステップが示されているが、ステップのシーケンスは、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、変更されてもよい。また、1以上のステップにおいて特定の機能が実行されているが、該機能を実行するためのステップの数は、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、増加または減少されてもよい。図16を参照して、ステップ1605において、方法1600は開始する。ステップ1605から、方法1600は、ステップ1610へ進む。ステップ1610において、データポイントを可能性のある音響事象として認定するための、バックグランドノイズを上回る1以上の最小閾値が、決定される。ステップ1610が完了すると、方法1600は、ステップ1615およびステップ1625へ進む。ここで、ある例示的実施形態においては、ステップ1615およびステップ1625は、同時に実行することができる。ステップ1615において、バックグランドノイズの外側包絡線を画定するバックグランドポイントが、決定される。ステップ1625において、ステップ1610にて決定された1以上の閾値に基づいて、可能性のある音響事象ポイントが決定される。ステップ1615およびステップ1625は、ループ1の方法1680に含まれている。なお、このループ1の方法1680については、図17を参照して後に詳述する。ステップ1615から、方法1600は、ステップ1620へ進む。ステップ1620において、ステップ1615にて決定されたバックグランドポイントは、バックグランドノイズ関数曲線を生成するために、補間される。ステップ1620およびステップ1625から、方法1600は、ステップ1630へ進む。ステップ1630において、実際の音響事象ポイントが、ステップ1680で決定された可能性のある音響事象ポイントと、ステップ1620で決定されたバックグランドノイズ関数曲線を用いて、決定される。ステップ1630から、方法1600は、ステップ1635へ進む。ステップ1635において、実際の音響事象ポイントの各々の振幅および継続期間が、決定される。ステップ1635から、方法1600は、ステップ1640へ進む。ステップ1640において、それぞれの音響事象ポイントの下方の領域が計算される。ステップ1640から、方法1600は、ステップ1645へ進む。ステップ1645において、それぞれの音響事象ポイントに関して、領域の累積分布が、実際の試験荷重と比較される。ユーザは、この比較を、一方のカッターの他方のカッターに対する相対的靭性を判断するために、用いることができる。この比較によって、定量的且つ客観的な方法を用いて、判断を下すことが可能となる。音響事象ポイントの継続期間、振幅、および周波数と、試料に与えられた対応するエネルギーまたは荷重レベルとは、試験されたPCDまたは、他の高硬材もしくは超硬材のフィールド衝撃性能と、直接的に関連付けられる。方法1600は、ある損傷を発生させるのに要する外部の仕事または荷重の最小量を計測可能とするのみならず、損傷レベルを増大させるために要する追加的な仕事または荷重をも計測可能とする。ステップ1645の後に、方法1600は、ステップ1650へ進み、該ステップ1650において、方法1600は停止する。図19は、所定の荷重を受けているカッターにおける、本発明の一例示的実施形態に係るカッター音響放射を示すグラフ1900である。図20は、所定の荷重を受けているカッターにおける、本発明の一例示的実施形態に係るカッター音響放射を示すグラフ2000の部分拡大図である。図21は、実際の音響事象の各々を示す、本発明の一例示的実施形態に係る累積分布グラフ2100である。図19~図21は、図16の方法1600にて説明されたステップの大部分を示す。図19を参照して、カッター音響放射グラフ1900は、時間軸1910と、音響放射軸1930とを有する。時間軸1910は、x軸に示されており、5000倍の秒単位として与えられている。したがって、秒単位の時間を得るためには、時間軸1910における数値を、5000で除算する必要がある。音響放射軸1930は、y軸に示されており、10倍のmVの単位として与えられている。したがって、mV単位の電圧を得るためには、音響放射軸1930における数値を、10で除算する必要がある。音響放射曲線1960が、カッター音響放射グラフ1900上に図示されている。音響放射データ1960は、記録された、音響センサからの信号を示す。音響放射データ1960によれば、記録された音響放射データは、1以上のバックグランドポイント1962と、1以上の可能性のある音響事象ポイント1964とを有する。図16および図19を参照し、図16のステップ1615およびステップ1625によれば、音響放射データ1960は、バックグランドポイント1962と音響事象ポイント1964とを含むように、分類される。一例示的実施形態によれば、音響放射データ1960の分類は、データレコーダ590図5内に格納されたアルゴリズムを用いて、実行される。しかしながら、代替的な例示的実施形態においては、アルゴリズムは、他の装置に格納されてもよいし、手動で実行されてもよい。代替的には、本開示の利益を享受する当業者に公知な他の方法が、音響放射データ1960を分類するために用いられてもよい。図19に示されているように、バックグランドポイント1962の各々は、円印によって示され、可能性のある音響事象ポイント1964の各々は、四角印によって示されている。バックグランドポイント1962、または可能性のある音響事象ポイント1964として定義されていない、複数のポイントが存在している。これら目印は、理解の容易の観点から付けられたものであり、本発明の例示的実施形態の範囲を限定するものではない。図16および図19を参照して、図16のステップ1620によれば、バックグランドノイズ関数曲線1970は、決定されたバックグランドポイント1962を用いて補間される。一例示的実施形態によれば、バックグランドノイズ関数曲線1970は、4次多項式fourthdegreepolynominalを用いて補間される。しかしながら、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、バックグランドポイント1962を補間するために、他の次数の多項式が、用いられてもよい。図20を参照して、カッター音響放射を示すグラフ2000の部分拡大図が提示されている。このグラフによれば、音響放射データ1960の各々は、実際の音響事象ポイント2010を含んでおり、該音響事象が発生している期間2020を有する。また、実際の音響事象ポイント2010の各々は、振幅2030を有しており、該振幅2030は、バックグランドノイズ関数曲線1970から、実際の音響事象ポイント2010が存在している位置まで、垂直方向に計測されている。図16および図20を参照して、図16のステップ1635によれば、実際の音響事象ポイント2010の振幅2030および期間2020が、計算される。一旦、振幅2030および期間2020が決定されると、実際の音響事象ポイント2010の各々の下側の領域2040が、振幅2030を期間2020に乗算することによって計算される。このステップは、図16のステップ1640において実行される。ある例示的実施形態によれば、領域2040の単位は、ミリボルト時間mV秒の5000倍である。しかしながら、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、他の単位が用いられてもよい。図21を参照して、実際の音響事象に係る累積分布グラフ2100が、提示されている。このグラフによれば、累積分布グラフ2100は、荷重軸2110と、音響放射領域軸2130とを有する。荷重軸2110は、x軸に示されており、kN単位として与えられている。音響放射領域軸2130は、y軸に示されており、50000倍のmV秒単位として与えられている。これは、実際の音響事象ポイントの下側に存在するものとして決定された領域である。したがって、mV秒単位の領域を取得するためには、音響放射領域軸2130の数値を、50000で除算する必要がある。図16および図21を参照して、図16のステップ1645によれば、音響放射領域軸2130に沿ってプロットされた、領域の累積分布が、荷重軸2110に沿ってプロットされた、実際の試験荷重と、実際の音響事象のそれぞれに関して、比較される。累積分布グラフ2100は、カッター製造者1のカッターサンプル1のカッタープロット2150と、カッター製造者2のカッターサンプル2のカッタープロット2160との比較を提供する。例えば、3つのカッター製造者1のカッターサンプル1のカッタープロット2150のうちの1つにおいて、ポイントA2152として表示されているように、約28kNで、約3550mV×秒×50000の実際の音響事象がある。これは、以下のことを意味している。すなわち、ここでは3550mV×秒×50000の累積領域が存在しており、これは、上述した実際の音響事象ポイントの下側で発生していたものであって、約28kNの荷重で発生した実際の音響事象ポイントに係る領域を含むものである。次の実際の音響事象ポイントは、同曲線上のポイントB2154であって、約32.5kNで発生している。実際の音響事象ポイントの下側の領域は、約650mV×秒×50000であり、これは、累積分布グラフ2100に直接示されてはいない。しかしながら、約32.5kNにおいて、約4200mV×秒×50000の累積領域が示されている。