冷却水が内燃機関を通過するように循環する循環経路と、前記冷却水の内燃機関の通過を制御する制御部とを備え、内燃機関を暖機する際に前記制御部により前記冷却水の同機関の通過を制限する内燃機関の暖機促進装置において、前記制御部は、前記冷却水の内燃機関の通過を制限している最中であって同機関の内部の冷却水が核沸騰しているときに前記制限を維持することを特徴とする内燃機関の暖機促進装置。前記制御部は、前記核沸騰が発生してから維持期間が経過するまでの核沸騰中、前記冷却水の内燃機関の通過制限を維持するものであり、前記維持期間は、前記循環経路内の圧力が前記核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められる請求項1記載の内燃機関の暖機促進装置。前記制御部は、前記核沸騰が発生してから維持期間が経過するまでの核沸騰中、前記冷却水の内燃機関の通過制限を維持するものであり、前記維持期間は、内燃機関内部の冷却水の温度が前記核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められる請求項1記載の内燃機関の暖機促進装置。前記制御部は、内燃機関を通過する冷却水の流量を制御するための流量制御弁を備えており、その流量制御弁を閉じ側に駆動することにより前記冷却水の内燃機関の通過を制限する請求項1~3のいずれか一項に記載の内燃機関の暖機促進装置。前記制御部は、前記循環経路内の圧力に基づき内燃機関を通過する冷却水の流量を制御する圧力弁であり、前記圧力弁は、前記循環経路内の圧力を受けて同圧力が前記核沸騰の発生を表す値であるときに閉じ側に駆動された状態を維持することにより、前記冷却水の内燃機関の通過の制限を維持するとともに、前記維持期間を前記循環経路内の圧力が前記核沸騰の発生を表す値になっている期間に定めるものである請求項2記載の内燃機関の暖機促進装置。前記制御部は、内燃機関を通過する冷却水の流量を制御可能なポンプを備えており、そのポンプにおける冷却水の吐出量を減少させることにより前記冷却水の内燃機関の通過を制限する請求項1~3のいずれか一項に記載の内燃機関の暖機促進装置。前記維持期間は、内燃機関の内部の冷却水に前記核沸騰が発生してから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間に定められる請求項2又は3記載の内燃機関の暖機促進装置。前記循環経路は、内燃機関のシリンダヘッドを通過する第1経路とシリンダブロックを通過する第2経路とを備えており、前記制御部は、前記第2経路の冷却水の前記シリンダブロックの通過を制限するものである請求項1~5、及び7のうちのいずれか一項に記載の内燃機関の暖機促進装置。特許文献1のように、冷却水の内燃機関の通過を制限することで同機関の暖機を促進させようとする場合、内燃機関の内部の冷却水が沸騰することを回避するため、同冷却水の沸騰が発生する前に上記制限を解除することが考えられる。具体的には、水温センサによって検出される冷却水の温度、内燃機関の吸入空気量の累積値、及び上記制限が行われた時間の累積値等に基づく内燃機関の暖機が完了した旨の判断が確実に同機関の内部での冷却水の沸騰発生前に行われるよう、内燃機関の温度が比較的低いうちに上記暖機が完了した旨の判断を行うようにする。この場合、内燃機関の内部での冷却水の沸騰を回避することができるようにはなる。ただし、内燃機関の温度が比較的低いうちに冷却水の同機関の通過の制限が解除されるため、その制限の解除後に内燃機関を通過する冷却水が同機関の熱を奪ってしまい、それによって内燃機関の暖機促進が妨げられる。従って、冷却水の内燃機関の通過を制限することでの同機関の暖機促進効果を十分に得る点で更なる改善の余地があった。本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、冷却水の内燃機関の通過を制限することでの同機関の暖機促進を更に効果的なものとすることができる内燃機関の暖機促進装置を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明に従う内燃機関の暖機促進装置によれば、循環経路にて循環する冷却水の内燃機関の通過を制御する制御部は、その冷却水の内燃機関の通過を制限している最中であって同機関の内部の冷却水が核沸騰しているときには、上記冷却水の内燃機関の通過の制限を維持する。ここで、冷却水が温度上昇に伴って沸騰する過程では、冷却水の沸騰の初期段階としてまず核沸騰が発生し、その後に冷却水の沸騰状態が核沸騰から膜沸騰に移行する。上記核沸騰とは、冷却水に対する熱の伝達面での所定の発泡点を核として水蒸気の気泡が発生してゆく沸騰形態である。また、上記膜沸騰とは、核沸騰の状態から冷却水の温度が上昇して水蒸気の気泡が増してゆき、それら気泡により上記伝達面に水蒸気の膜が形成される沸騰形態である。暖機過程にある内燃機関の内部の冷却水において、同機関での異常を来さないよう避けるべき沸騰形態は上記膜沸騰である。一方、内燃機関の内部における冷却水での核沸騰の発生中には、冷却水の内燃機関の通過を制限しても上記核沸騰によって同機関が異常を来すおそれはなく、内燃機関の暖機を促進するうえで上記制限を行うことが好ましい。このため、冷却水の内燃機関の通過を制限している最中であって同機関の内部の冷却水が核沸騰しているとき、上述したように制御部によって冷却水の内燃機関の通過の制限を維持することで、冷却水の内燃機関の通過を制限することでの同機関の暖機促進を更に効果的なものとすることができる。本発明の一態様では、上記制御部は、冷却水の内燃機関の通過を制限している最中であって、同機関の内部の冷却水に核沸騰が発生してから維持期間が経過するまでの核沸騰中に冷却水の内燃機関の通過制限を維持する。そして、上記維持期間は、循環経路内の圧力が上記核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められる。