駆動シーブに巻き掛けた索条の一端にカウンターウエイトを連結し、前記索条の他端側に複数の車両を連結し、山麓停留場と山頂停留場との間で前記車両を前記索条で牽引して往復輸送を行う索条牽引式輸送設備であって、前記山麓停留場に山麓誘導滑車を備え、前記山頂停留場に山頂誘導滑車を備え、前記索条の他端側を前記山麓誘導滑車と前記山頂誘導滑車とに順次巻き掛け、前記カウンターウエイトと反対方向に移動する前記索条に前記複数の車両を連結したことを特徴とする索条牽引式輸送設備。前記複数の車両のうち前記索条の中間部分に連結される車両には、索条を握索及び放索することのできる握索装置を備えたことを特徴とする請求項1記載の索条牽引式輸送設備。このカウンターウエイト式の索条牽引式輸送設備においては、いずれかの停留場に多数の利用者が一度に発生した場合、例えば、観光地において団体客が利用する場合等には、乗客を数回に分けて輸送しなければならず、後から乗車する乗客はある程度の時間をかけて待機しなければならない。このような状況の解決にあたっては、同様の設備を併設することが考えられるが、そのためには当然のことながら駆動装置や制御装置等も増設する必要があり費用が嵩んでしまう。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、一つの駆動装置及び一つの制御装置によって運行を行い、複数の車両を同一の目的地に向けて同時に牽引することができる索条牽引式輸送設備を提供することを目的としている。請求項1の発明は、駆動シーブに巻き掛けた索条の一端にカウンターウエイトを連結し、前記索条の他端側に複数の車両を連結し、山麓停留場と山頂停留場との間で前記車両を前記索条で牽引して往復輸送を行う索条牽引式輸送設備であって、前記山麓停留場に山麓誘導滑車を備え、前記山頂停留場に山頂誘導滑車を備え、前記索条の他端側を前記山麓誘導滑車と前記山頂誘導滑車とに順次巻き掛け、前記カウンターウエイトと反対方向に移動する前記索条に前記複数の車両を連結したことを特徴としている。また、請求項2の発明は、請求項1に記載の索条牽引式輸送設備において、前記複数の車両のうち前記索条の中間部分に連結される車両には、索条を握索及び放索することのできる握索装置を備えたことを特徴としている。請求項1の発明によれば、一つの駆動装置及び一つの制御装置によって運行を行い、複数の車両を同一の目的地に向けて同時に牽引することができるので、一度に多数の乗客を輸送することができる。また、請求項2の発明によれば、乗客数の状況に応じて運行する車両の数を調整することができるので経済的である。以下、本発明の具体的な実施の形態を図面を参照して説明する。図1及び図2は、索条牽引式輸送設備の線路の一例を示した線路縦断面図及び平面図である。図に示すように線路は、標高の低い位置にある山麓停留場10と標高の高い位置にある山頂停留場11とを結んで形成されており、両停留場10、11を結んで二組のレール12a、12bが敷設され、このレール12a、12bに沿って索条13が延線されている。索条13の中間部と一端部とには、第1車両14a及び第2車両14bが連結されており、さらにこの索条13は、山頂停留場11に備えた原動装置15の駆動シーブ15aに巻き掛けて折返され、他端部をレール12a上のカウンターウエイト16に連結されている。このように、索条13に連結された第1車両14a及び第2車両14bとカウンターウエイト16とは、後述するように、原動装置15を駆動することにより両停留場10、11間をレール12a、12bに沿って、第1車両14aと第2車両14bとは同方向へ、カウンターウエイト16はこれと反対方向へ移動する。山麓停留場10及び山頂停留場11には、山麓プラットホーム17a、17b及び山頂プラットホーム18a、18bを備え、各プラットホーム17a、17b及び18a、18bから乗客の乗降が行われる。図3は、上記図1及び図2に示した索条牽引式輸送設備を簡略化して表した模式図である。索条13は、一端にカウンターウエイト16を連結し、山頂方向に延びて駆動シーブ15aに巻き掛けられて折返し、山麓停留場10まで延びた後、山麓誘導滑車19に巻き掛けられて再び山頂停留場11へと延びる。