"物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含み、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。-3.00<R12R11/R12-R11<-1.50-2.50<R22R21/R22-R21<0.00ただし、R11:前記第1負メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径R12:前記第1負メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径R21:前記負レンズの物体側のレンズ面の曲率半径R22:前記負レンズの像側のレンズ面の曲率半径前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとが接合されていることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のズームレンズ。0.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のズームレンズ。0.40<fw/-fa<0.70ただし、fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含み、前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとが接合されており、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。0.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離前記第1レンズ群が少なくとも1つの非球面レンズを有することを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群中の少なくとも1つのレンズを移動させることによって合焦を行うことを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群中の少なくとも1つのレンズを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか一項に記載のズームレンズ。物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第2レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する偏芯レンズ群を有し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。0.10<f2/fvr<2.00ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離fvr:前記偏芯レンズ群の焦点距離請求項1から請求項9のいずれか一項に記載のズームレンズを備えたことを特徴とする光学装置。物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むようにし、前記第1レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法。-3.00<R12R11/R12-R11<-1.50-2.50<R22R21/R22-R21<0.00ただし、R11:前記第1負メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径R12:前記第1負メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径R21:前記負レンズの物体側のレンズ面の曲率半径R22:前記負レンズの像側のレンズ面の曲率半径物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むようにし、前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとを接合し、前記第1レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法。0.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第2レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する偏芯レンズ群を有するようにし、前記第2レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法。0.10<f2/fvr<2.00ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離fvr:前記偏芯レンズ群の焦点距離しかしながら、従来のズームレンズは、特に広角側において光学性能が良好でなく、十分に小型化が図られたものでもないという問題があった。一方、光学性能の向上を図るためには、ズームレンズを大型化及び重量化する、或いはズームレンズに量産不可能な非球面レンズを用いる必要があった。また、カメラ等の光学装置のデジタル化に伴い、ズームレンズには、より良好な光学性能が求められるようになるとともに、小型軽量であることが求められるようになっている。そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズ、光学装置、及びズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含み、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。-3.00<R12R11/R12-R11<-1.50-2.50<R22R21/R22-R21<0.00ただし、R11:前記第1負メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径R12:前記第1負メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径R21:前記負レンズの物体側のレンズ面の曲率半径R22:前記負レンズの像側のレンズ面の曲率半径また本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含み、前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとが接合されており、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。0.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離また本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第2レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する偏芯レンズ群を有し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。0.10<f2/fvr<2.00ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離fvr:前記偏芯レンズ群の焦点距離また本発明は、前記ズームレンズを備えたことを特徴とする光学装置を提供する。また本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むようにし、前記第1レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法を提供する。