"所定の物理量を測定可能な測定器に接続された第1のウェアラブル端末と、ヘッドマウントディスプレイ装置に接続された第2のウェアラブル端末とを備え、前記第1のウェアラブル端末は、前記第2のウェアラブル端末との距離を算出する距離算出手段と、前記測定器が前記所定の物理量を測定した測定値と前記距離算出手段が算出した前記距離とに基づいて、前記第2のウェアラブル端末の位置における前記所定の物理量の予測値を算出する予測値算出手段とを含み、前記第2のウェアラブル端末は、前記予測値算出手段が算出した前記予測値を前記ヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御する表示制御手段を含むことを特徴とする作業支援システム。測定器に接続された第1のウェアラブル端末を複数備え、第2のウェアラブル端末は、前記複数の第1のウェアラブル端末のうちの該第2のウェアラブル端末と最も距離が近い第1のウェアラブル端末の予測値算出手段が算出した該第2のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を受信し、表示制御手段は、前記予測値をヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御する請求項1記載の作業支援システム。予測値算出手段は、測定器が所定の物理量を測定した測定値と距離算出手段が算出した距離とに基づいて、所定の計算式を用いてシミュレーションを行い、第2のウェアラブル端末の位置における前記所定の物理量の予測値を算出する請求項1又は請求項2記載の作業支援システム。予測値算出手段は、測定器が所定の物理量を測定した測定値と距離算出手段が算出した距離とに基づいて、逆2乗の法則を用いてシミュレーションを行い、第2のウェアラブル端末の位置における前記所定の物理量の予測値を算出する請求項3記載の作業支援システム。予測値算出手段は、測定器が所定の物理量を測定した測定値と距離算出手段が算出した距離とに基づいて、予め定められた位置を発生源とし、逆2乗の法則を用いてシミュレーションを行い、第2のウェアラブル端末の位置における前記所定の物理量の予測値を算出する請求項4記載の作業支援システム。他のウェアラブル端末との距離を算出する距離算出手段と、所定の物理量を測定可能な測定器が該所定の物理量を測定した測定値と前記距離算出手段が算出した前記距離とに基づいて、前記他のウェアラブル端末の位置における前記所定の物理量の予測値を算出する予測値算出手段とを備えたことを特徴とするウェアラブル端末。所定の物理量を測定可能な測定器に接続された第1のウェアラブル端末とヘッドマウントディスプレイ装置に接続された第2のウェアラブル端末との距離を算出し、前記測定器が前記所定の物理量を測定した測定値と算出した前記距離とに基づいて、前記第2のウェアラブル端末の位置における前記所定の物理量の予測値を算出し、算出した前記予測値を前記ヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御することを特徴とする作業支援方法。コンピュータに、他のウェアラブル端末との距離を算出する距離算出処理と、所定の物理量を測定可能な測定器が該所定の物理量を測定した測定値と算出した前記距離とに基づいて、前記他のウェアラブル端末の位置における前記所定の物理量の予測値を算出する予測値算出処理とを実行させるための作業支援プログラム。しかし、原子力発電所で事故などが発生した場合には、例えば、その事故が地震などの災害に起因するものであった場合には、多くの線量計が地震で壊れ使用不能になる場合も生じる。そのような場合には、複数作業員で構成される作業員チームで1台の線量計を共有し、線量計を携帯している作業員から離れないように作業しなければならない状況が想定される。そのため、各作業員は、線量計を携帯している作業員からあまり遠くに離れずに、口頭でやりとりをすることによって、放射線量に関する情報を確認共有しなければならない。特許文献1に記載された方法を用いれば、ガスセンサが検出したガス濃度情報を親機から子機に送信し、子機が受信したガス濃度情報を表示手段に表示することによって、作業員間でガス濃度情報を共有することができる。