"回転軸と、前記回転軸をハウジングに対して回転自在にそれぞれ支持する前側及び後側軸受と、を備え、前記回転軸と、前記前側及び後側軸受の内輪と、が零以上のしめしろで嵌合する主軸装置であって、前記前側及び後側軸受の少なくとも一方の内輪の両側面に対向配置されて前記回転軸に外嵌する一対の内輪間座を備え、前記内輪間座は、外周側から軸方向に突出して前記内輪の外周面の肩部に外嵌する鍔状突部を有し、前記内輪より熱膨張係数が小さく、且つ比弾性率が大きい材料から形成されることを特徴とする主軸装置。前記内輪の肩部の外周面は、軸方向端部に向かうに従って直径が次第に小さくなる外周テーパ部を有し、前記内輪間座の鍔状突部の内周面は、軸方向端部に向かうに従って直径が次第に大きくなる内周テーパ部を有し、前記内輪の外周テーパ部と、前記内輪間座の鍔状突部の内周テーパ部と、が嵌合することを特徴とする請求項1に記載の主軸装置。前記内輪間座は、円環状に形成されて前記回転軸に外嵌する本体部と、該本体部とは別体に形成された前記鍔状突部と、とからなり、前記鍔状突部は、前記本体部の外周面に締結固定されることを特徴とする請求項1又は2に記載の主軸装置。前記鍔状突部は、円環状に形成されることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の主軸装置。前記鍔状突部は、周方向に離間する複数の突部から形成されることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の主軸装置。前記内輪間座は、炭素繊維複合材料により形成されることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載の主軸装置。前記内輪間座に加え、更に前記回転軸が炭素繊維複合材料により形成されることを特徴とする請求項6に記載の主軸装置。前記主軸装置は、前記前側及び後側軸受との間で前記回転軸に外嵌されるロータと、該ロータの周囲に配置されるステータと、を有するモータが配設されるモータビルトイン方式の主軸装置であることを特徴とする請求項1~7の何れか1項に記載の主軸装置。ところで、近年、工作機械主軸の高速回転化に伴い、これに対応した最適条件の設定が要望されており、高速回転に対応した軸受及びモータ設計仕様が不可欠となっている。即ち、高速回転になると、軸受内輪みぞの遠心力による膨張が大きくなることに加え、モータや主軸の温度上昇の影響で内輪の熱膨張特に、径方向熱膨張も大きくなる。この2つの要因が重なり、例えばアンギュラ玉軸受においては、内部すきまが減少し、軸受に予め予圧を付与した構造の場合、軸受の予圧が更に増大する。特に、高速回転中においては、内輪みぞと玉、及び外輪みぞと玉間の転がり接触部のPV値P:接触面圧、V:すべり速度が上昇し、潤滑油膜切れ等の潤滑不良が生じて焼付の不具合が発生する虞がある。特許文献1に記載の装置は、軸と内輪とをすきま嵌め嵌合としており、軸と内輪とを零以上のしめしろ嵌合とする主軸装置には適用することができない。本発明は、前述した課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、高速回転する回転軸において、熱膨張及び遠心力が軸受に及ぼす影響を抑制して、軸受の予圧の増大に起因する焼付きなどの不具合を防止することができる主軸装置を提供することにある。本発明の上記目的は、下記の構成により達成される。1回転軸と、前記回転軸をハウジングに対して回転自在にそれぞれ支持する前側及び後側軸受と、を備え、前記回転軸と、前記前側及び後側軸受の内輪と、が零以上のしめしろで嵌合する主軸装置であって、前記前側及び後側軸受の少なくとも一方の内輪の両側面に対向配置されて前記回転軸に外嵌する一対の内輪間座を備え、前記内輪間座は、外周側から軸方向に突出して前記内輪の肩部の外周面に外嵌する鍔状突部を有し、前記内輪より熱膨張係数が小さく、且つ比弾性率が大きい材料から形成されることを特徴とする主軸装置。