供給される電流に応じてキャビティモードの波長を変える位相制御領域、供給される電流に応じて共振ピークを変える波長制御領域、および、閾値以上の電流が供給されると、前記キャビティモードおよび前記共振ピークに一致する波長でレーザを発振する出力制御領域を含む波長可変レーザと、送信対象の信号に対応してゲートのオン/オフを切り替えて、前記波長可変レーザから入力されるレーザを変調して光信号を出力する変調器と、前記変調器から入力される光信号の波長群を波長帯域毎に分類する複数のフィルタを含むアレイ導波路回折格子と、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、前記出力制御領域、前記位相制御領域および前記波長制御領域に供給する電流の値を制御することで、前記発振波長を変更先の波長に切り替える過程で該発振波長を前記アレイ導波路回路格子での出力損失が大きくなる波長に制御する制御回路と、を有する光通信システム。請求項1記載の光通信システムにおいて、前記制御回路は、前記発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、変更前の発振波長とキャビティモードがフィルタの中心波長で一致している状態から、前記位相制御領域に供給する電流の値を変更することで前記キャビティモードを該フィルタの中心波長からずれた波長に変更し、前記波長制御領域に供給する電流の値を変更することで前記共振ピークを変更先の波長に設定した後、前記位相制御領域に供給する電流の値を変更することで、変更先の波長で前記キャビティモードをフィルタの中心波長に一致させる、光通信システム。供給される電流に応じてキャビティモードの波長を変える位相制御領域、供給される電流に応じて共振ピークを変える波長制御領域、および、閾値以上の電流が供給されると、前記キャビティモードおよび前記共振ピークに一致する波長でレーザを発振する出力制御領域を含む波長可変レーザと、送信対象の信号に対応してゲートのオン/オフを切り替えて、前記波長可変レーザから入力されるレーザを変調して光信号を出力する変調器と、前記変調器から入力される光信号の波長群を波長帯域毎に分類する複数のフィルタを含むアレイ導波路回折格子と、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、前記出力制御領域に供給する電流の値を閾値より小さくし、前記波長制御領域に供給する電流を変更することで前記発振波長の変更先の波長で前記キャビティモードおよび前記共振ピークが一致するように該共振ピークを変えた後、前記出力制御領域に供給する電流の値を閾値以上にする制御回路と、を有する光通信システム。変調器を介してアレイ導波路回折格子と接続される波長可変レーザであって、供給される電流に応じて、キャビティモードの波長を変える位相制御領域と、供給される電流に応じて、共振ピークを変える波長制御領域と、閾値以上の電流が供給されると、前記キャビティモードおよび前記共振ピークに一致する波長でレーザを発振する出力制御領域と、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、前記出力制御領域、前記位相制御領域および前記波長制御領域に供給する電流の値を制御することで、前記発振波長を変更先の波長に切り替える過程で該発振波長を前記アレイ導波路回路格子での出力損失が大きくなる波長に制御する制御回路と、を有する波長可変レーザ。変調器を介してアレイ導波路回折格子と接続される波長可変レーザであって、供給される電流に応じて、キャビティモードの波長を変える位相制御領域と、供給される電流に応じて、共振ピークを変える波長制御領域と、閾値以上の電流が供給されると、前記キャビティモードおよび前記共振ピークに一致する波長でレーザを発振する出力制御領域と、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、前記出力制御領域に供給する電流の値を閾値より小さくし、前記波長制御領域に供給する電流を変更することで前記発振波長の変更先の波長で前記キャビティモードおよび前記共振ピークが一致するように該共振ピークを変えた後、前記出力制御領域に供給する電流の値を閾値以上にする制御部と、を有する波長可変レーザ。