"固定スクロール21と可動スクロール31とを有する流体の圧縮機構20と、主軸41と該主軸41の一端に偏心形成されて上記可動スクロール31の背面側に連結される偏心部42とを有するクランク軸40と、ステータ51と上記クランク軸40の主軸41に連結されたロータ52とを有し、上記可動スクロール31を回転駆動させる駆動モータ50とを備えたスクロール圧縮機であって、上記クランク軸40の主軸41及び上記駆動モータ50のロータ52の少なくとも一方には、回転時に上記可動スクロール31の遠心力とバランスすると共に、上記可動スクロール31の遠心力とバランスすることで生じる上記クランク軸40の撓みを抑制するウェイト80が設けられていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項1において、上記ウェイト80は、回転時に上記可動スクロール31の遠心力とバランスするバランスウェイト8182と、上記可動スクロール31の遠心力と上記バランスウェイト8182の遠心力とをバランスすることで生じる上記クランク軸40の撓みを抑制する撓み抑制ウェイト919293とによって構成され、上記バランスウェイト8182は、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42とは反対側に位置する第1バランスウェイト81と、該第1バランスウェイト81よりも上記偏心部42から離れた位置に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42と同じ側に位置する第2バランスウェイト82とからなり、上記撓み抑制ウェイト919293は、上記主軸41の上部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42とは反対側に位置する上部撓み抑制ウェイト91と、上記主軸41の中央部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42と同じ側に位置する中央部撓み抑制ウェイト92と、上記主軸41の下部に設けられ、重心が上記主軸41の軸心を基準に上記偏心部42とは反対側に位置する下部撓み抑制ウェイト93とからなり、上記上部撓み抑制ウェイト91、中央部撓み抑制ウェイト92及び下部撓み抑制ウェイト93は互いにバランスされていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項2において、上記第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82の少なくとも1つは、上記上部撓み抑制ウェイト91、中央部撓み抑制ウェイト92及び下部撓み抑制ウェイト93の何れかと一体に形成されていることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項1において、上記ウェイト80は、回転時に、上記可動スクロール31の遠心力とバランスする第1力及び第2力と、上記可動スクロール31の遠心力と上記第1力及び第2力とをバランスすることで生じる上記クランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第3力、第4力及び第5力とを発生させるものであり、上記主軸41の上部に設けられ上記第3力を遠心力として発生させる上部ウェイト101と、上記主軸41の中央部に設けられ上記第1力と上記第4力の合力を遠心力として発生させる中央部ウェイト102と、上記主軸41の下部に設けられ上記第2力と上記第5力の合力を遠心力として発生させる下部ウェイト103からなることを特徴とするスクロール圧縮機。請求項1において、上記ウェイト80は、回転時に、上記可動スクロール31の遠心力とバランスする第1力及び第2力と、上記可動スクロール31の遠心力と上記第1力及び第2力とをバランスすることで生じる上記クランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第3力、第4力及び第5力とを発生させるものであり、上記主軸41の上部に設けられ上記第1力と上記第3力の合力を遠心力として発生させる上部ウェイト101と、上記主軸41の中央部に設けられ上記第4力を遠心力として発生させる中央部ウェイト102と、上記主軸41の下部に設けられ上記第2力と上記第5力の合力を遠心力として発生させる下部ウェイト103からなることを特徴とするスクロール圧縮機。従来のスクロール圧縮機では、クランク軸の回転数を高くすることによって、冷媒の圧縮流量を大きくできる。しかし、クランク軸の回転数が高くなると、可動スクロール、バランスウェイト及びカウンタウェイトの遠心力が共に大きくなって、クランク軸の撓みが大きくなってしまう。そのため、クランク軸を支える軸受の磨耗が大きくなって軸受耐力が低下するという問題があった。