しかしながら、特許文献1に記載された方法では、子機の位置やガスセンサからの距離によってガス濃度が異なることが想定されるにも関わらず、検出したガス濃度情報を親機から子機にそのまま送信している。そのため、子機がガスセンサから遠く離れた位置でガス濃度情報を受信した場合には、受信したガス濃度情報は子機の位置のガス濃度を示す情報としては精度が低い。すなわち、特許文献1に記載された方法を用いれば、ガスセンサが検出したガス濃度情報を作業員間で共有することができるものの、情報の精度を保ち、安全を確保するためには、作業員はガスセンサの近くで作業を行わなければならない。したがって、作業員チームの行動範囲が限定されてしまうことになる。そこで、本発明は、安全を確保するために測定器が測定した測定データを作業員間で共有して作業を行う場合に、計測器から離れた位置でも安全を確保しながら作業を行うことができる作業支援システム、ウェアラブル端末、作業支援方法および作業支援プログラムを提供することを目的とする。本発明による作業支援システムは、所定の物理量を測定可能な測定器に接続された第1のウェアラブル端末と、ヘッドマウントディスプレイ装置に接続された第2のウェアラブル端末とを備え、第1のウェアラブル端末は、第2のウェアラブル端末との距離を算出する距離算出手段と、測定器が所定の物理量を測定した測定値と距離算出手段が算出した距離とに基づいて、第2のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を算出する予測値算出手段とを含み、第2のウェアラブル端末は、予測値算出手段が算出した予測値をヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御する表示制御手段を含むことを特徴とする。本発明によるウェアラブル端末は、他のウェアラブル端末との距離を算出する距離算出手段と、所定の物理量を測定可能な測定器が所定の物理量を測定した測定値と距離算出手段が算出した距離とに基づいて、他のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を算出する予測値算出手段とを備えたことを特徴とする。本発明による作業支援方法は、所定の物理量を測定可能な測定器に接続された第1のウェアラブル端末とヘッドマウントディスプレイ装置に接続された第2のウェアラブル端末との距離を算出し、測定器が所定の物理量を測定した測定値と算出した距離とに基づいて、第2のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を算出し、算出した予測値をヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御することを特徴とする。本発明による作業支援プログラムは、コンピュータに、他のウェアラブル端末との距離を算出する距離算出処理と、所定の物理量を測定可能な測定器が所定の物理量を測定した測定値と算出した距離とに基づいて、他のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を算出する予測値算出処理とを実行させることを特徴とする。本発明によれば、安全を確保するために測定器が測定した測定データを作業員間で共有して作業を行う場合に、計測器から離れた位置でも安全を確保しながら作業を行うことができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明による作業支援システムの構成例を示すブロック図である。図1に示すように、作業支援システムは、ガイガーカウンタ10と、ヘッドマウントディスプレイ装置20と、ウェアラブル端末30と、ヘッドマウントディスプレイ装置40と、ウェアラブル端末50と、ヘッドマウントディスプレイ装置60と、ウェアラブル端末70とを含む。ウェアラブル端末30、ウェアラブル端末50およびウェアラブル端末70は、プログラム制御により動作し、アドホック通信等のネットワーク100を介して相互に接続されている。ガイガーカウンタ10は、具体的には、小型電子放射線測定器であり、放射線の個数を計測する機能を備えている。ガイガーカウンタ10は、放射線量計測手段11と放射線量送信手段12とを含む。放射線量計測手段11は、放射能の強弱を放射線の量として数値で計測する機能を備えており、SvhやCPMなどの単位で放射線量を計測することができる。