サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをクライアント装置から読み出し可能としたキャッシュ装置を備えたキャッシュシステムであって、前記キャッシュ装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶手段と、前記記憶部に記憶されたデータを前記クライアント装置が読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視手段と、前記記憶されたデータに対応する前記サーバ装置上のデータが更新される頻度であるデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視手段と、前記データ利用頻度監視手段が出力するデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度監視手段が出力するデータ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定手段と、前記キャッシング判定手段の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御手段とを備えることを特徴とするキャッシュシステム。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータを複数のクライアント装置から読み出し可能としたキャッシュシステムであって、前記複数のクライアント装置のうち、少なくとも1つのクライアント装置に、前記データを記憶部に記憶する記憶手段と、前記記憶部に記憶されたデータを前記クライアント装置が読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視手段と、前記記憶されたデータに対応する前記サーバ装置上のデータが更新される頻度であるデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視手段と、前記データ利用頻度監視手段が出力するデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度監視手段が出力するデータ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定手段と、前記キャッシング判定手段の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御手段とを設けたことを特徴とするキャッシュシステム。クライアント装置と、ネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータを前記クライアント装置から読み出し可能としたサーバ装置とを有するキャッシュシステムであって、前記サーバ装置に、前記データを記憶部に記憶する記憶手段と、前記記憶部に記憶されたデータを前記クライアント装置が読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視手段と、前記記憶されたデータに対応する前記サーバ装置上のデータが更新される頻度であるデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視手段と、前記データ利用頻度監視手段が出力するデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度監視手段が出力するデータ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定手段と、前記キャッシング判定手段の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御手段とを設けたことを特徴とするキャッシュシステム。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをアプリケーションから読み出し可能としたクライアント装置と前記サーバ装置からなるキャッシュシステムであって、前記クライアント装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶手段と、前記記憶部に記憶されたデータを前記アプリケーションが読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視手段と、前記データ利用頻度監視手段が監視するデータについて更新頻度監視をサーバ装置に要求するデータ更新頻度監視要求送信手段と、前記サーバ装置からデータ更新頻度情報を受信するデータ更新頻度情報受信手段と、前記データ利用頻度監視手段が出力するデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定手段と、前記キャッシング判定手段の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御手段とを備え、前記サーバ装置は、前記データ更新頻度情報受信手段から送信されるデータ更新頻度監視要求を受信するデータ更新頻度監視要求受信手段と、前記データ更新頻度監視要求送信に応えてデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視手段と、前記データ更新頻度監視手段が出力するデータ更新頻度情報をクライアント装置に送信するデータ更新頻度情報送信手段とを備えることを特徴とするキャッシュシステム。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをアプリケーションから読み出し可能としたクライアント装置と前記サーバ装置からなるキャッシュシステムであって、前記クライアント装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶手段と、前記記憶部に記憶されたデータを前記アプリケーションが読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視手段と、前記データ利用頻度監視手段が出力するデータ利用頻度情報に基づきデータ更新頻度判定基準情報を生成するデータ更新頻度判定基準情報生成手段と、前記データ更新頻度判定基準情報をサーバ装置に送信するデータ更新頻度判定基準情報送信手段と、前記サーバ装置からデータ更新頻度判定結果情報を受信するデータ更新頻度判定結果情報受信手段と、前記データ更新頻度判定結果情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定手段と、前記キャッシング判定手段の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御手段とを備え、前記サーバ装置は、前記データ更新頻度判定基準情報を受信するデータ更新頻度判定基準情報受信手段と、前記データ更新頻度判定基準情報に基づいてデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視手段と、前記データ更新頻度監視手段が出力するデータ更新頻度判定結果情報をクライアント装置に送信するデータ更新頻度判定結果情報送信手段とを備えることを特徴とするキャッシュシステム。前記データは、前記クライアント装置によるデータ取得に際して前記サーバ装置上のデータを識別するためにクライアント装置からサーバ装置に送られるデータ識別子に対応づけて前記記憶手段に記憶されることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載のキャッシュシステム。前記データは、前記クライアント装置によるデータ取得に際して前記サーバ装置上のデータを識別するためにクライアント装置からサーバ装置に送られるデータ識別子及び前記キャッシュ制御手段がデータ取得を要求したクライアントを識別するためのクライアント識別子に対応づけて前記記憶手段に記憶されることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載のキャッシュシステム。前記データ識別子はURLもしくはSOAPプロトコルのボディ部に埋め込まれた情報であることを特徴とする請求項6または7に記載のキャッシュシステム。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをアプリケーションから読み出し可能としたクライアント装置であって、前記データを記憶部に記憶する記憶手段と、前記記憶部に記憶されたデータを前記アプリケーションが読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視手段と、前記データ利用頻度監視手段が監視するデータについて更新頻度監視をサーバ装置に要求するデータ更新頻度監視要求送信手段と、前記サーバ装置からデータ更新頻度情報を受信するデータ更新頻度情報受信手段と、前記データ利用頻度監視手段が出力するデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定手段と、前記キャッシング判定手段の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御手段とを備えることを特徴とするクライアント装置。