"蛋白質1グラム当たり15,000μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原を有するエンドウ豆蛋白加水分解物を含む、栄養製品。エンドウ豆蛋白加水分解物が、蛋白質1グラム当たり10,000μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原を有する、請求項1に記載の栄養製品。エンドウ豆蛋白加水分解物が、約7.0から19.0未満の調整後加水分解度を更に有する、請求項1に記載の栄養製品。早産児用調合乳、母乳強化剤及び乳児用調合乳から構成される群から選択される低アレルギー性製品である、請求項1に記載の栄養製品。脂質と糖質を更に含む、請求項1に記載の栄養製品。約0.5重量~約30重量の蛋白質を含む、請求項5に記載の栄養製品。約1重量~約30重量の脂質を含む、請求項6に記載の栄養製品。約5重量~約40重量の糖質を含む、請求項6に記載の栄養製品。蛋白質と糖質を配合することを含む免疫反応性の低い栄養製品の製造方法であって、蛋白質が、蛋白質1グラム当たり15,000μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原を有するエンドウ豆蛋白加水分解物を含む方法。蛋白質及び糖質に脂質を配合することを更に含む、請求項9に記載の方法。食物アレルギーの個体における食物アレルギー反応の発生を低下させる方法であって、約7.0から19.0未満の調整後加水分解度を有するエンドウ豆蛋白加水分解物を含む組成物を個体に投与することを含む方法。エンドウ豆蛋白加水分解物が、3kDa超の分子量を有する蛋白質を5未満含む、請求項11に記載の方法。食物アレルギーの乳児における食物アレルギー反応の発生を低下させる方法であって、約7.0から19.0未満の調整後加水分解度を有するエンドウ豆蛋白加水分解物を含む組成物を乳児に投与することを含む方法。エンドウ豆蛋白加水分解物が、3kDa超の分子量を有する蛋白質を5未満含む、請求項13に記載の方法。食物不耐症の個体における食物不耐症の発生を低下させる方法であって、約7.0から19.0未満の調整後加水分解度を有するエンドウ豆蛋白加水分解物を含む組成物を個体に投与することを含む方法。従って、本発明はエンドウ豆蛋白加水分解物を主要又は単独蛋白質源として含有する栄養液剤、粉末、バー及び他の食品の形態の栄養製品に関する。前記エンドウ豆蛋白加水分解物は得られる栄養製品が実質的に免疫学的に不活性でありながら、保存期間にわたって物理的に安定であり、好ましい官能特性を提供するような加水分解度をもつ。前記栄養製品はエンドウ豆蛋白質以外の蛋白質に対して不耐症及び/又はアレルギーの個体、及び/又は吸収不良、消化不良又は他の胃腸障害をもつ個体の栄養源として使用することもできる。1態様は約7.0から19.0未満まで、例えば約8.0~約16.0、例えば約8~約13.5、例えば約12.0~16.0の調整後加水分解度をもつエンドウ豆蛋白加水分解物を含有する栄養製品である。更に、1態様において、前記エンドウ豆蛋白加水分解物中の蛋白質のうちで分子量が3kDaを上回るのは5未満である。前記製品は液体飲料例えば栄養乳剤、実質的に透明な栄養液剤及びジェル、粉末、食品、栄養バー及び栄養サプリメントから構成される群から選択される形態である。前記製品は乳児用調製乳が望ましい。別の態様は免疫学的に活性なエンドウ豆抗原が蛋白質1グラム当たり15,000μg未満であるエンドウ豆蛋白加水分解物を含有する栄養製品である。別の態様は蛋白質と脂質と糖質を配合する工程を含む栄養製品の製造方法である。前記栄養製品は約7.0から19.0未満までの調整後加水分解度をもつエンドウ豆蛋白加水分解物をその主要又は単独蛋白質源として含有する。1態様において、前記エンドウ豆蛋白加水分解物中の蛋白質のうちで分子量が3kDaを上回るのは5未満である。別の態様において、前記エンドウ豆蛋白加水分解物は免疫学的に活性なエンドウ豆抗原が蛋白質1グラム当たり15,000μg未満である。本願に記載する栄養製品は牛乳蛋白質及び/又は大豆蛋白質に対して不耐症及び/又はアレルギーの個体の栄養源を提供するのみならず、選択された製品形態の各々において物理的に安定であり、及び/又は官能的利点をもつエンドウ豆蛋白加水分解物を単独又は主要蛋白質源として含有する。本願に記載する多くの態様において、エンドウ豆蛋白加水分解物は単独蛋白質源であるため、前記栄養製品は低アレルギー性であり、食物アレルギー患者で使用するのに適している。約7.0から19.0未満までの調整後加水分解度をもち、特定の分子量プロファイル及び抗原含量をもたらすエンドウ豆蛋白加水分解物を使用して栄養製品を製剤化することによりこれらの不耐症及び/又はアレルギーの問題を最小化又は解消できることが今般判明した。具体的には、これらのエンドウ豆蛋白加水分解物を使用すると、免疫活性が低下することが判明した。更に、約7.0から19.0未満までの調整後加水分解度をもつエンドウ豆蛋白加水分解物は他の加水分解植物性蛋白質源を含有する栄養製品に比較して改善された風味と他の改善された官能特性を提供する。このため、本発明の加水分解エンドウ豆蛋白質を利用すると、味がよく、低アレルギー性で耐性の加水分解物を主成分とする栄養製品を製造することが可能になった。本願に記載の栄養製品はエンドウ豆蛋白加水分解物を蛋白質源として含有する。多くの態様において、前記栄養製品はエンドウ豆蛋白加水分解物を単独蛋白質源として含有するため、前記栄養製品は低アレルギー性であり、食物アレルギー患者で使用するのに適している。前記栄養製品のこれら及び他の必須特徴と、多数の非必須変形及び付加特徴のいくつかについて以下に詳細に説明する。本願で使用する低アレルギー性なる用語は特に指定しない限り、食物アレルギーの個体の10未満でしか食物アレルギー反応の症状を生じない栄養製品を意味する。本願で使用する実質的に透明な栄養液剤なる用語は特に指定しない限り、明白に透明又は半透明の外観をもつ非乳化又は同等の他の液剤を意味し、前記液剤は透明なジュースと同等のコンシステンシーをもつ低粘度ないし水様性の性状をもつことができ、典型的にはこのような性状をもち、最も典型的には60rpmで1番スピンドルを使用して22°CにてB型粘度計により測定した場合の粘度が約25センチポアズ未満である。本願で使用する噴霧乾燥栄養粉末なる用語は特に指定しない限り、エンドウ豆蛋白加水分解物を含む成分の大半が製造中にホモジナイズ後に噴霧乾燥工程を経ている栄養粉末を意味する。少なくともエンドウ豆蛋白加水分解物が予めホモジナイズ及び噴霧乾燥されている限り、他の成分をドライブレンドにより噴霧乾燥粉末に添加することができる。本願で使用する調整後加水分解度なる用語は特に指定しない限り、特定の蛋白質材料、一般にはエンドウ豆蛋白質材料の加水分解度が無傷の蛋白質材料の測定可能なアミノ窒素含量に相当するように調整又は補正されていることを意味する。例えば、無傷の未改質蛋白質材料のアミノ窒素含量が8.68であり、加水分解工程を経た蛋白質の加水分解度が16.68であるならば、加水分解蛋白質の調整後加水分解度は8.00である。本願で使用する脂質及び油脂なる用語は特に指定しない限り、植物又は動物から誘導又は加工された脂質材料の意味で同義に使用する。これらの用語は、ヒト経口投与に適するものであれば、合成脂質材料も包含する。人乳オリゴ糖ないしHMOなる用語は一般に人乳に含まれる多数の複合糖質を意味する。乳オリゴ糖に含まれる単量体としては、典型的にはD-グルコースGlc、D-ガラクトースGal、N-アセチルグルコサミンGlcNAC、L-フコースFuc及びシアル酸[N-アセチルノイラミン酸NeuAc]が挙げられる。これらの単量体の伸長はβ1-3又はβ1-4結合で連結したGlcNAc残基をGal残基と結合後、更にβ-1-3又はβ-1-4結合でGalを付加することにより実施することができる。大半のHMOはその還元末端にラクトースをもつ。これらの単量体から多数のコア構造を形成することができる。ラクトサミン、Fuc、及び/又はNeuAcの結合により更に変異が生じる場合もある。本願で使用する保存安定性なる用語は特に指定しない限り、充填包装後に18~24°Cで少なくとも3カ月間、例えば約6カ月間~約24カ月間、例えば約12カ月間~約18カ月間保存後に商品として安定に維持される栄養製品を意味する。本願で使用する栄養組成物又は栄養製品なる用語は同義に使用し、特に指定しない限り、栄養液剤、栄養粉末、栄養バー、栄養サプリメント及び当分野で公知の任意の他の栄養食品を意味する。