電子写真方式によりトナー像を形成する画像形成部を装置本体の内部に有する画像形成装置において、前記装置本体の内部と外部とを連通させる、前記装置本体に設けられた給気口と、前記給気口を通して外気を前記装置本体の内部へ供給する、前記装置本体に設けられた給気装置と、前記装置本体の内部の空気を外部へ排出する、前記装置本体に設けられた排気装置と、外気を取り込みその外気をより低温にする、前記装置本体に着脱可能な冷却装置と、前記給気口を部分的に遮蔽して空気が通過する通気部を形成する、前記装置本体に着脱可能なカバーと、を有し、前記カバーは共通の前記給気口に対して選択的に装着可能であり、前記給気口に対して前記冷却装置が装着された際には、前記給気装置は前記冷却装置を通過してより低温になった外気を前記装置本体の内部へ供給し、前記給気口に対して前記カバーが装着された際には、前記給気装置は前記カバーの前記通気部を通して直接外気を前記装置本体の内部へ供給することを特徴とする画像形成装置。前記装置本体の内部における、前記給気装置から前記排気装置に至る空気の流路は、前記給気口に対して前記冷却装置又は前記カバーのいずれが装着された際も同一であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記給気口に対して前記冷却装置が装着された際の前記冷却装置から前記装置本体の内部への外気の流入は、前記装置本体に設けられた前記給気装置のみによって推進されることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記画像形成部の雰囲気の温度を検出する検出装置と、前記給気口に対して前記冷却装置が装着された際に前記検出装置の検出結果に基づいて前記冷却装置の稼動又は停止の状態を切り替える制御装置と、を更に備えることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記検出装置は前記画像形成部に設けられた現像装置の内部に設置されていることを特徴とする請求項4に記載の画像形成装置。前記給気口に対して前記冷却装置が装着された際には、前記冷却装置から排出される水を前記装置本体の内部から排出される空気を用いて蒸発させる排水処理装置が、前記装置本体に装着されることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記排水処理装置は、前記排気装置又は前記排気装置とは別個に設けられた排熱装置によって前記装置本体の内部から排出される、前記定着装置からの熱で温められた空気により、前記冷却装置から排出される水を蒸発させることを特徴とする請求項6に記載の画像形成装置。前記制御装置は、前記給気口に対して前記冷却装置が装着されていない場合、前記検知装置の検知結果に関わらず、前記給気装置による給気を継続すると共に、前記給気口に対して前記冷却装置が装着された場合、前記冷却装置の稼働又は停止に連動して前記給気装置が動作するように制御することを特徴とする請求項4~7のいずれか一項に記載の画像形成装置。しかしながら、上記従来の技術には、次のような問題がある。つまり、特許文献1、2の技術はともに、装置本体にクーラーやコンプレッサーが標準で設置されているものである。従って、画像形成装置のコストが上がり、又消費電力も増大するという問題がある。又、ユーザーによって、求める画質のレベルは様々であり、又画像形成装置を連続運転する時間の長さなどの使用態様も様々である。従って、装置本体にクーラーやコンプレッサーが標準で設置されていると、ユーザーによっては画像形成装置が過剰装備となる。従って、本発明の目的は、装置本体の内部の空気の流れを実質的に変更することなく簡易な構成により冷却装置の着脱状態を切り替えることができ、要求に応じて効果的に装置本体の内部を冷やすことができる画像形成装置を提供することである。上記目的は本発明に係る画像形成装置にて達成される。要約すれば、本発明は、電子写真方式によりトナー像を形成する画像形成部を装置本体の内部に有する画像形成装置において、前記装置本体の内部と外部とを連通させる、前記装置本体に設けられた給気口と、前記給気口を通して外気を前記装置本体の内部へ供給する、前記装置本体に設けられた給気装置と、前記装置本体の内部の空気を外部へ排出する、前記装置本体に設けられた排気装置と、外気を取り込みその外気をより低温にする、前記装置本体に着脱可能な冷却装置と、前記給気口を部分的に遮蔽して空気が通過する通気部を形成する、前記装置本体に着脱可能なカバーと、を有し、前記カバーは共通の前記給気口に対して選択的に装着可能であり、前記給気口に対して前記冷却装置が装着された際には、前記給気装置は前記冷却装置を通過してより低温になった外気を前記装置本体の内部へ供給し、前記給気口に対して前記カバーが装着された際には、前記給気装置は前記カバーの前記通気部を通して直接外気を前記装置本体の内部へ供給することを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、装置本体の内部の空気の流れを実質的に変更することなく簡易な構成により冷却装置の着脱状態を切り替えることができ、要求に応じて効果的に装置本体の内部を冷やすことができる。以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。実施例11.画像形成装置の全体構成及び動作図1は、本発明の一実施例に係る画像形成装置の標準装備における概略構成を示す。