-3.00<R12R11/R12-R11<-1.50-2.50<R22R21/R22-R21<0.00ただし、R11:前記第1負メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径R12:前記第1負メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径R21:前記負レンズの物体側のレンズ面の曲率半径R22:前記負レンズの像側のレンズ面の曲率半径また本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むようにし、前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとを接合し、前記第1レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法を提供する。0.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離また本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第2レンズ群が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する偏芯レンズ群を有するようにし、前記第2レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法を提供する。0.10<f2/fvr<2.00ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離fvr:前記偏芯レンズ群の焦点距離本発明によれば、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズ、光学装置、及びズームレンズの製造方法を提供することができる。以下、本願のズームレンズ、光学装置、ズームレンズの製造方法について説明する。本願のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含み、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式1,2を満足することを特徴とする。1-3.00<R12R11/R12-R11<-1.502-2.50<R22R21/R22-R21<0.00ただし、R11:前記第1負メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径R12:前記第1負メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径R21:前記負レンズの物体側のレンズ面の曲率半径R22:前記負レンズの像側のレンズ面の曲率半径本願のズームレンズは、上記のように第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むように構成されている。この構成により、大画角化を図りながら良好な光学性能を実現することができる。上記条件式1は、第1レンズ群中の第1負メニスカスレンズの最適なレンズ形状を規定するものである。本願のズームレンズは、条件式1を満足することにより、像面湾曲、コマ収差、及び歪曲収差を良好に補正し、大画角化を実現することができる。本願のズームレンズの条件式1の対応値が上限値を上回ると、第1負メニスカスレンズの屈折力が大きくなる。このため、本願のズームレンズは特に像面湾曲、コマ収差、及び歪曲収差を良好に補正することができなくなってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式1の上限値を-1.60とすることがより好ましい。一方、本願のズームレンズの条件式1の対応値が下限値を下回ると、第1負メニスカスレンズの屈折力が小さくなり過ぎる。このため、本願のズームレンズは特に像面湾曲、コマ収差、及び歪曲収差を良好に補正することができなくなってしまう。また、本願のズームレンズは大画角化を実現することが困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式1の下限値を-2.50とすることがより好ましい。上記条件式2は、第1レンズ群中の負レンズの最適なレンズ形状を規定するものである。本願のズームレンズは、条件式2を満足することにより、像面湾曲、コマ収差、及び歪曲収差を良好に補正し、大画角化を実現することができる。本願のズームレンズの条件式2の対応値が上限値を上回ると、当該負レンズの屈折力が大きくなる。このため、本願のズームレンズは特に像面湾曲、コマ収差、及び歪曲収差を良好に補正することができなくなってしまう。一方、本願のズームレンズの条件式2の対応値が下限値を下回ると、当該負レンズの屈折力が小さくなり過ぎる。このため、本願のズームレンズは特に像面湾曲、コマ収差、及び歪曲収差を良好に補正することができなくなってしまう。また、本願のズームレンズは大画角化を実現することが困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式2の下限値を-2.00とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式2の下限値を-1.50とすることがより好ましい。以上の構成により、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを実現することができる。また本願のズームレンズは、前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとが接合されていることが望ましい。この構成により、コマ収差及び倍率色収差を良好に補正することができる。また本願のズームレンズは、以下の条件式3を満足することが望ましい。30.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離条件式3は、第1レンズ群における第1負メニスカスレンズ、負レンズ、第2負メニスカスレンズ、及び正レンズの合成焦点距離と、第2負メニスカスレンズ及び正レンズの合成焦点距離との関係式であり、第1レンズ群内の最適な屈折力配置を規定するものである。本願のズームレンズは、条件式3を満足することにより、特に広角側の像面湾曲、コマ収差を良好に補正することができる。本願のズームレンズの条件式3の対応値が下限値を下回ると、第2負メニスカスレンズ及び正レンズの合成の屈折力が負となる。このため、本願のズームレンズは特に広角側の像面湾曲、コマ収差を良好に補正することが困難になってしまう。また本願のズームレンズは、以下の条件式4を満足することが望ましい。40.40<fw/-fa<0.70ただし、fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離条件式4は、広角端状態における本願のズームレンズ全系の焦点距離と、第1レンズ群中の第1負メニスカスレンズ、負レンズ、第2負メニスカスレンズ、及び正レンズの合成焦点距離との関係式であり、本願のズームレンズ全体の最適な屈折力配置を規定するものである。本願のズームレンズは、条件式4を満足することにより、コマ収差、サジタルコマ、像面湾曲、及び球面収差を良好に補正することができる。本願のズームレンズの条件式4の対応値が上限値を上回ると、本願のズームレンズ全系の焦点距離に対して、第1負メニスカスレンズ、負レンズ、第2負メニスカスレンズ、及び正レンズの合成の屈折力が相対的に強くなる。このため、軸外光線が補正過剰になり、特にコマ収差、サジタルコマ、及び像面湾曲が悪化してしまうため好ましくない。一方、本願のズームレンズの条件式4の対応値が下限値を下回ると、本願のズームレンズ全系の焦点距離に対して、第1負メニスカスレンズ、負レンズ、第2負メニスカスレンズ、及び正レンズの合成の屈折力が相対的に弱くなる。このため、軸外光線が補正不足になり、特にサジタルコマが悪化してしまう。また、屈折力の不足を第2レンズ群で無理に補うために球面収差も悪化してしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式4の下限値を0.50とすることがより好ましい。本願のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含み、前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとが接合されており、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式3を満足することを特徴とする。