"カルボキシル基及び/又はスルホ基を有するポリエステル樹脂A並びに水を含有してなり、有機溶剤と、前記ポリエステル樹脂Aを分散させるための界面活性剤とを含まないことを特徴とするポリエステル樹脂水性分散体。前記ポリエステル樹脂Aの酸価が5~300である請求項1のポリエステル樹脂水性分散体。前記カルボキシル基及び/又はスルホ基の少なくとも一部が、アンモニア、モノメチルアミン、モノエチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン及びエチルジメチルアミンからなる群から選ばれる少なくとも1種の中和剤で中和されてなる請求項1又は2記載のポリエステル樹脂水性分散体。前記ポリエステル樹脂Aの体積平均粒子径が0.01~5μmである請求項1~3のいずれか記載のエステル樹脂水性分散体。本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、有機溶剤と、ポリエステル樹脂を分散させるための界面活性剤とを使用せずに得られ、分散安定性に優れると共に、乾燥皮膜の耐水性に優れるポリエステル樹脂水性分散体を提供することにある。本発明者は、上記目的を達成するため鋭意検討した結果、本発明に到達した。即ち本発明は、カルボキシル基及び/又はスルホ基を有するポリエステル樹脂A並びに水を含有してなり、有機溶剤と、前記ポリエステル樹脂Aを分散させるための界面活性剤とを含まないことを特徴とするポリエステル樹脂水性分散体である。本発明のポリエステル樹脂水性分散体は、有機溶剤と、ポリエステル樹脂を分散させるための界面活性剤とを使用することなく分散安定性に優れ、その乾燥皮膜の耐水性に優れる。本発明におけるポリエステル樹脂Aは、カルボキシル基及び/又はスルホ基を有する。カルボキシル基及び/又はスルホ基を有することにより、有機溶剤と、Aを分散させるための界面活性剤とを含有することなく分散安定性に優れ、乾燥皮膜の耐水性に優れる水性分散体を得ることができる。通常、ポリエステル樹脂は、重合触媒を用いて以下の1~3の方法又はこれらの併用により得られる。1多価アルコールa1と多価カルボン酸a2及び/又はそのエステル形成性誘導体とのエステル化による方法。21分子中に水酸基とカルボキシル基をそれぞれ1つ以上有するヒドロキシカルボン酸a3のエステル化による方法。3炭素数4~12の環状エステル化合物a4の開環重合による方法。多価アルコールa1としては、炭素数2~12のアルキレングリコールエチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール及び1,6-ヘキサンジオール等;炭素数4~20のアルキレンエーテルグリコールジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール及びポリテトラメチレンエーテルグリコール等;炭素数6~20の脂環式ジオール1,4-シクロヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、水素添加ビスフェノールA、水添ビスフェノールF、スピログリコール及びジヒドロキシメチルトリシクロデカン等;炭素数13~15のビスフェノール類ビスフェノールA、ビスフェノールF及びビスフェノールS等;上記脂環式ジオールの炭素数2~4のアルキレンオキサイドエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド及びブチレンオキサイド等;以下、AOと略記付加物;上記ビスフェノール類のAO付加物;炭素数3~20の3~8価又はそれ以上の脂肪族多価アルコールグリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール及びソルビトール等;上記脂肪族多価アルコールのAO付加物;トリスフェノール類トリスフェノールPA等;ノボラック樹脂フェノールノボラック及びクレゾールノボラック等;上記トリスフェノール類のAO付加物;上記ノボラック樹脂のAO付加物;等が挙げられる。多価カルボン酸a2としては、炭素数2~20のアルキレンジカルボン酸コハク酸、アジピン酸、セバシン酸及びドデセニルコハク酸等、炭素数4~20のアルケニレンジカルボン酸マレイン酸及びフマル酸等、炭素数8~20の芳香族ジカルボン酸フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸及びナフタレンジカルボン酸等、炭素数6~20の3価以上の脂肪族カルボン酸トリカルバリル酸及び1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸等、炭素数9~20の3価以上の芳香族カルボン酸[トリメリット酸、トリメシン酸、ピロメリット酸、ベンゾフェノンテトラカルボン酸、エチレングリコールビスアンヒドロトリメリテート及びグリセロールトリスアンヒドロトリメリテート等]及び不飽和カルボン酸のビニル重合体スチレン/マレイン酸共重合体、スチレン/アクリル酸共重合体、α-オレフィン/マレイン酸共重合体及びスチレン/フマル酸共重合体等等が挙げられる。