光軸に沿って物体側から順に、前群と、正の屈折力を有する後群と、を有し、前記前群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分と、正レンズと負レンズとが接合され、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分と、物体側に凹面を向け、負の屈折力を有する第3レンズ成分と、を有し、前記後群は、物体側から順に、負レンズと正レンズとが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分と、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分と、正の屈折力を有する第3レンズ成分と、を有し、以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。0.0<fR/|fF|<1.00.00<-fFN1/f0<10.00但し、fF:前記前群の焦点距離fR:前記後群の焦点距離fFN1:前記前群中の前記第2レンズ成分の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の光学系。0.20<-fFN2/f0<15.00但し、fFN2:前記前群中の前記第3レンズ成分の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載の光学系。-2.00<rp2-rp1/rp2rp1<-0.00但し、rp1:前記後群中の前記第2レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径rp2:前記後群中の前記第2レンズ成分の最も像側の面の曲率半径以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の光学系。0.00<nRNP-nRNN<0.35但し、nRNP:前記後群中の前記第1レンズ成分中の前記正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRNN:前記後群中の前記第1レンズ成分中の前記負レンズの媒質のd線に対する屈折率前記後群中の前記第2レンズ成分は、正レンズと負レンズとが接合された接合レンズであって、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光学系。0.00<nRPP-nRPN<0.35但し、nRPP:前記後群中の前記第2レンズ成分の前記正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRPN:前記後群中の前記第2レンズ成分の前記負レンズの媒質のd線に対する屈折率以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の光学系。1.00<fRP/f0<12.00但し、fRP:前記後群中の前記第2レンズ成分の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の光学系。0.1<fRP2/f0<3.0但し、fRP2:前記後群中の前記第3レンズ成分の焦点距離前記前群は、少なくとも1面の非球面を有することを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の光学系。前記後群は、少なくとも1面の非球面を有することを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の光学系。前記後群中の前記第3レンズ成分は、物体側に凸面を向けた正レンズであることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載の光学系。前記前群と前記後群との間に開口絞りを有することを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載の光学系。請求項1~11のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする撮像装置。光軸に沿って物体側から順に、前群と、正の屈折力を有する後群と、を有する光学系の製造方法であって、前記前群として、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分と、正レンズと負レンズとが接合され、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分と、物体側に凹面を向け、負の屈折力を有する第3レンズ成分と、を配置し、前記後群として、物体側から順に、負レンズと正レンズとが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分と、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分と、正の屈折力を有する第3レンズ成分と、を配置し、以下の条件式を満足することを特徴とする光学系の製造方法。0.0<fR/|fF|<1.00.00<-fFN1/f0<10.00但し、fF:前記前群の焦点距離fR:前記後群の焦点距離fFN1:前記前群中の前記第2レンズ成分の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離しかしながら、従来のガウス型レンズはコマ収差の補正が不十分で、特にサジタルコマ収差の改善は困難であった。本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、小型で、構成枚数が少なく、高性能で、コマ収差、特にサジタルコマ収差、球面収差の少ない光学系、この光学系を有する撮像装置、及び、光学系の製造方法を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明に係る光学系は、光軸に沿って物体側から順に、前群と、正の屈折力を有する後群と、を有し、前群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分と、正レンズと負レンズとが接合され、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分と、物体側に凹面を向け、負の屈折力を有する第3レンズ成分と、を有し、後群は、物体側から順に、負レンズと正レンズとが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分と、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分と、正の屈折力を有する第3レンズ成分と、を有し、以下の条件式を満足することを特徴とする。