本実施例の画像形成装置100は、電子写真方式を用いてフルカラー画像を形成することのできるフルカラーレーザープリンタである。画像形成装置100の装置本体101の内部には、複数の画像形成部として第1、第2、第3、第4の画像形成部Py、Pm、Pc、Pbが配置されている。第1、第2、第3、第4の画像形成部Py、Pm、Pc、Pbは、それぞれイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色のトナー像を、帯電、露光、現像の各工程を含む電子写真画像形成プロセスによって形成する。又、画像形成装置100は、装置本体101の内部に、制御手段としての制御装置である制御部19を有する。制御部19は、演算処理手段としてのCPUと、記憶手段としてのROMやRAMなどのメモリとを有する。制御部19は、ホストコンピュータなどの外部装置図示せずから出力されるプリント指令信号を入力すると、メモリに記憶されている画像形成制御シーケンスに従って、第1、第2、第3、第4の画像形成部Py、Pm、Pc、Pbなどを動作させる。本実施例では、第1、第2、第3、第4の画像形成部Py、Pm、Pc、Pbの構成及び動作は共通する部分が多い。従って、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの色用に設けられた要素であることを表すために図中符号に与えた添え字y、m、c、bは省略して、総括的に説明する。画像形成部Pは、像担持体としてのドラム型の電子写真感光体、即ち、感光ドラム1を有する。感光ドラム1は、図中矢印方向反時計回りに所定の周速度プロセススピードで回転駆動される。感光ドラム1の周囲には、その回転方向に沿って順に、次の各手段が配置されている。先ず、帯電手段としての帯電ローラ2である。次に、露光手段としての露光装置レーザースキャナ3である。次に、現像手段としての現像装置4である。次に、感光体クリーニング手段としてのドラムクリーナ5である。又、各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbの感光ドラム1y、1m、1c、1bに対向するように、中間転写体としての無端ベルト状の中間転写ベルト7が配置されている。中間転写ベルト7は、駆動ローラ61、従動ローラ62、テンションローラ63に掛け渡されており、駆動ローラ61によって図中矢印方向時計回りに、各感光ドラム1の回転周速度と対応した周速度で回転駆動される。中間転写ベルト7の内周面側には、中間転写ベルト7を挟んで各感光ドラム1y、1m、1c、1bに対向するように、一次転写手段としての一次転写部材である一次転写ローラ8y、8m、8c、8bがそれぞれ配置されている。各一次転写ローラ8は、中間転写ベルト7を介して各感光ドラム1に向けて押圧され、各感光ドラム1と中間転写ベルト7とが接触する一次転写部一次転写ニップ部N1y、N1m、N1c、N1bを形成する。中間転写ベルト7の外周面側には、従動ローラ62に対向するように、二次転写手段としての二次転写部材である二次転写ローラ14が配置されている。二次転写ローラ14は、中間転写ベルト7を介して従動ローラ62に向けて押圧され、中間転写ベルト7と二次転写ローラ14との接触部である二次転写部二次転写ニップ部N2を形成する。各画像形成部Pにおける画像形成動作について説明すると、先ず、感光ドラム1の外周面表面は、帯電ローラ2によって所定の極性電位に一様に帯電処理される。次に、帯電した感光ドラム1の表面は、露光装置3が外部装置からの画像情報に基づいて生成したレーザー光によって走査露光される。これにより、感光ドラム1の表面に画像情報に応じた静電潜像静電像が形成される。この静電潜像は、現像装置4によってトナーを用いて現像され、感光ドラム1の表面にトナー像が形成される。本実施例では、現像装置4は、主に非磁性トナー粒子トナーと磁性キャリア粒子キャリアとが混合された二成分現像剤現像剤を用いる二成分現像方式のものである。現像装置4は、現像剤を収容する現像容器と、現像剤を担持して感光ドラム1との対向部へと搬送する現像剤担持体としての現像スリーブと、現像容器内の現像剤を現像スリーブへと搬送する現像剤搬送部材としての搬送スクリューと、を有する。そして、本実施例では、現像装置4は、帯電処理された感光ドラム1の表面における、露光により電荷が減衰した部分に、現像スリーブに担持された現像剤から、感光ドラム1の帯電極性と同極性に帯電したトナーを転移させる。例えば、フルカラー画像の形成時には、上述のような帯電、露光、現像の各工程が、第1、第2、第3、第4の画像形成部Py、Pm、Pc、Pbにおいてそれぞれ行われる。そして、各画像形成部Pにおいて各感光ドラム1の表面に形成された各色のトナー像は、各一次転写部N1において、各一次転写ローラ8の作用により、中間転写ベルト7の外周面表面に順次重ね合わせて転写一次転写される。これにより、中間転写ベルト7の表面にフルカラーのトナー像が形成される。一次転写工程後の感光ドラム1の表面に残留したトナー一次転写残トナーは、ドラムクリーナ5によって除去されて回収される。そして、感光ドラム1は、次の画像形成に供される。一方、記録材Sが給送カセット10から送出ローラ11により送り出されて、搬送路12Aを通じてレジストローラ13に搬送される。次いで、記録材Sは、レジストローラ13により、中間転写ベルト7と二次転写ローラ14との間の二次転写部N2に搬送される。