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをアプリケーションから読み出し可能としたクライアント装置であって、前記データを記憶部に記憶する記憶手段と、前記記憶部に記憶されたデータを前記アプリケーションが読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視手段と、前記データ利用頻度監視手段が出力するデータ利用頻度情報に基づきデータ更新頻度判定基準情報を生成するデータ更新頻度判定基準情報生成手段と、前記データ更新頻度判定基準情報をサーバ装置に送信するデータ更新頻度判定基準情報送信手段と、前記サーバ装置からデータ更新頻度判定結果情報を受信するデータ更新頻度判定結果情報受信手段と、前記データ更新頻度判定結果情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定手段と、前記キャッシング判定手段の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御手段とを備えることを特徴とするクライアント装置。前記データは、前記クライアント装置によるデータ取得に際して前記サーバ装置上のデータを識別するためにクライアント装置からサーバ装置に送られるデータ識別子に対応づけて前記記憶手段に記憶されることを特徴とする請求項9または10に記載のクライアント装置。前記データ識別子はURLもしくはSOAPプロトコルのボディ部に埋め込まれた情報であることを特徴とする請求項11に記載のクライアント装置。前記キャッシュ制御手段は、前記キャッシング判定手段がデータを記憶すべきでないと判定した場合に、サーバ装置から取得して前記記憶手段に記憶しているデータを前記記憶手段から削除するよう制御することを特徴とする請求項9または10に記載のクライアント装置。前記キャッシュ制御手段は、前記キャッシング判定手段がデータを記憶すべきと判定した場合に、サーバ装置から取得したデータを前記記憶手段に記憶するよう制御することを特徴とする請求項9または10に記載のクライアント装置。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをクライアント装置から読み出し可能としたキャッシュ装置を備えたキャッシュシステムの制御方法であって、前記キャッシュ装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶工程と、前記記憶工程に記憶されたデータを前記クライアント装置が読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視工程と、前記記憶されたデータに対応する前記サーバ装置上のデータが更新される頻度であるデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視工程と、前記データ利用頻度監視工程から出力されるデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度監視工程から出力されるデータ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定工程と、前記キャッシング判定工程の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御工程とを備えることを特徴とするキャッシュシステムの制御方法。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータを複数のクライアント装置から読み出し可能としたキャッシュシステムの制御方法であって、前記複数のクライアント装置のうち、少なくとも1つのクライアント装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶工程と、前記記憶部に記憶されたデータを前記クライアント装置が読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視工程と、前記記憶されたデータに対応する前記サーバ装置上のデータが更新される頻度であるデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視工程と、前記データ利用頻度監視工程が出力するデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度監視工程が出力するデータ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定工程と、前記キャッシング判定工程の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御工程とを備えることを特徴とするキャッシュシステムの制御方法。クライアント装置と、ネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータを前記クライアント装置から読み出し可能としたサーバ装置とを有するキャッシュシステムの制御方法であって、前記サーバ装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶工程と、前記記憶部に記憶されたデータを前記クライアント装置が読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視工程と、前記記憶されたデータに対応する前記サーバ装置上のデータが更新される頻度であるデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視工程と、前記データ利用頻度監視工程が出力するデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度監視工程が出力するデータ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定工程と、前記キャッシング判定工程の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御工程とを備えることを特徴とするキャッシュシステムの制御方法。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをアプリケーションから読み出し可能としたクライアント装置と前記サーバ装置からなるキャッシュシステムの制御方法であって、前記クライアント装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶工程と、前記記憶部に記憶されたデータを前記アプリケーションが読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視工程と、前記データ利用頻度監視工程が監視するデータについて更新頻度監視をサーバ装置に要求するデータ更新頻度監視要求送信工程と、前記サーバ装置からデータ更新頻度情報を受信するデータ更新頻度情報受信工程と、前記データ利用頻度監視工程から出力されるデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定工程と、前記キャッシング判定工程の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御工程とを備え、前記サーバ装置は、前記データ更新頻度情報受信工程から送信されるデータ更新頻度監視要求を受信するデータ更新頻度監視要求受信工程と、前記データ更新頻度監視要求送信に応えてデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視工程と、前記データ更新頻度監視工程から出力されるデータ更新頻度情報をクライアント装置に送信するデータ更新頻度情報送信工程とを備えることを特徴とするキャッシュシステムの制御方法。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをアプリケーションから読み出し可能としたクライアント装置と前記サーバ装置からなるキャッシュシステムの制御方法であって、前記クライアント装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶工程と、前記記憶部に記憶されたデータを前記アプリケーションが読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視工程と、前記データ利用頻度監視工程から出力されるデータ利用頻度情報に基づきデータ更新頻度判定基準情報を生成するデータ更新頻度判定基準情報生成工程と、前記データ更新頻度判定基準情報をサーバ装置に送信するデータ更新頻度判定基準情報送信工程と、前記サーバ装置からデータ更新頻度判定結果情報を受信するデータ更新頻度判定結果情報受信工程と、前記データ更新頻度判定結果情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定工程と、前記キャッシング判定工程の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御工程とを備え、前記サーバ装置は、前記データ更新頻度判定基準情報を受信するデータ更新頻度判定基準情報受信工程と、前記データ更新頻度判定基準情報に基づいてデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視工程と、前記データ更新頻度監視工程から出力されるデータ更新頻度判定結果情報をクライアント装置に送信するデータ更新頻度判定結果情報送信工程とを備えることを特徴とするキャッシュシステムの制御方法。