"支持体中央部によって相互に分離される第1の支持体終端部と第2の支持体終端部とを有する支持体と、接着剤を含む第1の面と、前記支持体に隣接する第2の面とを備える弾性基材と、を含む弾性ストリップであって、前記弾性基材が、基材中央部によって相互に分離される第1の基材終端部と第2の基材終端部とを有し、前記第1の支持体終端部が前記第1の基材終端部で固定し、前記第2の支持体終端部が前記第2の基材終端部で固定し、前記支持体中央部が前記基材中央部から分離している、弾性ストリップ。前記第1の支持体終端部、第2の支持体終端部、及び支持体中央部が、非弾性材の連続シートを備える、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記支持体が、前記弾性基材の最大伸張を設定する、請求項2に記載の弾性ストリップ。前記第1の支持体終端部が、前記第2の支持体終端部から分離している、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記第1の支持体終端部が、前記中央部に第1の内側部分を備え、前記第2の支持体終端部が第2の内側部分を備え、前記第1の内側部分と第2の内側部分とが互いに重なり合う、請求項4に記載の弾性ストリップ。前記第1の支持体部分の前記第1の内側部分と、前記第2の支持体部分の前記第2の内側部分との間の重なりが、前記弾性基材の伸張に対する制御を提供する、請求項5に記載の弾性ストリップ。前記支持体が、前記フィルムを越えて延びてタブを形成する、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記支持体が、前記基材から取り外し可能である、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記弾性基材が、弾性の不織布、織布、編み織物、又はフィルムである、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記弾性基材が、透過性の薄フィルムである、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記接着剤が、前記弾性基材の前記第1の面全体を覆う、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記弾性基材の前記第1の面上の前記接着剤が、前記第1の基材終端部及び第2の基材終端部の位置にあり、前記基材中央部が接着剤を有さない、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記接着剤を覆う剥離ライナーを更に備え、前記剥離ライナーが、前記接着剤から取り外し可能である、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記接着剤が皮膚に固定される、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記接着剤が感圧接着剤である、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記接着剤が、アクリレート系接着剤又はシリコーン系接着剤である、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記第1の基材終端部が、鼻の第1の側の皮膚に接着し、前記第2の基材終端部が、前記鼻の第2の側の皮膚に接着し、それにより、前記基材中央部は鼻梁にまたがる、請求項1に記載の弾性ストリップ。前記第1の基材終端部が、創傷の第1の側の皮膚に接着し、前記第2の基材終端部が、該創傷の第2の側の皮膚に接着し、それにより、前記基材中央部は前記創傷にまたがる、請求項1に記載の弾性ストリップ。ストリップを取り付ける方法であって、請求項1に記載の弾性ストリップを提供する工程と、前記第1の基材終端部を第1の方向に引っ張る工程と、前記第2の基材終端部を前記第1の方向と反対側の第2の方向に引っ張る工程と、前記第1の面を表面に接着する工程と、を含み、前記弾性基材が収縮する、ストリップを取り付ける方法。前記支持体を前記弾性基材から取り外す工程を更に含む、請求項19に記載の方法。本開示の弾性ストリップは、弾性基材と、上を覆う支持体と、を含む。弾性ストリップは、弾性基材の制御された伸張を可能にする。弾性ストリップは、伸張して皮膚に適用された後、接着された皮膚の一部を引っ張ることができる。したがって、弾性ストリップは、例えば、創傷閉鎖又は鼻拡張器として使用され得る。