"2次側コイルを含む受電装置に交番磁束を付与するための給電装置であること、1次側コイルを含む送電装置が設けられていること、ならびに、前記1次側コイルへの電力の供給により前記1次側コイルに交番磁束が発生することを条件とする非接触式給電装置において、前記1次側コイルとして複数のコイルが設けられていること、前記複数の1次側コイルが電気的に並列接続されていること、前記受電装置から受信した信号に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1に記載の非接触式給電装置において、前記受電装置の充電状態に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1または2に記載の非接触式給電装置において、前記受電装置の種類に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記複数の1次側コイルの少なくとも1つから前記2次側コイルに付与された交番磁束により前記2次側コイルに流れる電流を2次側誘導電流とし、この2次側誘導電流に基づいて生成される信号を2次側応答要求信号として、前記2次側応答要求信号に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴とする非接触式給電装置。請求項4に記載の非接触式給電装置において、前記2次側誘導電流に基づいて生成される直流電流の電流値を充電電流値として、前記2次側応答要求信号に含まれる前記充電電流値の大きさに応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴とする非接触式給電装置。請求項5に記載の非接触式給電装置において、前記受電装置において充電のために要求される前記充電電流値の大きさを要求電流値とし、前記充電電流値を前記要求電流値以上とすることが可能な前記複数の1次側コイルの使用形態を要求使用形態として、前記充電電流値に応じて前記要求使用形態が選択されることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記複数の1次側コイルとして小径コイルおよび大径コイルが設けられていること、ならびに、前記大径コイルの内周側に前記小径コイルが設けられていることを特徴とする非接触式給電装置。請求項7に記載の非接触式給電装置において、前記小径コイルおよび前記大径コイルが同軸上に設けられていることを特徴とする非接触式給電装置。請求項1~8のいずれか一項に記載の非接触式給電装置において、前記複数の1次側コイルとして第1コイルおよび第2コイルが設けられていること、前記第1コイルおよび前記第2コイルの中心線が平行していること、ならびに、前記中心線に沿う方向において前記第1コイルと前記第2コイルとが重ね合わせられていることを特徴とする非接触式給電装置。2次側コイルを含む受電装置に交番磁束を付与するための給電装置であること、1次側コイルを含む送電装置が設けられていること、ならびに、前記1次側コイルへの電力の供給により前記1次側コイルに交番磁束が発生することを条件とする非接触式給電装置において、前記1次側コイルとして複数のコイルが設けられていること、前記複数の1次側コイルが電気的に並列接続されていること、前記複数の1次側コイルの使用形態を変更するための操作部が前記送電装置に設けられていること、ならびに、前記操作部の操作に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴とする非接触式給電装置。ところで、互いに異なる複数の種類の受電装置、例えば携帯電話および電動歯ブラシにおいては、それぞれの2次電池の充電に適した電流値充電電流値の大きさが互いに異なることもある。このため、1つの送電装置により複数の種類の受電装置の充電を行う場合には、1次側コイルの出力を各受電装置の充電電流に見合う大きさに設定することが必要となる。一方、送電装置により受電装置の2次電池の充電を行う場合には、充電効率を高めるため、1次側コイルに共振周波数の電流を供給することが好ましい。特許文献1の非接触式給電装置において、例えば、共振周波数の電流を1次側コイルに供給することにより携帯電話の充電が可能となるように送電装置が構成されている場合、電動歯ブラシの充電時には1次側コイルへの供給電流の周波数を共振周波数とは異なるものに変更する必要が生じる。このとき、変更後の周波数が共振周波数から乖離したものとなるにつれて充電効率は低下する。他方、充電電流値は受電装置の種類以外に、例えば2次電池の充電状態に応じても変化する。このため、1つの受電装置について2次電池の充電を行う場合において、2次電池への供給電流において充電電流値を確保するためには、1次側コイルの電流の周波数を共振周波数とは異なるものに設定する必要が生じる。また、充電状態の変化にともない充電電流値が大きく変化する場合には、これに応じて1次側コイルの出力も大きく変更する必要が生じるため、1次側コイルの電流の周波数が共振周波数に対して乖離する度合いが大きくなる。このように、従来の非接触式給電装置においては、受電装置の種類および充電状態の少なくとも一方の影響により充電効率の低下が生じるおそれがある。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、より高い充電効率で受電装置の充電を行うことのできる非接触式給電装置を提供することにある。上記目的を達成するための手段を以下に記載する。本発明の非接触式給電装置は、2次側コイルを含む受電装置に交番磁束を付与するための給電装置であること、1次側コイルを含む送電装置が設けられていること、ならびに、前記1次側コイルへの電力の供給により前記1次側コイルに交番磁束が発生することを条件とする非接触式給電装置において、前記1次側コイルとして複数のコイルが設けられていること、前記複数の1次側コイルが電気的に並列接続されていること、前記受電装置から受信した信号に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることを特徴としている。この非接触式給電装置においては、前記受電装置の充電状態に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記受電装置の種類に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記複数の1次側コイルの少なくとも1つから前記2次側コイルに付与された交番磁束により前記2次側コイルに流れる電流を2次側誘導電流とし、この2次側誘導電流に基づいて生成される信号を2次側応答要求信号として、前記2次側応答要求信号に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記2次側誘導電流に基づいて生成される直流電流の電流値を充電電流値として、前記2次側応答要求信号に含まれる前記充電電流値の大きさに応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記受電装置において充電のために要求される前記充電電流値の大きさを要求電流値とし、前記充電電流値を前記要求電流値以上とすることが可能な前記複数の1次側コイルの使用形態を要求使用形態として、前記充電電流値に応じて前記要求使用形態が選択されることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記複数の1次側コイルとして小径コイルおよび大径コイルが設けられていること、ならびに、前記大径コイルの内周側に前記小径コイルが設けられていることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記小径コイルおよび前記大径コイルが同軸上に設けられていることが好ましい。この非接触式給電装置においては、前記複数の1次側コイルとして第1コイルおよび第2コイルが設けられていること、前記第1コイルおよび前記第2コイルの中心線が平行していること、ならびに、前記中心線に沿う方向において前記第1コイルと前記第2コイルとが重ね合わせられていることが好ましい。