2前記内輪の肩部の外周面は、軸方向端部に向かうに従って直径が次第に小さくなる外周テーパ部を有し、前記内輪間座の鍔状突部の内周面は、軸方向端部に向かうに従って直径が次第に大きくなる内周テーパ部を有し、前記内輪の外周テーパ部と、前記内輪間座の鍔状突部の内周テーパ部と、が嵌合することことを特徴とする上記1に記載の主軸装置。3前記内輪間座は、円環状に形成されて前記回転軸に外嵌する本体部と、該本体部とは別体に形成された前記鍔状突部と、とからなり、前記鍔状突部は、前記本体部の外周面に締結固定されることを特徴とする上記1又は2に記載の主軸装置。4前記鍔状突部は、円環状に形成されることを特徴とする上記1~3の何れか1つに記載の主軸装置。5前記鍔状突部は、周方向に離間する複数の突部から形成されることを特徴とする上記1~3の何れか1つに記載の主軸装置。6前記内輪間座は、炭素繊維複合材料により形成されることを特徴とする上記1から5の何れか1つに記載の主軸装置。7前記内輪間座に加え、更に前記回転軸が炭素繊維複合材料により形成されることを特徴とする上記6に記載の主軸装置。8前記主軸装置は、前記前側及び後側軸受との間で前記回転軸に外嵌されるロータと、該ロータの周囲に配置されるステータと、を有するモータが配設されるモータビルトイン方式の主軸装置であることを特徴とする上記1から7の何れか1つに記載の主軸装置。上記1に記載の主軸装置によれば、回転軸を回転自在に支持する前側及び後側軸受の内輪の少なくとも一方の側面に対向配置されて回転軸に外嵌する内輪間座を備え、内輪間座は、外周側から軸方向に突出して内輪の肩部の外周面に外嵌する鍔状突部を有し、内輪より比弾性率が大きく、且つ熱膨張係数が小さい材料から形成される。したがって、高速回転時の遠心力による内輪間座の膨張が抑制されて、内輪の肩部の外周面に外嵌する内輪間座の鍔状突部によって内輪を拘束し、内輪の遠心力膨張を抑制することができる。さらに、主軸装置の昇温に伴う内輪間座の径方向熱膨張量は、内輪の径方向熱膨張量より小さくなるため、この熱膨張量の差分で内輪を押さえ込んで、内輪の熱膨張をより小さく押え込むことができる。これによって、軸受の内部荷重の増大を抑制して焼付きなどの発生を防止することができる。上記2に記載の主軸装置によれば、内輪の肩部の外周面に形成されて軸方向端部に向かうに従って直径が次第に小さくなる外周テーパ部が、内輪間座の鍔状突部の内周面に形成された内周テーパ部と嵌合するので、内輪と内輪間座の軸方向の締結力を調整することによって、テーパ嵌合部のはめあいを適切に調整することが可能となる。さらに、回転軸、内輪、内輪間座の軸方向における相対熱膨張差によって、内輪と内輪間座との軸方向締結力が減少することを抑制することができる。上記3に記載の主軸装置によれば、内輪間座は、円環状に形成されて回転軸に外嵌する本体部と、該本体部とは別体に形成された鍔状突部と、とからなるので、内輪と内輪間座との間にしめしろを付けた状態で容易に組み付けることができる。上記4に記載の主軸装置によれば、鍔状突部は、円環状に形成されるので、内輪の外周面全周に亘って内輪間座で押さえ込み、確実に内輪の遠心力膨張及び半径方向熱膨張を規制することができる。上記5に記載の主軸装置によれば、鍔状突部は、周方向に離間する複数の突部から形成されるので、隣り合う突部間に形成される隙間によって、内輪の放熱性を高めることができる。上記6に記載の主軸装置によれば、内輪間座は、炭素繊維複合材料により形成されるので、適正な比弾性率及び熱膨張係数を有する内輪間座の製作が可能となる。上記7に記載の主軸装置によれば、内輪間座に加え、更に回転軸が炭素繊維複合材料により形成されるので、主軸装置の軽量化、慣性力の低減が可能となり、主軸装置の移動加速度を大きくすることで、生産効率が向上する。