一実施形態において、弾性ストリップは、支持体と弾性基材とを含む。支持体は、支持体中央部によって相互に分離される第1の支持体終端部と第2の支持体終端部とを有する。弾性基材は、接着剤を備える第1の面と、支持体に隣接する第2の面とを含む。弾性基材は、基材中央部によって相互に分離される第1の基材終端部と第2の基材終端部とを有する。第1の支持体終端部は第1の基材終端部で固定する。第2の支持体終端部は第2の基材終端部で固定する。支持体中央部は基材中央部から分離している。一実施形態において、第1の支持体終端部、第2の支持体終端部、及び支持体中央部は、非弾性材の連続シートを含む。一実施形態において、支持体は、弾性基材の最大伸張を設定する。一実施形態において、第1の支持体終端部は、第2の支持体終端部から分離している。一実施形態において、第1の支持体終端部は、中央部に第1の内側部分を含み、第2の支持体終端部は、第2の内側部分を含み、第1の内側部分と第2の内側部分とが互いに重なり合う。一実施形態において、第1の支持体部分の第1の内側部分と、第2の支持体部分の第2の内側部分との間の重なりは、弾性基材の伸張に対する制御を提供する。一実施形態において、支持体は、フィルムを越えて延びてタブを形成する。一実施形態において、支持体は、基材から取り外し可能である。一実施形態において、弾性基材は、弾性の不織布、織布、編み織物、又はフィルムである。一実施形態において、弾性基材は透過性の薄フィルムである。一実施形態において、接着剤は、弾性基材の第1の面全体を覆う。一実施形態において、弾性基材の第1の面上の接着剤は、第1の基材終端部及び第2の基材終端部の位置にあり、基材中央部は接着剤を有さない。一実施形態において、剥離ライナーは接着剤を覆い、剥離ライナーは接着剤から取り外し可能である。一実施形態において、接着剤は皮膚に固定される。一実施形態において、第1の基材終端部は、鼻の第1の側の皮膚に接着し、第2の基材終端部は、鼻の第2の側の皮膚に接着し、それにより、基材中央部は鼻梁にまたがる。一実施形態において、第1の基材終端部は、創傷の第1の側の皮膚に接着し、第2の基材終端部は、創傷の第2の側の皮膚に接着し、それにより、基材中央部は創傷にまたがる。一実施形態において、ストリップを取り付ける方法は、弾性ストリップを提供する工程と、第1の基材終端部を第1の方向に引っ張る工程と、第2の基材終端部を第1の方向と反対側の第2の方向に引っ張る工程と、第1の面を表面に接着する工程と、を含み、弾性基材は収縮する。一実施形態において、該方法は、支持体を弾性基材から取り外す工程を、更に含む。図1は、弾性ストリップ10の実施形態の側面図である。図2は、伸張した状態の図1の弾性ストリップ10の側面図である。図3は、図2の弾性ストリップ10の底面図である。弾性ストリップ10は、支持体20と弾性基材30とを有する。図1~図3に示される実施形態では、支持体20は連続ストリップであり、支持体中央部26によって相互に分離される、第1の支持体終端部22と、第2の支持体終端部24とを含む。弾性基材30は、第1の面31と第2の面32とを有する。支持体20は第2の面32にある。この実施形態では、弾性基材30は連続ストリップであり、基材中央部36によって相互に分離される第1の基材終端部33と第2の基材終端部34とを含む。支持体20は弾性基材30に付着する。一実施形態において、支持体20は弾性基材30に取り外し可能に取り付けられる。第1の支持体終端部22は第1の基材終端部33と接合する。第2の支持体終端部24は第2の基材終端部34と接合する。支持体中央部36と基材中央部36とは互いに接合されない。弾性基材30は、伸張及び収縮することができる。図1は、弾性基材30が完全に収縮した状態の弾性ストリップ10を示す。図2及び図3は、完全に伸張した状態の弾性ストリップ10を示す。支持体20は弾性基材30に固定されているが、支持体中央部26及び基材中央部36は互いに固定されていないので、弾性基材30は支持体20に対して移動可能である。したがって、第1の基材終端部33が一方向に引っ張られ、第2の基材終端部34が反対方向に引っ張られると、弾性基材30は伸張することができる。弾性基材30に固定された連続基材である支持体20が、弾性基材30の最大伸張量を可能にする。この実施形態では、最大伸張は、支持体20の全体の長さによって制限される。図2及び図3は、最大伸張時の弾性ストリップ10を示す。図3は、弾性基材30が支持体20に接合した領域を示す。この実施形態では、接着剤アイランド42、44全体が、支持体20が弾性基材に固定された領域を示す。