"複数の記録紙の種類に対応した記録紙判別閾値を格納した格納手段と、画像形成のために供給される記録紙ごとに記録紙の種類を判別する記録紙判別手段と、画像形成装置に関する情報を検知するための画像形成装置情報検知手段と、前記画像形成装置情報に応じて記録紙判別閾値を変動させる閾値変動手段を有し、記録紙判別は前記閾値変動手段によって変動した閾値と前記記録紙判別手段との結果に基づいて記録紙の種類を判別することを特徴とする画像形成装置。前記画像形成装置情報検知手段により検知される情報は、画像形成装置の操作部に用いられる言語、画像形成装置への供給電圧、FAX番号、メールアドレスのドメインのいずれかの情報であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。記録紙に記録を行う画像形成装置と前記画像形成装置を駆動するプリンタドライバがインストールされたホスト機器とを含む記録システムであって、前記画像形成装置情報を外部から呼び出し可能な情報管理手段から取得でき、前記画像形成装置情報を前記画像形成装置に送信する送信手段を有し、前記閾値変動手段は、ホスト機器から送信された前記画像形成装置情報に基づいて閾値を変動させ、前記情報管理手段から取得した画像形成装置情報に基づいて変動させた閾値と前記記録紙判別手段との結果に基づいて記録紙の種類を判別することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記記録紙判別手段は、記録紙に光を照射するための発光部と、記録紙からの光を受光する受光部とを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項3の何れか1項に記載の画像形成装置。前記記録紙判別手段に対して記録媒体の搬送路を挟んだ対向側に設けられ、記録媒体の厚み若しくは坪量を検知するために使用される発光部を備えていることを特徴とする請求項1乃至請求項3の何れか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1では印刷一枚目or複数枚目までの記録紙判別センサの検出値に応じて閾値を変動させる。同じ坪量、同じ厚みの記録紙だが製造地域が異なる紙種において、それらの紙種は記録紙判別センサで検知した光沢度や透過率が異なることが一般的に知られていて、そのような記録紙において文献1の方法を用いると、仮に印刷した記録紙が判別されるべき紙種として判別されなかった場合、更に判別しにくくなるように閾値を変動させてしまうといった問題があった。本発明は、以上のような状況を鑑みてなされたものであり、画像形成装置が設置されている国や地域情報を加味して予め記録紙判別閾値を変動させ、その閾値と記録紙の検出結果から紙種を判別するため、上記問題点を解決し記録紙の判別精度を向上させることができる画像形成装置を提供することを目的とする。本発明によれば上記目的は、複数の記録紙の種類に対応した記録紙判別閾値を格納した格納手段と、画像形成のために供給される記録紙ごとに記録紙の種類を判別する記録紙判別手段と、画像形成装置に関する情報を検知するための画像形成装置情報検知手段と、前記画像形成装置情報に応じて記録紙判別閾値を変動させる閾値変動手段を有し、前記記録紙判別は前記閾値変動手段によって変動した閾値と前記記録紙判別手段との結果に基づいて記録紙の種類を判別することによって達成される。また、本発明によれば上記目的は、前記画像形成装置情報検知手段により検知される情報は、画像形成装置の操作部に用いられる言語、画像形成装置への供給電圧、FAX番号、メールアドレスのドメインのいずれかの情報であることによって達成される。また、本発明によれば上記目的は、記録紙に記録を行う画像形成装置と前記画像形成装置を駆動するプリンタドライバがインストールされたホスト機器とを含む記録システムであって、前記画像形成装置情報を外部から呼び出し可能な情報管理手段から取得でき、前記画像形成装置情報を前記画像形成装置に送信する送信手段を有し、前記閾値変動手段は、ホスト機器から送信された前記画像形成装置情報に基づいて閾値を変動させ、前記情報管理手段から取得した画像形成装置情報に基づいて変動させた閾値と前記記録紙判別手段との結果に基づいて記録紙の種類を判別することによって達成される。