放射線量送信手段12は、放射線量計測手段11が計測した放射線量を示す数値以下、放射線量計測データともいうをウェアラブル端末30に送信する機能を備えている。ガイガーカウンタ10とウェアラブル端末30とは、有線例えば、Ethernet登録商標ケーブルや、USBケーブルなどまたは無線例えば、Bluetoothや無線LAN、Zigbeeなどのコンピュータインターフェースで接続されている。ヘッドマウントディスプレイ装置20は、具体的には、メガネ型のディスプレイ装置である。ヘッドマウントディスプレイ装置20は、映像表示手段21を含む。映像表示手段21は、ウェアラブル端末30から送信される映像例えば、静止画像や動画像を表示する機能を備えている。なお、本実施形態では、メガネ型のヘッドマウントディスプレイ装置10を用いるが、これに限らず、頭部に装着可能であれば、例えばヘルメット型やゴーグル型のディスプレイ装置であってもよい。本実施形態では、一般的な表現に従い、メガネ型やヘルメット型、ゴーグル型、網膜照射型や光学方式型等を全て包括してヘッドマウントディスプレイ装置という。ウェアラブル端末30は、作業員が体に身に付けられる小型の情報処理装置で、プログラムに従って動作する。ウェアラブル端末30は、CPUやメモリ等の記憶装置を備え、データ送受信手段31と、通信手段32と、通信距離位置測定手段33と、シミュレーション手段34とを含む。ウェアラブル端末30は、ガイガーカウンタ10およびヘッドマウントディスプレイ装置と、有線または無線で相互に接続されている。また、本実施形態では、各ウェアラブル端末は、各種センサ例えば、3軸ジャイロスコープや加速度センサ、GPS受信機、デジタルコンパス、近接センサなどを搭載している。データ送受信手段31は、プログラムに従って動作するCPUによって実現される。データ送受信手段31は、ウェアラブル端末のネットワークインタフェース部によって実現される通信手段32を用いて、ガイガーカウンタ10や他のウェアラブル端末50,70との間で放射線量計測データ等を送受信する機能を備えている。通信距離位置測定手段33は、ネットワーク100具体的には、無線LANによるアドホック通信などによって実現されるを介して、他のウェアラブル端末50,70との距離を測定し、各ウェアラブル端末の位置を検出する機能を備えている。通信距離位置測定手段33は、測定した距離と位置を示す距離位置情報をシミュレーション手段34に出力する。例えば、通信距離位置測定手段33は、ウェアラブル端末30とウェアラブル端末50,70との間の通信により得られる電界強度や遅延時間などの情報に基づいて、ウェアラブル端末間の距離を示す距離情報を算出する。また、例えば、通信距離位置測定手段33は、算出した距離情報に基づいて、三点測量具体的には、各ウェアラブル端末の位置を結んで形成される多角形の各辺の長さ角度から位置関係を求めるを行うことでウェアラブル端末の位置を示す位置情報を算出する。なお、ウェアラブル端末30はウェアラブル端末50とウェアラブル端末70との間の距離を直接測定することができないため、三点測量を行う場合には、ウェアラブル端末50又はウェアラブル端末70が端末間の距離を測定し、ウェアラブル端末30に距離情報を送信するようにすればよい。図1に示されるネットワーク100は、アドホック通信無線LANや、Bluetoothなどの通信規格に従って実現される。通信距離位置測定手段33は、アドホック通信を用いることにより、現場に通信インフラが整備されていなくてもウェアラブル端末間の距離位置の測定が可能である。なお、現場にネットワークインフラ無線LANアクセスポイントなどがある場合には、それを利用して各ウェアラブル端末の距離位置を測定するようにしてもよい。また、通信距離位置測定手段33は、ウェアラブル端末が搭載している各種センサ例えば、3軸ジャイロスコープや、加速度センサ、GPS受信機、デジタルコンパス、近接センサなどを活用することでウェアラブル端末間の位置情報を高精細に測定することができる。例えば、通信距離位置測定手段33は、GPS受信機を用いてウェアラブル端末の位置情報を取得し、各ウェアラブル端末が取得した位置情報に基づいてウェアラブル端末間の距離を算出してもよい。