栄養粉末を再構成して栄養液剤を形成することができ、前記栄養粉末はいずれも脂質、蛋白質及び糖質の1種以上を含有しており、ヒトによる経口消費に適している。本願で使用する栄養液剤なる用語は特に指定しない限り、そのまま飲める液剤形態、濃縮形態、及び使用前に本願に記載する栄養粉末を使用前に再構成することにより調製される栄養液剤としての栄養製品を意味する。本願で使用する乳児なる用語は特に指定しない限り、12カ月以下の小児を意味する。本願で使用する幼児なる用語は6カ月から3歳までの小児を意味する。本願で使用する小児なる用語は出生から13歳までの使用者を意味する。本願で使用する早産児なる用語は妊娠期間36週未満で出生した乳児を意味する。本願で使用する全百分率、部及び比は特に指定しない限り、組成物全体の重量に基づく。指定原料に関するこのような全重量は有効成分量に基づき、従って、特に指定しない限り、市販材料に含まれている可能性のある溶媒又は副生物を含まない。特に明記している場合又は文脈からそうでないことが明白な場合を除き、本発明の単数の特徴又は限定事項の全記載は対応する複数の特徴又は限定事項を包含し、また、複数の特徴又は限定事項の記載は単数の特徴又は限定事項の記載を包含する。特に明記している場合又は文脈からそうでないことが明白な場合を除き、本願で使用する方法又は製法工程の全組合せは任意の順序で実施することができる。その他の栄養製品が本願に記載する必要な全成分又は特徴を含んでいるならば、本発明の栄養製品の各種態様は本願に記載する非必須成分もしくは特徴又は選択された必須成分もしくは特徴を実質的に含んでいなくてもよい。この文脈において、特に指定しない限り、実質的に含まないなる用語は選択された栄養製品が非必須成分を機能的量未満しか含有しないことを意味し、このような非必須成分又は選択された必須成分は重量基準で典型的には約1未満、例えば約0.5未満、例えば約0.1未満であり、ゼロでもよい。前記栄養製品は本願に記載する前記製品の必須成分と、本願に記載するか又は記載しないが、栄養製品用途で有用な任意の付加的又は非必須成分を含むことができ、あるいはこれらの成分から構成することができ、あるいはこれらの成分から本質的に構成することができる。製品形態エンドウ豆蛋白加水分解物を含有する本発明の栄養組成物は任意の公知の経口製品形態又は適切な経口製品形態で製剤化及び投与することができる。同様に本願に記載する必須成分を個体に安全且つ有効に経口送達できるものであれば、任意の固形、液体又は粉末形態とその組合せ又は変形が本願で使用するのに適している。本発明の栄養組成物は本願に記載するエンドウ豆蛋白加水分解物を含有する。前記組成物はエンドウ豆蛋白加水分解物を単独蛋白質源として含有する即ちエンドウ豆蛋白加水分解物が組成物の蛋白質成分の100であることもできるし、本願に記載する他の加水分解、部分加水分解又は非加水分解無傷蛋白質と共にエンドウ豆蛋白加水分解物を含有することもできる。前記組成物は本願に記載する必須成分を含有しており、経口投与に安全且つ有効な任意の製品形態を包含する。前記栄養組成物は本願に記載する必須成分のみを含有するように製剤化してもよいし、多数の異なる製品形態を形成するように非必須成分を添加してもよい。本発明の栄養組成物は栄養製品形態として製剤化することが好ましく、このような製品形態は本願では、脂質、蛋白質及び糖質の少なくとも1種を含有しており、好ましくはビタミン、ミネラル又はその組合せも含有する製品形態で本発明の必須成分を含有する態様として定義される。多くの態様において、前記組成物は低アレルギー性組成物とするために脂質、糖質、ビタミン及びミネラルと共に単独蛋白質源としてエンドウ豆蛋白加水分解物を含有する。1特定例は蛋白質源としての100エンドウ豆蛋白加水分解物と、脂質、糖質、ビタミン及びミネラルを含有する低アレルギー性乳児用調製乳である。従って、本発明の栄養組成物は大半の任意の従来型又はその他の公知食品形態を含む種々多様な製品形態を包含することができ、その非限定的な例をいくつか挙げると、菓子製品、シリアル、食品調味料例えばスプレッド、粉末、ソース、ジャム、ゼリー、コーヒークリーマー又は甘味料、パスタ、製菓又は調理材料例えば小麦粉、油脂、バター又はマーガリン、パン粉ミックス又はベーキングミックス、加塩又は味付スナック例えば絞り出し、焼き、揚げ、飲料例えばコーヒー、ジュース、炭酸飲料、非炭酸飲料、紅茶、スナック又は代用食バー例えばSlimfast商標バー、Ensure商標バー、Zoneperfect商標バー、Glucerna商標バー、スムージー、朝食用シリアル、チーズ、グミ製品、加塩又は無塩クリスプスナック例えばチップス、クラッカー、プレッツェル、ディップ、焼き菓子製品例えばクッキー、ケーキ、パイ、ペストリー、パン、ベーグル、クルトン、ドレッシング、ミックス粉例えばマフィン、クッキー、ワッフル、パンケーキ、飲料用のミックス粉、冷菓例えばアイスクリーム、ポプシクル、ファッジバー、クラッシュアイス、フローズンヨーグルト、パスタ、加工肉例えばアメリカンドッグ、ハンバーガー、ホットドッグ、ソーセージ、ペパローニ、ピザ、プディング、フレーバー入り又はフレーバーなしゼラチン、冷凍生地例えばクッキー、パン、ブラウニー、ヨーグルト又はヨーグルト飲料、フローズンヨーグルト、スープ、植物性バーガー及びポップコーン系スナックが挙げられる。本発明の栄養組成物はカプセル、錠剤、ピル、カプレット、ジェル、液剤例えば懸濁液、溶液、乳剤、透明溶液、粉末又は他の粒剤等の製品形態で製剤化することもできる。これらの製品形態は一般に本願に記載する必須成分のみを含有しており、場合により他の活性成分、加工助剤又は他の製剤添加剤も含有する。前記栄養製品は液体形態と噴霧乾燥粉末形態を包含し、そのまま摂取可能な乳化液と、使用前に水又は他の水性液体で希釈して栄養液剤を形成することができる再構成可能な噴霧乾燥粉末が挙げられる。具体的に、前記栄養組成物は牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする調合乳に対して不耐症の早産児用母乳強化剤、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質に対してアレルギーの乳児用母乳強化剤、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする調合乳に対して不耐症の早産児を対象とする早産児用調合乳、あるいは牛乳蛋白質又は大豆蛋白質に対してアレルギーの早産児を対象とする早産児用調合乳、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする調合乳に対して不耐症の乳児を対象とする乳児用調合乳、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質に対してアレルギーの乳児を対象とする乳児用調合乳、食物アレルギー全般の乳児を対象とする低アレルギー性調合乳、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする調合乳に対して不耐症の乳児を対象とする継続乳児用調合乳、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする調合乳に対してアレルギーの乳児を対象とする継続乳児用調合乳、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする調合乳に対して不耐症の6カ月齢以上の乳児を対象とする幼児用調合乳、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする調合乳に対してアレルギーの6カ月齢以上の乳児を対象とする幼児用調合乳、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対して不耐症の小児及び成人用栄養飲料、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対してアレルギーの小児及び成人用栄養飲料、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対して不耐症の老齢患者用栄養飲料、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対してアレルギーの老齢患者用栄養飲料、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対して不耐症の人用スポーツ栄養飲料、牛乳蛋白質又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対してアレルギーの人用スポーツ栄養飲料、官能特性を改善した加水分解蛋白質を使用したスポーツ栄養飲料、官能特性を改善した加水分解蛋白質を使用した栄養バー、吸収不良、消化不良及び他の胃腸障害をもつ患者の栄養の必要に合わせた消化態栄養剤、並びにその食事を管理するために加水分解蛋白質を必要とする患者用の加水分解蛋白質を主成分とする製剤、バー、液体もしくは粉末蛋白質サプリメント又は他の食品形態とすることができる。