"回転軸に生じるトルクに応じて互いにインピーダンスが変化する複数の検出コイルを有し、複数の外部接続ピンを有するトルク検出部と、該トルク検出部の接続端子を挿通するスルーホールを有し、前記検出コイルのインピーダンス変化に基づいて検出トルクを演算するトルク演算回路を搭載した基板とを備え、前記基板の前記スルーホール位置におけるトルク検出部の前記接続端子を挿通する側に当該接続端子の前記スルーホールへの挿通を案内する端子ガイド部材を位置決めして装着したことを特徴とするトルクセンサ。前記端子ガイド部材は、前記基板のスルーホールに対向する開口部と該開口部に連通してトルク検出部側に向かって径が大きくなるテーパー孔部とで構成される端子案内孔を有することを特徴とする請求項1に記載のトルクセンサ。前記基板の前記スルーホールの周囲に位置決め用孔部と係止用孔部とを形成し、前記端子ガイド部材に、前記位置決め用孔部に挿通される位置決めピンと前記係止用孔部に挿通される係止ピンとを形成したことを特徴とする請求項1又は2に記載のトルクセンサ。前記端子ガイド部材は、前記位置決めピン及び係止ピンで基板に装着した状態で、前記スルーホールと開口部との間に半田収納空間が形成されていることを特徴とする前記請求項3に記載のトルクセンサ。請求項1乃至4の何れか1項に記載のトルクセンサを備え、該トルクセンサの検出トルクに基づいてステアリング機構に伝達する操舵補助トルクを発生する電動モータを駆動して操舵補助制御を行う操舵補助制御部を備えたことを特徴とする電動パワーステアリング装置。ところで、上記特許文献1に記載のトルクセンサにあっては、コイルユニットのボビンに突設された例えば4本の各端子にそれぞれ接続されたほぼL字形状の接続端子を、その折曲部近傍を保持部材で結束することにより、各接続端子の折曲部よりも制御基板側となる基板側接続部の長さをほぼ均一にとなるようしている。しかしながら、この特許文献1に記載の従来例では、L字形状の接続端子を保持部材で保持することにより、接続端子を整列させることはできるが、この保持部材で保持した接続端子を制御基板のスルーホールに挿通する際には何らガイド部材が存在しないので、制御基板のスルーホールへの接続端子の挿通を容易に行うことはできないという未解決の課題がある。また、引用文献2に記載の従来例にあっては、スルーホールを形成した制御基板にガイド部材を設けることが記載されているが、ガイド部材の構造については漏斗状の案内面を有することのみが記載されているだけで、ガイド部材の全体構造については言及されていない。そこで、本発明は、上記従来例の未解決の課題に着目してなされたものであり、トルク検出部に形成された接続端子を基板のスルーホールに容易に挿通することができるトルクセンサ及びこれを備えた電動パワーステアリング装置を提供することを目的としている。上記目的を解決するために、本発明の一の形態に係るトルクセンサは、回転軸に生じるトルクに応じて互いにインピーダンスが変化する複数の検出コイルを有し、複数の接続端子を有するトルク検出部と、該トルク検出部の接続端子を挿通するスルーホールを有し、前記検出コイルのインピーダンス変化に基づいて検出トルクを演算するトルク演算回路を搭載した基板とを備え、前記基板の前記スルーホール位置におけるトルク検出部の前記接続端子を挿通する側に当該接続端子の前記スルーホールへの挿通を案内する端子ガイド部材を位置決めして装着している。また、本発明の他の形態に係るトルクセンサは、前記端子ガイド部材が、前記基板のスルーホールに対向する開口部と該開口部に連通してトルク検出部側に向かって径が大きくなるテーパー孔部とで構成される端子案内孔を有している。さらに、本発明の他の形態に係るトルクセンサは、前記基板の前記スルーホールの周囲に位置決め用孔部と係止用孔部を形成し、前記端子ガイド部材に、前記位置決め用孔部に挿通される位置決めピンと前記係止用孔部に挿通される係止ピンを形成している。また、本発明の他の形態に係るトルクセンサは、前記端子ガイド部材に、前記位置決めピン及び係止ピンで基板に装着した状態で、前記スルーホールと開口部との間に半田収納空間が形成されている。また、本発明の一の形態に係る電動パワーステアリング装置は、上記の何れかの構成を有するトルクセンサを備え、該トルクセンサの検出トルクに基づいてステアリング機構に伝達する操舵補助トルクを発生する電動モータを駆動して操舵補助制御を行う操舵補助制御部を備えている。本発明によれば、トルク検出部に形成された接続端子を挿通するスルーホールが形成された基板に、接続端子を案内する端子ガイド部材を位置決めして装着したので、この外部部材を介してトルク検出部の接続端子を基板のスルーホールに容易に挿通することができる。しかも、端子ガイド部材を基板に外付けするので、接続端子を案内する案内部を基板の厚みに制限されることなく形成することができる。