多価カルボン酸a2のエステル形成性誘導体としては、a2の酸無水物、低級アルキル炭素数1~4エステルメチルエステル、エチルエステル及びイソプロピルエステル等及び酸ハライド等が挙げられる。1分子中に水酸基とカルボキシル基をそれぞれ1つ以上有するヒドロキシカルボン酸a3としては、乳酸、グリコール酸、ヒドロキシブチルカルボン酸、ヒドロキシステアリン酸及び硬化ヒマシ油脂肪酸等が挙げられる。炭素数4~12の環状エステル化合物a4としては、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン及びε-カプロラクトン等のラクトン並びに乳酸等のα-オキシ酸のラクチド等が挙げられる。カルボキシル基を有するポリエステル樹脂A1を製造する方法としては、上記方法1~3において、重縮合反応開始から終了までの間に上記a2の内の3官能以上の多価カルボン酸a5又はそのエステル形成性誘導体[酸無水物、低級アルキル炭素数1~4エステル及び酸ハライド]を添加する方法、重縮合反応の終了直後にa5の酸無水物又は酸ハライドを添加する方法、大部分の分子鎖末端がカルボキシル基である低分子量ポリエステル樹脂を多価アルコールa1により高分子量化させる方法及びこれらの方法の併用等が挙げられる。スルホ基を有するポリエステル樹脂A2を製造する方法としては、上記方法1~3において、多価カルボン酸として、スルホ基を有する芳香族ジカルボン酸を使用する方法等が挙げられる。スルホ基を有する芳香族ジカルボン酸としては、例えば、4-スルホイソフタル酸、5-スルホイソフタル酸、スルホテレフタル酸及び4-スルホナフタレン-2,7-ジカルボン酸等が挙げられる。上記のポリエステル樹脂Aの製造用の重合触媒としては、有機スズ系触媒ジブチルチンオキサイド、ジオクチル酸スズ及びジオレイン酸スズ等、アンチモン系触媒三酸化アンチモン等、アルカリ金属の水酸化物水酸化リチウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム等及びチタン系触媒チタン酸テトラノルマルブチル及びチタン酸テトライソプロピル等等が挙げられる。本発明におけるポリエステル樹脂Aは、通常のポリエステル製造法と同様に、例えば不活性ガス窒素ガス等雰囲気中で、反応温度が好ましくは150~280°C、更に好ましくは160~260°C、特に好ましくは170~240°Cで反応させることにより行うことができる。また反応時間は、重縮合反応を確実に行う観点から、好ましくは30分以上、特に2~40時間である。開環重合による上記3の重合法では、1価のカルボン酸、1価のアルコール、多価カルボン酸a2又は多価アルコールa1を併用することにより、分子量を適宜コントロールすることができる。1価のカルボン酸としては、アルカンモノカルボン酸酢酸、プロピオン酸、オクチル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸及びベヘニン酸等、アルケンモノカルボン酸クロトン酸及びオレイン酸等及び芳香族モノカルボン酸安息香酸等等が挙げられる。1価のアルコールとしては、炭素数1~20のアルキルアルコールメタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、ヘキサノール、オクタノール及びデカノール等、炭素数2~20のアルケニルアルコールオレイルアルコール等、炭素数6~20の芳香族又は芳香脂肪族アルコールフェノール及びベンジルアルコール等が挙げられる。ポリエステル樹脂Aにおけるカルボキシル基及びスルホ基の含有量は、樹脂の酸価を測定することにより定量することができる。ポリエステル樹脂Aの酸価は、分散安定性の観点から、5~300であことが好ましく、更に好ましくは10~280、特に好ましくは20~260である。ポリエステル樹脂Aが有するカルボキシル基及びスルホ基を中和剤により中和することにより樹脂粒子の分散安定性が更に向上する。中和剤としては、例えばアンモニア、炭素数1~10のアミン化合物及びアルカリ金属ナトリウム、カリウム及びリチウム等の水酸化物が挙げられる。炭素数1~10のアミン化合物としては、モノメチルアミン、モノエチルアミン、モノブチルアミン及びモノエタノールアミン等の1級アミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジブチルアミン及びジエタノールアミン等の2級アミン並びにトリメチルアミン、トリエチルアミン、ジメチルエチルアミン及びトリエタノールアミン等の3級アミンが挙げられる。