0.0<fR/|fF|<1.00.00<-fFN1/f0<10.00但し、fF:前群の焦点距離fR:後群の焦点距離fFN1:前群中の第2レンズ成分の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。0.20<-fFN2/f0<15.00但し、fFN2:前群中の第3レンズ成分の焦点距離また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。-2.00<rp2-rp1/rp2rp1<-0.00但し、rp1:後群中の第2レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径rp2:後群中の第2レンズ成分の最も像側の面の曲率半径また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。0.00<nRNP-nRNN<0.35但し、nRNP:後群中の第1レンズ成分中の正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRNN:後群中の第1レンズ成分中の負レンズの媒質のd線に対する屈折率また、このような光学系において、後群中の第2レンズ成分は、正レンズと負レンズとが接合された接合レンズであって、以下の条件式を満足することが好ましい。0.00<nRPP-nRPN<0.35但し、nRPP:後群中の第2レンズ成分の正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRPN:後群中の第2レンズ成分の負レンズの媒質のd線に対する屈折率また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。1.00<fRP/f0<12.00但し、fRP:後群中の第2レンズ成分の焦点距離また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。0.1<fRP2/f0<3.0但し、fRP2:後群中の第3レンズ成分の焦点距離また、このような光学系において、前群は、少なくとも1面の非球面を有することが好ましい。また、このような光学系において、後群は、少なくとも1面の非球面を有することが好ましい。また、このような光学系において、後群中の第3レンズ成分は、物体側に凸面を向けた正レンズであることが好ましい。また、このような光学系は、前群と後群との間に開口絞りを有することが好ましい。また、本発明に係る撮像装置は、上述の光学系のいずれかを有することを特徴とする。また、本発明に係る光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、前群と、正の屈折力を有する後群と、を有する光学系の製造方法であって、前群として、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分と、正レンズと負レンズとが接合され、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分と、物体側に凹面を向け、負の屈折力を有する第3レンズ成分と、を配置し、後群として、物体側から順に、負レンズと正レンズとが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分と、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分と、正の屈折力を有する第3レンズ成分と、を配置し、以下の条件式を満足することを特徴とする。0.0<fR/|fF|<1.00.00<-fFN1/f0<10.00但し、fF:前群の焦点距離fR:後群の焦点距離fFN1:前群中の第2レンズ成分の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離本発明によれば、小型で、構成枚数が少なく、高性能で、コマ収差、特にサジタルコマ収差、球面収差の少ない光学系、この光学系を有する撮像装置、及び、光学系の製造方法を提供することができる。以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図1に示すように、本実施形態に係る光学系OSは、光軸に沿って物体側から順に、前群GFと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成される。また、前群GFは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分LFPと、正レンズL12と負レンズL13とが接合され、物体側に凸面を向けた、負の屈折力を有する第2レンズ成分LFN1と、物体側に凹面を向け、負の屈折力を有する第3レンズ成分LFN2と、を有し、後群GRは、物体側から順に、負レンズL21と正レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRNと、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1と、正の屈折力を有する第3レンズ成分LRP2と、を有して構成されている。なお、以降の説明において、レンズ成分とは、1枚の単レンズレンズ要素、若しくは、2枚以上の単レンズレンズ要素を接合した接合レンズを指すものとする。本実施形態に係る光学系OSは、基本的に正負負正に代表される、所謂ガウス型、クセノター型等の光学系の欠点であるコマ収差、特にサジタルコマ収差を、色収差、像面湾曲及び非点収差を悪化させること無く、改善したものである。以下、このような光学系OSを構成するための条件について説明する。本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式1を満足することが望ましい。0.0<fR/|fF|<1.01但し、fF:前群GFの焦点距離fR:後群GRの焦点距離条件式1は、前群GFと後群GRの焦点距離の比、言い換えれば屈折力の比について、最適値を規定する条件である。本発明の特徴は、前群GFが比較的弱い屈折力を持ち、後群GRが比較的強い屈折力を有している屈折力配置による。特に前群GF及び後群GRの最適な屈折力バランスは、コマ収差をはじめ、良好な収差補正を達成するために必要である。この条件式1の上限値を上回る場合、前群GFの焦点距離が後群GRの焦点距離に比較して、著しく小さくなることを示し、すなわち前群GFの屈折力が著しく大きくなることを意味する。この場合、最適な屈折力バランスが崩れ、球面収差、倍率色収差の補正、歪曲収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式1の上限値を0.7に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式1の上限値を0.5に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式1の上限値を0.2に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式1の上限値を0.1に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式1の下限値を下回る場合、符号が反転し、後群GRが負の屈折力を有する。