また、本発明によれば上記目的は、前記記録紙判別手段は、記録紙に光を照射するための発光部と、記録紙からの光を受光する受光部とを含むことによって達成される。また、本発明によれば上記目的は、前記記録紙判別手段対して記録媒体の搬送路を挟んだ対向側に設けられ、記録媒体の厚み若しくは坪量を検知するために使用される発光部を備えることによって達成される。以上説明したように、本発明によれば、画像形成装置を設置した国や地域の情報を加味することで記録紙判別の精度を向上させることができる。[実施例1]図1は、実施形態1に係る画像形成装置の一例を示す概略構成図である。この画像形成装置は、中間転写体を採用したカラーレーザビームプリンタである。なお図1のような方式のカラーレーザビームプリンタをタンデム方式のプリンタとも言う。なお、画像形成装置は、例えば、印刷装置、プリンタ、複写機、複合機、ファクシミリとして実現されてもよい。画像形成方式は、例えば、電子写真方式、静電記録方式、磁気記録方式、インクジェット方式、昇華方式、オフセット印刷方式であってもよい。図1に示すように、画像形成装置本体100は、記録紙101を給送ローラ102で給送して、中間転写体103に向けて搬送する。像担持体である感光ドラム104は、図示しない駆動モータの動力によって所定の速度で図の矢印方向に回転駆動され、その回転過程で1次帯電器105によって一様に帯電処理される。レーザビームスキャナ106は、画像信号に対応して変調されたビデオ信号に応じてレーザの光量を制御しながら出力して、レーザを感光ドラムに照射する。これにより、感光ドラム104上に静電潜像が形成される。現像器107は、静電潜像に現像剤である粉体のトナーを付着させてトナー像現像剤像を形成する。感光ドラム104上に形成されたトナー像は、感光ドラム104と接触して回転する中間転写体103上に一次転写される。その後、中間転写体103の回転と同期をとって適切なタイミングで搬送されてきた記録紙101を、転写バイアスを印加された二次転写ローラ108が中間転写体103に圧接する。これにより、トナー像が記録紙101上に二次転写される。廃トナークリーニングユニット109は、感光ドラム上に残留したトナーを除去する。廃トナー容器110は、廃トナークリーニングユニット109によって回収された廃トナーを収納する。感光ドラム104、1次帯電器105、レーザビームスキャナ106、現像器107、廃トナークリーニングユニット109、廃トナー容器110は、使用されるトナーの色数分、用意される。例えば、ブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの4色のトナーが使用される場合、これらは、4色分用意される。図1のBkがブラック用、Yがイエロー用、Mがマゼンタ用、Cがシアン用の感光ドラムである。各色用の感光ドラム、1次帯電器、レーザビームスキャナ、現像器、廃トナークリーニングユニット、廃トナー容器は構成が同一である。定着器111は、定着ヒータ112を内蔵した定着ローラ113と、定着ローラ113に圧接するための加圧ローラ114を備えている。定着器111が記録紙101を加熱及び加圧することによりトナー像が定着され、画像形成物として機外へ排出される。記録紙は、例えば、記録紙、記録媒体、用紙、シート、転写材、転写紙などと呼ばれることもある。商用電源115に接続された電源装置116は、交流から直流への整流作用をもち、画像形成プロセスで消費される電力を各部へ供給する。記録紙判別センサ117は、記録紙の種類などを判別するために使用される電気素子の一例である。本発明では、記録紙判別センサ117が、中間転写体103を主体とする消耗品ユニットに取り付けられているものの、この構成に限るものではない。この消耗品ユニットは、画像形成装置100の本体に対して着脱可能であり、画像形成装置本体が使用される間に交換が必要なユニットである。記録紙判別センサ117は、消耗品ユニットに取り付けられているため、消耗品ユニットとともに交換される。