この後、索条13は、山頂停留場11に備えた山頂誘導滑車20に巻き掛けられて折返し、再び山麓停留場10まで延びている。このように延線された索条13には、山麓停留場10の山麓プラットホーム17bの位置で索条13の端部に第2車両14bが連結され、また、隣の山麓プラットホーム17aの位置において、駆動シーブ15aから延出してきた索条13に第1車両14aが連結されている。ここで、索条13の中間部に連結される第1車両14aには、索条13を掴み握索、及び離す放索ことのできる従来公知の握索装置を備え、これによって索条13と第1車両が連結するように構成することが望ましい。このようにすることによって、例えば索条13が延びて第1車両14aと第2車両14bとの位置関係がずれたとしても、第1車両14aを索条13から一旦切り離し、位置を修正した上で再び索条13に連結することで位置ずれの修正を行うことができる。以上の構成により、図3に示した位置関係から駆動シーブ15aを矢印A方向へ回転させて索条13を駆動すると、索条13に牽引されて第1車両14aと第2車両14bとが、山麓プラットホーム17a、17bを同時に離れて矢印B、C方向へ平行して進行するとともに、カウンターウエイト16は、矢印D方向へ下降する。この後、山頂停留場11の山頂プラットホーム18a、18bの位置に両車両14a、14bに同時に到着し、駆動シーブ15aの回転を停止して両車両14a、14bが停止する。次いで、車両14a、14bが山頂停留場11から山麓停留場10へ移動する場合には、駆動シーブ15aを上記とは反対方向に回転させることにより、各車両14a、14bが同時に移動する。つまり、第1車両14aと第2車両14bとは、山麓プラットホーム17a、17b及び山頂プラットホーム18a、18bから常に同一の距離に位置し、同方向に移動する。このように、上記の構成によれば、各車両14a、14bが両停留場10、11間を同時に同方向へと移動して運行されるので、停留場10、11に多数の乗客が一時に集中した場合であっても、一度に多数の乗客を輸送することができる。また、輸送する乗客が少ないときには、中間位置の第1車両14aの握索装置を索条13から切り離しておけば、第2車両14bのみでの運行も可能であり、このようにすることで経済的な運行を行うことができる。以上の構成では、二台の車両を運行する形態で説明を行ったが、山麓誘導滑車19及び山頂誘導滑車20を複数備えて、これらに索条13を順次巻き掛けて複数の車両を連結することも可能である。次に、別の実施形態について説明する。図4は、別の実施形態における線路縦断面図であり、図5は、この場合の模式図である。図4に示すように、この実施形態においては、小山状の地形に山頂をまたいで線路を形成したものであって、一方の傾斜面にレール12aを敷設して第1車両14aを配置し、この傾斜面と逆側の傾斜面にレール12bを敷設して第2車両14bを配置している。図5に示すように、レール12a側の構成は、前記図3に示した構成と同一であるが、本実施形態においては、山麓誘導滑車19を折り返した索条13は、山頂誘導滑車20によって垂直方向へ屈曲して反対斜面側へと延出し、山麓プラットホーム17bの位置で端部を第2車両14bに連結している。以上の構成において、駆動シーブ15aを矢印A方向へ回転させて索条13を駆動すると、索条13に牽引されて第1車両14aと第2車両14bとが、山麓プラットホーム17a、17bを同時に離れて矢印B、C方向へ平行して進行するとともに、カウンターウエイト16は、矢印D方向へ下降する。この後、山頂停留場11の山頂プラットホーム18a、18bの位置に両車両14a、14bに同時に到着し、駆動シーブ15aの回転を停止して両車両14a、14bが停止する。次いで、駆動シーブ15aを逆回転させると、第1車両14a及び第2車両14bは、それぞれ山麓プラットホーム17a、17bへ向けて移動する。この構成によれば、例えば、山麓プラットホーム17a側から山麓プラットホーム17b側へと移動する乗客がいた場合に、山頂プラットホーム18a、18bでは、第1車両14aと第2車両14bとが同時に停車するので、乗客は直ちに車両14a、14bを乗り換えることができ、時間のロスが少なくてすむ。