この場合、屈折力バランスが大きく崩れ、球面収差、コマ収差、非点収差、歪曲収差の補正が悪化し好ましくない。またバックフォーカスも短くなり一眼レフカメラへの使用が困難となり好ましくない。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式2を満足することが望ましい。0.00<-fFN1/f0<10.002但し、fFN1:前群GF中の第2レンズ成分LFN1の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式2は前群GFの物体側に凸面を向けた負レンズ成分第2レンズ成分LFN1の合成の焦点距離を規定する条件である。本実施形態に係る光学系OSの前群GFは正負負の構成になっており、この中間部の負レンズ成分第2レンズ成分LFN1の最適な屈折力を規定するものである。この条件式2の上限値を上回る場合、負レンズ成分第2レンズ成分LFN1の負の屈折力が弱くなることを意味している。この場合、像面湾曲、非点収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式2の上限値を8.00に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式2の上限値を5.00に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式2の上限値を1.80に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式2の下限値を下回る場合、負レンズ成分第2レンズ成分LFN1の負の屈折力が強くなることを意味している。その場合、結果的にコマ収差、球面収差、歪曲収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式2の下限値を0.01に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式2の下限値を0.016に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式2の下限値を0.02に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式3を満足することが望ましい。0.2<-fFN2/f0<15.03但し、fFN2:前群GF中の第3レンズ成分LFN2の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式3は、前群GFの像側の負レンズ成分第3レンズ成分LFN2の焦点距離の大小、言い換えれば負の屈折力の大小を規定する条件である。この条件式3の上限値を上回る場合、前群GFの像側の負レンズ成分第3レンズ成分LFN2の負の屈折力が小さくなることを意味する。この場合、球面収差、コマ収差に対する補正のバランスが崩れ、好ましくない。なお、条件式3の上限値を10.0に設定すると、上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式3の上限値を8.00に設定すると、上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式3の上限値を7.00に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式3の下限値を下回る場合、前群GFの像側の負レンズ成分第3レンズ成分LFN2の負の屈折力が大きくなることを意味する。この場合、特にサジタルコマ収差、歪曲収差が悪化するので好ましくない。なお、条件式3の下限値を0.80に設定すると、より上述の諸収差の補正を良好にできる。また、条件式3の下限値を0.86に設定すると、より上述の諸収差の補正を良好にできる。また、条件式3の下限値を1.20に設定すると、より上述の諸収差の補正を良好にできる。また、条件式3の下限値を2.80に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式4を満足することが望ましい。-2.00<rp2-rp1/rp2rp1<-0.004但し、rp1:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の最も物体側の面の曲率半径rp2:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の最も像側の面の曲率半径条件式4は、後群GR中の像側に凹面を向けた正の屈折力を有する第2レンズ成分LRP1全体での形状因子の逆数を規定する条件である。この条件は球面収差とサジタルコマ収差の補正に大きく関わっている。この条件式4に設定されている値が負であると言うことは、この後群GR中の像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1の全体の形状が、正レンズ成分でありながら、負メニスカス形状であることを示している。この形状と、その像側に位置する正レンズ成分第3レンズ成分LRP2との間にできる空気レンズの存在によって、良好にサジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差、球面収差の良好な補正が可能になる。条件式4の上限値を上回る場合、第2レンズ成分LRP1が、負メニスカス形状から大きく形状を変え、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状か、または物体側に凹面を向けた負メニスカス形状になる。どちらの形状に至っても、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差の補正が悪化し、良好に補正しようとすると、球面収差の補正も悪化し好ましくない。なお、条件式4の上限値を-0.01に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式4の上限値を-0.03に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式4の上限値を-0.05に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式4の下限値を下回る場合、第2レンズ成分LRP1が、負メニスカス形状から大きく形状を変え、両凸形状か、または両凹形状になる。