そこで本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、クランク軸が高速回転する場合の軸受耐力の低下を抑制することにある。第1の発明は、固定スクロール21と可動スクロール31とを有する流体の圧縮機構20と、主軸41と該主軸41の一端に偏心形成されて可動スクロール31の背面側に連結される偏心部42とを有するクランク軸40と、ステータ51とクランク軸40の主軸41に連結されたロータ52とを有し、可動スクロール31を回転駆動させる駆動モータ50とを備えたスクロール圧縮機を前提としている。そして、クランク軸40の主軸41及び駆動モータ50のロータ52の少なくとも一方には、回転時に可動スクロール31の遠心力とバランスすると共に、可動スクロール31の遠心力とバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制するウェイト80が設けられている。上記第1の発明では、主軸41及びロータ52の少なくとも一方に設けられたウェイト80の遠心力によって、回転時に可動スクロール31の遠心力がバランスされると共に、可動スクロール31の遠心力がバランスされることで生じるクランク軸40の撓みが抑制される。そのため、クランク軸40の回転数が高くなっても、クランク軸40の撓みは増大しなくなる。よって、高速回転時に、クランク軸40が軸受に片当たりして局所的に過大な接触面圧が発生することが抑制され、軸受の磨耗が抑制される。第2の発明は、上記第1の発明において、ウェイト80は、回転時に可動スクロール31の遠心力とバランスするバランスウェイト8182と、可動スクロール31の遠心力とバランスウェイト8182の遠心力とをバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制する撓み抑制ウェイト919293とによって構成されている。バランスウェイト8182は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置する第1バランスウェイト81と、該第1バランスウェイト81よりも偏心部42から離れた位置に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置する第2バランスウェイト82とからなる。撓み抑制ウェイト919293は、主軸41の上部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置する上部撓み抑制ウェイト91と、主軸41の中央部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置する中央部撓み抑制ウェイト92と、主軸41の下部に設けられ、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置する下部撓み抑制ウェイト93とからなり、上部撓み抑制ウェイト91、中央部撓み抑制ウェイト92及び下部撓み抑制ウェイト93は互いにバランスされているものである。上記第2の発明では、上記ウェイト80として、第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82が設けられている。クランク軸40を回転させると、第1バランスウェイト81の遠心力は偏心部42の偏心方向とは反対方向に発生し、第2バランスウェイト82の遠心力は偏心部42の偏心方向と同じ方向に発生する。これら2つの遠心力が主軸41に作用すると、偏心部42には、偏心部42の偏心方向とは反対方向、つまり、可動スクロール31の遠心力とは反対方向の力が生じて、可動スクロール31の遠心力はバランスされる。スクロール圧縮機1では、クランク軸40の回転数が高くなると、可動スクロール31、第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82の遠心力が共に大きくなる。そのため、クランク軸40は、これらの力を受けて大きく撓もうとする。しかし、上記第2の発明では、上記ウェイト80として、バランスウェイト8182に加えて、3つの撓み抑制ウェイト919293が設けられている。クランク軸40を回転させると、上部撓み抑制ウェイト91の遠心力は偏心部42の偏心方向とは反対方向に発生する。また、中央部撓み抑制ウェイト92の遠心力は偏心部42の偏心方向と同じ方向に発生し、下部撓み抑制ウェイト93の遠心力は偏心部42の偏心方向とは反対方向に発生する。上部撓み抑制ウェイト91の遠心力と可動スクロール31の遠心力、中央部撓み抑制ウェイト92の遠心力と第1バランスウェイト81の遠心力、下部撓み抑制ウェイト93の遠心力と第2バランスウェイト82の遠心力は、それぞれ作用する方向が反対である。従って、これら3つの撓み抑制ウェイト919293の遠心力は、可動スクロール31、第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82の遠心力によって生じるクランク軸40の撓みを抑制するように作用する。