そして、この二次転写ニップ部N2において記録材Sが中間転写ベルト7と二次転写ローラ14とで挟持して搬送される過程で、中間転写ベルト7の表面のトナー像は、記録材Sに転写二次転写される。二次転写工程後の中間転写ベルト7の表面に残留したトナー二次転写残トナーは、中間転写体クリーニング手段としてのベルトクリーナ9によって除去されて回収される。そして、中間転写ベルト7は、次の画像形成に供される。トナー像が転写された記録材Sは、定着手段としての加熱及び加圧式の定着装置15へ搬送される。定着装置15は、熱源を備える加熱ローラ15Aと、加熱ローラ15Aに圧接する加圧ローラ15Bとを有する。未定着のトナー像を担持する記録材Sは、画像担持面を上側にした状態で、定着装置15の加熱ローラ15Aと加圧ローラ15Bとで形成されたニップ部接触領域に導入される。そして、記録材Sは、加熱ローラ15Aと加圧ローラ15Bとで挟持して搬送されることによって加熱及び加圧され、その上にトナー像が定着される。記録材Sの片面だけに画像を形成する場合には、定着装置15から排出された記録材Sは、切換フラッパ16で排出ローラ17に案内され、この排出ローラ17を通して、装置本体101の側面に設けられている排出トレイ18上に排出される。記録材Pの両面に画像を形成する場合には、定着装置15から排出された記録材Sは、切換フラッパ16で下方の反転搬送路12Bに案内される。反転搬送路12Bでは、記録材Sは、その後端が反転ポイントRpに達したときにスイッチバックされて、画像担持面を上側にした状態で両面用搬送路12Cに送られる。その後、記録材Sは、両面用搬送路12Cから送り出されて、搬送路12Aを通じてレジストローラ13に搬送される。その後、この記録材Sは、レジストローラ13で二次転写部N2に搬送され、二次転写部N2においてトナー像が転写される。その後、未定着のトナー像を担持する記録材Sは、画像担持面を上側にした状態で定着装置15に導入され、ここでその上にトナー像が定着される。その後、定着装置15から排出された記録材Pは、切換フラッパ16で排出ローラ17に案内され、この排出ローラ17を通して排出トレイ18上に排出される。2.給排気システム次に、本実施例の画像形成装置100が備える給排気システムについて説明する。画像形成装置100は、装置本体101の内部と外部とを連通させる、装置本体101に設けられた給気口109を有する。又、画像形成装置100は、給気口109を通して外気を装置本体101の内部へ供給する、装置本体101に設けられた給気手段としての給気装置である給気ファン104を有する。又、画像形成装置100は、装置本体101の内部の空気を外部へ排出する、装置本体101に設けられた排気手段としての排気装置である排気ファン105を有する。そして、冷却装置102図4とカバー110図1とが、共通の上記給気口109に対して選択的に装着可能とされている。冷却装置102は、外気を取り込みその外気をより低温にするものであり、装置本体101に着脱可能とされている。又、カバー110は、給気口109を部分的に遮蔽して空気が通過する通気部111を形成するものであり、装置本体101に着脱可能とされている。このカバー110は、通気部111を通して外気を装置本体101の内部へ取り込むことを可能とすると共に、ユーザーなどが装置本体101の外部から給気ファン104に容易に触れてしまうことを防止するものである。冷却装置102とカバー110は、装置本体101に設けられた共通の結合部21に対して、選択的に結合される。この結合部21は、冷却装置102又はカバー110を装置本体101に対して固定するための固定手段としてのボルトが適合するように設けられた、係合部としてのネジ穴で構成することができる。尚、本実施例では、冷却装置102は、給気口109と冷却装置102とを接続する、装置本体102に着脱可能な連結ダクト103を介して、給気口109に対して装着される。そして、給気口109に対して冷却装置102が装着された際には、給気ファン104は冷却装置102を通過してより低温になった外気を装置本体101の内部へ供給する。一方、給気口109に対してカバー110が装着された際には、給気ファン104はカバー110の通気部111を通して直接外気を装置本体101の内部へ供給する。本実施例によれば、装置本体101の内部における、給気ファン104から排気ファン105に至る空気の流路は、給気口109に対して冷却装置102又はカバー110のいずれが装着された際も同一である。このように、本実施例によれば、冷却装置102の装着時に冷気を取り込む給気口109と、冷却装置102の未装着時に外気を取り込む給気口109とが共通である。従って、装置本体101の内部のエアフローを変更することなく、ユーザーの要求により選択的に冷却装置102の着脱を決定することができる。これにより、例えば画像形成装置の長時間稼働を多く行うユーザーに対しては冷却装置102によるメリットを提供しながら、長時間稼働をそれほど行わないユーザーに対しては低コスト/低消費電力/シンプル構成のメリットを提供することができる。以下、更に詳しく説明する。3.標準装備次に、画像形成装置100の標準装備における給排気システムについて説明する。標準装備においては、給気口109には、冷却装置102ではなくカバー110が装着される。図2は、標準装備における画像形成装置100の正面図1の紙面手前側に対応が現れた外観を示す。以下、画像形成装置100の正面側を前部或いは前方といい、その反対側である背面側を後部或いは後方という。