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをアプリケーションから読み出し可能としたクライアント装置の制御方法であって、前記データを記憶部に記憶する記憶工程と、前記記憶部に記憶されたデータを前記アプリケーションが読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視工程と、前記データ利用頻度監視工程が監視するデータについて更新頻度監視をサーバ装置に要求するデータ更新頻度監視要求送信工程と、前記サーバ装置からデータ更新頻度情報を受信するデータ更新頻度情報受信工程と、前記データ利用頻度監視工程から出力されるデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定工程と、前記キャッシング判定工程の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御工程とを備えることを特徴とするクライアント装置の制御方法。サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをアプリケーションから読み出し可能としたクライアント装置の制御方法であって、前記データを記憶部に記憶する記憶工程と、前記記憶部に記憶されたデータを前記アプリケーションが読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視工程と、前記データ利用頻度監視工程から出力されるデータ利用頻度情報に基づきデータ更新頻度判定基準情報を生成するデータ更新頻度判定基準情報生成工程と、前記データ更新頻度判定基準情報をサーバ装置に送信するデータ更新頻度判定基準情報送信工程と、前記サーバ装置からデータ更新頻度判定結果情報を受信するデータ更新頻度判定結果情報受信工程と、前記データ更新頻度判定結果情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定工程と、前記キャッシング判定工程の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御工程とを備えることを特徴とするクライアント装置の制御方法。請求項15~19の何れか1項に記載のキャッシュシステムの制御方法の各工程をコンピュータに実行させることを特徴とするプログラム。請求項20または21に記載のクライアント装置の制御方法の各工程をコンピュータに実行させることを特徴とするプログラム。請求項22または23に記載のプログラムを記憶したことを特徴とするコンピュータ読み取り可能な記憶媒体。前述した特許文献に記載されている先行技術では、利用頻度や更新頻度を用いてキャッシュシステムの課題を解決しようとしている。しかしながら、そのほとんどが利用頻度と更新頻度の片方の情報のみを利用している。利用頻度だけを使ってキャッシュを制御する場合、利用頻度が高いデータをキャッシュするのが原則であるが、そのデータのサーバ上の更新頻度が利用頻度以上に高ければ、キャッシュデータが古くなってしまう不都合が生じる。また、更新頻度だけを使ってキャッシュを制御する場合、前述した背景技術で説明したキャッシュの無効化や上書き処理問題を回避するために、更新頻度が高いデータはキャッシュしないで済ませることが考えられる。しかし、そのデータに対するクライアントの利用頻度が高ければ、逐一サーバにアクセスするのに時間がかかってしまう不都合が生じる。前述した特許文献1と特許文献2においては、更新頻度情報の他に、各々、閲覧頻度と参照頻度という用語で、利用頻度情報の使用を示唆している。しかし、特許文献1においては、利用頻度に類似した閲覧間隔を算出するものの、更新間隔と掛け合わせた結果の数値から保持期間を決定しているだけで、閲覧間隔を求めた効果が不明確である。例えば、閲覧間隔が1週間以内、更新間隔が1時間以内ならば、キャッシュデータ保持期間が1週間となる。しかしながら、更新間隔が1時間なのでキャッシュデータが古くなるのは必然である。このため、キャッシュデータが古くならないようにするには、結局WEBサーバの更新間隔に合わせて、キャッシュデータを更新するしかない。特許文献2に記載のプログラマブルコントローラのプログラミング装置では、コンテンツの更新頻度が非常に高く、それに対してクライアントの参照要求頻度が低い場合でもキャッシュを有効に働かせることによって流通する通信量を削減できるとしている。しかし、実施形態で開示されているのは、参照要求頻度に合わせてキャッシュサーバデータを更新するものであり、更新頻度が高いかどうかを判断しているわけではない。以下、特許文献2を詳しく見ていく。キャッシュサーバ主導でキャッシュを更新する場合、コンテンツ参照要求から得て保持しているコンテンツの固有情報及び属性に基づき、自ら保持管理する情報からキャッシュの更新が必要であることを自律的に検知するステップS11。属性の例としてはキャッシュのライフタイムや参照希望間隔が挙げられている。いずれも更新頻度に基づいてキャッシュを更新するものではない。前述した利用頻度だけを使ってキャッシュを制御する場合と同様の課題が存在する。一方、コンテンツサーバ主導でキャッシュを更新する場合、コンテンツサーバは、自ら保持管理する情報コンテンツの固有情報及び属性からキャッシュの更新が必要であることを自律的に検知するステップS21。しかし、コンテンツサーバ上のデータの更新タイミングとステップS21の関係が明示されていないので、コンテンツサーバ上のデータ更新頻度が高いときにキャッシュがどのように更新されるかは不明である。以上のように、先行技術ではクライアントの利用頻度に比較して、サーバ上の更新頻度が高いデータもキャッシュしてしまっていたため、キャッシュデータがすぐ古くなってしまい、無意味になるという課題があった。本発明は前述の問題点に鑑み、クライアントの利用頻度とサーバ上の更新頻度を適切に組み合わせてデータをキャッシュできるようにすることを目的とする。本発明のキャッシュシステムは、サーバ装置からネットワーク経由で取得したデータを記憶し、記憶されたデータをクライアント装置から読み出し可能としたキャッシュ装置を備えたキャッシュシステムであって、前記キャッシュ装置は、前記データを記憶部に記憶する記憶手段と、前記記憶部に記憶されたデータを前記クライアント装置が読み出す頻度であるデータ利用頻度を監視するデータ利用頻度監視手段と、前記記憶されたデータに対応する前記サーバ装置上のデータが更新される頻度であるデータ更新頻度を監視するデータ更新頻度監視手段と、前記データ利用頻度監視手段が出力するデータ利用頻度情報と前記データ更新頻度監視手段が出力するデータ更新頻度情報から前記データを記憶すべきかどうかを判定するキャッシング判定手段と、前記キャッシング判定手段の判定の結果に基づいて前記データの記憶の実行を制御するキャッシュ制御手段とを備えることを特徴とする。本発明によれば、クライアントの利用頻度に比較してサーバ上の更新頻度が高いデータをキャッシュせずに、サーバ装置からデータを取得するようにしたため、古くなったキャッシュデータを使わずに済むという効果が得られる。第1の実施形態以下、発明を実施するための形態について図面を用いて説明する。図1は、本発明の第1の実施形態にかかるキャッシュシステムの構成を示したブロック図である。本実施形態のキャッシュシステムは、キャッシュ装置100、クライアント110、サーバ120を備える。キャッシュ装置100は、サーバ120上のデータサーバ装置上のデータをキャッシュするものである。クライアント110はキャッシュ装置100を経由してサーバ120にアクセスすることが可能である。本実施形態において、キャッシュ装置100にアクセスできるクライアントは4つ存在している。第1のクライアント110a、第2のクライアント110b、第3のクライアント110cで表す。また、第4のクライアント110dは、キャッシュ装置100を経由せず、サーバ120に直接アクセスすることもできる。第4のクライアント110dはキャッシュ装置100とは無関係にサーバ120上のデータを更新する。従ってキャッシュ装置100は、サーバ120上のデータが更新されたかどうかを監視する必要がある。サーバ120は、データを記憶するための記憶部を持つが、図1においては図示しない。キャッシュ装置100、クライアント110、サーバ120間の通信は通常の方法、すなわち種々の有線通信や無線通信の方式を用いて行われる。キャッシュ装置100は以下の構成要素を備える。101はキャッシュ制御手段であり、クライアント110からのデータアクセス要求に応答したり、サーバ120にアクセスしたり、サーバ120から取得したデータをキャッシュとして記憶したりする。キャッシュ制御手段101の詳細は後述する。102はキャッシング判定手段であり、データ利用頻度情報とデータ更新頻度情報からデータをキャッシュすべきかどうかを判定する。103はデータ利用頻度監視手段であり、クライアント110からのデータ利用要求の頻度を計測する。