"第1の部材と第2の部材を連結させる連結構造であって、前記第1の部材は、基材と該基材の周縁の一部に沿って支承される周縁部材とを含み、前記基材は、前記周縁部材を支承する支承手段と前記周縁部材の動作を固定する固定手段を備え、前記支承手段は、前記周縁部材と前記基材との隙間が可変となるように前記周縁部材を動作可能な状態で前記基材に支承させ、前記周縁部材が前記基材に接近して前記固定手段により固定された状態で形成される隙間を第1の隙間とし、前記固定手段が固定を解除されて前記周縁部材が移動した状態で形成される隙間を第2の隙間とし、前記第2の部材は被連結部材を装着させると共に、前記第1の隙間よりも大きく且つ前記第2の隙間よりも小さな塊を含み、前記塊と前記被連結部材とが第1の隙間を介して係着され、前記塊が第2の隙間から抜き出されて前記被連結部材が取り外し可能とされる、ことを特徴とする連結構造。前記支承手段は、前記周縁部材の両端部が、前記基材を横断する一つの軸の両端に形成された軸支部に支承され、前記周縁部材が前記基材に対して搖動可能とされている支承手段である、ことを特徴とする請求項1に記載の連結構造。前記支承手段は、前記周縁部材の両端部の所定長の部分が平行に筋状に延びるスライド支承部とされ、前記基材の外縁には平行に筋状に延びる被スライド支承部が形成され、前記スライド支承部が前記被スライド支承部に沿って摺動可能とされている支承手段である、ことを特徴とする請求項1に記載の連結構造。前記固定手段は、前記周縁部材の先方近傍におけるいずれかの位置に当接して前記周縁部材を固定する固定部材を含み、前記固定部材が基材の表面方向に沿って移動する固定手段である、ことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の連結構造。前記固定手段は、前記周縁部材の基部近傍のいずれかの位置に当接して、前記周縁部材がスライドしないように固定する固定部材を含み、前記固定部材が、前記周縁部材がスライドする方向と交差する方向に前記基材に差し込まれる固定手段である、ことを特徴とする請求項3に記載の連結構造。第1の部材と第2の部材を連結させる連結構造であって、前記第1の部材は、基材と、基材の周縁の一部に沿って第2の隙間をあけて固定される周縁部材と、第2の隙間に差し込まれる塞ぎ部材と、前記塞ぎ部材の動作を固定する固定手段とを含み、前記塞ぎ部材が前記第2の隙間に差し込まれて第1の隙間が形成されて、前記第2の部材は被連結部材を装着させると共に、前記第1の隙間よりも大きく且つ前記第2の隙間よりも小さな塊を含み、前記塊と前記被連結部材とが前記第1の隙間の状態で連結され、前記塊が前記第2の隙間の状態で抜き出されて前記被連結部材が取り外し可能とされる、ことを特徴とする連結構造。前記固定手段は、前記塞ぎ部材又は前記周縁部材の少なくともいずれかに弾発機構が備えられ、前記弾発機構が有する弾発力よりも大きな力で、前記塞ぎ部材が前記周縁部材に嵌め込まれる方向に沿って前記塞ぎ部材を押圧して、前記塞ぎ部材が嵌め込み又は抜き出し可能とされ、前記第1の隙間の状態において、前記弾発機構の弾発作用により前記塞ぎ部材が前記周縁部材に固定される固定手段である、ことを特徴とする請求項6に記載の連結構造。前記第2の部材が湾曲された部材であって、その先端に前記塊が形成され他端に被連結部材が装着される、ことを特徴とする請求項1乃至請求項7のいずれか1項に記載の連結構造。前記周縁部材において基材に面する側に櫛歯状に溝が形成された部分を含み、前記第2の部材に含まれている塊が紐体に連結され、該紐体の端部には被連結部材が装着され、前記塊と前記被連結部材とが前記紐体を介して前記溝を跨いで係着される、ことを特徴とする請求項1乃至請求項7のいずれか1項に記載の連結構造。キー収容体であって、請求項1乃至請求項9のいずれか1項に記載された連結構造を含む、ことを特徴とするキー収容体。本発明は、上記の点に鑑みなされたもので、容易且つ確実に部材の連結が可能で、連結されている多数の部材の中から所望の部材のみが容易に着脱可能な連結構造及びキー収容体を提供することを目的とする。本発明の第1の発明の連結構造は、第1の部材と第2の部材を連結させる連結構造であって、前記第1の部材は基材と該基材の周縁の一部に沿って支承される周縁部材とを含み、前記基材は前記周縁部材を支承する支承手段と前記周縁部材の動作を固定する固定手段を備え、前記支承手段は、前記周縁部材と前記基材との隙間が可変となるように前記周縁部材を動作可能な状態で前記基材に支承させ、前記周縁部材が前記基材に接近して前記固定手段により固定された状態で形成される隙間を第1の隙間とし、前記固定手段が固定を解除されて前記周縁部材が移動した状態で形成される隙間を第2の隙間とし、前記第2の部材は被連結部材を装着させると共に、前記第1の隙間よりも大きく且つ前記第2の隙間よりも小さな塊を含み、前記塊と前記被連結部材とが第1の隙間を介して係着され、前記塊が第2の隙間から抜き出されて前記被連結部材が取り外し可能とされていることを特徴としている。本発明の第1の発明の連結構造の構成によれば、第2の部材に含まれている塊が、第1の部材に形成される第1の隙間に係った状態で連結され、第2の部材に含まれている塊が、その大きさよりも広くなった第2の隙間を抜けて、第2の部材が第1の部材から離脱可能となる。これにより、所望の第2の部材を選択して、その部材のみを取り外すことが可能になる。ここで、基材の形状はいかなる形状でもよく、周縁部材は基材の周縁の一部に沿って伸びて支承されればよい。また、周縁部材は搖動可能に支承されてもよく、摺動可能に支承されてもよい。前記のように動作可能に支承され隙間の幅が可変とされることにより、第2の部材に含まれている塊が、第1の隙間の状態には取り外し不可能になり、第2の隙間の状態では取り外し可能になる。前記隙間に前記塊を支承させた状態で、第1の部材に含まれる周縁部材に、固定手段により前記塊を含む第2の部材を固定することが可能となる。ここで固定手段は、固定状態から容易に固定解除可能である固定手段であることが好適である。本連結構造は、被連結部材として、鍵、ベルトの一端、ネックレス等という小型物の連結に好適である。また、確実に連結されるとともに、簡易に連結解除することが求められる工事用の安全帯の端部、荷揚げロープの端部等の連結構造にも適用が可能である。本発明の第2の発明の連結構造は、前記第1の発明において、前記支承手段は、前記周縁部材の両端部が、前記基材を横断する一つの軸の両端に形成された軸支部に支承され、前記周縁部材が前記基材に対して搖動可能とされている支承手段であることを特徴としている。