シミュレーション手段34は、ガイガーカウンタ10が計測した放射線量計測データと、ウェアラブル端末間30,50,70の距離位置などの情報とに基づいて、他のウェアラブル端末の位置における放射線量をシミュレーションする機能を備えている。シミュレーション手段34は、例えば、逆2乗の法則濃度線量計算、局地気象予測計算、風速場計算などを行うことにより、他のウェアラブル端末の位置における放射線量をシミュレーションする。また、シミュレーション手段34は、例えば、図2に示される入力データに基づいて、他のウェアラブル端末の位置における放射線量をシミュレーションする。ここで、逆2乗の法則濃度線量計算によって放射線量をシミュレーションする例について説明する。図3は、シミュレーションモデルの一例を示す説明図である。図3に示されるように、逆2乗の法則とは、放射線量に適用して考えた場合、放射能源から放射される放射の強度は、距離の二乗に反比例するという法則である。この法則にしたがって、放射線量=放射能源における放射能濃度÷距離の2乗という式を用いて、ガイガーカウンタから離れた位置における放射線量の予測値を求めることができる。例えば、予め放射能源すなわち、発生源の位置が分かっているものとする例えば、図2に示される放出源情報を用いる。また、作業チームが放射能源に向かって行くものとし、先頭の作業員がガイガーカウンタを携帯していることを前提とする。すなわち、先頭の作業員の位置が最も放射線量が高い。この場合、ウェアラブル端末30は、自分の位置の測定結果から放射能源との距離を算出し、算出した距離とガイガーカウンタ10による自分の位置の測定値とから、放射能源における放射能濃度比例定数を求める。この放射能源における放射能濃度が分かることによって、シミュレーションの式が確定する。例えば、ウェアラブル端末30は、放射能源における放射能濃度と、放射能源~ウェアラブル端末30の距離およびウェアラブル端末30~ウェアラブル端末50の距離とに基づいて、ウェアラブル端末50の位置における放射線量の予測値を求める。また、例えば、ウェアラブル端末30のGPS受信機を用いることによって、ウェアラブル端末30の位置情報を取得し、放射能源とウェアラブル端末30との間の距離をより正確に求めるようにしてもよい。この場合、デジタルコンパスによる方位を用いたり、三点測量を行うことによって、子機ウェアラブル端末の位置情報を求めることができる。したがって、この場合には、作業チームが放射能源に向かって行くものとし、先頭の作業員がガイガーカウンタを携帯していることを前提としなくてもよい。また、ウェアラブル端末30は、放射能源における放射能濃度と、放射能源および各ウェアラブル端末の位置情報から求められる放射能源から各ウェアラブル端末の距離とに基づいて、各ウェアラブル端末の位置における放射線量の予測値を求めることができる。なお、例えば、各ウェアラブル端末が精度の高いGPS受信機を搭載していれば、そのGPS受信機がそれぞれ受信した位置情報を用いるようにしてもよい。また、例えば、複数台のガイガーカウンタを用いて、相互に測定値を送受信する場合には、各ガイガーカウンタの測定値に基づいて放射線量の高い位置や方向を特定し、特定した位置を放射能源と定めて他の位置における放射線量の予測値を求めるようにしてもよい。また、シミュレーション手段34は、逆2乗の法則濃度線量計算によって求めた放射線量の予測値に対して、図2に示される入力データに基づいて、補正を行うようにしてもよい。例えば、シミュレーション手段34は、気象データに基づいて、局地気象予測計算や風速場計算などを行うことで放射性物質の拡散状況を予測し、他の位置における放射線量の予測値を補正する。また、例えば、シミュレーション手段34は、地形データに基づいて放射性物質の拡散状況を予測し、他の位置における放射線量の予測値を補正する。ヘッドマウントディスプレイ装置40およびヘッドマウントディスプレイ装置60は、ヘッドマウントディスプレイ装置20と同等の機能を備えている。また、ウェアラブル端末50およびウェアラブル端末70は、通信距離位置測定手段33とシミュレーション手段34とを備えていないが、それ以外についてはウェアラブル端末30と同等の機能を備えている。また、ヘッドマウントディスプレイ装置40は、ウェアラブル端末50に有線または無線で相互に接続されている。