"エネルギー発生体の人体対向表面側に遷移金属微粒子を含有した基体を配置した施療ユニットを備えたことを特徴とする健康器具。遷移金属微粒子は、体積平均粒子径が1μm以下であるチタン、金、パラジウムのいずれかを含むことを特徴とする請求項1記載の健康器具。遷移金属微粒子はゲル体に含有されていることを特徴とする請求項1又は2記載の健康器具。ゲル体中に含まれる遷移金属微粒子の濃度は、0.0001~0.1重量であることを特徴とする請求項3記載の健康器具。エネルギー発生体が、磁気発生装置、超音波発生装置、電磁波発生装置、発熱装置のいずれかであることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の健康器具。磁気発生装置が交流磁場発生装置であることを特徴とする請求項5記載の健康器具。健康器具が、ポータブルタイプであることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の健康器具。健康器具が、イスタイプであることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の健康器具。健康器具が、ベッドタイプであることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の健康器具。本出願人、発明者は、独自開発した水密条件下で高温溶解させて微粒子化したチタン、金、パラジウムなどの遷移元素を用いた健康用具に関する研究開発を継続しており、多数提案している。本発明者は、この独自開発したチタン、金、パラジウムなどの遷移元素微粒子を用いた、優れた健康用具、治療具の開発提供を目的としている。さらに鋭意研究開発を続けた結果、微粒子チタンと磁気発生装置などと組み合わせることにより、優れた健康増進が図れることを知見して、本発明を提案するに至った。本発明の主な構成は、次のとおりである。1.エネルギー発生体の人体対向表面側に遷移金属微粒子を含有した基体を配置した施療ユニットを備えたことを特徴とする健康器具。2.遷移金属微粒子は、体積平均粒子径が1μm以下であるチタン、金、パラジウムのいずれかを含むことを特徴とする1.記載の健康器具。3.遷移金属微粒子はゲル体に含有されていることを特徴とする1.又は2.記載の健康器具。4.ゲル体中に含まれる遷移金属微粒子の濃度は、0.0001~0.1重量であることを特徴とする3.記載の健康器具。5.エネルギー発生体が、磁気発生装置、超音波発生装置、電磁波発生装置、発熱装置のいずれかであることを特徴とする1.~4.のいずれかに記載の健康器具。6.磁気発生装置が交流磁場発生装置であることを特徴とする5.記載の健康器具。7.健康器具が、ポータブルタイプであることを特徴とする1.~6.のいずれかに記載の健康器具。8.健康器具が、イスタイプであることを特徴とする1.~6.のいずれかに記載の健康器具。9.健康器具が、ベッドタイプであることを特徴とする1.~6.のいずれかに記載の健康器具。本発明の健康器具は、遷移金属微粒子を含有した基体を配置した面を身体側に向くようにセットした施療ユニットを、身体に装着あるいはイスに座ることやベッドに乗った状態で、エネルギーの発生装置を作動させる。発生した磁力線などによって遷移金属が励起し、活性化して作用を強める。また、磁力などのエネルギーが直接、施療部位に作用することにより、両者の作用が強化される。装着部位のこりや筋肉痛などの改善、生理症状の緩和や血行改善をはかることができる。磁気照射あるいは遷移金属微粒子を単独で適用した場合に比べて、併用による優れた効果を確認できた。本発明は、チタン、パラジウムや金などの遷移金属の微粒子を含有した基体を磁気発生装置などのエネルギー発生機器の表面に取り付けた施療ユニットを備えた健康器具である。