本発明の第2の発明の連結構造により、支承手段として周縁部材の両端部を屈曲して軸支部として軸を中心に回動する構成を採用して、周縁部材が基材に対して揺動可能とされる。周縁部材の両端部が凸部とされている場合には、軸支部が凹部とされればよい。一方、周縁部材の両端部が凹部とされている場合には、軸支部が凸部とされればよい。周縁部材が固定手段により固定された状態で第1の隙間は第2の部材の塊よりも小さな隙間であり、搖動した状態において少なくとも基材と周縁部材の間の隙間の一部に、前記塊よりも大きい第2の隙間が確保されれば足りる。前記第2の部材の塊は、周縁部材と基材の間の第2の隙間の位置で第1の部材から取り外される。搖動する支承手段により、前記基材が所定の厚さの扁平な形状の場合には、周縁部材の先方部では第2の隙間が略均一な幅となる。これにより、簡単な構造で周縁部材を接近又は離間させて、複数の第2の部材の中から所望の部材が容易に着脱可能となる。本発明の第3の発明の連結構造は、第1の発明において、前記支承手段は、前記周縁部材の両端部の所定長の部分が平行に筋状に延びるスライド支承部とされ、前記基材の外縁には平行に筋状に延びる被スライド支承部が形成され、前記スライド支承部が前記被スライド支承部に沿って摺動可能とされている支承手段であることを特徴としている。本発明の第3の発明の連結構造によれば、基材に形成された被スライド支承部に沿って、周縁部材のスライド支承部が摺動することにより、周縁部材が基材に対して往復して摺動可能となる。これにより、厚みのある基材や球体等の基材であっても、基材から周縁部材を略均一な幅で離間させて、第2の隙間を形成させることが可能である。本発明の第4の発明の連結構造は、第1から第3の発明の連結構造において、前記固定手段は、前記周縁部材の先方近傍におけるいずれかの位置に当接して前記周縁部材を固定する固定部材を含み、前記固定部材が基材の表面方向に沿って移動する固定手段であることを特徴としている。本発明の第4の発明の連結構造によれば、周縁部材が搖動される場合には周縁部材の側方に当接することにより、周縁部材が摺動する場合には、周縁部材の先方に当接することにより確実に周縁部材の動作を固定することが可能である。本発明の第5の発明の連結構造は、第3の発明の連結構造において、前記固定手段は、前記周縁部材の基部近傍のいずれかの位置に当接して、前記周縁部材がスライドしないように固定する固定部材を含み、前記固定部材が、前記周縁部材がスライドする方向と交差する方向に前記基材に差し込まれる固定手段であることを特徴としている。本発明の第5の発明の連結構造によれば、周縁部材の先方部に固定部材が不要であり、基材に面した周縁部材の先方部の全域に第2の部材が連結可能である。本発明の第6の発明の連結構造は、第1の部材と第2の部材を連結させる連結構造であって、前記第1の部材は、基材と、基材の周縁の一部に沿って第2の隙間をあけて固定される周縁部材と、第2の隙間に差し込まれる塞ぎ部材と、前記塞ぎ部材の動作を固定する固定手段とを含み、前記塞ぎ部材が前記第2の隙間に差し込まれて第1の隙間が形成されて、前記第2の部材は被連結部材を装着させると共に、前記第1の隙間よりも大きく且つ前記第2の隙間よりも小さな塊を含み、前記塊と前記被連結部材とが第1の隙間の状態で連結され、前記塊が第2の隙間の状態で抜き出されて前記被連結部材が取り外し可能とされることを特徴としている。本発明の第6の発明の連結構造によれば、基材に周縁部材が固定されている。塞ぎ部材が基材と周縁部材がなす第2の隙間に差し込まれて第1の隙間をなす。これにより、少ない部品で基材を構成して周縁部材を動作させないで第2の部材が第1の部材に連結可能となる。ここで、塞ぎ部材が第2の隙間を塞ぎ又は開く動作は、搖動又は摺動のいずれの動作によってもよい。基材とは構造的に分離している塞ぎ部材を、第2の隙間を貫通するように嵌め込んでもよい。本連結構造は、第1の発明と同様に様々な物の連結に適用可能である。本発明の第7の発明は、第6の発明の連結構造において、前記固定手段は、前記塞ぎ部材又は前記周縁部材の少なくともいずれかに弾発機構が備えられ、前記弾発機構が有する弾発力よりも大きな力で、前記塞ぎ部材が前記周縁部材に嵌め込まれる方向に沿って前記塞ぎ部材を押圧して、前記塞ぎ部材が嵌め込み又は抜き出し可能とされ、前記第1の隙間の状態において、前記弾発機構の弾発作用により前記塞ぎ部材が前記周縁部材に固定される固定手段であることを特徴としている。本発明の第7の発明の構成によれば、塞ぎ部材又は周縁部材の少なくともいずれかに弾性を有する材料、例えば鋼材を使用することにより、それが備える弾性により変形して、簡単な操作で固定又は固定の解除が可能となる。本発明によれば、簡単な構成で動作する部品が少ない連結構造であっても操作しやすいという効果がある。本発明の第8の発明は、第1から第7の発明の連結構造において、前記第2の部材が湾曲された部材であって、その先端に前記塊が形成され他端に被連結部材が装着されることを特徴としている。本発明の第8の発明の連結構造の構成によれば、第1の部材の周縁部材への第2の部材の連結が容易となる。また、複数の第2の部材を装着させる場合において、湾曲部材の太さを第1の隙間の広さに整合させれば、連結された複数の第2の部材の並び順序が変わることがない。これにより、第2の部材が絡まることがなく、所望の鍵の選択が容易であるという効果がある。本発明の第9の発明は、第1から第7の発明の連結構造において、前記周縁部材において基材に面する側に櫛歯状に溝が形成された部分を含み、前記第2の部材に含まれている塊が紐体に連結され、該紐体の端部には被連結部材が装着され、前記塊と前記被連結部材とが前記紐体を介して前記溝を跨いで係着されることを特徴としている。本発明の第9の発明によれば、周縁部材において基材に面する側に櫛歯状の溝が形成され、第2の隙間の状態とした場合においても、櫛歯の溝部分に第2の部材の紐体が引っかかり脱落しない。これにより、所望の被連結部材を選択して取り外す際に、周縁部材を移動させた状態、又は塞ぎ部材を抜き取った状態としても、前記塊が櫛歯の溝に引っかかって、第2の部材が脱落しないという有利な効果がある。また第2の部材を連結させた状態においても、第2の部材の位置がずれず、所望の鍵を選択することが容易である。本発明の第10の発明は、キー収容体であって、第1から第9に記載の連結構造を含むことを特徴とするキー収容体である。キー収容体は、キーホルダ単体であってもよく、キーホルダを複数含んだキー収納ボックスであってもよい。本発明の第10の発明のキー収容体によれば、連結されている多数の鍵から所望の鍵が、容易に選択可能であると共に着脱可能である。本発明の第1の発明によれば、所望の第2の部材を選択して、その部材だけを取り外すことが可能になる。