また、モータ負荷が低減されるのでモータの小型化、更には主軸装置の小型化が可能となる。上記8に記載の主軸装置によれば、前側及び後側軸受との間にモータが内蔵して配設されたモータビルトイン方式の主軸装置であるので、モータからの発熱があっても、内輪間座と内輪との熱膨張量の差分で内輪の熱膨張を小さく押え込み、モータの熱が前側及び後側軸受に及ぼす影響を抑制して焼付きなどの発生を防止することができる。以下、本発明に係る主軸装置の各実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。第1実施形態図1に示すように、第1実施形態の主軸装置10は、モータビルトイン方式であり、その軸方向中心部には、金属材料、より具体的にクロムモリブデン鋼材SCM材からなる中空状の回転軸12が設けられ、回転軸12の軸芯には、図示しないドローバーが摺動自在に挿嵌されている。ドローバーは、いずれも図示しない工具ホルダを固定するコレット部を、皿ばねの力によって反工具側方向図の右方向に付勢しており、工具ホルダは、回転軸12のテーパ面と嵌合する。工具ホルダには工具が取り付けられており、この結果、回転軸12は、一端図の左側に工具をクランプして、工具を取り付け可能としている。回転軸12は、その工具側を支承する2列の前側軸受50,50と、反工具側を支承する2列の後側軸受60,60とによって、ハウジングHに回転自在に支持されている。なお、ハウジングHは、工具側から順に、フロントカバー40、前側軸受外輪押え29、外筒19、後側ハウジング24及び後蓋26によって構成されている。回転軸12の前側軸受50,50と後側軸受60,60間における回転軸12の外周面には、ロータ20が焼き嵌めにより外嵌されている。また、ロータ20の周囲に配置されるステータ22は、ステータ22に焼き嵌めされた冷却ジャケット23を、ハウジングHを構成する外筒19に内嵌することで、外筒19に固定される。したがって、ロータ20とステータ22はモータMを構成し、ステータ22に電力を供給することでロータ20に回転力を発生させ、回転軸12を回転させる。各前側軸受50は、外輪51と、内輪52と、接触角を持って配置される転動体としての玉53と、保持器54と、をそれぞれ有するアンギュラ玉軸受であり、各後側軸受60は、外輪61と、内輪62と、転動体としての玉63と、保持器64と、を有するアンギュラ玉軸受である。前側軸受50,50並列組合せと後側軸受60,60並列組合せとは、互いに協働して背面組み合わせとなるように配置されている。前側軸受50,50の外輪51,51は、外筒19に内嵌されており、且つ外筒19にボルト締結された前側軸受外輪押え29によって前側外輪間座30を介して外筒19に対し軸方向に位置決め固定されている。また、前側軸受50,50の内輪52,52は、回転軸12に零以上のしめしろで外嵌されており、複数の前側内輪間座32を介して回転軸12の段部13と、回転軸12に締結されたナット31との間に狭持されて、回転軸12に対し位置決めされている。後側軸受60,60の外輪61,61は、後側ハウジング24の内側において軸方向に摺動自在の状態とされたスリーブ25に内嵌されており、且つスリーブ25にボルト締結された後側軸受外輪押え33によって後側外輪間座34を介してスリーブ25に対し軸方向に位置決め固定されている。また、後側軸受60,60の内輪62,62は、回転軸12に零以上のしめしろで外嵌されており、且つ回転軸12に締結された他のナット35によって後側内輪間座36を介して回転軸12に対し位置決め固定されている。次に、前側、後側内輪間座32,36、及び前側、後側軸受50,60の内輪52,62について詳細に説明する。なお、前側内輪間座32と前側軸受50、及び後側内輪間座36と後側軸受60は共に同様の構成を有するので、以後の説明においては、前側内輪間座32と前側軸受50を例に説明するものとする。