そのため、上述の空気レンズも存在しなくなり、負メニスカス形状からの特徴を維持しないので、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差の補正、および球面収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式4の下限値を-1.00に設定すると、上述の諸収差の補正に有利となる。また、条件式4の下限値を-0.60に設定すると、上述の諸収差の補正に有利となる。また、条件式4の下限値を-0.40に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式5を満足することが望ましい。0.00<nRNP-nRNN<0.355但し、nRNP:後群GR中の第1レンズ成分LRN中の正レンズL22の媒質のd線に対する屈折率nRNN:後群GR中の第1レンズ成分LRN中の負レンズL21の媒質のd線に対する屈折率条件式5は、後群GR中の第1レンズ成分LRNを構成する正レンズL22及び負レンズL21の媒質のd線波長λ=587.6nmにおける屈折率の差を規定する条件である。この条件をはずれた場合、ペッツバール和が最適値の設定が損なわれ、結果的に像面湾曲が悪化する。この条件式5の上限値を上回る場合、屈折率差が著しく大きくなることを意味している。この場合でも、ペッツバール和が最適な値から悪化し、結果的に像面湾曲の補正が悪化し好ましくない。また、球面収差の補正能力も低下し、最適な色収差のための硝材の選択ができなくなり好ましくない。なお、条件式5の上限値を0.30に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式5の上限値を0.20に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式5の上限値を0.13に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式5の下限値を下回る場合、屈折率差が著しく小さくなり、ついには正レンズL22の屈折率より負レンズL21の屈折率のほうが大きくなってしまう。この場合、正負の屈折率の高低が逆になり、ペッツバール和を小さく抑えることが困難になる。従って、ペッツバール和が最適な値から大きく逸脱し、結果的に像面湾曲の補正、非点収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式5の下限値を0.02に設定すると、像面湾曲及び非点収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式5の下限値を0.03に設定すると、像面湾曲及び非点収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式5の下限値を0.05に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式6を満足することが望ましい。また、本実施形態に係る光学系OSおいて、後群GRの第2レンズ成分LRP1は、正レンズL23と負レンズL24とが接合された接合レンズであって、次の条件式6を満足することが望ましい。0.00<nRPP-nRPN<0.356但し、nRPP:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の正レンズL23の媒質のd線に対する屈折率nRPN:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の負レンズL24の媒質のd線に対する屈折率条件式6は、後群GR中の正レンズ成分第2レンズ成分LRP1中の正レンズL23と負レンズL24との屈折率の関係を規定した条件である。基本的に正レンズL23が負レンズL24より屈折率が高く、ペッツバール和を小さい値に押さえ込んでいるのが特徴である。この条件式6の上限値を上回る場合、正レンズL23と負レンズL24との屈折率差が著しく大きくなるため、現在存在する硝材では分散差を確保できなくなり、色収差の補正が悪化する。なお、条件式6の上限値を0.40に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式6の上限値を0.30に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式6の上限値を0.25に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式6の下限値を下回る場合、正レンズL23と負レンズL24との屈折率差が小さくなり遂に高低が逆転する。当該正レンズL23より当該負レンズL24の方が、屈折率が高くなるため、ペッツバール和の最適な値の設定が困難になり、結果的に像面湾曲、非点収差が悪化し好ましくない。なお、条件式6の下限値を0.10に設定すると、上述の諸収差の補正に有利となる。また、条件式6の下限値を0.13に設定すると、上述の諸収差の補正に有利となる。また、条件式6の下限値を0.16に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式7を満足することが望ましい。1.00<fRP/f0<12.007但し、fRP:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式7は、後群GR中の像側に凹面を向けた正レンズ成分第2レンズ成分LRP1の合成の焦点距離を規定する条件である。本実施形態に係る光学系OSにおいて、後群GRは負正正または正正正の構成になっており、この中間部に配置された、像側に凹面を向けた正レンズ成分第2レンズ成分LRP1の最適な屈折力を規定するものである。条件式7の上限値を上回る場合、この正レンズ成分第2レンズ成分LRP1の焦点距離が著しく長くなり、正の屈折力が弱くなることを意味している。この場合、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差、像面湾曲、非点収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式7の上限値を10.00に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式7の上限値を9.00に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式7の上限値を8.00に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式7の下限値を下回る場合、この正レンズ成分第2レンズ成分LRP1の焦点距離が著しく短くなり、正の屈折力が著しく強くなることを意味している。その場合、結果的に球面収差、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差の補正が悪化し好ましくない。