栄養製品形態として製剤化する場合、本発明の栄養組成物は潜在的に単独栄養源又は補助栄養源を個体に提供することができる。この文脈で、単独栄養源とは1日当たり又は予定投与期間中のその脂質、蛋白質、糖質、ミネラル及びビタミン必要量の全部又は実質的に全部を潜在的に個体に提供するために1日1回又は複数回に分けて投与することができるものを意味する。補助栄養源は本願では潜在的に単独栄養源を個体に提供しない栄養源として定義される。液体飲料液体飲料としては、濃縮液とそのまま摂取可能な液剤が挙げられる。本願で使用するのに適した液体製品形態の非限定的な例としては、乳児用液体調合乳そのまま摂取可能な製剤と濃縮製剤の両方を含む、幼児用液体調合乳そのまま摂取可能な製剤と濃縮製剤の両方を含む、液体母乳強化剤そのまま摂取可能な製剤と濃縮製剤の両方を含む、スナック及び代用食製品、温飲料又は清涼飲料、炭酸飲料又は非炭酸飲料、ジュース又は他の酸性飲料、シェーク、コーヒー、紅茶、経腸栄養組成物等が挙げられる。これらの液体組成物は最も典型的には懸濁液又は乳剤として製剤化されるが、透明溶液、液体ジェル等の任意の他の適切な形態で製剤化することもできる。本発明の栄養液体飲料は牛乳蛋白質及び/又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対して不耐症又はアレルギーの早産児、乳児、幼児、小児、及び老齢患者を含む成人用の栄養飲料として使用することができる。前記液体飲料は吸収不良、消化不良及び他の胃腸障害をもつ患者の栄養の必要に合わせた消化態栄養剤として使用することもできる。A.栄養乳剤栄養乳剤はエンドウ豆蛋白加水分解物を主要又は単独蛋白質源として含有しており、更に脂質と糖質を含有する水性乳剤である。これらの乳剤は約1°C~約25°Cで流動性又は飲用可能であり、典型的には水中油型、油中水型又は複合型水性乳剤の形態であるが、このような乳剤は最も典型的には連続水相と不連続油相をもつ水中油型乳剤の形態である。前記栄養乳剤は保存安定性とすることができ、典型的には保存安定性である。前記栄養乳剤は典型的には約95重量までの水を含有しており、例えば栄養乳剤重量当たり約50~約95、例えば約60~約90、例えば約70~約85の水を含有する。前記栄養乳剤は単独、主要もしくは補助栄養源を提供するため、又は特定疾患もしくは障害に罹患した個体用の特殊栄養乳剤を提供するために十分な種類と量の栄養素を用いて製剤化することができる。例えば、牛乳蛋白質及び/又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対して不耐症又はアレルギーの使用者を対象とする乳児、継続乳児及び幼児用調合乳、成人用製剤等として使用するように栄養乳剤を製造することができる。別の態様において、前記乳剤は食物全般アレルギーをもつ個体が低アレルギー性栄養乳剤として使用することができる。従って、これらの栄養乳剤は種々の製品密度とすることができるが、最も典型的には約1.03g/ml超、例えば約1.04g/ml超、例えば約1.055g/ml超、例えば約1.06g/ml~約1.12g/ml、例えば約1.085g/ml~約1.10g/mlの密度とすることができる。前記栄養乳剤は最終使用者の栄養の必要に合わせたカロリー密度とすることができるが、大半の場合に乳剤は約100~約500kcal/240ml、例えば約150~約350kcal/240ml、例えば約200~約320kcal/240mlとすることができる。他の態様において、前記栄養乳剤は低カロリー栄養乳剤であり、約6.5kcal/floz52.8kcal/240mlのカロリー密度である。別の態様において、前記栄養乳剤は約7.1kcal/floz57.6kcal/240mlのカロリー密度である。1態様において、前記栄養乳剤は約7.7kcal/floz62.4kcal/mlのカロリー密度である。前記栄養乳剤は約3.5~約8の範囲のpHとすることができるが、約4.5~約7.5の範囲が最も有利であり、例えば約5.5~約7.3、例えば約6.2~約7.2である。前記栄養乳剤の1包量は多数の因子により変動し得るが、典型的な1包量は約100~約300mlであり、例えば約150~約250ml、例えば約190ml~約240mlである。1態様において、前記栄養乳剤は母乳強化剤として使用することができる。このような態様において、典型的な1包量は約5.0mlを含有する。B.実質的に透明な液体飲料本発明の実質的に透明な栄養液剤は下記のように少なくとも蛋白質と糖質を含有する低粘性液剤であり、前記蛋白質の少なくとも一部はエンドウ豆蛋白加水分解物である。前記実質的に透明な栄養液剤は実質的に無脂肪であり、即ち前記液剤は原料に内在する脂質又は液剤の製造を助長するために低濃度で添加された脂質以外に脂質を添加されていない。この文脈で、無脂肪なる用語は前記液剤が典型的には栄養液剤重量当たり1.0未満、より典型的には0.5未満、より典型的には0.1未満しか脂質を含有せず、0でもよいことを意味する。これらの実質的に透明な栄養液剤は約1°C~約25°Cで流動性又は飲用可能である。前記実質的に透明な栄養液剤は保存安定性とすることができ、典型的には保存安定性である。前記液剤は典型的には前記実質的に透明な栄養液剤重量当たり約95重量までの水、例えば約50~約95、例えば約60~約90、例えば約70~約85の水を含有する。前記実質的に透明な栄養液剤は補助栄養源を提供するため、又は特定疾患もしくは障害に罹患した個体用の特殊栄養液剤を提供するために十分な種類と量の栄養素を用いて製剤化することができる。例えば、1態様において、前記実質的に透明な栄養液剤は牛乳蛋白質及び/又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対して不耐症又はアレルギーの使用者用のスポーツ飲料である。別の態様において、前記実質的に透明な栄養液剤は官能特性を改善した加水分解蛋白質を含有するスポーツ飲料である。従って、これらの実質的に透明な栄養液剤は種々の製品密度とすることができるが、最も典型的には約1.040g/ml超、例えば1.06g/ml~1.12g/ml、例えば約1.085g/ml~約1.10g/mlの密度とすることができる。前記実質的に透明な栄養液剤は最終使用者の栄養の必要に合わせたカロリー密度とすることができるが、大半の場合に前記液剤は約90~約500kcal/240ml、例えば約150~約350kcal/240ml、例えば約180~約350kcal/240ml、例えば約250~約320kcal/240mlを含有する。他の態様において、前記実質的に透明な栄養液剤は約90~約500kcal/480ml、例えば約150~約350kcal/480ml、例えば約250~約320kcal/480mlを含有する。前記実質的に透明な栄養液剤は約2.8~約4.6、例えば約2.9~約4.2、例えば約3.1~約3.9の範囲のpHである。前記実質的に透明な栄養液剤の1包量は多数の因子により変動し得るが、典型的な1包量は約100~約591ml、例えば約150~約250ml、例えば約190ml~約240mlである。前記実質的に透明な栄養液剤の具体的な1包量としては、240ml8.1オンス、296ml10オンス及び480ml16オンスが挙げられる。栄養粉末前記栄養粉末はエンドウ豆蛋白加水分解物を主要又は単独蛋白質源として含有しており、典型的には流動性もしくは実質的に流動性の粒状組成物、又は少なくとも粒状組成物の形態である。特に適切な製品形態としては、噴霧乾燥、凝集又はドライブレンド粉末組成物が挙げられる。前記組成物はスプーン又は他の同等器具で容易にすくって測定することができ、前記組成物は対象使用者が適切な水性液体、典型的には水で容易に再構成し、即時経口又は経腸用栄養製剤を形成することができる。この文脈で即時用とは典型的に再構成後約48時間以内、最も典型的には約24時間以内、好ましくは直後を意味する。前記栄養粉末は単独、主要もしくは補助栄養源を提供するため、又は特定疾患もしくは障害に罹患した個体用の特殊栄養粉末を提供するために十分な種類と量の栄養素を用いて製剤化することができる。