また、ヘッドマウントディスプレイ装置60は、ウェアラブル端末70に有線または無線で相互に接続されている。本実施形態では、ウェアブル端末30と、ウェアラブル端末50およびウェアラブル端末70とをわかりやすく説明区別するため、ガイガーカウンタ10が接続され、シミュレーション処理を実行するウェアラブル端末30を親機ウェアラブル端末と定義する。また、シミュレーション結果をヘッドマウントディスプレイ装置40,60に表示させるように制御する他のウェアラブル端末50,70を子機ウェアラブル端末と定義する。なお、図1に示す例では、説明を簡略化するために、子機ウェアラブル端末は、通信距離位置測定手段33とシミュレーション手段34とを備えていないが、これらの手段を備えるようにしてもよい。本実施形態では、1台のガイガーカウンタと3台のウェアラブル端末とを含む構成となっているが、ガイガーカウンタとウェアラブル端末とをそれぞれ複数含む構成であってもよい。また、本実施形態では、作業員A,B,Cの3名を含む作業チームを例として説明する。作業員Aは、ガイガーカウンタ10を保持し、ヘッドマウントディスプレイ装置20およびウェアラブル端末30を装着しているとする。また、作業員Bは、ヘッドマウントディスプレイ装置40およびウェアラブル端末50を装着しているとする。また、作業員Cは、ヘッドマウントディスプレイ装置60およびウェアラブル端末70を装着しているとする。なお、本実施形態では、親機ウェアラブル端末を装着した1名の作業員と、子機ウェアラブル端末を装着した2名の作業員とが存在する例について説明するが、適用形態はこれに限られない。例えば、複数の作業員が、ガイガーカウンタ10を保持し、親機ウェアラブル端末をそれぞれ装着していてもよい。また、子機ウェアラブル端末とヘッドマウントディスプレイ装置とを装着した作業員が3名以上いてもよい。次に、作業支援システムの動作について説明する。図4は、作業支援システムが実行する処理例を示す流れ図である。ガイガーカウンタ10が接続されているウェアラブル端末30は、作業員Aの操作に従って、他のウェアラブル端末50,70とネットワーク100を介して通信を確立する図4のステップS1。通信を確立すると、ウェアラブル端末30は、各ウェアラブル端末50、70との距離位置測定を行う図4のステップS2。例えば、通信距離位置測定手段33は、ウェアラブル端末30とウェアラブル端末50,70との間の通信により得られる電界強度や遅延時間などの情報に基づいて、ウェアラブル端末間の距離を示す距離情報を算出する。また、通信距離位置測定手段33は、例えば、算出した距離情報に基づいて、三点測量を行うことでウェアラブル端末の位置を示す位置情報を算出する。なお、上記の方法に限らず、例えば、GPS受信機を用いて各ウェアラブル端末の位置情報を取得し、取得した位置情報に基づいてウェアラブル端末間の距離を算出してもよい。また、ウェアラブル端末30は、所定期間ごとに距離位置測定を行う。なお、本実施形態では、ウェアラブル端末30のみが通信距離位置測定手段33を備えている場合を示しているが、ウェアラブル端末50やウェアラブル端末70が備えるように構成してもよい。子機ウェアラブル端末50,70が通信距離位置測定手段33を備えている場合の動作例を図5に示す。この場合、通信を確立すると、各ウェアラブル端末50、70は、ウェアラブル端末30との距離位置測定を行い図5のステップS2-1、測定した距離位置情報をウェアラブル端末30に送信する図5のステップS2-2。また、ウェアラブル端末50,70は、距離位置情報をリアルタイムにウェアラブル端末30に送信する。また、例えば、ウェアラブル端末50,70は、所定期間ごとに距離位置情報をウェアラブル端末30に送信するようにしてもよい。ウェアラブル端末30に接続されているガイガーカウンタ10は、放射線量を計測すると、放射線量計測データをウェアラブル端末30に送信する図4のステップS3。次いで、ウェアラブル端末30は、ガイガーカウンタ10から受信した放射線量計測データと、距離位置情報とに基づいて、各ウェアラブル端末50,70の位置における放射線量をシミュレーションする図4のステップS4。ウェアラブル端末30のシミュレーション手段34は、例えば、逆2乗の法則濃度線量計算、局地気象予測計算、風速場計算などを行うことにより、他のウェアラブル端末の位置における放射線量の予測値を求める。