第3の発明は、上記第2の発明において、第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82の少なくとも1つは、上部撓み抑制ウェイト91、中央部撓み抑制ウェイト92及び下部撓み抑制ウェイト93の何れかと一体に形成されているものである。上記第3の発明では、部品点数及び組立工数を減らすことができる。第4の発明は、上記第1の発明において、ウェイト80は、回転時に、可動スクロール31の遠心力とバランスする第1力及び第2力と、可動スクロール31の遠心力と第1力及び第2力とをバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第3力、第4力及び第5力とを発生させるものである。そして、主軸41の上部に設けられ第3力を遠心力として発生させる上部ウェイト101と、主軸41の中央部に設けられ第1力と第4力の合力を遠心力として発生させる中央部ウェイト102と、主軸41の下部に設けられ第2力と第5力の合力を遠心力として発生させる下部ウェイト103からなるものである。上記第4の発明では、3つのウェイト101102103によって、回転時に可動スクロール31の遠心力とバランスする2つの力とクランク軸40の撓みを抑制する3つの力を発生させている。この状態は、2つのバランスウェイト8182と3つの撓み抑制ウェイト919293を主軸41に設けてクランク軸40を回転させた状態と同じである。よって、第4の発明においても、可動スクロール31の遠心力とバランスしつつ、且つクランク軸40の撓みが抑制された状態が形成される。第5の発明は、上記第1の発明において、ウェイト80は、回転時に、可動スクロール31の遠心力とバランスする第1力及び第2力と、可動スクロール31の遠心力と第1力及び第2力とをバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制し、且つ互いにバランスのとれた第3力、第4力及び第5力とを発生させるものである。そして、主軸41の上部に設けられ第1力と第3力の合力を遠心力として発生させる上部ウェイト101と、主軸41の中央部に設けられ第4力を遠心力として発生させる中央部ウェイト102と、主軸41の下部に設けられ第2力と第5力の合力を遠心力として発生させる下部ウェイト103からなるものである。上記第5の発明では、3つのウェイト101102103によって、回転時に可動スクロール31の遠心力とバランスする2つの力とクランク軸40の撓みを抑制する3つの力を発生させている。この状態は、2つのバランスウェイト8182と3つの撓み抑制ウェイト919293を主軸41に設けてクランク軸40を回転させた状態と同じである。よって、第5の発明においても、可動スクロール31の遠心力とバランスしつつ、且つクランク軸40の撓みが抑制された状態が形成される。本発明によれば、回転時に可動スクロール31の遠心力とバランスすると共に、可動スクロール31の遠心力とバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制するウェイト80を、クランク軸40の主軸41及び駆動モータ50のロータ52の少なくとも一方に設けるようにした。これにより、クランク軸40の回転数が高い場合に、クランク軸40の撓みが大きくなるのを抑制することができる。その結果、従来に比べて、高速回転時における軸受の磨耗を抑制でき、磨耗による軸受耐力の低下を抑制できる。第2の発明によれば、上記ウェイト80として、2つのバランスウェイト8182と3つの撓み抑制ウェイト919293を設けるようにした。このように、バランスウェイト8182と撓み抑制ウェイト919293を別々に設けることで、可動スクロール31の遠心力とバランスしつつ、クランク軸40の撓みを抑制した状態を確実に形成することができる。第3の発明によれば、第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82の少なくとも1つを、上部撓み抑制ウェイト91、中央部撓み抑制ウェイト92及び下部撓み抑制ウェイト93の何れかと一体に形成するようにした。そのため、部品点数及び組立工数を減らすことができ、スクロール圧縮機1を低コスト化できる。第4の発明によれば、上記ウェイト80として、上部ウェイト101、中央部ウェイト102及び下部ウェイト103を設けて、回転時に可動スクロール31の遠心力とバランスする2つの力とクランク軸40の撓みを抑制する3つの力を発生させるようにした。この状態は、2つのバランスウェイト8182と3つの撓み抑制ウェイト919293を主軸41に設けてクランク軸40を回転させた状態と同じである。よって、第4の発明においても、高速回転時における軸受の磨耗を抑制して軸受耐力の低下を抑制できる。