防振対象体に取付けられる取付部材と、質量体と該質量体から突出する突出部とが一体となった質量部材と、前記取付部材に形成された貫通孔へ前記突出部を接触させることなく貫通させ、前記質量部材と前記取付部材とを連結する弾性部材と、前記貫通孔を貫通した前記突出部の端部が加工され、径方向に張り出して前記貫通孔からの抜出しを防止する抜出し防止部と、を有する防振装置。前記抜出し防止部は、前記突出部の端部に形成された筒部を拡径した拡径部である請求項1に記載押防振装置。前記抜出し防止部は、前記突出部の端部を分割して径方向外側へ折り曲げて加工された請求項1に記載の防振装置。前記抜出し防止部は、前記突出部の端部に、前記突出部の軸方向に延出された複数の舌片を径方向外側へ折り曲げて形成された請求項1に記載の防振装置。前記抜出し防止部は、前記突出部の端部を潰して加工された大径部である請求項1に記載の防振装置。本発明は上記事項を考慮し、質量体の脱落を防止し、且つ、共振周波数のばらつきを抑制することを目的とする。請求項1に記載の防振装置は、防振対象体に取付けられる取付部材と、質量体と該質量体から突出する突出部とが一体となった質量部材と、前記取付部材に形成された貫通孔へ前記突出部を接触させることなく貫通させ、前記質量部材と前記取付部材とを連結する弾性部材と、前記貫通孔を貫通した前記突出部の端部から径方向に張り出して前記貫通孔からの抜出しを防止する抜出し防止部と、を有する。請求項1に記載の防振装置では、取付部材に貫通孔を形成し、この貫通孔へ質量部材の突出部を貫通させると共に、突出部の端部には径方向に張り出した抜出し防止部が形成されている。これにより、弾性部材が破断しても質量部材が取付部材から脱落するのを防止できる。また、質量体と抜出し防止用の突出部とが一体となって質量部材が形成されているので、質量部材の重量を調整するだけで容易に所望の共振周波数を得ることができる。請求項2に記載の防振装置は、前記抜出し防止部は、前記突出部の端部に形成された筒部を拡径した拡径部である。請求項2に記載の防振装置では、突出部の端部に筒部を形成し、該筒部を取付部材に形成された貫通孔より大径に拡径した拡径部を抜出し防止部としている。これにより、弾性部材が破断しても、拡径部が取付部材に係止されて、取付部材から質量部材が脱落するのを防止する。請求項3に記載の防振装置は、前記抜出し防止部は、前記突出部の端部を分割して径方向外側へ折り曲げて加工されている。請求項3に記載の防振装置では、径方向外側へ折り曲げられた突出部の端部が取付部材に係止されて、質量部材が取付部材から脱落するのを防止する。請求項4に記載の防振装置は、前記抜出し防止部は、前記突出部の端部に、前記突出部の軸方向に延出された複数の舌片を径方向外側へ折り曲げて形成されている。請求項4に記載の防振装置では、径方向外側へ折り曲げられた複数の舌片が取付部材に係止されて、質量部材が取付部材から脱落するのを防止する。請求項5に記載の防振装置は、前記抜出し防止部は、前記突出部の端部を潰して加工された大径部である。請求項5に記載の防振装置では、突出部の端部を潰して加工された大径部が取付部材に係止されて、質量部材が取付部材から脱落するのを防止する。本発明は、上記の構成としたので、簡単な構造で取付部材から質量部材の脱落を防止できる。図を参照しながら、本発明の第1実施形態に係る防振装置について説明する。図1に示すように、本実施形態に係る防振装置10は、車両のボディパネル17に取付けられる取付部材としてのブラケット12と、ブラケット12に加硫接着している弾性部材14と、弾性部材14に連結された質量部材16とで構成されている。ブラケット12は直交する第1面12A及び第2面12Bを備えた略L字形状の剛板であり、第1面12Aの中央部よりやや下側にはボルト孔18が形成されている。ボルト孔18にはボルト19が挿入され、車両のボディパネル17に取付けられる。図2に示すように、ブラケット12の第2面12Bの中央部には、板厚方向に貫通した貫通孔24が形成されており、後述する質量部材16の貫通軸22が貫通している。ブラケット12の第2面12Bの上方には質量部材16が配設されている。質量部材16は、円柱状の質量部20と、質量部20の中央部から下方に突出して形成された突出部としての貫通軸22とで構成されている。質量部20は、鉄や銅などの比重の高い材料で形成されており、鍛造又は鋳造によって貫通軸22と一体形成されている。貫通軸22は、質量部20より小径で縦長の円柱であり、貫通軸22の下部にはブラケット12の貫通孔24を貫通した肉薄の筒部23が連続して形成されている。また、貫通軸22及び筒部23は、貫通孔24に接することなく貫通しており、貫通軸22と貫通孔24との間には隙間が設けられている。また、筒部23の下端は開口しており、径方向外側に拡径されて、貫通孔24より大径の拡径部23Aとなっている。