このように、約4200mV×秒×50000から約3550mV×秒×50000を減算した値が、約650mV×秒×50000を等しくなる。より高硬度のカッターまたは、本質的に、より高靭性なものは、与えられた荷重に対して、より小さな累積領域を有する曲線を提供する。高振幅である実際の音響事象ポイントを多く含む、急峻な曲線を有するカッターは、高振幅である実際の音響事象ポイントを少数だけ含む、急峻でない曲線を有するカッターよりも、本質的に靭性が低い。したがって、累積分布グラフ2100によれば、カッター製造者1のカッターサンプル1のカッタープロット2150と、カッター製造者2のカッターサンプル2のカッタープロット2160との間の比較は、カッター製造者1のカッターサンプル1は、カッター製造者2のカッターサンプル2より、本質的に靭性が高いということを示している。また、図21によれば、カッター製造者1のカッターサンプル1のカッタープロット2150を示す3本の曲線と、カッター製造者2のカッターサンプル2のカッタープロット2160を示す2本の曲線とが、図示されている。これらプロット2150および2160は、以下のことを示している。すなわち、方法1600図16は、同じグループのサンプル内における変動性が検知可能となるような、高次の解決手段を有している。図16に提示された方法は、客観的方法で、他の複数のカッター内においてカッターの靭性をランク付けするために、使用者に情報を提供する。図17は、本発明の一例示的実施形態に係る図16のループ1の方法1680の詳細なフローチャートを示す。図17を参照して、ステップ1705において、ループ1の方法1680が開始する。ステップ1705から、ループ1の方法1680は、ステップ1710へ進む。ステップ1710において、第1のデータポイントが読み取られる。ステップ1710が完了すると、ループ1の方法1680は、ステップ1715へ進む。このステップ1715において、次のデータポイントが読み取られる。ステップ1715の後に、ループ1の方法1680は、ステップ1720へ進む。ステップ1720において、2つのデータポイントの差が計算され、第1の公差値と比較される。この第1の公差値は、音響事象を定義するために用いられる値である。一例示的実施形態によれば、第1の公差値は、約0.5mVである。しかしながら、他の例示的実施形態においては、第1の公差値は、それ以上またはそれ以下の値であってもよい。2つのデータポイントの差が第1の公差値よりも小さくない場合、ループ1の方法1680は、ステップ1725へ進む。ステップ1725において、2つのデータポイントのうちの2つ目が、可能性のある音響事象ポイントとして定義される。ステップ1725から、ループ1の方法1680は、ステップ1745へ進む。このステップ1745において、ループ1の方法1680は、他のデータポイントがあるか否かを判断する。このステップ1745において、他のデータポイントが無いと判断されると、ループ1の方法1680は、ステップ1750へ進む。このステップ1750において、ループ1の方法1680は停止する。しかしながら、ステップ1745において、他のデータポイントが有ると判断されると、ループ1の方法1680は、ステップ1715へ戻る。ステップ1720において、2つのデータポイントの差が第1の公差値よりも小さいと判断された場合、ループ1の方法1680は、ステップ1730へ進む。ステップ1730において、2つのデータポイントの差が、第2の公差値と比較される。一例示的実施例によれば、第2の公差値は、約0.01mVである。しかしながら、他の例示的実施例においては、第2の公差値は、それ以上またはそれ以下であってもよい。2つのデータポイントの差が第2の公差値よりも小さくない場合、ループ1の方法1680は、ステップ1715へ戻り、第2のデータポイントは、決定されない。しかしながら、2つのデータポイントの差が第2の公差値よりも小さい場合、ループ1の方法1680は、ステップ1735へ進む。ステップ1735において、2つのデータポイントの差が負であり、且つ、この差が、z回よりも小さい間だけ連続で負であったか否かが判断される。または、2つのデータポイントの差が正であり、且つ、この差が、u回よりも小さい間だけ連続で正であったか否かが判断される。一例示的実施形態によれば、zは、2であり、uは、3である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、u値およびz値のいずれか一方、または双方は、それ以上またはそれ以下であってもよい。2つのデータポイントの差が負であり、且つ、この差が、z回よりも小さい間だけ連続して負であることが真でない場合、または、2つのデータポイントの差が正であり、且つ、この差が、u回よりも小さい間だけ連続で正であることが真でない場合、ループ1の方法1680は、次いで、ステップ1715へ戻り、第2のデータポイントは、決定されない。しかしながら、2つのデータポイントの差が負であり、且つ、この差が、z回よりも小さい間だけ連続で負であった場合、または、2つのデータポイントの差が正であり、且つ、この差が、u回よりも小さい間だけ連続で正であった場合、ループ1の方法1680は、次いで、ステップ1740へ進む。ステップ1740において、2つのデータポイントのうちの2つ目は、バックグランド境界ポイントとして定義される。ステップ1740から、ループ1の方法1680は、ステップ1745へ進む。このステップ1745において、他のデータポイントがあるか否かが判断される。ループ1の方法1680は、上述したステップに従ってステップ1750に達するまで、継続される。このように、ループ1の方法1680は、いずれのデータポイントが、可能性のある音響事象ポイント、バックグランド境界ポイントとして定義されるべきか、または、いずれかのタイプのポイントとして定義されるべきでないかを判断するための方法を提供する。図18は、本発明の一例示的実施形態に係る図16のループ2の方法1690の詳細なフローチャートを示す。図18を参照して、ステップ1805において、ループ2の方法1690は開始する。ステップ1805から、ループ2の方法1690は、ステップ1810へ進む。ステップ1810において、バックグランド境界ポイントを用いて、バックグランドノイズ関数曲線が生成される。ステップ1810が完了すると、ループ1の方法1690は、ステップ1815へ進む。このステップ1815において、第1の可能性のある音響事象ポイントが読み込まれる。ステップ1815の後に、ループ1の方法1690は、ステップ1820へ進む。ステップ1820において、可能性のある音響事象ポイントと、バックグランドノイズ関数曲線との差が計算され、この差が、第3の公差値よりも大きいか否かが判断される。なお、この第3の公差値は、実際の音響事象ポイントを定義するために用いられる値である。一例示的実施形態によれば、第3の公差値は、約0.08mVである。しかしながら、他の例示的実施形態においては、第3の公差値は、それ以上またはそれ以下の値であってもよい。可能性のある音響事象ポイントと、バックグランドノイズ関数曲線との差が、第3の公差値よりも大きくない場合、ループ2の方法1690は、ステップ1825へ進む。ステップ1825において、次の可能性のある音響事象ポイントが読み込まれ、ループ2の方法1690は、ステップ1820へ戻る。しかしながら、可能性のある音響事象ポイントと、バックグランドノイズ関数曲線との差が、第3の公差値よりも大きい場合、ループ2の方法1690は、ステップ1830へ進む。ステップ1830において、振幅、期間、および、実際の音響事象ポイントとバックグランドノイズ関数曲線との間の領域が、計算される。ステップ1830から、ループ2の方法1690は、ステップ1840へ進む。ステップ1840において、他の可能性のある音響事象ポイントがあるか否かが判断される。他の可能性のある音響事象ポイントがある場合、ループ2の方法1690は、ステップ1825へ戻る。このステップ1825において、ループ2の方法1690は継続される。しかしながら、ステップ1840において、他の可能性のある音響事象ポイントがない場合、ループ2の方法1690は、ステップ1845へ進む。このステップ1845において、ループ2の方法1690は停止する。このように、ループ2の方法1690は、いずれのデータポイントが、実際の音響事象ポイントとして定義されるべきかを判断するための方法を提供し、次いで、定義された音響事象ポイントの各々に係る領域を計算する。図22は、図10に示す、本発明の一例示的実施形態に係るプロセッサ1020のブロック図を示す。上述したように、図16~図18に示された1以上のステップを実行するための方法は、プロセッサ1020内で実行される。しかしながら、他の例示的実施形態においては、これらの方法は、手動で、または手動とプロセッサ内の処理との組み合わせとして実行されてもよい。プロセッサ1020は、データレコーダ590、またはコンピュータシステム内に設置されている。1つのプロセッサ1020が図示されているが、複数のプロセッサが、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく用いられてもよい。プロセッサ1020は、1以上のプロセッサエンジン2200を有する。プロセッサエンジン2200は、音響データを収集するエンジン2210と、バックグランドポイントを決定するエンジン2220と、可能性のある音響事象ポイントを決定するエンジン2230と、バックグランドノイズ関数曲線を補間するエンジン2240と、実際の音響事象ポイントを決定するエンジン2250と、実際の音響事象領域を計算するエンジン2260と、累積領域および荷重曲線エンジン2270とを含む。