発生するエネルギーがチタン、パラジウムや金などの遷移金属に作用し、これらの遷移金属を活性化すると同時に人体に作用して、健康改善効果を相乗的に発揮する。遷移金属微粒子は、基体に保持させる。基体は、本健康器具の人体に接触する側に配置される。特に、疲労、筋肉痛、凝り、関節硬化、冷え、生理不順、不眠などの改善に有効である。<遷移金属微粒子について>遷移金属微粒子は遷移金属でもよいし、遷移金属化合物でもよい。遷移金属は、周期表で第3族元素から第11族元素の間に存在する元素の総称であり、一般に高い融点と固さを有する金属である。常磁性を示すものも多い。鉄、コバルト、ニッケルのように強磁性を示すものも存在する。遷移金属では、電子軌道が閉殻しておらず電子が容易にエネルギー順位の高い軌道に遷移する。遷移金属は、特に制限されないが、例えば、チタン、ジルコニウム等の第4族元素、バナジウム、ニオブ等の第5族元素、ニッケル、パラジウム、白金等の第10族元素、銅、銀、金等の第11族元素等が挙げられ、好ましくは、チタン、パラジウム、白金、銀、金である。遷移金属化合物は、特に制限されないが、例えば、前述の遷移金属の化合物が挙げられ、好ましくは、チタン化合物、パラジウム化合物、白金化合物、銀化合物および金化合物であり、より好ましくは、チタン化合物である。チタン化合物は、特に制限されないが、例えば、TiH2、TiH4等の水素化物、TiO、Ti2O3、TiO2、Ti2、Ti3、M2TiO3Mは金属原子等の酸化物、TiS、Ti2S3、TiS2等の硫化物、Ti23、Ti2、TiP2O7等の酸素酸塩、Ti2B、TiB、TiB2、Ti2B5等のホウ化物、TiC等の炭化物、TiSi2、TiSi、Ti5Si3等のケイ化物、TiN、Ti3N4、Ti3N6、Ti5N6等の窒化物、TiPn等のリン化物、TiCl2、TiCl3、TiCl4、TiBr2、TiBr3、TiBr4、TiI2、TiI3、TiI4等のチタンとハロゲンとの化合物、M2TiF5、M3TiF6、M2TiF6、M2TiCl52、M2TiCl6、Ti6Cl3、M2TiBr6等の複合塩、CaTiO3、SrTiO3、BaTiO3、CdTiO3、PbTiO3等のチタン酸塩が挙げられる。遷移金属または遷移金属化合物は、例えば、担体に保持されてもよい。担体は、特に制限されないが、例えば、シリカ、アルミナ、シリカアルミナ、活性炭等が挙げられる。基体は、前述の遷移金属または遷移金属化合物を、単独で含んでもよいし、複数を組み合わせて含んでもよい。遷移金属微粒子の体積平均粒子径は、例えば、0.0001~1μmであり、好ましくは、0.01~0.5μmであり、より好ましくは、0.05~0.3μmである。体積平均粒子径は、ナノトラックUPA粒度分析計UPA-EX150、日機装社製を用いて測定した。すなわち、粒子径は、遷移金属微粒子の分散液を測定用セルに入れ、所定の方法にしたがって測定した。なお、測定時に入力する粘度は、SV型粘度計エーアンドデイ社製を用いて測定した。なお、本明細書で、微粒子の粒子径は、特にことわらない限り体積平均粒子径の意味で用いている。ゲル体中の遷移金属微粒子の含有濃度は、例えば、0.00001~0.5重量であり、好ましくは、0.0001~0.1重量であり、より好ましくは、0.001~0.05重量である。[金属微粒子の製造について]本発明で用いる遷移金属は、微粒子である。特に、本出願人が独自に開発した水密条件下で高温溶融して製造した微粒子が適している。この製造方法は、特許第4137643号公報、特開2005-232183号公報などに提案している。1.5~2.5気圧の水中で酸素と水素の混合ガスを3.5気圧程度で供給させて燃焼させ、その燃焼ガスで原料供給部より供給された棒状又は板状の金属材料を加熱し、金属を熔融物にして微粒子化させる。