計測結果であるデータ利用頻度情報はキャッシング判定手段102に通知される。104はサーバ120上のデータの更新頻度を計測するデータ更新頻度監視手段である。計測結果であるデータ更新頻度情報はキャッシング判定手段102に通知される。105は記憶手段であり、105aはキャッシュされたデータの記憶領域として使われる記憶部である。図1におけるキャッシュ装置100は機能別に手段を備えるものであるが、複数の手段を中央処理装置で兼ね、ソフトウェアで機能を実現することも可能である。CPUを備えたキャッシュ装置100のハードウェア構成の一例のブロック図を図2に示す。図2において、キャッシュ装置100は以下の要素を備える。装置全体を制御するところの中央処理装置以下、CPUと称す201。各種動作プログラムを読み取り可能に格納したROM202。プログラム動作中の一時的な値の保存に用いるRAM203。各種時間を計測するタイマ204。ユーザインタフェースを表示するためのディスプレイ205。キーボード、マウス、タッチディスプレイ等の入力手段である操作部206。各種設定データファイルを保存しておくための不揮発性メモリであるFlashROM207。外部装置と接続するためのネットワークI/F208。各種動作プログラム及び設定データファイルを保存しておくためのハードディスク以下、HDと称す209。図1における、キャッシュ制御手段101、キャッシング判定手段102、データ利用頻度監視手段103、データ更新頻度監視手段104を1つのCPU201が兼ねることが可能である。この場合は、ソフトウェアの動作が各手段の機能を実現していることになる。図示しないが、各手段毎に個別のCPU201を備えてもよい。いずれにしても本実施形態は、ハードウェア、ソフトウェアの手段の別によらず、実現可能である。キャッシュ装置100とクライアント110あるいはサーバ120との間の通信に関しては、ネットワークI/F208が担い、ネットワーク経由で情報の授受が行われる。図1における記憶部105aは、キャッシュデータを格納するものであり、書き換え可能な媒体、すなわちRAM203、FlashROM207、あるいはハードディスク209からなる。なお、図2に示したハードウェア構成は、クライアント110、サーバ120についても同様である。次に、本実施形態のキャッシュシステムの動作手順について説明する。A.データ取得動作図1の第1のクライアント110aがデータを取得する場合の手順、及びキャッシュ制御手段101のデータ取得手順を、図1及び図3のフローチャートを用いて説明する。第1のクライアント110aはキャッシュ制御手段101に対し、データ取得要求を行う矢印151。要求するためのプロトコルは一般的なものが使用可である。例えば、HyperTextTransferProtocolHTTPが使える。その場合は、取得対象データはURLUniformResourceLocatorで識別することが可能である。HTTPとは異なるトランスポート層のプロトコルや、トランスポート層以外の層のプロトコルを用いることもできる。後者としては、例えばWEBサービス提供に用いられるSOAPプロトコルを使用することが可能である。その場合は、取得対象データはSOAPボディ部の内容、詳しく言えばオペレーションやパラメータの内容で識別することが可能である。以下の説明において、前述の取得対象データを識別するための情報をデータ識別子と呼ぶことにする。取得対象データを特定するために、データ識別の他に、データ取得要求を行った第1のクライアント110aを識別するためのクライアント識別も行われる。クライアント識別は、クライアント識別子を用いて行う。第1のクライアント110aのアドレス情報やハードウェア識別番号がクライアント識別子として使用できる。接続セッションを、あるいはログインユーザを識別できればよいのであれば、セッション識別子やログインユーザ識別子を用いることもできる。前述のクライアント識別子及びデータ識別子によって識別されたデータをキャッシュとして記憶するときは、図4aのキャッシュテーブル4001に格納される。図4aを見てわかるように、データ内容とともにクライアント識別子とデータ識別子も合わせて格納される。これにより、クライアント識別子とデータ識別子からキャッシュデータの識別、読み出し、上書きが可能となっている。従って同じデータ識別子を持つデータであっても、複数個のデータがキャッシュテーブル4001に記憶されていることがあり得る。キャッシュテーブル4001は記憶部105aに記憶される。キャッシュ制御手段101は、前述したデータ取得要求を受けるS301。キャッシュ制御手段101は、クライアント識別子とデータ識別子から要求されたデータを識別し、該当するデータに対応するキャッシュ不可フラグがオンになっているかどうかを判定するS302。キャッシュ不可フラグは、そのデータはキャッシュテーブル4001にキャッシュすることができないことを表すフラグである。キャッシュ不可フラグもキャッシュテーブル4001に格納されており、それを見て判定する。キャッシュ不可フラグをオンにする手順については後述する。キャッシュ不可フラグがオンになっていない場合、該当するデータの内容がキャッシュテーブル4001内に存在するかどうか、つまり、キャッシュテーブル4001内のデータ内容フィールドが空でないかどうかを判定するS303。データ内容がキャッシュテーブル4001内に存在しない場合、つまり、まだキャッシュされていない場合は、キャッシュ制御手段101はサーバ120に対しデータ取得要求を行う矢印152、S304。データ取得要求151の本来のアクセス先がそもそもサーバ120を指しており、キャッシュ装置100はサーバ120のプロキシとして働くならば、データ取得要求151をそのままデータ取得要求152として用いてよい。もちろん、データ取得要求151と152の取得データが同じものを意味しているのであれば、データ取得要求151の内容を一部変更して152として用いることもあり得る。例えば、データ取得要求151のアクセス先がキャッシュ装置100を指しているなら、そのアクセス先をサーバ120としたものをデータ取得要求152とすることが考えられる。データ取得要求152を受けたサーバ120は、要求されたデータを返す矢印159。返されたデータをキャッシュ制御手段101は取得するS305。キャッシュ制御手段101は、取得したデータを第1のクライアント110aに返す矢印160、S306。次いで、キャッシュ制御手段101は、取得したデータを、キャッシュテーブル4001に格納するS307。具体的には、キャッシュテーブル4001の空きを見つけ、そこにクライアント識別子、データ識別子、データ内容を格納する。そのキャッシュ不可フラグはオフとする。キャッシュテーブル4001に空きがなかった場合は、最も古いデータを削除して空きを作る。古いデータの削除の方法は、キャッシュテーブル4001中の削除対象データに対応するクライアント識別子、データ識別子、データ内容、及びキャッシュ不可フラグの各フィールドの中身の削除である。空きを作ったらそこに取得したデータを格納する。空きを作らずに、古いデータを新たなデータで上書きしてもよい。次に、キャッシュ制御手段101は、データ更新頻度監視手段104に対し、そのデータに関する更新頻度監視を要求する矢印153、S308。データ更新頻度監視要求153のパラメータとしては、データ識別子、サーバアクセスアドレス及びクライアント識別子が含まれる。ここでは、サーバアクセスアドレスとデータ識別子から、サーバ120への当該データに対する情報取得、すなわちデータ取得や更新監視が可能になるものとする。サーバアクセスアドレスだけでデータを一意に識別できるのであれば、サーバアクセスアドレスがデータ識別子の役割を兼ねてもよい。サーバアクセスアドレスはデータ取得要求152で用いられたものが使用される。最後に、キャッシュ制御手段101は、データ利用頻度監視手段103に対し、そのデータに関する利用頻度監視を要求して矢印156、S309、データ取得手順を終了する。データ利用頻度監視要求156のパラメータとしては、データ識別子及びクライアント識別子が含まれる。一方、S303で、データがキャッシュテーブル4001内に存在する場合は、キャッシュ制御手段101はキャッシュテーブル4001から識別されたデータを読み出しS310、第1のクライアント110aにデータを返す矢印160、S311。最後に、キャッシュ制御手段101は、データ利用頻度監視手段103に対し、そのデータに関する利用頻度監視を要求して矢印156、S312、データ取得手順を終了する。また、S302でデータに対応するキャッシュ不可フラグがオンになっている場合、キャッシュ制御手段101はサーバ120に対しデータ取得要求を行う矢印152、S313。データ取得要求152を受けたサーバ120は、要求されたデータを返す矢印159。キャッシュ制御手段101は返されたデータを取得するS314。キャッシュ制御手段101は、取得したデータを第1のクライアント110aに返して矢印160、S315データ取得手順を終了する。B.更新頻度監視動作データ更新頻度監視要求153を受けたデータ更新頻度監視手段104は、データ更新頻度監視要求153が対象とするデータがサーバ上で更新される頻度を監視する。以下、その動作について説明する。データ更新頻度監視手段104は、データ更新頻度監視要求153を受け取ると、図4bに示す更新頻度監視情報テーブル4002にパラメータを記憶する。