画像形成装置100は、重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも上方に配置された給気口109を装置本体101に有する。本実施例では、給気口109は、画像形成装置100の正面から見て、装置本体101の右上の前部に配置されている。又、画像形成装置100は、重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも上方に配置された給気ファン104を装置本体101に有する。本実施例では、給気ファン104は、画像形成装置100の正面から見て、装置本体の右上の前部であって、第4の画像形成部Pbの上方近傍に配置されている。上記給気口109は、給気ファン104の外側にある装置本体101の外装部に設けられている。この給気口109を覆うように、カバー110が取り付けられている。本実施例では、給気口109に隣接する装置本体101の外装部に、結合部としてのネジ穴21が設けられている。そして、カバー110は、固定手段としてのボルト22を、詳しくは後述する取り付け穴114図3を通して上記ネジ穴21に螺合することで、装置本体101に対して固定される。標準装備においては、カバー110の通気部111を通して外気を直接装置本体101の内部へ取り込んで、装置本体101の内部を冷やす。図3a、bは、カバー110の外観を示す。図3a、bに示すいずれのカバー110を用いてもよい。本実施例では、カバー110は全体として略矩形の板状部材であり、給気口109を部分的に遮蔽すると共に当該カバー110の内外を連通させて空気が通過することを許す通気部111を形成する、遮蔽部112を有する。図3aに示すカバー110は、遮蔽部112たるカバー本体に、略平行に複数本の通気部111が形成されたルーバー付きカバーとされている。又、図3bに示すカバー110は、遮蔽部112たるカバー本体に、通気部111として複数の穴が穿たれたパンチ穴付きカバーとされている。尚、カバー110の形状は、図3a、bに示すものに限定されるものではない。カバー110は、該カバー110を装置本体101に固定するための取り付け部113、113を、その長手方向の両端部に有する。本実施例では、一方の取り付け部113は、矩形板状のカバー本体の長手方向の側面から突出して設けられ、他方の取り付け部113は、矩形板状のカバー本体の短手方向の側面から突出して設けられている。そして、この取り付け部113、113には、カバー110を装置本体101に固定するのに用いられるボルト22を通す取り付け穴114、114が形成されている。カバー110を装置本体101に固定する際には、ボルト22の軸部を取り付け穴114に通し、ボルト22の首部の端面と装置本体101の外装部とで取り付け部113を挟持する。上述のように、本実施例では、給気口109及び給気ファン104は、重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも上方に配置されている。又、装置本体101の内部に送られた外気は、装置本体101の内部の温度より低温である。そのため、カバー110の通気部111、給気口109を通って、給気ファン104によって装置本体101の内部に取り込まれた外気は、図1中破線矢印で示すように、各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbの隙間を通って感光ドラム1や現像装置4の周囲に行き渡る。一方、画像形成装置100は、重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbと略同一の高さ又は各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも下方に配置された排気ファン105を装置本体101に有する。本実施例では、排気ファン105は、各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbを挟んで給気ファン104とは反対側の第1の画像形成部Pyの下方近傍における、装置本体101の後部に配置されている。この排気ファン105により、各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbの隙間を通って送られてきた空気は、装置本体101の外部へと排出される。このように、本実施例では、装置本体101の内部において、給気ファン104は排気ファン105よりも定着装置15から遠位に配置される。より詳細には、給気ファン104は、装置本体101の内部における最大の発熱源である定着装置15から最も離れた位置に配置され、排気ファン105は、その定着装置15の近傍に配置される。尚、本実施例では、定着装置15は、重力方向において各画像形成部Pよりも下方に配置されている。又、本実施例では、定着装置15の近傍の空気を装置本体101の外部に排出して、定着装置15からの熱を装置本体101の外部へより効果的に排出するための排熱手段としての排熱装置である排熱ファン106が別個に設けられている。本実施例では、排熱ファン106は、排気ファン105よりも定着装置15の近傍における、装置本体101の後部に配置されている。定着装置15により温度が上昇した空気は密度が低くなり重力方向上方へと移動する。そのため、本実施例の排熱手段としての排熱ファン106は少なくとも画像形成部とりわけ現像装置よりも重力方向下方に配置されている。