30.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離以上の構成により、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを実現することができる。また本願のズームレンズは、前記第1レンズ群が少なくとも1つの非球面レンズを有することが望ましい。これにより、本願のズームレンズのさらなる高解像化を実現することができる。また本願のズームレンズは、前記第2レンズ群中の少なくとも1つのレンズを移動させることによって合焦を行うことが望ましい。これにより、本願のズームレンズは近距離撮影に際しても良好な像を得ることができる。また本願のズームレンズは、前記第2レンズ群中の少なくとも1つのレンズを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることが望ましい。これにより、本願のズームレンズは手ブレ等によって発生する像ブレを良好に補正することができる。本願のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなり、前記第2レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する偏芯レンズ群を有し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式5を満足することを特徴とする。50.10<f2/fvr<2.00ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離fvr:前記偏芯レンズ群の焦点距離本願のズームレンズは、上記のように偏芯レンズ群が光軸と直交する方向の成分を含むように移動する、即ちシフト又はチルトすることで、手ブレ等によって発生する像ブレを良好に補正することができる。条件式5は、第2レンズ群と偏芯レンズ群の最適な焦点距離の関係式である。本願のズームレンズは、条件式5を満足することにより、コマ収差、偏芯コマ収差、及び像面湾曲を良好に補正し、小型軽量化を図ることができる。本願のズームレンズの条件式5の対応値が上限値を上回ると、相対的に偏芯レンズ群の屈折力が大きくなる。このため、コマ収差及び偏芯コマ収差を良好に補正することができなくなってしまう。また、偏芯レンズ群の位置制御が困難になってしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式5の上限値を1.00とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式5の上限値を0.70とすることがより好ましい。一方、本願のズームレンズの条件式5の対応値が下限値を下回ると、相対的に偏芯レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、像面湾曲及びコマ収差を良好に補正することができなくなってしまう。また、所望の像シフト量を得るための偏芯レンズ群のシフト量又はチルト量が増大し、本願のズームレンズが大型化してしまう。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式5の下限値を0.20とすることがより好ましい。また、本願の効果をより確実にするために、条件式5の下限値を0.30とすることがより好ましい。以上の構成により、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを実現することができる。本願の光学装置は、上述した構成のズームレンズを備えたことを特徴とする。これにより、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有する光学装置を実現することができる。本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むようにし、前記第1レンズ群が以下の条件式12を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とする。これにより、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを製造することができる。1-3.00<R12R11/R12-R11<-1.502-2.50<R22R21/R22-R21<0.00ただし、R11:前記第1負メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径R12:前記第1負メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径R21:前記負レンズの物体側のレンズ面の曲率半径R22:前記負レンズの像側のレンズ面の曲率半径本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むようにし、前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとを接合し、前記第1レンズ群が以下の条件式3を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とする。これにより、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを製造することができる。30.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、前記第2レンズ群が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する偏芯レンズ群を有するようにし、前記第2レンズ群が以下の条件式5を満足するようにし、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにすることを特徴とする。これにより、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを製造することができる。50.10<f2/fvr<2.00ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離fvr:前記偏芯レンズ群の焦点距離以下、本願の数値実施例に係るズームレンズを添付図面に基づいて説明する。第1実施例図1は本願の第1実施例に係るズームレンズの構成と各レンズ群の移動軌跡を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とからなる。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合レンズとからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL21と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL22と両凹形状の負レンズL23との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL24と両凸形状の正レンズL25との接合レンズと、両凸形状の正レンズL26と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL27との接合レンズとからなる。以上の構成の下、本実施例に係るズームレンズは、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が縮小するように、第1レンズ群G1及び第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行う。また、本実施例に係るズームレンズは、第2レンズ群G2中の正メニスカスレンズL21のみを光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、本実施例に係るズームレンズは、撮影距離200mmまで合焦が可能である。