また、2つのバランスウェイト8182と3つの撓み抑制ウェイト919293を設ける場合に比べて、ウェイトの総重量及び総体積を小さくできるため、スクロール圧縮機1を軽量化できると共に、ウェイトの設置スペースを小さくしてスクロール圧縮機1を小型化できる。第5の発明によれば、上記ウェイト80として、上部ウェイト101、中央部ウェイト102及び下部ウェイト103を設けて、回転時に可動スクロール31の遠心力とバランスする2つの力とクランク軸40の撓みを抑制する3つの力を発生させるようにした。この状態は、2つのバランスウェイト8182と3つの撓み抑制ウェイト919293を主軸41に設けてクランク軸40を回転させた状態と同じである。よって、第5の発明においても、高速回転時における軸受の磨耗を抑制して軸受耐力の低下を抑制できる。また、2つのバランスウェイト8182と3つの撓み抑制ウェイト919293を設ける場合に比べて、ウェイトの総重量及び総体積を小さくできるため、スクロール圧縮機1を軽量化できると共に、ウェイトの設置スペースを小さくしてスクロール圧縮機1を小型化できる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施形態及び変形例は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、或いはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》本実施形態のスクロール圧縮機1は、例えば、冷凍サイクルを行う冷媒回路図示省略に接続され、冷媒を圧縮するためのものである。図1に示すように、スクロール圧縮機1は、ケーシング10、圧縮機構20、ハウジング60、駆動モータ50、下部軸受部70、クランク軸40を備えている。上記ケーシング10は、上下方向に軸線を有する円筒状の密閉容器である。ケーシング10の内部空間には、上から下に向かって順に、圧縮機構20、ハウジング60、駆動モータ50、下部軸受部70が配置されている。また、クランク軸40は、ケーシング10の内部において、ケーシング10の軸線に沿うように配置されている。ケーシング10の上部には、冷媒回路の冷媒を圧縮機構20へ導く吸入管14が貫通固定されている。ケーシング10の中央部には、ケーシング10内の冷媒を冷媒回路へ吐出させる吐出管15が貫通固定されている。ケーシング10の下部には、潤滑油が貯留された油溜まり部16が形成されている。上記クランク軸40は、主軸41、偏心部42、油吸入部44を備えている。主軸41は、上下方向に延びるように配置され、その上端には、側面が全周に亘って径方向に突出した突出部43が形成されている。偏心部42は、その突出部43の上面、つまり、主軸41の上端に偏心形成されている。この偏心部42は、円柱状に形成され、突出部43の上面から上方へ突出し、その軸心が主軸41の軸心に対して偏心している。また、油吸入部44は、円筒状に形成され、一端が主軸41の下端に固定され、他端が油溜まり部16に浸漬されている。クランク軸40の内部には、下端の油吸入部44から上端の偏心部42へ貫く給油路45が形成されている。上記圧縮機構20は、ハウジング60の上面に固定される固定スクロール21と、その固定スクロール21に噛合する可動スクロール31とを備えている。上記固定スクロール21は、鏡板22と、該鏡板22の前面図1では下面に形成された渦巻き状インボリュート状のラップ23と、該ラップ23の外周側に位置して該ラップ23と連続的に形成された外周壁部24とを有している。外周壁部24の先端面は、ラップ23の先端面と略面一に形成され、ハウジング60の上面に接して固定されている。また、外周壁部24には、吸入ポート25が設けられ、その吸入ポート25には、吸入管14が気密状に接合されている。また、固定スクロール21の鏡板22の中央部には、鏡板22を厚さ方向に貫通する吐出口26が設けられている。鏡板22の背面図1では上面側の吐出口26の開口は、蓋材27によって閉口されている。吐出口26は、固定スクロール21の鏡板22及びハウジング60に形成される通路図示省略を介して、ハウジング60の下方の下部空間18に連通している。上記可動スクロール31は、鏡板32と、該鏡板32の前面図1では上面に形成された渦巻き状インボリュート状のラップ33とを備えている。可動スクロール31のラップ33は固定スクロール21のラップ23に噛合しており、固定スクロール21の鏡板22と可動スクロール31の鏡板32との間には、両ラップ23,33によって仕切られた空間からなる圧縮室30が形成される。また、可動スクロール31の鏡板32の背面側の中心部には、円筒状のボス部34が一体に形成されている。ボス部34には軸受35が圧入されており、その軸受35には、クランク軸40の偏心部42が回転可能に支持されている。このように、偏心部42は、可動スクロール31の背面側に連結されている。