当然、上昇する加熱された空気を効率的に除去するため、排熱ファン106は定着装置15と略同じ高さ又は重力方向上方の装置後方面に配置されるのが好ましい。尚、本実施例のように、排熱ファン106が重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbと略同一の高さ又は各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも下方に配置される場合、排熱ファン106も上記排気ファン105と同様の排気手段として機能し得る。上述のような給排気システムにより、各画像形成部Pの周辺のエアフローは、第4の画像形成部Pbから第1の画像形成部Pyへ向かい、且つ、前方から後方へ向かうようになる。これにより、定着装置15の熱が各画像形成部Pの周辺に伝わりにくい、効率の良いエアフローとなっている。4.オプション装備次に、画像形成装置100のオプション装備における給排気システムについて説明する。オプション装備においては、給気口109には、カバー110ではなく冷却装置102が装着される。図4は、給気口109に冷却装置102が装着されたオプション装備における本実施例の画像形成装置100の概略構成を示す。又、図5は、オプション装備における画像形成装置100の正面図4の紙面手前側に対応が現れた外観を示す。又、図6は、オプション装備における画像形成装置100の背面図4の紙面奥側に対応が現れた外観を示す。オプション装備においては、標準装備において給気口109に装着されているカバー110を取り外し、冷却装置102を装着する。本実施例では、冷却装置102は、連結ダクト103を介して、結合部21に装着される。連結ダクト103の一方の端部には、カバー110に設けられている取り付け部113及び取り付け穴114に対応する位置に、同様の取り付け部131及び取り付け穴図示せずが設けられている。従って、連結ダクト103は、取り付け穴を通してボルト22を装置本体101に設けられたネジ穴21に螺合することで、装置本体101に固定される。連結ダクト103の他方の端部は、冷却装置102に固定される。更に説明すると、画像形成装置100は、重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも上方に配置された給気口109を装置本体101に有する。本実施例では、給気口109は、画像形成装置100の正面から見て、装置本体101の右上の前部に配置されている。又、画像形成装置100は、重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも上方に配置された給気ファン104を装置本体101に有する。本実施例では、給気ファン104は、画像形成装置100の正面から見て、装置本体の右上の前部であって、第4の画像形成部Pbの上方近傍に配置されている。又、画像形成装置100は、重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも上方に配置された冷却装置102を装置本体101に有する。本実施例では、冷却装置102は、画像形成装置100の正面から見て、装置本体101の右上の後部に配置されている。又、冷却装置102と装置本体101とを連結する連結手段としての連結ダクト103が、画像形成装置100の正面から見て、装置本体101の右上に設けられている。冷気は、冷却装置102から、連結ダクト103を通り、連結ダクト103と給気口109との連結部の内側に設けられた給気ファン104によって、装置本体101の内部に送られる。装置本体101の内部に送られた冷気は、図1中破線矢印で示すように、各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbの隙間を通って感光ドラム1や現像装置4の周囲に行き渡る。オプション装備においては、冷却装置103を装着しない標準装備に比べると温度が約5~10°Cほど低い外気が装置本体101の内部に送られるため、この外気は装置本体101の内部で下方へより行き渡りやすい。つまり、画像形成部よりも重力方向で上方に配置された給気口109から低温の空気を画像形成装置本体へと送るため、密度が高い冷却された空気は下方へ移動しやすい。これにより、自然対流が発生し、換気効率が上昇する。一方、画像形成装置100は、重力方向において各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbと略同一の高さ又は各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbよりも下方に配置された排気手段としての排気ファン105を装置本体101に有する。本実施例では、排気ファン105は、各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbを挟んで給気手段としての給気ファン104とは反対側の第1の画像形成部Pyの下方近傍における、装置本体101の後部に配置されている。この排気ファン105により、各画像形成部Py、Pm、Pc、Pbの隙間を通って送られてきた空気は、装置本体101の外部へと排出される。上述のように、本実施例では、給気ファン104が定着装置15から最も離れた位置に配置される一方で、排気ファン105は定着装置15の近傍に配置される。