また、本実施例に係るズームレンズは、手ブレ等の発生時に、第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL24と正レンズL25との接合レンズのみを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより像ブレの補正防振を行う。以下の表1に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。表1において、fは焦点距離、BFはバックフォーカスを示す。面データにおいて、面番号は物体側から数えた光学面の順番、rは曲率半径、dは光軸上の面間隔、ndはd線波長λ=587.6nmに対する屈折率、νdはd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、は開口絞りS、像面は像面Iをそれぞれ示している。なお、曲率半径r=∞は平面を示している。また、非球面には面番号にを付して曲率半径rの欄には近軸曲率半径を示している。[非球面データ]には、[面データ]に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。Sy=y2/R/[11-κy2/R212]A4y4A6y6A8y8A10y10ここで、光軸に垂直な方向の高さをy、高さyにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸方向に沿った距離サグ量をSy、基準の曲率半径近軸曲率半径をR、円錐係数をκ、n次の非球面係数をAnとする。なお、E-nn:整数は×10nを示し、例えば1234E05は1234×105を示す。また、2次の非球面係数A2は0である。[各種データ]において、FNOはFナンバー、2ωは画角、Yは像高、TLはズームレンズ全長第1面から像面Iまでの距離、diは第i面の可変の面間隔d0は物体から第1面までの距離、βは撮影倍率、Rは撮影距離物体面から像面Iまでの距離をそれぞれ示す。なお、Wは広角端状態、Mは中間焦点距離状態、Tは望遠端状態をそれぞれ示す。ここで、表1に掲載されている焦点距離fや曲率半径r、及びその他長さの単位は一般にmmが使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。なお、以上に述べた表1の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。表1第1実施例面データ面番号rdndνd物面∞12800001600016935015320287212850001000000320000001000017737704726415245549250100000055514291000014978208251612577932623183400037167524625可変10000008246817120001581440409594402055可変100000010∞1000010000001111245420000149782082561221272408000174400044821324841615000100000014151047080001719995502315843282303114978208256165693775300010000001734265140000149782082561886697100001773770472619285871BF1000000像面∞[非球面データ]面番号κA4A6A8A10206939187450E04797892E07873931E09494201E11468231335058E04239539E06238579E08433031E111968154424510E05463286E07176308E08179833E10[各種データ]変倍比183WMTf6995126FNO3645582ω1005 ゚799 ゚643 ゚Y795795795TL84187057769BF137517722237<無限遠物体合焦時の間隔データ>WMTf6995126d0∞∞∞d71761839250d9421421421BF137517722237<撮影倍率001倍時の間隔データ>WMTβ001001001d06682593228124060d71783856264d9399404407BF137517722237<撮影距離200mm時の間隔データ>WMTR200200200d0115821210712231d71872951370d9310309301BF137717762242[レンズ群データ]群始面f111235281860[条件式対応値]1R12R11/R12-R11=1902R22R21/R22-R21=1173-fa/fb=0264fw/-fa=0565f2/fvr=056図2a、及び図2bはそれぞれ、本願の第1実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図3a、及び図3bはそれぞれ、本願の第1実施例に係るズームレンズの望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図において、FNOはFナンバー、Yは像高、Aは半画角単位は°をそれぞれ示す。dはd線λ=587.6nm、gはg線λ=435.8nmにおける収差をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第2実施例図4は本願の第2実施例に係るズームレンズの構成と各レンズ群の移動軌跡を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とからなる。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合レンズとからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL21と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL22と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL23との接合レンズと、両凸形状の正レンズL24と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL25との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL26と両凸形状の正レンズL27との接合レンズとからなる。以上の構成の下、本実施例に係るズームレンズは、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が縮小するように、第1レンズ群G1及び第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行う。また、本実施例に係るズームレンズは、第2レンズ群G2中の正メニスカスレンズL21のみを光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、本実施例に係るズームレンズは、撮影距離200mmまで合焦が可能である。また、本実施例に係るズームレンズは、手ブレ等の発生時に、第2レンズ群G2中の正レンズL24と負メニスカスレンズL25との接合レンズのみを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。以下の表2に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。