第2の発明によれば、簡単な構造で周縁部材を接近又は離間させて、複数の第2の部材の中から所望の部材が容易に着脱可能となる。第3の発明によれば、厚みのある立方体や球体等を基材とする場合であっても、基材から周縁部材を離間させて略均一な幅の第2の隙間を形成させることが可能である。第4の発明によれば、固定部材が周縁部材の先方に当接することにより確実に周縁部材の動作を固定することが可能である。第5の発明によれば、周縁部材の先方部に固定部材が不要であり、基材に面した周縁部材の先方部の全域に第2の部材が連結可能である。第6の発明によれば、少ない部品で基材を構成して周縁部材を動作させないで第2の部材が第1の部材に連結可能となる。第7の発明によれば、簡単な構成で動作する部品が少ない連結構造であっても操作しやすいという効果がある。第8の発明によれば、第2の部材が絡まることがなく、所望の鍵の選択が容易であるという効果がある。また、第2の部材が絡まって鍵が外しにくくなることがない。第9の発明によれば、所望の被連結部材を選択して取り外す際に、周縁部材を移動させた状態、又は塞ぎ部材を抜き取った状態としても、前記塊が櫛歯の溝に引っかかって、第2の部材が脱落しないという有利な効果がある。第10の発明によれば、連結されている多数の鍵から所望の鍵が、容易に選択可能であると共に着脱可能である。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。[実施例1]実施例1は、基材110に周縁部材120が揺動可能に支承され、周縁部材を固定する固定手段として基材の表面部を上下に摺動する固定部材130を備えたキーホルダ1の実施例である。実施例1のキーホルダを図1及び図2を参照して説明する。図1は実施例1のキーホルダの斜視図であり、図2は実施例1のキーホルダの側面図である。図2Aは、実施例1のキーホルダの連結状態の図、図2Bは連結を解除する状態に移行する図、図2Cは連結を解除した図を示している。また、図2Dはキーホルダに係る第2の部材の他の態様を示す図である。なお、図2では鍵の図は省略してある。実施例1のキーホルダは、第1の部材100と、その第1の部材に連結される湾曲された第2の部材140からなる。第1の部材100は基材110と、基材の下方に沿って隙間をあけて設けられる周縁部材120を備える。基材は、略矩形の扁平な板体をなしている。本実施例では、板体の面部を表面部と裏面部として、周縁部のうち基材の周縁のうち右側方向を右縁部、左側方向を左縁部、上側方向を上縁部、下側方向を下縁部とする以下の実施例についても同様とする。基材の右縁部、左縁部の上方は、それぞれ左右方向に膨出部111を備えている。左右の膨出部は側面視で、その下端に下方が拡大した傾斜欠損部112を備えている。左右の傾斜欠損部の上端近傍には、軸支部となる軸支穴113が一つの軸をなす位置に備えられている。下縁部と表面部との境には、下縁に沿って面取り部114が備えられている。この面取り部が形成されることにより、周縁部材を基材と接触させず搖動可能とし、基材の下方に第1の隙間α1を形成することが可能となる。周縁部材120は、略コの字状をなして筋状部材からなり、その両端部が一つの軸をなす位置に内方に屈曲されて、基材の軸支穴に差し込まれる基端部123をなす。そして、基端部から並んで伸びる2本の竿部121とその竿部の先端を繋ぐ繋部122を備える。次に、基材110に周縁部材120を揺動可能に支承する支承手段を説明する。前記左右の軸支穴113に、周縁部材の屈曲された竿部121の先方の基端部123が左右から差し込まれて、周縁部材120が軸支穴113を中心にして回動可能とされる。実施例1では、基材が有する穴を凹部として、周縁部材の基端部先方を凸部として差し込んでいるが、逆に周縁部材の基端部に凹部をなす穴を備えさせ、基材の軸支部に凸部をなす突起を備えさせた構成としてもよい。また、周縁部材を略ロの字状として、基材の右縁部から左縁部までを貫通するようにしてもよい。この軸支穴は回転軸受であればよく、すべり軸受であっても、ベアリング軸受であってもよい。また、本支承手段は、周縁部材120が前記軸支穴113近傍に備えられた傾斜欠損部112の傾斜面に当接するように支承されるため、回動可能に軸支された周縁部材120は、所定の幅で搖動可能となる。これにより、周縁部材の移動幅が所定の幅に留まり、第2の隙間を形成させた状態における第2の部材140の連結や取り外しが容易となる。固定手段は、基材110の表面部に沿って上下方向に摺動する操作部132と、その操作部に繋がる先端鉤部131と、図示しない付勢手段を基材内部に備える。操作部132は細幅の板状をなしており、基材の表面部に沿って下縁部まで伸び、その周縁部材側には、先端鉤部131が延びている。また、その表面を洗濯板状に起伏させて、滑り止めが形成されている。操作部の先端鉤部131は、周縁部材の前記繋部122をその下側から覆うように湾曲されている。操作部132は前記付勢手段により上方向に付勢されており、この付勢手段の作用により、先端鉤部131で周縁部材の繋部122を搖動不能に抱え込み固定する。この先端鉤部131は湾曲して形成されているため、先端鉤部131の内側で周縁部材の繋部122を抱持して、周縁部材120を表裏方向に搖動しないように固定する。ここで、先端鉤部131は、周縁部材120の先方近傍に当接され、周縁部材の動作を確実に固定し、支承手段又は固定手段に偏った力を作用させず、その破損を防止することができる。先端鉤部131は、操作部132が下方に移動した状態図2B参照で開放状態となる。この開放部133から周縁部材の繋部122を裏面側に移動させてから、先端鉤部131を、基材110に形成されている収容凹部115に収容して、周縁部材120を基材の表面部側に搖動させて、第2の隙間α2を形成することができる。周縁部材の繋部122を固定しない状態とするには、付勢手段により先端鉤部131を基材内部に収容する。そして、周縁部材を表裏の方向に動作させることが可能となる。なお、先端鉤部131の形状を湾曲させる代わりに例えばVの字状の折れ曲がりとしてもよい。また、固定部材130の先端に溝状をなす凹部を備えさせ、凹部を周縁部材の繋部122に基材110側から付勢して押し付けて固定する構成にしてもよい。次に基材110と周縁部材120との隙間について説明する。基材の下縁部に周縁部材の繋部122が接近した状態で、第1の隙間α1が形成される図2A参照。周縁部材が揺動されて、基材110と周縁部材の繋部122との隙間が第1の隙間より広くなった状態で第2の隙間α2が形成される図2C参照。