又、上述のように、本実施例では、定着装置15からの熱を装置本体101の外部へ排出するための排熱手段としての排熱ファン106が別個に設けられている。上述のような給排気システムにより、各画像形成部Pの周辺のエアフローは、第4の画像形成部Pbから第1の画像形成部Pyへ向かい、且つ、前方から後方へ向かうようになる。これにより、定着装置15の熱が各画像形成部Pの周辺に伝わりにくい、効率の良いエアフローとなっている。5.冷却装置、給気ファン、排気ファン及び排熱ファンの構成次に、冷却装置102、給気ファン104、排気ファン105及び排熱ファン106について更に説明する。図7は、冷却装置102の一例の概略構成を示す。本実施例では、冷却装置102として、気化熱を利用した冷却装置102を使用した。冷却装置102は主に、圧縮機コンプレッサー121、凝縮機コンデンサー122、ドライヤー123、蒸発器エバボレーター124を有する。冷却装置102のメカニズムを説明する。先ず、冷媒が、圧縮機121において圧縮されて、高温高圧の冷媒に変化する。高温高圧となった冷媒は、凝縮器122において放熱すると、その温度が低下していき、液化する。この凝縮器122の部分では発熱する。そして、液化した冷媒は、乾燥手段としてのドライヤー123において水分、ゴミなどの不純物が除去された後、蒸発器124へ送られる。そして、蒸発器124において、冷媒は減圧膨張する。つまり、低圧、低温の状態で冷媒は蒸発し、このときに周囲から気化熱を奪っていく。この部分が冷気を生成する部分である。外気は、蒸発器124の周辺を通過する際により低温に冷却される。この冷気は、連結ダクト103を通り、給気ファン104によって装置本体101の内部へと供給される。ここで、通常、冷却装置102の出口部には送風ファンが設置されている。これに対し、本実施例では、装置本体101に給気ファン104が設置されているため、これで代用することで、冷却装置102の出口部の送風ファンは省略した。このように、本実施例では、給気口109に対して冷却装置102が装着された際の冷却装置102から装置本体101の内部への外気の流入は、装置本体102に設けられた給気ファン104のみによって推進される。これにより、コストの低下、冷却装置102の小型化を図ることができる。但し、所望により、冷却装置102の出口部に送風ファンを設けてもよい。本実施例では、冷却装置102の能力は500W程度、圧縮機定格150W程度である。又、冷媒には代替フロンであるHFCのなかでも運転効率の良いR134aを用いた。本実施例では、給気ファン104として、120角軸流ファンを2個使用した。この給気ファン104の供給風量は約1~3m3/分である。又、この給気ファン104は、上記冷却装置102により温度が約5~10°C低下させられた外気を供給する。本実施例では、排気ファン105として、120角軸流ファンを1個使用し、排熱ファン106として、120角軸流ファンを2個使用した。この排気ファン105、排熱ファン106の排出風量は、それぞれ約0.5~1.5m3/分、約1~3m3/分である。本実施例では、冷却装置102を各画像形成部Pよりも重力方向上部に配置しているため、重力を利用して冷気は装置本体101の内部の各画像形成部Pの周辺へ効率よくスムーズに送られる。又、給気ファン104が定着装置15から装置本体101の内部で最も離れた位置にあり、排気ファン105が定着装置15の近傍にあるため、定着装置15の熱を各画像形成部Pの周辺へ伝えることなく、効率よく各画像形成部Pの周辺の昇温を防止できる。6.排水処理装置次に、冷却装置102から発生する水の処理について説明する。図6に示すように、オプション装備においては、装置本体101には、冷却装置102から排出される水を処理する排水処理装置108が装着される。この排水処理装置108は、定着装置15の後方における装置本体101の後部に配置される。又、この排水処理装置108は、装置本体101に着脱可能とされており、標準装備においては、装置本体101から取り外される。図7を参照して、冷却装置102の内部の蒸発器124の周辺を外気が通過する際に、その外気が冷やされて、それに含まれていた水分が蒸発器124の表面で結露する。この結露した水分が、蒸発器124の下部に配置されたドレン皿125に落下し、蒸発皿126へ送られる。蒸発皿126上には蒸発シート127が設けられている。そして、蒸発皿126へ排水された水の一部は、凝縮器122や圧縮器121から発生する熱を利用して、ファン図示せずによって蒸発シート127に温風を当てることにより、蒸発させられる。ここで蒸発できなかった水は、排水パイプ107を通り、排水処理装置108へ送られる。図8は、排水処理装置108の概略構成を示す。排水処理装置108内には、L字型に屈曲された、水を吸水するフェルト状の吸水部材181が、上下2段に配置されている。冷却装置102から排水パイプ107を通して送られてきた水は、排水パイプ107と排水処理装置108との連結部に設けられた開口部182から、吸水部材181の最上部のL字の短手部181Aに落下する。この水は、毛細管現象により吸水部材181内を移動していき、重力方向上下に延びているL字の長手部181Bをゆっくりと落下していく。上方の吸水部材181を通過した水は、これに接触して配置されている下方の吸水部材181を通って更に重力方向下方に移動することができる。この排水処理装置108は、定着装置15の排熱ファン106の外側に設置されている。