"前方からタブが挿入される角筒部と、前記角筒部内において前記タブの挿入方向に沿うように延出し、前記角筒部に挿入された前記タブに対し弾性撓みした状態で接触する弾性接触片と、前記弾性接触片の幅方向における両側縁から延出し、前記角筒部の内壁面に対し弾性的に当接可能な一対の弾性片とを備えていることを特徴とする端子金具。前記弾性接触片が、前記角筒部を構成する支持壁部から延出しており、前記弾性片が、前記弾性接触片の基端部から延出していることを特徴とする請求項1記載の端子金具。前記弾性接触片とは別体の部品であって、前記弾性接触片を包囲して前記角筒部を構成するシェルを備えていることを特徴とする請求項1又は請求項2記載の端子金具。前記角筒部に形成され、前記弾性片の延出端を弾性的に突き当てることで、前記弾性片がその延出方向へ変位するのを規制する規制部を備えていることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の端子金具。上記の端子金具が振動や衝撃を受けると、弾性接触片が、幅方向両側縁の間で高低差が生じるような姿勢の傾きを生じる虞がある。弾性接触片が傾くと、タブとの間に隙間が生じて、接触状態が不安定になるため、対策が望まれる。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、弾性接触片の姿勢の傾きを防止することを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、前方からタブが挿入される角筒部と、前記角筒部内において前記タブの挿入方向に沿うように延出し、前記角筒部に挿入された前記タブに対し弾性撓みした状態で接触する弾性接触片と、前記弾性接触片の幅方向における両側縁から延出し、前記角筒部の内壁面に対し弾性的に当接可能な一対の弾性片とを備えているところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記弾性接触片が、前記角筒部を構成する支持壁部から延出しており、前記弾性片が、前記弾性接触片の基端部から延出しているところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項1または請求項2に記載のものにおいて、前記弾性接触片とは別体の部品であって、前記弾性接触片を包囲して前記角筒部を構成するシェルを備えているところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項1ないし請求項3のいずれかに記載のものにおいて、前記角筒部に形成され、前記弾性片の延出端を弾性的に突き当てることで、前記弾性片がその延出方向へ変位するのを規制する規制部を備えているところに特徴を有する。<請求項1の発明>弾性接触片に姿勢を傾けるような外力が作用しても、一対の弾性片が角筒部の内壁面に弾性的に当接するので、弾性接触片の姿勢の傾きが防止される。<請求項2の発明>支持壁部は、角筒部を構成するものなので剛性が高く、変形し難い。したがって、この支持壁部に繋がる弾性接触片の基端部も、傾き変形を生じ難い。しかも、この弾性接触片の基端部は、弾性片によって補強されているので、弾性接触片の基端部の剛性が高められている。これにより、弾性接触片の姿勢の傾きが確実に防止される。<請求項3の発明>角筒部の全体を、弾性接触片と一体に形成する場合、角筒部と弾性接触片が、夫々、相手側に対して設計上の制約を生じさせることが懸念される。その点、本発明は、弾性接触片とは別体のシェルを用いて角筒部を構成しているので、弾性接触片と角筒部を設計する際の自由度が高い。<請求項4の発明>タブが角筒部に挿入されて弾性接触片に弾性接触する過程で、弾性片が規制部に突き当たると、それ以降は、弾性片の弾性撓み量が増大するので、弾性片の弾性復元力による傾き防止効果が高くなる。<実施形態1>以下、本発明を具体化した実施形態1を図1~図11を参照して説明する。本実施形態1の端子金具10は、図4~7に示すように、互いに別体の部品である端子本体11とシェル12を組み付けることで、全体として前後方向に細長い形状に構成されている。