1特定態様において、前記栄養粉末は牛乳蛋白質及び/又は大豆蛋白質を主成分とする栄養製品に対して不耐症又はアレルギーの個体用に製剤化することができる。別の態様において、前記乳剤は食物全般アレルギーをもつ個体が低アレルギー性栄養乳剤として使用することができる。前記栄養粉末は使用前に最終使用者の栄養の必要に合わせたカロリー密度まで水で再構成することができるが、大半の場合には約100~約500kcal/240ml、例えば約150~約350kcal/240ml、例えば約200~約320kcal/240mlを含有する組成物を形成するように前記粉末を水で再構成する。他の態様では、約52.8kcal/240mのカロリー密度の低カロリー組成物を形成するように前記栄養粉末を水で再構成することができる。別の態様において、前記栄養粉末は約57.6kcal/240mlのカロリー密度である。1態様において、前記栄養粉末は約62.4kcal/240mlのカロリー密度である。再構成後の栄養液剤の1包量は多数の因子により変動し得るが、典型的な1包量は約100~約300mlであり、例えば約150~約250ml、例えば約190ml~約240mlである。1特定態様において、再構成後の栄養液剤は母乳強化剤として使用することができる。このような態様において、典型的な1包量は水約100~約300ml当たり約0.9グラムの粉末を含有する。他の固形栄養製品前記栄養製品は固形栄養バー及び食品の形態とすることもできる。例えば、前記栄養製品はバー、スティック又はクッキー、パン、ケーキもしくは他の焼き菓子製品として製剤化することができる。別の態様において、本発明の栄養組成物はカプセル、錠剤、ピル、カプレット及びジェル等の製品形態で製剤化することもできる。これらの製品形態は一般に本願に記載する必須成分のみを含有しており、場合により他の活性成分、加工助剤又は他の製剤添加剤も含有する。乳児用調合乳前記栄養製品が乳児用調合乳であるとき、前記栄養製品は上記のような液体又は固形栄養製品とすることができる。本発明の液体又は固形乳児用調合乳製品は対象乳児に適した任意のカロリー密度としてもよいし、粉末態様の再構成後又は濃縮液態様の希釈後にこのような密度を提供するようにしてもよい。例えば、本発明の乳児用調合乳態様に最も一般的なカロリー密度は一般に少なくとも約19kcal/floz660kcal/リットル、より典型的には約20kcal/floz675~680kcal/リットル~約25kcal/floz820kcal/リットル、更に典型的には約20kcal/floz675~680kcal/リットル~約24kcal/floz800~810kcal/リットルである。一般に、早産児又は出生時低体重児では22~24kcal/floz製剤がより一般に使用され、満期産児では20~21kcal/floz675~680から700kcal/リットル製剤を使用することが多い。他の態様において、前記乳児用調合乳は低カロリー乳児用調合乳であり、約6.5kcal/floz220kcal/literのカロリー密度である。別の態様において、前記乳児用調合乳は約7.1kcal/floz57.6kcal/240mlのカロリー密度である。1態様において、前記乳児用調合乳は約7.7kcal/floz260kcal/literのカロリー密度である。脂質、蛋白質及び糖質の合計濃度又は量は製品形態即ち粉末、そのまま摂取可能な液剤又は濃縮液と対象使用者の目標栄養必要量に応じて変動し得るが、このような濃度又は量は最も典型的には本願に記載する任意の他の必須脂質、蛋白質、及び/又は糖質成分を含めて以下に具体的に記載する範囲の1つに該当する。前記乳児用液体調合乳製品では、糖質濃度は最も典型的には栄養製品重量当たり約5~約40、例えば約7~約30、例えば約10~約25であり、脂質濃度は最も典型的には栄養製品重量当たり約1~約30、例えば約2~約15、例えば約4~約10であり、蛋白質濃度は最も典型的には栄養製品重量当たり約0.5~約30、例えば約1~約15、例えば約2~約10である。他の態様において、前記乳児用液体調合乳製品は低カロリー乳児用液体調合乳であり、約5重量未満の糖質と、約1重量未満の脂質と、約0.5重量未満の蛋白質を含有する。前記液体栄養製品中の糖質、脂質及び蛋白質の濃度又は量は上記に加えて又は上記の代わりに下表に記載するような栄養組成物中の総カロリーの百分率として表すこともできる。本発明の液体栄養製品のこれらの多量養素は最も典型的には下表に記載するカロリー範囲態様A~Fのいずれかの範囲内で製剤化される各数値の前には約なる用語が省略されている。例えば、乳児用液体調合乳そのまま摂取可能な液剤と濃縮液の両方は蛋白質成分が前記製剤のカロリー含有量の約7.5~約25を占めることができ、糖質成分が前記乳児用調合乳の総カロリー含有量の約35~約50を占めることができ、脂質成分が乳児用調合乳の総カロリー含有量の約30~約60を占めることができる態様を含む。これらの範囲は例示に過ぎず、限定的なものではない。その他の適切な範囲を下表に記載する各数値の前には約なる用語が省略されている。栄養製品が乳児用調合乳であるとき、蛋白質成分は粉末栄養製品重量当たり約5~約35、例えば約8~約12、例えば約10~約12の量で存在し、脂質成分は粉末栄養製品重量当たり約10~約35、例えば約25~約30、例えば約26~約28の量で存在し、糖質成分は粉末乳児用調合乳重量当たり約30~約85、例えば約45~約60、例えば約50~約55の量で存在する。本発明の粉末栄養製品中の脂質、糖質及び蛋白質の合計量又は濃度は選択される製剤と対象使用者の栄養又は医学的必要量に応じて大きく変動し得る。多量養素濃度のその他の適切な例を以下に記載する。この文脈で合計量又は濃度とは粉末製品中の総脂質、糖質及び蛋白質源を意味する。粉末乳児用調合乳の場合、このような合計量又は濃度は下表に記載する具体的範囲のいずれかで製剤化することが最も一般的であり、好ましい全数値の前には約が省略されている。エンドウ豆蛋白加水分解物前記栄養製品はエンドウ豆蛋白加水分解物を主要又は単独蛋白質源として含有する。低アレルギー性組成物が所望される栄養製品態様例えば低アレルギー性乳児用調合乳において、栄養組成物は蛋白質成分重量当たり100のエンドウ豆蛋白加水分解物を含有する。本発明の製品で使用されるエンドウ豆蛋白加水分解物は大豆蛋白質等の他の植物性蛋白加水分解物や牛乳蛋白質に比較して免疫反応性が低く、風味と官能特性が改善されていることが判明した。例えば、図1に示すように、本発明の栄養製品で使用されるエンドウ豆蛋白加水分解物はフィトエストロゲン即ちイソフラボン類であるゲニステインとダイゼイン、アルミニウム、マンガン及びフィチン酸塩の濃度が低いため、最終栄養製品の栄養素プロファイルが改善される。更に、本願に記載するように、前記エンドウ豆蛋白加水分解物は抗原含量が低く、及び/又は免疫反応性が低い。従って、前記エンドウ豆蛋白加水分解物は牛乳蛋白質及び/又は大豆蛋白質に対して不耐症及び/又はアレルギーの個体を対象とすると共に、吸収不良、消化不良及び他の胃腸障害をもつ個体の栄養の必要を満たすように意図された栄養製品の良好な蛋白質源を提供する。これらの栄養製品は更に風味と乳剤安定性が改善されている。前記エンドウ豆蛋白加水分解物は本発明の栄養製品中の単独蛋白質源とすることができる。あるいは、以下に記載するような他の蛋白質源を製品中でエンドウ豆蛋白加水分解物と併用し、総蛋白質を提供するようにしてもよい。従って、エンドウ豆蛋白加水分解物は栄養製品中の総蛋白質の少なくとも50、例えば栄養製品中の総蛋白質の約50~約100、例えば総蛋白質の約60~約95、例えば総蛋白質の約70~約90、例えば総蛋白質の約75~約85を提供する。本願に記載するように、他の蛋白質源としては部分加水分解、加水分解、及び/又は非加水分解無傷蛋白質が挙げられる。特に、エンドウ豆蛋白質分離物やエンドウ豆蛋白質濃縮物等のエンドウ豆蛋白質源の加水分解を特定の程度に制御することにより、加水分解物の風味属性に悪影響を与えずに、抗原含量が低く、従って免疫反応性の低いエンドウ豆蛋白加水分解物を製造できることが意外にも判明した。本願に記載するエンドウ豆蛋白加水分解物は1イソフラボン濃度が検出不能なレベルであり;2フィチン酸塩、マンガン及びアルミニウム濃度が低く;3官能的及び風味プロファイルが改善され;4遺伝子改変されていないという点で従来公知の大豆蛋白質よりも優れている。