この非接触式給電装置においては、2次側コイルを含む受電装置に交番磁束を付与するための給電装置であること、1次側コイルを含む送電装置が設けられていること、ならびに、前記1次側コイルへの電力の供給により前記1次側コイルに交番磁束が発生することを条件とする非接触式給電装置において、前記1次側コイルとして複数のコイルが設けられていること、前記複数の1次側コイルが電気的に並列接続されていること、前記複数の1次側コイルの使用形態を変更するための操作部が前記送電装置に設けられていること、ならびに、前記操作部の操作に応じて前記複数の1次側コイルの使用形態が変更されることが好ましい。本発明によれば、より高い充電効率で受電装置の充電を行うことのできる非接触式給電装置を提供することにある。第1実施形態図1~図5を参照して、本発明の第1実施形態について説明する。図1に示されるように、非接触式給電装置1には、各種の受電装置に送電する送電装置10が設けられている。送電装置10に搭載される受電装置としては、図示される携帯電話20の他に、例えば、スマートフォン、携帯情報端末、ポータブルオーディオプレーヤー、ICレコーダー、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、携帯ゲーム機、およびノートパソコン等が挙げられる。携帯電話20の構成について説明する。図1aに示されるように、携帯電話20には、2次電池23が内蔵された本体としての第1ハウジング21と、ヒンジによりこのハウジング21に取り付けられた第2ハウジング22とが設けられている。図1bに示されるように、携帯電話20の第1ハウジング21内には2次側コイル40が設けられている。2次側コイル40には、平面状のコイル41と、コイル41を上方から覆う平板状のヨーク42とが設けられている。2次側コイル40は、回路基板を介して2次電池23に電気的に接続されている。送電装置10の構成について説明する。図1aに示されるように、送電装置10には、携帯電話20に送電する1次側コイル30と、1次側コイル30に電気的に接続される回路基板12と、送電装置10の各要素が取り付けられるハウジング11と設けられている。ハウジング11には、携帯電話20を載せるための搭載面11Aが設けられている。図1bに示されるように、1次側コイル30には、最小径の第1コイル31と、第1コイル31よりも径が大きい第2コイル32と、最大径の第3コイル33と、これらコイル31~33を収容するヨーク34とが設けられている。第1コイル31、第2コイル32、および第3コイル33は、ヨーク34内においてそれぞれのコイルの導電線を巻き回すことにより形成されている。各コイル31~33を構成する導電線としては、複数のリッツ線を有するものが用いられている。第1コイル31は、第2コイル32の内周側に設けられている。第2コイル32は、第3コイル33の内周側に設けられている。第1コイル31の中心線、第2コイル32の中心線、および第3コイル33の中心線は同軸上に設けられている。各コイル31~33の高さは、同じ大きさに設定されている。各コイル31~33においての搭載面11A側の端面は、搭載面11Aからの距離が互いに同じ大きさとなるところに設けられている。第1コイル31のターン数は、第2コイル32のターン数よりも多い。第2コイル32のターン数は、第3コイル33のターン数よりも多い。第1コイル31のリッツ線の本数は、第2コイル32のリッツ線の本数よりも多い。第2コイル32のリッツ線の本数は、第3コイル33のリッツ線の本数よりも多い。ヨーク34には、中央壁35、内側壁36、中側壁37、外側壁38、および底壁39が設けられている。中央壁35は、1次側コイル30の径方向において第1コイル31の内周側に設けられている。内側壁36は、1次側コイル30の径方向において第1コイル31と第2コイル32との間に設けられている。中側壁37は、1次側コイル30の径方向において第2コイル32と第3コイル33との間に設けられている。外側壁38は、第3コイル33の外周を囲うように設けられている。底壁39は、各コイル31~33と回路基板12との間に設けられている。中央壁35、内側壁36、中側壁37、および外側壁38は、それぞれ底壁39に連結されている。非接触式給電装置1の充電態様について説明する。送電装置10に携帯電話20が搭載された状態において、1次側コイル30に交番電力が供給されたとき、送電装置10の1次側コイル30と携帯電話20の2次側コイル40との電磁誘導により2次電池23の充電が行われる。なお、同一の条件のもとで各コイル31~33に個別に交流電流が供給されたとき、それぞれのコイルに生じる交番磁束の大きさの関係は次のようになる。すなわち、第1コイル31に生じる交番磁束、第2コイル32に生じる交番磁束、および第3コイル33に生じる交番磁束の順に交番磁束が小さくなる。図2を参照して、送電装置10および受電装置の回路構成について説明する。送電装置10には、交番電力を生成する1次側回路50が設けられている。1次側回路50には、送電装置10の電源としての直流電源E1と、複数のスイッチング素子により構成されたフルブリッジ回路51と、複数のスイッチング素子の制御等を行う制御部53とが設けられている。フルブリッジ回路51には、電界効果型トランジスタFETからなる第1スイッチング素子F1、第2スイッチング素子F2、第3スイッチング素子F3、および第4スイッチング素子F4が設けられている。各素子F1~F4は、第1ゲート抵抗R1、第2ゲート抵抗R2、第3ゲート抵抗R3、および第4ゲート抵抗R4を介して制御部53に直列に接続されている。また、各素子F1~F4には、第1内蔵ダイオードD1、第2内蔵ダイオードD2、第3内蔵ダイオードD3、および第4内蔵ダイオードD4が並列に接続されている。フルブリッジ回路51には、コンデンサの内部に電界として蓄えられたエネルギ、およびコイルの内部に磁界として蓄えられたエネルギをコンデンサとコイルとの間で授受する共振回路52が設けられている。共振回路52には、各スイッチング素子F1~F4から交番電力が供給される1次側コイル30と、1次側コイル30の第1コイル31、第2コイル32、および第3コイル33のそれぞれに並列に接続されたコンデンサC1~C3とが設けられている。またこの他に、第1コイル31への電力の供給および遮断を切り替える第1スイッチS1と、第2コイル32への電力の供給および遮断を切り替える第2スイッチS2と、第3コイル33への電力の供給および遮断を切り替える第3スイッチS3とが設けられている。携帯電話20には、交番電力を直流電力に変換する2次側回路60が設けられている。2次側回路60には、1次側コイル30で発生した磁束を受ける2次側コイル40と、2次側コイル40の交番電力を直流電力に変換する全波整流回路61と、2次電池23の充電状態を検知する制御部62とが設けられている。またこの他に、1次側回路50と2次側回路60とのインピーダンスの整合をとるコンデンサC4と、全波整流回路61の直流電力を平滑するコンデンサC5とが設けられている。全波整流回路61には、第5ダイオードD5、第6ダイオードD6、第7ダイオードD7、および第8ダイオードD8が設けられている。全波整流回路61の入力端子P1および出力端子P2は、コンデンサC5と並列に接続されている。送電装置10および携帯電話20の給電態様について説明する。制御部53は、各ゲート抵抗R1~R4を介して制御電圧を各素子F1~F4に印加し、各素子F1~F4のオンおよびオフを切り替える。すなわち、第1スイッチング素子F1および第4スイッチング素子F4のオンおよびオフと、第2スイッチング素子F2および第3スイッチング素子F3のオンおよびオフとをゲート電圧に応じて交互に切り替える。これにより、1次側コイル30に交番電力が誘起されるため、1次側コイル30に高周波の交番磁束が発生する。2次側コイル40においては、1次側コイル30の交番磁束と鎖交することにより交番電力が発生する。この交番電力は、コンデンサC4,C5を介して全波整流回路61に供給されることにより平滑化された直流電力に変換される。そして、直流電力が2次電池23に供給されることにより2次電池23が充電される。