そのため、図2に示すように、クランク軸40が回転することによって、可動スクロール31が偏心回転し、その可動スクロール31の遠心力Aが偏心部42に対して偏心方向に作用する。上記ハウジング60は、図1に示すように、皿状に形成され、環状の外周部と上面に凹状の凹部61が形成された中央部を有している。ハウジング60は、外周部においてケーシング10に圧入固定されて気密状に密着されている。よって、ケーシング10の内部空間は、ハウジング60によって圧縮機構20が収容される上部空間17と駆動モータ50が収容される下部空間18に区画されている。上記ハウジング60には、凹部61の底面からハウジング60下端面に貫通する貫通孔62が形成されている。貫通孔62には、上部軸受63が圧入固定されており、その上部軸受63に主軸41の上部が回転可能に支持されている。また、上記ハウジング60の上面には、凹部61の外周縁部に環状のシール部材64が設けられている。このシール部材64は、可動スクロール31の鏡板32の背面側に当接した状態で保持され、可動スクロール31の背面側の空間をシール部材64の内周側の空間と外周側の空間とに区画している。シール部材64の内周側の空間は、凹部61とその凹部61に連通する給油路45によって空間形成されている。一方、シール部材64の外周側の空間は、ハウジング60の外周部と可動スクロール31の間の隙間によって空間形成されている。シール部材64の外周側の空間には、可動スクロール31の鏡板32の背面に形成されたキー溝図示省略と、ハウジング60の外周部の上面に形成されたキー溝図示省略とに係合され、可動スクロール31の自転を防止するオルダムカップリング67が設けられている。上記駆動モータ50は、ステータ51とロータ52とを備えている。ステータ51は、焼嵌め等によってケーシング10に固定されている。ロータ52は、ステータ51の内側において、ステータ51と同軸に配置され、クランク軸40の主軸41に焼嵌め等によって固定されている。上記下部軸受部70は、筒状の軸受保持部72と、該軸受保持部72の外周面に外向きに突設されケーシング10に固定される固定部73とを有している。軸受保持部72には、下部軸受71が圧入されており、その下部軸受71に主軸41の下部が回転可能に支持されている。上記クランク軸40の主軸41には、第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82が設けられている。これら2つのバランスウェイト8182は、回転時に可動スクロール31の遠心力Aとバランスするものであり、本発明のウェイト80の一部を構成している。第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82は、それぞれ平面視C字状に形成されている。第1バランスウェイト81は、ハウジング60とロータ52の間以下、中央部と言うの、主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側の主軸41の側面に取り付けられている。一方、第2バランスウェイト82は、ロータ52と下部軸受部70の間以下、下部と言うの、主軸41の軸心を基準に第1バランスウェイト81とは反対側の主軸41の側面に取り付けられている。このように、第1バランスウェイト81は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置するように設けられ、第2バランスウェイト82は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置するように設けられている。これら2つのバランスウェイト8182を取り付けた状態でクランク軸40を回転させると、図2に示すように、偏心部42の偏心方向とは反対方向に第1バランスウェイト81の遠心力Bが発生し、偏心部42の偏心方向と同じ方向に第2バランスウェイト82の遠心力Cが発生する。これら2つの遠心力B、Cが主軸41に作用すると、偏心部42には、偏心部42の偏心方向とは反対方向、つまり、可動スクロール31の遠心力Aとは反対方向の力Dが生じて可動スクロール31の遠心力Aはバランスされる。しかし、可動スクロール31の遠心力Aと2つのバランスウェイト8182の遠心力B、Cをバランスすると、例えば、クランク軸40の回転数が高い場合に、遠心力A、B、Cが共に大きくなって、クランク軸40は大きく撓もうとする。そこで、本実施形態では、図1に示すように、クランク軸40の主軸41に、上部撓み抑制ウェイト91、中央部撓み抑制ウェイト92、及び下部撓み抑制ウェイト93が設けられている。これら3つの撓み抑制ウェイト919293は、可動スクロール31の遠心力Aとバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制するものであり、本発明のウェイト80の一部を構成している。これら3つの撓み抑制ウェイト919293は、それぞれ平面視C字状に形成されている。