端子金具10の前後方向における前端側の略半分領域は、前方から雄側端子のタブTを挿入させるための角筒部13となっており、角筒部13の内部には、タブTに弾性的に接触する弾性接触片14が収容されている。端子金具10の後端側の略半分領域は、電線を圧着により接続するためのオープンバレル状の電線圧着部15となっている。端子本体11は、所定形状に打ち抜いた金属板材に曲げ加工等を施して成形されたものである。図2,4,8,9に示すように、端子本体11の前端側領域は、角筒部13を構成する箱状支持部16となっており、端子本体11の後端側領域は電線圧着部15となっている。箱状支持部16は、下壁部17本発明の構成要件である支持壁部と、下壁部17の左右両側縁から略直角に立ち上がる一対の側壁部18と、一方の側壁部18の上端縁から略直角に延出する上壁部19本発明の構成要件である支持壁部とを備えて角筒状に形成されている。図2,4,8,9に示すように、箱状支持部16の前端部は、全周に亘って連続することによって剛性が高められた前側枠状部20となっており、図4,8,9に示すように、箱状支持部16の後端部は、全周に亘って連続することによって剛性が高められた後側枠状部21となっている。左右両側壁部18は、全領域に亘って切り起こしや叩き出しや穿孔等の加工が施されていない平板状をなしている。図4から9に示すように、下壁部17と上壁部19には、上下対称な一対の弾性接触片14が、切り起こすことによって形成されている。前後方向における弾性接触片14の切り起こし領域は、前側枠状部20の後端から、後側枠状部21の前端に至る範囲である。そして、弾性接触片14は、前側枠状部20から後方へ片持ち状に延出した形態である。つまり、弾性接触片14の基端部14Fは前側枠状部20に、直接、繋がっている。図4~7に示すように、弾性接触片14の側方角筒部13に対するタブTの挿入方向、及び一対の弾性接触片14が対向する上下方向の両方向に対して交差する方向から視た形状は、互いに相手側の弾性接触片14に向かって膨らむように湾曲している。そして、両弾性接触片14の対向間隔上下間隔が最も狭い部分は、タブTとの接点部22となっている。図2,8に示すように、幅方向における弾性接触片14の形成領域は、下壁部17及び上壁部19の中央部分である。また、図8に示すように、弾性接触片14の基端部14Fは、それよりも後方の領域に比べて幅広となっており、この幅広の部分は、幅方向へ突出した左右対称な一対の突出部23となっている。そして、下壁部17と上壁部19には、夫々、一対の突出部23弾性接触片14の基端部14Fから後方へ片持ち状に延出した形態の一対の弾性片24が形成されている。各弾性接触片14に形成された一対の弾性片24は、左右対称である。また、下壁部17の弾性片24と上壁部19の弾性片24は、上下対称である。前後方向における弾性片24の長さ寸法は、弾性接触片14の長さよりも短い。また、弾性片24の後端延出端は、接点部22よりも後方に位置する。側方から視た弾性片24の形状は、相手側の弾性片24に向かって膨らむように湾曲している。図3,10,11に示すように、シェル12は、下板部25と、下板部25の左右両側縁から略直角に立ち上がる一対の側板部26と、一方の側板部26の上端縁から略直角に延出する上板部27とを備えて構成されている。下板部25と上板部27には、夫々、シェル12の内部に向かって斜め前方へ片持ち状に延出する形態の左右一対の規制部28が、切り起こしによって形成されている。対をなす規制部28は、互いに左右対称である。また、下板部25の弾性片24と上板部27の弾性片24とは、互いに上下対称である。図4~7に示すように、シェル12は、端子本体11に対して箱状支持部16に外嵌するように組み付けられている。シェル12を組み付けた状態では、シェル12と箱状支持部16によって角筒部13が構成されている。下板部25と下壁部17は、概ね面当たりするように重なり、左右両側板部26と左右両側壁部18も、概ね面当たりするように重なり、上板部27と上壁部19も、概ね面当たりするように重なっている。図4~7に示すように、弾性接触片14の後端延出端は、上下方向においては、上板部27の内面又は下板部25の内面に対して、当接、又は接近して対向するように位置している。