つまり、クライアント識別子、データ識別子、及びサーバアクセスアドレスが記憶される。更新頻度監視情報テーブル4002は、データ更新頻度監視手段104内の図示しない記憶部、あるいは記憶部105aに記憶される。この時、要求対象データに対する監視開始日時、監視期間、監視間隔も更新頻度監視情報テーブル4002に設定される。監視開始日時には、データ更新頻度監視要求153を受けた日時か、それで都合がつかない場合は都合がよい時刻、例えばその日の深夜が選ばれる。監視期間、監視間隔は所定の値が選ばれる。監視開始日時、監視期間、監視間隔は、他の選び方をとることもできる。それらの値がデータ更新頻度監視要求153のパラメータ中に含まれるようにし、単にパラメータを更新頻度監視情報テーブル4002に記憶するようにしてもよい。このようにすれば、クライアント識別子やデータ識別子で識別されるデータ毎に監視開始日時、監視期間、監視間隔を変更して、監視内容に柔軟性を持たせることができる。更新頻度監視情報テーブル4002に記憶されている1つのデータについて監視開始日時になると、データ更新頻度監視手段104はサーバ120から監視対象データに対する情報を取得する矢印154。取得する情報は、データそのもの、あるいはそのデータの更新日時情報である。データそのものを取得する場合、以前のデータと内容を比較し、変化していたら更新があったとみなす。この場合、以前のデータは更新頻度監視情報テーブル4002に記憶しておく図示せず。また、データの更新日時情報を取得する場合、以前のデータ更新日時情報と比較し、変化していたら更新があったとみなす。この場合、以前のデータは更新頻度監視情報テーブル4002に記憶しておく図示せず。更新があった場合、更新頻度監視情報テーブル4002の更新回数を増分する。更新頻度監視情報テーブル4002に記憶されている1つのデータについて監視期間が過ぎると、データ更新頻度監視手段104は更新頻度監視情報テーブル4002から当該データに対するデータ更新頻度情報155を出力し、キャッシング判定手段102に送る。データ更新頻度情報155にはクライアント識別子、データ識別子、監視期間、監視間隔、及び更新回数の各情報が含まれる。監視期間、監視間隔、更新回数の代わりに、それらの情報を総合して得られる更新発生比率監視を行った回数に対する更新回数の割合。更新回数/監視期間/監視間隔で表される数値を含んでもよい。データ更新頻度情報155をキャッシング判定手段102に送り終わると、更新頻度監視情報テーブル4002から当該データに関する情報を削除する。以上のデータ更新監視は、クライアント識別子とデータ識別子の組み合わせで識別されるデータの単位で行われる。従って、データ識別子が同じであっても、更新頻度監視情報テーブル4002上では異なるデータとして扱われる。例えば、監視開始日時、監視間隔が異なれば、監視を行うタイミングは異なってくる。以上のデータ更新監視は、データ更新頻度監視手段104が行う動作として説明してきたが、前述したように、1つのCPU201がキャッシュ制御手段101とデータ更新頻度監視手段104を兼ねることもあり得る。その場合は、キャッシュ制御手段101とデータ更新頻度監視手段104に各々相当するソフトウェアが異なるスレッドで動作することによって、両者の動作を実現できる。以上の手順では、一旦監視が開始されると、監視期間が経過するまで監視が継続される。しかし、前述したように、キャッシュテーブル4001中のデータは削除されることがあり得る。削除されると監視が無駄になる。それを回避するためには、監視を中止させるメッセージがキャッシュ制御手段101からデータ更新頻度監視手段104に送られるようにすればいい。つまり、キャッシュ制御手段101がキャッシュテーブル4001中のデータを削除する時に、データ更新頻度監視中止要求図示せずをデータ更新頻度監視手段104に送り、それを受けたデータ更新頻度監視手段104は監視を中止する。C.利用頻度監視動作データ利用頻度監視要求156を受けたデータ利用頻度監視手段103は、データ利用頻度監視要求156が対象とするデータを第1のクライアント110aが利用する頻度を監視する。以下、その動作について図1と、データ利用頻度監視手段103の動作手順を説明する図5のフローチャートを用いて説明する。データ利用頻度監視手段103は、データ利用頻度監視要求156を受け取るS501と、そのパラメータであるクライアント識別子とデータ識別子の組が図4cに示す利用頻度監視情報テーブル4003に記憶されているかどうかを判定するS502。記憶されていなければ、パラメータの組を記憶するS503。利用頻度監視情報テーブル4003は、データ利用頻度監視手段103内の図示しない記憶部あるいは記憶部105aに記憶される。この時、要求対象データに対する監視開始日時、監視期間も利用頻度監視情報テーブル4003に設定するS504。監視開始日時には、データ利用頻度監視要求156を受けた日時を設定する。監視期間には所定の値を設定する。監視期間はデータ利用頻度監視要求156のパラメータ中に含まれるようにし、単にパラメータを利用頻度監視情報テーブル4003に記憶するようにしてもよい。このようにすれば、クライアント識別子やデータ識別子で識別されるデータ毎に監視期間を変更して、監視内容に柔軟性を持たせることができる。S504の後、要求対象データに対する利用回数1を利用頻度監視情報テーブル4003に設定してS505、利用頻度監視動作を終了する。一方、S502の判定の結果、パラメータの組が利用頻度監視情報テーブル4003に記憶されている場合は、要求対象データに対する利用回数を増分するS506。利用頻度監視情報テーブル4003に記憶されている1つのデータについて監視期間が過ぎると、データ利用頻度監視手段103は利用頻度監視情報テーブル4003から当該データに対するデータ利用頻度情報157を出力し、キャッシング判定手段102に送る。データ利用頻度情報157にはクライアント識別子、データ識別子、監視期間、利用回数の各情報が含まれる。監視期間、利用回数の代わりに、それらの情報を総合して得られる利用比率監視期間に対する利用回数の割合。利用回数/監視期間で表される数値を含んでもよい。データ利用頻度情報157をキャッシング判定手段102に送り終わると、利用頻度監視情報テーブル4003から当該データに関する情報を削除する。以上のデータ利用監視は、クライアント識別子とデータ識別子の組み合わせで識別されるデータの単位で行われる。従って、データ識別子が同じであっても、利用頻度監視情報テーブル4003上では異なるデータとして扱われる。以上のデータ利用監視は、データ利用頻度監視手段103が行う動作として説明してきたが、前述したように、1つのCPU201がキャッシュ制御手段101とデータ利用頻度監視手段103を兼ねることもあり得る。この場合、利用頻度を1に設定したり増分したりする手順についてはシングルスレッドでも実現可能である。S309に続いて図5のシーケンスが実行されればよい。監視期間が過ぎた場合の手順については、タイマイベントを利用するなどして、キャッシュ制御手段101とデータ利用頻度監視手段103に各々相当するソフトウェアが異なるスレッドで動作することによって、両者の動作を実現できる。以上の手順では、一旦監視が開始されると、監視期間が経過するまで監視が継続される。しかし、前述したように、キャッシュテーブル4001中のデータが削除され、監視が無駄になることがあり得る。それを回避するためには、監視を中止させるメッセージがキャッシュ制御手段101からデータ利用頻度監視手段103に送られるようにすればよい。つまり、キャッシュ制御手段101がキャッシュテーブル4001中のデータを削除する時に、データ利用頻度監視中止要求図示せずをデータ利用頻度監視手段103に送り、それを受けたデータ利用頻度監視手段103は監視を中止する。D.キャッシング判定動作データ更新頻度情報155とデータ利用頻度情報157を受けたキャッシング判定手段102は、対象データをキャッシングすべきかどうかを判定する。以下、キャッシング判定動作について説明する。データ更新頻度情報155とデータ利用頻度情報157は、各々、監視開始日時から監視期間が経過した時点でキャッシング判定手段102に送られる。同一データに対する各々の監視開始日時と監視期間は同じであることが望ましいが、それに限定されるわけではない。監視開始日時と監視期間を同じに設定したとしても、ハードウェアやCPU201の動作タイミングによって、データ更新頻度情報155とデータ利用頻度情報157をキャッシング判定手段102が受け取るタイミングは異なってくる。従って、同一データに対するそれらの頻度情報のうち、どちらが先に来てもよいように、先に来た頻度情報を記憶しておく必要がある。記憶した頻度情報と後から来た頻度情報をクライアント識別子とデータ識別子でマッチングする。マッチングが取れたら、マッチングが取れたデータ更新頻度情報155の監視期間、監視間隔、更新回数から前述の更新発生比率を求める。データ更新頻度情報155の中に更新発生比率が入っている場合は、そのまま使えばよい。また、マッチングが取れたデータ利用頻度情報157の監視期間、利用回数から前述の利用比率を求める。データ利用頻度情報157の中に利用比率が入っている場合は、そのまま使えばよい。次に、キャッシング判定手段102は、更新頻度を意味する更新発生比率と利用頻度を意味する利用比率を比較する。