一般に、本発明の栄養製品で使用されるエンドウ豆蛋白加水分解物は、1少なくとも65蛋白質乾物重量を含有するエンドウ豆蛋白質と水を混合し、蛋白質含量が約20まで、好ましくは約12までのスラリーを形成し;2スラリーを加水分解し;3加水分解したスラリーを濾過し、蛋白質加水分解物を得ることにより製造される。工程1で原料として使用されるエンドウ豆蛋白質製品はその蛋白質含量が乾物重量当たり少なくとも65であるという条件で任意のエンドウ豆蛋白質製品とすることができ、即ちエンドウ豆蛋白質濃縮物蛋白質含量が乾物重量当たり70を上回る又はエンドウ豆蛋白質分離物蛋白質含量が乾物重量当たり90を上回るである。市販エンドウ豆蛋白質濃縮物及び分離物は当分野で周知である。前記エンドウ豆蛋白質製品を水と混合し、蛋白質含量が約20まで、好ましくは約12までのスラリーを形成する。1以上の態様では、加水分解前にスラリーを加熱して更に変性させてもよい。例えば、1態様において、前記方法は更に加水分解前に60°Cを上回る温度までスラリーを加熱する工程を含む。スラリーを加水分解前に約70°C~約90°Cの温度まで約2分間~約20分間加熱するとより適切である。こうして蛋白質を有効に変性させるので、後続する加水分解は一般により迅速に進行する。更に、スラリーを加熱することにより、数時間に及ぶ場合もある加水分解中の微生物安定性を有効に確保する。スラリーを形成し、場合により加熱後、当分野で公知の方法による加水分解反応前又は加水分解反応中にスラリーの温度を約40°C~約70°C、例えば約50°C~約60°Cに調節し、維持することが好ましい。当然のことながら、当分野で公知の通り、他の加熱工程及び/又は温度を利用することもできる。蛋白質含有スラリーの加水分解は酵素又は非酵素反応により実施することができる。1態様では、約7.0から19.0未満まで、例えば約8.0~約16.0、例えば約8.0~約13.5、例えば約12.0~約14.00、例えば約14.0の調整後加水分解度と下記のような分子量分布及び抗原含量となるように蛋白質含有スラリーを加水分解する。このような加水分解は1態様では当分野で公知のように蛋白分解により実施することができる。別の態様において、加水分解は1種以上の非特異的に作用するエンドペプチダーゼ及び/又はエキソペプチダーゼ酵素を使用して実施される。適切な非特異的に作用するエンドペプチダーゼ及び/又はエキソペプチダーゼ酵素としては、例えば、アスペルギルスAspergillus菌株、特にAspergillusniger菌株、Aspergillusoryzae菌株もしくはAspergillussoyae菌株、又はバチルスBacillus菌株、特にBacillusamyloliquefaciens菌株、Bacilluslentus菌株、Bacilluslicheniformis菌株もしくはBacillussubtilis菌株に由来する酵素が挙げられる。加水分解工程2で使用するのに適した他のエンドペプチダーゼ酵素としては、例えばiグルタミルエンドペプチダーゼEC3.4.21.19;iiリシルエンドペプチダーゼEC3.4.21.50;iiiロイシルエンドペプチダーゼEC3.4.21.57;ivグリシルエンドペプチダーゼEC3.4.22.25;vプロリルエンドペプチダーゼEC3.4.21.26;viトリプシンEC3.4.21.4もしくはトリプシン様リジン/アルギニン特異的エンドペプチダーゼ;又はviiペプチジル-AspメタロエンドペプチダーゼEC3.4.24.33が挙げられる。他の適切なエキソペプチダーゼ酵素としては、例えば、iプロリンカルボキシペプチダーゼEC3.4.16.2;iiカルボキシペプチダーゼAEC3.4.17.1;iiiカルボキシペプチダーゼBEC3.4.17.2;ivカルボキシペプチダーゼCEC3.4.16.5;vカルボキシペプチダーゼDEC3.4.16.6;viリジンアルギニンカルボキシペプチダーゼEC3.4.17.3;viiグリシンカルボキシペプチダーゼEC3.4.17.4;viiiアラニンカルボキシペプチダーゼEC3.4.17.6;ixグルタミン酸カルボキシペプチダーゼEC3.4.17.11;xペプチジルジペプチダーゼAEC3.4.15.1;又はxiペプチジルジペプチダーゼEC3.4.15.5等のカルボキシペプチダーゼが挙げられる。エンドウ豆蛋白加水分解物の所望特性を得るためにスラリーに添加する酵素の正確な量は、1利用する酵素もしくは酵素システム;2所望の最終加水分解度;及び/又は3所望の最終分子量分布等の特徴により異なる。これらは公知パラメーターであるため、当業者は最終エンドウ豆蛋白加水分解物の所望特性を達成するために適切な条件を容易に決定することができる。典型的には、スラリー中の蛋白質35kg当たり約10mg~約5000g、例えば35mg~約700gの範囲の量の酵素又は酵素システムをスラリーに加える。所望の加水分解度及び/又は所望の分子量プロファイルを得るために、加水分解反応を所望時間実施するのが一般的である。典型的には、加水分解反応は約15分間~約24時間、例えば約30分間~約240分間、例えば約45分間~約120分間続けられる。この場合も、加水分解反応に必要な正確な時間は上記のような個々の特徴によって異なるが、当業者が容易に決定することができる。他の態様では、化学的及び/又は機械的物理的加水分解等の非酵素手段を使用して蛋白質含有スラリーを加水分解することができる。このような技術も当分野で周知のものであった。エンドウ豆蛋白質材料を所望程度まで加水分解させたら、例えば酵素もしくは酵素システムを不活性化させることにより、又は他の従来手段により加水分解反応を停止する。1態様において、酵素又は酵素システムの不活性化は熱処理により実施される。この不活性化は最終エンドウ豆蛋白加水分解物のpHを比較的高くする場合に特に好適である。常法に従い、酵素が不活性化される温度、例えば約70°C超まで、適切には約90°Cの温度までインキュベーションスラリーの温度を上げることにより酵素製剤を適切に不活性化させることができる。あるいは、適切な酸処理により酵素を不活性化させることができる。この不活性化は最終エンドウ豆蛋白加水分解物のpHを比較的低くする場合に特に好適である。例えば、酵素が不活性化される数値、例えば約4.0未満までスラリーのpHを下げることにより酵素を不活性化させることができる。場合により、加水分解反応の停止後、前記製造方法は更に一般に乾物含量に対して計算した場合に約1~約5の炭素に対応する量の活性炭で約50°C~約70°Cの温度にてスラリーを適切な時間処理する工程を含むことができる。この付加的な炭素処理工程は最終エンドウ豆蛋白加水分解物の色を改善すると共に、エンドウ豆蛋白加水分解物の風味低下を更に抑制することができる。最後に、適切な従来の濾過法を利用して加水分解スラリーを濾過し、エンドウ豆蛋白加水分解物を得る。例えば、1態様では、50°C~70°Cの温度のナノ濾過及び/又は蒸発により濾過を行った後、保持液をエンドウ豆蛋白加水分解物溶液として捕集する。ナノ濾過を利用すると、膜の適正な選択により脱塩を実施することができる。蒸発には乾燥前の濃縮液中で高い乾物含量が得られるという利点がある。1特定態様では、上記に概説した濾過工程によりエンドウ豆蛋白加水分解物が得られたら、限外濾過法等の第2の濾過工程に供し、消化態及び関連栄養製品で使用するのに適した分子量分布とする。限外濾過装置は例えばAmiconCorporationから商標名Diaflo登録商標で市販されている装置及び/又はRomiconCorporationから商標名Romicon登録商標で市販されている装置等の望ましい公称カットオフ分子量値をもつ中空糸膜とすることができる。中空糸膜は中空糸膜の通過を可能とするようにフィルターカートリッジ内に充填されるため、適度な小分子は膜を通過し、膜通過に伴う圧力低下に依存する加水分解物流出速度で溶液として捕集ゾーンに送られ、より高分子量の蛋白質加水分解物を含有する溶液の残余は繊維管を直接流れ、必要に応じて加水分解反応器又は別の捕集ゾーンにリサイクルされる。更に、この付加的な第2の濾過工程はエンドウ豆蛋白加水分解物中に生じるフィチン酸塩濃度を低下させることができる。特に、エンドウ豆蛋白加水分解物中のフィチン酸塩含量は少なくとも約10、例えば少なくとも約15、例えば少なくとも約20、例えば少なくとも約25、例えば少なくとも約30、例えば少なくとも約35、例えば少なくとも約40、例えば少なくとも約45以上低下する。本願に記載の栄養製品で使用されるエンドウ豆蛋白加水分解物は上記方法を使用して製造され、以下の特性をもつ。上記方法により製造された典型的なエンドウ豆蛋白加水分解物としては、5kD超が5未満である分子量分布をもつものが挙げられる。