送電装置10により行われる制御の内容について説明する。送電装置10の制御部53は、送電装置10のハウジング11に受電装置が載せられているか否かを判定するための認証制御と、受電装置から送信される電池情報に基づいて1次側コイル30の使用形態以下、コイル使用形態を変更するコイル選択制御とを行う。またこの他に、受電装置の充電中において1次側コイル30に供給する電流の周波数を調整する充電時周波数制御と、送電装置10による受電装置の充電を停止するための充電停止制御とを行う。コイル使用形態の選択には以下のものが含まれる。A受電装置の充電のために各コイル31~33のうちのいずれか1つを使用する場合において、いずれのコイルを充電に使用するかを選択すること。B受電装置の充電のために各コイル31~33のうちの2つ以上を使用する場合において、いずれのコイルを充電に使用するかを選択すること。当該送電装置10には、コイル使用形態として、以下の第1単独形態~第3単独形態および第1複合形態~第4複合形態が用意されている。なお、各使用形態において通電する旨が示されていないコイルについては、非通電の状態が保持される。A第1単独形態では、第1コイル31に通電する。B第2単独形態では、第2コイル32に通電する。C第3単独形態では、第3コイル33に通電する。D第1複合形態では、第2コイル32および第3コイル33に通電する。E第2複合形態では、第1コイル31および第3コイル33に通電する。F第3複合形態では、第1コイル31および第2コイル32に通電する。G第4複合形態では、各コイル31~33の全部に通電する。2次電池23の電池情報としては、第1単独形態~第3単独形態に対応した電池情報BA1、電池情報BA2、および電池情報BA3と、第1複合形態~第4複合形態に対応した電池情報BB1、電池情報BB2、電池情報BB3、および電池情報BB4とが用意されている。各電池情報には、2次電池23の電池材料、定格電圧、および電池容量が含まれている。電池情報BA1は、受電装置の2次電池23が第1単独形態での充電に適したものであることを示す。電池情報BA2は、受電装置の2次電池23が第2単独形態での充電に適したものであることを示す。電池情報BA3は、受電装置の2次電池23が第3単独形態での充電に適したものであることを示す。電池情報BB1は、受電装置の2次電池23が第1複合形態での充電に適したものであることを示す。電池情報BB2は、受電装置の2次電池23が第2複合形態での充電に適したものであることを示す。電池情報BB3は、受電装置の2次電池23が第3複合形態での充電に適したものであることを示す。電池情報BB4は、受電装置の2次電池23が第4複合形態での充電に適したものであることを示す。送電装置10の制御部53には、受電装置から送信された電池情報を照合するため、電池情報BA1~BA3および電池情報BB1~BB4が予め記憶されている。また、受電装置の制御部62には、同受電装置の2次電池23に対する電池情報BA1~BA3および電池情報BB1~BB4のいずれかが記憶されている。認証制御は次のように行われる。送電装置10の制御部53は、1次側コイル30から携帯電話20に応答要求信号KAを送信するための制御を所定時間毎に繰り返して行う。応答要求信号KAの送信には、各コイル31~33のうちの少なくとも1つが用いられる。送電装置10に携帯電話20が載せられているとき、1次側コイル30から送信された応答要求信号KAが携帯電話20において2次側コイル40を介して制御部62により受信される。制御部62は、送電装置10からの応答要求信号KAを受信したとき、2次側コイル40から応答確認信号KBおよび電池情報信号KCを送信するための制御を行う。電池情報信号KCには、携帯電話20の電池情報が含まれている。送電装置10の制御部53は、携帯電話20から応答確認信号KBを受信したとき、携帯電話20がハウジング11に載せられている旨判定し、携帯電話20の認証が成立した旨のフラグ以下、認証完了フラグFKをオンに設定する。そして、認証完了フラグFKを設定している状態において、携帯電話20からの応答確認信号KBが一定期間以上にわたり受信できないとき、認証完了フラグFKをオフに設定する。コイル選択制御は次のように行われる。送電装置10の制御部53は、携帯電話20から電池情報信号KCを受信したとき、この電池情報信号KCに含まれる電池情報を予め記憶されている電池情報と照合し、電池情報信号KCに含まれる電池情報の内容を確認する。そして、確認した電池情報の内容に応じて複数のコイル使用形態の中から1つの使用形態を選択する。充電時周波数制御は次のように行われる。携帯電話20の制御部62は、2次側回路60で生成された直流電流の電流値以下、充電電流値AXが2次電池23の充電に適した範囲内の大きさか否かを判定する。そして、充電電流値AXが充電に適していない旨の判定をしたとき、2次側コイル40から出力要求信号KRを送信するための制御を行う。出力要求信号KRには、充電電流値AXの情報が含まれる。送電装置10の制御部53は、1次側コイル30への電流の供給により携帯電話20を充電するとき、同電流の周波数を共振周波数に設定する。一方、携帯電話20から出力要求信号KRを受信したとき、充電電流値AXに基づいて1次側コイル30に供給する電流の周波数を調整する。充電停止制御は次のように行われる。携帯電話20の制御部62は、2次電池23の充電状態が満充電状態のとき、2次側コイル40から充電停止信号KSを送信するための制御を行う。充電停止信号KSは、2次電池23の充電を終了する要求を示す信号として送信される。送電装置10の制御部53は、携帯電話20から充電停止信号KSを受信したとき、1次側コイル30への通電を停止する。すなわち、送電装置10による携帯電話20の充電を終了する。なお、上記の認証制御、コイル選択制御、および充電停止制御は、受電装置として携帯電話20以外のものが用いられる場合にも同様の態様で行われる。図3および図4を参照して、コイル選択制御の処理手順について説明する。なお、同コイル選択制御の説明において、符号が付された各構成要素については図2に記載されたものを示している。送電装置10の制御部53は、コイル選択制御によりコイル使用形態を選択した後、認証完了フラグFKをオフに設定するまでの間、または携帯電話20から充電停止信号KSを受信するまでの間、選択したコイル使用形態を維持して携帯電話20の充電を行う。コイル選択制御では、携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BA1~BA3および電池情報BB1~BB4のいずれに該当するかを判定するため、ステップS101~S106の少なくとも1つの判定処理を行う。ステップS101においては、携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BB1~BB4のいずれかに該当するか否かを判定する。電池情報が電池情報BA1~BA3のいずれかに該当するとき、ステップS102に移行する。電池情報が電池情報BB1~BB4のいずれかに該当するとき、ステップS104に移行する。ステップS102においては、携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BA3か否かを判定する。ステップS103においては、携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BA2か否かを判定する。そして、上記各判定の結果に応じて以下のA~Cのいずれかの処理を行う。AステップS102において肯定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BA3の旨判定したとき、ステップS113においてコイル使用形態として第3単独形態を選択する。BステップS102において否定判定し、かつステップS103において肯定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BA2の旨判定したとき、ステップS112においてコイル使用形態として第2単独形態を選択する。