表2第2実施例面データ面番号rdndνd物面∞12800001600016935015320286657850001000000320000001000017737704726415408653617100000055026861000014978208251612974531234183400037167488592可変1000000810743212000158144040959181159可変100000010∞100001000000111920172000014978208256121275030800017440004482131152978150001000000141724612359714978208256159120708000171999550231632790252972100000017808914100001773770472618115205400001497820825619269694BF1000000像面∞[非球面データ]面番号κA4A6A8A10204266140036E04494433E07670780E09423849E11470504333815E04230596E06232236E08468219E111718840711673E05732974E07446117E08700463E10[各種データ]変倍比183WMTf6995126FNO3645582ω1003 ゚796 ゚640 ゚Y795795795TL845571007831BF137517872267<無限遠物体合焦時の間隔データ>WMTf6995126d0∞∞∞d71766841250d9418418418BF137517872267<撮影倍率001倍時の間隔データ>WMTβ001001001d06683393240124064d71787857263d9396402405BF137517872267<撮影距離200mm時の間隔データ>WMTR200200200d0115451205812169d71874949366d9310310302BF137717902273[レンズ群データ]群始面f111216281895[条件式対応値]1R12R11/R12-R11=1902R22R21/R22-R21=1173-fa/fb=0244fw/-fa=0575f2/fvr=050図5a、及び図5bはそれぞれ、本願の第2実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図6a、及び図6bはそれぞれ、本願の第2実施例に係るズームレンズの望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第3実施例図7は本願の第3実施例に係るズームレンズの構成と各レンズ群の移動軌跡を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とからなる。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL21と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL22と両凹形状の負レンズL23との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL24と両凸形状の正レンズL25との接合レンズと、両凸形状の正レンズL26と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL27との接合レンズとからなる。以上の構成の下、本実施例に係るズームレンズは、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が縮小するように、第1レンズ群G1及び第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行う。また、本実施例に係るズームレンズは、第2レンズ群G2中の正メニスカスレンズL21のみを光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、本実施例に係るズームレンズは、撮影距離200mmまで合焦が可能である。また、本実施例に係るズームレンズは、手ブレ等の発生時に、第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL24と正レンズL25との接合レンズのみを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。以下の表3に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。表3第3実施例面データ面番号rdndνd物面∞12800016016935053202849597610000032000001001773774726415838207100000510000010014978282516141861001000007143743071834003716889287可変10000091762612015814440951062264可変10000011∞1571000001213076200149782825613162520801744004482143847815010000015147790801720005023168396224149782825617705215341000001851335400149782825619804110017737747262021845BF100000像面∞[非球面データ]面番号κA4A6A8A10204129144101E04612435E08813617E09644294E11470711313414E04321846E06449062E08140653E102037168195185E05147476E06516110E08720439E10[各種データ]変倍比183WMTf6995126FNO3645582ω1005 ゚8032 ゚644 ゚Y795795795TL849470397769BF98013891867<無限遠物体合焦時の間隔データ>WMTf6995126d0∞∞∞d81763840250d10420420420BF98013891867<撮影倍率001倍時の間隔データ>WMTβ001001001d06682293237124063d81784856263d10398404407BF98013891867<撮影距離200mm時の間隔データ>WMTR200200200d0116061211912231d81871947365d10312313305BF98213921872[レンズ群データ]群始面f111218281888[条件式対応値]1R12R11/R12-R11=1872R22R21/R22-R21=1173-fa/fb=0254fw/-fa=0575f2/fvr=056図8a、及び図8bはそれぞれ、本願の第3実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図9a、及び図9bはそれぞれ、本願の第3実施例に係るズームレンズの望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第4実施例図10は本願の第4実施例に係るズームレンズの構成と各レンズ群の移動軌跡を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とからなる。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と、両凹形状の負レンズL12と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合レンズとからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL21と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL22と両凹形状の負レンズL23との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL24と両凸形状の正レンズL25との接合レンズと、両凸形状の正レンズL26と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL27との接合レンズとからなる。以上の構成の下、本実施例に係るズームレンズは、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が縮小するように、第1レンズ群G1及び第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行う。