第1の隙間α1の状態においては、前記の固定手段の先端鉤部131により周縁部材の繋部122を抱持して、周縁部材の搖動を固定する。第2の部材140の形状は略S字状に湾曲をなし、その湾曲部141は第1の隙間より細く形成されている。第2の部材はその湾曲部の位置で、第1部材の周縁部の繋部122に連結され、その一端には鍵150図1参照が装着され、他端には塊142が設けられている。前記塊142は前記第1の隙間α1より大きく、第2の隙間α2より小さい大きさα3の塊となっている。実施例1では、塊142は球体を使用しているが、球体に限らず立方体や円柱等の様々な形状を使用できる。以下の実施例においても、塊142の大きさと第1の隙間の幅、第2の隙間の幅との関係は同様であり、図に隙間幅を示す符号を付して説明を省略する。なお、第2の部材140を、図2Dに示したように、湾曲をなす湾曲部141の先端のみならず、湾曲部の途中にも塊142を形成した構成とすることも可能である。塊を2つ備えて、その塊の間に周縁部材の繋部122を通すことにより、第2の部材が表裏方向にずれず、安定した位置に保持される。被連結部材である鍵150を装着する装着部143は、第2の部材の一端側の湾曲を強め、折り返すように形成する。この装着部143も被装着物が装着可能な構成であればその形状は限定されない。なお、第2の部材140を複数連結することができるのは勿論のことである。第2の隙間α2の状態では、第2の部材140が複数連結してあっても、所望の部材のみを繋部の側方へ取り外すことが可能であり、さらに一度に全ての第2の部材を取り外すこともできる。また第2の部材140を取り付けるときも、周縁部材の繋部122の所望の位置に取り付けることが可能であり、一度に複数の第2の部材140を取り付けることもできる。[実施例2]実施例2は、基材210に周縁部材220が揺動可能に支承され、周縁部材の固定部材230が基材側方に沿って摺動して固定する固定手段を備えたキーホルダ2の実施例である。実施例2のキーホルダ2を、図3を参照して説明する。図3Aは実施例2のキーホルダの内部機構を説明する図3BB-B位置の断面図であり、図3Bは図3A図A-A位置の断面図である。図3C及び図3Dは、周縁部材220の固定を解除して周縁部材220を搖動可能とした状態の説明図である。なお、第2の部材は実施例1と同様な構成であり図示を省略している。実施例2のキーホルダ2において、第1の部材200は略円形の板体の基材210と、略半弧状をなす周縁部材220とを備えている。基材210には右縁部から上縁部にかけて円周方向にそって、固定部材230を摺動可能とする反円弧状の収容空間231が形成されている。さらに、基材210の右縁部、左縁部には、軸支部となる軸支穴211が一つの軸をなす位置に備えられている。また、基材210の周縁部のうち下縁部213は、その側方の幅が狭められている。これにより、周縁部材220が側方に移動した状態において、第2の隙間の距離α2が大きくなり第2の部材が取り外し可能とされる図3D参照。周縁部材220は筋状部材からなり、その上方は一つの軸上の位置をなすように繋がり基端部221とされ、基端部から下方に半弧状に湾曲した先方部222を備える。周縁部材の基端部221は、前記収容空間231から繋がる空間において軸支され、前記のように基材の右縁部と左縁部に形成された軸支穴211に、周縁部材220の基端部221がそれぞれ支承されている。先方部222が垂下された状態で、先方部222と基材210の下縁部との間の距離が第1の隙間α1となる図3B参照。また、図3では周縁部材220の基端部と先方部が繋がった状態とされているが、基端部221において左右に分断された状態としてもよい。次に、図3を参照して周縁部材220を固定する固定手段を説明する。固定手段は基材210の右縁部から左縁部にかけて基材内部に形成される前記収容空間内に備えられる。固定手段は、収容空間231に沿って配設されるコイルバネ232と、基材の上縁部から右縁部にかけて収容空間から外方に向けて形成された操作部233と先端に二股部235とを備えると共に、前記収容空間に沿って四分円弧状に形成された固定部234とで構成される固定部材230と、からなっている。固定部234は、その左端が前記コイルバネ232に当接され右方向に付勢されて、前記空間内231に沿って摺動し、二股部235が周縁部材220の先方部222の右側縁を挟んで搖動不能としている。図3C及び図3Dでは、操作部220を左方向に摺動させた状態を示している。図3C図は操作部を左方に移動させた状態における図3BB-B位置の断面図であり、図3D図は、図3C図C-C位置の断面図である。前記操作部233を左方向に基材210の上縁に沿って摺動させて、前記二股部234を周縁部材先方部222から外すことにより、周縁部材220を揺動可能として、周縁部材を表裏の方向に移動させることにより第2の隙間α2が形成される。実施例2によれば、固定部材230が基材の中に収容され、固定部材230が第2の部材を連結させる周縁部材部223に位置しないため、周縁部材の先方の全域に第2の部材が連結可能であるという効果がある。[実施例3]実施例3は、第1の部材300をなす基材310に周縁部材320が揺動可能に支承され、周縁部材の固定部材330が周縁部材の側方を固定する固定手段を備えたキーホルダ3の実施例である。図4を参照して説明する。図4Aは実施例3のキーホルダ3の正面図であり、図4Bは図4AのA-A位置の断面図である。図4Cは周縁部材の搖動状態を説明する図である。基材310は、略矩形の板体からなる。基材の表面部には右縁部、左縁部に沿って2つの溝部311312が備えられている。溝部311312は正面視で、表面部の上縁部近傍から下方に向けて伸び、下方端で開放されている。また、2つの溝部の上端近傍には、一つの軸をなす位置に軸支部となる軸支穴313314が備えられている。また、2つの溝部311312に挟まれた下縁部には下縁に沿って面取り部315が備えられている。実施例3においては、溝部が表面部側のみに開放されているため、周縁部材320は表面部側のみに搖動可能とされる。周縁部材320は、筋状部材から形成され平行に伸びる左右の竿部321322と、その先端を繋ぐ繋部323とから構成され略コの字状をなし、竿部の基端部が内方に屈曲されて軸部324325とされている。左右の軸部324325が基材の前記軸支穴313314に差し込まれて搖動可能な支承手段とされている。次に、周縁部材320を固定する固定手段を説明する。固定手段は、コイルバネ331と硬質球332からなっている。コイルバネ331と硬質球332は基材310の表面に沿って左右方向に伸び、コイルバネ331と硬質球332を収容する断面形状に対応した円筒形状の円筒状空間333に収容される。