ここで、循環経路内の圧力と内燃機関の内部における冷却水の核沸騰との間には相関があり、循環経路内の圧力が同核沸騰の発生を表す値になっている期間に上記維持期間を定め、その維持期間中に冷却水の内燃機関の通過を制限することで、上記核沸騰が発生しているときに冷却水の内燃機関の通過の制限を維持することができる。また、上記維持期間は、内燃機関内部の冷却水の温度が上記核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められていてもよい。内燃機関内部の冷却水の温度と同冷却水の核沸騰との間にも相関があり、その冷却水の温度が同核沸騰の発生を表す値になっている期間に上記維持期間を定め、その維持期間中に冷却水の内燃機関の通過を制限することで、上記核沸騰が発生しているときに冷却水の内燃機関の通過の制限を維持することができる。本発明の一態様では、上記制御部は、内燃機関を通過する冷却水の流量を制御するための流量制御弁を備え、その流量制御弁を閉じ側に駆動することにより冷却水の内燃機関の通過を制限するものとされる。この場合、冷却水の内燃機関の通過を制限している最中であって同機関の内部の冷却水が核沸騰しているとき、上記流量制御弁を閉じ側に駆動された状態に維持することにより、上記冷却水の内燃機関の通過の制限が維持される。本発明の一態様では、上記制御部は、循環経路内の圧力に基づき内燃機関を通過する冷却水の流量を制御する圧力弁とされる。この圧力弁は、循環経路内の圧力を受けて同圧力が上記核沸騰の発生を表す値であるときに閉じ側に駆動された状態を維持することにより、冷却水の内燃機関の通過の制限を維持する。その結果、同圧力弁は、冷却水の内燃機関の通過を制限している最中であって、同機関の内部の冷却水に核沸騰が発生してから維持期間が経過するまでの核沸騰中に冷却水の内燃機関の通過制限を維持する。上記維持期間は、圧力弁により、循環経路内の圧力が核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められる。この維持期間中に同圧力弁が冷却水の内燃機関の通過を制限することにより、上記核沸騰が発生しているときに冷却水の内燃機関の通過の制限を維持することができる。また同圧力弁は、こうした制限を圧力センサによる圧力の検出等を行うことなく実現することができるため、圧力センサ等を設けなくてもよくなる。そして、このように圧力センサ等を設けなくてもよい分だけ装置を製造する際のコストを低く抑えることができる。本発明の一態様では、上記制御部は、内燃機関を通過する冷却水の流量を制御可能なポンプを備え、そのポンプにおける冷却水の吐出量を減少させることにより冷却水の内燃機関の通過を制限するものとされる。この場合、冷却水の内燃機関の通過を制限している最中であって同機関の内部の冷却水が核沸騰しているとき、ポンプにおける冷却水の吐出量を減少させた状態に維持することで、上記冷却水の内燃機関の通過の制限が維持される。また、上記ポンプを循環経路の冷却水を循環させるポンプと兼用すれば、弁など冷却水の内燃機関の通過を制限するための部品を新たに設けなくてもよくなるため、装置を小型化して同装置の搭載性を改善することができる。本発明の一態様では、上記維持期間は、内燃機関の内部の冷却水に前記核沸騰が発生してから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間に定められる。この場合、内燃機関の内部で冷却水が核沸騰している期間全体に亘って、冷却水の内燃機関の通過の制限が維持される。従って、その制限を可能な限り長期に渡って維持することができ、同制限による内燃機関の暖機促進効果を最大とすることができる。本発明の一態様では、上記制御部は、内燃機関のシリンダヘッドを通過する第1経路とシリンダブロックを通過する第2経路とを備える循環経路のうち、第2経路の冷却水のシリンダブロックの通過を制限するものとされる。ここで、内燃機関において、シリンダヘッドは燃焼室内の燃焼ガスからの熱を受けて温度上昇しやすくなる一方、シリンダブロックは上記熱を受けにくい関係から温度上昇しにくくなる。しかし、上記制御部により冷却水のシリンダブロックの通過を制限することで、温度上昇しにくいシリンダブロックの効果的な暖機温度上昇を実現することが可能になる。[第1実施形態]以下、本発明を、自動車等の車両に搭載される内燃機関の暖機促進装置に具体化した第1実施形態について、図1~図3を参照して説明する。図1に示す内燃機関1は、循環経路2を循環する冷却水によって冷却される。詳しくは、その冷却水が循環経路2を循環して内燃機関1を通過する際、同冷却水と内燃機関1との間で熱交換が行われて内燃機関1が冷却される。循環経路2には、同経路2内を循環する冷却水の流量を制御することの可能な可変容量式のポンプ3が設けられている。こうしたポンプ3としては、例えば電動ウォータポンプを採用することが考えられる。この実施形態の暖機促進装置は、内燃機関1の各種の運転制御を実行する電子制御装置4を備えている。この電子制御装置4は、上記制御に係る各種演算処理を実行するCPU、その制御に必要なプログラムやデータの記憶されたROM、CPUの演算結果等が一時記憶されるRAM、外部との間で信号を入出力するための入出力ポート等を備えている。電子制御装置4の入力ポートには循環経路2内の圧力系統圧Pを検出する圧力センサ5などの各種センサ等が接続されており、同装置4の出力ポートには上記ポンプ3の駆動回路など各種機器の駆動回路等が接続されている。なお、ポンプ3及び電子制御装置4は、冷却水の内燃機関1の通過を制御する制御部として機能する。また、上記圧力センサ5は、循環経路2における設置箇所を問わず、循環経路2の任意の箇所に設けることが可能である。これは、循環経路2という連続した系内では沸騰による圧力上昇が瞬時に系内全体に伝わるため、循環経路2における圧力センサ5の設置箇所圧力の測定箇所に関係なく、循環経路2内の圧力を同圧力センサ5によって正確に測定することができるためである。