図1~図3に示される実施形態では、弾性ストリップ10は伸張されているが、固定される領域は伸張されておらず、したがって張力を受けていない。したがって、張力を加えずに又は接着剤を皮膚に取り付けた点を引っ張らずに、接着剤アイランドを皮膚などの表面上に設置することができる。その代りに、接着剤アイランド42、44は表面に固定され、基材中央部36が収縮することにより引っ張られる。一実施形態において、支持体20は弾性基材30から取り外し可能である。取り外しを支援するために、支持体20は弾性基材30を越えて延び、第1のタブ23及び第2のタブ23を形成する。いくつかの実施形態では、支持体20は弾性基材に取り付けられたままであってもよいことが理解されよう。この実施形態では、弾性ストリップ10の第1の面31は、第1の基材終端部33に第1の接着剤アイランド42を有し、かつ第2の基材終端部34に第2の接着剤アイランド44を有する。この実施形態では、基材中央部36は、弾性基材の第1の面31に接着剤を有さない。この実施形態では、図1に示されるように、第1の剥離ライナー52が第1の接着剤アイランド42の上に提供され、第2の剥離ライナー54が第2の接着剤アイランド44の上に提供される。剥離ライナーを接着剤から簡単に除去することができるようにタブが形成されるように、剥離ライナー52、54は、典型的には、第1又は第2の接着剤アイランド42、44の表面を越えて延びる。剥離ライナー52、54は接着剤アイランド42、44から取り外し可能である。図2及び図3は、接着剤42、44を露出するために剥離ライナー52、54が除去されている弾性ストリップ10を示している。図4は、弾性ストリップ10の別の実施形態の側面図である。図5は、伸張した状態の図4の弾性ストリップ10の側面図である。図6は、図5の弾性ストリップ10の底面図である。図4~図6に示される弾性ストリップ10は、図1~図3に示される弾性ストリップ10と同様の支持体20と弾性基材30とを含む。しかしながら、図4~図6に示される実施形態では、弾性基材30の第1の面31は、接着剤40で完全にコーティングされている。図4~図6の実施形態は、支持体20が弾性基材30に固定された同様の領域を含む。この固定された領域は伸張しないので、張力を受けない。支持体20が弾性基材30に固定された領域は、さまざまな寸法を有し得ることが理解されよう。この実施形態では、図4に示されるように、単一剥離ライナー50が接着剤40全体の上に提供される。接着剤40から剥離ライナー50を簡単に除去できるように、剥離ライナー50は接着剤40の表面を越えて延びる。剥離ライナー50は接着剤40から取り外し可能である。図5及び図6は、剥離ライナー50が除去されている弾性ストリップ10を示す。支持体20は、さまざまな材料で構成され得る。支持体20は、織布、編み織物、不織布、紙、又はフィルムであってもよい。一実施形態において、支持体20は、弾性基材30を形成する材料よりも伸張しない材料で構成される。一実施形態において、支持体20は非弾性的であり、伸張することができない。一実施形態において、使用する支持体材料は、適用中に弾性基材にしわが寄るのを防止するため、弾性基材よりも実質的に剛性である。支持体材料としては、ポリエチレン/ビニルアセテートコポリマーでコーティングされた紙及びポリエステルフィルムを挙げることができるが、これらに限定されない。弾性基材30は、伸張及び収縮することができるさまざまな材料で構成され得る。弾性材料は、さまざまな異なる伸張量を有し得る。弾性材料は、全伸張距離の少なくとも50収縮しなければならない。別の実施形態では、弾性材料は、全伸張距離の少なくとも75収縮する。別の実施形態では、弾性材料は、全伸張距離の少なくとも95収縮する。弾性基材30は、織布、編み織物、不織布、又はフィルムであり得る。弾性ストリップ10が皮膚又は創傷の上に適用される用途では、弾性基材30と接着剤との組み合わせは、高透湿性を有することができる。好適な材料の一例は、米国特許第3,645,835号及び同第4,595,001号に記載されているような高透湿性フィルムであり、当該特許の開示は参照により本明細書に組み込まれる。その開示が参照により本明細書に組み込まれる、発行された米国特許第3,645,835号及び同第4,595,001号は、かかるフィルムの製造方法、及びそれらの透過性の試験方法を記載している。