円筒状空間333の内方には前記コイルバネ331が収容され、前記溝部311側の位置に硬質球332が配設される。前記硬質球332は、前記溝部311の幅よりも大きな直径の球とされているため、前記溝部311から脱落することがない。硬質球332は前記コイルバネ331により溝部311の外方に向けて付勢されている。前記周縁部材の竿部321322が溝底に当接した状態で、前記硬質球332は竿部321の溝外方側に当接して竿部を挟み込んで溝底に固定する。また、固定された周縁部材320は繋部323を溝部の開放側に抜き出す方向に加力することにより、前記硬質球332は円筒状空間333に押し込まれ図4A矢印の方向、周縁部材320の固定が解除される。そして、周縁部材320は搖動可能となり、第2の隙間α2が形成される。一旦、搖動可能とされた周縁部材320に図示しない第2の部材を連結させて、前記溝部311312内に竿部321322を加力して押し込むことにより、基材310の下縁部と周縁部材320との間には第1の隙間α1が形成され、第2の部材は離脱不能となる。本実施例においても簡単な機構で、固定部材330が基材の中に収容され、固定手段が第2の部材を連結させる周縁部材部323に位置しないため、周縁部材の先方の全域に第2の部材が連結可能であるという効果がある。実施例3では、固定部材330は一方の溝部311のみに備えられているが、両側の溝部311312に前記固定部材330を備えさせてもよい。また、溝部を基材310の裏面部まで貫通させ、硬質球332を一方の溝部311に2箇所、竿部321を挟むように備えさせてもよい。なお、上述の実施例では、図示を省略しているが、基材310は前面部品と裏面部品とで、周縁部材320を挟んで、固定手段を内蔵させて構成させている。実施例3によれば、周縁部材320自体を表面側の方向に加力し、固定部材330による固定又はその解除が可能であり、周縁部材320を簡単に揺動させることができる。これにより周縁部材320を片手で操作して、他方の手で第2の連結部材を容易に且つ確実に取り外すことが可能である。[実施例4]実施例4は、第1の部材400をなす基材410に周縁部材420が揺動可能に支承され、周縁部材420の固定部材が基材の表面部に沿って回動可能な前面蓋430を固定手段とするキーホルダ4の実施例である。図5を参照して説明する。実施例4では、実施例3の固定手段に替えて、基材410の表面部の上方の角部近傍を軸431として回動可能な前面蓋430を固定部材として固定手段に備えている。この前面蓋430は基材410の表面部と略同じ形状をなしている。前記軸431を中心に前面蓋430が回動することにより、前面蓋430が基材の表面部と重なり2つの溝部411412を覆う。この前面蓋430が固定手段として、周縁部材420の先方部近傍に当接することにより周縁部材420は搖動不能になる。前面蓋430は、基材の上縁部と右縁部を覆うように、その端部が屈曲されて形成されることが好適である図6に屈曲部432の裏面位置を破線で示している。本実施例によれば、基材の内部に固定手段が不要となり、固定手段が簡単で壊れにくいものとなる。実施例1から4では周縁部材を一つの軸の両端に形成された軸支部に搖動可能に支承して、その先方部近傍のいずれかの位置において周縁部材に固定部材を当接させて固定する固定手段の実施例を説明した。しかし、前記の実施例はあくまで例示であり、その要旨を逸脱しない範囲で変更することも可能であり、また上記の実施例を組み合わせた実施例とすることも可能である。[実施例5]実施例5は、第1の部材500をなす基材510に対して周縁部材520が上下方向に摺動可能に支承され、基材の表裏方向に差し込む固定部材530を含んだ固定手段を備えたキーホルダ5の実施例を、図6を参照して説明する。図6Aは実施例5のキーホルダ5の表面部の一部を切欠いた状態で基材内部の機構を説明する説明図である。また、図6B、図6C、図6Dは、図6AのA-A位置における周縁部材520と固定部材530の動作を説明する図である。なお、実施例5でも、第2の部材は実施例1と同様であり、その説明を省略している。実施例5のキーホルダ5の第1の部材500は、略矩形の形状で内部に固定部材530を備えてキーホルダ本体をなす基材510と、略ロ字形状をなした周縁部材520と、周縁部材を上方に向けて付勢する一対のコイルバネ511512とからなる。基材510には、その右縁部と左縁部に沿って断面形状が円筒をなし平行に筋状に延びる被スライド支承部513514と、基材上方中央において、表面部から裏面部まで至る部材を有する固定部材530が備えられる。周縁部材520は、左右に向い合う2本の竿部521522と、各竿部の基部を繋ぐ基部繋部523と、各竿部の先端部分を繋ぐ繋部524とからなり、略ロの字の形状に形成されている。左右に向い合う竿部521522は、前記被スライド支承部513514の断面内形状に整合する円柱形状をなしている。向い合う竿部521522はスライド支承部として、前記被スライド支承部513514に装嵌されて、被スライド支承部内に沿って、上下方向に往復するように摺動して支承される。前記繋部524には、第2の部材140図1参照が連結される。また、周縁部材520は前記基材510の内部に上下方向に伸びるように基部繋部523と基材の底部516に当接するように配設されたコイルバネ511512により基材の上方に向けて付勢されている。次に、周縁部材520を固定する固定手段を説明する。固定手段は、固定部材530とコイルバネ540とからなる。固定部材530は、基材の表面部を貫通して裏面部に至るコイルバネを抱持する引込軸部532と、基材表面部を貫通して裏面部に至る交差保持部533と、前記引込軸部と前記交差保持部を基材の表面部に沿って、表面部の外部で繋ぐ固定部繋部531と、操作部534とからなる。引込軸部532は、固定部繋部531の基材表面側から裏面部側に伸び、その先端が裏面部に沿って屈曲されて屈曲部535とされ、更にその屈曲部先端536が僅かに屈曲されている。前記コイルバネ540は前記屈曲部535と、前記屈曲部と向い合う基材表面部の内面515に当接して、固定部材530を引込軸部532に沿って基材に引込むように付勢する。前記屈曲部535は、その先端536が僅かに屈曲されているため、コイルバネ540を引込軸部532に抱持された状態に保持する。そして、操作部534を加力して引き出せば、前記コイルバネ540には付勢力、すなわち固定部材530を引き戻す力が作用し、操作部534の加力を解除すれば、固定部材530が引込まれる。操作部534の下方には交差保持部533が、引込軸部532に沿う方向に、固定部繋部531から基材裏面の内面に至る長さに形成されている。