弾性片24の後端延出端は、上下方向においては、上板部27の内面又は下板部25の内面に対して、当接、又は接近して対向するように位置している。また、図4に示すように、弾性片24の後端延出端は、前後方向においては、規制部28の前端延出端に対して前方から間隔を空けて対向している。次に、本実施形態1の作用を説明する。角筒部13にタブTを挿入する過程では、図5に示すように、タブTが上下両弾性接触片14の隙間に割り込むことにより、両弾性接触片14が、その接点部22を斜め後方へ変位させながら、上下に離間するように弾性変形する。この弾性接触片14の弾性変形に伴い、弾性片24が、その延出端を上板部27又は下板部25に当接させた状態で、上下に離間するように弾性変形するとともに、弾性片24の延出端が上板部27又は下板部25に摺接しながら後方へ変位する。そして、タブTの挿入が進むと、図6に示すように、弾性片24の延出端が規制部28の前端に突き当たり、それ以降は、タブTの挿入と弾性接触片14の弾性変形が進んでも、弾性片24の延出端は後方へ変位できなくなる。したがって、タブTの挿入と弾性接触片14の弾性変形が進むのに伴い、弾性片24の弾性変形量及びその弾性復元力が増大する。そして、図7に示すように、タブTの挿入動作が完了すると、弾性片24の弾性変形量と弾性復元力が最大となる。本実施形態1の端子金具10は、前方からタブTが挿入される角筒部13と、角筒部13内においてタブTの挿入方向に沿うように延出し、角筒部13に挿入されたタブTに対し弾性撓みした状態で接触する弾性接触片14とを備えているが、このような端子金具10の場合、端子金具10が振動や衝撃を受けたときに、弾性接触片14が、幅方向両側縁の間で高低差が生じるような姿勢の傾きを生じ、その結果、タブTとの間に隙間が生じて、接触状態が不安定になることが懸念される。しかし、本実施形態1の端子金具10は、弾性接触片14の幅方向における両側縁から延出し、角筒部13の内壁面に対し弾性的に当接可能な一対の弾性片24を備えている。したがって、弾性接触片14に姿勢を傾けるような外力が作用しても、一対の弾性片24が角筒部13の内壁面上板部27又は下板部25の内面に弾性的に当接するので、弾性接触片14の姿勢の傾きが防止される。また、弾性接触片14は、角筒部13を構成する下壁部17と上壁部19から延出しており、弾性片24が、弾性接触片14の基端部14Fから延出している。下壁部17と上壁部19は、角筒部13を構成するものなので剛性が高く、変形し難い。したがって、この下壁部17や上壁部19に繋がる弾性接触片14の基端部14Fも、傾き変形を生じ難い。しかも、この弾性接触片14の基端部14Fは、弾性片24によって補強されているので、弾性接触片14の基端部14Fの剛性が高められている。これにより、弾性接触片14の姿勢の傾きが確実に防止される。さらに、端子金具10は、角筒部13に形成されて、弾性片24の延出端を弾性的に突き当てることで、弾性片24がその延出方向へ変位するのを規制する規制部28を備えている。この構成によれば、タブTが角筒部13に挿入されて弾性接触片14に弾性接触する過程で、弾性片24が規制部28に突き当たると、それ以降は、弾性片24の弾性撓み量が増大する。これにより、弾性片24の弾性復元力による傾き防止効果が高められる。また、角筒部の全体を、弾性接触片と一体に形成する場合、角筒部と弾性接触片が、夫々、相手側に対して設計上の制約を生じさせることが懸念される。その点、本実施形態1の端子金具10は、弾性接触片14とは別体の部品であって、弾性接触片14を包囲して角筒部13を構成するシェル12を備えている。つまり、弾性接触片14とは別体のシェル12を用いて角筒部13を構成している。したがって、弾性接触片14と角筒部13を設計する際の自由度が高い。<実施形態2>次に、本発明を具体化した実施形態2を図12~図16を参照して説明する。本実施形態2の端子金具30は、図12,15,16に示すように、互いに別体の部品である端子本体31とシェル32を組み付けることで、全体として前後方向に細長い形状に構成されている。端子金具30の前後方向における前端側の略半分領域は、前方から雄側端子のタブTを挿入させるための角筒部33となっている。