なお、シミュレーションモデルはこれらに限定しない。放射線量のシミュレーションが完了すると、ウェアラブル端末30は、ウェアラブル端末50、70にシミュレーション結果すなわち、送信先のウェアラブル端末の位置における放射線量の予測値を送信する図4のステップS5。次いで、各ウェアラブル端末50,70のデータ送受信手段51,71は、接続されているヘッドマウントディスプレイ装置40,60に、シミュレーション結果を表示させるように制御する。また、ウェアラブル端末30のデータ送受信手段31は、接続されているヘッドマウントディスプレイ装置20にガイガーカウンタ10から受信した放射線量計測データを表示させるように制御する図4のステップS6。ここで、ウェアラブル端末は、表示させる放射線量が所定の閾値を超えている場合には、アラームを表示させるように制御してもよい。図6は、作業支援システムの適用例を示す説明図である。図6に示される例では、100μSvhの放射能源から1m離れたプラント作業者Aが装着するヘッドマウントディスプレイ装置には、ガイガーカウンタの測定値100μSvhと、測定値が閾値を超えおり注意すべき状況であることを示す情報とが表示されている。また、放射能源から2m離れたプラント作業者Bが装着するヘッドマウントディスプレイ装置には、放射線量の予測値25μSvhと、予測値が閾値を超えておらず安全な状況であることを示す情報とが表示されている。また、放射能源から3m離れたプラント作業者Cが装着するヘッドマウントディスプレイ装置には、放射線量の予測値11.1μSvhと、予測値が閾値を超えておらず安全な状況であることを示す情報とが表示されている。以上のように、本実施形態では、作業支援システムは、ガイガーカウンタに接続された親機ウェアラブル端末と子機ウェアラブル端末とを備え、ウェアラブル端末間の距離位置情報を算出し、算出した距離位置情報とガイガーカウンタの測定値とに基づいて子機ウェアラブル端末の位置における放射線量の予測値を算出する。そして、子機ウェアラブル端末は、予測値をヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御する。したがって、本実施形態では、ガイガーカウンタによる測定値を複数の作業員間で共有して作業を行う場合に、ガイガーカウンタから離れた位置でもその位置における放射線量を把握することができ、安全を確保しながら作業を行うことができる。また、ガイガーカウンタが作業員全員分なくても数少ないガイガーカウンタで測定を行い、その結果を複数の作業員との間でデータを共有することで、各作業員はリアルタイムで放射線量を確認しながら作業を行うことができる。また、放射線量がヘッドマウントディスプレイ装置に表示されるため、作業員は両手で作業を行うことができる。さらに、ガイガーカウンタ等の測定器が高額な場合にはコストの削減を図ることができる。なお、本実施形態では、親機1台と子機3台とを含む構成例について説明したが、ガイガーカウンタに接続された親機ウェアラブル端末が複数ある場合には、子機ウェアラブル端末は、距離位置的に一番近い親機ウェアラブル端末から放射線量計測データを受信する。そのため、親機が複数ある場合には、1台の場合に比べて、より精度が高い放射線量の予測値を受信することができる。また、複数台のガイガーカウンタを用いる場合には、例えば、各ガイガーカウンタの測定値に基づいて放射線量の高い位置や方向を特定し、特定した位置を放射能源と定めて他の位置における放射線量の予測値を求めるようにしてもよい。このように、複数のガイガーカウンタの測定値に基づいてシミュレーションを行うことで、より精度の高い放射線量の予測値を求めることができる。また、本実施形態では、アドホック通信により、端末間の距離や電波強度情報を基にウェアラブル端末の位置情報放射線量を測定する構成となっているが、ウェアラブル端末が搭載する各種センサ3軸ジャイロスコープや加速度センサ、GPS受信機、デジタルコンパス、近接センサなどを活用することでウェアラブル端末間の位置情報を高精細に測定することができる。また、本実施形態では、ガイガーカウンタを用いる例について説明したが、ガイガーカウンタに代えて、例えば、ガス測定検知器や化学物質の測定検知器などを用いる形態にも適用可能である。