7つのエンジンが、プロセッサエンジン2200内に含まれているが、他の例示的実施形態においては、エンジンの数は、それ以上またはそれ以下であってもよい。また、1以上の、上述したこれらプロセッサエンジン2200が、本例示的実施形態の範囲および概念を逸脱することなく、より少数のプロセッサエンジン2200内に組み込まれてもよいし、または、追加のプロセッサエンジン2200に分割されてもよい。音響データを収集するエンジン2210は、少なくとも音響センサからデータを収集する。このデータは、バックグランドポイントと、可能性のある音響事象ポイントを含む。ある例示的実施形態においては、音響データを収集するエンジン2210は、荷重からのデータも収集する。これにより、対応するバックグランドポイントと、対応する、可能性のある音響事象ポイントとは、与えられた荷重と関連付けられる。バックグランドポイントを決定するエンジン2220は、音響センサから取得されたデータを評価し、該データポイントがバックグランドポイントであるか否かを判断する。バックグランドポイントを決定するエンジン2220は、図16のステップ1615を実行する。可能のある音響事象ポイントを決定するエンジン2230は、音響センサから取得されたデータを評価し、該データポイントが可能性のある音響事象ポイントであるか否かを判断する。可能性のある音響事象ポイントを決定するエンジン2230は、図16のステップ1625を実行する。バックグランドポイントを決定するエンジン2220と、可能のある音響事象ポイントを決定するエンジン2230は、互いに同時に動作する。しかしながら、代替的な例示的実施形態においては、互いに独立して動作してもよい。バックグランドノイズ関数曲線を補間するエンジン2240は、予め決定されたバックグランドポイントを用いて、バックグランドノイズ関数曲線を生成する。バックグランドノイズ関数曲線を補間するエンジン2240は、図16のステップ1620を実行する。実際の音響事象ポイントを決定するエンジン2250は、予め決定された、可能性のある音響事象ポイントと、バックグランドノイズ関数曲線とを用いて、実際の音響事象ポイントを決定する。実際の音響事象ポイントを決定するエンジン2250は、図16のステップ1630を実行する。一旦、実際の音響事象ポイントが決定されると、実際の音響事象領域を計算するエンジン2260は、実際の音響事象ポイントと、バックグランドノイズ関数曲線との間に形成される領域を決定する。実際の音響事象領域を計算するエンジン2260は、図16のステップ1635およびステップ1640を実行する。累積領域および荷重曲線エンジン2270は、領域の累積分布を、実際の音響事象の各々に関して実際の試験荷重と比較する。累積領域および荷重曲線エンジン2270は、図16のステップ1645を実行する。ある例示的実施形態においては、プロセッサエンジン2200は、プロセッサ1020内に配置されているが、プロセッサエンジン2200は、記録媒体内に設置されてもよい。なお、この記録媒体は、非限定的ではあるが、1以上のハードドライブ、USBドライブ、CD、デジタルビデオディスク、または当業者に公知もしくは未知である、他のいずれかの装置を含む。プロセッサエンジン2200が、例示的実施形態において説明されてきたが、カッターの靭性を決定するための命令は、記録媒体1040図10内に格納されたソフトウェアにて提供されてもよい。このソフトウェアは、上述したプロセッサエンジン2200と同様のモジュールおよび/またはコードを含む。図23は、一例示的実施形態に係る岩石試料2300を示しており、該岩石試料2300は、図5および図9の音響放射試験システム500および900内で、それぞれ、図1のカッター100に代わって試験することができる。図5、図6、図9、および図23を参照して、岩石試料2300は、音響放射試験システム500、または音響放射試験システム900におけるカッター100と置換される。試験方法および結果の分析は、上述した方法および分析と同様であって、一軸圧縮強度および/または岩石試料2300の靭性に関する情報を提供する。岩石試料2300は、円柱状であり、カッター100と同様の形状である。岩石試料2300は、該岩石試料2300の一方端における第1の平面2310と、該岩石試料2300の他方端における第2の平面2320と、第1の平面2310から第2の平面2320まで延在する円周面2330とを有する。しかしながら、代替的な例示的実施形態においては、岩石試料2300は、例えば立方体形状のような、他の幾何学的または非幾何学的な形状に成形されてもよい。ある例示的実施形態においては、岩石試料2300の形状は、繰り返して再現可能な形状であってもよく、これにより、複数の岩石試料2300が実質同じ形状に形成され、試験結果を比較することが可能となる。図24は、本発明の一例示的実施形態に係る加圧チャンバ2410内に挿入された、図5の音響放射試験装置505を示す。加圧チャンバ2410内の圧力は、制御可能且つ計測可能な方法で、可変である。ある例示的実施形態においては、加圧チャンバ2410内の圧力は、0Pa~約275.8MPa0psi~約40000psiの範囲で可変である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、圧力の範囲は、それより小さな数値の範囲、またはそれよりも大きな数値の範囲であってもよい。本例示的実施形態においては、センサ570および圧子550を含む他のコンポーネントは、加圧チャンバ2410内にて生成される圧力に耐えることができる。これらの例示的実施形態によれば、岩石の封圧強度および靭性は、異なる静水圧レベルで計測可能であり、これにより、地表面下の異なる深さにおける岩石特性の重要な情報を提供することができる。集められた情報は、岩石欠損メカニズムの知識を向上させるのに有用となるものであって、新たな理論、および新たな岩盤の機械モデルをもたらすことになる。また、集められた情報は、未だ証明されていない他の公知の理論の確証を得るのにも有用となる。加圧チャンバ2410は、例えば岩石試料2300のような高硬材または超硬材100を、圧力下で試験するための1つの方法ではあるが、代替的な例示的実施形態においては、高硬材または超硬材100上に圧力を負荷するための他の機構を用いてもよい。他の機構としては、例えば、高硬材または超硬材100の周囲にて、該高硬材または超硬材100とともに組み立てられた、高強度で結合されたリングを用いる機構が挙げられる。岩石試料2300のUCSおよび靭性に係る知識は、優れた性能を有する新規且つ斬新なビットデザインを創生し、および/または、UCS値およびKic値を組み入れたビットデザイン工程を開発するために、設計者にとって有用となるものである。岩石試料2300から得られる情報は、地質学的および/または地質工学的なソフトウェアと工具を校正するために使用することもできる。本発明のいくつかの例示的実施形態を説明してきたが、代替的な例示的実施形態は、高硬または超硬材100の加熱の使用を含んでもよい。この高硬または超硬コンポーネント100の加熱は、高硬材または超硬材100上への荷重の負荷の前、負荷の間、および/または負荷の後のいずれかまたは、それらの組み合わせにおいて、行われる。熱は、当業者に公知の複数の方法のいずれかによって、供給される。例えば、この方法は、非限定的ではあるが、火、レーザ、赤外線、および/または加熱液体を含む。図25は、本発明の一例示的実施形態に係る音響放射試験システム2500の断面図を示す。図25を参照して、音響放射試験システム2500は、アナログ/デジタル変換器2592と通信可能に接続された音響放射試験装置2505を備える。アナログ/デジタル変換器2592は、データレコーダ2590と通信可能に接続されている。ある例示的実施形態によれば、アナログ/デジタル変換器2592は、任意である。音響放射試験装置2505は、加圧チャンバ2510と、岩石試料2580と、1以上の音響センサ2570と、第1の障壁2530と、第2の障壁2540と、排出パイプ2595とを有する。ある例示的実施形態においては、音響放射試験装置2505は、1以上の連結器2594と、排出パイプ圧力制御バルブ2597を有する。岩石試料2580が例示的実施形態に図示されているが、代替的な例示的実施形態によれば、他のタイプの多孔質試料が、岩石試料2580に代えて用いられてもよい。加圧チャンバ2510は、円筒状であって、キャビティー2512を内部に形成している。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、加圧チャンバ2510は、例えば立方体形状のような他の幾何学的形状、または非幾何学的な形状に成形されてもよい。加圧チャンバ2510内の圧力は、制御可能且つ計測可能な方法で、可変である。ある例示的実施形態においては、加圧チャンバ2510内の圧力は、0Pa~約275.8MPa0psi~約40000psiの範囲で可変である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、圧力の範囲は、それより小さな数値の範囲、またはそれよりも大きな数値の範囲であってもよい。加圧チャンバ2510は、底部2514と、該底部2514の周縁から、該底部2514と実質直交して延びる側壁部2516とを含む。