そして、排熱ファン106と排水処理装置108との連結部に設けられた開口部184を通して、排熱ファン106によって装置本体101の内部から排出される空気が、吸水部材181に吹き付けられる。この空気は、定着装置15からの熱で温められている。このように高温の定着排熱を吸水部材181に吹き付けることにより、吸水部材181内の水分は蒸発し、排水処理装置108の内部に設けられた排気ファン183によって排水処理装置108の外部へ排出される。尚、本実施例では、排気ファン105とは別個に定着装置15のための排熱ファン106を設け、排水処理装置108は、この排熱ファン106によって装置本体101の内部から排出される空気によって、冷却装置102からの排水を蒸発させる。これにより、画像形成部Pを冷やす空気のスムーズな流れをより良好に保ちながら、定着装置15からの排熱を冷却装置102からの排水を蒸発させるために有効に利用することができる。しかし、所望により、排気ファン105と排熱ファン106とを別個に設けることなく、排気ファン105によって装置本体101の内部から排出される空気により、冷却装置102からの排水を蒸発させるために利用してもよい。従来は、画像形成装置に冷却装置が設置されていると、比較的高い費用をかけて排水工事をするか、排水タンクを設置して頻繁に交換する必要があった。これに対し、本実施例では、排水処理装置108を画像形成装置100自体に設けることによって、上記排水工事や排水タンクの設置を不要とすることができる。又、本実施例の排水処理装置108は、定着装置15の排熱を利用しているため、熱リサイクルにも役立っている。7.効果本実施例では、標準装備とオプション装備とで、外気を取り入れる給気口109は同一であり、装置本体101の内部のエアフローも同一である。そのため、ユーザーは、画像形成装置100を導入した後、エアフローの変更のための改造などを行うことなく、必要に応じて容易に冷却装置102を後から画像形成装置100に追加して装着することができる。又、冷却装置102を装着した場合には、冷却装置102から発生する水を処理する排水処理装置108も画像形成装置100に追加して装着することができる。本実施例の適用例を示す。例えば、上記仕様の冷却装置102を装着したオプション装備においては、装置本体101の内部に供給する冷気の温度は、画像形成装置100の周囲の外気よりも約5~10°C低くなる。そのため、この画像形成装置100を長時間連続運転しても、現像剤の温度は40°C以下で推移する。しかし、冷却装置102を装着しない標準装備においては、外気をそのまま装置本体101の内部に供給する。そのため、短時間の稼動約1時間程度まででは現像剤の温度を40°C以下に維持できるが、数時間の長時間稼動時には現像剤の温度を40°C以下に維持することができず、最大45°C近くまで上昇する。このように温度が上昇すると、現像剤の劣化する速度が早まり、現像剤の寿命が短縮するなどの不具合が生じる場合がある。このような不具合を防止するために、冷却装置102を設置することが望ましいが、冷却装置102及び排水処理装置108の設置には、相応のコストがかかる。従って、長時間稼動を多く行うユーザーに対しては有効であるが、短時間稼動の多いユーザーに対しては、冷却装置102の設置は過剰装備となる。これに対し、本実施例によれば、装置本体101の内部のエアフローを変更することなく、容易に冷却装置102を着脱できるので、ユーザーの使い勝手に合わせて比較的安易に冷却装置102を装着するか否かを選択できる。これにより、短時間稼動の多いユーザーに対しては、冷却装置102のない低コスト/低消費電力/シンプル構成のメリットを提供することができる。一方で、長時間稼働を多く行うユーザーに対しては、冷却装置102によって長時間の連続運転が可能となるメリットを提供することができる。又、初め冷却装置102を設置しなかったユーザーが、その後使い方を変更して長時間稼働を多く行うようになった場合でも、後から冷却装置102を簡単に設置することができる。以上説明したように、本実施例によれば、装置本体101の内部の空気の流れを実質的に変更することなく簡易な構成により冷却装置102の着脱状態を切り替えることができ、所望の冷却能力に応じて効果的に装置本体の内部を冷やすことができる。又、本実施例によれば、給気口109及び給気ファン104を画像形成部Pよりも重力方向上部に配置する。これにより、小型の冷却装置102即ち、小型コンプレッサーを用いても、或いは冷却装置102を用いなくても、要求に応じて画像形成部Pの全体を効率よく冷やすことができる。又、これによって、画像形成部の雰囲気の温度も安定するので、現像剤の劣化が進みにくくなり、長期間にわたり安定した画像を形成することができる。又、冷却装置102を、画像形成部Pよりも重力方向上部という画像形成装置100における比較的高い位置に配置することにより、冷却装置102からの排水を重力を利用してスムーズに排水処理装置108へと導くことができる。実施例2次に、本発明の他の実施例について説明する。本実施例の画像形成装置の基本的な構成及び動作は実施例1のものと同じである。従って、実施例1のものと同一又はそれに相当する要素には同一符号を付して、詳しい説明は省略する。本実施例では、各現像装置4y、4m、4c、4bの内部に、現像剤の温度を検出する温度検出手段としての検出装置である温度センサ20y、20m、20c、20bがそれぞれ設置されている図10。