また偏芯に対する敏感度も増し好ましくない。なお、条件式7の下限値を1.50に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式7の下限値を1.92に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式7の下限値を2.40に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式8を満足することが望ましい。0.1<fRP2/f0<3.08但し、fRP2:後群GR中の第3レンズ成分LRP2の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式8は、後群GR中の像側に位置する正レンズ成分第3レンズ成分LRP2の焦点距離を規定する条件である。本実施形態に係る光学系OSにおいて、後群GRは負正正または正正正の構成になっており、この像側に配置された正レンズ成分第3レンズ成分LRP2の最適な屈折力を規定するものである。この条件式8の上限値を上回る場合、この正レンズ成分第3レンズ成分LRP2の焦点距離が著しく長くなり、正の屈折力が弱くなることを意味している。この場合、球面収差、コマ収差の補正能力が低下し好ましくない。なお、条件式8の上限値を2.5に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式8の上限値を2.0に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式8の上限値を1.5に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式8の下限値を下回る場合、この正レンズ成分第3レンズ成分LRP2の焦点距離が著しく短くなり、正の屈折力が著しく強くなることを意味している。その場合、結果的に球面収差、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差の補正が悪化し好ましくない。また偏芯に対する敏感度も増し好ましくない。なお、条件式8の下限値を0.2に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式8の下限値を0.4に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式8の下限値を0.6に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSにおいて、上述の前群GFには少なくとも1面の非球面を有することが望ましく、大口径に対応した球面収差、コマ収差の補正に有利である。また、上述の後群GRにも、少なくとも1面の非球面を有することが望ましい。後群GRも同様に大口径に対応した球面収差、コマ収差の補正に有利である。なお、開口絞りSを挟んで前後に1面ずつの非球面を有することは、球面収差、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差等の大口径に起因する収差を補正するのに有効である。また、後群GR中の像側に配置された正レンズ成分第3レンズ成分LRP2は物体側に凸面を向けた正レンズであることが望ましい。直前にある後群GR中の像側に凹面を向けた正レンズ成分第2レンズ成分LRP1と相まって、凸形状の空気レンズを作ることができ、球面収差、サジタルコマ収差の補正に有利となる。また、前群GFと後群GRとの間には開口絞りSがあることが倍率色収差、歪曲収差の補正に好ましい。また、本実施形態に係る光学系OSにおいて、前群GFを構成する第1レンズ成分LFP及び第3レンズ成分LFN2、並びに、後群GRを構成する第3レンズ成分LRP2は、図1においては単レンズで構成されているが、2以上の単レンズを接合した接合レンズで構成しても良い。図7に、上述の光学系OSを備える撮像装置として、一眼レフカメラ1以後、単にカメラと記すの略断面図を示す。このカメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2光学系OSで集光されて、クイックリタ-ンミラ-3を介して焦点板4に結像される。そして、焦点板4に結像された光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へと導かれる。これにより、撮影者は、物体被写体像を、接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリ-ズボタンが押されると、クイックリタ-ンミラ-3が光路外へ退避し、撮影レンズ2で集光された不図示の物体被写体の光は撮像素子7上に被写体像を形成する。これにより、物体被写体からの光は、当該撮像素子7により撮像され、物体被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による物体被写体の撮影を行うことができる。なお、図7に記載のカメラ1は、撮影レンズ2を着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズ2と一体に成形されるものでも良い。また、カメラ1は、いわゆる一眼レフカメラでも良く、クイックリタ-ンミラ-等を有さないコンパクトカメラ若しくはミラ-レスの一眼レフカメラでも良い。ここで、本カメラ1に撮影レンズ2として上述した光学系OSを搭載することにより、その特徴的なレンズ構成によって、球面収差、サジタルコマフレアー、像面湾曲、コマ収差の少ない大口径レンズを実現している。これにより本カメラ1は、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、メリジオナルコマ収差の少なく、大口径を有し、広角撮影可能な撮像装置を実現することができる。また、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である本実施形態では、2群構成の光学系OSを示したが、以上の構成条件等は、3群、4群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたは前群GFと後群GRと間等にレンズ群を追加した構成、若しくは各レンズ群の間にレンズ群を追加した構成でも構わない。また、本発明におけるレンズ群とは、上述のように開口絞りSで分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分、または、変倍時若しくは合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、本実施形態では全体全群繰り出しによって無限遠物体から近距離物体に対して合焦するが、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。