高温に加熱された金属熔融物が高圧水中に放出されたとき、その金属の一部が結晶構造をとり、これに金属原子が再配列して球状に近くなり、エネルギー的に安定した状態となるものと考えられる。金属粒子が分散した水溶液から中空糸膜などを用いてフィルタリングして体積平均粒子径を揃えた金属微粒子を製造することができる。フィルターの孔径が、0.1~200μm、具体的には、200μm、150μm、100μm、70μm、40μm、5μm、3μm、2μm、1μm、0.8μm、0.5μm及び0.1μm等の各種のフィルターを用いて、金属粒子が分散した水溶液を分級して、目的の粒子径の金属微粒子が含まれる金属微粒子含有水が得られる。金属原料の加熱に際して、従来の熱溶融やアーク放電又はレーザー照射などの加熱手段を用いることなく、溶湯の流下やガスによる飛散霧化による微粒子化を行なうことなく、きわめて効率良く、元素金属微粒子を製造することができる。この方法では、目的とする金属微粒子以外の副生成物や不純物などの生成が無い。また、金属原料の加熱による金属酸化物の発生もきわめて微量で、しかも得られた金属微粒子の球状形状の均一性や微粒子粒度の一定性に優れており、製造コストの大幅な低下が可能である。また、バッチ生産と共に、連続生産も可能で、粒子径の均一な金属微粒子の大量生産が可能である。この製造工程においては、高圧水中で酸素と水素の混合ガスを燃焼させると、高温状態が得られ、その熱により金属原料が加熱されて熔融し、水中で瞬時に微粒子化して分散し、金属微粒子含有水が得られる。<分散性を向上させる方法>上記製造方法で使用する水に有機酸を添加すると、金属微粒子の凝集沈殿が抑制され、分級することが容易である。有機酸を添加して製造した微粒子含有水は、pH2~4,好ましくはpH2.2~2.7に調製する。有機酸塩としては、クエン酸塩、L-アスコルビン酸塩、L-ソルビン酸塩等である。例えば、クエン酸では、添加濃度0.01~0.2重量,好ましくは0.1~1重量である。また、上記製造方法で使用する水に水溶性高分子としてポリビニルピロリドンを添加すると、金属微粒子は微粒子含有水中で安定する。凝集沈殿したものは、フィルターで分離することが困難である。微粒子含有水中において金属微粒子は分散状態にあるので、フィルターを使用して、金属微粒子を分級することが容易にできる。たとえば、クエン酸水溶液を用いてチタン微粒子含有水を製造した場合、孔径が2μm、1μm及び0.8μmのフィルターで順次ろ過した後、ICP発光分析法でチタンの定量分析を測定した結果、チタン濃度約70mg/kgを得た。クエン酸を添加することなく、同条件で製造した結果では、チタン濃度が約0.4mg/kgである。水分量を調節することにより、チタンなどの金属微粒子の含有濃度を調整することができる。それぞれフィルターで分級後乾燥することにより、所望の大きさの金属微粒子を得ることができる。チタン微粒子の製造の例として、製造フローチャートを図5に示す。チタン微粒子の製造方法を例にとって説明するが、本発明における遷移金属微粒子の製造方法は、チタン微粒子の製造方法に限定されるものではない。この製法および製造装置は、本出願人が提案した特許文献10等に詳しく開示されている。チタン微粒子製造耐圧容器における高圧水収容タンク内に蒸留水などの精製水を注入し、原料供給部より金属チタン棒などの金属チタン原料を供給して高圧に加圧し、水素と酸素をノズルから混合ガスとして噴射して、混合ガスに点火し、燃焼室内において混合ガスを完全に燃焼させ、完全な超高温の水蒸気ガス燃焼状態とし、その燃焼ガス中でチタン原料を瞬間的に熔解し、水中に分散させる。このときに平均粒子径がマイクロメートルスケールの非常に細かいチタンの微粒子が生成し、分散する。1トンの精製水の容器による生産スケールでは、混合ガスの噴射量は、毎秒2~4L程度がよく、またガス圧力は、かけすぎると、装置の構造が破壊される危険があり、少ないと、ノズルからガスが吹き上がってしまい、加熱溶融された金属微粒子がそのまま気泡に包まれ水上に発散して、金属の微粒子の発生状態が悪くなる。