そして、給気口109に対して冷却装置102が装着された際オプション装備に、制御部19が、この温度センサ20y、20m、20c、20bの検出結果に基づいて、冷却装置102のON/OFF稼働又は停止の状態を制御する。同じく、制御部19は装置本体101側に設けられた給気ファン104を含む各種ファンの動作を制御する。つまり、感光ドラム1の内部には、感光ドラム1の表面の温度をある所定の温度に維持するために、ヒータ図示せずが設置されている。これは、感光ドラム1の表面の温度が低温であると、その表面で湿気が結露して、画像流れなどの画像不良の原因となるためである。本実施例では、感光ドラム1の表面の温度は、ヒータにより、約35~40°Cの間になるように制御されている。一方、現像装置4内に収容された現像剤は、その特性を安定させるためには大幅な温度変化は好ましくなく、又現像剤自体の劣化を考慮すると高温でないことが好ましい。特に、現像剤の温度が40°Cを超えると、現像剤の劣化速度が急速に早まる傾向がある。又、現像剤の温度が45°Cを超えると、現像剤の流動性が悪化して、搬送路でのつまりなどの現像剤の搬送不良が発生することがある。この温度は、現像剤の種類により異なるが、近年は省エネなどのために、低温定着が主流になりつつあり、高温にすることが好ましくない現像剤が増えている。このような状況から、現像剤は約30~40°Cの間になるように制御するのが好ましい。図9は、本実施例における制御のフローチャートである。又、図10は、本実施例における概略制御ブロックを示す。画像形成装置100が備える制御装置としての制御部19は、図9aに示すフローチャートに記載の手順で画像形成装置100の各部を制御する。具体的には、画像形成装置100の電源を入れると、制御部19は、温度センサ20y、20m、20c、20bの検出結果が示す、各現像装置4y、4m、4c、4b内の現像剤の温度Ty、Tm、Tc、Tbの情報を読み込むステップ1。制御部19は、各現像装置4y、4m、4c、4b内の現像剤の温度Ty、Tm、Tc、Tbのいずれかが35°Cを超えた場合に、冷却装置102をONにするステップ2、3。そして、制御部19は、各現像装置4y、4m、4c、4b内の現像剤の温度Ty、Tm、Tc、Tbの全てが35°C以下になった場合に、冷却装置102をOFFにするステップ2、4。更に、制御部19は、装置本体101に冷却装置102が付いているか否かに応じて、各部の動作を切り換える。図9bは、冷却装置102が装置本体101に装着されているか否かに応じて行う制御を説明するためのフローチャートである。制御部19は、冷却装置102が装置本体101に装着されているか否かを検知するステップ2-1。冷却装置102が装置本体101に装着されたか否かは、サービスマンが装置本体101のタッチパネルなどの操作部を用いて登録するものとする。尚、給気口109に着脱自在に設けられたカバー110のみに、冷却装置102が備えていない突起を設け、突起を備える部材が装置本体101に装着されていない場合に冷却装置102が装着されていると判断しても良い。続いて、制御部19は、ステップ2-1で取得した情報に基づき、冷却装置102が装置本体101に装着されていればステップ2-4の処理を行い、冷却装置102が装置本体101に装着されていなければステップ2-3の処理を実行するステップ2-2。装置本体101に冷却装置102が装着されている場合、給気ファン104は冷却装置102の動作に合わせて動作させるステップ2-4。即ち、給気口109に対して冷却装置102が装着された場合、給気ファン104は、冷却装置102の稼働又は停止に連動して動作即ち、稼働又は停止する。又、装置本体101に冷却装置102が装着されていない場合、温度センサ20y、20m、20c、20bの出力に関わらず、制御部19は給気ファン104による給気を継続させるステップ2-3。即ち、給気口109に対して冷却装置102が装着されていない場合、給気ファン104は、温度センサ20y、20m、20c、20bの検知結果に関わらず給気を継続する。通常、画像形成装置100が電源投入後に画像形成開始指示を待っている状態であるスタンバイ中は、冷却装置102はOFFのまま、給気ファン104のみを稼動させ、外気を冷却することなくそのまま装置本体101の内部へ供給することになる。画像形成動作の終了直後を除き、スタンバイ中は、外気を冷却することなく供給するだけで、現像装置4を含む画像形成部Pの周辺の温度を所定の温度範囲現像装置4が約30~40°C、感光ドラム1が約35~40°Cに維持することが可能である。ここで、本実施例では、上述のように、現像剤の温度が35°C以下であるか否かで冷却装置102のON/OFFの切り替えを制御する。これは、現像装置4の自己昇温を考慮してのことである。つまり、現像装置4が稼動すると、現像スリーブや搬送スクリューと現像剤との摺擦により、現像剤が自己昇温して、周囲の温度よりも3~5°C程度上昇することが分かっている。そのため、現像剤の温度が40°C近くになってから冷却装置102を稼動させていては、冷却装置102による冷却が間に合わずに、現像剤の温度が40°Cを超えてしまう可能性があるからである。ただし、上記の数値はあくまでも一例であり、本発明を限定するものではない。以上、本実施例の制御により、省エネルギー化を図りながら、現像剤の温度を好ましい範囲例えば30~40°Cに維持することができる。従って、本実施例によれば、省エネルギー化を図りながら、長期間にわたり色味濃度を安定させ、かぶり画像やスジ画像といった画像欠陥を防止し、又現像剤の長寿命化を図ることができる。