カルボキシル基及びスルホ基の中和剤としては、生成するポリエステル樹脂Aの水性分散体の乾燥性及び乾燥後の耐水性の観点から、25°Cにおける蒸気圧が高い化合物が好適である。このような観点から、アンモニア、モノメチルアミン、モノエチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン及びエチルジメチルアミンが好ましく、更に好ましいのはアンモニア、モノエチルアミン、ジメチルアミン及びジエチルアミン、特に好ましいのはアンモニアである。中和剤の使用量は、ポリエステル樹脂水性分散体の分散安定性の観点から、ポリエステル樹脂A中のカルボキシル基及びスルホ基1当量に対して、好ましくは0.1~3当量であり、更に好ましくは0.5~1当量である。本発明におけるポリエステル樹脂Aの数平均分子量は、好ましくは2,000~2,000,000又はそれ以上、更に好ましくは5,000~500,000、特に好ましくは10,000~100,000である。本発明における数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーによって、ジメチルホルムアミドを溶媒とし、標準ポリスチレンを基準にして測定される。ポリエステル樹脂Aを製造するための装置は、撹拌又は混練可能なものであれば特に限定されず、コルベン、簡易加圧反応装置オートクレーブ及び一軸又は二軸の混練機等が使用できるが、混練強度、密閉性及び加熱能力の観点から、一軸又は二軸の混練機が好ましい。一軸又は二軸の混練機としては、ニーダー[株栗本鐵工製KRCニーダー等]、一軸混練機及び二軸押出機[池貝株製PCM-30等]等が挙げられる。ポリエステル樹脂Aの製造に際しては、酸化防止剤、着色防止剤、遅延剤及び可塑剤等の添加剤を併用することができる。本発明のポリエステル樹脂水性分散体は、ポリエステル樹脂A、水並びに必要により中和剤及びその他の添加剤を構成成分とする。その他の添加剤としては、pH調整剤、破泡剤、抑泡剤、脱泡剤、酸化防止剤、着色防止剤、可塑剤及び離型剤等が挙げられる。本発明のポリエステル樹脂水性分散体の固形分濃度は、分散安定性及び輸送コストの観点から、好ましくは10~65重量、更に好ましくは20~55重量である。本発明のポリエステル樹脂水性分散体中のポリエステル樹脂Aの体積平均粒子径は、分散安定性の向上の観点から、0.01~5μmであることが好ましく、更に好ましくは0.01~4μm、特に好ましくは0.02~2μm、最も好ましくは0.03~0.8μmである。体積平均粒子径は、ポリエステル樹脂Aが有するカルボキシル基及びスルホ基の量等により制御することができる。本発明における体積平均粒子径は、レーザー回折粒度分布測定装置[例えば、LA-750堀場制作所製]又は光散乱粒度分布測定装置[例えば、ELS-8000大塚電子株製]を用いて測定できる。本発明のポリエステル樹脂水性分散体は、ポリエステル樹脂Aを必要により中和剤で中和し、水に分散させることで製造することができる。具体的には、分散混合装置として回転式分散混合装置を用いてポリエステル樹脂Aの溶融温度未満の温度で水中に分散させる方法等が挙げられる。中和剤を使用する場合は、水分散工程前、水分散工程中又は水分散後のいずれの時期に添加してもよいが、ポリエステル樹脂Aの分散安定性の観点から、水分散工程前又は水分散工程中に添加することが好ましい。尚、ポリエステル樹脂水性分散体の製造に当たっては、必要により任意成分である上記のその他の添加剤を併用することができる。上記方法を用いる場合、ポリエステル樹脂Aの形状を0.2~50mmの粒状又はブロック状にすることが回転式分散混合装置に供給し易いという観点から好ましく、その大きさは、更に好ましくは0.5~30mm、特に好ましくは1~10mmである。ポリエステル樹脂Aを粒子状に調整する手段としては、裁断、ペレット化、粒子化又は粉砕する等の手段を用いることができる。この粒子状への調整は、水中又は水の非存在下において実施することができる。例えば、シート状に圧延したポリエステル樹脂Aを角形ペレット機[株ホーライ製]で粒子状にする方法が挙げられる。粒子状に調整されたポリエステル樹脂Aを、水等とともに回転式分散混合装置に導入するが、この装置の主たる分散原理は、駆動部の回転等によって粒子に外部から剪断力を与えて粉砕し、分散させるという原理である。またこの装置は、常圧又は加圧下で稼働させることができる。回転式分散混合装置としては、例えばTKホモミキサー[プライミクス株製]、クレアミックス[エムテクニック株製]、フィルミックス[プライミクス株製]、ウルトラターラックス[IKA株製]、エバラマイルダー[荏原製作所株製]、キャビトロンユーロテック社製及びバイオミキサー[日本精機株製]が挙げられ、これらの2種類以上の装置を併用してもかまわない。