加圧タンク内の高圧に加圧した水の圧力は、1.2気圧~1.5気圧である。燃焼させる混合ガスの量や反応圧力及び金属チタン原料の供給量の制御が重要である。供給される原料の金属チタンは、生成物のチタン微粒子に不純物を生成させないためにも可能な限り純度の高い原料を用いる。水中での金属チタンの燃焼は、水素と酸素の混合ガスが最も効率的で、安定燃焼できる。その安定燃焼のためには、燃焼は高圧下で行う必要がある。高圧水中の燃焼ガス中で金属チタンが瞬間的に熔解して微粒子超微粒子となる。金属チタン原料は、棒材又は板材を使用できる。金属微粒子の製造に使用可能な金属元素原料は、チタンのほか、ジルコニウム、ゲルマニウム、スズ、金、白金、銀などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。本発明における遷移金属微粒子の製造方法では、使用する高圧水収容タンクは、スチール製の耐圧タンクであり、燃焼室など他の部材もスチール製とすることが好ましい。ガスポンプは、混合ガスを高圧で噴出させるために設置する。金属元素原料は斬次連続的に燃焼量に応じて供給する。金属元素原料を供給する位置は、混合ガスが完全に燃焼し、完全に超高温の水蒸気ガスとなる位置にしなければならず、このために混合ガスを燃焼させるための燃焼室を設置する。[金属微粒子保持基体]本発明において、遷移金属微粒子は、例えば、布、ゲル体やエラストマーに保持され、ゲル体中に含まれるのが好ましい。基体は、磁力線などのエネルギーに被曝すると、遷移金属を励起して活性化できる素材や形状であることが必要で、人体に悪影響を及ぼさない材質及び形状に設定される。形状は、少なくともエネルギー発生体の一部を覆うように配置される。エネルギー発生体よりも大きく設計することも可能である。例えば、孔径が0.8μmのフィルターを通過したチタン微粒子含有クエン酸0.1重量水溶液であって、チタン濃度が7mg/kg、100mg/kg、600mg/kgの三種類の含有液を調製し、平織基材綿33、ポリエステル61、ポリウレタン6を含浸させてチタン微粒子を保持した基体を作成する。あるいは、上記チタン濃度の含有液を用いて、ゲル体を作成し、袋に封入する。また、あるいは、乾燥させた微粒子をウレタンエラストマーや合成樹脂に配合して、成型する。<ゲル体の例>1低温で、精製水、高分子ポリマー、アルコール類、遷移金属微粒子含有水、架橋剤および防腐剤を混合し、ポリマー液を調製する。2一部未溶着部分を作ったポリ塩化ビニル製の袋を準備する。未溶着部分から、袋に遷移金属微粒子を含有したポリマー液を流し込む。エアー除去後、未溶着部分を、超音波を用いて溶着する。3ポリマー液を注入した袋を、プレス機を用いて、70°Cで10分間プレスする。これにより、ポリマー液をゲル化させ、ゲル体を作成する。a高分子ポリマー高分子ポリマーは、特に制限されないが、例えば、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸塩類、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリデン、ポリビニルエーテル、メトキシエチレン無水マレイン酸共重合体、メタクリル酸共重合体、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸アンモニウム、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルエチルセルロース、メチルセルロース、カルボキシメチルアミロース、デキストリン、可溶性デンプン、ヘミセルロース等が挙げられる。