好ましくは、フィルム/接着剤複合体は、人間の皮膚以上の速度例えば、米国特許第4,595,001号に記載されている倒置カップ法を用いて、少なくとも300g/m2/24時間/37°C/100-10RH、若しくは少なくとも700g/m2/24時間/37°C/100-10RH、又は少なくとも2000g/m2/24時間/37°C/100-10RHの速さなどで水蒸気を透過しなければならない。好ましい基材又はフィルムを使用して、水蒸気透過を増大させることができる。弾性基材は、解剖学的表面と形状適合性があるのが好ましい。そのため、弾性基材は、解剖学的表面に適用されると、たとえ表面が動かされた場合でも該表面に順応し、かつ伸張及び収縮することができる。一実施形態において、弾性基材は、エラストマーポリウレタン、ポリエステル、又はポリエーテルブロックアミドフィルムである。これらのフィルムは、弾力性、高い水蒸気透過性、及び透明性の望ましい性質を組み合わせる。接着剤は、典型的には感圧接着剤であり、特に、その開示が参照により本明細書に組み込まれる米国再発行特許第24,906号に記載されているアクリレートコポリマー、特に97:3のイソオクチルアクリレート:アクリルアミドコポリマーなどの、皮膚に塗布することが可能な接着剤である。別の接着剤は、参照によりその開示が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第4,737,410号実施例31に記載されているような70:15:15のイソオクチルアクリレート-エチレンオキシドアクリレート:アクリル酸ターポリマーである。他の有用な接着剤は、その開示が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第3,389,827号、同第4,112,213号、同第4,310,509号、及び同第4,323,557号に記載されている。米国特許第4,310,509号、及び同4,323,557号共に参照により本明細書に組み込まれるに記載されるように、接着剤中に薬剤又は抗菌剤を含めることもまた想到される。シリコーン系接着剤を使用することも可能である。一般に、シリコーン系接着剤は、皮膚への好適な接着をもたらすと同時に、皮膚からやさしく取り除くことができる。好適なシリコーン系接着剤は、PCT国際公開特許WO2010/056541及び同WO2010/056543に開示されており、該特許文献の開示は参照により本明細書に組み込まれる。一実施形態において、接着剤は、人間の皮膚と同じかそれ以上の速度で水蒸気を透過させることができる。そのような特徴は、適切な接着剤を選択することで達成することができる一方、米国特許第4,595,001号及び米国特許出願第2008-0233348号に記載されるように、裏材上に接着剤を模様塗りするなど、高い相対速度の水蒸気透過を達成する他の方法を用いることができることも、本発明で意図される。本発明の接着剤複合体に使用するのに適した剥離ライナーは、クラフト紙、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、又はこれらの材料のいずれかの複合体で作製することができる。一実施形態において、ライナーは、フルオロケミカル又はシリコーンなどの剥離剤でコーティングされる。例えば、その開示が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第4,472,480号は、低表面エネルギーぺルフルオロ化合物ライナーを記載する。一実施形態において、ライナーは、シリコーン剥離材でコーティングされた紙、ポリオレフィンフィルム、又はポリエステルフィルムである。シリコーンでコーティングされた市販の剥離紙の例は、WausauPaperSpecialtyProductsRhinelander,WI及びMondiPackagingLancaster,OHによって供給される。好適な剥離ライナーの1つは、WausauPaperSpecialtyProductsから入手可能な、60/3000平方フィート278.7m2のSCRLSED11442-6001漂白クラフト剥離紙である。弾性ストリップを作製するために、支持体20を弾性基材30に、熱及び/又は圧力により、追加の接着剤層を有して又は有さずに積層し、第1の支持体終端部22を第1の基材終端部33に固定し、第2の支持体終端部24を第2の基材終端部34に固定する。一実施形態において、支持体20は弾性基材30にヒートシール可能である。接着剤は、既知のコーティング技術により、弾性基材30の第1の面31に塗布され得る。弾性ストリップ10を使用するためには、任意の剥離材が接着剤から取り外される。