また、上記効果を有するトルクセンサを使用して電動パワーステアリング装置を構成するので、トルクセンサの組付けを容易にすることができ、全体の組立工数を低減することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明に係る電動パワーステアリング装置の主要部を示す断面図であり、図2は、本発明に係るトルクセンサの構成を示す斜視図である。図1において、5は電動パワーステアリング装置EPSを構成するハウジングであって、このハウジング5は入力軸側ハウジング部5aと出力軸側ハウジング部5bとに2分割された構造を有する。入力軸側ハウジング部5aの内部の中心開口5dには、入力軸1が軸受6aによって回転自在に支持されている。また、出力軸側ハウジング部5bの内部には出力軸2が軸受6b及び6cによって回転自在に支持されている。そして、入力軸1及び出力軸2は入力軸1の内部に配設されたトーションバー3を介して連結されている。入力軸1、トーションバー3及び出力軸2は同軸に配置されており、入力軸1とトーションバー3とはピン結合し、また、トーションバー3と出力軸2とはスプライン結合又はセレーション結合している。図1において、入力軸1の突出端には、図示されていないステアリングホイールが一体的に取り付けられている。また、出力軸2には入力軸1とは反対側にピニオン軸2aが一体的に形成されており、ピニオン軸2aはラック4と噛合して公知のラックアンドピニオン式ステアリング機構を構成している。また、出力軸2には、これと同軸で且つ一体に回転するウォームホイール7が固着されており、図示されていない電動モータで駆動されるウォーム8と出力軸側ハウジング部5b内で噛合している。ウォームホイール7は金属製のハブ7aに合成樹脂製の歯部7bが一体的に固定されている。電動モータの回転力は、ウォーム8及びウォームホイール7を介して出力軸2に伝達され、電動モータの回転方向を適宜切り換えることにより、出力軸2に任意の方向の操舵補助トルクが付与される。次に、図1及び図2を参照して入力軸1及び出力軸2間のトルクを検出するトルクセンサTSを構成するトルク検出部10の構成を説明する。トルク検出部10は入力軸1に形成されたセンサシャフト部11と、入力軸側ハウジング部5aの内側に配置された1対の検出コイル13a及び13bと、センサシャフト部11及び検出コイル13a,13bの間に配置された円筒部材12とから構成される。センサシャフト部11の表面には、図2及び図3に示すように、軸方向に延びた複数例えば9本の凸条11aを円周方向に沿って等間隔に形成するように軸方向溝11bが形成されている。また、センサシャフト部11の外側には、センサシャフト部11に接近して導電性で且つ非磁性の材料、例えばアルミニウムで構成された円筒部材12がセンサシャフト部11と同軸に配置されており、円筒部材12の延長部12eは出力軸2の端部2eの外側に固定されている。円筒部材12には、前記したセンサシャフト部11の表面の凸条11aに対向する位置に、円周方向に凸条11aに対応する等間隔で配置された複数個図2では9個の長方形の窓12aからなる第1の窓列と、前記第1の窓列から軸方向にずれた位置に、前記窓12aと同一形状で、円周方向の位相が異なる複数個図2では9個の長方形の窓12bからなる第2の窓列とが設けられている。円筒部材12の外周は、同一規格の検出コイル13a及び13bが個別に内部に巻回され、各検出コイル13a及び13bは内周面を開放するヨーク15a及び15bで包囲されている。すなわち、検出コイル13a及び13bは円筒部材12と同軸に配置され、検出コイル13aは窓12aからなる第1の窓列部分を包囲し、検出コイル13bは窓12bからなる第2の窓列部分を包囲する。ヨーク15a及び15bは入力軸側ハウジング部5aの内部に固定されている。図3a及びbは出力軸2側から見たセンサシャフト部の表面の凸条と円筒部材の窓配置を説明する図で、図3aは、基準位置トーションバー3が捩れていない状態におけるセンサシャフト部11の表面の凸条11aと円筒部材12における第1の窓列の窓12aとの位置関係を示し、図3bは基準位置トーションバー3が捩れていない状態におけるセンサシャフト部11の表面の凸条11aと円筒部材12における第2の窓列の窓12bとの位置関係を示す図である。窓12a、12bの角度aは軸方向溝11bに対向し窓12a、12bのない部分の角度bよりも小さく設定a<bされ、凸条11aの先端の角度cは軸方向溝11bの開放端の角度dよりも小さく設定c<dされる。これは、検出コイル13a及び13bのインピーダンスの変化を急峻にするためである。図3a及びbから明らかなように、トーションバー3が捩れていない状態、即ち操舵トルクが零0の状態では、窓12aの時計方向端部にセンサシャフト部11の凸条11aの円周方向の反時計方向端部が位置し、窓12bの反時計方向端部に凸条11aの時計方向端部が位置するように、窓12a及び12bの円周方向の幅と凸条11aの幅、及び窓12a及び12bとの円周方向の相対位置関係が設定される。即ち、凸条11aに対する窓12aと12bとの円周方向の位置関係は互いに逆になっている。