すなわち、前群GFを用いる方式や後群GRを用いたリヤフォーカスでも良い。この場合、前記合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の超音波モーター等を用いたモーター駆動にも適している。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、後群GRの少なくとも一枚を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、光軸方向に像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモ-ルド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズあるいはプラスチックレンズとしても良い。また、開口絞りSは光学系OSの中央近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。さらに、各レンズ面には、フレアやゴ-ストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。以下、本実施形態に係る光学系OSの製造方法の概略を、図8を参照して説明する。この光学系OSの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、前群GF、及び、正の屈折力を有する後群GRを配置する。具体的に、本実施形態では、例えば、前群GFとして、物体側から順に、物体側に凸面を向けた、非球面正メニスカスレンズL11第1正レンズ成分LFP、正レンズ両凸レンズL12と負レンズ両凹レンズL13との接合によりなり、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた、接合負メニスカスレンズ第2レンズ成分LFN1、及び、負の屈折力を有し物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL14第3レンズ成分LFN2を配置しステップS100、後群GRとして、物体側から順に、負レンズ両凹レンズL21と正レンズ両凸レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、正レンズ両凸レンズL23と負レンズ両凹レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、正の屈折力を有する両凸レンズ形状の非球面正レンズL25第3レンズ成分LRP2を配置するステップS200。このとき、各群は、上述の条件式1及び条件式2を満足する。以上説明したように、本実施形態に係る光学系OSによれば、カメラ等の撮像装置、印刷用レンズ、複写用レンズに好適な、小型で高性能なレンズ、およびそれを用いた撮像装置を提供することができる。以下、光学系OSの実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図1、図3、及び図5は、各実施例に係る光学系OSOS1~OS3の構成を示している。各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをyとし、高さyにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離サグ量をSyとし、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をrとし、円錐定数をκとし、n次の非球面係数をAnとしたとき、以下の式aで表される。なお、以降の実施例において、E-nは×10nを示す。Sy=y2/r/1{1-κy2/r2}12A4×y4A6×y6A8×y8A10×y10aなお、各実施例において、2次の非球面係数A2は0である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の左側にを付している。[第1実施例]図1は、第1実施例に係る光学系OS1の構成を示す図である。この光学系OS1は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた非球面正メニスカスレンズL11からなり、正の屈折力を有する第1レンズ成分LFP、両凸レンズ正レンズL12と両凹レンズ負レンズL13との接合による接合負メニスカスレンズからなり、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL14からなり、負の屈折力を有する第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹レンズ負レンズL21と両凸レンズ正レンズL22とが接合され、全体で負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸レンズ正レンズL23と両凹レンズ負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸レンズ形状の非球面正レンズL25からなり、正の屈折力を有する第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS1の後群GRと像面との間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。以下の表1に、本第1実施例に係る光学系OS1の諸元の値を掲げる。この表1の全体諸元において、fは焦点距離、FNOはFナンバー、ωは半画角単位:度、Yは像高、TLは光学系OS1の全長、及び、Bfはバックフォーカスをそれぞれ表している。なお、全長TLは、この光学系OS1の最も物体側のレンズ面第1面から像面までの光軸上の距離を示し、空気換算バックフォーカスBfは、ダミーガラスFLを取り除いたときの、この光学系OS1の最も像側のレンズ面第16面から像面までの光軸上の距離を表している。また、レンズデータにおいて、第1欄mは、光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序面番号を、第2欄rは、各光学面の曲率半径を、第3欄dは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離面間隔を、第4欄νd及び第5欄ndは、それぞれd線波長λ=587.6nmに対するアッべ数及び屈折率を示している。なお、この表1に示す面番号1~18は、図1に示す番号1~18に対応している。また、曲率半径00000はレンズ面においては平面を示し、開口絞りSにおいては開口を示す。また、空気の屈折率100000は省略してある。また、最終面第18面の面間隔は、像面までの光軸上の距離である。