電子制御装置4は、機関始動時など内燃機関1の温度が低い状態にあって同機関1の暖機が行われる場合、その暖機を早期に完了すべく上記冷却水の同機関1の通過を制限する。具体的には、電子制御装置4は、ポンプ3の駆動を停止することで内燃機関1を通過する冷却水の流量を0まで減少させる。この場合、内燃機関1の熱が同機関1を通過する冷却水によって奪われることが抑制されるため、内燃機関1の暖機が促進されるようになる。一方、内燃機関1の内部に存在する冷却水は、同機関1からの熱を受けて徐々に温度上昇するようになる。上記冷却水の内燃機関1の通過を制限した状態が維持されると、同機関1の内部に存在する冷却水が同機関1からの受熱による温度上昇に起因して沸騰する。詳しくは、上記冷却水の沸騰の初期段階としてまず核沸騰が発生し、その後に冷却水の沸騰状態が核沸騰から膜沸騰に移行する。上記核沸騰とは、冷却水に対する内燃機関1側の熱の伝達面での所定の発泡点を核として水蒸気の気泡が発生してゆく沸騰形態である。また、上記膜沸騰とは、核沸騰の状態から冷却水の温度が上昇して水蒸気の気泡が増してゆき、それら気泡により上記伝達面に水蒸気の膜が形成される沸騰形態である。ここで、暖機過程にある内燃機関1の内部の上記冷却水において、同機関1での異常を来さないよう避けるべき沸騰形態は上記膜沸騰である。一方、内燃機関1の内部における上記冷却水での核沸騰の発生中には、冷却水の内燃機関1の通過を制限しても上記核沸騰によって同機関1が異常を来すおそれはなく、内燃機関1の暖機を促進するうえで上記制限を行うことが好ましい。こうしたことを考慮して、本実施形態の暖機促進装置では、冷却水の内燃機関1の通過を制限している最中であって同機関1の内部の冷却水が核沸騰しているとき、上記冷却水の内燃機関1の通過の制限を維持する。これにより、冷却水の内燃機関1の通過を制限することでの同機関1の暖機促進を効果的なものとすることができる。次に、上記暖機促進を効果的なものとするための上記冷却水の内燃機関1の通過の制限について、図2を参照して詳しく説明する。内燃機関1の暖機中であって冷却水の同機関1の通過を制限しているとき、系統圧P循環経路2内の圧力は時間経過に伴って図2aに実線で示されるように推移し、内燃機関1の内部における冷却水の温度は時間経過に伴って図2bに実線で示されるように推移する。同図から分かるように、内燃機関1の暖機を促進すべく冷却水の同機関1の通過を制限した状態にあっては、内燃機関1の内部に存在する冷却水が同機関1からの熱を受けて図2bに示すように温度上昇し、それに起因して冷却水が核沸騰するタイミングT1。その後、冷却水の内燃機関1の通過を制限した状態が維持されたとすると、内燃機関1の内部の冷却水が同機関1からの熱を受けることで、その冷却水の沸騰状態が核沸騰から膜沸騰に移行するタイミングT2。内燃機関1の内部の冷却水に核沸騰が発生してから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間T1~T2には、図2aに示されるように系統圧P循環経路2内の圧力が略一定になるとともに、図2bに示されるように内燃機関1の内部の冷却水の温度も略一定になる。正確には、上記期間中には、系統圧Pが0よりも大きい状態で僅かに上昇してゆくとともに、内燃機関1の内部の冷却水の温度も僅かに上昇してゆく。そして、内燃機関1の内部の冷却水の沸騰状態が核沸騰から膜沸騰に移行するときT2、系統圧Pの上昇速度図2aにおける実線の傾きが急増するとともに、内燃機関1の内部の冷却水の温度の上昇速度図2bにおける実線の傾きも急増する。電子制御装置4は、暖機過程にある内燃機関1の内部の冷却水が核沸騰する前T1以前には冷却水の内燃機関1の通過を制限し、更には上記冷却水の核沸騰が発生してから維持期間tが経過するまでの核沸騰中も上記冷却水の内燃機関1の通過制限を維持する。これにより内燃機関1の暖機が促進される。更に、電子制御装置4は、内燃機関1の内部の冷却水の核沸騰が発生した後に上記維持期間tが経過すると、冷却水の内燃機関1の通過の制限を解除する。すなわち、停止状態にある図1のポンプ3の駆動を開始することにより、内燃機関1を通過する冷却水の流量を0よりも多い値、例えばそのときの機関運転にとって適切な値まで増加させる。このように冷却水の内燃機関1の通過の制限を解除すると、同機関1に温度の低い冷却水が流入するとともに同冷却水によって内燃機関1が冷却される。このため、内燃機関1の内部の冷却水が同機関1からの熱を受けて膜沸騰することは抑制される。なお、このように冷却水の内燃機関1の通過の制限が解除されたときの上記冷却水の温度の時間経過に対する推移は、例えば図2bに破線で示されるような推移となる。ここで、上記維持期間tは、系統圧Pが内燃機関1の内部の冷却水での上記核沸騰の発生を表す値になっている期間、より詳しくは上記冷却水に核沸騰が発生してから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間に定められる。上記維持期間tが経過するまでの冷却水の内燃機関1の通過の制限を実現すべく、系統圧Pが図2aに示される判定値Pa未満であるときに上記制限が行われる。ちなみに、上記判定値Paは、内燃機関1の内部の冷却水の沸騰状態が核沸騰から膜沸騰に移行する時点T2での循環経路2内の圧力に相当する値となるよう、予め実験等によって定められている。図3は、系統圧Pに基づく上記冷却水の内燃機関1の通過の制限、及びその制限の解除を行う暖機ルーチンを示すフローチャートである。この暖機ルーチンは、電子制御装置4を通じて、例えば所定時間毎の時間割り込みにて周期的に実行される。同ルーチンにおいては、まず系統圧Pが判定値Pa未満であるか否かが判断されるS101。