変調器を介してアレイ導波路回折格子と接続される波長可変レーザの波長切替方法であって、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、変更前の発振波長とキャビティモードが前記アレイ導波路回折格子に含まれるフィルタの中心波長で一致している状態から、前記キャビティモードを該フィルタの中心波長からずれた波長の位置に変更し、前記キャビティモードの位置を変更した後、共振ピークを変更先の波長に変更し、前記共振ピークを変更先の波長の位置に変更した後、変更先の波長で前記キャビティモードを前記アレイ導波路回折格子に含まれるフィルタの中心波長に一致させる、波長切替方法。変調器を介してアレイ導波路回折格子と接続される波長可変レーザの波長切替方法であって、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、レーザの発振を停止し、前記レーザの発振を停止した状態で、前記発振波長の変更先の波長でキャビティモードおよび共振ピークが一致するように共振ピークを変更し、前記共振ピークを変更した後、前記レーザの発振を再開する、波長切替方法。非特許文献1には、静的なクロストークは-22dB以下になると述べられているが、波長を切り替える際動的のクロストークについては考慮されていない。また、入出力ポートを増やすと、波長の切り替えが複数の波長可変レーザで同時に起きたとき、ポート数に比例して、クロストークの起きる可能性が高くなるという問題もある。現状では、波長切り替え時のクロストークは特に考慮されておらず、クロストーク低減策は講じられていない。本発明は上述したような技術が有する問題点を解決するためになされたものであり、レーザの発振波長を切り替える際に発生するクロストークを低減可能にした光通信システム、波長可変レーザおよび波長切替方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するための本発明の光通信システムは、供給される電流に応じてキャビティモードの波長を変える位相制御領域、供給される電流に応じて共振ピークを変える波長制御領域、および、閾値以上の電流が供給されると、前記キャビティモードおよび前記共振ピークに一致する波長でレーザを発振する出力制御領域を含む波長可変レーザと、送信対象の信号に対応してゲートのオン/オフを切り替えて、前記波長可変レーザから入力されるレーザを変調して光信号を出力する変調器と、前記変調器から入力される光信号の波長群を波長帯域毎に分類する複数のフィルタを含むアレイ導波路回折格子と、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、前記出力制御領域、前記位相制御領域および前記波長制御領域に供給する電流の値を制御することで、前記発振波長を変更先の波長に切り替える過程で該発振波長を前記アレイ導波路回路格子での出力損失が大きくなる波長に制御する制御回路と、を有する構成である。また、本発明の光通信システムは、供給される電流に応じてキャビティモードの波長を変える位相制御領域、供給される電流に応じて共振ピークを変える波長制御領域、および、閾値以上の電流が供給されると、前記キャビティモードおよび前記共振ピークに一致する波長でレーザを発振する出力制御領域を含む波長可変レーザと、送信対象の信号に対応してゲートのオン/オフを切り替えて、前記波長可変レーザから入力されるレーザを変調して光信号を出力する変調器と、前記変調器から入力される光信号の波長群を波長帯域毎に分類する複数のフィルタを含むアレイ導波路回折格子と、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、前記出力制御領域に供給する電流の値を閾値より小さくし、前記波長制御領域に供給する電流を変更することで前記発振波長の変更先の波長で前記キャビティモードおよび前記共振ピークが一致するように該共振ピークを変えた後、前記出力制御領域に供給する電流の値を閾値以上にする制御回路と、を有する構成である。また、本発明の波長可変レーザは、変調器を介してアレイ導波路回折格子と接続される波長可変レーザであって、供給される電流に応じて、キャビティモードの波長を変える位相制御領域と、供給される電流に応じて、共振ピークを変える波長制御領域と、閾値以上の電流が供給されると、前記キャビティモードおよび前記共振ピークに一致する波長でレーザを発振する出力制御領域と、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、前記出力制御領域、前記位相制御領域および前記波長制御領域に供給する電流の値を制御することで、前記発振波長を変更先の波長に切り替える過程で該発振波長を前記アレイ導波路回路格子での出力損失が大きくなる波長に制御する制御回路と、を有する構成である。