質量部材16とブラケット12の第2面12Bとの間には、弾性部材14が設けられており、弾性部材14は、質量部20の下壁、貫通軸22の外周壁の上部、及びブラケット12の第2面12Bに加硫接着して、それぞれを連結している。また、弾性部材14は、天然ゴム等のゴム材料や、エラストマー等の弾力性を有する材料などで形成されている。弾性部材14の下面には貫通孔24に沿って、環状の溝部26が形成されている。溝部26の深さは弾性部材14の高さの半分程度であり、溝部26の径方向内側には、貫通軸22を被覆している肉薄の被覆部14Aが形成されている。また、被覆部14Aは弾性部材14と一体形成されている。次に、拡径部23Aを形成する方法について説明する。図3Aに示すように、質量部材16の筒部23を貫通孔24に貫通させ、弾性部材14を加硫接着する。この状態では、貫通軸22の下部に形成された筒部22Aの下端部は拡径されていない。次に、筒部23の下端部の開口23Bから拡径治具100を挿入する。拡径治具100は、シャフト102と、シャフト102の先端に設けられ、先端側が小径となる略円錐台形状のビット104と、ビット104の先端に形成されたストッパ106から構成されている。図3Bに示すように、筒部23に挿入した拡径治具100を矢印の方向へ押し上げると、筒部23の下端部は、ビット104の周壁に押し曲げられて拡径される。そして、ストッパ106が筒部22Aの上端部に係止されるまで拡径治具100を押し上げることで、拡径部23Aが形成される。なお、本実施形態では拡径治具100を用いて拡径部23Aを形成したが、他の方法で拡径してもよい。例えば、ペンチ等の工具を用いて、筒部23の端部を折り曲げて拡径してもよい。また、貫通孔24より大径の拡径部23Aが形成できれば、筒部23の軸方向の長さは特に制限しない。例えば、質量体20の付近まで筒部23が形成されていてもよい。次に、本実施形態に係る防振装置10の作用について説明する。図2に示した防振装置10を車体のボディパネル17に取り付ける。このとき、エンジンから発生する振動によってボディパネルが振動するときの固有振動数を予め測定しておき、この固有振動数に対応する防振装置10をボディパネルに取り付ける。この状態でエンジンを始動させると、エンジンから発生する振動によって防振装置10の弾性部材14が鉛直方向に弾性変形して、防振装置10が取付けられたボディパネル17の振動を減衰する。ここで、弾性部材14には、溝部26が形成されているため、鉛直方向の弾性変形をスムーズに行うことができる。また、貫通軸22の外周壁の中間部から上部にかけて弾性部材14が加硫接着されているので、質量部材16は、弾性部材14によって確実に保持される。これによって、質量部材16が水平方向に大きく変位するのを抑制できる。そして、防振装置10を使用中に弾性部材14が破断しても、拡径部23Aがブラケット12に係止されるので、質量部材16がブラケット12から脱落するのを防止できる。また、製造過程で溶接等を行わないため、熱によって弾性部材14が劣化することなく防振装置10を製造することができる。さらに、防振装置10は、一質点系のダイナミックダンパなので、共振周波数を容易に設定することができる。なお、本実施形態に係る質量部20は円柱状であったが、一定の共振周波数を備えた構造であれば、質量部20の形状は特に制限しない。例えば、直方体や円錐状であってもよい。また、本実施形態に係るブラケット12の形状は略L字形状であったが、防振装置10を取付ける形状に合わせて、適宜形状を変更できることは勿論である。次に、第2実施形態に係る防振装置について説明する。図4に示すように、本実施形態に係る防振装置50を構成する質量部材58は、円柱52とパイプ56によって構成されている。円柱52は、鉄や銅などの比重の高い材料で形成されており、円柱52の中央部には、円柱52の厚み方向に貫通した圧入孔54が形成されている。圧入孔54には、パイプ56が圧入されて、円柱52と一体となっている。パイプ56は、ステンレスやアルミで形成された汎用のパイプであり、適当な長さに切断して円柱52へ圧入されている。パイプ56の下端部は、ブラケット12の中央部に形成された貫通孔24を貫通させた後に拡径された拡径部56Aとなっている。ここで、拡径部56Aは貫通孔24より大径に形成されているため、弾性部材14が破断しても拡径部56Aがブラケット12に係止される。これにより、質量部材58が脱落するのを防止できる。また、本実施形態に係る質量部材58は、円柱52へパイプ56を圧入して形成しているので、例えば、鍛造や鋳造を行う設備を持たない工場であっても質量部材58を製造することができる。さらに、パイプ56には汎用のパイプを用いているので、材料コストを低減することができる。次に、第3実施形態に係る防振装置について説明する。なお、第1実施形態と同じ構成のものは同符号を付すると共に、適宜省略して説明する。