そして、操作部534が引き出された状態で、固定部繋部531と共に表面側に移動し、交差保持部533の先端と基材裏面の内面との間に、周縁部材の基部繋部523が上下方向に動作可能な空間が形成される図6C参照。そして加力を解除すると、前記コイルバネ540により付勢されて引込軸部532と共に前記交差保持部533が引込まれ、交差保持部533は基部繋部523の移動空間を塞ぎ、周縁部材の基部繋部523が上下に動作することを不能にする。ここで、実施例5の作用を図6BからDを参照して説明する。周縁部材520が、当接するコイルバネ511512に付勢されて基材の内部に引き込まれている状態では周縁部材の繋部524と基材の下縁部との隙間は第1の隙間α1とされる図6B参照。次に、操作部534が加力されて表面部側に引き出されると、それに伴って交差保持部533も表面部側に移動され、周縁部材520を上下に移動可能とする空間が形成され、該空間を通って周縁部材520が下方に引き出される図6C参照。そして、操作部534への加力が解除されると、操作部はそれに当接しているコイルバネ540が伸長することにより基材内部に引込まれ、それに伴って交差保持部533も引込まれ、周縁部材520が移動可能な空間が塞がれて、周縁部材520が基材510の下縁部から突出した状態で留まる。周縁部材520が留まった状態で周縁部材の繋部524と基材の下縁部との隙間は第2の隙間α2とされる図6D参照。この状態で、第2の部材140図1参照の着脱が可能となる。周縁部材520を基材510の内部に戻すには、前記と反対の順に動作させることにより図6Dから図6Cを経て図6B、周縁部材の繋部524と基材の下縁部との隙間が第1の隙間α1の状態に戻り、第2の部材を着脱することが不可能になる。なお、図示を省略しているが、基材510は前面部品と裏面部品とで、周縁部材520を挟んで、固定手段を内蔵させて構成させている。実施例5では、第2の隙間α2を形成させた状態において、周縁部材520を固定させて、第2の部材140図1参照の着脱が容易に行えるという有利な効果がある。本実施例では、基材510を略矩形として、周縁部材の左右の竿部521522を基材の内部に沿って摺動させている。ここで、周縁部材の竿部をスライド支承部として、基材の内部において摺動可能としているため、例えば基材が人形の形状とされていてもよく、基材がいびつに変形したものであってもよいという有利な効果がある。[実施例6]実施例6では、周縁部材の基材に面する側に櫛歯状の溝が形成され、基材内部に鍵を収容可能としたキーホルダ6の実施例を説明する。実施例6は硬質球の付勢手段を板バネに変更している点、基材内部にキー収容部を備えている点、周縁部材の繋部に櫛歯状の溝を備えている点が、実施例3のキーホルダとは異なっている。実施例3と同一の構成については、図面に同一の符号を付して説明を省略する。実施例6のキーホルダ6は第1の部材600と第2の部材640とからなる。周縁部材620が基材610に支承される支承手段は、前記の実施例のいずれであってもよく、本実施例においては周縁部材620が搖動可能とされた実施例3により、図7、図8、図9を参照して説明する。図7では、櫛歯状の溝が基材610から離間した状態で第1の隙間を形成する実施例6を説明し、図8では、櫛歯状の溝が基材に重なった状態で第1の隙間を形成する実施例6の別の態様の実施例を示している。図9は、第2の部材の、別の実施例を示している。図7Aは、実施例6のキーホルダ6の正面図であり、図7BCは、図7A-A位置の断面図である。なお、図7A図では、破線で基材の内部に鍵が収容された状態を説明し、図7Cは、周縁部材を搖動させた状態を説明している。まず、実施例6を、図7を参照して説明する。実施例6においては、硬質球332が基材の内部に形成された扇形形状の空間631内に保持された板バネ632に、基材の左側の溝に向けて付勢されて周縁部材の竿部材321の固定手段をなしている。また、基材の内部にはキー収容空間611が形成され、櫛歯状の溝624に引っ掛けられた第2の部材の先端に連結されたキー収容空間611をなしている。キー収容空間611の前面には、キー収容空間を覆う前面蓋612が、その上端で軸支され開閉自在とされている。キー収容空間と前面蓋との下方境界は開放されて、第2の部材の被連結部材を連結させた紐体641が通過可能な空間613とされている。実施例6のキーホルダの第1の部材の周縁部材620には、繋部623が基材610に向く側に櫛歯状の溝624が形成されている。実施例6の説明と共に、ここでは前記の実施例とは異なる実施態様の第2の部材640を説明する。第2の部材640の一端には鍵150図1参照が装着され、他端には塊642が設けられ、両者は紐体641により連結されている。前記塊642の構成、作用については実施例1と同様である。被連結部材である鍵を装着する装着部は、紐体の一端に環643を備えたものとしている。周縁部材620の支承手段は実施例3と同様であるので説明は省略する。周縁部材620の固定手段は、前記扇形形状の空間631の上部の溝633に保持された板バネ632と硬質球332とからなり、前記硬質球332を周縁部材が搖動する左縁部の溝311に向けて付勢することにより周縁部材620の搖動を固定し、第1の隙間α1を形成している。周縁部材620を加力して搖動させて溝311から移動させ硬質球332を基材の内部側に押し込むと、周縁部材620の固定が解除され、周縁部材が搖動されて第2の隙間α2が形成される。また、外部から周縁部材620を加力して溝311内に押し込むと、竿部321は付勢手段である板バネ632により付勢されている硬質球332を乗り越えて、溝311奥側に移動する。そして竿部321が、硬質球332を乗り越えて前記溝311奥側に位置したのちに、硬質球332は前記付勢手段により溝311内に押し出されて、周縁部材620の移動を固定する。ここで、第2の部材640の周縁部材620の櫛歯状の溝624への連結について説明する。第2の部材の前記溝624の幅は、前記紐体641の太さよりも大きく、第1の隙間α1以下の幅とされている。これにより、前記塊642は、溝624から脱落することがない。また、周縁部材が搖動されて基材と周縁部材との間が第2の隙間α2となった状態でも、鍵等が連結された第2の部材の塊642は、それよりも小さな幅の前記溝624に引っかかって、脱落することがない。また、キー収容空間611と前面蓋612との下方境界は開放されているため、第2の部材の塊642を溝624に引っ掛けた状態で紐体を屈曲させて、第2の部材に連結された鍵をキー収容空間内に収容して前面蓋612を閉めることが可能である。