次に、第1の支持体終端部22を第2の支持体終端部24から引っ張り、図2、図3、図5、及び図6に示されるように弾性基材30を伸張する。伸張した弾性ストリップ10を表面に適用する。ユーザーは、伸張するために加えていた力を取り除き、弾性ストリップ10は収縮する。任意に、弾性ストリップが適用された時点で、支持体20を弾性ストリップ10から除去することができる。図7は、鼻拡張器として使用するために鼻60に適用された、図1~図3に示される実施形態で説明された弾性ストリップ10の実施形態の平面図である。弾性ストリップ10は、伸張した状態で鼻60に適用される。次いで、伸張するために加えていた力を取り除き、弾性ストリップ10は収縮する。収縮する間、弾性ストリップ10は鼻60の皮膚に引張力を提供して鼻拡張器として機能する。この実施形態では、支持体20は除去されている。図8は、創傷70の上に適用された弾性ストリップ10の実施形態の斜視図である。弾性ストリップ10は、第1の基材終端部33が創傷70の片側にあり、第2の基材終端部34が創傷70の反対側にくるように、伸張した状態で創傷70の上に適用される。次に、伸張するために加えていた力を取り除き、弾性ストリップ10は収縮する。収縮する間、弾性ストリップ10は皮膚に引張力を提供し、創傷70を閉じた状態に保持する。この実施形態で示されるように、創傷液が通過できるように、弾性基材30の基材中央部36に開口部38を含むのが望ましくあり得る。これら開口部38は、異なる弾性材料の閉鎖力又は引張力を調整するために用いられることもできる。上を覆う吸収性包帯が創傷70に適用されてもよいことが理解されよう。更に、この実施形態では、上を覆う支持体20は除去されている。図9は、弾性ストリップ10の実施形態の斜視図である。弾性ストリップ10は、図1~図6に記載の方法で互いに接合された支持体20及び弾性基材30を有するという点に関しては、図1~図6に示される弾性ストリップ10と同様である。上述のように、弾性基材30は伸張及び収縮することができる。支持体20は弾性基材30に固定されるが、支持体中央部26及び基材中央部36は相互に固定されない。したがって、弾性基材30は支持体20に対して移動可能であり、第1の基材終端部33が一方向に引っ張られ、第2の基材終端部34が反対方向に引っ張られると、弾性基材30は伸張することができる。この実施形態では、接着剤は、図1~図3に示される実施形態と同様の第1の接着剤アイランド42及び第2の接着剤アイランド44を含む。しかしながら、図9に示される実施形態では、支持体20は不連続ストリップであり、第1の支持体終端部22は、支持体中央部26において第2の支持体終端部24から分離している。第1の支持体終端部22の支持体中央部26側は、第1の内側部分27を有する。第2の支持体終端部24の支持体中央部26側は、第2の内側部分28を有する。第1の内側部分27及び第2の内側部分28は、図9に示されるように、弾性ストリップ10が収縮すると互いに接近し、弾性ストリップ10が伸張位置にあるときに互いに離れる、噛み合い部分又は重なり部分を含む。したがって、ユーザーは、視覚的識別により、弾性ストリップ10の伸張レベルを制御することができる。第1及び第2の内側部分27、28は、特定用途にとって適切な所定の伸張レベルを示すためのしるしを含むことができる。この実施形態の場合、さまざまな伸張レベルを制御することができることが理解されよう。さまざまな構成及び用途で、図9に示される支持体20を利用することができることが理解されよう。上記で示され、かつ記載された材料を、図9に示されるこの実施形態で示されかつ記載される実施形態で使用できることが理解されよう。弾性ストリップは特定用途に適した任意の寸法及び形状であり得ること、及び弾性ストリップは長方形に限定されないことが理解されよう。更に、用途によっては数個の弾性ストリップを一緒に使用することができる。本発明の具体的な実施形態を本明細書中に示し及び説明してきたが、これら実施形態は多くの考えられる具体的な構成を単に例示しているにすぎず、構成は本発明の原理を適用して考案され得ることは理解されよう。これらの原理に従って、当業者は、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく、多数のさまざまな他の構成を考案することができる。したがって本発明の範囲は、本願に記載の構造に限定されるべきものではなく、特許請求の範囲の文言により述べられる構造及びそうした構造の均等物によってのみ限定されるものである。"