大まかに言って、利用頻度に比べて更新頻度が高ければ、そのデータは相対的に更新頻度が高いと見なして、キャッシュしないと判断する。その判断の方法は様々なものを採用し得る。更新頻度が高いかどうかを判定式によって判断するとする。a利用比率<更新発生比率という判定式を用いる場合や、更新発生比率ではなく、更新比率=更新回数/監視期間を使い、b利用比率<更新比率という判定式を用いる場合が考えられる。更新発生比率は監視を行った回数に対する更新回数の割合であり、例えば、A-1更新回数12回、監視期間24時間、監視間隔2時間の場合と、A-2更新回数24回、監視期間24時間、監視間隔1時間の場合とでは、更新発生比率は1で同じである。A-1の場合であっても、もし監視間隔を1時間にしたら、更新回数24回が観測される可能性はある。A-1の場合、監視間隔の度に必ず更新されていることが観測されるというだけで、実際の更新間隔はより短いかもしれない。監視間隔を1時間にしても、その度に更新されることはあり得る。このように考える場合、更新発生比率は単位時間あたりの更新回数、すなわち更新比率と見なしてよいということになり、判定式として前述したaを採用し得る。一方、更新発生比率は更新比率と同じとは見なさないという考え方もある。A-1において、監視間隔を1時間にしても、更新回数は12回のままかもしれない。この考え方の場合、利用頻度と比較すべき値は更新発生比率ではなく、更新比率になる。A-1の更新比率は毎時0.5回、A-2の更新比率は毎時1回となる。判定式としては前述したbを用いる。前述したaやbのように、利用頻度と更新頻度を単純に比較する方法だけでなく、所定の定数を頻度値に乗じたり、加えたりしたものを比較する方法も考えられる。利用比率x、更新発生比率yとすると、cxd<yを判定式として用いる方法である。定数cやdの値としては、所定の値を用いることができる他、クライアント110毎、データ毎に変えることもできる。前述したのと同様に、パラメータ化して、キャッシュ制御手段101から指定する。以上のように、利用頻度と更新頻度を比較し、データをキャッシュすべきかどうかを判定する。判定の結果であるキャッシング判定結果情報158がキャッシュ制御手段101に送られる。キャッシング判定結果情報158は、クライアント識別子、データ識別子、キャッシング可否情報を含む。相対的に更新頻度が高いと判定されれば、キャッシング可否情報はキャッシング可となる。低いと判定されればキャッシュ不可となる。E.キャッシング判定結果に基づくキャッシュ制御動作キャッシング判定結果情報158を受けたキャッシュ制御手段101のキャッシュ制御手順を図6のフローチャートを用いて説明する。キャッシング判定結果情報158を受けるS601と、クライアント識別子とデータ識別子から、該当データの内容がキャッシュテーブル4001内に存在するかどうかを判定するS602。この判定の結果、存在しなければ手順を終了する。キャッシュテーブル4001に格納されたデータが増えていき、格納データサイズがキャッシュテーブル4001の最大容量に達すると、新たなデータをキャッシュするために、古いデータが削除される。従って、キャッシュ制御手段101が監視要求を行ってからキャッシング判定結果情報158を受け取るまでに、データがキャッシュテーブル4001から削除されていることがあり得る。そのためにS602の判定が必要となる。該当データがキャッシュテーブル4001内に存在する場合、次に、キャッシング判定結果情報158中のキャッシング可否情報がキャッシング可であるかどうかを判定するS603。キャッシング可である場合は、そのままキャッシングを続けてよいので、キャッシュ制御動作を終了する。一方、キャッシング不可である場合は、キャッシュテーブル4001から該当データの内容を削除する。つまり、キャッシュテーブル4001中の該当データに対応するデータ内容フィールドを空にするS604。最後に、該当データに対応するキャッシュ不可フラグをオンにしてS605、キャッシュ制御動作を終了する。以上、データ取得から始まって、更新頻度監視、利用頻度監視、キャッシング判定、キャッシュ制御の各動作について説明した。前述の動作では、一旦キャッシュ可不可が決定されたら変更されない。しかし、データの相対的な更新頻度は常に一定というわけではなく、上昇や下降はあり得る。そのような状況に対応する場合の動作を以下に説明する。まず、キャッシュテーブル4001の構造として、前述のフィールドに加え、キャッシュ有効期限フィールドを設ける。図3のフローチャートのS307でデータをキャッシュテーブル4001に格納したとき、キャッシュ有効期限フィールドを設定する。例えば、現在日時から所定の日数あるいは時間が経過した時点を有効期限とする。キャッシュ制御手段101はキャッシュ有効期限を監視し、有効期限に達したデータについては削除する。次回データ取得要求が行われたとき、そのデータはキャッシュに存在しないので、初期状態と同様の状態となり、再度更新頻度監視と利用頻度監視が実行される。以上の手順は、キャッシュされた状態で相対的な更新頻度が上昇したためにキャッシュ不可に変更したい状況に対応することができる。次に、キャッシュテーブル4001の構造として、前述のフィールドに加え、キャッシュ不可見直し日時フィールドを設ける。図6のフローチャートのS605でデータに対応するキャッシュ不可フラグをオンにしたとき、キャッシュ不可見直し日時フィールドを設定する。例えば、現在日時から所定の日数あるいは時間が経過した時点を見直し日時とする。キャッシュ制御手段101はキャッシュ不可見直し日時を監視し、見直し日時に達したデータについては削除する。次回データ取得要求が行われたとき、そのデータはキャッシュに存在しないので、初期状態と同様の状態となり、再度更新頻度監視と利用頻度監視が実行される。以上の手順は、キャッシュ不可状態で相対的な更新頻度が下がったためにキャッシュ可に変更したい状況に対応することができる。前述したキャッシュ有効期限フィールドとキャッシュ不可見直し日時フィールドは、意味が異なるものの、同時には使用せず、使用方法が排他的であるので、2つのフィールドを1つのフィールドで兼ねてもよい。前述の手順では、キャッシング判定手段102がキャッシング不可と判定した場合にキャッシュデータを削除していた図6のS604。キャッシング判定手段102が判定結果を出す前にデータはキャッシュされていることがその前提にあった。本発明はこの手順にとどまるものではない。キャッシング判定手段102が判定結果を出す前はデータをキャッシュしないでおき、キャッシング判定手段102がキャッシング可と判定した場合にデータをキャッシュすることも可能である。以下、その手順について述べる。図7のフローチャートを参照しながらキャッシュ制御手段101のデータ取得手順を説明する。図7は図3の変形であり、ここで説明しない前提条件は図3で説明したものと同一とする。キャッシュ制御手段101は、第1のクライアント110aからデータ取得要求151を受けるS701。キャッシュ制御手段101は、クライアント識別子とデータ識別子から要求されたデータを識別し、該当するデータに対応するキャッシング判定済みフラグがオンになっているかどうかを判定するS702。キャッシュ判定済みフラグは、そのデータに対してキャッシング判定手段102がキャッシング判定を既に行ったかどうかを表すフラグである。キャッシング判定済みフラグは図示しないが、キャッシュテーブル4001に格納されているものとし、それを見て判定する。キャッシング判定済みフラグをオンにする手順については後述する。キャッシング判定済みフラグがオンになっていない場合、キャッシュ制御手段101はサーバ120に対しデータ取得要求152を行うS703。データ取得要求152を受けたサーバ120は要求されたデータを返す矢印159。返されたデータをキャッシュ制御手段101は取得するS704。キャッシュ制御手段101は、取得したデータ160を第1のクライアント110aに返すS705。次に、キャッシュ制御手段101は、当該データに関する更新頻度監視を要求済みかどうかを判定するS706。まだ一度も要求済みでない場合、キャッシュ制御手段101は、データ更新頻度監視手段104に対し、そのデータに関するデータ更新頻度監視要求153を要求するS707。要求した後は、図示しないがフラグセット等の手段により、当該データに関する更新頻度監視を要求済みとする。これとS706の判定ステップを設けることによって、更新頻度監視要求済みだがキャッシング判定済みでないという条件において、同一データに対するデータ取得要求があった場合に、データ更新頻度監視要求153を重複して行ってしまうことが防止できる。最後に、キャッシュ制御手段101は、データ利用頻度監視手段103に対し、そのデータに関するデータ利用頻度監視要求156を要求してS708、データ取得手順を終了する。一方、S702においてキャッシング判定済みフラグがオンになっていると判定された場合、キャッシュ制御手段101は、該当するデータに対応するキャッシュ不可フラグがオンになっているかどうかを判定するS709。キャッシュ不可フラグがオンになっていない場合、該当するデータの内容がキャッシュテーブル4001内に存在するかどうかを判定するS710。データ内容がキャッシュテーブル4001内に存在しない、つまりまだキャッシュされていない場合は、キャッシュ制御手段101はサーバ120に対しデータ取得要求152を行うS711。データ取得要求152を受けたサーバ120は要求されたデータを返す矢印159。