次に、本発明による作業支援システムの最小構成について説明する。図7は、作業支援システムの最小の構成例を示すブロック図である。図7に示すように、作業支援システムは、最小の構成要素として、所定の物理量を測定可能な測定器に接続された第1のウェアラブル端末100と、ヘッドマウントディスプレイ装置に接続された第2のウェアラブル端末200とを備えている。また、第1のウェアラブル端末100は、距離算出手段101と、予測値算出手段102とを含む。また、第2のウェアラブル端末200は、表示制御手段201を含む。図7に示す最小構成の作業支援システムでは、距離算出手段101は、第2のウェアラブル端末200との距離を算出する。次いで、予測値算出手段102は、測定器が所定の物理量を測定した測定値と、距離算出手段101が算出した距離とに基づいて、第2のウェアラブル端末200の位置における所定の物理量の予測値を算出する。次いで、表示制御手段201は、予測値算出手段102が算出した予測値をヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御する。従って、最小構成の作業支援システムによれば、安全を確保するために測定器が測定した測定データを作業員間で共有して作業を行う場合に、計測器から離れた位置でも安全を確保しながら作業を行うことができる。なお、本実施形態では、以下の1~5に示すような作業支援システムの特徴的構成が示されている。1作業支援システムは、所定の物理量例えば、放射線量やガス濃度を測定可能な測定器例えば、ガイガーカウンタ10によって実現されるに接続された第1のウェアラブル端末例えば、ウェアラブル端末30によって実現されると、ヘッドマウントディスプレイ装置例えば、ヘッドマウントディスプレイ装置40によって実現されるに接続された第2のウェアラブル端末例えば、ウェアラブル端末50によって実現されるとを備え、第1のウェアラブル端末は、第2のウェアラブル端末との距離を算出する距離算出手段例えば、通信距離位置測定手段33によって実現されると、測定器が所定の物理量を測定した測定値例えば、放射線量計測データと距離算出手段が算出した距離とに基づいて、第2のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を算出する予測値算出手段例えば、シミュレーション手段34によって実現されるとを含み、第2のウェアラブル端末は、予測値算出手段が算出した予測値をヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御する表示制御手段例えば、データ送受信手段51によって実現されるを含むことを特徴とする。2作業支援システムにおいて、測定器に接続された第1のウェアラブル端末を複数備え、第2のウェアラブル端末は、複数の第1のウェアラブル端末のうちの第2のウェアラブル端末と最も距離が近い第1のウェアラブル端末の予測値算出手段が算出した第2のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を受信し、表示制御手段は、予測値をヘッドマウントディスプレイ装置に表示させるように制御するように構成されていてもよい。3作業支援システムにおいて、予測値算出手段は、測定器が所定の物理量を測定した測定値と距離算出手段が算出した距離とに基づいて、所定の計算式を用いてシミュレーションを行い、第2のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を算出するように構成されていてもよい。4作業支援システムにおいて、予測値算出手段は、測定器が所定の物理量を測定した測定値と距離算出手段が算出した距離とに基づいて、逆2乗の法則を用いてシミュレーションを行い、第2のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を算出するように構成されていてもよい。5作業支援システムにおいて、予測値算出手段は、測定器が所定の物理量を測定した測定値と距離算出手段が算出した距離とに基づいて、予め定められた位置を発生源とし、逆2乗の法則を用いてシミュレーションを行い、第2のウェアラブル端末の位置における所定の物理量の予測値を算出するように構成されていてもよい。"