透過光用LED118は、記録紙の厚みや坪量を測定するために使用される。すなわち、透過光用LED118は、電気部品例:記録紙判別センサ117に対して記録紙、拡散板後述するを挟んだ対向側に設けられ、記録紙の厚み若しくは坪量を検知するために使用される発光手段の一例である。透過光用LED118も記録紙判別センサ117の一部と考えてもよい。119はユーザが各種設定を行うことのできる操作パネルである。ユーザは、操作パネル119を使って操作パネルに表示させる言語を変えることができる。また、画像形成装置100にイメージスキャナが搭載した本体である場合図示せず、操作パネル119によって電子ファイルをユーザのホストPC図示せずに送信するためにメールアドレスを入力することができる。さらにFAX機能のついた画像形成装置図示せずである場合には、FAX番号を入力することが可能である。図2は、実施形態に係る記録紙判別センサの一例を示す図である。記録紙判別センサ117は、図2に示すように、第一の発光手段の一例である反射光用LED201、第一の受光手段の一例であるフォトトランジスタ203、第二の受光手段の一例であるフォトトランジスタ202を有している。さらに、第二の発光手段の一例である透過光用LED118を有する構成としても良い。本実施形態では、少なくとも反射光用LED201、フォトトランジスタ202、203を有している。透過光用LED118は画像形成装置の本体側に設けられている。なお、反射光用LED201や透過光用LED118は、記録紙に光を照射するための発光素子の一例である。また、フォトトランジスタ202、203は、記録紙からの光を受光する受光素子の一例である。反射光用LED201を光源とする光は、照射用スリット205を介して記録紙搬送ガイド206上の記録紙101の表面に対し照射される。また、記録紙搬送ガイド206には、記録紙101の裏面側から光を照射するための窓を設けてある。そして、窓の部分に光を拡散させる拡散板211が設けられている。この拡散板211は反射光用LED201からの光の一部を反射することができ、かつ、透過光用LED118からの光の一部を透過することができる。拡散板201としては例えば白色のプラスチック製の板を用いることができる。記録紙101からの反射光は、受光用の第1スリット207、第2スリット208を介して集光され、それぞれフォトトランジスタ202、203により受光される。フォトトランジスタ202の乱反射成分の出力とフォトトランジスタ203の正反射成分の出力を検出することによって、記録紙101の光沢度が決定される。透過光用LED118を光源とする光は、光を集光させるためにある集光ガイド210を通って記録紙101の裏面へ照射される。記録紙101からの透過光は、第1スリット207、第2スリット208を介してフォトトランジスタ202、203により受光される。これによって記録紙101からの透過光量を検出する。本実施形態では、反射光用LED201は、LED光が記録紙101表面に対し、図2に示すように所定の角度をもって光を照射すなわち記録紙に対して斜め方向から光を照射するよう配置されている。また、本実施形態では、透過光用LED118は、図2のようにフォトトランジスタ202の真下の位置に配置されている。図3は、本実施形態におけるブロック図を示したものである。発光素子駆動部304は、反射光用LED201及び透過光用LED118を駆動する。メイン制御部302は、例えば、発光素子駆動部を制御する。メイン制御部302には、各種制御を実行するために、例えば、CPU、ROM、RAMなどが備えられている。信号処理部306は、フォトトランジスタ202,203からの各出力値を16bitの分解能でA/D変換するなど、出力値出力信号に対して処理を施す。例えば、信号処理部306は、出力値から記録紙の光沢度を示す正反射出力/乱反射出力値、記録紙の光透過性を示す紙有り状態での拡散透過出力/紙無し状態での拡散透過出力値を求める。なお、拡散透過出力とはLED118から拡散板、記録紙を透過した光をフォトトランジスタ202で受光することで出力される値である。