ある例示的実施形態においては、側壁部2516は、底部2514の周縁から内側の位置において、該底部2514と実質直交して該底部2514から延びてもよい。加圧チャンバ2510は、鉄から作製される。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、加圧チャンバ2510は、いずれの金属、合金、ポリマー、木材、または、第2の圧力P02527に耐え得る、当業者に公知の他の適当な材料から作製されてもよい。なお、第2の圧力2527に関しては、後述する。ある例示的実施形態においては、適当な材料は、機械加工または成形が可能であり、且つ、音波を伝搬することができる。ある例示的実施形態においては、適当な材料は、約1km/秒、またはそれ以上の速度で、音波を伝搬することができる。キャビティー2512は、加圧チャンバ2510内に形成され、岩石試料2580または、他の高硬材もしくは超硬材の全体を受容する大きさとなるように形成されている。キャビティー2512は、その直径が、岩石試料2580の直径よりも大きくなるように、形成されており、これにより、岩石試料2580が、キャビティー2512内に、容易且つ自在に嵌合する。キャビティー2512は、円形状であるが、他の例示的実施形態においては、如何なる幾何学的または非幾何学的な形状であってもよい。キャビティー2512は、加圧チャンバ2510を機械加工すること、または、内部にキャビティー2512を有するように加圧チャンバ2510を成形することによって、形成される。代替的には、キャビティー2512は、当業者に公知の他の方法を用いて、形成されてもよい。ある例示的実施形態においては、キャビティー2512は、以下のことを保証するような方法で、形成される。すなわち、岩石試料2580がキャビティー2512内に挿入される毎に、岩石試料2580が、同じ方法で適切に配列される。例えば、底部2514は、岩石試料2580を所望の位置に受容することができる形状を有するように形成されてもよい。例えば、ある例示的実施形態において、底部2514は、1以上の突部図示せず、および/または1以上の刻み目図示せずを含んでもよい。岩石試料2580は、多孔質材料である。ある例示的実施形態によれば、岩石試料2580は、掘削孔または裸孔から得られ、掘削孔内のある深さにおいて、所定の封圧下で配置されている岩石の試料から形成される。岩石試料2580のいくつかの例は、非限定的ではあるが、石炭、チョーク、頁岩、石灰岩、砂岩、ガスまたはオイルを含む地層、および、公知である他の多孔質岩石を含む。岩石試料2580は、実質円柱状の形状であるが、例えば、実質立法形状のような他の幾何学的形状、または非幾何学的形状であってもよい。岩石試料2580は、天面2582と、底面2584と、天面2582から底面2584まで延在する側壁部2586を有する。天面2582と底面2584は、互いに実質平行である。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、天面2582と底面2584は、互いに平行でなくてもよい。側壁部2586は、天面2582および底面2584の双方に、実質直交して延びている。しかしながら、ある例示的実施形態においては、側壁部2586は、天面2582および底面2584の少なくとも一方と、直交せずに延在してもよい。例示的実施形態によれば、側壁部2586は、円弧状である。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、側壁部2586のうちの少なくともいくつかの部分は、1以上の平面図示せずを含んでもよい。この例示的実施形態においては、これら平面は、音響センサ2570を岩石試料2580に接続するのを容易とする。岩石試料2580は、底面2584が底部2514に隣接するように、キャビティー2512内に挿入される。ある例示的実施形態によれば、岩石試料2580は、キャビティー2512の実質中央部に、位置決めされている。しかしながら、他の例示的実施形態においては、岩石試料2580は、キャビティー2512の中央から外れた位置に、位置決めされてもよい。音響センサ2570は、圧電センサであり、岩石試料2580の側壁部2586に沿って位置決めされている。しかしながら、音響センサ2570は、音響放射を検知可能な、当業者に公知の他の装置タイプのいずれであってもよい。また、ある例示的実施形態によれば、音響センサ2570は、加圧チャンバ2510の側壁部2516の外側部に沿って位置決めされる。ある例示的実施形態によれば、音響センサ2570は、側壁部2586、2516の円弧部分の上に配置可能となるように、形成される。他の例示的実施形態においては、音響センサ2570は、側壁部2586、2516の平らな部分図示せずの上に配置されてもよい。音響センサ2570は、岩石試料2580内で生成された弾性波信号を検知し、次いで、該弾性波信号を電圧信号に変更する。これにより、このデータを、記録し、その後に分析することができる。ある例示的実施形態において、音響センサ2570は、アナログ/デジタル変換器2592を介して、データレコーダ2590と通信可能に接続される。これにより、岩石試料2580内で発生した弾性波に由来する電圧信号は、記録され、実質的に分析され得る。データレコーダ2590は、データレコーダ590図5と同様のものであり、ここでは、詳細な説明を省略する。また、データレコーダ2590は、データレコーダ590図5と同様に設定される。ある例示的実施形態においては、音響センサ2570は、アナログ/デジタル変換器2592に、第1のケーブル2591を用いて接続される。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、音響センサ2570は、無線技術を利用して、無線によって、アナログ/デジタル変換器2592と通信可能に接続されてもよい。この無線技術は、非限定的ではあるが、赤外線周波数およびラジオ周波数の無線通信を含む。音響センサ2570が岩石試料2580上に設置される実施例においては、第1のケーブル2591は、加圧チャンバ2510の内部から、連結器2594を介して、加圧チャンバ2510の外側領域まで、配線される。ここで、連結器2594は、加圧チャンバ2510の内部と外部との間の通信路を提供する。各連結器2594は、1以上の音響センサ2570からの通信を提供することができる。アナログ/デジタル変換器2592は、アナログフォーマットの電圧信号をデジタルフォーマットに変換し、このデジタル信号をデータレコーダ2590に送信する。アナログ/デジタル変換器2592は、第2のケーブル2593を用いて、データレコーダ2590と通信可能に接続される。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、アナログ/デジタル変換器2592は、無線技術を利用して、無線によって、データレコーダ2590と通信可能に接続されてもよい。この無線技術は、非限定的ではあるが、赤外線周波数およびラジオ周波数の無線通信を含む。ある例示的実施形態によれば、アナログ/デジタル変換器2592は、単一のコンポーネントとして、データレコーダ2590内に組み込まれてもよい。これにより、音響センサ2570は、データレコーダ2590に信号を直接送信することとなる。図25に示された例示的実施形態によれば、4つの音響センサ2570が、岩石試料2580に接続されている。しかしながら、音響センサ2570の数は、1つの音響センサ2570から、いずれの個数の音響センサ2570までの範囲であってもよい。音響センサ2570は、岩石試料2580の上または、その内部にて生じる、時間および空間に対する音響事象の強さを、検知することができる。したがって、音響事象の位置と、岩石試料2580内で亀裂が進行する方向とを、決定することができる。ある実施例によれば、少なくとも1以上の音響センサ2570が、側壁部2586に沿って、異なる縦方向高さに配置される。一実施例においては、3つの音響センサ2570が、側壁部2586に沿って異なる縦方向高さにおいて、岩石試料2580に接続される。第1の音響センサ2570は、岩石試料2580内で発生した音響事象の強さを、第1の期間に検知するとともに、岩石試料2580内で発生した音響事象の位置を、第1の軸または、x軸に沿って決定する。第2の音響センサ2570は、岩石試料2580内で発生した音響事象の強さを、第1の期間に検知するとともに、岩石試料2580内で発生した音響事象の位置を、第2の軸または、y軸に沿って決定する。第3の音響センサ2570は、岩石試料2580内で発生した音響事象の強さを、第1の期間に検知するとともに、岩石試料2580内で発生した音響事象の位置を、第3の軸または、z軸に沿って決定する。音響センサ2570は、第2の期間、第3の期間、および、それ以降の期間においても、同じ分析を実行する。既知である、岩石試料2580内の音波速度を用いて、3つの音響センサ2570からのデータは、岩石試料2580内で発生した音響事象の強さと、岩石試料2580内で発生した音響事象の位置と、岩石試料2580内を伝搬する音響事象の方向とを決定するための情報を提供する。また、音響センサ2570が加圧チャンバの側壁部2516に沿って位置決めされている実施形態においては、第1の流体2521を伝搬する音波速度、および、各音響センサ2570と岩石試料の側壁部2586との間の距離が、決定に際して用いられる。より少数の音響センサ2570が用いられた場合、岩石試料2580内で音響事象が発生している位置を軸に沿って決定するための、1以上の軸が、失われることになる。