また、本実施例に係るズームレンズは、第2レンズ群G2中の正メニスカスレンズL21のみを光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、本実施例に係るズームレンズは、撮影距離200mmまで合焦が可能である。また、本実施例に係るズームレンズは、手ブレ等の発生時に、第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL24と正レンズL25との接合レンズのみを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。以下の表4に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。表4第4実施例面データ面番号rdndνd物面∞127218160169350532028486888100000385938100177377472641675541810000053414310014978282516127853211834003716755130可変10000081715512015814440959126426可変10000010∞10010000011144642001497828256121547708017440044821332383150100000141621008018502632351599332371516806411164976353010000017316524001497828256181041910017737747261932091BF100000像面∞[非球面データ]面番号κA4A6A8A1020730820690E0411693E0610071E0866985E1148076332203E0416297E0613613E0844349E11190817476664E0598983E0844188E1038090E11[各種データ]変倍比183WMTf6995126FNO3645572ω1006 ゚801 ゚644 ゚Y795795795TL835070277775BF137517842277<無限遠物体合焦時の間隔データ>WMTf6995126d0∞∞∞d71727836250d9423423423BF137517842277<撮影倍率001倍時の間隔データ>WMTβ001001001d0667213406250156d71749875278d9400383395BF137517852277<撮影距離200mm時の間隔データ>WMTR200200200d011650997412173d71839954352d9310305321BF137717892282[レンズ群データ]群始面f111193281881[条件式対応値]1R12R11/R12-R11=1912R22R21/R22-R21=0673-fa/fb=0324fw/-fa=0585f2/fvr=055図11a、及び図11bはそれぞれ、本願の第4実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図12a、及び図12bはそれぞれ、本願の第4実施例に係るズームレンズの望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第5実施例図13は本願の第5実施例に係るズームレンズの構成と各レンズ群の移動軌跡を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2とからなる。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL21と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL22と両凹形状の負レンズL23との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL24と両凸形状の正レンズL25との接合レンズと、両凸形状の正レンズL26と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL27との接合レンズとからなる。以上の構成の下、本実施例に係るズームレンズは、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が縮小するように、第1レンズ群G1及び第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行う。また、本実施例に係るズームレンズは、第2レンズ群G2中の正レンズL21のみを光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、本実施例に係るズームレンズは、撮影距離200mmまで合焦が可能である。また、本実施例に係るズームレンズは、手ブレ等の発生時に、第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL24と正レンズL25との接合レンズのみを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより防振を行う。以下の表5に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。表5第5実施例面データ面番号rdndνd物面∞1254963160001693501532028701683378100000031761250510000177377047264162941382431000000532016431000014978208251615187525797183400037167656207128501000000817596010216175692031599220706可変1000000103498223030515814404095111310907可変100000012∞0100010000001310578420000149782082561425365808000174400044821524771717950100000016154535080001719995502317874276612814978208256187962521500010000001931638640000149782082562088693100001773770472621314776BF1000000像面∞[非球面データ]面番号κA4A6A8A10216202177950E04850902E07880151E09492063E11486801334768E04231450E06238667E08662720E112199668514793E05199076E07190083E08313156E10[各種データ]変倍比178WMTf6819291212FNO4004585822ω10175 ゚8136 ゚6618 ゚Y795795795TL864680847904BF139417532162<無限遠物体合焦時の間隔データ>WMTf6819291212d0∞∞∞d91761839250d11421421421BF139417532162<撮影倍率001倍時の間隔データ>WMTβ001001001d06588590783119073d91785858266d11397402405BF139417532162<撮影距離200mm時の間隔データ>WMTR191601916119163d0113541191612096d91880961380d11301299291BF139517562167[レンズ群データ]群始面f1112732101844[条件式対応値]1R12R11/R12-R11=2042R22R21/R22-R21=1023-fa/fb=0124fw/-fa=0665f2/fvr=050図14a、及び図14bはそれぞれ、本願の第5実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図15a、及び図15bはそれぞれ、本願の第5実施例に係るズームレンズの望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図、及び防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。