上記方法により製造されたエンドウ豆蛋白加水分解物は更に免疫反応性が低い。1態様において、エンドウ豆蛋白加水分解物の免疫反応性は阻害ELISA法酵素免疫定量法を使用して分析され、蛋白質の量当たりの免疫学的に活性な抗原の量として表される。例えば、本願に記載の方法により製造されたエンドウ豆蛋白加水分解物1グラムは典型的には約15,000μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原、例えば約10,000μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原、例えば約7,500μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原、例えば約5,000μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原、例えば約2,500μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原、例えば約500μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原、例えば約250μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原、例えば約100μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原、例えば約50μg未満の免疫学的に活性なエンドウ豆抗原を含有しており、例えば前記エンドウ豆蛋白加水分解物は免疫学的に活性なエンドウ豆抗原を実質的に含有していない。上記方法により製造されたエンドウ豆蛋白加水分解物は更に免疫応答指数が2.5logIRI単位未満、例えば2.4logIRI単位未満、例えば2.3logIRI単位未満、例えば2.2logIRI単位未満、例えば2.1logIRI単位未満、例えば2.0logIRI単位未満である。蛋白質本発明の栄養製品は場合によりエンドウ豆蛋白加水分解物以外に更に他の1種以上の蛋白質源を含有することができる。経口栄養製品用として適切であると共にこのような製品の必須成分及び特徴に適合可能な任意の他の蛋白質源がエンドウ豆蛋白加水分解物と併用するのに適切である。液体飲料で使用する場合、栄養液体飲料中の総蛋白質濃度は栄養液体飲料重量当たり約0.5~約40、例えば約0.5~約30、例えば約1~約15、例えば約1~約10、例えば約1~約7の範囲とすることができる。1特定態様において、蛋白質は栄養乳剤中に栄養乳剤の約6.0重量の量で存在する。栄養粉末、バー及び他の食品等の固形栄養製品で使用する場合、固形栄養製品中の総蛋白質濃度は固形栄養製品重量当たり約1.0~約50、例えば約10~約50、例えば約10~約30の範囲とすることができる。1特定態様において、蛋白質は噴霧乾燥栄養粉末中に噴霧乾燥栄養粉末の約19重量の量で存在する。前記栄養製品で使用するのに適した他の蛋白質又は蛋白質源の非限定的な例としては、乳例えばカゼイン、ホエー、動物例えば肉類、魚類、穀類例えばコメ、トウモロコシ、野菜例えば大豆又はその組合せ等の任意の公知又は非公知の適切な起源に由来し得る加水分解、部分加水分解又は非加水分解蛋白質又は蛋白質源が挙げられる。このような蛋白質の非限定的な例としては、乳蛋白質分離物、本願に記載するような乳蛋白質濃縮物、カゼイン蛋白質分離物、ホエー蛋白質、カゼイン酸ナトリウム又はカゼイン酸カルシウム、全乳、部分又は完全脱脂乳、大豆蛋白質分離物、大豆蛋白質濃縮物等が挙げられる。糖質前記栄養製品は更に、経口栄養製品用として適切であると共にこのような製品の必須成分及び特徴に適合可能な任意糖質を含有することができる。栄養液体飲料中の糖質濃度は例えば栄養液体飲料重量当たり約5~約40、例えば約7~約30、例えば約10~約25の範囲とすることができる。1特定態様において、糖質は栄養乳剤中に栄養乳剤の約10.2重量の量で存在する。固形栄養製品中の糖質濃度は固形栄養製品重量当たり約10~約90、例えば約20~約80、例えば約40~約60の範囲とすることができる。1特定態様において、糖質は噴霧乾燥栄養粉末中に噴霧乾燥栄養粉末の約58重量の量で存在する。本願に記載の栄養製品で使用するのに適した糖質又は糖質源の非限定的な例としては、マルトデキストリン、加水分解又は改質澱粉又はコーンスターチ、グルコースポリマー、コーンシロップ、コーンシロップ固形分、コメ由来糖質、エンドウ豆由来糖質、ジャガイモ由来糖質、タピオカ、蔗糖、ブドウ糖、果糖、乳糖、高果糖コーンシロップ、蜂蜜、糖アルコール例えばマルチトール、エリスリトール、ソルビトール、人工甘味料例えばスクラロース、アセスルファムカリウム、ステビア及びその組合せが挙げられる。特に望ましい糖質は低デキストロース当量DEのマルトデキストリンである。脂質前記栄養製品は更に、最も典型的には乳化脂質としての脂質を含有することができる。脂質は栄養液体飲料中に栄養乳剤重量当たり0~約30、例えば1~約30、例えば約1~約20、例えば約1~約15、例えば約1.5~約5の量で存在することができる。1特定態様において、栄養乳剤は栄養乳剤の約1.6重量の量の脂質を含有する。当業者に自明の通り、実質的に透明な液体飲料等の所定態様において、栄養製品は実質的に無脂肪となる。固形栄養製品で使用する場合、脂質は固形栄養製品重量当たり約1~約35、例えば約1~約20、例えば約1~約15、例えば約5.0~約10の量で存在することができる。1特定態様において、噴霧乾燥栄養粉末は噴霧乾燥栄養粉末の約7.5重量の量の脂質を含有する。本願に記載する用途に適した脂質源としては、経口栄養製品用として適切であると共にこのような製品の必須成分及び特徴に適合可能な任意脂質又は脂質源が挙げられる。本願に記載の栄養製品で使用するのに適した脂質又は脂質源の非限定的な例としては、ヤシ油、分留ヤシ油、大豆油、コーン油、オリーブ油、サフラワー油、高オレイン酸サフラワー油、MCT油中鎖トリグリセリド、ヒマワリ油、高オレイン酸ヒマワリ油、パーム油及びパーム核油、パームオレイン、キャノーラ油、魚油、綿実油並びに及びその組合せが挙げられる。他の非必須成分本発明のエンドウ豆蛋白加水分解物を含有する乳児用調合乳を含む栄養製品は更に、製品の物理的、化学的、審美的又は加工特性を改変することや、対象集団で使用時に医薬成分又は付加栄養成分として機能することが可能な他の非必須成分を含有することができる。多数のこのような非必須成分が公知であり、あるいは公知ではないが、医療食品もしくは他の栄養製品又は医薬製剤で使用するのに適しており、経口投与に安全であると共に選択された製品形態の必須成分及び他の成分と適合可能である限り、このような非必須成分も本願に記載する組成物で使用することができる。非必須成分の非限定的な例としては、防腐剤、酸化防止剤、乳化剤、緩衝剤、フラクトオリゴ糖、ガラクトオリゴ糖、人乳オリゴ糖及び他のプレバイオティクス、医薬活性成分、本願に記載するような他の栄養素、着色剤、フレーバー、増粘剤及び安定剤、乳化剤、滑沢剤等が挙げられる。本発明の組成物に添加することができる適切なHMOの例としては、ラクト-N-テトラオース、ラクト-N-ネオテトラオース、ラクト-N-フコペンタオースI、ラクト-N-フコペンタオースII、ラクト-N-フコペンタオースIII、ラクト-N-フコペンタオースV、ラクト-N-ヘキサオース、パラ-ラクト-N-ヘキサオース、ラクト-N-ネオヘキサオース、パラ-ラクト-N-ネオヘキサオース、モノフコシルラクト-N-ヘキサオースII、異性体フコシル化ラクト-N-ヘキサオース1、モノフコシルラクト-N-ヘキサオース、異性体フコシル化ラクト-N-ヘキサオース3、異性体フコシル化ラクト-N-ヘキサオース2、ジフコシル-パラ-ラクト-N-ネオヘキサオース、ジフコシル-パラ-ラクト-N-ヘキサオース、ジフコシルラクト-N-ヘキサオース、ラクト-N-ネオオクタオース、パラ-ラクト-N-オクタオース、イソ-ラクト-N-オクタオース、ラクト-N-オクタオース、モノフコシルラクト-ネオオクタオース、モノフコシルラクト-N-オクタオース、ジフコシルラクト-N-オクタオースI、ジフコシルラクト-N-オクタオースII、ジフコシルラクト-N-ネオオクタオースII、ジフコシルラクト-N-ネオオクタオースI、ラクト-N-デカオース、トリフコシルラクト-N-ネオオクタオース、トリフコシルラクト-N-オクタオース、トリフコシル-イソ-ラクト-N-オクタオース、及びその組合せが挙げられる。