上部撓み抑制ウェイト91は、突出部43以下、上部と言うの、主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側の側面に取り付けられている。中央部撓み抑制ウェイト92は、主軸41中央部の、主軸41の軸心を基準に上部撓み抑制ウェイト91とは反対側の側面に取り付けられている。下部撓み抑制ウェイト93は、主軸41下部の、主軸41の軸心を基準に上部撓み抑制ウェイト91と同じ側の側面に取り付けられている。このように、上部撓み抑制ウェイト91は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置するように設けられ、中央部撓み抑制ウェイト92は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置するように設けられ、下部撓み抑制ウェイト93は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置するように設けられている。これら3つの撓み抑制ウェイト919293を取り付けた状態でクランク軸40を回転させると、図3に示すように、上部撓み抑制ウェイト91の遠心力Eは偏心部42の偏心方向とは反対方向に発生する。また、中央部撓み抑制ウェイト92の遠心力Fは偏心部42の偏心方向と同じ方向に発生し、下部撓み抑制ウェイト93の遠心力Gは偏心部42の偏心方向とは反対方向に発生する。これら3つの撓み抑制ウェイト919293の遠心力E、F、Gは、互いにバランスがとれている。また、遠心力Eと可動スクロール31の遠心力A、遠心力Fと第1バランスウェイト81の遠心力B、遠心力Gと第2バランスウェイト82の遠心力Cは、それぞれ作用する方向が反対である。よって、3つの撓み抑制ウェイト818283の遠心力E、F、Gは、遠心力A、B、Cによって生じたクランク軸40の撓みを抑制するように作用する。そのため、クランク軸40の回転数が高く、可動スクロール31及び2つのバランスウェイト9192の遠心力A、B、Cが大きい場合でも、クランク軸40の撓みは抑制される。その結果、クランク軸40が各軸受6371に片当たりして、局所的に過大な接触面圧を発生することがなくなり、軸受6371の磨耗は抑制される。-実施形態の効果-本実施形態では、クランク軸40の主軸41にウェイト80を設けて、回転時に可動スクロール31の遠心力Aとバランスすると共に、可動スクロール31の遠心力Aとバランスすることで生じるクランク軸40の撓みを抑制するようにした。これにより、クランク軸40の回転数が高い場合に、クランク軸40の撓みが大きくなるのを抑制できる。その結果、従来に比べて、高速回転時における軸受の磨耗を抑制でき、磨耗による軸受耐力の低下を抑制できる。また、本実施形態では、上記ウェイト80として、2つのバランスウェイト8182と3つの撓み抑制ウェイト919293を設けるようにした。これにより、可動スクロール31の遠心力Aとバランスしつつ、クランク軸40の撓みを抑制した状態を確実に形成することができる。《実施形態1の変形例》上記実施形態1については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態1では、第1バランスウェイト81と中央部撓み抑制ウェイト92が、それぞれ主軸41の中央部ハウジング60とロータ52の間に取り付けられている。しかし、ウェイトの取り付け場所はこの限りではなく、これら2つのウェイト8192の少なくとも1つをロータ52の上面に取り付けても構わない。また、上記実施形態1では、第2バランスウェイト82と下部撓み抑制ウェイト93が、それぞれ主軸41の下部ロータ52と下部軸受部70の間に取り付けられている。しかし、ウェイトの取り付け場所はこの限りではなく、これら2つのウェイト8293の少なくとも1つをロータ52の下面に取り付けても構わない。また、上記実施形態1では、第1バランスウェイト81及び第2バランスウェイト82を、それぞれ平面視C字状に形成し、主軸41の側面に取り付けるようにした。しかし、第1バランスウェイト81は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置し、第2バランスウェイト82は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置するものであれば、その形状及び配置はこの限りでない。また、上記実施形態1では、上部撓み抑制ウェイト91、中央部撓み抑制ウェイト92及び下部撓み抑制ウェイト93も、それぞれ平面視C字状に形成し、主軸41の側面に取り付けるようにした。