図2aは主軸装置10の前側軸受50近傍を拡大して示す断面図、bは前側内輪間座32の側面図、cは前側内輪間座32の正面図であり、各内輪52は、その両側面に、回転軸12に外嵌する一対の前側内輪間座32が対向配置されている。前側内輪間座32は、円環状の本体部32aと、本体部32aの外周側から軸方向に突出して内輪52の肩部の外周面52aに外嵌し、本体部32aと一体形成される円環状の鍔状突部32bと、を有している。また、前側内輪間座32は、内輪52より熱膨張係数が小さく、且つ比弾性率が大きい材料、例えば、炭素繊維複合材料CFRPにより形成されている。前側内輪間座32の鍔状突部32bは、内輪52の肩部の外周面52aに、組み付け時において零以上のしめしろで外嵌しており、内輪52の肩部の外周面52aは、全周に亘って鍔状突部32bによって径方向内側に押え付けられる。ここで、鍔状突部32bと内輪52の肩部の外周面52aとを、零以上のしめしろで嵌合させるのは、主軸装置10の運転に伴って温度上昇したとき、両者の熱膨張係数の差によってしめしろが増大する方向にあるので、両者の間にすきまが生じず、鍔状突部32bによる内輪52の肩部の外周面52aの拘束を維持できることによる。なお、前側内輪間座32の鍔状突部32bと内輪52の肩部の外周面52aとの最大しめしろ直径法は、前側内輪間座32鍔状突部32bの形状や肉厚等にもよるが、組込みの容易性を考慮すると、好ましくは60μm以下、より好ましくは40μm以下、さらに好ましくは20μm以下とするのがよい。また、鍔状突部32bと内輪52の肩部の外周面52aとの嵌合部の軸方向幅は、両者の嵌合状態を強固に維持するために、内輪52の軸方向幅の10以上であることが望ましい。本実施形態においては、鍔状突部32bの外径を保持器54の内径よりも小径としているので、鍔状突部32bを保持器54と干渉させないようにしつつ、鍔状突部32bと内輪52の肩部の外周面52aとの嵌合部の軸方向幅を大きくすることができる。また、上記と同様の理由により、前側内輪間座32と回転軸12との嵌合、及び内輪52と回転軸12との嵌合は、組込時において、零以上のしめしろで嵌合するのがよい。これにより、温度上昇しても嵌合状態が維持されて、両者間のクリープが防止されると共に、鍔状突部32bと内輪52の肩部の外周面52aとの嵌合状態を強固に維持することができる。炭素繊維複合材料からなる前側内輪間座32は、金属からなる内輪52と比較して、比弾性率が大きく、比重が小さく、且つ熱膨張係数が小さいので、運転時の遠心力による遠心力膨張が少なくなり、且つ温度上昇による熱膨張量が少なくなる。したがって、前側内輪間座32と内輪52間の膨張量の差分で内輪52の肩部の外周面52aを鍔状突部32bで押え込み、効果的に内輪52の膨張を抑制することができる。このことは、回転軸12と内輪52とのはめあい維持にも寄与する。鍔状突部32bによる内輪52の抑え込み効果は、特に、dmnが100万以上となるような高速回転する主軸装置10において特に有効である。なお、炭素繊維複合材料としては、例えば、PANポリアクリルニトリルを主原料とした炭素繊維からなる糸を平行に引きそろえたものや、炭素繊維からなる糸で形成した織物シート状に、硬化剤を含むエポキシ樹脂などの熱硬化樹脂を含浸させてなるシートを多数層重ね合わせて、芯金などに巻きつけ、加熱硬化させることで製造される。炭素繊維複合材料の特性としては、例えば、東邦テナックス社の炭素繊維タイプ:HTAを使用すると引張強度2060MPa、引張弾性率137GPa、比重1.55g/ccであり、従来の高張力鋼などと比べて、引張強度は同等以上であり、比重は1/5程度になる。また、熱膨張率も、繊維方向角度を最適化することにより、-5~5×10-6K-1にすることができるので、従来の炭素鋼に比べて1/2~1/10程度にすることができる。