操舵系が直進状態にあって操舵トルクが零である場合はトーションバー3には捩れが発生せず、入力軸1と出力軸2とは相対回転しない。したがって入力軸1の側にあるセンサシャフト部11の表面の凸条11aと、出力軸2の側にある円筒部材12との間にも相対回転が生じない。一方、ステアリングホイールを操作して入力軸1に回転力が加わると、その回転力はトーションバー3を経て出力軸2に伝達される。このとき、出力軸2には舵輪と路面との間の摩擦力や出力軸2に結合されているステアリング機構のギヤの噛み合い等の摩擦力が作用する。このため、入力軸1と出力軸2との間を結合するトーションバー3に捩れが発生し、入力軸1の側にあるセンサシャフト部11の表面の凸条11aと出力軸2の側にある円筒部材12との間に相対回転が生じる。円筒部材12に窓がない部位では、円筒部材12は導電性で且つ非磁性材で構成されていることから、検出コイル13a及び13bに交流電流を流して交番磁界を発生させると、円筒部材12の外周面にコイル電流と反対方向の渦電流が発生する。この渦電流による磁界とコイル電流による磁界とを重畳すると、円筒部材12の内側の磁界は相殺される。円筒部材12に窓が形成されている部位では、円筒部材12の外周面に発生した渦電流は、窓12a及び12bによって外周面を周回できないため、窓12a及び12bの端面に沿って円筒部材12の内周面側に回り込み、内周面をコイル電流と同方向に流れ、また隣の窓12a及び12bの端面に沿って外周面側に戻り、ループを形成する。つまり、検出コイル13a及び13bの内側に渦電流のループを、円周方向に周期的に配置した状態が発生する。コイル電流による磁界と渦電流による磁界とは重畳され、円筒部材12の内外には、円周方向に周期的に強弱変化する磁界と、中心に向かうほど小さくなる半径方向に勾配を持った磁界が形成される。円周方向の周期的な磁界の強弱は、隣り合う渦電流の影響を受ける窓12a及び12bの中心で強く、そこからずれるに従い弱くなる。円筒部材12の内側には、磁性材料からなるセンサシャフト部11が同軸に配置されており、その凸条11aは、窓12a及び12bと同じ周期で配置されている。磁界中に置かれた磁性体は磁化して磁束を生じるが、磁束の量は飽和するまでは磁界の強さに応じて大きくなる。このため、円筒部材12により円周方向の周期的な磁界の強弱と中心に向かうほど小さくなる半径方向に勾配を持った磁界とにより、センサシャフト部11に発生する磁束は、円筒部材12とセンサシャフト部11との相対的な位相により増減する。磁束が最大となる位相は、円筒部材12の窓12a及び12bの中心とセンサシャフト部11の凸条11aの中心とが一致した状態で、磁束の増減に応じて検出コイル13a及び13bのインダクタンスも増減し、略正弦波状に変化する。トルクが作用しない状態では、インダクタンスが最小となる位相窓12a及び12bと凸条11aとが重なっていない位相に位置に設定されているから、トルクが作用してトーションバー3が捩れ、センサシャフト部11と円筒部材12との間に位相差が生じると、2つの検出コイル13a及び13bのインダクタンスは、一方は増加し、他方は減少する。図4は操舵トルクTと検出コイル13a又は13bのインダクタンスの変化との関係を示す特性線図で、横軸は操舵トルクT、縦軸はインダクタンスLを示す。右操舵トルク発生時は、図3a及びbにおいてセンサシャフト部11が時計方向に回転するから、図4に示すように、操舵トルクTが増大するにつれ検出コイル13aのインダクタンスL13aは減少し、検出コイル13bインダクタンスL13bは増加する。また、左操舵トルク発生時は、図3a及びbにおいてセンサシャフト部11が反時計方向に回転するから、図4に示すように操舵トルクTが増大するにつれ検出コイル13aのインダクタンスL13aは増加し、検出コイル13bのインダクタンスL13bのインダクタンスは減少する。図4のインダクタンスL13a、L13bの特性は比例して出力される電圧にそのまま置き換えることができる。そして、ヨーク15a及び15bは、内装する検出コイル13a及び13bの巻き始め及び巻き終わりがそれぞれ接続されたそれぞれ2本ずつ計4本の接続端子14a~14dが上方に導出されている。これら接続端子14a~14dが入力軸側ハウジング部5aの上部側に形成された基板装着凹部5cに装着された回路基板16に接続されている。この検出コイル13a及び13bの接続端子14a~14dの回路基板16への接続は図5~図7に示すようにして行われる。すなわち、回路基板16には、検出コイル13a及び13bの接続端子14a~14dを接続する4つのスルーホール17a~17dが接続端子14a~14dに対向して形成されている。そして、回路基板16のスルーホール17a~17dに対向して検出コイル13a及び13b側に検出コイル13a及び13bの接続端子14a~14dを案内する端子ガイド部材18が装着されている。