また、本発明の波長可変レーザは、変調器を介してアレイ導波路回折格子と接続される波長可変レーザであって、供給される電流に応じて、キャビティモードの波長を変える位相制御領域と、供給される電流に応じて、共振ピークを変える波長制御領域と、閾値以上の電流が供給されると、前記キャビティモードおよび前記共振ピークに一致する波長でレーザを発振する出力制御領域と、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、前記出力制御領域に供給する電流の値を閾値より小さくし、前記波長制御領域に供給する電流を変更することで前記発振波長の変更先の波長で前記キャビティモードおよび前記共振ピークが一致するように該共振ピークを変えた後、前記出力制御領域に供給する電流の値を閾値以上にする制御部と、を有する構成である。また、本発明の波長切替方法は、変調器を介してアレイ導波路回折格子と接続される波長可変レーザの波長切替方法であって、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、変更前の発振波長とキャビティモードが前記アレイ導波路回折格子に含まれるフィルタの中心波長で一致している状態から、前記キャビティモードを該フィルタの中心波長からずれた波長の位置に変更し、前記キャビティモードの位置を変更した後、共振ピークを変更先の波長に変更し、前記共振ピークを変更先の波長の位置に変更した後、変更先の波長で前記キャビティモードを前記アレイ導波路回折格子に含まれるフィルタの中心波長に一致させるものである。さらに、本発明の波長切替方法は、変調器を介してアレイ導波路回折格子と接続される波長可変レーザの波長切替方法であって、発振波長を切り替える旨の指示が入力されると、レーザの発振を停止し、前記レーザの発振を停止した状態で、前記発振波長の変更先の波長でキャビティモードおよび共振ピークが一致するように共振ピークを変更し、前記共振ピークを変更した後、前記レーザの発振を再開するものである。本発明によれば、発振波長の切り替え時のクロストークが低減し、ビット誤りの発生を抑制できる。第1の実施形態本実施形態は、波長可変レーザの波長を変更する際、波長をダイレクトに変更するのではなく、波長変更過程の信号がAWGフィルタでの損失が大きくなる経路を通るようにしながら波長を変更するものである。本実施形態の光通信システムの構成を説明する。図1は本実施形態の光通信システムの一構成例を示すブロック図である。図2は図1に示す波長可変レーザの一構成例を示す平面模式図である。図1に示すように、光通信システムは、波長可変レーザ11-1~11-nnは2以上の整数と、変調器12-1~12-nと、AWG13と、受信器14-1~14-nと、波長可変レーザ11-1~11-nを制御する制御回路15とを有する。なお、図1に示す構成例では、AWG13の入力ポートおよび出力ポートの数が同じであるが、入力ポートおよび出力ポートの数が異なっていてもよい。また、図1に示す波長可変レーザ11-1~11-nのそれぞれに対して、制御回路15が実行する制御は同様であるため、以下では、波長切替の制御対象の波長可変レーザの符号を単に11と表記し、その波長可変レーザ11に接続される変調器の符号を単に12と表記して説明する。変調器12は、送信対象の信号に相当する入力信号に対応して、ゲートのオン/オフを切り替えて、波長可変レーザ11から入力されるレーザを変調して光信号を生成し、光信号をAWG13に送信する。ただし、変調器12は、ゲートがオフの状態でも、波長可変レーザ11から出力されるレーザを完全に遮断することができず、低レベルの光信号がAWG13側に漏れ出てしまう性質がある。AWG13は、一定の周波数間隔FreeSpectralRange:FSRで、変調器12から受信する光信号の波長群を所定の波長帯域毎に分類する複数のAWGフィルタを備えた周回性AWGである。波長可変レーザ11は、図2に示すように、出力制御領域21と、位相制御領域22と、波長制御領域23とを有する。図3aは出力制御領域における発振制御を説明するための図であり、図3bは波長制御領域における波長制御を説明するための図である。