また、レンズ群焦点距離は、各レンズ群が開始する面番号始面および各レンズ群の焦点距離をそれぞれ示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離f、曲率半径r、面間隔d、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。表1[全体諸元]f=580216FNO=F1229ω=2082°Y=216TL=12205004空気換算Bf=3801861[レンズデータ]mrdνdnd14180981105004953174443022652841210000311765175400082571497820425736311500048781531720522464511000065564452000070311487490796015230000800000100000開口絞りS929513517000283817282501010963941100004659181600011405171010001244915414500049621772500135072241600041511575010143378182500015542656700004953174443016233549336000017000002000063881516800180000007000[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群1692827452後群94340473この第1実施例に係る光学系OS1において、第1面、第2面及び第16面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表2に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表2κA4A6A8A10第1面13241310229E06779759E10301550E13729996E16第2面01653E05721606E08708003E11355610E13107080E17第16面167337190857E06423655E09120892E11256021E14次の表3に、この第1実施例に係る光学系OS1に対する各条件式対応値を示す。なお、この表3において、fFは前群GFの焦点距離、fRは後群GRの焦点距離、fFN1は前群GF中の第2レンズ成分LFN1の焦点距離、fFN2は前群GF中の第3レンズ成分LFN2の焦点距離、fRPは後群GR中の第2レンズ成分LRP1の焦点距離、fRP2は後群GR中の第3レンズ成分LRP2の焦点距離、f0は無限遠合焦時の全系の焦点距離、rp1は後群GR中の第2レンズ成分LRP1の最も物体側の面の曲率半径、rp2は後群GR中の第2レンズ成分LRP1の最も像側の面の曲率半径、nRNPは後群GR中の第1レンズ成分LRN中の正レンズL22の媒質のd線に対する屈折率、nRNNは後群GR中の第1レンズ成分LRN中の負レンズL21の媒質のd線に対する屈折率、nRPPは後群GR中の第2レンズ成分LRP1の正レンズL23の媒質のd線に対する屈折率、nRPN:は群GR中の第2レンズ成分LRP1の負レンズL24の媒質のd線に対する屈折率、をそれぞれ表している。これらの符号の説明は以降の実施例においても同様である。表31fR/|fF|00062652-fFN1/f0=090183-fFN2/f0=475624rp2-rp1/rp2rp1=014155nRNP-nRNN=0087756nRPP-nRPN=019757fRP/f0=274738fRP2/f0=10302このように、第1実施例に係る光学系OS1は、上記条件式1~8を全て満足している。図2に、この第1実施例に係る光学系OS1の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。各収差図において、FNOはFナンバーを、Yは像高を、ωは半画角[単位:度]を、それぞれ示している。また、各収差図において、dはd線波長λ=587.6nm、及び、gはg線波長λ=435.8nmに対する収差を表している。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示している。また、コマ収差図は、各半画角ωにおいて、実線はd線及びg線に対するメリジオナルコマ収差を表し、原点より左側の破線はd線に対してメリジオナル方向に発生するサジタルコマ収差、原点より右側の破線はd線に対してサジタル方向に発生するサジタルコマ収差を表している。なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。この図2に示す各収差図から明らかなように、この第1実施例に係る光学系OS1では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。[第2実施例]図3は、第2実施例に係る光学系OS2の構成を示す図である。この光学系OS2は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた非球面正メニスカスレンズL11からなり、正の屈折力を有する第1レンズ成分LFP、両凸レンズ正レンズL12と両凹レンズ負レンズL13との接合による接合負メニスカスレンズからなり、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL14からなり、負の屈折力を有する第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹レンズ負レンズL21と両凸レンズ正レンズL22とが接合され、全体で負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸レンズ正レンズL23と両凹レンズ負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸レンズ形状の非球面正レンズL25からなり、正の屈折力を有する第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS2の後群GRと像面との間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。以下の表4に、本第2実施例に係る光学系OS2の諸元の値を掲げる。なお、この表4に示す面番号1~18は、図3に示す番号1~18に対応している。