CステップS102およびS103において否定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BA1の旨判定したとき、ステップS111においてコイル使用形態として第1単独形態を選択する。ステップS104においては、携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BB1か否かを判定する。ステップS105においては、携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BB2か否かを判定する。ステップS106においては、携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BB3か否かを判定する。そして、上記各判定の結果に応じて以下のA~Dのいずれかの処理を行う。AステップS104において肯定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BB1の旨判定したとき、ステップS117においてコイル使用形態として第1複合形態を選択する。BステップS104において否定判定し、かつステップS105において肯定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BB2の旨判定したとき、ステップS116においてコイル使用形態として第2複合形態を選択する。CステップS104およびS105において否定判定し、かつステップS106において肯定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BB3の旨判定したとき、ステップS115においてコイル使用形態として第3複合形態を選択する。DステップS104~S106において否定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した電池情報が電池情報BB4の旨判定したとき、ステップS114においてコイル使用形態として第4複合形態を選択する。図5を参照して、コイル選択制御の一実行態様について説明する。なお、同コイル選択制御の一実行態様の説明において、符号が付された各構成要素については図2に記載されたものを示している。時刻t11において、携帯電話20の制御部62から送信された応答確認信号KBと電池情報BA3を含む電池情報信号KCとが送電装置10の制御部53により受信されたとき、コイル使用形態として第3単独形態が選択される。すなわち、第3コイル33の通電が開始される。時刻t12において、携帯電話20の制御部62から送信された充電停止信号KSが送電装置10の制御部53により受信されたとき、第3コイル33の通電が停止される。すなわち、携帯電話20の充電が停止される。時刻t13において、携帯電話20の制御部62から送信された応答確認信号KBと電池情報BA2を含む電池情報信号KCとが送電装置10の制御部53により受信されたとき、コイル使用形態として第2単独形態が選択される。すなわち、第2コイル32の通電が開始される。時刻t14において、携帯電話20の制御部62から送信された充電停止信号KSが送電装置10の制御部53により受信されたとき、第2コイル32の通電が停止される。すなわち、携帯電話20の充電が停止される。時刻t15において、携帯電話20の制御部62から送信された応答確認信号KBと電池情報BA1を含む電池情報信号KCとが送電装置10の制御部53により受信されたとき、コイル使用形態として第1単独形態が選択される。すなわち、第1コイル31の通電が開始される。時刻t16において、携帯電話20の制御部62から送信された充電停止信号KSが送電装置10の制御部53により受信されたとき、第1コイル31の通電が停止される。すなわち、携帯電話20の充電が停止される。実施形態の効果本実施形態の非接触式給電装置1によれば、以下の効果が得られる。1非接触式給電装置1においては、2次電池23の電池情報に基づいて1次側コイル30の使用形態が選択される。この構成によれば、選択したコイル使用形態による2次電池23の充電中において、充電電流値AXが2次電池23の充電に適した範囲内のとき、1次側コイル30に供給する電流の周波数を共振周波数に維持することができる。このため、より高い充電効率で受電装置の充電を行うことができる。2比較例の非接触式給電装置として、1次側コイルが単一のコイルにより構成される装置が挙げられる。この給電装置において、受電装置の充電電流値が2次電池の充電に適していない場合には、1次側コイルの電流の周波数を変更することのみにより充電電流値の調整を行う必要がある。このため、調整後の電流の周波数が共振周波数から大きく乖離するおそれがある。これに対して、本実施形態の非接触式給電装置1によれば、受電装置の充電に際してまずは同装置の電池情報に適したコイル使用形態が選択され、そのうえで充電電流値AXの調整の必要があるときに1次側コイル30の電流の周波数が調整される。このため、1次側コイル30の電流の周波数を調整した場合において、上記比較例の非接触式給電装置と比較して、調整後の電流の周波数と共振周波数との乖離度合いを小さくすることができる。すなわち、電流の周波数の調整に起因して充電効率が大きく低下することを抑制することができる。3非接触式給電装置1においては、図1に示されるように、第3コイル33の内周側に第2コイル32が設けられ、第2コイル32の内周側に第1コイル31が設けられている。この構成によれば、第3コイル33の外周側に第1コイル31および第2コイル32が設けられる場合と比較して、コイル使用形態として第1~第4複合形態のいずれかが選択されたときに、各コイル31~33の磁束が互いに打ち消しあうことを抑制することができる。4非接触式給電装置1においては、第1コイル31、第2コイル32、および第3コイル33が同軸上に設けられている。この構成によれば、上述の1次側コイル30と2次側コイル40との間の磁束が互いに打ち消しあうことを抑制する効果を高めることができる。第2実施形態図2、図6、および図7を参照して、本発明の第2実施形態について説明する。なお、本実施形態の非接触式給電装置1は、第1実施形態の非接触式給電装置1の一部を変更したものとして構成されている。このため、以下では第1実施形態の非接触式給電装置1と異なる点の詳細を説明し、第1実施形態の非接触式給電装置1と共通する構成については同一符号を付しその説明の一部または全部を省略する。図2に示される本実施形態の送電装置10は、コイル選択制御に代えて充電時変更制御を行う。この充電時変更制御では、2次電池23の充電中において携帯電話20から送信される充電情報に応じてコイル使用形態を変更する。なお、コイル選択制御以外の制御については第1実施形態の送電装置10と同様に行われる。2次電池23の充電状態は、第1充電状態、第2充電状態、第3充電状態、および満充電状態に区分される。第1充電状態は、充電量が0から第1閾値X1までの範囲に含まれる状態を示す。第2充電状態は、充電量が第1閾値X1から第2閾値X2までの範囲に含まれる状態を示す。第3充電状態は、充電量が第2閾値X2から満充電未満までの範囲に含まれる状態を示す。なお、第2閾値X2は第1閾値X1よりも大きい値として予め設定されている。2次電池23の充電情報としては、第1充電状態を示す充電情報CA、第2充電状態を示す充電情報CB、および第3充電状態を示す充電情報CCが用意されている。各充電情報は、携帯電話20の制御部62に予め記憶されている。認証制御について、第1実施形態から変更点を以下に示す。携帯電話20の制御部62は、送電装置10からの応答要求信号KAを受信したとき、2次側コイル40から応答確認信号KBおよび充電情報信号KDを送信するための制御を行う。充電情報信号KDには、制御部62により検出された2次電池23の充電状態を示す充電情報が含まれている。充電時変更制御は次のように行われる。携帯電話20の制御部62は、応答要求信号KAを送電装置10から受信したとき、および2次電池23の充電状態が変化したとき、充電情報を含む充電情報信号KDを送電装置10に送信する。