bアルコール類アルコール類は、特に制限されないが、例えば、1価アルコール、2価アルコール、3価アルコール、4価アルコール、5価アルコール等の多価アルコールが挙げられる。1価アルコールは、例えば、メチルアルコール、エチルアルコール、プロピルアルコール、ブチルアルコール、ベンジルアルコール、3-メチル-3-メトキシブタノール、フェネチルアルコール、ヘキシルアルコール、2-エチルヘキサノール、シクロヘキサノール、オクチルアルコール、ペンタノール、エチレングリコールモノブチルエーテル等が挙げられる。2価アルコールは、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,4-ブチレングリコール等が挙げられる。3価アルコールは、例えば、グリセリン、トリオキシイソブタン等が挙げられる。4価アルコールは、例えば、エリトリット、ペンタエリトリットが挙げられる。5価アルコールは、キシリット、アドニット等が挙げられる。c遷移金属微粒子含有水遷移金属微粒子含有水は、上記製造方法によって得られた遷移金属微粒子含有水を使用する。d架橋剤架橋剤は、特に制限されないが、例えば、アルミニウム、マグネシウム、カルシウム、亜鉛、鉄、コバルト、ニッケル等の多価金属化合物が挙げられる。<エネルギー発生体>遷移金属を活性化させるエネルギー源としては、永久磁石などの磁気、電磁波がある。利用できる電磁波は、低周波、高周波、超長波、長波、中波、短波、超短波、マイクロ波、赤外線等である。電磁波発生装置である交流磁場発生装置は、磁気の向きが変化し、効果的な作用を発揮することができる。健康器具に用いる交流磁場発生装置の例として特開2008-200205号公報、特公平3-71146号公報が挙げられる。使用するエネルギーの強度は、現在健康器具として使用されている範囲から選択することができる。[形態]磁気発生装置などのエネルギー発生体の人体と対向する表面側に遷移金属微粒子を含有した基体を配置した施療ユニットを備えた健康器具を構成する。この健康器具は、ハンディなポータブルタイプ、据え置きのイスやベッドの形態にて提供する。本発明において、ポータブルタイプの健康器具は、持ち運び可能な、または携帯可能な健康器具をいう。具体的には、例えばシートタイプ、バンデージタイプ、ベルトタイプ等の健康器具が挙げられる。筐体の内部にエネルギー発生体を収容し、筐体の表面に遷移金属微粒子を含有した基体を配置する。この基体を、腰や肩などの身体に当接させて使用する。本発明の健康器具における施療ユニット1の基本型の一例を図1に示す。筐体5の内部に鉄心4にコイル6を巻回した交流磁場発生器具3を組み込み、この筐体5の開放面側に、チタン微粒子を含有したゲル体2を封入した袋状の保持体7に取り付けて、施療ユニット1を構成する。交流磁場発生器具の形状は、図示の形状に特定されるものではなく、鉄心の形状、配置、数、コイルの巻き数、磁気の出力は、具体的な設計に基づいて適宜決定される事項である。本発明において、基体は、例えば、以下のようにして作成できる。まず、精製水59.97重量、メチルパラベン0.03重量、エチレングリコール25.0重量および1,3-ブチレングリコール10.0重量を混合し、60°Cで30分間撹拌する。メチルパラベンの溶解確認後、チタン微粒子含有水3.0重量を添加して5分間撹拌する。さらに、カルボキシメチルセルロースナトリウム2.0重量を添加して30分間撹拌し、ポリマー液を調製する。なお、各成分の濃度は、ポリマー液中の最終濃度である。また、チタン微粒子含有水は、前述の製造方法を用いて調製する。チタン微粒子含有水のチタン濃度は、例えば、500mg/kgであり、チタン微粒子の体積平均粒子径は、0.1μmである。一部未溶着部分を作ったポリ塩化ビニル製の袋に、ポリマー液を注入する。袋内のエアー除去後、超音波を用いて、未溶着部分を溶着する。