これらのHMOは米国特許出願第2009/0098240号に詳細に記載されており、その内容全体を本願に援用する。本発明の組成物に配合することができるHMOの他の適切な例としては、ラクト-N-ジフコヘキサオースII、シアリルα2-3ラクトース、シアリルα2-6ラクトース、シアリルラクト-N-テトラオースa、シアリルラクト-N-テトラオースb、シアリルラクト-N-テトラオースc、シアリルフコシルラクト-N-テトラオースI、シアリルフコシルラクト-N-テトラオースII、及びジシアリルラクト-N-テトラオースが挙げられる。前記組成物は更に甘味剤を含有することができ、好ましくは、マルチトール、エリスリトール、ソルビトール、キシリトール、マンニトール、イソマルト及びラクチトール等の少なくとも1種の糖アルコールが挙げられ、同じく好ましくは、アセスルファムK、アスパルテーム、スクラロース、サッカリン、ステビア及びタガトース等の少なくとも1種の人工ないし高甘味度甘味料が挙げられる。望ましい風味プロファイルをもつ本発明の液体飲料態様を製剤化するには、特に糖アルコールと人工甘味料の組合せとしてのこれらの甘味剤が特に有用である。これらの甘味料の組合せは場合により液体飲料への植物性蛋白質の添加に付随する望ましくない風味を隠すのに特に有効である。栄養製品中に場合により存在する糖アルコール濃度は栄養製品重量当たり少なくとも約0.01、例えば0.1~約10、例えば約1~約6とすることができる。場合により存在する人工甘味料濃度は栄養製品重量当たり約0.01~、例えば約0.05~約5、例えば約0.1~約1.0の範囲とすることができる。粉末の経時的凝集又は固結を遅らせ、粉末態様をその容器から流出させ易くするために、本願に記載するような栄養粉末等の栄養製品には流動促進剤又は固結防止剤を添加することができる。栄養粉末もしくは製品形態用として公知であるか又は公知でないとしても適切である任意の流動促進剤又は固結防止剤が本願で使用するのに適しており、その非限定的な例としては、リン酸三カルシウム、ケイ酸塩,及びその組合せが挙げられる。栄養製品中の流動促進剤又は固結防止剤の濃度は製品形態、他の選択された成分、所望の流動性等に応じて異なるが、最も典型的には栄養製品重量当たり約0.1~約4、例えば約0.5~約2の範囲である。安定剤も前記栄養製品に添加することができる。栄養製品用として公知であるか又は公知でないとしても適切である任意の安定剤が同様に本願で使用するのに適しており、その非限定的な例としては、キサンタンガム等のガム類が挙げられる。安定剤は栄養製品重量当たり約0.1~約5.0、例えば約0.5~約3、例えば約0.7~約1.5とすることができる。前記組成物は更に他の各種ビタミン又は関連栄養素のいずれかを含有することができ、その非限定的な例としては、ビタミンA、ビタミンD、ビタミンE、ビタミンK、チアミン、リボフラビン、ピリドキシン、ビタミンB12、カロテノイド例えばβ-カロテン、ゼアキサンチン、ルテイン、リコペン、ナイアシン、葉酸、パントテン酸、ビオチン、ビタミンC、コリン、イノシトール、その塩及び誘導体、並びにその組合せが挙げられる。前記組成物は更に他の各種ミネラルのいずれかを含有することができ、その非限定的な例としては、カルシウム、リン、マグネシウム、鉄、亜鉛、マンガン、銅、ナトリウム、カリウム、モリブデン、クロム、塩化物及びその組合せが挙げられる。製造方法本発明の栄養製品は選択された固形又は液体製品形態を製造するための製造技術として公知であるか又は公知でないとしても有効である任意技術により製造することができる。栄養液剤又は粉末又は栄養バー等の任意の所定製品形態用として多数のこのような技術が公知であり、当業者は本願に記載の栄養組成物に容易に適用することができる。従って、本発明の栄養製品は種々の公知又は非公知の有効な製剤化又は製造方法のいずれかにより製造することができる。適切な製造方法の1例では、例えば、脂質中蛋白質PIFスラリー、糖質-ミネラルCHO-MINスラリー、水中蛋白質PIWスラリーを含む少なくとも3種類の別個のスラリーを調製する。PIFスラリーは油類例えばキャノーラ油、コーン油等を加熱混合後、連続加熱撹拌下に乳化剤例えばレシチン、脂溶性ビタミン、及び総蛋白質の一部例えば乳蛋白質濃縮物等を加えることにより形成される。CHO-MINスラリーは加熱撹拌下にミネラル例えばクエン酸カリウム、リン酸二カリウム、クエン酸ナトリウム等、微量及び超微量ミネラルTM/UTMプレミックス、増粘剤又は懸濁剤例えばアビセル、ゲラン、カラギーナンを水に加えることにより形成される。得られたCHO-MINスラリーを連続加熱撹拌下に10分間維持した後、他のミネラル例えば塩化カリウム、炭酸マグネシウム、ヨウ化カリウム等及び/又は糖質例えばフラクトオリゴ糖、蔗糖、コーンシロップ等を加える。その後、必要に応じて残りの蛋白質を加熱撹拌下に混合することによりPIWスラリーを形成する。得られたスラリーを次に加熱撹拌下に相互にブレンドし、pHを6.6~7.0に調整後、組成物を高温短時間HTST処理に供し、この間に組成物を熱処理し、乳化し、ホモジナイズした後、冷却する。水溶性ビタミンとアスコルビン酸を加え、必要に応じてpHを所望範囲に調整し、フレーバーを加え、所望の総固形分濃度となるように水を加える。次に組成物を無菌充填包装し、無菌充填包装栄養乳剤を形成する。次にこの乳剤を更に希釈、熱処理及び充填包装し、そのまま摂取可能な液剤又は濃縮液を形成することができ、あるいは熱処理後、再構成可能な粉末として加工及び充填包装例えば噴霧乾燥、ドライミックス、凝集することができる。実質的に透明な液体飲料が所望される場合には、CHO-MINスラリーとPIWスラリーのみをブレンドして栄養液体飲料を形成するように上記製造方法を変更する。栄養バー等の他の製品形態は、例えばバー製造分野で公知であり、広く記載されているような冷間押出技術を使用して製造することができる。このような製品を製造するためには、典型的には全蛋白質、ビタミンプレミックス、所定の糖質等を含む全粉末成分をドライブレンドするのが一般的である。次に脂溶性成分を相互にブレンドし、全粉末プレミックスと混合する。最後に全液体成分を組成物に混合し、可塑性組成物ないし生地を形成する。得られた可塑性塊を次にそれ以上物理的又は化学的変化が生じないように冷間成形又は押出により成形し、可塑性塊を比較的低圧でダイから押出し、所望形状を付与する。得られた押出物を次に適切な位置で切断し、所望重量の製品を得る。その後、必要に応じて口当たりをよくするために固形製品にコーティングし、販売用に充填包装する。栄養製品の他の適切な製造方法も例えば米国特許第6,365,218号Borschelら、米国特許第6,589,576号Borschelら、米国特許第6,306,908号Carlsonら、米国特許出願第20030118703A1号Nguyenらに記載されており、本願と一致する範囲でその記載を本願に援用する。使用方法エンドウ豆蛋白加水分解物を単独蛋白質源として含有する前記栄養製品は牛乳蛋白質、大豆蛋白質に対して不耐症及び/又はアレルギーであるか、及び/又は他の食物全般アレルギーをもつ早産児、乳児、幼児、小児、成人及び高齢者用の低アレルギー性栄養源及び/又は消化態栄養源として有用である。更に、前記栄養製品は吸収不良、消化不良及び他の胃腸障害をもつ個体による使用に特に適切であると思われる。1態様において、前記栄養製品はスポーツ飲料等において加水分解蛋白質を使用しながら官能特性を改善した栄養源を提供するものとして有用であると思われる。前記栄養製品は所望レベルの栄養を提供する必要に応じて最も典型的には1日1包、2包、3包、4包、5包、6包、7包、8包又はそれ以上として経口投与することができる。1包量は広い範囲をとることができ、約1~約500ml、例えば約5~約250ml、例えば約10~約240mlの範囲とすることができる。以下、実施例により本発明のエンドウ豆蛋白加水分解物及び/又は栄養製品の特定態様及び/又は特徴を例証する。以下の実施例は例証のみを目的としており、本発明を限定するものと解釈すべきではなく、本発明の趣旨と範囲から逸脱せずにその多くの変形が可能である。例示する全数値は特に指定しない限り、組成物の総重量当たりの重量百分率である。例示する組成物は栄養乳剤、他の栄養液体飲料、栄養粉末及び/又は栄養バーを製造するために栄養産業で周知の製造方法に従って製造した栄養製品である。[実施例1]本実施例では、本願に記載の方法に従って製造した濾過F及び非濾過Nエンドウ豆蛋白加水分解物のサンプル10個を無傷のエンドウ豆蛋白質分離物ISOサンプルと各種物理的特性について比較評価する。