図3aの横軸は出力制御領域に供給される電流の値を示し、縦軸は光出力のパワーを示す。出力制御領域21は、図3aに示すように、供給される電流の値がある閾値以上になると、レーザを発振させる。位相制御領域22は、供給される電流の値に応じて、キャビティモードの波長を変える。波長制御領域23は、供給される電流の値に応じて、共振ピークの位置を変え、共振ピークに近いキャビティモードの波長を選択することで、発振波長を変える。図3bに示すグラフは、選択可能な発振波長の一例としてλ1~λ9を示し、また、波長選択のために、波長制御領域23に供給する電流として、電流値I1横軸および電流値I2縦軸の2種類の電流値を用いて制御する場合を示している。2種類の電流値を用いるのは、2つの共振ピークを制御するためである。制御回路15は、発振波長の設定または切替の指示が入力されると、発振波長が指定された波長になるように出力制御領域21、位相制御領域22および波長制御領域23に供給する電流の値を制御する。制御回路15は、専用の論理回路が形成された半導体集積回路であってもよく、プログラムを格納するメモリおよびプログラムにしたがって処理を実行するCPUCentralProcessingUnitを含む構成であってもよい。ここで、モード選択機構を備えた波長可変レーザにおける、一般的な発振原理を説明する。図4は、波長可変レーザの発振原理を説明するための図であり、発振波長をλ3からλ5に変更する場合を示す。発振波長をλ3に設定する場合、出力制御領域21に閾値以上の電流値を供給し、位相制御領域22および波長制御領域23のそれぞれに予め決められた電流値を供給する。波長制御領域23は2つの電流値を使って2つの共振ピークを制御する。これにより、図4aに示すように、共振ピーク1と共振ピーク2が一致した波長λ3に最も近いキャビティモードでレーザが発振する。続いて、発振波長をλ3からλ5に変更する場合、図4bに示すように、波長制御領域23に供給する電流値を変更することで、共振ピーク1、2を移動させ、波長λ5のキャビティモード近辺で共振ピーク1および共振ピーク2を一致させると、レーザが波長λ5で発振する。次に、本実施形態の光通信システムにおいて、制御回路15による波長切り替えの動作を説明する。ここでは、発振波長をλ4からλ6に変更する場合とする。本実施形態では、波長可変レーザ11とAWG13が、波長可変レーザのキャビティモードと周回性AWGのAWGフィルタの中心波長とが一致することが可能な組み合わせであるものとする。図5は本実施形態における波長切り替えの動作手順を示すフローチャートである。図6は位相制御および波長制御を説明するための図である。図7は図5に示すフローチャートのステップに対応した説明図である。図8は図5に示すフローチャートのステップ101の処理を詳しく説明するための図である。はじめに、制御回路15は、発振波長をλ4に設定する旨の指示が入力されると、図4aで説明したようにして、出力制御領域21に閾値以上の電流値を供給し、位相制御領域22および波長制御領域23のそれぞれに予め決められた電流値を供給することで、波長λ4でキャビティモード、共振ピーク1および共振ピーク2を一致させる。図8aは波長λ4のキャビティモードで共振ピーク1と共振ピーク2が一致した状態を示す。図8bは、AWG13の1つのFSRにおいて、波長群が複数の帯域に分類された状態の一部を示す模式図である。図8aおよび図8bを参照すると、波長λ4、λ5、λ6でキャビティモードがAWGフィルタの中心波長に位置しており、波長λ4でキャビティモード、共振ピーク1および共振ピーク2が一致していることがわかる。発振波長をλ4からλ6に変更する旨の指示が入力されると、制御回路15は、位相制御領域22に供給する電流の値を調整し、キャビティモードをAWGフィルタの中心波長からずらして、損失が大きい波長の位置に変更するステップ101。損失が大きい波長の位置とは、図8bに示すように、隣接するAWGフィルタの境界近傍の領域である。図6では、制御回路15が位相制御領域22に供給する電流の値位相制御電流値を変化させることで、波長がλ4からλ4’に変化したことを表している。図7aはキャビティモードの位置が変化していることを示す。このようにして、キャビティモードがAWGフィルタの損失が大きい波長の位置に変更される。