ここで肯定判定であれば、内燃機関1の内部の冷却水が膜沸騰前の状態であることから、内燃機関1の暖機を促進すべく冷却水の内燃機関1の通過が制限されるS102。詳しくは、ポンプ3が駆動停止されることにより、内燃機関1を通過する冷却水の流量が0まで減少される。この状態にあって、内燃機関1の熱により同機関1の内部の冷却水の温度が上昇し、それに伴い系統圧Pも上昇する。そして、系統圧Pが判定値Pa以上になってS101で否定判定がなされると、内燃機関1の内部における冷却水の膜沸騰を抑制すべく、冷却水の内燃機関1の通過の制限が解除されるS103。詳しくは、駆動停止していたポンプ3の駆動が開始されることにより、内燃機関1を通過する冷却水の流量が0よりも多い値に増加される。以上詳述した本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1内燃機関1の暖機を促進すべく冷却水の内燃機関1の通過を制限している最中であって、同機関1の内部の冷却水が核沸騰しているときには、上記冷却水の内燃機関1の通過の制限が維持される。詳しくは、内燃機関1の内部の冷却水に核沸騰が発生してから維持期間tが経過するまでの核沸騰中には、上記冷却水の内燃機関1の通過の制限が維持される。これにより、冷却水の内燃機関1の通過を制限することでの同機関1の暖機促進を効果的なものとすることができる。2上記維持期間tは、系統圧Pが内燃機関1の内部の冷却水での上記核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められる。ここで、系統圧Pと内燃機関1の内部における冷却水の核沸騰との間には相関があり、系統圧Pが上記核沸騰の発生を表す値になっている期間に上記維持期間tを定め、その維持期間t中に冷却水の内燃機関1の通過を制限することで、上記核沸騰が発生しているときに冷却水の内燃機関1の通過の制限を維持することができる。なお、圧力センサ5によって検出される上記系統圧Pは同圧力センサ5の設置箇所から影響を受けることなく正確な値となるため、その系統圧Pに基づいて定められる上記維持期間tを核沸騰の発生している期間として適切なものとすることができる。これに対し、仮に水温センサによって循環経路2内の冷却水の温度を検出し、その温度が核沸騰の発生を表す値になっている期間に上記維持期間tを定めるようにしたとすると、その維持期間tが核沸騰の発生している期間として不適切になるおそれがある。これは、冷却水の内燃機関1の通過の制限中、循環経路2内の冷却水の温度には同経路2内の箇所毎のばらつきがあり、循環経路2における水温センサの設置箇所によっては、水温センサによって検出される冷却水の温度に基づいて定められる上記維持期間tが、核沸騰の発生している期間として不適切になるためである。しかし本実施形態では、圧力センサ5によって検出される上記系統圧Pが核沸騰の発生を表す値になっている期間に上記維持期間tが定められることから、上述したような問題が発生することを回避できる。3上記維持期間tは、系統圧Pが内燃機関1の内部の冷却水での上記核沸騰の発生を表す値になっている期間として、その冷却水に核沸騰が発生してから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間に定められる。この場合、内燃機関1の内部で冷却水が核沸騰している期間全体に亘って、冷却水の内燃機関1の通過の制限が維持される。従って、その制限を可能な限り長期に渡って維持することができ、同制限による内燃機関1の暖機促進効果を最大とすることができる。4冷却水の内燃機関1の通過の制限は、内燃機関1を通過する冷却水の流量を制御可能なポンプ3の駆動制御を通じて、上記流量ポンプ3の吐出量に相当を0まで減少させることにより実現される。このため、冷却水の内燃機関1の通過を制限している最中であって同機関1の内部の冷却水が核沸騰しているとき、上記制限を維持することは、ポンプ3における冷却水の吐出量を0まで減少させた状態に維持することで実現できる。また、上記ポンプ3は、循環経路2の冷却水を循環させるポンプとしても兼用されているため、弁など冷却水の内燃機関1の通過を制限するための部品を新たに設ける必要はない。こうした部品を設けなくてもよい分だけ、暖機促進装置を小型化することができ、同装置の車両への搭載性を改善することができる。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態を図4に基づき説明する。この実施形態は、流量制御弁によって冷却水の内燃機関1の通過を制限するようにしたものである。図4に示されるように、この実施形態では、循環経路2におけるポンプ3の下流側の部分が、内燃機関1を通過するメイン経路2aと内燃機関1をバイパスするバイパス経路2bとに分岐している。そして、これらメイン経路2aとバイパス経路2bとは、循環経路2における内燃機関1の下流側で合流している。従って、循環経路2内の冷却水は、ポンプ3の駆動により、メイン経路2aとバイパス経路2bとの両方を通過して循環することが可能となっている。なお、上記ポンプ3としては、必ずしも第1実施形態のように電動ウォータポンプを採用する必要はなく、内燃機関1によって直接的に駆動される機械式のウォータポンプを採用することも可能である。メイン経路2aには、内燃機関1を通過する冷却水の流量を制御するための電子制御式の流量制御弁6が設けられている。この流量制御弁6は、電子制御装置4による駆動制御を通じて開度調整されることで、メイン経路2a内燃機関1を通過する冷却水の流量を制御するものである。これら流量制御弁6及び電子制御装置4は、冷却水の内燃機関1の通過を制御する制御部として機能する。なお、流量制御弁6の開度を変更してメイン経路2a内燃機関1を通過する冷却水の流量を制御するとき、流量制御弁6の開度に応じてメイン経路2aを通過する冷却水の流量とバイパス経路2bを通過する冷却水の流量との比率が変化するようになる。