角筒部33の内部には、タブTに弾性的に接触する弾性接触片34が収容されている。端子金具30の後端側の略半分領域は、電線を圧着により接続するためのオープンバレル状の電線圧着部35となっている。端子本体31は、所定形状に打ち抜いた金属板材に曲げ加工等を施して成形されたものである。端子本体31の前端側領域は、接触機能部36となっており、端子本体31の後端側領域は電線圧着部35となっている。接触機能部36は、支持部37と、一対の弾性接触片34と、二対の弾性片42とを備えて構成されている。図12,14~16に示すように、支持部37は、下壁部38と、下壁部38の左右両側縁から略直角に立ち上がる一対の側壁部39本発明の構成要件である支持壁部とを備えて構成されている。図12,15,16に示すように、一対の弾性接触片34は、側壁部39から前方角筒部33に対するタブTの挿入方向とは前後逆の方向へ片持ち状に延出した形態であり、左右対称である。弾性接触片34の上方角筒部33に対するタブTの挿入方向、及び一対の弾性接触片34が対向する左右方向の両方向に対して交差する方向から視た形状は、互いに相手側の弾性接触片34に向かって膨らむように湾曲している。そして、両弾性接触片34の対向間隔上下間隔が最も狭い部分は、タブTとの接点部40となっている。図12に示すように、弾性接触片34の前端部延出端部は、それよりも後方の領域に比べて高さ寸法が大きくなっており、この嵩高の部分は、弾性接触片34の上下両縁から上下方向へ突出した上下対称な一対の突出部41となっている。各弾性接触片34には、夫々、一対の突出部41弾性接触片34の延出端部から後方へ片持ち状に延出した形態の一対の弾性片42が形成されている。各弾性接触片34に形成された一対の弾性片42は、上下対称である。また、右側の弾性片42と左側の弾性片42は、左右対称である。前後方向における弾性片42の長さ寸法は、弾性接触片34の長さよりも短い。また、弾性片42の後端延出端は、接点部40よりも後方に位置する。上方から視た弾性片42の形状は、相手側の弾性片42に向かって膨らむように湾曲している。図13~16に示すように、シェル32は、下板部43と、下板部43の左右両側縁から略直角に立ち上がる一対の側板部44と、一方の側板部44の上端縁から略直角に延出する上板部45とを備えて構成されている。図12,15,16に示すように、左右両側板部44には、夫々、シェル32の内部に向かって斜め前方へ片持ち状に延出する形態の一対の規制部46が、切り起こしによって形成されている。各側板部44に形成されている一対の規制部46は、上下対称である。また、右側の規制部46と左側の規制部46は、左右対称である。シェル32は、端子本体31に対して接触機能部36を包囲するように組み付けられている。シェル32を組み付けた状態では、シェル32と箱状支持部37によって角筒部33が構成されている。図14に示すように、下板部43と下壁部38は、概ね面当たりするように重なり、左右両側板部44と左右両側壁部39も、概ね面当たりするように重なっている。また、側板部44の上端縁から支持部37の内側へ下向きに折り返された保持片47が、左右両側壁部39の内面に密着して嵌合することにより、シェル32と端子本体31が組み付け状態に保持されている。また、弾性接触片34の基端部が、直接、繋がる左右両側壁部39は、シェル32との嵌合により、剛性が高められている。シェル32と端子本体31を組み付けた状態では、図15,16に示すように、弾性片42の後端延出端が、左右方向においては、側板部44の内面に対して、当接、又は接近して対向するように位置している。また、弾性片42の後端延出端は、前後方向においては、規制部46の前端延出端に対して前方から間隔を空けて対向している。次に、本実施形態2の作用を説明する。角筒部33にタブTを挿入する過程では、タブTが左右両弾性接触片34の隙間に割り込むことにより、両弾性接触片34が、その接点部40を斜め後方へ変位させながら、左右に離間するように弾性変形する。この弾性接触片34の弾性変形に伴い、弾性片42が、その延出端を側板部44に当接させた状態で、左右に離間するように弾性変形するとともに、弾性片42の延出端が側板部44に摺接しながら後方へ変位する。