音響センサ2570の各々は、ある軸を示している。3つ以上の音響センサ2570が用いられた場合、これらの計測によって、岩石試料2580内で発生した音響事象の位置を、より正確に確定することができる。3つの音響センサ2570からのデータは、音響事象の位置を三角測量するために用いられる。第1の障壁2530は、実質ディスク状であって、該第1の障壁2530を貫通する開口2532を含む。開口2532は、第1の障壁2530の実質中心部に位置決めされており、開口2532内で天面2582を挿入する大きさに、形成されている。ある例示的実施形態においては、開口2532は、加圧チャンバ2510に岩石試料2580を適正に位置決めするために用いられる。ある例示的実施形態においては、天面2582と、岩石試料の側壁部2586の少なくとも一部は、開口2532内に挿入される。開口2532は、岩石試料の側壁部2586の断面部分の少なくとも一部の形状と類似して、形成される。第1の障壁2530は、実質ディスク状であるが、その形状は、キャビティー2512の断面形状の少なくとも一部の形状と実質的に類似する、他のいずれの幾何学的形状または非幾何学的形状であってもよい。第1の障壁2530は、加圧チャンバ2510の側壁部2516の内部に固定され、これにより、キャビティー2512を、第1のチャンバ2520と、第2のチャンバ2525とに分割する。第1の障壁2530は、側壁部2516に、溶接、または当業者に公知の他のいずれかの方法を用いて、固定される。第1の障壁2530を加圧チャンバの側壁部2516に取り付けるために用いられる溶接、または他の装置は、少なくとも第2の圧力2527を耐えることができる。第1の障壁2530は、金属、合金、ポリマー、または、少なくとも第2の圧力2527までの圧力に耐えることができる、他の適当な材料のいずれかを用いて、作製される。第1の封止部2534は、開口2532の周縁部に配置され、岩石試料の側壁部2586とともに、圧力封止を提供する。第1の封止部2534は、ゴム製のガスケット、または、当業者に公知の他の適当な材料である。第1のチャンバ2520内の圧力は、第1の圧力P12522であり、該第1の圧力2522は、試験中において、第2のチャンバ2525内の第2の圧力2527と異なり得る。なお、第2の圧力2527に関しては、後述する。第1の圧力2522および第2の圧力2527の各々は、可変である。このように、試験中においては、岩石試料2580の一部は、第1の圧力2522に曝される一方、岩石試料2580の他の部分は、第2の圧力2527に曝される。第1のチャンバ2520内には、第1の流体2521が配置されている。ある例示的実施形態においては、第1の流体2521は、第1のチャンバ2520の全体を満たしている。しかしながら、他の例示的実施形態においては、第1の流体2521は、第1のチャンバ2520の一部を満たしてもよい。第1の流体2521は、水である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、同様の特性を有する他のタイプの流体を、第1の流体2521として用いてもよい。ある例示的実施形態においては、第1の流体2521は、砂粒子、または他の類似のタイプの粒子を含む。また、第2の障壁2540は、実質ディスク状であって、第2の障壁2540の周縁部に、第2の封止部2542を含む。第2の障壁2540は、実質ディスク状であるが、その形状は、キャビティー2512の断面形状の少なくとも一部と実質的に類似する、他のいずれの幾何学的形状または非幾何学的形状であってもよい。この第2の障壁2540は、キャビティー2512内において、加圧チャンバ2510の頂部近傍に位置決めされ、加圧チャンバ2510の側壁部2516の内側部に、可動に連結される。第2の障壁2540は、第2のチャンバ2525の一部を形成する。第2の封止部2542は、第2の障壁2540と、加圧チャンバの側壁部2516との間の圧力封止を提供する。第2の封止部2542は、ゴム製のガスケット、または、当業者に公知の他の適当な材料のいずれかである。ここで、第2の障壁2540は、第2のチャンバ2525内の第2の圧力2527を変化させるための手段を提供する。外部の力2502は、第2の障壁2540上に負荷され、第2の障壁2540を、第1の障壁2530に近づけるように移動させる。第2の障壁2540が第1の障壁2520に近づくように移動するにつれて、第2の圧力2527が上昇する。一方、第2の障壁2540が第1の障壁2530から離れるように移動するにつれて、第2の圧力2527が減少する。ある例示的実施形態においては、外部の圧力2502は、ピストン2503によって負荷される。しかしながら、外部の力2502は、公知である他のいずれの方法および/または装置によって負荷されてもよい。第2の障壁2540は、金属、合金、ポリマー、または、少なくとも第2の圧力2527までの圧力および/または外部の力2502それ以上であったとしてもに耐えることができる、他の適当な材料のいずれかを用いて、作製される。第2のチャンバ2525内には、第2の流体2526が配置されている。ある例示的実施形態においては、第2の流体2526は、第2のチャンバ2525の全体を満たしている。しかしながら、他の例示的実施形態においては、第2の流体2526は、第2のチャンバ2525の一部を満たしてもよい。第2の流体2526は、水である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、同様の特性を有する他のタイプの流体を、第2の流体2526として用いてもよい。ある例示的実施形態においては、第2の流体2526は、砂粒子、または他の同様のタイプの粒子を含む。ある例示的実施形態によれば、第2の流体2526は、第1の流体2521と同じである。しかしながら、他の例示的実施形態においては、第2の流体2526は、第1の流体2521と異なってしかしながら、類似の特性を有してもよい。第2のチャンバ2525内の第2の圧力2527が、第1のチャンバ2520内の第1の圧力2522を超えて上昇すると、第2の流体2526は、第2のチャンバ2525から、岩石試料2580内に流入する。そして、第2の流体2526は、岩石試料2580から流出し、第1のチャンバ2520内へと流れ込む。第2の圧力2527が上昇するにつれて、音響事象または、亀裂が、岩石試料2580内で形成される。上記砂粒子が第2の流体2526内に含まれている、ある例示的実施形態においては、この砂粒子は、岩石試料2580内にて形成された亀裂内に入り込む。そして、これら砂粒子は、亀裂内に埋め込まれ、第2の圧力2527が減圧されたときに、亀裂が閉じてしまうのを防止する。第2の圧力2527が上昇し、第2の流体2526が岩石試料2580を通って第1のチャンバ2520内に流入するにつれて、第1の圧力2522は、上昇する。第1の圧力2522を一定または、実質一定の圧力に維持するために、排出パイプ2595が、第1のチャンバ2520の内部に連結されている。これにより、第1のチャンバ2520内に存在する第1の流体2521および/または第2の流体2526が、底部2514を通って、第1のチャンバ2520から流出することが可能となる。排出パイプ2595は、金属、合金、ポリマー、または、第1の圧力2522に耐えることができる、他の適当な材料を用いて、作製される。ある例示的実施形態においては、排出パイプ圧力制御バルブ2597は、排出パイプ2595に沿った位置に設置され、試験プロセス中に、第1の圧力2522を実質一定の圧力に維持するために、自動または手動で、開閉するように構成される。代替的な例示的実施形態においては、排出パイプ2595は、側壁部2516を通って、第1のチャンバ2520の内部に連結される。音響放射試験システム2500の動作について、図25を参照して説明する。一旦、音響放射試験システム2500が、上述の説明に従って構成されると、排出パイプ圧力制御バルブ2597は、第1のチャンバ2520内の圧力を、第1の圧力2522に維持するように、設定される。第1の圧力2522は、岩石封圧confiningpressureとなるように決定される。なお、この岩石封圧とは、岩石試料2580が掘削孔内にある間に曝された圧力である。第2の障壁2540上に負荷された外部の力2502は、増加され、これにより、第2の障壁2540を、第1の障壁2530に近づけるように押す。第2の障壁2540のこの移動によって、第2の流体2526が圧縮され、その結果、第2のチャンバ2525内の第2の圧力2527が上昇する。第2の圧力2527は、第1の圧力2522を上回る圧力値まで上昇し、音響事象または、亀裂が岩石試料2580上または、その内部にて発生するように、増加される。第2の圧力2527は、圧力閾値に達するまで連続的に増加される。ここで、この圧力閾値は、岩石試料2580内で広範囲に音響事象が発生する圧力の閾値を示す。一旦、第2の圧力2527が第1の圧力2522を上回ると、第2の流体2526は、多孔質の岩石試料2580を通過して、第1のチャンバ2520内に流入する。第1の圧力2522は、典型的には、第1のチャンバ2520内に流入した第2の流体2526によって上昇する。しかしながら、排出パイプ圧力制御バルブ2597は、第1の圧力2522を実質一定の圧力に維持しており、第1の流体2521、および/または、第1のチャンバ2520に流入した第2の流体2526が、排出パイプ2595を通って、第1のチャンバ2520から流出することを可能とする。