この端子ガイド部材18は、図5~図7に示すように、直方体状の案内板部19と、この案内板部19の左右端部に形成された位置決めピン20A,20B及び係止ピン21A,21Bとで構成されている。案内板部19は、図6及び図7に示ように、回路基板16と対面する上面にスルーホール17a~17dに対向して形成されたスルーホール17a~17dより小径で接続端子14a~14dの外径より大きい径で比較的浅い深さの4つの開口部19a~19dを有するとともに、これら開口部19a~19dの下面側に連通してトルク検出部側に向うに従って徐々に径が大きくなるテーパー孔部19e~19hを有する。位置決めピン20A及び20Bは、案内板部19の一方の対角位置に形成されている。これら位置決めピン20A及び20Bは、案内板部19の上部側から外方に一体に突出形成された基部20aと、この基部20a上に上方に突出した円柱部20bと、この円柱部20bの上部に連続する上方に向かうに従って径が細くなる裁頭円錐部20cとで構成されている。ここで、基部20aは、図6に示すように、上面が案内板部19の上面より僅かに高く設定され、後述するように端子ガイド部材18を回路基板16に装着したときに、回路基板16の下面と接触して案内板部19の上面との間に半田収納空間24を形成する。また、円柱部20bは回路基板17の厚み以上の高さに設定されている。係止ピン21A及び21Bは、案内板部19の他方の対角部に形成されている。これら係止ピン21A及び21Bは.案内板部19の下部側から外方に一体に突出する下板部21aとこの下板部21aの先端から上方に延長し可撓性を有する断面方形の垂直板部21bと、この垂直板部21bの上端部に形成されたフック部21cとで構成されている。フック部21cは、垂直板部21bの案内板部19側の半分程度の断面積を有する上面21dと、この上面の案内板部19とは反対側の端縁から斜め外方に垂直板部21bの外面より外方に延長する傾斜面21eと、この傾斜面21eから僅かに下方に延長する垂直面21fと、この垂直面21fの下端から水平方向に垂直板部21bの外面に達する係止面21gとで構成されている。一方、回路基板16には、図5及び図7に示すように、スルーホール17a~17dの外側に端子ガイド部材18の位置決めピン20A及び20Bを挿通する円柱部20bの外径と同一の内径とされた位置決め用貫通孔22A及び22Bが形成されているとともに、端子ガイド部材18の係止ピン21A及び21Bを挿通するフック部21cを挿通可能で、垂直板部21bの外面が係合する係止用貫通孔23A及び23Bが形成されている。そして、上記構成を有する端子ガイド部材18を回路基板16に装着するには、先ず、回路基板16の下側に端子ガイド部材18を位置決めピン20A及び20Bと係止ピン21A及び21Bとをそれぞれ回路基板16の位置決め用貫通孔22A及び22Bと係止用貫通孔23A及び23Bとに対向させて配置する。この状態で、位置決めピン20A及び20Bを位置決め用貫通孔22A及び22Bに挿通するとともに、係止ピン21A及び21Bを係止用貫通孔23A及び23Bに挿通する。このとき、位置決めピン20A及び20Bの先端に裁頭円錐部20cが形成され、係止ピン21A及び21Bの先端に係止用貫通孔23A及び23Bより小さい上面21dが形成されているので、位置決めピン20A及び20Bの位置決め用貫通孔22A及び22Bへの挿通と係止ピン21A及び21Bの係止用貫通孔23A及び23Bへの挿通とを容易に行うことができる。そして、端子ガイド部材18を回路基板16にさらに近付けると、係止ピン21A及び21Bにおけるフック部21cの傾斜面21eが係止用貫通孔23A及び23Bの外側縁に接触することになり、これによって垂直板部21bが内側に撓む。その後、位置決めピン20A及び20Bの円柱部20bが位置決め用貫通孔22A及び22Bに係合し、ついには係止ピン21A及び21Bにおけるフック部21cの垂直面21fが係止用貫通孔23A及び23Bの外側縁に接触する。最後に、位置決めピン20A及び20Bの基部20aの上面が回路基板16の下面に接触し、これと同時に係止ピン21A及び21Bの係止面21gが回路基板16の上面に達し、これによって垂直板部21bが弾性復帰し、図7に示すように、係止面21gが回路基板16の上面に接触して係止される。この状態では、図7に示すように、端子ガイド部材18の開口部19a~19dと回路基板16のスルーホール17a~17dとが正確に対向するとともに、端子ガイド部材18の位置決めピン20A及び20Bの基部20aの上面が回路基板16の下面に接触して、端子ガイド部材18の案内板部19の上面と回路基板16の下面との間に半田収納空間24が形成される。このとき、端子ガイド部材18の位置決めピン20A,20Bの基部20aの上面とフック部21cの係止面21gとの距離を、回路基板16の厚みより僅かに短くすることにより、端子ガイド部材18を回路基板16に装着した後の端子ガイド部材18のガタツキを防止することができる。