プレス機を用いて、溶着後の袋を70°Cで10分間プレスし、ゲル体を作成する。この施療ユニット1を組み込んだ健康器具の保持体7側の面を身体にあてて、交流を通電して発生した交流磁場がチタン微粒子を励起して身体に作用する。この施療ユニットを布に取り付けたポータブルタイプ、背もたれや座面などに取り付けたイスタイプ、マット体に取り付けたベッドタイプなどの形態で利用することができる。配置や個数は目的に応じて適宜設定して決定する。ポータブルタイプは、持ち運びまたは携帯できる形状であって、形状や大きさは任意に設計できる。例えば、腰や肩などに巻き付けることができる大きさ、腕や足に装着できるタイプ等である。施療ユニットも、適用場所に適した大きさに設計できる。装着するための取付け手段も面ファスナーや伸縮部材など一般に用いられる手法を選択することができる。エネルギー発生体として永久磁石を用いた場合は、例えばネックレスタイプなど小型にすることができる。筒状にして腕などを通すリストバンドのような形態も可能である。本発明は、発生した磁力線などのエネルギーが遷移金属を励起し、活性化して作用を強める。また、磁力などのエネルギーが直接、人体に作用することにより、両者の作用が強化される。身体の不調を改善することができる。例えば、血行改善、装着部位のこりや筋肉痛はり、冷え、不眠などの改善、生理症状の緩和をはかる作用効果が期待できる。[イスタイプ]図2に、イスタイプの健康器具100の例を示す。本例の健康器具100は、台座90と座体Aとフード83図示せずから構成されている。座体Aは台座90に揺動可能に取り付けられた弧状の枠体80と、この枠体80に取り付けられた背もたれ部70、座部60、足乗せ部50及びヘッド部40の部材から、構成されている。座体Aにはチタン微粒子を含有したゲル体と交流磁場発生装置を組み合わせた施療ユニット部20が、背部70、座部60、足乗せ部50、ヘッド部40に配置してある。フード83は、ヘッド部40に揺動可能に取り付けられている。本実施例では、施療ユニット部20には、使用時に体の頸部からふくらはぎ部まで、具体的には、頸肩部、背中部、もも部、ふくらはぎ部に当接するように施療ユニット31a~36a、31b~36bが左右に6個ずつ合計12個配置されている。施療ユニットは、座体Aの各部に設けられているクッション性のシートの一部を切り欠いて埋設する。各施療ユニットには、給電する電源回路を配線する。各施療ユニットは、身体各部に当接可能な箇所に配置してある。身体各部とは、例えば、頸肩部、背中、腰、もも、ふくらはぎである。施療ユニット部20は図1と同様の構成である。施療ユニット部20は、頸肩部施療ユニット31a,31b、背中部施療ユニット32a,32b、33a,33b、もも部施療ユニット34a,34b、ふくらはぎ部施療ユニット35a,35b、36a,36bから構成される。各ユニットは、ブロックとして埋設されている。そして、本例では背中部施療ユニットとふくらはぎ部施療ユニットは、共通の形状、構造としている。交流磁場の出力は、施療ユニット毎または左右の施療ユニット毎でも調節可能である。なお、本発明の健康器具において、交流磁場の出力は、施療ユニット部20全体で調節可能であってもよい。施療ユニット内の各交流磁場発生装置は、最大110ミリテスラまで出力可能である。図3に、本例の健康器具100の使用状態を模式的に示す。図3aは正面概略図、図3bは背もたれを約120度の角度に設定した状態図、図3cは背もたれを約150度の角度に設定した状態を示している。弧状の枠体80は、二組のピンチローラ81a,81bによって支持されており、本例の健康器具100は、この弧状の枠体80を移動させることにより、座体Aの姿勢を変更することができる構造となっている。本例では、枠体80と台座90に備えられている移動調節具82とをリンクによって連結している。