送電装置10の制御部53は、携帯電話20からの充電情報信号KDを受信したとき、この充電情報信号KDに含まれる充電情報を予め記憶されている充電情報と照合し、充電情報信号KDに含まれる充電情報の内容を確認する。そして、確認した充電情報の内容に応じて複数のコイル使用形態のなかから1つの使用形態を選択する。図6を参照して、充電時変更制御の処理手順について説明する。なお、以下の充電時変更制御の説明において、符号が付された各構成要素については図2に記載されたものを示している。送電装置10の制御部53は、認証完了フラグFKを設定した後、認証完了フラグFKをオフに設定するまでの間、または携帯電話20から充電停止信号KSを受信するまでの間、または充電情報信号KDを受信するまでの間、選択したコイル使用形態を維持して携帯電話20の充電を行う。充電時変更制御では、携帯電話20から取得した充電情報が充電情報CA~CCいずれに該当するかを判定するため、ステップS201およびS202の少なくとも1つの判定処理を行う。ステップS201においては、携帯電話20から取得した充電情報が充電情報CAか否かを判定する。ステップS202においては、携帯電話20から取得した充電情報が充電情報CBか否かを判定する。そして、上記各判定の結果に応じて以下のA~Cのいずれかの処理を行う。AステップS201において肯定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した充電情報が充電情報CAの旨判定したとき、ステップS213においてコイル使用形態として第1単独形態を選択する。BステップS201において否定判定し、かつステップS202において肯定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した充電情報が充電情報CBの旨判定したとき、ステップS212においてコイル使用形態として第2単独形態を選択する。CステップS201およびS202において否定判定したとき、すなわち携帯電話20から取得した充電情報が充電情報CCの旨判定したとき、ステップS211においてコイル使用形態として第3単独形態を選択する。図7を参照して、充電時変更制御の一実行態様について説明する。なお、同充電時変更制御の一実行態様の説明において、符号が付された各構成要素については図2に記載されたものを示している。時刻t21において、携帯電話20の制御部62から送信された応答確認信号KBと充電情報CAを含む充電情報信号KDとが送電装置10の制御部53により受信されたとき、コイル使用形態として第1単独形態が選択される。すなわち、第1コイル31の通電が開始される。時刻t22において、2次電池23の充電状態が第1充電状態から第2充電状態に変化したとき、携帯電話20の制御部62から充電情報CBを含む充電情報信号KDが送信される。そして、送信された充電情報信号KDが送電装置10の制御部53により受信されたとき、コイル使用形態が第1単独形態から第2単独形態に変更される。すなわち、第2コイル32の通電が開始される。時刻t23において、2次電池23の充電状態が第2充電状態から第3充電状態に変化したとき、携帯電話20の制御部62から充電情報CCを含む充電情報信号KDが送信される。そして、送信された充電情報信号KDが送電装置10の制御部53により受信されたとき、コイル使用形態が第2単独形態から第3単独形態に変更される。すなわち、第3コイル33の通電が開始される。時刻t24において、2次電池23の充電状態が第3充電状態から満充電状態に変化したとき、携帯電話20の制御部62から充電停止信号KSが送信される。そして、送信された充電停止信号KSが送電装置10の制御部53により受信されたとき、第3コイル33の通電が停止される。すなわち、携帯電話20の充電が停止される。実施形態の効果本実施形態の非接触式給電装置1によれば、以下の効果が得られる。1非接触式給電装置1においては、2次電池23の充電情報に基づいて1次側コイル30の使用形態が選択される。この構成によれば、選択したコイル使用形態による2次電池23の充電中において、充電電流値AXが2次電池23の充電に適した範囲内のとき、1次側コイル30に供給する電流の周波数を共振周波数に維持することができる。このため、より高い充電効率で受電装置の充電を行うことができる。2また非接触式給電装置1によれば、受電装置の充電に際してまずは同装置の充電状態に適したコイル使用形態が選択され、そのうえで充電電流値AXの調整の必要があるときに1次側コイル30の電流の周波数が調整される。このため、1次側コイル30の電流の周波数を調整した場合において、先の比較例の非接触式給電装置と比較して、調整後の電流の周波数と共振周波数との乖離度合いを小さくすることができる。すなわち、電流の周波数の調整に起因して充電効率が大きく低下することを抑制することができる。第3実施形態図2および図8を参照して、本発明の第3実施形態について説明する。なお、本実施形態の非接触式給電装置1は、第1実施形態の非接触式給電装置1の一部を変更したものとして構成されている。このため、以下では第1実施形態の非接触式給電装置1と異なる点の詳細を説明し、第1実施形態の非接触式給電装置1と共通する構成については同一符号を付しその説明の一部または全部を省略する。図2に示される第1実施形態の非接触式給電装置1においては、電池情報に応じてコイル使用形態を選択している。これに対して本実施形態の非接触式給電装置1では、受電装置の充電開始前に1次側コイル30にテスト電流を供給し、これにともない2次側回路60で得られる充電電流値AXの大きさに応じてコイル使用形態を選択する。コイル選択制御について、第1実施形態からの変更点を以下に示す。送電装置10の制御部53は、1次側コイル30にテスト電流を供給するための電流テストとして、以下の第1電流テスト~第3電流テストを行う。A第1電流テストでは、第1コイル31にテスト電流を供給する。B第2電流テストでは、第2コイル32にテスト電流を供給する。C第3電流テストでは、第3コイル33にテスト電流を供給する。携帯電話20の制御部62は、各電流テストの実行により得られた充電電流値AXをそれぞれ第1電流値AX1~第3電流値AX3として取り扱う。A第1電流値AX1は、第1電流テストにより得られた充電電流値AXを示す。B第2電流値AX2は、第2電流テストにより得られた充電電流値AXを示す。C第3電流値AX3は、第3電流テストにより得られた充電電流値AXを示す。コイル選択制御は次のように行われる。送電装置10の制御部53は、認証完了フラグFKを設定した後、電流テストを実行する。携帯電話20の制御部62は、電流テストにより得られた充電電流値AXを含む電流情報信号KEを送電装置10に送信する。送電装置10の制御部53は、電流情報信号KEを受信したとき、この電流情報信号KEに含まれる充電電流値AXと要求電流値TXと比較する。そして、充電電流値AXが要求電流値TX以上のときには、電流テストで通電したコイルを含むコイル使用形態を選択する。要求電流値TXは、受電装置において2次電池の充電のために要求される最も小さい充電電流値AXを示す。制御部53には、各種の受電装置に対応する複数の要求電流値TXが制御部53に予め記憶されている。充電電流値AXが要求電流値TX未満の場合にも2次電池の充電を行うことはできるももの、例えば満充電状態に達するまでの充電時間が規定時間よりも長くなる等の問題が生じる。なお、1次側コイル30にテスト電流を供給したときに2次側回路60に生じる電流は2次側誘導電流に相当する。図8を参照して、コイル選択制御の処理手順について説明する。なお、以下のコイル選択制御の説明において、符号が付された各構成要素については図2に記載されたものを示している。送電装置10の制御部53は、コイル選択制御によりコイル使用形態を選択した後、認証完了フラグFKをオフに設定するまでの間、または携帯電話20から充電停止信号KSを受信するまでの間、選択したコイル使用形態を維持して携帯電話20の充電を行う。コイル選択制御では、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの充電電流値AXが要求電流値TX以上の大きさか否かを判定するため、ステップS301~S303の少なくとも1つの判定処理を行う。