また、紐体641で鍵が連結されているため、第2の部材が嵩張らず前面蓋612で前記キー収容空間611を覆うことが可能である。これにより、複数の鍵を、小さくまとめて一つのキーホルダに収容可能とする。なお、図示を省略しているが、基材610は前面部品と裏面部品とで、周縁部材620を挟んで、固定手段を内蔵させて構成させている。また、実施例6のように櫛歯状の溝624を備えた周縁部材620に第2の部材を連結させる場合には、連結させた第2の部材640の位置が変わることがなく、所望の鍵を連結させた第2の部材640の選択が容易である。また、前記塊を家の形状や車の形状とする等、連結させる鍵の対象を示したものとすると好適である。これにより、被連結物である鍵の選択が容易になるという有利な効果がある。また、前面蓋を開けて所望の鍵を収容部から取り外す際に、第2の部材の紐体641は溝624に引っ掛かっているため、周縁部材620を搖動させて所望の鍵を取り外しても、他の鍵を引っ掛けた第2の部材640が滑り落ちて脱落することはなく、所望の鍵だけを容易に取り外すことが可能であるという有利な効果がある。ここで、実施例6の別の実施態様を、図8を参照して説明する。図8Aは図8BB-B位置の断面図であり、図8Bは図8AA-A位置の断面図である。先に説明した実施例6図7参照では、溝624をなす櫛歯625の先端と基材との間を離間させて第1の隙間を形成させたが、櫛歯626の溝627の幅を第1の隙間α1として、櫛歯626の先端を基材に重ねるようにしてもよい。その場合には、前面蓋628の先方を折り曲げるのが好適である。これにより、基材の下方部から鍵が脱落しにくくなる。この実施態様によっても、実施例6と同様な有利な効果がある。[第2の部材の実施例]ここで第2の部材の実施例を、まとめて説明する。第2の部材としては、図2A、図2Dに示した湾曲部を備えたもの、図7Aに示した紐体を備えたものの他、前記塊に硬質球644を連続させてそれを紐体で連結させたもの図9A参照、前記塊から2本の紐体645が伸びその先端が繋がったもの図9B参照としてもよい。また、前記塊を紐体645の途中に形成するようにしてもよい図9C参照。なお、ここでの紐体とは、糸を撚り合わせて作製した紐、ロープのみならず、ワイヤーロープ、鎖、可撓性を有する棒材等も含む他の実施例に適用される場合についても同様とする。なお、これらの実施態様の第2の部材が、いずれの実施例にも適用できるのは勿論のことである。次に、図10を参照してキーホルダを複数収容したキーホルダボックス11を説明する。キーホルダボックス11は、箱体650と蓋体651とからなる筐体の内部に、複数のキーホルダ652が配列して収容されている。このため、多数の鍵を収容して管理可能である。また、鍵をキーホルダ652ごとに分類して管理することもでき、多くの鍵の中から所望の鍵だけ選択して取り外すことが容易である。このようにして、本発明のキーホルダを並列して配置すると、多量の鍵を管理する大規模施設においても、所望の鍵を選択して、その着脱が容易になる。[実施例7]実施例7は、塞ぎ部材により第2の隙間を塞いで第1の隙間を形成するキーホルダ7の実施例であり、図11を参照して説明する。図11Aは、実施例7のキーホルダ7の正面図であり、図11Bはその右側面図であり、破線によりキーホルダの内部機構を、2点鎖線により前面蓋を開いた状態を説明している。実施例7のキーホルダ7は、第1の部材700と、その第1の部材に湾曲された部材で連結される第2の部材740とからなる。第1の部材700はキー収容ケースをなす基材710と、基材の周縁である上縁部に沿って形成される周縁部材720を備える。更に、キー収容ケースは、その上縁で回動可能に開閉可自在な前面蓋712を備えている。前面蓋にはキー収容ケースの天部と前記周縁部材の間の間隔を第1の隙間α1の幅に狭める塞ぎ部材750が形成されている。周縁部材720は略直線の筋状部材からなり、その両端部が基材710をなすキー収容体内の上方に、その右内壁部から左内壁部に至って繋がって形成される。周縁部材720と基材の上縁部との間には、塞ぎ部材が嵌め込まれる空間が形成される。なお、周縁部材720の下方の空間は、第2の部材740に連結された被連結部材である鍵150図1参照が収容される空間となる。本実施例では、前記空間を前面蓋体712で覆っているが、その部分の前面蓋体712を省略し、前記空間を開放したものとしてもよい。前面蓋体712の内側上方には、塞ぎ部材750が設けられている。塞ぎ部材750は、その外縁が略直方体をなし、前面蓋体712を閉めたときにキー収容体に収容されるとともに、周縁部材720と基材710の上縁部との間に第1の隙間α1を形成させてを塞ぐ。前面蓋体712は、塞ぎ部材750の側面の突起713と、基材710の突起714とが係合することにより固定される。基材又は塞ぎ部材の少なくともいずれかには弾性を有する部材が使用され、変形に応じて弾発作用を有する。前記弾発作用を有する部材に備えられたいずれかの突起713,714が係合する機構が弾発機構となり、実施例6のキーホルダ6の固定手段をなす。次に基材710と周縁部材720との隙間について説明する。図11A及び図11Bの破線で示したように、基材の前面蓋体712に備えられた塞ぎ部材750が周縁部材と上縁部との隙間を塞ぎ、塞ぎ部材750と周縁部材720との隙間が第1の隙間α1となる。また、図11Bの2点鎖線で示したように、矢印の方向に蓋が開いて、塞ぎ部材750が周縁部材720から離れた状態のとき、周縁部材720と塞ぎ部材750との隙間が第2の隙間α2となる。次に、図11Bを参照して実施例7のキーホルダ7の動作を説明する。図11Bの破線で示したように、基材710に前面蓋体712が閉じられ、塞ぎ部材750で周縁部材と上縁部との隙間が塞がれて第1の隙間α1となった状態では、第2の部材に含まれている塊α3よりも小さな隙間となるため、第2の部材740は第1の部材700から離脱不能となる。次に、図11Bの2点鎖線に示したように、基材の蓋体が開き、塞ぎ部材750が周縁部材720から離れた状態では周縁部材720と塞ぎ部材750との隙間が第2の部材に含まれている塊の大きさα3より大きな第2の隙間α2となり、第2の部材は取り外し可能となる。実施例7は、主に鍵を取り外して使用するキーホルダに好適である。[実施例8]実施例8は、基材に揺動可能に周縁部材を支承させたベルトのバックル8の実施例であり、図12を参照して簡単に説明する。図12は実施例8のバックル8の斜視図である。第1の部材800は基材810と周縁部材820とからなる。基材810は、略矩形をなしている。なお、図12においては、図上の基材の右側を右縁部、左側を左縁部、上側を上縁部、下側を左縁部として説明する。