以上説明したように、本実施形態の主軸装置10によれば、回転軸12を回転自在に支持する前側軸受50の内輪52の両側面に対向配置されて回転軸12に外嵌する前側内輪間座32を備える。前側内輪間座32は、外周側から軸方向に突出して内輪52の肩部の外周面52aに外嵌する鍔状突部32bを有し、内輪52より比弾性率が大きく、且つ熱膨張係数が小さい材料から形成される。したがって、前側内輪間座32は、高速回転時の遠心力による遠心力膨張が小さいため、内輪52の肩部の外周面52aに外嵌する鍔状突部32bによって内輪52を拘束し、内輪52の遠心力膨張を抑制することができる。さらに、主軸装置10の昇温に伴う前側内輪間座32の径方向熱膨張量は、内輪52の径方向熱膨張量より小さくなるため、この熱膨張量の差分で内輪52を押さえ込んで、内輪52の熱膨張をより小さく押え込むことができる。これによって、軸受50の予圧の増加や、内部荷重の増大を抑制して焼付きなどの発生を防止することができる。また、前側内輪間座32の鍔状突部32bは、円環状に形成されるので、内輪52の肩部の外周面52a全周に亘って前側内輪間座32で押さえ込むことができ、確実に内輪52の遠心力膨張及び半径方向熱膨張を規制することができる。また、前側内輪間座32は、炭素繊維複合材料により形成されるので、適正な比弾性率及び熱膨張係数を有する前側内輪間座32の製作が可能となる。更に、前側及び後側軸受50,60との間にモータMが内蔵して配設されたモータビルトイン方式の主軸装置10であるので、モータMからの発熱があっても、前側内輪間座32と内輪52との熱膨張量の差分で内輪52の熱膨張を小さく押え込み、モータMの熱が前側軸受60に及ぼす影響を抑制して焼付きなどの発生を防止することができる。なお、上述の通り、本実施形態の後側軸受60及び後側内輪間座36は、前側軸受50及び前側内輪間座32と同様の構成を有しているので、同様の効果を奏することは言うまでもない。第2実施形態次に、第2実施形態の主軸装置10について図3を参照して説明する。本実施形態の内輪52は、両側の肩部の外周面52aが小径とされて小径部52bが形成されている。また、前側内輪間座32の鍔状突部32bの内周面は、小径部52bの直径に合わせて小径となっている。換言すれば、鍔状突部32bは、第1実施形態の鍔状突部32bと比較して肉厚に形成されており、鍔状突部32bの強度が向上するので破損し難く、内輪52を強固に抑え込むことができる。その他の構成及び効果は、上述の実施形態の主軸装置と同様である。第3実施形態次に、第3実施形態の主軸装置10について図4を参照して説明する。本実施形態の内輪52は、外輪51よりも軸方向幅が広く形成されており、これに合わせて鍔状突部32bは、本体部32aの軸方向幅が狭く、鍔状突部32bの軸方向幅が広く形成されている。したがって、前側軸受50内部の構造に影響を及ぼすことなく、比較的広い軸方向幅面積で内輪52の肩部の外周面52aを鍔状突部32bによって抑え込むことができる。その他の構成及び効果は、上述の実施形態の主軸装置と同様である。第4実施形態次に、第4実施形態の主軸装置10について図5を参照して説明する。本実施形態の内輪52は、第2及び第3実施形態の内輪52及び前側内輪間座32の形態を併用したものであり、内輪52が幅広に形成されると共に、両側の肩部の外周面52aに小径部52bが形成されている。これにより、前側内輪間座32の鍔状突部32bの強度を向上させると共に、広い軸方向幅で内輪52の小径部52b外周面52aを強固に抑え込むことができる。その他の構成及び効果は、上述の実施形態の主軸装置と同様である。第5実施形態次に、第5実施形態の主軸装置10について図6を参照して説明する。本実施形態の内輪52は、保持器54の軸方向幅を狭くすることにより、保持器54と鍔状突部32bの接触干渉を防ぎつつ、鍔状突部32bの外径を大きくしている。