電子制御装置4は、圧力センサ5によって検出される系統圧Pが判定値Pa未満であるとき、内燃機関1の暖機を促進すべく冷却水の内燃機関1の通過を制限する。詳しくは、流量制御弁6を閉じ側に駆動することにより、内燃機関1を通過する冷却水の流量を0まで減少させる。この場合、流量制御弁6は全閉状態となるまで閉じ側に駆動される。また、電子制御装置4は、系統圧Pが判定値Pa以上になると、内燃機関1の内部における冷却水の膜沸騰を抑制すべく、上記冷却水の内燃機関1の通過の制限を解除する。詳しくは、閉じ側に駆動されていた流量制御弁6を開き側に駆動することにより、内燃機関1を通過する冷却水の流量を0よりも多い値、例えばそのときの機関運転にとって適切な値まで増加させる。本実施形態によれば、第1実施形態の1~3の効果に加え、以下に示す効果が得られるようになる。5冷却水の内燃機関1の通過の制限は、内燃機関1を通過する冷却水の流量を制御可能な流量制御弁6の駆動制御開度制御を通じて、上記流量を0まで減少させることにより実現される。このため、冷却水の内燃機関1の通過を制限している最中であって同機関1の内部の冷却水が核沸騰しているとき、上記制限を維持することは、流量制御弁6を閉じ側に駆動した状態に維持することで実現できる。[第3実施形態]次に、本発明の第3実施形態を図5及び図6に基づき説明する。図5に示すように、この実施形態の循環経路2は、ポンプ3の下流側において、内燃機関1のシリンダヘッド1aを通過する第1経路2cと、内燃機関1のシリンダブロック1bを通過する第2経路2dとに分岐している。これら第1経路2cと第2経路2dとは内燃機関1の下流で合流している。ここで、内燃機関1において、シリンダヘッド1aは燃焼室内の燃焼ガスからの熱を受けて温度上昇しやすくなる一方、シリンダブロック1bは上記熱を受けにくい関係から温度上昇しにくくなる。このため、温度上昇しやすいシリンダヘッド1aを冷却しつつ、温度上昇しにくいシリンダブロック1bの暖機を促進することが望まれている。こうしたことを実現するため、第2経路2dにおけるシリンダブロック1bの下流に位置する部分には、そのシリンダブロック1b第2経路2dを通過する冷却水の流量を制御する圧力弁7が設けられている。この圧力弁7は、循環経路2内の圧力系統圧Pを受けて開度調整され、その開度調整を通じて内燃機関1のシリンダブロック1b第2経路2dを通過する冷却水の流量を制御するものである。なお、圧力弁7は、閉じ側に駆動されることでシリンダブロック1bを通過する冷却水の流量を制限する制御部として機能する。具体的には、圧力弁7は、循環経路2内の圧力系統圧Pが判定値Pa未満であるとき同圧力に基づき閉じ側に駆動され、それによってシリンダブロック1bを通過する冷却水の流量を0まで減少させる。この場合、圧力弁7は全閉状態となるまで閉じ側に駆動される。これにより、冷却水のシリンダブロック1bの通過が制限されて同シリンダブロック1bの暖機が促進される。また、上述したように閉じ側に駆動された状態にある圧力弁7は、循環経路2内の圧力系統圧Pが判定値Pa以上になると、その圧力に基づき開き側に駆動されて上記冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限を解除する。このとき、圧力弁7は、上記開き側への駆動によって、シリンダブロック1bを通過する冷却水の流量を0よりも多い値、例えばそのときの機関運転にとって適切な値まで増加させる。次に、圧力弁7の詳細な構造について図6を参照して説明する。同図に示すように、圧力弁7は、第2経路2dに連通する圧力室8を有するハウジング9と、そのハウジング9内に変位可能に設けられて同変位によって圧力室8の容積を可変とする弁体10と、その弁体10を圧力室8の容積を縮小する方向に付勢するばね11とを備えている。圧力弁7の弁体10は、第2経路2dに繋がる圧力室8内の圧力系統圧Pに基づく力とばね11の付勢力とにより、ハウジング9内で圧力室8の容積を縮小する方向や拡大する方向に変位する。詳しくは、圧力室8内の系統圧Pに基づく力がばね11の付勢力よりも小さいときには、弁体10が圧力室8の容積を縮小する方向、言い換えれば圧力室8における第2経路2dに繋がるポート8aを閉じる方向に変位する。また、圧力室8内の系統圧Pに基づく力がばね11の付勢力よりも大きいときには、弁体10が圧力室8の容積を拡大する方向、言い換えれば圧力室8における上記ポート8aを解放する方向に変位する。従って、圧力室8内の系統圧Pの大きさに基づきポート8aに対する弁体10の位置圧力弁7の開度が調節され、それによって第2経路2dを通過する冷却水の流量が調節される。なお、この例では、上記系統圧Pが判定値Pa未満であるときに弁体10がポート8aを閉塞することで圧力弁7の開度が全閉となるように、且つ上記系統圧Pが判定値Pa以上であるときに弁体10がポート8aを解放することで圧力弁7の開度が全閉よりも開き側の値となるように、圧力弁7におけるばね11の付勢力が定められている。このようにばね11の付勢力を定めることで、冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限した状態のもとで同シリンダブロック1b内の冷却水に核沸騰が発生してから維持期間tが経過するまで上記制限を維持する際、その維持期間tが第1実施形態と同じ期間になる。そして、同維持期間tが経過した時点で、第1実施形態と同様、上記冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限が解除される。本実施形態によれば、第1実施形態の1~3の効果に加え、以下に示す効果が得られるようになる。6圧力弁7の閉じ側への駆動により、冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限することで、温度上昇しにくいシリンダブロック1bの効果的な暖機温度上昇を実現することができる。