キャッシュ制御手段101は返されたデータを取得するS712。次いで、キャッシュ制御手段101は、取得したデータを、キャッシュテーブル4001に格納するS713。一方、S710で、データ内容がキャッシュテーブル4001内に存在すると判定された場合、キャッシュ制御手段101はキャッシュテーブル4001からデータを読み出すS716。S713またはS714の次に、キャッシュ制御手段101は取得したデータ160を第1のクライアント110aに返すS714。最後に、キャッシュ制御手段101は、データ利用頻度監視手段103に対し、そのデータに関するデータ利用頻度監視要求156を要求してS715、データ取得手順を終了する。また、S709でデータに対応するキャッシュ不可フラグがオンになっていると判定された場合、キャッシュ制御手段101は、サーバ120へのデータ取得要求を行うS717。次いで、サーバ120からのデータ取得S718、第1のクライアント110aへのデータ返戻S719を行い、データ取得手順を終了する。次に、キャッシング判定結果情報158を受けたキャッシュ制御手段101のキャッシュ制御手順を図8のフローチャートを用いて説明する。最初にキャッシング判定結果情報158を受けるS801。次に、キャッシング判定結果情報158中のキャッシング可否情報がキャッシング可であるかどうかを判定するS802。キャッシング可である場合は、該当データに対応するキャッシュ不可フラグをオフにするS803。キャッシング不可である場合は、該当データに対応するキャッシュ不可フラグをオンにするS805。最後に、該当データに対応するキャッシング判定済みフラグをオンにしてS804、終了する。以上の手順により、第1のクライアント110aの初回データ取得要求時にはキャッシュしない。そして、キャッシング判定手段102がデータを記憶すべきと判定した場合に、次回のデータ取得要求時からサーバ120から取得したデータをキャッシュすることが可能になる。以上、キャッシュ装置100、クライアント110、サーバ120がネットワークで接続された構成のキャッシュシステムの実施形態について説明したが、本発明はこれにとどまるものではない。例えば、キャッシュ装置100の手段や機能がクライアント110の中に入っても、サーバ120の中に入ってもよい。キャッシュ装置100の手段や機能がクライアント110の中に入ったときの実施形態を、以下の第2の実施形態として説明する。第2の実施形態キャッシュ装置100の手段や機能がクライアント110の中に入ったときの構成を図9のブロック図で示す。図1と比較すると、キャッシュ制御手段101にデータ取得要求を行う主体が第1のクライアント110aからアプリケーション301に変わっている。図1を用いた説明では、第1のクライアント110aとキャッシュ制御手段101との間の通信はネットワークを用いた通信であった。図9においては、アプリケーション301を実行するハードウェア手段とキャッシュ制御手段101がネットワークで接続されているならば、同様にネットワークを用いて通信することが可能である。アプリケーション301とキャッシュ制御手段101が同一のCPU201で構成されているならば、CPU201の上で走るオペレーティングシステムOSが提供するプロセス間通信方法を用いて通信することが可能である。もしくは、キャッシュ制御手段101が提供するAPIApplicationProgrammingInterfaceをアプリケーション301が呼び出すことによって通信が可能である。図9では、個々のクライアント110にキャッシュ装置100の手段や機能が埋め込まれた構成をとるので、キャッシュ制御の際にクライアント識別を行う必要はない。キャッシュ制御手段101や他のキャッシュを制御するための他の手段にとって、それらを含む装置であるクライアント110あるいはキャッシュ制御手段101にアクセスするアプリケーション301が唯一のクライアントと判断される。したがって、図9の構成では、第1の実施形態で説明したクライアント識別やそれを行うためのクライアント識別子は不要となる。データ識別子だけでデータの識別が可能ということである。キャッシュ制御手段101にアクセスするアプリケーション301が複数存在し、個別にキャッシュを管理したいのであれば、前述のクライアント識別と同様にアプリケーション識別を行えばよい。クライアント識別子の代わりにアプリケーション識別子が導入されることになる。第3の実施形態キャッシュ装置100の手段や機能がサーバ120の中に入ったときの実施形態を第3の実施形態として説明する。第3の実施形態の構成を図10のブロック図に示す。図1と比較して新たな構成要素は、サーバ120に含まれる記憶手段314、記憶部314aである。記憶部314aにはオリジナルな全データが格納される。キャッシュデータを記憶する記憶部105aと同一のハードウェア手段で構成することも可能である。データ取得要求152とその返事矢印159は、キャッシュ制御手段101による記憶部314aの読み出し処理になる。更新を監視するためのデータ情報取得154は、データ更新頻度監視手段104による記憶部314aの読み出し処理になる。図1と異なり、データ更新頻度監視手段104がサーバ120内に組み込まれた分、更新頻度監視処理にかかる手間や時間が削減される。第4の実施形態第4の実施形態では、キャッシュ装置100の手段や機能がクライアント110の中に入ったときの、第2の実施形態とは異なる実施形態について説明する。第4の実施形態の構成を図11のブロック図で示す。以下、第1の実施形態並びに第2の実施形態との相違点を中心に説明する。図11において、図1並びに図9と異なるのは、データ更新頻度監視手段104がないことである。その代わり、第1のクライアント110aはデータ更新頻度監視要求送信手段401とデータ更新頻度情報受信手段402を備える。サーバ120に関しては、図1と図9では構成要素を明確にしてこなかったが、図11ではデータ更新頻度監視手段311、記憶手段314、記憶部314a、データ更新頻度監視要求受信手段411、データ更新頻度情報送信手段412を備える。以下、第4の実施形態の動作について説明する。アプリケーション301がキャッシュ制御手段101に対してデータ取得要求151を行ったとき、大まかに言えば、キャッシュ制御手段101では図3のフローチャートの手順が実行される。但し、サーバ120においては、データ更新頻度監視手段104がないので、S308の処理は行わない。その代わり、データ更新頻度監視要求153のパラメータとして渡されていたサーバアクセスアドレスは、データ利用頻度監視要求矢印156、S309のパラメータとともに渡される。データ利用頻度監視手段103がデータ利用頻度監視要求156を受けると、第1の実施形態で説明したC.利用頻度監視動作の動作を行うとともに、データ更新頻度監視要求送信手段401に対し、データ更新頻度監視要求451を送る。データ更新頻度監視要求451には、データ識別子、サーバアクセスアドレスが含まれる。監視関連のパラメータである監視開始日時、監視期間、監視間隔を含んでもよい。データ更新頻度監視要求451を受けたデータ更新頻度監視要求送信手段401は、サーバアクセスアドレスに基づき、サーバ120にアクセスする。そして、サーバ120に対してデータ更新頻度監視要求452を送る。データ更新頻度監視要求452にはデータ識別子が含まれる。データ更新頻度監視要求451に監視関連パラメータが含まれるなら、それもデータ更新頻度監視要求452に含まれる。サーバ120のデータ更新頻度監視要求受信手段411は、データ更新頻度監視要求452を受けると、データ更新頻度監視要求453をデータ更新頻度監視手段311に送る。データ更新頻度監視要求453にはデータ識別子の他、第1の実施形態で説明したクライアント識別子が含まれる。データ更新頻度監視要求受信手段411は、どのクライアント110が接続してきたのかを判別し、接続してきた第1のクライアント110aを識別するためのクライアント識別子をデータ更新頻度監視要求453に追加する。または、キャッシュ制御手段101がクライアント識別子を生成する。その上で、データ利用頻度監視要求156、データ更新頻度監視要求451、データ更新頻度監視要求452、データ更新頻度監視要求453のパラメータとしてクライアント識別子が渡されるようにしてもよい。なお、第4の実施形態におけるクライアント識別子は、単に第1のクライアント110aを識別するだけでなく、後でサーバ120から第1のクライアント110aに接続するためのクライアントアクセスアドレスを含む。データ更新頻度監視要求452に監視関連パラメータが含まれるなら、それもデータ更新頻度監視要求453に含まれる。データ更新頻度監視要求453を受けたデータ更新頻度監視手段311は、第1の実施形態のB.更新頻度監視動作で示したように、パラメータを更新頻度監視情報テーブル4002に格納する。データ更新頻度監視要求453に監視関連パラメータが含まれないならば、所定の監視開始日時、監視期間、監視間隔が更新頻度監視情報テーブル4002に格納される。そして、データ更新頻度監視手段311は第1の実施形態B.更新頻度監視動作と同様の更新頻度監視動作を行う。記憶部314a上の監視対象のデータの内容を見て、更新されているか否かを判断する。あるデータについて監視期間が過ぎると、データ更新頻度監視手段311は更新頻度監視情報テーブル4002からそのデータに対するデータ更新頻度情報454を生成し、データ更新頻度情報送信手段412に送る。