そして、端子ガイド部材18を装着した回路基板16を、ヨーク15a及び15bが装着されて接続端子14a~14dが基板装着凹部5c内に突出した入力軸側ハウジング部5aに装着する。この装着は、回路基板16に装着された端子ガイド部材18のテーパー孔部19e~19hを接続端子14a~14dに上方から対向させた状態で、回路基板16を下降させる。これにより、接続端子14a~14dの先端がテーパー孔部19e~19hに案内されて開口部19a~19dに達し、次いで回路基板16のスルーホール17a~17d内に挿通される。この状態で、回路基板16を基板装着凹部5c内にねじ止め等の固定手段によって固定し、最後に、スルーホール17a~17dと接続端子14a~14dとを半田25によって半田付けすることにより、電気的に接続する。また、回路基板16には、接続端子14a~14dが電気的に接続されてトルクを演算するトルク演算回路30が搭載されている。このトルク演算回路30は、トルク検出部10の一対の検出コイル13a及び13bを使用して操舵トルクを検出するトルク検出系統を有するトルク演算部31を備えている。また回路基板16は、トルク演算部31に所定周波数の交流信号を出力する交流信号源300と、トルク演算部31からそれぞれ出力されるメイントルク及びサブトルクが入力されるノイズフィルタ302及びノイズフィルタ302から出力されるフィルタ出力を、操舵補助用電動モータ41を操舵補助制御するコントロールユニット40に出力するコネクタ303を備えている。また、コネクタ303に入力される電源及び基準電源がノイズフィルタでフィルタ処理されて電源電圧V及び基準電圧Vrefとして交流信号源300とトルク演算部31とに供給される。ここで、交流信号源300は、所定周波数の交流信号を発生する発振部301と、この発振部301から出力される交流信号を電流増幅してトルク演算部31に供給する電流増幅部311を備えている。トルク演算部31は、一対の検出コイル13a及び13bの一端例えば接続端子14a及び14cが互い接続されて接地され、他端例えば接続端子14b及び14dに抵抗R1a及びR1bが直列に接続され、これら抵抗R1a及びR1bの他端を互いに接続した構成を有するブリッジ回路310を備えている。このブリッジ回路310では、入力軸1にトルクが作用していない状態では、検出コイル13a及び13bの両端に表れる電圧がそれぞれ等しくなるように、つまり差分電圧が0となるように予め抵抗R1a、R1bの抵抗値が調整されている。そして、ブリッジ回路310の抵抗R1a、R1bの接続点が交流信号源300の電流増幅部311に接続されて、交流電圧信号Voscが入力される。また、トルク演算部31は、ブリッジ回路310の検出コイル13a及び13bの両端に表れる電圧信号が入力されるとともに、交流電圧信号Voscが入力されたメイン増幅全波整流部312と、このメイン増幅全波整流部312から出力される整流信号が入力されるメイン平滑中立調整部313を有する。ここで、メイン増幅全波整流部312では、検出コイル13a及び13bの両端に表れる電圧信号の差分信号Vdefを算出し、この差分信号Vdefを増幅するとともに、整流して整流信号をメイン平滑中立調整部313に出力する。また、メイン平滑中立調整部313では、メイン増幅全波整流部312から入力される整流信号を平滑化するとともに、中立電圧を調整してトルク検出信号としてノイズフィルタ302に出力する。そして、ノイズフィルタ302でフィルタ処理されたトルク検出信号がコネクタ303を介してメイントルク検出信号Tmとして操舵補助制御を行うコントロールユニット40に出力される。また、トルク演算部31は、ブリッジ回路310の検出コイル13a及び13bの両端に表れる電圧信号が入力されるとともに、交流電圧信号Voscが入力されたサブ増幅全波整流部314と、このサブ増幅全波整流部314から出力される整流信号が入力されるサブ平滑中立調整部315を有する。ここで、サブ増幅全波整流部314では、検出コイル13a及び13bの両端に表れる電圧信号の差分信号Vdefを算出し、この差分信号Vdefを増幅するとともに、整流して整流信号をサブ平滑中立調整部315に出力する。また、サブ平滑中立調整部315では、サブ増幅全波整流部314から入力される整流信号を平滑化するとともに、中立電圧を調整してトルク検出信号としてノイズフィルタ302に出力する。そして、ノイズフィルタ302でフィルタ処理されたトルク検出信号がコネクタ303を介してサブトルク検出信号Tsとして操舵補助制御を行うコントロールユニット40に出力される。さらに、トルク演算部31は、例えば特開2006-267045号公報に記載されているように、交流電圧信号Vosc及びサブ増幅全波整流部214から出力されるブリッジ回路310の差分信号Vdefに基づいて検出コイル13a又は13bと抵抗R1a又はR1bとの接触不良等をブリッジ回路310の差分電圧Vdefの変化で検出するとともに、基準電圧Vrefに対する位相ずれに基づいて回路系の異常を検出し、異常を検出したときに異常信号ABを出力する。