また、上述したように冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限しているときには、第1経路2cの冷却水がシリンダヘッド1aを通過するため、温度上昇しやすいシリンダヘッド1aを上記冷却水によって冷却することができる。従って、温度上昇しやすいシリンダヘッド1aを冷却しつつ、温度上昇しにくいシリンダブロック1bを効果的に暖機することができる。7圧力弁7は、循環経路2内の圧力を受けて同圧力系統圧Pが判定値Pa未満であるとき閉じ側に駆動される。このため、系統圧Pがシリンダブロック1b内での冷却水の核沸騰の発生を表す値であるとき、圧力弁7が閉じ側に駆動されて冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限する。その結果、同圧力弁7は、冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限をしている最中であって、同シリンダブロック1bの内部の冷却水に核沸騰が発生してから維持期間tが経過するまでの核沸騰中に冷却水のシリンダブロック1bの通過制限を維持する。上記維持期間tは、圧力弁7のばね11により、系統圧Pが核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められる。この維持期間t中に圧力弁7を用いて冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限することで、上記核沸騰が発生しているときに冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限を維持することができる。また、こうした制限を圧力センサによる圧力の検出等を行うことなく実現することができるため、圧力センサ等を設けなくてもよくなる。そして、このように圧力センサ等を設けなくてもよい分だけ暖機促進装置を製造する際のコストを低く抑えることができる。8圧力弁7は、電源供給を受けずに自身を駆動することが可能である。このため、車両の停止直後に同車両各所への電源供給が停止された状態にあって、内燃機関1のシリンダブロック1b内の冷却水が同機関1からの熱を受けて温度上昇するとき、系統圧Pが判定値Pa以上であれば圧力弁7が開き側に駆動されるようになる。このように圧力弁7が開き側に駆動されると、第2経路2d内の冷却水の温度差による熱の対流を利用してシリンダブロック1b内の高温の冷却水を外部に逃がすことが可能になる。そして、このようにシリンダブロック1b内の高温の冷却水を外部に逃がすことで、上述した状況のもとでのシリンダブロック1b内における冷却水の膜沸騰を抑制することができるようになる。[第4実施形態]次に、本発明の第4実施形態を図7及び図8に基づき説明する。この実施形態は、第3実施形態を変更し、圧力弁7を内燃機関1に設けるようにしたものである。図7に示すように、この実施形態の循環経路2では、第2経路2dがシリンダブロック1b内にて三つに分岐した状態で第1経路2cにおけるシリンダヘッド1a内の部分に合流している。そして、計三つの圧力弁7が、第2経路2dにおける三つに分岐した部分にそれぞれ設けられている。ここで、圧力弁7は、第3実施形態のものと形状のみ異なる同一構造を有している。詳しくは、図8に示すように、圧力弁7は、第2経路2dに連通する圧力室8を有するハウジング9と、そのハウジング9内に変位可能に設けられて同変位によって圧力室8の容積を可変とする弁体10と、その弁体10を圧力室8の容積を縮小する方向に付勢するばね11とを備えている。圧力弁7の弁体10は、第2経路2dに繋がる圧力室8内の圧力系統圧Pに基づく力とばね11の付勢力とにより、ハウジング9内で圧力室8の容積を縮小する方向や拡大する方向に変位することでポート8aを閉塞したり解放したりする。なお、この例の圧力弁7においても、第3実施形態のものと同じ様に、ばね11の付勢力が定められている。本実施形態によれば、第3実施形態と同様の効果に加え、以下に示す効果が得られるようになる。9第2経路2dがシリンダブロック1b内にて三つに分岐した状態で第1経路2cにおけるシリンダヘッド1a内の部分と合流しており、第2経路2dにおける三つに分岐した部分にそれぞれ圧力弁7が設けられている。このため、圧力弁7が冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限を解除したとき、第2経路2dにおけるシリンダブロック1b内に存在していた高温の冷却水がシリンダヘッド1a第1経路2cに流入するとしても、その流入を分散させて行うことができる。その結果、上述したように高温の冷却水がシリンダヘッド1aに流入する際、それに伴って同シリンダヘッド1aが局所的に温度上昇してしまうことを抑制できる。[第5実施形態]次に、本発明の第5実施形態を図9及び図10に基づき説明する。図9に示すように、この実施形態の循環経路2は、ポンプ3の下流側において、内燃機関1のシリンダヘッド1aを通過する第1経路2cと、内燃機関1のシリンダブロック1bを通過する第2経路2dとに分岐している。更に、この第2経路2dが内燃機関1内にて第1経路2cにおけるシリンダヘッド1a内の部分と合流している。また、第2経路2dにおけるシリンダブロック1bの上流には、シリンダブロック1b第2経路2bを通過する冷却水の流量を制御するための電子制御式の流量制御弁12が設けられている。この流量制御弁12は、電子制御装置4による駆動制御を通じて開度調整されることで、第2経路2dシリンダブロック1bを通過する冷却水の流量を制御するものである。これら流量制御弁12及び電子制御装置4は、第2経路2dの冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限する制御部として機能する。