図5Aに示すように、本実施形態に係る貫通軸60は円柱状であり、貫通軸60の下部は、ブラケット12の貫通孔24を貫通している。また、貫通軸60の下端部には、貫通軸60の軸方向に形成されたスリット62が形成されており、貫通軸60の下端部を2等分している。その他の構成は図2に示す防振装置10と同様の構成である。図5Bに示すように、分割された貫通軸60の下端部を、径方向外側へ互いに反対向きに折り曲げて開脚部60Aが形成される。ここで、開脚部60Aの水平方向の最大幅はブラケット12に形成された貫通孔24より広幅となっているので、開脚部60Aはブラケット12に係止される。なお、本実実施形態に係る貫通軸60の下端部は、スリット62によって2等分されていたが、さらにスリット62を形成して、分割数を増やしてもよい。例えば、スリット62と直交する方向に、さらにスリット62を形成し、貫通軸60の端部を4等分してもよい。貫通軸60の下端部を分割する分割数を増やすことにより、脚部60Aを構成する1本の脚の断面積が小さくなるので、より小さい力で折り曲げることができる。また、開脚部60Aを貫通孔より広幅にできれば、スリット62の軸方向の長さは特に制限をしない。次に、第4実施形態に係る防振装置について説明する。なお、第1実施形態と同じ構成のものは同符号を付すると共に、適宜省略して説明する。図6Aに示すように、本実施形態に係る貫通軸70の下部は円筒形状であり、貫通軸70の下端部には、貫通軸70から軸方向に延出した3つの舌片70Aが設けられている。3つの舌片70Aは、貫通軸70の周方向に等間隔に形成されており、鋳造等で貫通軸70と一体形成される。また、その他の構成は、図2に示す防振装置10と同様である。この貫通軸70をブラケット12の貫通孔24に貫通させた後、図6Bに示すように、舌片70Aを径方向外側に折り曲げることで、貫通軸70がブラケット12から抜出すのを防止する。なお、舌片70Aの内周壁の上端部には、図6Cに示すように、貫通軸70の周方向に溝部72を形成されている。溝部72を形成することで、舌片70Aを容易に折り曲げることができる。また、舌片70Aの肉厚を貫通軸70の肉厚より薄く形成し、或いは舌片70Aを先端へ向かって肉薄となるようにテーパ状に形成することで、さらに舌片70Aが折り曲げ易くなる。また、本実施形態では、舌片70Aは貫通軸70の周方向に等間隔に3つ形成されていたが、舌片70Aを形成する数については特に制限しない。例えば、さらに3つの舌片70Aを形成して、合計6つの舌片70Aが径方向外側に折り曲げられていてもよい。ここで、それぞれの舌片70Aの幅及び長さについては、ブラケット12から貫通軸70の抜出しを十分に係止できる寸法であれば特に制限しない。さらに、本実施形態では、貫通軸70の下部は円筒状に形成されているが、中実の円柱であってもよい。また、第2実施形態で説明したように、貫通軸70は汎用のパイプであってもよい。また、貫通軸70の下部が円筒状に形成されている場合には、貫通軸70を貫通孔24に貫通させた後、貫通軸70の下端部を拡径してもよい。拡径する手段としては、第1実施形態で説明した図3の拡径治具100などを用いることができる。次に、第5実施形態の防振装置について説明する。なお、第1実施形態と同じ構成のものは同符号を付すると共に、適宜省略して説明する。図7Aに示すように、本実施形態に係る貫通軸80は、アルミ等の比較的軟らかい金属で形成された縦長の円柱である。この貫通軸80の下端部は、ブラケット12の貫通孔24を貫通しており、貫通軸80の上部は弾性部材14と加硫接着している。ここで、ハンマー82を貫通軸80の下端部に向かって矢印の方向に打ち付けて貫通軸80の下端部を潰し、図7Bに示すように、貫通孔24より大径の潰し加工部80Aを形成する。これにより、弾性部材14が破断しても、潰し加工部80Aがブラケット12に係止されて抜出しを防止する。なお、本実施形態に係る貫通軸80は縦長の円柱であったが、潰し加工部80Aを形成できれば特に形状は制限しない。例えば、潰れ易くするために、下端部に向かって小径となっていてもよい。また、ハンマー82は汎用の金槌を用いたが、潰し加工部80Aを形成できれば他の手段で貫通軸80の下端部を潰してもよい。例えば、空気圧式のリベッティングハンマーなどを用いてもよい。さらに、潰し加工部80Aを形成する手段によっては、貫通軸80はアルミ等の比較的軟らかい金属に限定することなく、他の材料を用いることができる。以上、本発明の第1~第5の実施形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に限定されるものでなく、第1~第5の実施形態を組み合わせて用いてもよいし、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。例えば、ブラケットに複数の貫通孔を形成し、質量体から複数の貫通軸が突出した構成であってもよい。