続いて、制御回路15は、波長制御領域23に供給する電流値を調整し、共振ピーク1および共振ピーク2を所望の波長近辺となるように変更するステップ102。ここでは、波長λ6が所望の波長に相当する。図6は、制御回路15が波長制御領域23に供給する電流の値波長制御電流値として、波長制御電流値I2を変えずに、波長制御電流値I1を大きくすることで、波長がλ4’からλ6’に変化したことを表している。波長制御電流I1を変更することで、共振ピーク1、2が波長λ6の近辺に移動する。図7bは、波長λ6で共振ピーク1および共振ピーク2が一致している状態を示す。なお、共振ピークが移動する際、途中で共振ピーク1、2が重なって発振する波長があるが、AWGフィルタの中心波長からずれていて損失が大きいため、クロストークは問題にならないほど小さい。その後、制御回路15は、位相制御領域22に供給する電流値を調整し、図7cに示すように、キャビティモードをAWGフィルタの中心波長のλ6になるように変更するステップ103。本実施形態によれば、発振波長の切り替え時に出力されるレーザの損失が大きいので、クロストークを低減させ、ビット誤りが起こるのを防ぐことができる。また、レーザ出力を制御することでクロストークを低減させているので、クロストーク低減策のための部品を新たに追加する必要がなく、製造コストを抑制できる。さらに、本実施形態のように、波長可変レーザに周回性AWGを組み合わせた波長スイッチを含む光通信システムでは、周回性AWGにおいて、発振波長の切り替えに伴って出力ポートが切り替わる際、他の出力ポートへのクロストークを低減させることができる。第2の実施形態本実施形態は、波長可変レーザの出力パワーをオフまたはレーザ発振のための電流を閾値よりも小さくすることで、クロストークの原因となる信号をほぼゼロにしてから波長変更を行い、波長変更が完了した後に波長可変レーザの出力パワーをオンまたはレーザ発振のための電流を閾値以上にするものである。本実施形態の光通信システムの構成については、第1の実施形態と同様なため、その詳細な説明を省略する。本実施形態では、第1の実施形態と異なる点を詳細に説明する。本実施形態の光通信システムにおいて、制御回路15による波長切り替えの動作を説明する。図9は本実施形態における波長切り替えの動作手順を示すフローチャートである。制御回路15は、波長切り替えの指示が入力されると、出力制御領域21への電流の供給を停止するステップ201。続いて、制御回路15は、波長制御領域23に供給する電流の値を変更することで、発振波長が変更先の波長所望の波長になるようにするステップ202。具体的には、制御回路15は、波長制御領域23に供給する電流の値を変更することで共振ピーク1、2の位置を変え、発振波長の変更先の波長でキャビティモード、共振ピーク1および共振ピーク2を一致させる。その後、制御回路15は、出力制御領域21への電流の供給を再開するステップ203。図9のフローチャートに示すステップ201では、レーザの発振を停止する方法として、制御回路15が出力制御領域21への電流の供給を停止する場合で説明したが、制御回路15は出力制御領域21に供給する電流の値を閾値より小さくする制御を行ってもよい。また、この場合、ステップ203でレーザの発振を再開させる際、制御回路15は、出力制御領域21に供給する電流の値を閾値以上にする制御を行えばよい。本実施形態によれば、クロストークの原因となる信号がほぼゼロになるので、クロストークの防止効果がさらに向上する。なお、第1および第2の実施形態では、制御回路15を波長可変レーザ11とは別に設ける場合で説明したが、制御回路15が波長可変レーザ11に設けられていてもよい。図10は図1に示した制御回路が波長可変レーザに設けられている場合の一例を示すブロック図である。図10に示す波長可変レーザ16に、制御部24が設けられている。制御部24は制御回路15と同様な構成であり、その詳細な説明を省略する。この場合、図1に示した光通信システムにおいて、制御回路15が設けられていなくてよい。また、第2の実施形態では、光通信システムが周回性AWGを有する場合で説明したが、変調器12の後に接続される構成は周回性AWGに限らず、クロストークが問題になる構成が変調器12の後に接続された光通信システムに、第2の実施形態を適用することが可能である。第2の実施形態では、モード選択機構を備えた波長可変レーザの他に、供給される電流の値により連続的に波長が変わる波長可変レーザを用いることもできる。