基材の表面部には、上縁部に沿って一筋の実施例3と同様の溝部811を備える。さらに、溝部811の右端近傍と、下縁部の外方には、一つの軸をなす位置に軸支部となる軸支穴813814が備えられ、周縁部材820を搖動可能に支承している。また、左縁部と表面部との境には、左縁に沿って面取り部815が備えられている。なお、右縁部には公知の手段によりベルトの端が留められている。第2の部材840の一端にはベルトの端が装着され、他端には円柱形状の塊841が設けられ、前記一端と他端は湾曲をなした湾曲部842,843で繋がれている。前記円筒形状の塊841の直径α3は、周縁部材820が固定された状態の第1の隙間α1より大きく、周縁部材820が移動された状態の第2の隙間α2より小さくなっている。この塊841は、円柱に限らず角柱や2つの塊を棒で連結したもの等の様々な形状とすることが可能である。被連結部材であるベルトは、第2の部材の他端側の装着部に取り付けられている。この装着部は例えばベルトを噛み込む歯を備える挟み具等公知の装着部であればよい。第2の部材840は湾曲部842,843の位置で、第1部材の周縁部の繋部823に連結される。第2の部材の塊841は第1の隙間α1より太く形成されており、第1の隙間の状態ではその隙間に塊841が固定され、周縁部材820が外方に搖動された第2の隙間の状態α2で、第2の部材の塊841は第1の部材と着脱される。なお、固定手段は硬質球832を使用し、実施例3と同様としているため説明を省略している。[実施例9]実施例9では、新たな固定部材を使用しないで、揺動可能な周縁部材920がその弾発力により基材910に固定されるネックレスの留め具9を、図13を参照して説明する。図13Aは実施例9の留め具9の斜視図である。図13Bは図13AA-A位置断面図であり、図13C図は第1の部材の正面図である。実施例9の留め具9は、基材910と基材の周縁の一部に沿って隙間をあけて設けられる周縁部材920を備える第1の部材900と、その第1の部材に湾曲された部材で連結される第2の部材940からなる。基材910は略矩形の板体をなしている。なお、図13においては、図に記載の基材910の右側を右縁部、左側を左縁部、上側を上縁部、下側を下縁部とする。基材の上縁部、下縁部には、軸支部となる軸支穴911912が、一つの軸をなす位置に設けられている。さらに、それぞれの軸支穴から左縁部に向かって、その横断面が略半円の丸溝913914が設けられている。なお、右縁部には公知の手段によりネックレスの端が留められている。周縁部材920は、略コの字状をなして筋状部材から形成され、その両端部が一つの軸をなす位置に、内側に屈曲されて基端部924をなす。周縁部材920は、基端部から並んで伸びる2本の竿部921922とその竿部を繋ぐ繋部923を備える。周縁部材は2本の竿部921922を上下に加力して開くことができ、加力を解除した後は、周縁部材920の弾発力により2本の竿部921922が前記丸溝913914に掛かり元の位置に戻る。次に、周縁部材920を固定する固定手段を説明する。基材の上縁部と下縁部に備えられた丸溝913914と、弾発力を備えた周縁部材920が固定手段をなす。図13に示された状態では、基材の丸溝913914に周縁部材の竿部921922自体を固定部材として嵌め込んで、周縁部材が固定された状態になる。周縁部材の弾発力により竿部は丸溝に固定されているが、周縁部材を軸支部を中心に揺動させるように加力すると、前記竿部921922の距離が大きくなるように弾性変形を起こし、前記竿部が丸溝913914から外れるようになる。そして、竿部間の距離が、基材の上縁部と下縁部との距離より広がった状態で揺動可能となる。実施例9では、基材910は正面視で略矩形としているが、左縁部を右縁部より狭くし、略矩形に形成された周縁部材の先方を基材より外れやすくして、周縁部材が基材を外れる際の抵抗を小さくすることにより、周縁部材の固定と固定解除を容易にすることも可能である。また、基材に弾性を有する材料を用い、基材に弾発力を持たせてもよい。次に基材910と周縁部材920との隙間について説明する。図13のように、周縁部材920が基材910に嵌った状態で、基材の左縁部と周縁部材との隙間が第1の隙間α1となる。また、図示は省略するが、周縁部材が基材に対して揺動した状態で第2の隙間α2が形成される。次に、実施例9のネックレスの留め具9の動作を説明する。周縁部材の繋部923が基材に接近した第1の隙間α1の状態では、固定手段により周縁部材の竿部が固定されている。そして、第1の隙間α1は、第2の部材に含まれている円柱形状の塊の幅α3よりも小さな隙間となっているため、第2の部材は第1の部材から離脱不能となっている。次に、前述のように周縁部材920が弾性変形を起こすよう加力され、周縁部材が搖動されると、基材と周縁部材との隙間が第2の部材に含まれている塊α3より大きな第2の隙間α2の状態となり、第2の部材を取り外すことができるようになる。実施例9では、基材と周縁部材との固定手段として、周縁部材に形成された丸溝に弾発力を備えた周縁部材を固定部材として嵌め込むこととしているため、新たな固定部材が不要であり、連結構造を目立たない状態で使用する場合や、小さな連結構造が必要な場合に好適である。[その他の実施例]実施例6では、櫛歯状の溝を繋部623の全域に設けた実施例を示したが、繋部の一部に櫛歯状の溝を形成させて、他の繋部を竿状としてもよいことは勿論のことである。前記の実施例では、基材を硬質体として説明しているが、皮革、布、樹脂からなるシート体又は袋体を含んだものとしてもよい。基材をシート体又は袋体とした場合には、その端部に湾曲させた金属体を付設させて、該金属体に沿わせて周縁部材を搖動可能に支承させればよい。上述した実施例は、本発明の実施態様の例であり、基材、周縁部材、固定手段等の材質、形状や組み合わせの変更等があっても、本発明の要旨を逸脱しない範囲での変更は、当然本発明の技術的範囲に含まれる。また、本発明の連結部材は、例えば上述した実施例のキーホルダ、バックル、留め具の外、工事用の安全帯の端部、荷揚げロープの端部等の他の用途に用いることも可能である。更に、基材の左右両側に本発明の連結構造を形成することも可能である。例えば、ベルトのバックルの両側に本発明の連結構造を形成させると、バックル部のみ容易に交換可能で、服装によりベルトをアレンジ可能となる。今回開示された実施の形態は全ての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の技術的範囲は、上述した説明に限られず請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。"