ステップS301においては、第3電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第3電流値AX3が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS302においては、第2電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第2電流値AX2が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS303においては、第1電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第1電流値AX1が要求電流値TX以上か否かを判定する。そして、上記各判定の結果に応じて以下のA~Dのいずれかの処理を行う。AステップS301において肯定判定したとき、すなわち第3コイル33への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS314においてコイル使用形態として第3単独形態を選択する。BステップS301において否定判定し、かつステップS302において肯定判定したとき、すなわち第2コイル32への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS313においてコイル使用形態として第2単独形態を選択する。CステップS301およびS302において否定判定し、かつステップS303において肯定判定したとき、すなわち第1コイル31への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS312においてコイル使用形態として第1単独形態を選択する。DステップS301~S303において否定判定したとき、すなわち第1~第3単独形態では要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られない旨判定したとき、ステップS311においてコイル使用形態として第1~第4複合形態のいずれかを選択する。なお、第1~第4複合形態のなかから選択される形態は予め設定されている。実施形態の効果本実施形態の非接触式給電装置1によれば、第1実施形態の1~4の効果、および以下の5の効果が得られる。5非接触式給電装置1においては、電流テストにより得られる充電電流値AXに応じてコイル使用形態が選択される。この構成によれば、要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られるコイル使用形態をすることができるため、例えば充電電流値AXが要求電流値TXよりも小さいことに起因して、充電時間が過度に長くなることを抑制することができる。第4実施形態図2および図9を参照して、本発明の第4実施形態について説明する。なお、本実施形態の非接触式給電装置1は、第3実施形態の非接触式給電装置1の一部を変更したものとして構成されている。このため、以下では第3実施形態の非接触式給電装置1と異なる点の詳細を説明し、第3実施形態の非接触式給電装置1と共通する構成については同一符号を付しその説明の一部または全部を省略する。コイル選択制御について、第3実施形態からの変更点を以下に示す。図2に示される第3実施形態の非接触式給電装置1においては、コイル使用形態の選択にために電流テストとして第1~第3電流テストを行う。これに対して本実施形態の非接触式給電装置1では、コイル使用形態の選択のために第3電流テストおよび以下の第4~第6電流テストを行う。A第4電流テストでは、第2および第3コイル32,33にテスト電流を供給する。B第5電流テストでは、第1および第3コイル31,33にテスト電流を供給する。C第6電流テストでは、第1および第2コイル31,32にテスト電流を供給する。携帯電話20の制御部62は、各電流テストの実行により得られた充電電流値AXをそれぞれ第4電流値AX4~第6電流値AX6として取り扱う。A第4電流値AX4は、第4電流テストにより得られた充電電流値AXを示す。B第5電流値AX5は、第5電流テストにより得られた充電電流値AXを示す。C第6電流値AX6は、第6電流テストにより得られた充電電流値AXを示す。図9を参照して、コイル選択制御の処理手順について説明する。なお、以下のコイル選択制御の説明において、符号が付された各構成要素については図2に記載されたものを示している。送電装置10の制御部53は、コイル選択制御によりコイル使用形態を選択した後、認証完了フラグFKをオフに設定するまでの間、または携帯電話20から充電停止信号KSを受信するまでの間、選択したコイル使用形態を維持して携帯電話20の充電を行う。コイル選択制御では、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの充電電流値AXが要求電流値TX以上の大きさか否かを判定するため、ステップS401~S404の少なくとも1つの判定処理を行う。ステップS401においては、第3電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第3電流値AX3が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS402においては、第4電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第4電流値AX4が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS403においては、第5電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第5電流値AX5が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS404においては、第6電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第6電流値AX6が要求電流値TX以上か否かを判定する。そして、上記各判定の結果に応じて以下のA~Eのいずれかの処理を行う。AステップS401において肯定判定したとき、すなわち第3コイル33への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS415においてコイル使用形態として第3単独形態を選択する。BステップS401において否定判定し、かつステップS402において肯定判定したとき、すなわち第2および第3コイル32,33への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS414においてコイル使用形態として第1複合形態を選択する。CステップS401およびS402において否定判定し、かつステップS403において肯定判定したとき、すなわち第1および第3コイル31,33への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS413においてコイル使用形態として第2複合形態を選択する。DステップS401~S403において否定判定し、かつステップS404において肯定判定したとき、すなわち第1および第2コイル31,32への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS412においてコイル使用形態として第3複合形態を選択する。EステップS401~S404において否定判定したとき、すなわち第3単独形態および第1~第3複合形態では要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られない旨判定したとき、ステップS411においてコイル使用形態として第4複合形態を選択する。実施形態の効果本実施形態の非接触式給電装置1によれば、第1実施形態の1~4の効果、および第3実施形態の5の効果が得られる。第5実施形態図2、図10、および図11を参照して、本発明の第5実施形態について説明する。なお、本実施形態の非接触式給電装置1は、第3実施形態の非接触式給電装置1の一部を変更したものとして構成されている。