しかし、上部撓み抑制ウェイト91は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置し、中央部撓み抑制ウェイト92は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42と同じ側に位置し、下部撓み抑制ウェイト93は、重心が主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側に位置するものであれば、その形状及び配置はこの限りでない。また、上記実施形態1では、主軸41の中央部に第1バランスウェイト81を設けているが、この限りではなく、例えば、主軸41の上部に第1バランスウェイト81を設けて、回転時に遠心力Bを作用させても構わない。また、上記実施形態1では、2つのバランスウェイト8182と、3つの撓み抑制ウェイト919293を別々に形成するようにした。しかし、この限りではなく、例えば、第1バランスウェイト81と中央部撓み抑制ウェイト92を一体に形成しても構わない。このように、バランスウェイト8182及び撓み抑制ウェイト919293の何れかを一体に形成すると、部品点数及び組立工数を減らすことができ、スクロール圧縮機1を低コスト化できる。《実施形態2》次に、本発明の実施形態2を図面に基づいて詳細に説明する。実施形態2は、上記実施形態1のウェイトの数を変更したものである。つまり、上記実施形態1では、主軸41に5つのウエイト818291~93が設けられていたが、実施形態2では、図4に示すように、3つのウェイト101102103を設けるようにした。クランク軸40の主軸41には、上部ウェイト101、中央部ウェイト102及び下部ウェイト103が設けられている。これら3つのウェイト101102103は、それぞれ平面視C字状に形成されている。上部ウェイト101は、主軸41上部の、主軸41の軸心を基準に偏心部42とは反対側の側面に取り付けられている。図5に示すように、この上部ウェイト101は、回転時に、上記実施形態1の上部撓み抑制ウェイト91の遠心力Eと同じ大きさの遠心力Eが発生するように構成されている。また、中央部ウェイト102は、主軸41中央部の、主軸41の軸心を基準に上部ウェイト101とは反対側の側面に取り付けられている。この中央部ウェイト102は、回転時に、上記実施形態1の中央部撓み抑制ウェイト92の遠心力Fから第1バランスウェイト81の遠心力Bを差し引いた合力と同じ大きさの遠心力F-Bが発生するように構成されている。また、下部ウェイト103は、主軸41下部の、主軸41の軸心を基準に上部ウェイト101と同じ側の側面に取り付けられている。この下部ウェイト103は、回転時に、上記実施形態1の下部撓み抑制ウェイト93の遠心力Gから第2バランスウェイト82の遠心力Cを差し引いた合力と同じ大きさの遠心力G-Cが発生するように構成されている。ここで、遠心力B、遠心力C、遠心力E、遠心力F、遠心力Gは、それぞれ本発明の第1力、第2力、第3力、第4力、第5力を構成している。実施形態2では、上記実施形態1と同じ状態が形成されている。具体的には、可動スクロール31の遠心力Aとバランスするために2つの遠心力B及びCが作用すると共に、クランク軸40の撓みを抑制するために3つの遠心力E、F、Gが作用した状態が形成されている。従って、実施形態2においても、上記実施形態1と同様に、高速回転時における軸受の磨耗を抑制して軸受耐力の低下を抑制できる。また、上記実施形態1と比べて、ウェイトの総重量及び総体積を小さくできるため、スクロール圧縮機1を軽量化できると共に、ウェイトの設置スペースを小さくしてスクロール圧縮機1を小型化できる。《実施形態2の変形例》上記実施形態2については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態2では、中央部ウェイト102が主軸41の中央部ハウジング60とロータ52の間に取り付けられているが、その中央部ウェイト102をロータ52の上面に取り付けても構わない。また、下部ウェイト103が主軸41の下部ロータ52と下部軸受部70の間に取り付けられているが、その下部ウェイト103をロータ52の下面に取り付けても構わない。上記実施形態2では、3つのウェイト101102103を、それぞれ平面視C字状に形成するようにしたが、形状はこの限りでない。また、上記実施形態2では、遠心力Fが遠心力Bよりも大きく、遠心力Gが遠心力Cよりも大きい場合について説明した。しかし、これに限らず、遠心力Fが遠心力Bよりも小さく、遠心力Gが遠心力Cよりも小さい場合に、主軸41の軸心を基準に、上部ウェイト101と同じ側に中央部ウェイト102を設け、上部ウェイト101とは反対側に下部ウェイト103を設けても構わない。また、上記実施形態2では、回転時に、遠心力Eを発生させる上部ウェイト101と、遠心力Fと遠心力Bの合力F-Bを発生させる中央部ウェイト102を設けるようにした。しかし、上部ウェイト101及び中央部ウェイト102はこの限りではなく、図6に示すように、回転時に、遠心力Bと遠心力Eの合力BEを発生させる上部ウェイト101と、遠心力Fを発生させる中央部ウェイト102を設けても構わない。"