電子制御装置4は、第1経路2cにおけるシリンダヘッド1aの出口での冷却水の温度を検出する第1水温センサ13からの検出信号を入力するとともに、第2経路2dにおけるシリンダブロック1b内の冷却水の温度を検出する第2水温センサ14からの検出信号を入力する。電子制御装置4は、第1水温センサ13からの検出信号、及び第2水温センサ14からの検出信号に基づき、第2経路2dのシリンダブロック1b内に位置する部分における最も温度が高くなる箇所以下、高温箇所というでの冷却水の温度を推定して求める。そして、電子制御装置4は、上記高温箇所での冷却水の温度に基づき内燃機関1シリンダブロック1bの暖機を促進するための流量制御弁12の駆動制御、より詳しくは第2経路2dの冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限したり同制限を解除したりするための流量制御弁12の開度制御を行う。ここで、上記流量制御弁12の駆動制御の詳細について、暖機ルーチンを示す図10のフローチャートを参照して説明する。この暖機ルーチンは、電子制御装置4を通じて、例えば所定時間毎の時間割り込みにて周期的に実行される。同ルーチンにおいては、まず第1水温センサ13からの検出信号、及び第2水温センサ14からの検出信号に基づき、第2経路2dの上記高温箇所の冷却水の温度が求められるS201。その後、上記高温箇所での冷却水の温度が判定値Tb未満であるか否かが判断されるS202。ここで肯定判定であれば、シリンダブロック1bの暖機を促進すべく冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限するS203。詳しくは電子制御装置4は、流量制御弁12を閉じ側に駆動することにより、シリンダブロック1bを通過する冷却水の流量を0まで減少させる。この場合、流量制御弁12は全閉状態となるまで閉じ側に駆動される。また、S202で否定判定がなされると、シリンダブロック1bの内部における冷却水の膜沸騰を抑制すべく、上記冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限が解除されるS204。詳しくは電子制御装置4は、閉じ側に駆動されていた流量制御弁12を開き側に駆動することにより、シリンダブロック1bを通過する冷却水の流量を0よりも多い値、例えばそのときの機関運転にとって適切な値まで増加させる。S202で用いられる判定値Tbは、シリンダブロック1bの内部における上記高温箇所での冷却水の沸騰状態が核沸騰から膜沸騰に移行する時点での上記高温箇所での冷却水の温度に相当する値となるよう、予め実験等によって定められている。このように判定値Tbを定めることで、暖機過程にある内燃機関1においてシリンダブロック1bの内部で冷却水が膜沸騰する前には、冷却水のシリンダブロック1bの通過が制限されるようになる。更に、上記制限が行われた状態のもとでシリンダブロック1bの内部正確には上記高温箇所での冷却水の核沸騰が発生してから、上記判定値Tbによって定まる維持期間tが経過するまでの核沸騰中も、上記冷却水のシリンダブロック1bの通過制限が維持されるようになる。なお、上記維持期間tは、上述したように判定値Tbを定めたことにより、上記高温箇所での冷却水の温度が同冷却水の核沸騰の発生を表す値になっている期間、より詳しくは上記冷却水に核沸騰が発生してから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間となる。そして、上記高温箇所での冷却水の核沸騰が発生した後に上記維持期間tが経過すると、すなわち上記高温箇所での冷却水の温度が判定値Tb以上になると、冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限が解除される。本実施形態によれば、第1実施形態の1の効果、及び第3実施形態の6の効果に加え、以下に示す効果が得られるようになる。10上記維持期間tは、判定値Tbにより、シリンダブロック1bの内部の上記高温箇所での冷却水の温度が同冷却水の核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められる。ここで、上記高温箇所での冷却水の温度と同冷却水の核沸騰との間には相関があり、その冷却水の温度が上記核沸騰の発生を表す値になっている期間に上記維持期間tを定め、その維持期間t中に冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限することで、上記核沸騰が発生しているときに冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限を維持することができる。11上記維持期間tは、判定値Tbにより、上記高温箇所での冷却水の温度が同冷却水での核沸騰の発生を表す期間として、その冷却水に核沸騰が発生してから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間に定められる。この場合、シリンダブロック1bの内部正確には上記高温箇所で冷却水が核沸騰している期間全体に亘って、冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限が維持される。従って、その制限を可能な限り長期に渡って維持することができ、同制限によるシリンダブロック1bの暖機促進効果を最大とすることができる。[その他の実施形態]なお、上記各実施形態は、例えば以下のように変更することもできる。第1実施形態においては、冷却水の内燃機関1の通過を制限する具体的な方法として、ポンプ3の駆動停止により内燃機関1を通過する冷却水の流量を0まで減少させることを例示したが、ポンプ3の吐出量低減により内燃機関1を通過する冷却水の流量を0よりも多い値まで減少させるという方法を採用してもよい。