この移動調節具82を操作することにより、座体の姿勢を調節することができる。移動調節具82は、例えば、回動螺旋棒とナット体を組み合わせ、回動螺旋棒に設けたハンドルを回転することによってナットを進退移動させる機構とすることができる。回転螺旋棒は、モーター駆動により回転させることもできる。あるいは、座体Aを手動で操作して、適宜の姿勢で固定するロック機構を設けて姿勢調節をする機構とすることもできる。本例では、座体Aの上部84にフード83を設けている。利用者が着座状態でフードを被ることによって、リラックス効果を得ることができる。また、本発明の健康器具は、さらに、ヘッド部にスピーカーを設けてもよい。スピーカーから流れる音楽や音によりリラックス感を、一層向上させることができる。このイスタイプの健康器具100を、モニター10名が、2~5回/週の頻度で1~3ヵ月間使用した。その結果を、表1に示す。不眠改善、冷えの改善、生理関連の症状の緩和、腰痛や背中のはりの改善、体重減少の報告が得られた。また、メニエール症状の緩和、骨折痛の緩和、薬の副作用による発汗の減少、肌質の改善、風邪の症状緩和、鬱の改善等の症状緩和や改善の報告もある。そして、6名は複数項目の症状が改善し、3項目以上の改善は5名が自覚していることが分かる。このように、本例の健康器具100の使用により、複数の体の不調が改善され、体調全般を整えることができた。[ポータブルタイプの健康器具]本例のポータブルタイプの健康器具10は、施療ユニット13を2つ組み込んだ施療ユニット部15を布部18に取り付けて構成されている。施療ユニット部15には、電源部として、商用電源へつなぐコード及びプラグを設ける。なお、本発明の健康器具は、電源部として、電池を使用してもよい。また、電源部には、出力を調節するコントローラをつなぐ。なお、本発明の健康器具は、本例のポータブルタイプの健康器具10における布部18の先端側に、さらに、面ファスナーなどの固定機構を設けた、バンデージタイプベルトタイプでもよい。施療ユニット13は、図1に示す基本型と同様である。施療ユニット13の磁気発生装置の出力及びゲル体の構成は、実施例1と同様である。本例の健康器具10は、4個の磁極17を持つ施療ユニット13を2つ組み込んだ施療ユニット部15を備えており、その上面にチタン微粒子を分散保持させたゲル体12が配置されている。本例の健康器具10は、肩、腰、腹などにゲル体12側を当接させて装着して使用する。本例の健康器具10は、例えば、筋肉痛など痛みを感ずる部分にゲル体12側をあてて使用する。<使用例>このポータブルタイプの健康器具10を、モニター2名が使用した結果を示す。1使用健康器具健康器具A:本実施例交流磁場とチタン微粒子含有ゲル体の併用に着目した試験健康器具B:本実施例の健康器具から、磁気発生装置を取り外した比較例チタン微粒子含有ゲル体に着目した試験健康器具C:本実施例の健康器具から、チタン微粒子含有ゲル体を取り外した比較例交流磁場の作用のみに着目した試験2使用方法a使用頻度:1日朝晩1回ずつ、各回30分使用b使用部位:肩腰3モニターモニターNo1:関節変形症腕、筋肉の収縮首腕肩モニター期間19日間健康器具Cのみ2日使用、健康器具Bのみ1日使用、健康器具A16日使用モニターNo2:肩腰の痛みモニター期間3日間各健康器具1日ずつ使用4使用結果を表2に示す。評価◎:症状が非常に改善した○:症状の改善を自覚した△:症状に変化を感じなかった×:症状が悪化した[ベッドタイプの健康器具]本例のベッドタイプの健康器具は、実施例1のイスタイプと同様に、使用時に体の頸肩部、背中部、もも部、ふくらはぎ部に当接するように、施療ユニットをマット体に配置した。本例の健康器具について、図示は省略する。なお、本発明の健康器具は、ベッドタイプの場合、施療ユニットをベッド上面全体に均一に配置させることも可能である。"