上記各実施例によれば、大画角を有し、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有する2群ズームレンズを実現することができる。なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願のズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。本願のズームレンズの数値実施例として2群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成例えば、3群や4群等のズームレンズを構成することもできる。具体的には、本願のズームレンズの最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された少なくとも1つのレンズを有する部分をいう。また、本願のズームレンズは、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、1つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第2レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。また、本願のズームレンズにおいて、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動揺動させることで、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願のズームレンズでは第2レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。また、本願のズームレンズを構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズ或いはプラスチックレンズとしてもよい。また、本願のズームレンズにおいて開口絞りは第2レンズ群中に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。また、本願のズームレンズを構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。また、本願のズームレンズは、変倍比が1.5~5倍程度である。次に、本願のズームレンズを備えたカメラを図16に基づいて説明する。図16は、本願のズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。本カメラ1は、撮影レンズ2として上記第1実施例に係るズームレンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。本カメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2で集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして焦点板4に結像されたこの光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子7へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子7によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による被写体の撮影を行うことができる。ここで、本カメラ1に撮影レンズ2として搭載した上記第1実施例に係るズームレンズは、上述のように小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有している。これにより本カメラ1は、小型軽量化及び高解像化を図りながら、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第2~第5実施例に係るズームレンズを撮影レンズ2として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー3を有しない構成のカメラに上記各実施例に係るズームレンズを搭載した場合でも、上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。最後に、本願のズームレンズの製造方法の概略を図17~図19に基づいて説明する。図17に示す本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、以下のステップS1~S3を含むものである。ステップS1:前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むようにする。ステップS2:前記第1レンズ群が以下の条件式12を満足するようにし、前記第1レンズ群及び前記第2レンズ群を鏡筒内に物体側から順に配置する。1-3.00<R12R11/R12-R11<-1.502-2.50<R22R21/R22-R21<0.00ただし、R11:前記第1負メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径R12:前記第1負メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径R21:前記負レンズの物体側のレンズ面の曲率半径R22:前記負レンズの像側のレンズ面の曲率半径ステップS3:公知の移動機構を設ける等することで、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにする。斯かる本願のズームレンズの製造方法によれば、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを製造することができる。図18に示す本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、以下のステップS1~S4を含むものである。ステップS1:前記第1レンズ群が、物体側から順に、物体側に凸面を向けた第1負メニスカスレンズと、負レンズと、物体側に凸面を向けた第2負メニスカスレンズと、正レンズとを含むようにする。ステップS2:前記第2負メニスカスレンズと前記正レンズとを接合する。ステップS3:前記第1レンズ群が以下の条件式3を満足するようにし、前記第1レンズ群及び前記第2レンズ群を鏡筒内に物体側から順に配置する。30.00<-fa/fbただし、fa:前記第1負メニスカスレンズ、前記負レンズ、前記第2負メニスカスレンズ、及び前記正レンズの合成焦点距離fb:前記第2負メニスカスレンズ及び前記正レンズの合成焦点距離ステップS4:公知の移動機構を設ける等することで、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにする。斯かる本願のズームレンズの製造方法によれば、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを製造することができる。図19に示す本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群とからなるズームレンズの製造方法であって、以下のステップS1~S3を含むものである。ステップS1:公知の移動機構を設ける等することで、前記第2レンズ群が、光軸と直交する方向の成分を含むように移動する偏芯レンズ群を有するようにする。ステップS2:前記第2レンズ群が以下の条件式5を満足するようにし、前記第1レンズ群及び前記第2レンズ群を鏡筒内に物体側から順に配置する。50.10<f2/fvr<2.00ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離fvr:前記偏芯レンズ群の焦点距離ステップS3:公知の移動機構を設ける等することで、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにする。斯かる本願のズームレンズの製造方法によれば、小型軽量かつ高解像で、良好な光学性能を有するズームレンズを製造することができる。"