また、比較部307は、信号処理部306で行われた結果を基にあらかじめメモリ303等の記憶素子に格納されている設定値と比較演算する演算部である。操作パネル119は、ユーザが入力した情報をメイン制御部302へ送り、その地域で頻度良く使う紙種を判別するのに最適な記録紙判別用設定値閾値を選択する。メモリ303は、例えば、EEPROMのような不揮発メモリである。メモリ303は、記録紙を判別するために使用する設定値閾値などを格納している。305は、電源電圧検知手段で、画像形成装置に入力される電圧を検知することで、地域情報の一部として利用することが可能である。図4は、本実施形態におけるフローチャートを示したものである。記録紙判別を行う際に、エンジンの前回転中に操作パネル119の情報から地域情報を取得しS401、その情報から設定すべき記録紙判別閾値を選択し、閾値の設定を変更するS402。エンジンがプリントレディーになった後S403、エンジンは記録紙を給紙して記録紙判別センサの部分に到達し、記録紙判別を行うS404。記録紙判別は、S402で変動させた閾値を基準として判別を行い、判別された記録紙のモードに応じてエンジンを制御するS405。図5は、本実施形態における閾値が変動したときを示すグラフである。αは、透過率パラメータで記録紙の坪量、紙の厚みを識別するための閾値で、βは光沢度パラメータで記録紙の表面の光沢度を識別するための閾値である。電源をON時は、図5に太線で示したように透過率のパラメータ、光沢度パラメータ共に初期閾値が設定されているα、β。電源電圧検知305や操作パネル119から地域情報を取得すると、図5の細線で示したように予めその地域で頻度良く使われる紙種の検知結果を反映させた記録紙判別閾値が設定されるα’、β’。例えば、図5に示すように、紙種Pでプリンタ設置地域紙種製造地域がXであった場合、透過率と光沢度のパラメータの分布は斜線のようになる。しかし、同じ紙種Pでプリンタ設置地域紙種製造地域がYであった場合、製造工場でのバラツキがあるため、同じ紙種Pであるにも関わらず透過率と光沢度のパラメータの検出結果が異なる横線及び縦線。この場合、本発明のような地域情報によって記録紙判別閾値を変動させない場合は、地域Yでは記録紙の誤判別する確率が高くなる。しかしながら、本発明を適用することで、地域に関わらず正しく記録紙の判別を行うことが可能となる。以上、本実施形態によれば、記録紙判別を行う際にエンジンが設置されている地域情報を取得し、その結果を記録紙判別閾値に反映させることで、その地域で使用されている記録紙の判別を精度良く行うことが可能となる。[実施例2]実施形態2においては、実施形態1と同様の部分の説明は省略し、異なる部分を中心に説明する。本実施形態においては、インターネット等の外部の情報管理システムから取得した国や地域情報をホストPCからプリンタへ送信することで記録紙判別閾値を変動させる構成について説明する。図6は、本実施形態におけるブロック図を示したものである。ユーザは、情報管理システム602等を通じて入手した地域情報をホストPC601に記憶し、ホストPC601からメイン制御部302に閾値情報を送信する。プリンタは、その情報を元に記録紙判別閾値を初期設定値から地域情報を加味した閾値に変更する。上記説明は、プリンタとホストPCが1対1の関係だが、ホストPCが複数台図示せずにおいても同様に行うことができる。ホストPCが複数台の場合は、いずれかのホストPCで地域情報を設定すれば、全てのホストPCから印刷を実行しても、地域情報を加味した閾値で記録紙を判別することができる。また、ホストPCが1つでプリンタが複数の場合も同様に行うことが可能である。以上、本実施形態によれば、地域情報をインターネットからユーザが情報を取得し、その情報をプリンタに送信することで、プリンタ単体で地域情報が取得できない機種においても容易にその地域に最適な記録紙判別閾値を設定することが可能になる。[実施例3]実施形態3においては、実施形態1、2と同様の部分の説明は省略し、異なる部分を中心に説明する。本実施形態では、地域情報を予め製造工場において設定しておいた場合の例である。図7に本実施形態のフローチャートを示す。