すなわち、監視部316では、印加した交流信号の波形と、ブリッジ回路310の差分電圧Vdefの波形との位相差を検出し、位相差が所定値を超えたときに検出コイル13a,13b、抵抗R1a,R1b若しくはブリッジ回路310が異常であると判定して異常信号ABを出力する。この監視部316から出力される異常信号ABはサブ平滑中立調整部315に供給され、このサブ平滑中立調整部315では、異常信号ABが入力されると、出力するトルク検出信号を0Vに設定する。これにより、メイントルク信号との図4に示す電圧クロス特性のバランスが崩れることにより、コントロールユニット40が故障を検出することができる。このため、コントロールユニット40で操舵補助用電動モータ41の駆動に使用するメイン側のメイン平滑中立調整部313には異常信号ABは入力されない。コントロールユニット40は、図8に示すように、トルクセンサTSからメイントルク検出信号Tm及びサブトルク検出信号Tsが入力されている。このコントロールユニット40は、入力されたメイントルク検出信号Tm及びサブトルク検出信号Tsに基づいて信号監視を行う異常判定部42と、メイントルク検出信号Tmに基づいて操舵補助制御を行って操舵補助用電動モータ41を駆動制御する操舵補助制御部33とを備えている。異常判定部42は、メイントルク検出信号Tmが所定値例えば0.3V以下か否かで断線や地絡を検出し、所定値例えば4.7V以上か否かで天絡を検出する。また、サブトルク検出信号Tsが所定値例えば0.3V以下か否かで断線や地絡を検出するとともに、トルク演算回路30の自己診断を行い、所定値例えば4.7V以上か否かで天絡を検出する。さらに、メイントルク検出信号Tmとサブトルク検出信号Tsの加算値が所定値例えば5.3V以上若しくは所定値例えば4.7V以下か否かで、図4に示す電圧クロス特性から外れる異常を検出する。そして、操舵補助制御部43では、上記異常判定部42によって異常が検出されない正常状態では、メイントルク検出信号Tmを用いて操舵補助電流指令値を演算し、演算した操舵補助電流指令値と、操舵補助用電動モータ41に供給するモータ電流の検出値との偏差を例えばPD制御処理して操舵補助電圧指令値を算出し、算出した操舵補助電圧指令値に基づいてモータ駆動回路44を制御する駆動信号を形成し、この駆動信号をモータ駆動回路44に出力する。ここで、サブトルク検出信号Tsはトルクセンサの異常監視に利用されるのみで、操舵補助用電動モータ41の駆動には利用されない。異常判定部42で、トルクセンサTSのトルク検出系統トルク演算部31及びブリッジ回路310の異常が判定された場合に、操舵補助制御部43で、正常な過去トルク値を使用して操舵補助用電動モータ41を駆動し、操舵補助トルクを徐々に減少させるトルク漸減処理を行い、安全に操舵補助制御を停止させるフェールセーフモードに移行する。上記構成を有する電動パワーステアリング装置EPSを組立てるには、先ず、入力軸側ハウジング部5aの中心開口5dの最深部内に開放端側から軸受6aを装着し、次いで、中心開口5d内に形成された中心開口5dより大径のヨーク収納部5e内に開放端側から検出コイル13a及び13bを巻装したヨーク15a及び15bを装着する。このとき、ヨーク収納部5eには、図1に示すように、開口端側から接続端子14a~14dを挿通し、基板装着凹部5cに開口するスリット5fが形成されており、このスリット5f内に接続端子14a~14dを挿通しながらヨーク15a及び15bをヨーク収納部5eに装着する。このヨーク15a及び15bがヨーク収納部5eに装着された状態で、接続端子14a~14dが基板装着凹部5c内に突出している。一方、回路基板16には、予め前出したように端子ガイド部材18を装着しておく。そして、上述したように基板装着凹部5cに回路基板16を端子ガイド部材18のテーパー孔部19e~19hを接続端子14a~14dに上方から対向させた状態で、回路基板16を下降させることにより、接続端子14a~14dがテーパー孔部19e~19hに案内されて、開口部19a~19dを通じて回路基板16のスルーホール17a~17dに正確に挿通される。そして、回路基板16を基板装着凹部5cにねじ止め等の固定手段で固定し、接続端子14a~14dとスルーホール17a~17dとを半田25によって半田付けして接続端子14a~14dとスルーホール17a~17dとを電気的に接続する。その後、又はその前に、トーションバー3を内部に装着した入力軸1を、中心開口5d内に開放端部側から挿入して軸受6aに回転自在に支持する。そして、入力軸側ハウジング部5aを、予め出力軸2を軸受6b及び6cによって回転自在に支持した出力軸側ハウジング部5bに、円筒部材12をセンサシャフト部11の凸条11aとヨーク15a及び15bとの間に挿通するとともに、トーションバー3と出力軸2とをセレーション又はスプライン結合して装着することにより、電動パワーステアリング装置EPSを構成することができる。