そして、タブTの挿入動作が完了すると、弾性片42の弾性変形量と弾性復元力が最大となる。尚、タブTが正しく角筒部33内に挿入された場合は、弾性片42は規制部46とは当接しない。しかし、タブTの挿入姿勢が不正であって、弾性接触片34の弾性撓み量が適正範囲を超えて増大した場合は、弾性接触片34の弾性撓み量が弾性限度の範囲内にあるうちに、弾性片42の延出端が規制部46の前端に突き当たるので、それ以上の弾性接触片34の弾性撓み動作が阻止される。このように、本実施形態2では、弾性接触片34がその弾性限度を超えて過度に撓むことが防止されている。本実施形態2の端子金具30は、前方からタブTが挿入される角筒部33と、角筒部33内においてタブTの挿入方向に沿うように延出し、角筒部33に挿入されたタブTに対し弾性撓みした状態で接触する弾性接触片34とを備えているが、このような端子金具30の場合、端子金具30が振動や衝撃を受けたときに、弾性接触片34が、幅方向両側縁の間で高低差が生じるような姿勢の傾きを生じ、その結果、タブTとの間に隙間が生じて、接触状態が不安定になることが懸念される。しかし、本実施形態2の端子金具30は、弾性接触片34の上下方向における両側縁から延出し、角筒部33の内壁面に対し弾性的に当接可能な一対の弾性片42を備えている。したがって、弾性接触片34に姿勢を傾けるような外力が作用しても、一対の弾性片42が角筒部33の内壁面側板部44の内面に弾性的に当接するので、弾性接触片34の姿勢の傾きが防止される。また、角筒部の全体を、弾性接触片と一体に形成する場合、角筒部と弾性接触片が、夫々、相手側に対して設計上の制約を生じさせることが懸念される。その点、本実施形態2の端子金具30は、弾性接触片34とは別体の部品であって、弾性接触片34を包囲して角筒部33を構成するシェル32を備えている。つまり、弾性接触片34とは別体のシェル32を用いて角筒部33を構成している。したがって、弾性接触片34と角筒部33を設計する際の自由度が高い。<実施形態3>次に、本発明を具体化した実施形態3を図17,18を参照して説明する。本実施形態3の端子金具50は、互いに別体の部品である端子本体51とシェル52を組み付けることで、全体として前後方向に細長い形状に構成されている。端子金具50の前後方向における前端側の略半分領域は、前方から雄側端子のタブTを挿入させるための角筒部53となっており、角筒部53の内部には、タブTに弾性的に接触する弾性接触片54が収容されている。端子金具50の後端側の略半分領域は、電線を圧着により接続するためのオープンバレル状の電線圧着部55となっている。端子本体51は、所定形状に打ち抜いた金属板材に曲げ加工等を施して成形されたものである。端子本体51の前端側領域は、接触機能部56となっており、端子本体51の後端側領域は電線圧着部55となっている。接触機能部56は、箱状支持部57と、一対の弾性接触片54と、二対の弾性片58とを備えて構成されている。箱状支持部57は、下壁部59本発明の構成要件である支持壁部と、下壁部59の左右両側縁から略直角に立ち上がる一対の側壁部60と、一方の側壁部60から略直角に延出する上壁部61本発明の構成要件である支持壁部とを備えて角筒状に形成されている。箱状支持部57は、全周に亘って連続することによって剛性が高められている。図17に示すように、上下対称な一対の弾性接触片54は、下壁部59と上壁部61から前方角筒部53に対するタブTの挿入方向とは前後逆の方向へ片持ち状に延出した形態であり、上下対称である。弾性接触片54の側方角筒部53に対するタブTの挿入方向、及び一対の弾性接触片54が対向する左右方向の両方向に対して交差する方向から視た形状は、互いに相手側の弾性接触片54に向かって膨らむように湾曲している。そして、両弾性接触片54の対向間隔上下間隔が最も狭い部分は、タブTとの接点部62となっている。幅方向における弾性接触片54の形成領域は、下壁部59及び上壁部61の中央部分である。また、弾性接触片54の延出端部前端部は、その両端部の間の領域に比べて幅広となっており、この幅広の部分は、幅方向へ突出した左右対称な突出部63となっている。