到達した本圧力閾値は、岩石を、その封圧下で破壊するために掘削孔内で発生されるべき圧力である。試験工程の間、音響事象は、上述の説明に従って計測される。また、音響事象の位置は、本開示の利益を享受する当業者によって判断可能である。さらに、音響事象が進行する方向も、本開示の利益を享受する当業者によって判断可能である。音響センサ2570は、第2の圧力2527が上昇したときに、データを取得する。また、ある例示的実施形態においては、音響センサ2570は、第2の圧力2527が、圧力閾値に達した後に減圧されたときにも、データを取得する。図示されてはいないが、第1の圧力2522および第2の圧力2527は、監視されている。ある例示的実施形態によれば、第2の圧力2527が記録される。図26は、本発明の他の例示的実施形態に係る音響放射試験システム2600の断面図を示す。図26を参照して、音響放射試験システム2600は、アナログ/デジタル変換器2592と通信可能に接続された音響放射試験装置2605を備える。アナログ/デジタル変換器2592は、データレコーダ2590と通信可能に接続されている。ある例示的実施形態によれば、アナログ/デジタル変換器2592は、任意である。音響放射試験装置2605は、加圧チャンバ2610と、岩石試料2680と、1以上の音響センサ2570と、カバー2630と、排出パイプ2595とを有する。ある例示的実施形態においては、音響放射試験装置2605は、1以上の連結器2594と、排出パイプ圧力制御バルブ2597を有する。岩石試料2680が例示的実施形態に図示されているが、代替的な例示的実施形態によれば、他のタイプの多孔質試料が、岩石試料2680に代えて用いられてもよい。なお、アナログ/デジタル変換器2592、データレコーダ2590、音響センサ2570、排出パイプ2595、連結器2594、および排出パイプ圧力制御バルブ2597は、図25を参照して上記に説明したものであるので、これらのコンポーネントに関しては、図26を参照しての詳細な説明を省略する。加圧チャンバ2610は、円筒状であって、キャビティー2612を内部に形成している。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、加圧チャンバ2610は、例えば立方体形状のような他の幾何学的形状、または非幾何学的な形状に成形されてもよい。加圧チャンバ2610内の圧力は、制御可能且つ計測可能な方法で、可変である。ある例示的実施形態においては、加圧チャンバ2610内の圧力は、0Pa~約275.8MPa0psi~約40000psiの範囲で可変である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、圧力の範囲は、それより小さな数値の範囲、またはそれよりも大きな数値の範囲であってもよい。加圧チャンバ2610は、底部2614と、該底部2614の周縁から、該底部2614と実質直交して延びる側壁部2616とを含む。ある例示的実施形態においては、側壁部2616は、底部2614の周縁から内側の位置において、該底部2614と実質直交して該底部2614から延びてもよい。ある例示的実施形態によれば、側壁部2616の頂部は、螺子部2617を含む。この螺子部2617は、カバー2630を受け入れて、該カバー2630と連結するための部材である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、カバー2630は、例えばファスナや溶接のような、当業者に公知の他の方法を用いて、側壁部2616の頂部に、密閉可能に連結される。加圧チャンバ2610は、鉄から作製される。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、加圧チャンバ2610は、いずれの金属、合金、ポリマー、木材、または、第2の圧力P02627に耐え得る、当業者に公知の他の適当な材料から作製されてもよい。なお、第2の圧力P02627に関しては、後述する。ある例示的実施形態においては、適当な材料は、機械加工または成形が可能であり、且つ、音波を伝搬することができる。ある例示的実施形態においては、適当な材料は、約1km/秒、またはそれ以上の速度で、音波を伝搬することができる。キャビティー2612は、加圧チャンバ2610内に形成され、岩石試料2680または、他の高硬材もしくは超硬材の全体を受容する大きさとなるように形成されている。キャビティー2612は、その直径が、岩石試料2680の直径よりも大きくなるように、形成されており、これにより、岩石試料2680が、キャビティー2612内に、容易且つ自在に嵌合する。キャビティー2612は、円形状であるが、他の例示的実施形態においては、如何なる幾何学的または非幾何学的な形状であってもよい。キャビティー2612は、加圧チャンバ2610を機械加工すること、または、内部にキャビティー2612を有するように加圧チャンバ2610を成形することによって、形成される。代替的には、キャビティー2612は、当業者に公知の他の方法を用いて、形成されてもよい。ある例示的実施形態においては、キャビティー2612は、以下のことを保証するような方法で、形成される。すなわち、岩石試料2680がキャビティー26512内に挿入される毎に、岩石試料2680が、同じ方法で適切に配列される。例えば、底部2614は、岩石試料2680を所望の位置に受容することができる形状を有するように形成されてもよい。例えば、ある例示的実施形態において、底部2614は、1以上の突部、および/または1以上の刻み目を含んでもよい。岩石試料2680は、多孔質材料である。ある例示的実施形態によれば、岩石試料2680は、掘削孔または裸孔内から得られ、掘削孔内のある深さにおいて、所定の封圧で配置されている岩石の試料から形成される。岩石試料2680のいくつかの例は、非限定的ではあるが、石炭、チョーク、頁岩、石灰岩、砂岩、ガスまたはオイルを含む地層、および、公知である他の多孔質岩石を含む。岩石試料2680は、実質円柱状の形状であるが、例えば、実質立法形状のような他の幾何学的形状、または非幾何学的形状に成形されてもよい。岩石試料2680は、天面2682と、底面2684と、天面2682から底面2684まで延在する側壁部2686を有する。天面2682と底面2684は、互いに実質平行である。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、天面2682と底面2684は、互いに平行でなくてもよい。側壁部2686は、天面2682および底面2684の双方に、実質直交して延びている。しかしながら、ある例示的実施形態においては、側壁部2686は、天面2682および底面2684の少なくとも一方と、直交せずに延在してもよい。例示的実施形態によれば、側壁部2686は、円弧状である。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、側壁部2686のうちの、少なくともいくつかの部分は、1以上の平面図示せずを含んでもよい。この例示的実施形態においては、これら平面は、音響センサ2570を岩石試料2680に接続するのを容易とする。また、岩石試料2680は、天面2682から底面2684まで延びる開口2681を有する。開口2681は、岩石試料2680の中心部に位置決めされ、該岩石試料2680を貫通している。しかしながら、他の例示的実施形態においては、開口2681は、岩石試料2680の中心部から外れた位置に位置決めされ、岩石試料2680を貫通してもよい。代替的な例示的実施形態においては、開口2681は、底面2684に向かって延びるが、該底面2684を貫通しない構成であってもよい。岩石試料2680は、底面2684が底部2614に隣接するように、キャビティー2612内に挿入される。ある例示的実施形態によれば、岩石試料2680は、キャビティー2612の実質中央部に、位置決めされている。しかしながら、他の例示的実施形態においては、岩石試料2680は、キャビティー2612の中央から外れた位置に、位置決めされてもよい。音響センサ2570は、上記に説明したものであって、説明を簡潔とする観点から、詳細な説明を省略する。1以上の音響センサ2570が、岩石試料2680の側壁部2686に沿って位置決めされる。ある例示的実施形態によれば、1以上の音響センサ2570が、加圧チャンバ2610の側壁部2616の外側部に沿って位置決めされる。音響センサ2570は、岩石試料2680内で生成された弾性波信号を検知し、次いで、該弾性波信号を電圧信号に変更する。これにより、このデータを、記録し、その後に分析することができる。ある例示的実施形態において、音響センサ2570は、アナログ/デジタル変換器2592を介して、データレコーダ2590と通信可能に接続される。これにより、岩石試料2680内で発生した弾性波に由来する電圧信号は、記録され、実質的に分析され得る。データレコーダ2590およびアナログ/デジタル変換器2592は、これら装置のそれぞれの構成も含めて、上記に説明したものであって、説明を簡潔とする観点から、詳細な説明を省略する。音響センサ2570が岩石試料2680上に設置される実施例においては、第1のケーブル2591が、加圧チャンバ2610の内部から、連結器2594を介して、加圧チャンバ2610の外側領域まで、配線される。なお、この構成についても、上記に説明したものであって、説明を簡潔にする観点から、詳細な説明を省略する。