次に、上記実施形態の動作を説明する。今、入力軸1に連結された図示しないステアリングホイールが操舵されておらず、入力軸1及び出力軸2が相対回転することなく同一回転位相にあるものとする。この状態では、入力軸1及び出力軸2間に介挿されたトーションバー3に捩じれが生じていない。このため、入力軸1に形成されたセンサシャフト部11の凸条11aは、図3a及びbに示すように、先端の反時計方向端部が窓12aの時計方向端部に位置するとともに、窓12bの反時計方向端部に位置する。この状態では、検出コイル13a及び13bで検出するインピーダンスが等しく中央値となり、ブリッジ回路310から出力される2つの交流出力電圧が等しくなる。このため、メイン増幅全波整流部312では、検出コイル13a及び13bの両端に表れる電圧信号の差分信号Vdefを算出したときに、この差分信号Vdefが略零となる。この差分信号Vdefを増幅するとともに、整流して整流信号をメイン平滑中立調整部313に出力する。このメイン平滑中立調整部313では、メイン増幅全波整流部312から入力される整流信号を平滑化するとともに、中立電圧を調整してトルク検出信号としてノイズフィルタ302に出力する。そして、ノイズフィルタ302でフィルタ処理されたトルク検出信号がコネクタ303を介してメイントルク検出信号Tmとしてコントロールユニット40に出力される。このため、コントロールユニット40では、操舵補助制御部43で、メイントルク検出信号Tmに基づいて例えば操舵補助制御指令を演算し、この操舵補助制御電流指令と、電動モータ41で検出したモータ電流との偏差に基づいて操舵補助制御電圧を算出し、この操舵補助制御電圧に基づいてモータ駆動回路44に供給するゲート駆動電流を出力する。このとき、メイントルク検出信号Tmが零であるので、ゲート駆動電流も零となり、モータ駆動回路44からモータ電流の出力が停止される。このため、電動モータ41は停止状態を継続する。その後、図示しないステアリングホイールを例えば左操舵すると、トルクセンサTMのセンサシャフト部11の凸条11aが反時計方向に回動することにより、円筒部材12の窓12aに対向する凸条11aの外周面の面積が増加するが、窓12bに対向する凸条11aは窓12bから遠ざかる。このため、検出コイル13aのインダクタンスLは増加し、検出コイル13bのインダクタンスLは減少し、検出コイル13a及び13bのインピーダンスが変化することから、メイン増幅全波整流部312で算出される差分信号Vdefが例えば負方向に増加し、これが増幅されると共に、全波整流されたトルク検出値Tmがメイン平滑中立調整部313に出力される。このメイン平滑中立調整部313で平滑化及び中立位置が調整されてトルク検出値Tmがコントロールユニット40に出力される。したがって、操舵補助制御部43で,検出されるトルク検出値Tmに基づいて操舵補助電流指令値が算出され、この操舵補助電流指令値と、モータ電流検出値との偏差に基づいてPI制御等を行って電圧指令値を算出し、この電圧指令値に基づいてモータ駆動回路44から駆動電流が電動モータ41に供給される。このため、電動モータ41から操舵補助力が発生され、この操舵補助力がウォーム8及びウォームホイール7を介して出力軸2に伝達されることにより、出力軸2が反計方向に回転駆動されて軽い操舵力で操舵することができる。同様に、ステアリングホイールを右操舵したときには、入力軸1が図3a及びbで見て時計方向に回転されるので、メイン増幅全波整流部312で算出される差分信号Vdefが例えば正方向に増加し、電動モータ41で上記とは逆方向の操舵補助力が発生されて、出力軸2が時計方向に回転駆動されて軽い操舵力で操舵することができる。以上のように、本実施形態によれば、回路基板16にトルク検出部10を構成するヨーク15a及び15bから導出された接続端子14a~14dを案内してスルーホール17a~17dに案内する端子ガイド部材18が装着されているので、接続端子14a~14dに曲がりが生じていたり、接続端子14a~14dの装着位置がずれていたりした場合でも、接続端子14a~14dを確実に案内して回路基板16のスルーホール17a~17dに正確に挿通することができる。しかも、端子ガイド部材18には位置決めピン20A及び20Bと係止ピン21A及び21Bとが形成され、位置決めピン20A及び20Bが回路基板16に形成された位置決め用貫通孔22A及び22Bに挿通され、係止ピン21A及び21Bが回路基板16に形成された係止用貫通孔23A及び23Bに挿通されるように構成されている。このため、端子ガイド部材18の位置決めピン20A及び20Bと係止ピン21A及び21Bを回路基板16の位置決め用貫通孔22A及び22Bと係止用貫通孔23A及び23Bと対向させた状態で、端子ガイド部材18を押し上げることにより、端子ガイド部材18を回路基板16に容易且つ正確に装着することができる。