これにより、鍔状突部32bは、その肉厚を厚くして強度を向上し、効果的に内輪52の肩部の外周面52aを抑え込むことができる。その他の構成及び効果は、上述の実施形態の主軸装置と同様である。第6実施形態次に、第6実施形態の主軸装置10について図7を参照して説明する。本実施形態の前側内輪間座32の鍔状突部32bは、互いに周方向に離間し、本体部32aから軸方向に突出する複数本実施形態では3個の突部32cからなり、本体部32aと一体に形成されている。このように、複数の突部32cを周方向に離間して設けることにより、隣接する突部32c間に形成された隙間によって、内輪52の持つ熱を放熱することができる。なお、突部32cの個数、周方向長さ、周方向間隔等は、内輪52の放熱性や、鍔状突部32bの強度等を考慮して適宜設定可能である。また、本実施形態の鍔状突部32bは、上述の実施形態で説明した何れの主軸装置にも適用可能であり、上述の実施形態で説明した効果に加え、更に内輪52の放熱性を向上させることが可能である。その他の構成及び効果は、上述の実施形態の主軸装置と同様である。第7実施形態次に、第7実施形態の主軸装置10について図8を参照して説明する。本実施形態の前側内輪間座32は、円環状に形成された本体部32aと、本体部32aとは別体に形成された鍔状突部32bと、から構成されている。鍔状突部32bは、第6実施形態と同様に、周方向に離間する3個の突部32cからなり、それぞれの突部32cがネジ37によって本体部32aの外周面に締結固定され、内輪52の肩部の外周面52aに零以上のしめしろで外嵌される。このように、本実施形態においては、前側内輪間座32の鍔状突部32bと、内輪52の肩部の外周面52aと、を零以上のしめしろで嵌合させて組み付ける際、鍔状突部32bを構成する複数の突部32cをそれぞれネジ37によって締付ける構成としたので、組付性を向上させることが可能となる。さらに、周方向に隣り合う突部32c間に隙間が形成されるので、この隙間から内輪52の熱を放熱することができる。なお、本実施形態の主軸装置は、上述の実施形態で説明した何れの主軸装置にも適用可能であり、その他の構成及び効果は、上述の実施形態の主軸装置と同様である。第8実施形態次に、第8実施形態の主軸装置10について図9を参照して説明する。本実施形態の主軸装置10は、第6実施形態図7参照と同一形状の内輪52及び前側内輪間座32を備えており、回転軸12Aが前側内輪間座32と同一材料である炭素繊維複合材料により形成されている。このように、前側内輪間座32に加えて回転軸12Aも炭素繊維複合材料で形成することで、主軸装置10が軽量化され、固有振動数共振周波数を大きくすることができる。また、同時に加減速イナーシャが小さくなるので、主軸装置10の加減速時間の低減が可能になり、結果として実加工時間を多く確保することで生産性が向上する。更に、モータへの負荷が軽減する。従って、加減速時間を同一とする場合、低トルク仕様のモータが採用可能であり、主軸装置10の小型化が図れる。なお、回転軸12及び前側内輪間座32を同一材料炭素繊維複合材料で形成する場合、両者の肉厚差によって回転軸12の遠心力膨張量が前側内輪間座32の遠心力膨張量より小さくなる傾向にあるので、この遠心力による膨張量の差を考慮して、最高回転時においても、回転軸12と前側内輪間座32との間にすきまが発生しないように適正なしめしろを選定する必要がある。仮に、回転軸12と前側内輪間座32との間にすきまが生じると、内輪52の遠心力膨張及び熱膨張を前側内輪間座32で抑えきれなくなる虞がある。なお、本実施形態の主軸装置は、上述の実施形態で説明した何れの主軸装置にも適用可能であり、その他の構成及び効果は、上述の実施形態の主軸装置と同様である。第9実施形態図10は第9実施形態に係る主軸装置10の前側軸受50近傍を拡大して示す断面図である。