そして、接触機能部56には、突出部63と上壁部59又は突出部63と上壁部61とを繋ぐような形態の左右対称な一対の弾性片58が形成されている。つまり、弾性片58は、その前後両端部を支持された両持ち支持形態である。また、下壁部59に繋がる弾性片58と上壁部61に繋がる弾性片58は、上下対称である。側方から視た弾性片58の形状は、相手側の弾性片58から離間する方向へ膨らむようにつまり、弾性接触片54とは逆方向へ膨らむように湾曲している。図17に示すように、シェル52は、下板部64と、下板部64の左右両側縁から略直角に立ち上がる一対の側板部図示省略と、一方の側板部の上端縁から略直角に延出する上板部66とを備えて構成されている。シェル52は、端子本体51に対して接触機能部56を包囲するように組み付けられている。シェル52を組み付けた状態では、シェル52と箱状支持部57によって角筒部53が構成されている。下板部64と下壁部59は、概ね面当たりするように重なり、左右両側板部と左右両側壁部60も、概ね面当たりするように重なっている。また、弾性片58が、下板部64及び上板部66の内面に対して、当接、又は接近して対向するように位置している。角筒部53にタブTを挿入する過程では、タブTが左右両弾性接触片54の隙間に割り込むことにより、両弾性接触片54が、上下に離間するように弾性変形する。この弾性接触片54の弾性変形に伴い、弾性片58が、下板部64又は上板部66に当接させた状態で、弾性変形する。そして、タブTの挿入動作が完了すると、弾性片58の弾性変形量と弾性復元力が最大となる。本実施形態3の端子金具50は、前方からタブTが挿入される角筒部53と、角筒部53内においてタブTの挿入方向に沿うように延出し、角筒部53に挿入されたタブTに対し弾性撓みした状態で接触する弾性接触片54とを備えているが、このような端子金具50の場合、端子金具50が振動や衝撃を受けたときに、弾性接触片54が、幅方向両側縁の間で高低差が生じるような姿勢の傾きを生じ、その結果、タブTとの間に隙間が生じて、接触状態が不安定になることが懸念される。しかし、本実施形態3の端子金具50は、弾性接触片54の左右方向における両側縁から延出し、角筒部53の内壁面に対し弾性的に当接可能な一対の弾性片58を備えている。したがって、弾性接触片54に姿勢を傾けるような外力が作用しても、一対の弾性片58が角筒部53の内壁面下板部64と上板部66の内面に弾性的に当接するので、弾性接触片54の姿勢の傾きが防止される。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態1~3では、角筒部の後方に電線圧着部が形成されている場合について説明したが、本発明は、電線を圧接によって接続する端子金具や、回路基板に接続される端子金具にも適用できる。2上記実施形態1~3では、タブを一対の弾性接触片の間で挟むようにしたが、本発明は、角筒部を構成する壁部と弾性接触片との間でタブを挟む端子金具にも適用できる。3上記実施形態1では、弾性接触片が後方タブの挿入方向と同じ方向へ片持ち状に延出する形態としたが、弾性接触片は前方タブの挿入方向と逆方向へ片持ち状に延出する形態としてもよい。4上記実施形態2では、弾性接触片が前方タブの挿入方向と逆方向へ片持ち状に延出する形態としたが、弾性接触片は後方タブの挿入方向と同じ方向へ片持ち状に延出する形態としてもよい。5上記実施形態1~3では、角筒部が、弾性接触片と一体をなす箱形支持部と、弾性接触片とは別体部品のシェルとを組み付けて構成されているが、シェルを設けず、角筒部の全体が弾性接触片と一体に形成されていてもよい。6上記実施形態1では、タブの挿入の過程で、弾性片の延出端部を、角筒部の規制部に対して弾性的に突き当てるようにしたが、角筒部に規制部を設けない形態としてもよい。7上記実施形態2に対し、タブの挿入の過程で弾性片の延出端部を規制部に突き当てる実施形態1の構造を適用することができる。8上記実施形態2では、弾性片を規制部に突き当てることにより、弾性接触片の過度の弾性撓みを防止するようにしたが、規制部を設けない形態とすることもできる。9上記実施形態1に対し、弾性片を規制部に突き当てて弾性接触片の過度の弾性撓みを防止する実施形態2の構造を適用することができる。"