また、端子ガイド部材18が回路基板16とは別部材で構成されているので、接続端子14a~14dを案内する案内部の厚みを自在に設定することができ、接続端子14a~14dの案内を安定して行うことが可能となる。さらに、端子ガイド部材18には接続端子14a~14dを挿通する側にテーパー孔部19e~19hが形成されているので、このテーパー孔部19e~19hによって接続端子14a~14dを確実に案内して開口部19a~19dに挿通することができる。また、端子ガイド部材18を回路基板16に装着した状態で、回路基板16の下面と端子ガイド部材18の案内板部19の上面との間に半田収納空間24が形成されているので、スルーホール17a~17dと接続端子14a~14dとを半田25で半田付けする際に、半田25を回路基板16の下面側まで回り込ませることができ、接続端子14a~14dとスルーホール17a~17dとの電気的接続を強固で確実に行うことができる。さらに、前述したように、端子ガイド部材18の位置決めピン20A,20Bの基部20aの上面とフック部21cの係止面21gとの距離を、回路基板16の厚みより僅かに短くすることにより、端子ガイド部材18を回路基板16に装着した後の端子ガイド部材18のガタツキを防止することができる。そして、上記効果を有するトルクセンサTSを使用して操舵系に入力される操舵トルクを検出し、検出した操舵トルクに基づいて操舵補助電流指令値を算出し、算出した操舵補助電流指令値と、電動モータのモータ電流検出値との偏差に基づいてモータ駆動回路44を駆動する電圧指令値を算出するので、トルクセンサTSの装着を容易に行うことができるとともに、トルク検出部10の接続端子と回路基板との接続を正確に行うことができ、電動パワーステアリング装置の製造コストを低減できるとともに、信頼性を向上させることができる。なお、実施形態においては、トルク検出部10の接続端子が4本である場合について説明したが、ヨーク15a及び15b側で接地側の端部を互いに接続し、接続端子を3本とすることもできる。また、上記実施形態においては、トルクセンサTSのトルク検出部10の一対のヨーク15a及び15bに、それぞれ検出コイル13a及び13bを内装する場合について説明したが、これに限定されるものではなく、図9に示すように、一対のヨーク15a及び15bにシールド板部26を介して検出コイル13c及び13dを内装する一対のヨーク15c及び15d設けて、冗長性を増して信頼性を向上させるようにしてもよい。このときには、トルク検出部10の接続端子が14a~14hの8本に増加するので、これに応じて、端子ガイド部材18の開口部及びテーパー孔部と回路基板16のスルーホールの数をそれぞれ8個に増加させるとともに、トルク演算回路30にトルク演算部31を設けるようにすればよい。この場合にも接続端子数は接地側の接続端子を互いに接続して合計6本とすることができる。また、上記実施形態においては、位置決めピン20A,20Bと係止ピン21A,21Bとを対角線状に配置する場合について説明したが、これに限定されるものではなく左右同列に配置するようにしてもよく、さらに位置決めピン及び係止ピンの本数は任意の本数に設定することができる。また、上記実施形態においては、係止ピン21A,21Bにフック部21cを形成する場合について説明したが、これに限定されるものではなく、スナップフィット部を形成するようにしてもよい。このスナップフィット部を形成する場合には、位置決めピンと係止ピンとを兼用して一体に形成することができる。また、上記実施形態においては、端子ガイド部材18の案内板部19を直方体状に形成する場合について説明したが、これに限定されるものではなく、扁平な円柱状、多角柱状に形成することができ、必要数の開口部及びテーパー孔部を形成可能な形状であればよい。また、上記実施形態においては、ストッパ溝11cの溝数Bを4に設定した場合について説明したが、これに限定されるものではなく、ストッパ溝11cの溝数Bはセンサシャフト部11の凸条11aの本数の約数に設定すればよい。また、上記実施形態においては、センサシャフト部11の凸条11aを円周方向に不等配置した場合について説明したが、これに限定されるものではなく、凸条11aを円周方向に所望数例えば9本等配置するようにしてもよい。この場合には、円筒部材12の窓12a及び12bについても円周方向に等配置するようにすればよい。また、上記実施形態においては、コントロールユニット40側に異常判定部42を設けた場合について説明したが、これに限定されるものではなく、トルク演算回路30側に異常判定部42を設け、この異常判定部32の異常判定結果をコントロールユニット40に通知するようにしてもよい。また、上記実施形態においては、本発明によるトルクセンサTSを電動パワーステアリング装置に適用した場合について説明したが、これに限定されるものではなく、電動パワーステアリング装置以外にも回転軸のトルクを検出する場合に本発明によるトルクセンサTSを適用することができる。"