データ更新頻度情報454にはクライアント識別子、データ識別子、監視期間、監視間隔、及び更新回数の各情報が含まれる。監視期間、監視間隔、更新回数の代わりに、それらの情報を総合して得られる更新発生比率を含んでもよい。データ更新頻度情報454を受けたデータ更新頻度情報送信手段412は、クライアント識別子からクライアントアクセスアドレスを取得し、第1のクライアント110aに接続する。そして、第1のクライアント110aにデータ更新頻度情報455を送る。データ更新頻度情報455は、データ識別子、監視期間、監視間隔、及び更新回数の各情報を含む。データ更新頻度情報454が更新発生比率を含むならそれを含む。第1のクライアント110aのデータ更新頻度情報受信手段402は、データ更新頻度情報455を受けると、データ更新頻度情報456としてキャッシング判定手段102に送る。利用頻度監視動作や、キャッシング判定動作、キャッシング判定結果に基づくキャッシュ制御動作に関しては、第1の実施形態と同様である。第4の実施形態では、更新頻度監視動作がサーバ120内で行われるので、監視動作中はネットワーク通信が発生しないという効果がある。この方式は、モバイル端末等、ネットワーク通信を常に行えるとは限らない状況で、より大きい効果を持つ。また、第1のクライアント110a内に更新頻度監視情報テーブル4002が不要で、更新頻度監視に関する動作負荷も軽減されるという効果がある。第1のクライアント110aはサーバ120に比較して記憶部105aやCPU201のリソースが低レベルであるので、メリットになる。第5の実施形態第5の実施形態では、キャッシュ装置100の手段や機能がクライアント110の中に入ったときの、第2の実施形態や第4の実施形態とは異なる実施形態について説明する。第5の実施形態の構成を図12のブロック図で示す。以下、第1の実施形態、第2の実施形態、並びに第4の実施形態との相違点を中心に説明する。図12が図1、図9、並びに図11と異なるのは、第1のクライアント110aがデータ更新頻度判定基準情報生成手段302、データ更新頻度判定基準情報送信手段303、データ更新頻度判定結果情報受信手段304を含む点である。また、サーバ120がデータ更新頻度判定基準情報受信手段312とデータ更新頻度判定結果情報送信手段313を含む点が図11と異なる。以下、第5の実施形態の動作について説明する。アプリケーション301がキャッシュ制御手段101に対しデータ取得要求151を行ったとき、大まかに言えば、キャッシュ制御手段101では、図3のフローチャートの手順が実行される。但し、データ更新頻度監視手段104がないので、S308の処理は行わない。その代わり、データ更新頻度監視要求153のパラメータとして渡されていたサーバアクセスアドレスは、データ利用頻度監視要求矢印156、S309のパラメータとともに渡される。データ利用頻度監視手段103がデータ利用頻度監視要求156を受けると、第1の実施形態C.利用頻度監視動作において図5を用いて説明したような利用頻度監視動作を行う。利用頻度監視動作の結果は利用頻度監視情報テーブル4003に格納される。監視期間が過ぎると、利用頻度監視情報テーブル4003に格納された情報に基づき、データ利用頻度監視手段103が利用比率を計算する。そして、それとデータ識別子とサーバアクセスアドレスを含む利用比率情報351をデータ更新頻度判定基準情報生成手段302に送る。利用比率情報351を受けたデータ更新頻度判定基準情報生成手段302は、含まれる利用比率を元に、それ以上ならば相対的に更新頻度が高いと判定できる更新発生比率もしくは更新比率を求める。この更新発生比率や更新比率は後で更新頻度を判定するための閾値として働くため、更新頻度判定基準情報と呼ぶことにする。データ更新頻度判定基準情報生成手段302は、求めた更新頻度判定基準情報と、データ識別子、サーバアクセスアドレスを含むデータ更新頻度判定基準情報352をデータ更新頻度判定基準情報送信手段303に送る。データ更新頻度判定基準情報352に監視関連のパラメータである監視開始日時、監視期間、監視間隔を含んでもよいことは第4の実施形態と同様である。以降は、監視関連パラメータは含まないものとして説明する。データ更新頻度判定基準情報352を受けたデータ更新頻度判定基準情報送信手段303は、サーバアクセスアドレスに基づき、サーバ120にアクセスする。そして、サーバ120に対してデータ更新頻度判定基準情報353を送る。データ更新頻度判定基準情報353には更新頻度判定基準情報とデータ識別子が含まれる。サーバ120のデータ更新頻度判定基準情報受信手段312は、データ更新頻度判定基準情報353を受けると、データ更新頻度判定基準情報354をデータ更新頻度監視手段311に送る。データ更新頻度判定基準情報354には更新頻度判定基準情報とデータ識別子の他、第1の実施形態で説明したクライアント識別子が含まれる。データ更新頻度判定基準情報受信手段312は、どのクライアント110が接続してきたのかを判別し、接続してきた第1のクライアント110aを識別するためのクライアント識別子をデータ更新頻度判定基準情報354に追加する。または、第4の実施形態で説明したように、キャッシュ制御手段101がクライアント識別子を生成し、それがメッセージのパラメータとして渡されるようにしてもよい。なお、クライアント識別子は、単に第1のクライアント110aを識別するだけでなく、後でサーバ120から第1のクライアント110aに接続するためのクライアントアクセスアドレスを含む。データ更新頻度判定基準情報354を受けたデータ更新頻度監視手段311は、第1の実施形態のB.更新頻度監視動作で示したように、パラメータを更新頻度監視情報テーブル4002に格納する。第5の実施形態の場合、更新頻度監視情報テーブル4002に、更新頻度判定基準情報を格納するフィールドを設けるものとする。データ更新頻度判定基準情報354に監視関連パラメータが含まれないならば、所定の監視開始日時、監視期間、監視間隔が更新頻度監視情報テーブル4002に格納される。そして、データ更新頻度監視手段311は第1の実施形態のB.更新頻度監視動作と同様の更新頻度監視動作を行う。記憶部314a上の監視対象のデータの内容を見て、更新されているか否かを判断する。あるデータについて監視期間が過ぎると、データ更新頻度監視手段311は更新頻度監視情報テーブル4002からそのデータに対する更新発生比率または更新比率を計算する。計算の結果、得た値を更新頻度監視情報テーブル4002に格納された更新頻度判定基準情報と比較し、得た値の方が大きければ、更新頻度高と判定する。そうでなければ更新頻度低と判定する。この判定結果と、クライアント識別子、データ識別子からなるデータ更新頻度判定結果情報355をデータ更新頻度監視手段311はデータ更新頻度判定結果情報送信手段313に送る。データ更新頻度判定結果情報355を受けたデータ更新頻度判定結果情報送信手段313は、クライアント識別子からクライアントアクセスアドレスを取得し、第1のクライアント110aに接続する。そして第1のクライアント110aにデータ更新頻度判定結果情報356を送る。データ更新頻度判定結果情報356は、判定結果とデータ識別子を含む。第1のクライアント110aのデータ更新頻度判定結果情報受信手段304はデータ更新頻度判定結果情報356を受けると、データ更新頻度判定結果情報357としてキャッシング判定手段102に送る。キャッシング判定手段102は、データ更新頻度判定結果情報357に含まれる判定結果が更新頻度高であればデータ識別子が識別するデータに対してキャッシング不可と判定する。更新頻度低であればキャッシング可と判断する。この後のキャッシング判定動作や、利用頻度監視動作、キャッシング判定結果に基づくキャッシュ制御動作に関しては、第1の実施形態と同様である。第5の実施形態では、利用頻度監視動作が終了したときの利用頻度情報をキャッシング判定手段102が記憶しておく必要がなくなる、キャッシング判定手段の判定処理の動作負荷が軽減されるという効果がある。以上、実施形態に基づき本発明を説明してきた。本発明は、普段はキャッシュを使うものの、相対的に更新頻度が高いデータについては手間をかけずに最新データを取得したいという用途に適する。例えば、モバイル端末等では、ネットワーク通信に時間がかかる、あるいはネットワーク通信が出来ない場合がある。そのような機器ではなるべくデータをキャッシュしたいという要求が高い。しかし、あるデータについては相対的な更新頻度が高いので、最新データにアクセスするにはキャッシュではなくデータのオリジナルのサーバにアクセスする必要が生じる。このとき、従来技術によくあるように、キャッシュアクセスからサーバアクセスへの切り替えを、ユーザが手動で行うのは手間がかかる。本発明はこのような状況において手間をかけずに最新データを取得できるという効果を持つ。その他の実施形態また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、前述した実施形態の機能を実現するソフトウェアコンピュータプログラムを、ネットワーク又は各種のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給する。そして、そのシステム或いは装置のコンピュータまたはCPUやMPU等がプログラムを読み出して実行する処理である。