本実施形態の内輪52は、肩部の外周面52aに、軸方向端部に向かうに従って直径が次第に小さくなる外周テーパ部52cが形成されており、軸方向端部に向かうに従って肉薄となっている。また、前側内輪間座32は、鍔状突部32bの内周面に、軸方向端部に向かうに従って直径が次第に大きくなる内周テーパ部32dが形成されており、軸方向端部に向かうに従って肉厚となっている。そして、内輪52の外周テーパ部52cと、前側内輪間座32の鍔状突部32bの内周テーパ部32dと、が嵌合することによって、内輪52は径方向外側から拘束される。以下に、図11を参照して、本実施形態における内輪52及び前側内輪間座32の締結方法を詳述する。まず、図11aに示すように、内輪52の外周テーパ部52cと鍔状突部32bの内周テーパ部32dとを当接させた状態で、内輪52と前側内輪間座32とが、軸方向隙間ΔL>0を介して対向配置される。次に、前側内輪間座32に当接させたナット31図10参照を軸方向後方に向かって軸方向隙間ΔLが零となるまで締め付けることによって、内輪52を軸方向に位置決めするとともに、内輪52の外周テーパ部52cと鍔状突部32bの内周テーパ部32dとをしめしろ嵌合させる図11b参照。このように、本実施形態の主軸装置10によれば、ナット31締め付け前図11aに示す状態の軸方向隙間ΔLの値を適切に設定することによって、内輪52と前側内輪間座32の軸方向の締結力を調整し、外周テーパ部52c及び内周テーパ部32dのはめあいを適切に調整することが可能となる。さらに、内輪52の外周テーパ部52cと、前側内輪間座32の鍔状突部32bの内周テーパ部32dと、が嵌合するので、回転軸12、内輪52、前側内輪間座32の軸方向の相対熱膨張差によって、内輪52と前側内輪間座32との軸方向締結力が減少することを抑制することができる。その他の構成及び効果は、上述の実施形態の主軸装置と同様であり、本実施形態の主軸装置10は、上記実施形態のいずれの主軸装置10にも適用可能である。なお、内輪52と前側内輪間座32との軸方向締結力を減少させないための構成としては、本実施形態の構成に限定されず、例えば、内輪52、ナット31と前側内輪間座32の間に皿バネ図示せずなどの弾性部材を配置する構成や、ナット31の締め付け力を大きくして、炭素繊維複合材料からなる前側内輪間座32を予め弾性変形させておく構成等を採用してもよい。第10実施形態上述の実施形態の主軸装置10においては、二列のアンギュラ玉軸受前側軸受50が、並列組合せされた構成について説明したが、図12に示した第10実施形態の主軸装置10のように、背面組合せされた構成としてもよい。なお、後側軸受60についても、同様に、背面組合わせされたアンギュラ玉軸受50によって構成してもよい。第11実施形態更に、図13に示した第11実施形態の主軸装置のように、後側軸受60を円筒ころ軸受としてもよい。この場合、後側軸受60の両側面には、本体部36aと鍔状突部36bとからなる後側内輪間座36が対向配置され、後側内輪間座36の鍔状突部36bによって内輪62の肩部の外周面62aを抑え、内輪62の膨張を抑制する。尚、本発明は、前述した各実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。例えば、前側及び後側軸受50,60は、アンギュラ玉軸受として説明したが、これに限定されず、玉軸受と円筒ころ軸受との組み合わせなど、軸受の種類、列数、配置、配列などは任意に設定することができる。また、上述の実施形態では、前側軸受50及び前側内輪間座32と、後側軸受60及び後側内輪間座36と、が同様の構成を有するとしたが、必ずしも両者が同様の構成を有する必要はなく、前側及び後側軸受50,60の少なくとも一方の内輪52,62の両側面に鍔状突部32b,36bを有する一対の内輪間座32,36が対向配置されていればよい。"