表4[全体諸元]f=580216FNO=F12300ω=2083°Y=216TL=12155017空気換算Bf=3801873[レンズデータ]mrdνdnd14238821105004953174443022167337610000311388265400082571497820462239311500048781531720522707111000066037502000052201517420796059430000800000100000開口絞りS928926417000283817282501012966921100004659181600011393334010001246059414000049621772500135026921600041511575010143431802500015556965700004953174443016232916936000017000002000063881516800180000007002[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群1186998022後群94386208この第2実施例に係る光学系OS2において、第1面、第2面及び第16面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表5に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表5κA4A6A8A10第1面13412299857E06824891E10235245E13491290E16第2面03444E04868033E08462357E11208722E13201437E17第16面86128192924E06240259E09672709E12177887E14次の表6に、この第2実施例に係る光学系OS2に対する各条件式対応値を示す。表61fR/|fF|0023462-fFN1/f0=092513-fFN2/f0=551924rp2-rp1/rp2rp1=014615nRNP-nRNN=0087756nRPP-nRPN=019757fRP/f0=287848fRP2/f0=10515このように、第2実施例に係る光学系OS2は、上記条件式1~8を全て満足している。図4に、この第2実施例に係る光学系OS2の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図4に示す各収差図から明らかなように、この第2実施例に係る光学系OS2では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。[第3実施例]図5は、第3実施例に係る光学系OS3の構成を示す図である。この光学系OS3は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた非球面正メニスカスレンズL11からなり、正の屈折力を有する第1レンズ成分LFP、両凸レンズ正レンズL12と両凹レンズ負レンズL13との接合による接合負メニスカスレンズからなり、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL14からなり、負の屈折力を有する第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹レンズ負レンズL21と両凸レンズ正レンズL22とが接合され、全体で正の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸レンズ正レンズL23と両凹レンズ負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸レンズ形状の非球面正レンズL25からなり、正の屈折力を有する第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS3の後群GRと像面との間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。以下の表7に、本第3実施例に係る光学系OS3の諸元の値を掲げる。なお、この表7に示す面番号1~18は、図5に示す番号1~18に対応している。表7[全体諸元]f=580216FNO=F12300ω=2082°Y=216TL=11889463空気換算Bf=3801320[レンズデータ]mrdνdnd1397073110000495317444302252620020100031020678650008257149782048408481500052201517420521469411000066202462000031161688930797388130000800000100000開口絞りS926397817000295717173601072742412000046591816000113771870100012452189100000496217725001311784261300041511575010143346233000015564087700004953174443016132405436000017000002000063881516800180000006946[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群167880939後群94258204この第3実施例に係る光学系OS3において、第1面、第2面及び第16面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表8に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表8κA4A6A8A10第1面08567305299E06659016E10697421E13405702E16第2面05931E04603268E08720986E11217040E13889735E17第16面14374157765E06104169E09188087E12458581E16次の表9に、この第3実施例に係る光学系OS3に対する各条件式対応値を示す。表91fR/|fF|0062732-fFN1/f0=091533-fFN2/f0=437424rp2-rp1/rp2rp1=014945nRNP-nRNN=0098646nRPP-nRPN=019757fRP/f0=516958fRP2/f0=09306このように、第3実施例に係る光学系OS3は、上記条件式1~8を全て満足している。図6に、この第3実施例に係る光学系OS3の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図6に示す各収差図から明らかなように、この第3実施例に係る光学系OS3では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。以上の各実施例によれば、2ω=41.6°程度の包括角を有し、さらに大口径F1.2の口径を有し、高性能で球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、メリジオナルコマ収差が良好に補正された光学系OSが実現できる。なお、以上の各実施例に示す光学系OS1~OS3を、上述したカメラ1に搭載することにより、上述した効果を奏することは言うまでもない。また、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。