図26に示された例示的実施形態によれば、3つの音響センサ2570が、岩石試料2680に接続されている。しかしながら、音響センサ2570の数は、1つの音響センサ2570から、いずれの個数の音響センサ2570までの範囲であってもよい。音響センサ2570は、岩石試料2680の上または、その内部にて生じる、時間および空間に対する音響事象の強さを、検知することができる。これにより、音響事象の位置と、岩石試料2680内で亀裂が進行する方向とを、決定することができる。ある実施例によれば、少なくとも1以上の音響センサ2570が、側壁部2686に沿って、異なる縦方向高さに配置される。一実施例においては、3つの音響センサ2570が、側壁部2586に沿って異なる縦方向高さにおいて、岩石試料2680に接続される。第1の音響センサ2570は、岩石試料2680内で発生した音響事象の強さを、第1の期間に検知するとともに、岩石試料2680内で発生した音響事象の位置を、第1の軸または、x軸に沿って決定する。第2の音響センサ2570は、岩石試料2680内で発生した音響事象の強さを、第1の期間に検知するとともに、岩石試料2680内で発生した音響事象の位置を、第2の軸または、y軸に沿って決定する。第3の音響センサ2570は、岩石試料2680内で発生した音響事象の強さを、第1の期間に検知するとともに、岩石試料2680内で発生した音響事象の位置を、第3の軸または、z軸に沿って決定する。音響センサ2570は、第2の期間、第3の期間、および、それ以降の期間においても、同じ分析を実行する。既知である、岩石試料2680内の音波速度を用いて、3つの音響センサ2570からのデータは、岩石試料2680内で発生した音響事象の強さと、岩石試料2680内で発生した音響事象の位置と、岩石試料2680内を進行する音響事象の方向とを決定するための情報を提供する。また、音響センサ2570が加圧チャンバの側壁部2616に沿って配置されている実施形態においては、第1の流体2621を伝搬する音波速度、および、各音響センサ2570と岩石試料の側壁部2686との間の距離が、決定に際して用いられる。より少数の音響センサ2570が用いられた場合、岩石試料2680内で音響事象が発生している位置を軸に沿って決定するための、1以上の軸が、失われることになる。音響センサ2570の各々は、ある軸を示している。3つ以上の音響センサ2570が用いられた場合、これらの計測によって、岩石試料2680内で発生した音響事象の位置を、より正確に確定することができる。3つの音響センサ2570からのデータは、音響事象の位置を三角測量するために用いられる。カバー2630は、実質ディスク状であって、底面2634と、天面2636と、底部2634の周縁から天面2636まで延びる側壁部2638とを有する。ある例示的実施形態によれば、側壁部2638は、平坦である一方、他の例示的実施形態においては、側壁部2638は、平らでなくてもよい。底面2634は、加圧チャンバの側壁部2616の頂部内に挿入され、その領域で封止部を形成する。ある例示的実施形態によれば、天面2636の寸法は、底面2634と同じとなるように設定される。その一方で、他の例示的実施形態においては、天面2636の寸法は、底面2634よりも小さく、または大きくなるように、設定されてもよい。ある例示的実施形態によれば、側壁部2638の少なくとも底部は、螺子部2617と螺合する螺子部2639を含む。他の例示的実施形態においては、側壁部2638の全体が、螺子部2639を含む。螺子部2639は、例示的実施形態において、側壁部2616の頂部を、カバー2630に対して密閉可能に連結するために用いられている。しかしながら、例えば、ファスナや溶接のような、当業者に公知の他の方法を用いてもよい。カバー2630は、鉄から作製される。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、カバー2630は、いずれの金属、合金、ポリマー、木材、または、少なくとも第2の圧力P02627に耐えることができる、他の適当な材料を用いて、作製される。なお、第2の圧力P02627については、後述する。カバー2630は、該カバー2630を貫通する開口2632を含む。開口2632は、カバー2630の実質中心部に位置決めされており、開口2681と同じ直径または形状となるように、形成されている。しかしながら、他の例示的実施形態によれば、開口2632は、開口2681と異なる直径および/または形状であってもよい。例示的実施形態によれば、開口2632の少なくとも一部は、開口2681の少なくとも一部と、垂直方向に整列している。第1の封止部2631は、開口2632の周縁部に配置されており、開口2632および開口2681の周りにおいて、カバー2630と岩石試料2680との間の圧力封止を提供する。これにより、第2の流体2626が、開口2681と開口2632との間の接合部から漏出してしまうことを防止する。第1の封止部2631は、開口2632と同様の形状に成形される。第2の封止部2633は、岩石試料2680の天面2682と接触する、底面2634上の位置に、位置決めされる。ある例示的実施形態においては、第2の封止部2633は、岩石試料2680の天面2682の周縁と接触する、底面2634上の位置に、位置決めされる。第2の封止部2633は、実質的に、岩石試料2680の天面2682の周縁において、カバー2630と岩石試料2680との間の圧力封止を提供する。これにより、第1の流体2621が、カバー2630と、岩石試料2680の天面2682の周縁との間の接合部から漏出してしまうことを防止する。第3の封止部2635は、カバー2630の底面2634の周縁に位置決めされている。第3の封止部2635は、カバー2630と、加圧チャンバ2610の側壁部2616との間の圧力封止を提供する。これにより、第1の流体2621が、カバー2630と加圧チャンバ2610の側壁部2616との間の接合部から漏出してしまうことを防止する。封止部2631、2633、および2635は、ゴム製のガスケット、または当業者に公知である他の適当な材料のいずれであってもよい。一旦、カバー2630の底部が、加圧チャンバ2610内に適切に挿入されると、第1の封止部2631および第2の封止部2633が、岩石試料2680の天面2682と当接する。岩石試料2680を環囲する、キャビティー2612内の圧力は、第1の圧力P12622である。この第1の圧力2622は、試験中において、開口2632および2681内の第2の圧力2527と異なり得る。なお、第2の圧力2527については、後述する。第1の圧力2622および第2の圧力2527の各々は、可変である。このように、試験中においては、岩石試料2680の一部は、第1の圧力2622に曝される一方、岩石試料2680の他の部分は、第2の圧力2627に曝される。キャビティー2612内には、岩石試料2680を環囲するように、第1の流体2621が配置されている。キャビティー2612のこの部分は、第1のチャンバ2620として言及され得る。ある例示的実施形態においては、第1の流体2621は、第1のチャンバ2620を満たしている。しかしながら、他の例示的実施形態においては、第1の流体2621は、第1のチャンバ2620の一部を満たしてもよい。第1の流体2621は、水である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、同様の特性を有する他のタイプの流体を、第1の流体2621として用いてもよい。ある例示的実施形態においては、第1の流体2621は、砂粒子、または他の同様のタイプの粒子を含む。第2の流体2626は、開口2681内に注入され、該開口2681を満たす。ある例示的実施形態によれば、第2の流体2626は、開口2632および開口2681内にポンプで注入される。しかしながら、他の例示的実施形態においては、第2の流体の圧力は、他の公知の方法を用いて、もたらされる。このような他の方法としては、開口2632および2681と流体的に接続された、第2の流体の容器と、上述した第2の障壁2540に類似する、容器内の可動板図示せずに力を負荷するピストン図示せずとを備える方法が挙げられる。開口2681は、第2のチャンバとして言及され得る。第2の流体2626は、水である。しかしながら、他の例示的実施形態においては、同様の特性を有する他のタイプの流体を、第2の流体2626として用いてもよい。ある例示的実施形態においては、第2の流体2626は、砂粒子、または他の同様のタイプの粒子を含む。ある例示的実施形態によれば、第2の流体2626は、第1の流体2621と同じである。しかしながら、他の例示的実施形態においては、第2の流体2626は、第1の流体2621と異なってしかしながら、類似の特性を有してもよい。第2のチャンバ2681内の第2の圧力2627が、第1のチャンバ2620内の第1の圧力2622を超えて上昇すると、第2の流体2626は、第2のチャンバ2681から、岩石試料2680内に流入する。そして、第2の流体2626は、岩石試料2680から流出し、第1のチャンバ2620内へと流れ込む。第2の圧力2627が上昇するにつれて、音響事象または、亀裂が、岩石試料2680内で形成される。砂粒子が第2の流体2626内に含まれている、ある例示的実施形態においては、この砂粒子は、岩石試料2680内にて形成された亀裂内に入り込む。そして、これら砂粒子は、亀裂内に埋め込まれ、第2の圧力2627が減圧されたときに、亀裂が閉じてしまうのを防止する。