地域限定のモデルで販売するような機種においては、設置される地域が限定されるため製造工場でプリンタの識別が容易にできるため、プリンタの識別を行うS701。その後、操作パネル等で予め地域情報を入力しS702、プリンタはその情報を元に閾値設定を変更されS703、プリンタが出荷されるS704。以上、本実施形態によれば、出荷地域に応じて閾値設定を製造工場で設定することで、ユーザ先での閾値の誤設定を回避でき且つ記録紙判別精度を向上させることが可能となる。[実施例4]実施形態4においては、実施形態1、2、3と同様の部分の説明は省略し、異なる部分を中心に説明する。本実施形態では、記録紙の坪量、厚さの検知に超音波センサを用いた例について示す。超音波センサの構成について、図8に示す。図8に示すように、記録媒体Pの坪量を検知する坪量検知手段800の構成は、記録媒体Pに対して超音波を照射する送信手段800aと送信手段800aから照射された超音波を受信する受信手段800bと送信手段800aから照射される超音波をガイドするガイド部材801aと記録媒体Pを透過した超音波を受信手段800bへガイドするガイド部材801bと、記録媒体Pを搬送する搬送ローラ803及び搬送対向ローラ804と、搬送ガイド805を備えている。図9は、坪量検知手段800の構成及び制御をブロック図で表したものである。また、図10に、代表的な波形の一例を示す。坪量検知手段800は、搬送路を挟んで、それぞれ所定の位置に配置されており、搬送路を搬送される記録媒体Pの坪量を推定する。送信手段800aと受信手段800bは、同一のものである為、図8と同一符号を付けている。例えば、CPU98から超音波発信信号92を送信制御部90に送る。送信制御部90は周波数生成部901と増幅器902を有する。超音波発信信号92には、送信手段800aを駆動するタイミングや周波数の情報を含んでいる。送信制御部の90内の周波数生成部901は、超音波発信信号92に基づいて、指定された周波数例えば、40kHzの駆動信号93を生成し、出力する図10のa。増幅器902によって駆動信号93の信号レベルは増幅され、増幅器902は指定されたタイミングで増幅された駆動信号94を送信手段800aに出力する。この駆動信号94によって、送信手段800aは40kHzの超音波を出力する。受信手段800bは、送信手段800aからの超音波または記録媒体Pを透過した超音波を受信して、超音波の強度信号95図10のbを演算部91に出力する。演算部91は、増幅器911と整流平滑器912を有する。演算部91は受け取った強度信号95を増幅器911で増幅し、整流平滑器912によって整流と平滑をして演算出力97を生成する図10のc。平滑は直流に均すのでなく超音波の周波数成分を残した状態にする。演算出力97はCPU98に出力され、この演算結果を用いて、坪量を推定し、記録媒体Pの判別を行う。図11に本実施形態で示した超音波センサで紙の坪量を検知した場合の閾値が変動した時のグラフを示す。図5と同様の部分の説明は、同一符号を付して説明を省略する。αは、電圧値で記録紙の坪量、紙の厚みを識別するための閾値である。電源をON時は、図11に太線で示したように電圧のパラメータに初期閾値が設定されているα。電源電圧検知305や操作パネル119から地域情報を取得すると、図11の細線で示したように予めその地域で頻度良く使われる紙種の検知結果を反映させた記録紙判別閾値が設定されるα’。例えば、図11に示すように、紙種Pでプリンタ設置地域紙種製造地域がXであった場合、電圧のパラメータの分布は斜線のようになる。しかし、同じ紙種Pでプリンタ設置地域紙種製造地域がYであった場合、製造工場でのバラツキがあるため、同じ紙種Pであるにも関わらず電圧のパラメータの検出結果が異なる横線及び縦線。この場合、本発明のような地域情報によって記録紙判別閾値を変動させない場合は、地域Yでは記録紙の誤判別する確率が高くなる。しかしながら、本発明を適用することで、地域に関わらず正しく記録紙の判別を行うことが可能となる。以上、本実施形態によれば、記録紙判別センサの検知形式問わず、判別率を向上させることが可能である。なお上述した記録紙判別センサの形式、地域情報の入手情報、手段は上記4つの実施形態に限定されない。"