回転式分散混合装置を用いてポリエステル樹脂Aを分散混合処理する際の分散液の温度としては、分散体であるポリエステル樹脂Aの分解や劣化等を防ぐ観点から、ポリエステル樹脂Aの溶融温度未満、好ましくは溶融温度よりも5°C以上低い温度で室温以上の温度、更に好ましくは溶融温度よりも10~120°C低い温度で室温以上の温度が、分散効率及び分解劣化抑制の観点から好ましい。ポリエステル樹脂Aと水との回転式分散混合装置内の滞留時間は、分解劣化抑制の観点から0.1~60分であることが好ましく、更に好ましくは10~30分である。以下、実施例を以て本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されない。以下、部は重量部を意味する。<実施例1>アジピン酸100部、5-スルホイソフタル酸エチレングリコールエステル19.4部及びエチレングリコール38.4部及び重合触媒としてのジブチルチンオキサイド3部をガラス製フラスコに仕込み、窒素ガスを通じながら撹拌し、常圧下徐々に昇温し、生成する水を留去しながら200~230°Cにて約10時間反応させた。次いで230°C、60mmHgの圧力下にて2時間、更に230°C、1mmHgの圧力下にて1.5時間、生成する水を留去しながら反応させた後、200メッシュ金網にて濾過して数平均分子量20,000のスルホ基を有するポリエステル樹脂を得た。このポリエステル樹脂100部を250°Cに熱した加圧プレス機で圧延し、角形ペレタイザー[株ホーライ製]にて裁断した後、温度制御可能な耐圧容器にイオン交換水220.7部及びトリエチルアミン5.4部と共に仕込み、TKホモミキサー[プライミクス株製]を用いて150°C30分間分散処理することで本発明のポリエステル樹脂水性分散体を得た。<実施例2>テレフタル酸100部、イソフタル酸100部、エチレングリコール59部、ネオペンチルグリコール98部、アジピン酸88g及び重合触媒としての三酸化アンチモン1.5部をガラス製フラスコに仕込み、窒素ガスを通じながら撹拌し、常圧下徐々に昇温し、生成する水を留去しながら200~230°Cにて約10時間反応させた。次いで230°C、60mmHgの圧力下にて2時間、更に230°C、1mmHgの圧力下にて1.5時間、生成する水を留去しながら反応させた後、無水トリメリット酸34部を投入し、230°Cで2時間反応させ、200メッシュ金網にて濾過して、数平均分子量10,000のカルボキシル基を有するポリエステル樹脂を得た。このポリエステル樹脂100部を250°Cに熱した加圧プレス機で圧延し、角形ペレタイザー[株ホーライ製]にて裁断した後、温度制御可能な耐圧容器にイオン交換水220.7部及びトリエチルアミン8.0部と共に仕込み、TKホモミキサー[プライミクス株製]を用いて150°C30分間分散処理することで本発明のポリエステル樹脂水性分散体を得た。<比較例1>5-スルホイソフタル酸エチレングリコールエステルの代わりにテレフタル酸9.1部及びエチレングリコール45.1部を使用した以外は、実施例1と同様にして数平均分子量20,000のポリエステル樹脂を得た。このポリエステル樹脂100部をN-メチル-2-ピロリドン150部に溶解させた溶液を、分散剤としてのオクチルフェノールのエチレンオキサイド12モル付加物の1重量水溶液150部に攪拌しながら添加し、比較用のポリエステル水性分散体を得た。実施例1、2及び比較例1で得られたポリエステル樹脂の酸価を以下の方法で測定した結果を表1に示す。また、実施例1、2及び比較例1で得られた水性分散体におけるポリエステル樹脂の固形分濃度、体積平均粒子径、造膜性、ポリエステル樹脂皮膜の耐水性を以下の方法で測定又は評価した結果を表1に示す。<樹脂の酸価>本発明におけるポリエステル樹脂の酸価mgKOH/gの測定法は以下の通りである。1ポリエステル樹脂をN,N-ジメチルホルムアミドで約1に希釈し、N/10KOH水溶液で電位差滴定する。2次式を用いて酸価を決定する。酸価mgKOH/g=A×f×5.61/S但し、Aは0.1mol/L水酸化カリウム滴定用溶液のmL数、fは0.1mol/L水酸化カリウム滴定用溶液の力価、Sは試料採取量gである。<固形分濃度>ポリエステル樹脂水性分散体約1gをペトリ皿上にうすく伸ばし、精秤した後、循環式定温乾燥機を用いて130°Cで、45分間加熱した後の重量を精秤し、加熱前の重量に対する加熱後の残存重量の割合百分率を計算する。<体積平均粒子径>ポリエステル樹脂水性分散体を、イオン交換水でポリエステル樹脂の固形分が0.01となるよう希釈した後、光散乱粒度分布測定装置[ELS-8000大塚電子株製]を用いて測定する。<皮膜の耐水性>ポリエステル樹脂水性分散体を10cm×20cm×1cmのポリプロピレン製モールドに乾燥後の膜厚が0.2±0.1mmになる量を流し込み、常温で12時間乾燥後、更に120°Cで2時間乾燥して得られた皮膜を、イオン交換水に24時間浸漬した後、取り出した皮膜の状態を目視評価する。全く変化しない場合は○、白化が見られる場合は×とする。"