第2の圧力2627が上昇し、第2の流体2626が岩石試料2680を通って第1のチャンバ2620内に流入するにつれて、第1の圧力2622は、上昇する。第1の圧力2622を一定または、実質一定の圧力に維持するために、排出パイプ2595が、第1のチャンバ2620の内部に連結されている。これにより、第1のチャンバ2620内に存在する第1の流体2621および/または第2の流体2626が、側壁部2616を通って、第1のチャンバ2620から流出することが可能となる。排出パイプ2595は、金属、合金、ポリマー、または、第1の圧力2622に耐えることができる、他の適当な材料を用いて、作製される。ある例示的実施形態においては、排出パイプ圧力制御バルブ2597は、排出パイプ2595に沿った位置に設置され、試験プロセス中に、第1の圧力2622を実質一定の圧力に維持するために、自動または手動で、開閉するように構成される。代替的な例示的実施形態においては、排出パイプ2595は、底部2614を通って、第1のチャンバ2620の内部に連結される。音響放射試験システム2600の動作について、図26を参照して説明する。一旦、音響放射試験システム2600が、上述の説明に従って構成されると、排出パイプ圧力制御バルブ2597は、第1のチャンバ2620内の圧力を、第1の圧力2622に維持するように設定される。第1の圧力2622は、岩石封圧となるように決定される。なお、この岩石封圧とは、岩石試料2680が掘削孔内にある間に曝された圧力である。第2の流体2626は、第2のチャンバ2681内に、第2の圧力2627で圧入される。この第2の圧力2627は、岩石試料2680に、内部から力を負荷する。第2の圧力2627は、第1の圧力2622を上回る圧力値まで上昇し、音響事象または、亀裂が、岩石試料2680上または、その内部で発生するように増加される。第2の圧力2627は、圧力閾値に達するまで連続的に増加される。ここで、この圧力閾値は、岩石試料2680内で広範囲に音響事象が発生する圧力の閾値を示す。一旦、第2の圧力2627が第1の圧力2622を上回ると、第2の流体2626は、多孔質の岩石試料2680を通過して、第1のチャンバ2620内に流入する。第1の圧力2622は、典型的には、第1のチャンバ2620内に流入した第2の流体2626によって上昇する。しかしながら、排出パイプ圧力制御バルブ2597は、第1の圧力2622を実質一定の圧力に維持しており、第1の流体2621、および/または、第1のチャンバ2620に流入した第2の流体2626が、排出パイプ2595を通って、第1のチャンバ2620から流出することを可能とする。到達した本圧力閾値は、岩石を、その封圧下で破壊するために掘削孔内で発生されるべき圧力である。試験工程の間、音響事象は、上述の説明に従って計測される。また、音響事象の位置は、本開示の利益を享受する当業者によって判断可能である。さらに、音響事象が進行する方向も、本開示の利益を享受する当業者によって判断可能である。音響センサ2570は、第2の圧力2627が上昇したときに、データを取得する。また、ある例示的実施形態においては、音響センサ2570は、第2の圧力2627が、圧力閾値に達した後に減圧されたときにもデータを取得する。図示されてはいないが、第1の圧力2622および第2の圧力2627は、監視されている。ある例示的実施形態によれば、第2の圧力2627が記録される。図27は、本発明の一例示的実施形態に係る音響放射試験方法2700を示す。音響放射試験方法2700は、特定の順序で進行する1以上のステップを示しているが、他の例示的実施形態によれば、1以上のステップは、異なる順序で進行してもよい。また、ある例示的実施形態においては、1以上のステップが、より少ないステップに組み込まれる一方で、ある例示的実施形態においては、1以上のステップが、より多数のステップに拡張されてもよい。したがって、図示されたステップの順序、およびステップの数は、これに限定するものとして解釈されるべきではない。音響放射試験方法2700は、ステップ2710を備え、このステップ2710において、岩石試料が、掘削孔から所定の深さにおいて取得され、掘削孔内で岩石試料上に負荷された岩石封圧が、観測される。ある例示的実施形態によれば、岩石試料は、現在掘削されている掘削孔から取得される。他の例示的実施形態においては、岩石試料は、掘削予定地の近傍の掘削孔から、取得される。また、方法2700は、ステップ2715を備え、このステップ2715において、岩石試料は、加圧チャンバ内に挿入可能となるように、準備される。岩石試料は、加圧チャンバ内に挿入可能となるように、所望の形状に形成される。岩石試料が準備されると、本方法は、ステップ2720へ進む。このステップ2720において、準備された岩石試料は、加圧チャンバ内に適切に配置される。その結果、岩石試料の第1の部分を、第1のチャンバに第1の圧力で暴露可能となり、且つ、岩石試料の第2の部分を、第2のチャンバに第2の圧力で暴露可能となる。ある例示的実施形態によれば、上記第1の部分は、岩石試料の側壁部の少なくとも一部を含み、上記第2の部分は、岩石試料の天面を含む。他の例示的実施形態によれば、第1の部分は、岩石試料の天面を含み、第2の部分は、岩石試料の側壁部の少なくとも一部を含んでもよい。さらに他の例示的実施形態によれば、第1の部分は、岩石試料の外側部例えば、側壁部の外面を含み、第2の部分は、岩石試料の内側部を含んでもよい。代替的な例示的実施形態においては、第1の部分は、岩石試料の内側部を含み、第2の部分は、外側部例えば、側壁部の外面を含んでもよい。また、方法2700は、ステップ2725を備え、このステップ2725において、1以上の音響センサが岩石試料と通信可能に接続される。ある例示的実施形態によれば、3つの音響センサが、岩石試料の表面に、以下の方法で接続される。すなわち、音響センサの各々が、互いに異なる縦方向高さの位置に、位置決めされる。3つの音響センサが岩石試料に接続されているが、他の例示的実施形態においては、それ以上、またはそれ以下の数の音響センサが用いられてもよい。また、各音響センサは、互いに異なる縦方向高さの位置に位置決めされているが、他の例示的実施形態においては、少なくとも1つの音響センサは、他の音響センサと実質同じ縦方向高さに、配置されてもよい。さらに、音響センサは、岩石試料の表面に接続されているが、他の例示的実施形態においては、1以上の音響センサは、加圧チャンバに接続されてもよい。また、方法2700は、ステップ2730を備え、このステップ2730において、第1のチャンバ内の第1の圧力が、実質的に岩石封圧まで加圧される。この岩石封圧は、掘削孔内にある間に岩石試料が曝された圧力である。ある例示的実施形態によれば、第1のチャンバ内に配置された第1の流体は、岩石試料の第1の部分上に、第1の圧力を負荷する。また、方法2700は、ステップ2735を備え、このステップ2735において、第2のチャンバ内の第2の圧力が、圧力閾値まで加圧される。その間に、岩石試料内で発生した音響事象が、時間と空間に亘って記録される。ある例示的実施形態によれば、第2の流体は、第1の流体と同じまたは類似であり、第2のチャンバ内に配置され、岩石試料の第2の部分上に、第2の圧力を負荷する。圧力閾値は、音響事象が、岩石試料上または、その内部にて迅速且つ広範囲に発生する圧力である。また、方法2700は、ステップ2740を備える。ステップ2740において、時間および空間に亘って発生した破壊事象が、分析される。ある例示的実施形態によれば、この分析は、上述したプロセスを含む。ある例示的実施形態によれば、1以上の破壊事象または、音響事象の強さが、決定される。また、ある例示的実施形態によれば、岩石試料内で発生した1以上の破壊事象または、音響事象の位置が、決定される。また、ある例示的実施形態によれば、1以上の破壊事象または、音響事象が進行する方向が、決定される。ステップ2740の後に、方法2700は、ステップ2745へ進む。ステップ2745において、高圧力の下方孔破壊プログラムの少なくとも1つのパラメータ、または、試料化された地層を対象とした下方孔掘削プログラムの少なくとも1つのパラメータが、破壊事象の分析に基づいて、決定される。例えば、分析に基づいて、適切な破壊プログラムを生成するために、掘削孔内においてビットによって岩石上に負荷する必要がある圧力は、圧力閾値である。この圧力閾値は、実質的な岩石破壊が生じたときの第2の圧力である。他の実施例においては、重量ビットweight-onbitは、掘削孔内でビットが岩石上に負荷すべき圧力を知ることから、計算することができる。各例示的実施形態の詳細について説明してきた。しかしながら、一実施形態に適用可能な特徴および修正のいずれも、他の実施形態にも適用可能であるものと解釈すべきである。さらに、本発明は、特定の実施形態を参照して説明されてきたが、これらの記載は、限定的な意義に解釈することを意図したものではない。開示された実施形態の種々の修正や、本発明の代替的な実施形態が、例示的実施形態の説明を参照して、当業者に明らかとなるであろう。開示された概念および特定の実施形態は、本発明の同様の目的を実現するための他の構造または方法を修正または設計するための基本として、容易に実用化され得るものであることは、当業者に理解されるべきである。また、このような同等の構造は、添付の特許請求の範囲に記載されているような本発明の範囲および概念を逸脱するものではないことが、当業者によって理解されるべきである。したがって、特許請求の範囲は、本発明の範囲に属する、このような修正または実施形態のいずれも包含するものであることが、考慮されるべきである。