このため、以下では第3実施形態の非接触式給電装置1と異なる点の詳細を説明し、第3実施形態の非接触式給電装置1と共通する構成については同一符号を付しその説明の一部または全部を省略する。コイル選択制御について、第3実施形態からの変更点を以下に示す。図2に示される第3実施形態の非接触式給電装置1においては、コイル使用形態の選択にために電流テストとして第1電流テスト~第3電流テストを行う。これに対して本実施形態の非接触式給電装置1では、コイル使用形態の選択のために第1電流テスト~第6電流テストを行う。図10および図11を参照して、コイル選択制御の処理手順について説明する。なお、以下のコイル選択制御の説明において、符号が付された各構成要素については図2に記載されたものを示している。送電装置10の制御部53は、コイル選択制御によりコイル使用形態を選択した後、認証完了フラグFKをオフに設定するまでの間、または携帯電話20から充電停止信号KSを受信するまでの間、選択したコイル使用形態を維持して携帯電話20の充電を行う。コイル選択制御では、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの充電電流値AXが要求電流値TX以上の大きさか否かを判定するため、ステップS501~S506の少なくとも1つの判定処理を行う。ステップS501においては、第3電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第3電流値AX3が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS502においては、第2電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第2電流値AX2が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS503においては、第4電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第4電流値AX4が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS504においては、第1電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第1電流値AX1が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS505においては、第5電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第5電流値AX5が要求電流値TX以上か否かを判定する。ステップS506においては、第6電流テストを実行した後、携帯電話20から取得した電流情報信号KEの第6電流値AX6が要求電流値TX以上か否かを判定する。そして、上記各判定の結果に応じて以下のA~Gのいずれかの処理を行う。AステップS501において肯定判定したとき、すなわち第3コイル33への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS517においてコイル使用形態として第3単独形態を選択する。BステップS501において否定判定し、かつステップS502において肯定判定したとき、すなわち第2コイル32への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS516においてコイル使用形態として第2単独形態を選択する。CステップS501およびS502において否定判定し、かつステップS503において肯定判定したとき、すなわち第2および第3コイル32,33への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS515においてコイル使用形態として第1複合形態を選択する。DステップS501~S503において否定判定し、かつステップS504において肯定判定したとき、すなわち第1コイル31への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS514においてコイル使用形態として第1単独形態を選択する。EステップS501~S504において否定判定し、かつステップS505において肯定判定したとき、すなわち第1および第3コイル31,33への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS513においてコイル使用形態として第2複合形態を選択する。FステップS501~S505において否定判定し、かつステップS506において肯定判定したとき、すなわち第1および第2コイル31,32への通電により要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られる旨判定したとき、ステップS512においてコイル使用形態として第3複合形態を選択する。GステップS501~S506において否定判定したとき、すなわち第1~第3単独形態および第1~第3複合形態では要求電流値TX以上の充電電流値AXが得られない旨判定したとき、ステップS511においてコイル使用形態として第4複合形態を選択する。実施形態の効果本実施形態の非接触式給電装置1によれば、第1実施形態の1~4の効果、および第3実施形態の5の効果が得られる。その他の実施形態本発明の実施態様は、上記各実施形態の内容に限定されるものではなく、例えば以下のように変更することもできる。また、以下の変形例は上記各実施形態についてのみ適用されるものではなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施することもできる。第1実施形態では、携帯電話20から送信される電池情報に基づいてコイル使用形態を選択しているが、コイル使用形態を選択するための情報としては、電池情報以外に例えば以下のものが挙げられる。A受電装置の種類を示す機器情報。B受電装置側からコイル使用形態を指定する使用形態要求情報。第1実施形態では、受電装置携帯電話20により応答確認信号KBとともに電池情報信号KCを送信しているが、電池情報信号KCの送信形態を次のように変更することもできる。すなわち、受電装置が応答要求信号KAを受信したとき、応答確認信号KBおよび電池情報信号KCのうちの前者のみを送電装置10に送信する。送電装置10は、受電装置から応答確認信号KBを受信したとき、電池情報の送信を要求する要求信号を受電装置に送信する。そして受電装置は、この要求信号を受信したとき、電池情報信号KCを送電装置10に送信する。なお、第2実施形態の充電情報信号KDについても上記と同様に、送電装置10からの要求信号に基づいて送信することができる。第1実施形態では、第3コイル33の内周側に第2コイル32を配置し、第2コイル32の内周側に第1コイル31を配置しているが、第1コイル31および第2コイル32の少なくとも一方を第3コイル33の外側に配置することもできる。第1実施形態では、各コイル31~33を同軸上に設けているが、コイルの配置態様を以下のように変更することもできる。A第1コイル31を第2コイル32および第3コイル33に対して偏心させる。B第2コイル32を第1コイル31および第3コイル33に対して偏心させる。C第3コイル33を第1コイル31および第2コイル32に対して偏心させる。D各コイル31~33の中心を互いに異なる位置に設ける。第2実施形態では、2次電池23の充電状態を第1~第3充電状態および満充電状態の4つに区分しているが、充電状態を2種類、または3種類、または5種類以上のいずれか1つに区分することもできる。第2実施形態では、2次電池23の充電状態に応じてコイル使用形態を選択しているが、充電状態に代えて、2次電池23の充電時間に応じてコイル使用形態を選択することもできる。なお、ここでの充電時間は、送電装置10による充電が開始されてからの経過時間を示す。具体的には、2次電池23の充電時間について、0秒から第1閾値までの期間を充電時間TAとし、第1閾値から第2閾値までの期間を充電時間TBとし、第2閾値以上の期間を充電時間TCとして予め区分する。