第1及び第2実施形態においては、判定値Paが内燃機関1の内部の冷却水の沸騰状態が核沸騰から膜沸騰に移行する時点での循環経路2内の圧力に相当する値に定められているが、こうした値よりも小さい値に上記判定値Paを定めて維持期間tが短くなるようにしてもよい。この場合、維持期間tは、内燃機関1の内部の冷却水に核沸騰が生じてから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間よりも短い期間に定められる。ただし、この場合でも、維持期間tは、系統圧Pが内燃機関1の内部の冷却水での上記核沸騰の発生を表す値になっている期間にはなる。このような短い維持期間tは、内燃機関1の内部の冷却水に核沸騰が生じてから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間の一部であるからである。第1及び第2実施形態において、維持期間tは、内燃機関1の内部の冷却水の温度が同冷却水での核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められるようにしてもよい。このことは、例えば以下のようにして実現可能である。すなわち、内燃機関1の内部の冷却水の温度を実測したり推定したりして求める。そして、その求めた温度が上記冷却水が核沸騰する温度に相当する値として予め定められた判定値未満であるときには、冷却水の内燃機関1の通過を制限する。一方、上記求めた温度が上記判定値以上であるときには、冷却水の内燃機関1の通過の制限を解除する。このように冷却水の内燃機関1の通過の制限、及び同制限の解除を行うことで、維持期間tが上述した期間に定められるようになる。第2実施形態において、冷却水の内燃機関1の通過を制限する具体的な方法として、流量制御弁6を全閉状態よりも開き側の開度となるまで閉じ側に駆動することで内燃機関1を通過する冷却水の流量を0よりも多い値まで減少させるという方法を採用してもよい。第2実施形態において、流量制御弁6は、必ずしも電子制御式のものである必要はなく、循環経路2内の圧力を受けて同圧力系統圧Pが判定値Pa未満であるときに閉じ側に駆動される一方で系統圧Pが判定値以上であるときに開き側に駆動される圧力弁であってもよい。第3及び第4実施形態において、冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限する具体的な方法として、圧力弁7を全閉状態よりも開き側の開度となるまで閉じ側に駆動することでシリンダブロック1bを通過する冷却水の流量を0よりも多い値まで減少させるという方法を採用してもよい。第3及び第4実施形態において、系統圧Pが判定値Paよりも小さい値未満であるときに圧力弁7が閉じ側に駆動される一方、系統圧Pがその判定値Paよりも小さい値以上であるときに圧力弁7が開き側に駆動されるよう、圧力弁7におけるばね11の付勢力が定められていてもよい。この場合、維持期間tは、シリンダブロック1bの内部の冷却水に核沸騰が生じてから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間よりも短い期間に定められる。ただし、この場合でも、維持期間tは、系統圧Pがシリンダブロック1bの内部の冷却水での上記核沸騰の発生を表す値になっている期間にはなる。第4実施形態において、第2経路2dを必ずしも三つに分岐した状態で第1経路2cに接続する必要はなく、第2経路2dを分岐させずに第1経路2cに接続したり三つ以外の数に分岐した状態で第1経路2cに接続したりしてもよい。この場合、上記分岐した数に合わせて圧力弁7の数も変更される。第5実施形態において、冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限する具体的な方法として、流量制御弁12を全閉状態よりも開き側の開度となるまで閉じ側に駆動することでシリンダブロック1bを通過する冷却水の流量を0よりも多い値まで減少させるという方法を採用してもよい。第5実施形態においては、判定値Tbがシリンダブロック1bの内部の冷却水の沸騰状態が核沸騰から膜沸騰に移行する時点での同冷却水の温度に相当する値に定められているが、こうした値よりも小さい値に上記判定値Tbを定めて維持期間tが短くなるようにしてもよい。この場合、維持期間tは、シリンダブロック1bの内部の冷却水に核沸騰が生じてから同冷却水の沸騰状態が膜沸騰に切り替わるまでの期間よりも短い期間に定められる。ただし、この場合でも、維持期間tは、シリンダブロック1bの内部の冷却水の温度が同冷却水での核沸騰の発生を表す値になっている期間にはなる。第5実施形態において、第2水温センサ14を省略してもよい。この場合、第2経路2dのシリンダブロック1b内における高温箇所での冷却水の温度に関しては、第1水温センサ13からの検出信号と、機関回転速度や機関負荷といった機関運転状態と、ポンプ3における冷却水の吐出量といったポンプ3の駆動状態とから推定して求めることが考えられる。第5実施形態において、維持期間tは、第2経路2dのシリンダブロック1b内における高温箇所での冷却水の温度が同冷却水での核沸騰の発生を表す値になっている期間に定められるようにしてもよい。このことは、例えば以下のようにして実現可能である。すなわち、循環経路2の系統圧Pを圧力センサ等によって求める。そして、その求めた系統圧Pが上記高温箇所で冷却水が核沸騰する温度に相当する値として予め定められた判定値未満であるときには、冷却水のシリンダブロック1bの通過を制限する。一方、上記求めた系統圧Pが上記判定値以上であるときには、冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限を解除する。このように冷却水のシリンダブロック1bの通過の制限、及び同制限の解除を行うことで、維持期間tが上述した期間に定められるようになる。第5実施形態において、流量制御弁12は、第2経路2dにおけるシリンダブロック1bを通過する部分に設けられていてもよい。