濾過Fはサンプルを上記第2の濾過工程に供することを示す。全サンプルは上記第1の濾過工程に供する。対照サンプル無傷は加水分解工程に供しない。具体的には、標準分析技術を使用して加水分解度、分子量分布、イソフラボン含量及びフィチン酸塩含量についてサンプルを評価する。評価の結果を下表に示す。[実施例2]本実施例では、ウサギの過剰免疫を使用し、ウサギに以下のように35日間複数回免疫し、実施例1で分析したエンドウ豆蛋白加水分解物の低アレルギー性を実施例1の無傷のエンドウ豆蛋白質分離物ISOサンプルと比較評価する。次にエンドウ豆蛋白加水分解物の免疫原性をELISA酵素免疫定量法により試験し、無傷のエンドウ豆蛋白質/エンドウ豆蛋白加水分解物免疫原に対するウサギの抗原特異的IgG応答を測定する。本実施例で使用したウサギは初回免疫前の14日間は牛乳、大豆及びエンドウ豆蛋白質を含まない飼料を与える。0日目にウサギから採取した血液サンプルにより各ウサギの基線抗体状態を評価する。基線の取得後、完全フロイントアジュバントCFAで乳化した抗原4.5mlに含まれるエンドウ豆蛋白質に相当するアミノ酸含量5.0mgを各ウサギに免疫する。免疫は次のように行う。剃毛した脇腹皮内に1部位当たり0.1ml×20部位と、後肢膝窩リンパ節面積当たり0.25mlを投与する。21日目に2回目の免疫を次のように行う。後肢筋肉内に1部位当たり0.50ml×2部位/後肢と、肩甲下に1部位当たり0.25ml×4部位を投与する。各免疫では、一定用量の5mg抗原アミノ酸相当量を投与する。35日目の試験日にラットから採血する。直接ELISA法を使用して過剰免疫後の各ウサギの抗体応答を定量する。ブロック滴定を使用してアッセイ最適化を行い、抗原コーティング濃度とコンジュゲート希釈倍率を求める。アッセイ最適化後、0日と35日の血清サンプル中のエンドウ豆蛋白質特異的ウサギ抗体を定量する。更に、35日の正規化抗体力価を0日の正規化基線0日力価で割ることにより免疫応答指数IRI単位を求める。免疫群は5~10匹とし、1匹毎の結果を平均する。抗原特異的IRI結果の比較から低アレルギー臨床効果を予測する。結果を下表に示す。上記表から明らかなように、エンドウ豆蛋白加水分解物は広範囲の抗体応答を示す。低反応性はエンドウ豆蛋白加水分解物がウサギにより抗原性であるとして認識されるが、免疫原性であるとは認識されないエピトープをまだ保持していることを示していると思われる。更に、エンドウ豆蛋白加水分解物BN、BF、CN及びCFは他のサンプルに比較して過剰免疫後に免疫原性の有意低下を示した。これらのエンドウ豆蛋白加水分解物サンプルの免疫原性低下は保持されるエンドウ豆抗原が免疫応答刺激能をもたないことを示す。[実施例3]本実施例では、阻害ELISA法により測定した抗原含量を使用し、実施例1で分析したエンドウ豆蛋白加水分解物の低アレルギー性を実施例1の無傷のエンドウ豆蛋白質分離物ISOサンプルと比較評価する。このアッセイでは、無傷のエンドウ豆蛋白質をELISAプレートにコーティングする。別に、サンプル又は標準濃度のエンドウ豆蛋白質溶液抗エンドウ豆蛋白質抗体を入れたインキュベーションチューブを準備する。インキュベーション時間後に、コーティングしたプレートにサンプル又は標準抗体溶液のアリコートを加える。インキュベーションと洗浄後に抗ウサギIgG酵素共役抗体を加える。プレートをインキュベーションし、洗浄し、酵素基質を加える。サンプル中のエンドウ豆抗原の濃度と反比例する発色反応が生じ、標準曲線に基づいて定量する。サンプル10個のこの試験の結果を下表に示す。[実施例4]本実施例では、2期間のベンチスクリーニング期間で感覚評価を行い、水中とAlimentum登録商標マトリックスAbbottLaboratories、Columbus、Ohio中の両者でレトルト殺菌した実施例1のエンドウ豆蛋白加水分解物サンプルの味を判定する。Alimentum登録商標マトリックスは低アレルギー性調合乳の生化学をシミュレーションするように糖質、脂質、ビタミン及びミネラルを含有する。これを使用し、レトルト殺菌処理後に前記製品ナトリックス内で加水分解物及び最終調合物に及ぼす相互官能的効果を評価する。サンプルをAlimentum登録商標で使用されている現在の加水分解物カゼイン加水分解物及び実施例1の無傷のエンドウ豆蛋白質分離物ISOと比較する。特に、加水分解蛋白質は一般に苦味、酸味、塩味及び/又は豆の味がすることが知られている。従って、製品の味を著しく損なわずにこの機能成分を栄養製剤に配合することは困難である。例えば苦味、塩味、酸味、ブロス味、濡れた羊毛、酸性酸味、草/大豆、澱粉、樹木/おが屑、青野菜/豆/乾燥エンドウ豆、乾物、粉っぽい口当たり、油っぽい口当たり、硫化物/キャベツ、焦げたチーズ及びザラザラした口当たりを含む種々の味の強度についてサンプルを分析する。具体的には、サンプルを調製後、訓練を受けた4人の記述的風味パネリストに各サンプルに味見させる。試験後、下表に記載する採点システムを使用してサンプルの風味属性を各パネリストに評価させた後、結果を平均する。[実施例5~34]実施例5~34は少なくとも1種の蛋白質源、場合によっては単独蛋白質源としてエンドウ豆蛋白加水分解物を含有しており、下表に示す原料からなる本発明の各種乳児用調合乳栄養粉末を例証する。前記エンドウ豆蛋白加水分解物は約7.0から19.0未満までの加水分解度調整後である。これらの製品は別々のバッチで各種方法により製造し、使用前に所望の目標原料濃度まで水で再構成する。エンドウ豆蛋白加水分解物を単独蛋白質源として含有する下記態様は低アレルギー性態様である。[実施例35~54]実施例35~54は少なくとも1種の蛋白質源、場合によっては単独蛋白質源としてエンドウ豆蛋白加水分解物を含有しており、下表に示す原料からなる本発明の栄養乳剤態様を例証する。前記栄養乳剤を製造するためには、少なくとも3種類の別個のスラリー例えばCHO-MINスラリー、PIWスラリー、PIFスラリーを調製後、相互にブレンドし、熱処理し、ホモジナイズし、標準化する。得られた組成物をプラスチックボトルに無菌充填包装又はレトルト殺菌する。エンドウ豆蛋白加水分解物を単独蛋白質源として含有する下記態様は低アレルギー性態様である。[実施例55~64]実施例55~64は下表に示す原料からなる本発明の栄養乳剤を例証する。前記栄養乳剤を製造するためには、少なくとも3種類の別個のスラリー例えばCHO-MINスラリー、PIWスラリー、PIFスラリーを調製後、相互にブレンドし、熱処理し、ホモジナイズし、標準化する。得られた組成物をプラスチックボトルに無菌充填包装又はレトルト殺菌する。エンドウ豆蛋白加水分解物を単独蛋白質源として含有する下記態様は低アレルギー性態様である。[実施例65~74]実施例65~74は下表に示す原料からなる本発明の実質的に透明な栄養液剤を例証する。前記栄養液剤を製造するためには、少なくとも2種類の別個のスラリー例えばCHO-MINスラリーとPIWスラリーを調製後、相互にブレンドし、熱処理し、ホモジナイズし、標準化する。得られた組成物をプラスチックボトルに無菌充填包装又はレトルト殺菌する。エンドウ豆蛋白加水分解物を単独蛋白質源として含有する下記態様は低アレルギー性態様である。[実施例75~84]実施例75~84は下表に示す原料からなる本発明の濃縮液母乳強化剤を例証する。前記濃縮液母乳強化剤を製造するためには、少なくとも3種類の別個のスラリー例えばCHO-MINスラリーとPIWスラリーを調製後、相互にブレンドする。エンドウ豆蛋白加水分解物を単独蛋白質源として含有する下記態様は低アレルギー性態様である。[実施例85~94]以下の実施例は本発明の方法に従って母乳に添加して乳児に投与することができる母乳強化剤を例証する。粉末母乳強化剤8,172kgを製造するための原料を下表に示す。[実施例95~104]これらの実施例では、本発明に従ってゲル化母乳強化剤を製造する。前記ゲル化母乳強化剤の原料を下表に示す。前記ゲル化母乳強化剤は原料を可溶化配合して均質な水性混合物とし、長期保存安定性を実現するために十分な熱処理を行うことにより製造する。製造工程を開始するには、多量養素糖質、蛋白質、脂質及びミネラルを供給する原料を水と混合し、複数のスラリーとする。このブレンドを初期熱処理後、試験し、適正な栄養素濃度であることを確認する。[実施例105~114]実施例105~114は下表に示す原料からなる本発明の栄養粉末を例証する。これらの製品は別々のバッチで噴霧乾燥法により製造し、使用前に所望の目標原料濃度まで水で再構成する。特に指定しない限り、全原料量は製品バッチ1000kg当たりのkgとして示す。"