なお、第2閾値は第1閾値よりも大きい時間として設定される。そして、充電時変更制御においては、2次電池23の充電時間が充電時間TAのとき、コイル使用形態として第1単独形態を選択する。また、2次電池23の充電時間が充電時間TBのとき、コイル使用形態として第2単独形態を選択する。また、2次電池23の充電時間が充電時間TCのとき、コイル使用形態として第3単独形態を選択する。なお、充電時間の区分をさらに増やし、第1複合形態~第4複合形態の少なくとも1つを充電時変更制御により選択することもできる。第3実施形態では、送電装置10の制御部53において充電電流値AXと要求電流値TXとを比較し、その結果に応じてコイル使用形態を選択しているが、充電電流値AXに基づくコイル使用形態の選択方法はこれに限られない。例えば、以下のAまたはBのように変更することもできる。A携帯電話20の制御部62は、充電電流値AXと要求電流値TXとを比較し、その結果を含む比較情報信号を送電装置10に送信する。送電装置10の制御部53は、携帯電話20からの比較情報信号を受信したとき、同信号に含まれる比較結果の情報に応じてコイル使用形態を選択する。すなわち、比較情報信号において充電電流値AXが要求電流値TX以上の比較結果が含まれているとき、同充電電流値AXの取得時に実行した電流テストに対応するコイル使用形態を選択する。一方、比較情報信号において充電電流値AXが要求電流値TX未満の比較結果が含まれているとき、同電流テストとは別の電流テストを実行する。なお、比較情報信号は2次側応答要求信号に相当する。B携帯電話20の制御部62は、充電電流値AXと要求電流値TXとを比較し、その結果に応じてコイル使用形態を指定する要求信号を送電装置10に送信する。すなわち、充電電流値AXが要求電流値TX以上のとき、同充電電流値AXの取得時に実行した電流テストに対応するコイル使用形態を指定する要求信号を送信する。一方、充電電流値AXが要求電流値TX未満のとき、同電流テストとは別の電流テストの実行を要求する要求信号を送信する。送電装置10の制御部53は、携帯電話20からの形態要求信号を受信したとき、同信号に含まれるコイル使用形態の情報に応じてコイル使用形態を選択する。なお、要求信号は2次側応答要求信号に相当する。上記各実施形態では、第1コイル31のリッツ線の本数を第2コイル32のリッツ線の本数よりも多くし、かつ第2コイル32のリッツ線の本数を第3コイル33のリッツ線の本数よりも多くしているが、リッツ線の本数の関係はこれに限られない。例えば、以下のように変更することもできる。A各コイル31~33のうちの2つのコイルのリッツ線の本数を同じものにする。B各コイル31~33のリッツ線の本数を同じものにする。上記各実施形態では、1次側コイル30として互いに大きさの異なる3つのコイルにより構成されたものを用いているが、同じ大きさの複数のコイルにより構成された1次側コイルを用いることもできる。この場合の各コイルの配置態様としては、例えば図12および図13に示されるものを採用することができる。図12に示される変形例においては、1次側コイル80を構成する3つのコイル81~83が2次側コイル40に対応する範囲内図中の二点鎖線内に設けられるとともに、各コイル81~83が互いに離間した状態で配置される。図13に示される変形例においては、1次側コイル80を構成する3つのコイル81~83が2次側コイル40に対応する範囲内図中の二点鎖線内に設けられるとともに、斜線領域Rにおいて各コイル81~83が互いに重ね合わせられる。各コイル81~83は、軸方向において互いに異なる位置に設けられることにより、斜線領域Rが互いに重ね合わせられている。なお、この場合には、各コイル81~83のうち、軸方向において最も下方に配置されたコイル81にのみヨークが設けられている。また、同ヨークとしては、例えばコイル81のみを下方から覆う大きさのヨーク、または各コイル81~83の全体を下方から覆う大きさのヨークを用いることができる。上記図13に示される変形例において、各コイル81~83の全体が互いに重ね合わせられるように、すなわち各コイル81~83を軸方向に並べるとともに同軸上に各コイル81~83を配置することもできる。上記各実施形態において、図14に示されるように、コイル使用形態をユーザーが切り替えるための操作部90を送電装置10に設けることもできる。操作部90には、第1単独形態を選択するための操作ボタン91、第2単独形態を選択するための操作ボタン92、および第3単独形態を選択するための操作ボタン93が設けられている。なお、図示は省略するものの第1複合形態~第4複合形態のそれぞれに対応した操作ボタンを操作部90に設けることもできる。上記各実施形態では、各コイル31~33においての搭載面11A側の端面と搭載面11Aとの距離が互いに同じ大きさに設定されているが、各コイル31~33の端面と搭載面11Aとの距離を互いに異なるものにすることもできる。第1コイル31の端面と搭載面11Aとの距離を第1距離とし、第2コイル32の端面と搭載面11Aとの距離を第2距離とし、第3コイル33の端面と搭載面11Aとの距離を第3距離としたとき、これらの関係を例えば以下のように設定することもできる。A第1距離を第2距離および第3距離よりも大きくまたは小さくする。B第2距離を第1距離および第3距離よりも大きくまたは小さくする。C第3距離を第1距離および第2距離よりも大きくまたは小さくする。D上記Aにおいて第2距離を第3距離よりも大きくまたは小さくする。E上記Bにおいて第1距離を第3距離よりも大きくまたは小さくする。F上記Cにおいて第1距離を第2距離よりも大きくまたは小さくする。上記各実施形態において、図14に示されるように、選択中のコイル使用形態を表示する表示部70を送電装置10に設けることもできる。表示部70には、第1単独形態が選択されているときに点灯する第1表示ランプ71と、第2単独形態が選択されているときに点灯する第2表示ランプ72と、第3単独形態が選択されているときに点灯する第3表示ランプ73とが設けられている。なお、図示は省略するものの第1複合形態~第4複合形態のそれぞれに対応した表示ランプを表示部70に設けることもできる。上記の変形例においては、選択中のコイル使用形態をユーザーに示すものとして表示部70が設けられているが、搭載面11Aにおいての受電装置の搭載位置をユーザーに案内するものとして表示部70を設けることもできる。具体的には、搭載面11Aには、受電装置の種類に応じた搭載位置を示す案内部100が設けられている。案内部100には、第1コイル31による充電に適した受電装置の搭載位置を示す第1案内部101と、第2コイル32による充電に適した受電装置の搭載位置を示す第2案内部102と、第3コイル33による充電に適した受電装置の搭載位置を示す第3案内部103とが設けられている。そして、図2に示される送電装置10の制御部53は、コイル選択制御によりコイル使用形態を選択したとき、選択した使用形態に対応する表示ランプを点灯する。例えば、コイル使用形態として第1使用形態を選択したとき、第1表示ランプ71を点灯する。このとき、搭載面11Aにおいての受電装置の搭載位置が第2案内部102または第3案内部103の場合、ユーザーは表示部70の表示をもとに受電装置の搭載位置が表示部70の表示と対応していないことを確認することができる。そして、点灯している第1表示ランプ71に対応する第1案内部101に受電装置を搭載することにより、第1使用形態により同装置の充電が行われる。上記各実施形態では、1次側コイル30として第1コイル31、第2コイル32、および第3コイル33を設けているが、各コイル31~33のいずれか1つを省略して1次側コイル30の数を2個に変更することもできる。また、各コイル31~33にさらに少なくとも1つのコイルを加えることにより1次側コイル30の数を4個以上に変更することもできる。上記各実施形態では、充電時周波数制御を行う構成を採用しているが、同制御を省略することもできる。上記各実施形態において、電動歯ブラシ、およびシェーバーの少なくとも一方を受電装置として搭載可能な送電装置を用いることもできる。"