棒状の導電材からなる1対の環状のコイル部が、ワーク挿入空間の両側においてワークに対して垂直状となるように配置されるとともに、前記各コイル部は前記導電材の長さ方向の一部に、ワーク挿入空間を挟んで平行状態に対向配置される線状対向部が形成され、かつ前記各コイル部にはそれぞれの線状対向部において相互逆向きとなる高周波電流が流されることを特徴とする高周波誘導加熱装置。前記各コイル部の線状対向部の対向面を除く外周面の少なくとも一部に、磁性体が設けられている請求項1に記載の高周波誘導加熱装置。前記磁性体の量は、前記線状対向部の長さ方向の端部の方が長さ方向の中央部よりも多く設定されている請求項2に記載の高周波誘導加熱装置。前記磁性体は、各コイル部の中心高さを超えないように設けられている請求項2または3に記載の高周波誘導加熱装置。棒状の導電材からなる1対の環状のコイル部が、ワーク挿入空間の両側においてワークに対して垂直状となるように配置されるとともに、前記各コイル部は前記導電材の長さ方向の一部に、ワーク挿入空間を挟んで平行状態に対向配置される線状対向部が形成された高周波誘導加熱装置を用い、前記各コイルの線状対向部間にワークを挿入した状態で、前記各コイル部にそれぞれの線状対向部において相互逆向きとなる高周波電流を流すことにより、前記ワークを高周波誘導加熱することを特徴とするワークの加熱方法。前記各コイル部の線状対向部の対向面を除く外周面の少なくとも一部に、磁性体が設けられている請求項5に記載のワークの加熱方法。前記磁性体の量は、前記線状対向部の長さ方向の端部の方が長さ方向の中央部よりも多く設定されている請求項5または6に記載のワークの加熱方法。前記磁性体は、各コイル部の中心高さを超えないように設けられている請求項6または7に記載のワークの加熱方法。しかし、馬蹄型のコイル部や平坦なコイル部を用いる従来の高周波誘導加熱では、加熱範囲が広いうえ加熱効率が悪く、局部的な加熱が必要とされるような場合には十分に対応できていないのが現実である。この発明は、このような技術的背景に鑑みてなされたものであって、被加熱部材であるワークを局部的に効率よく加熱することができる高周波誘導加熱装置、及び同装置を用いたワークの加熱方法の提供を課題とする。上記課題は、以下の手段によって解決される。1棒状の導電材からなる1対の環状のコイル部が、ワーク挿入空間の両側においてワークに対して垂直状となるように配置されるとともに、前記各コイル部は前記導電材の長さ方向の一部に、ワーク挿入空間を挟んで平行状態に対向配置される線状対向部が形成され、かつ前記各コイル部にはそれぞれの線状対向部において相互逆向きとなる高周波電流が流されることを特徴とする高周波誘導加熱装置。2前記各コイル部の線状対向部の対向面を除く外周面の少なくとも一部に、磁性体が設けられている前項1に記載の高周波誘導加熱装置。3前記磁性体の量は、前記線状対向部の長さ方向の端部の方が長さ方向の中央部よりも多く設定されている前項1または2に記載の高周波誘導加熱装置。4前記磁性体は、各コイル部の中心高さを超えないように設けられている前項2または3に記載の高周波誘導加熱装置。5棒状の導電材からなる1対の環状のコイル部が、ワーク挿入空間の両側においてワークに対して垂直状となるように配置されるとともに、前記各コイル部は前記導電材の長さ方向の一部に、ワーク挿入空間を挟んで平行状態に対向配置される線状対向部が形成された高周波誘導加熱装置を用い、前記各コイルの線状対向部間にワークを挿入した状態で、前記各コイル部にそれぞれの線状対向部において相互逆向きとなる高周波電流を流すことにより、前記ワークを高周波誘導加熱することを特徴とするワークの加熱方法。6前記各コイル部の線状対向部の対向面を除く外周面の少なくとも一部に、磁性体が設けられている前項5に記載のワークの加熱方法。7前記磁性体の量は、前記線状対向部の長さ方向の端部の方が長さ方向の中央部よりも多く設定されている前項5または6に記載のワークの加熱方法。8前記磁性体は、各コイル部の中心高さを超えないように設けられている前項6または7に記載のワークの加熱方法。前項1に記載の発明によれば、棒状の導電材からなる1対の環状のコイル部が、ワーク挿入空間の両側においてワークに対して垂直状となるように配置されるとともに、前記各コイル部は前記導電材の長さ方向の一部に、ワーク挿入空間を挟んで平行状態に対向配置される線状対向部が形成され、かつ前記各コイル部にはそれぞれの線状対向部において相互逆向きとなる高周波電流が流されるから、上側コイル部の線状対向部によって生じる磁力線と下側コイル部12の線状対向部によって生じる磁力線は、線状対向部を中心にそれぞれ逆向きとなる。この結果、両線状対向部によって生じる磁束の垂直成分はそれぞれ打ち消され、ワークの被加熱部に対して作用する水平方向の磁束成分のみが有効となる。このため、両線状対向部の直下直上に存在するワークの被加熱部に磁束が集中することになり、該被加熱部のみが局部的に集中加熱され、効率的な加熱が行われる。前項2に記載の発明によれば、各コイル部の線状対向部の対向面を除く外周面の少なくとも一部に、磁性体が設けられているから、線状対向部によって生じる磁束をよりワークに集中させることができ、さらに一層加熱効率を上げることができる。前項3に記載の発明によれば、磁性体の量は、前記線状対向部の長さ方向の端部の方が長さ方向の中央部よりも多く設定されているから、線状対向部の長さ方向の端部付近の磁束を増加させて、線状対向部に対向するワークの被加熱部の長さ方向の全体にわたって均一に磁束を作用させることができ、ひいては被加熱部を均一に加熱することができる。前項4に記載の発明によれば、磁性体がコイル部の中心高さを超えて設けられると、コイル部の線状対向部以外の部分からの磁束の影響が大きくなり、磁性体による効果が減少するおそれがある。前項5に記載の発明によれば、両線状対向部の直下直上に存在するワークの被加熱部に磁束を集中させ、該被加熱部のみを局部的に集中加熱して、効率的な加熱を行うことができる。前項6に記載の発明によれば、各コイル部の線状対向部の対向面を除く外周面の少なくとも一部に、磁性体が設けられているから、線状対向部によって生じる磁束をよりワークに集中させることができ、さらに一層加熱効率を上げることができる。前項7に記載の発明によれば、磁性体の量は、前記線状対向部の長さ方向の端部の方が長さ方向の中央部よりも多く設定されているから、線状対向部の長さ方向の端部付近の磁束を増加させて、線状対向部に対向するワークの被加熱部の長さ方向の全体にわたって均一に磁束を作用させることができ、ひいては被加熱部を均一に加熱することができる。前項8に記載の発明によれば、磁性体がコイル部の中心高さを超えて設けられると、コイル部の線状対向部以外の部分からの磁束の影響が大きくなり、磁性体による効果が減少するおそれがある。次にこの発明の一実施形態を説明する。図1は、この発明の一実施形態に係る高周波誘導加熱装置のコイルヘッド1を示す斜視図、図2は同じく平面図、図3は図2のIII-III線断面図である。これらの図に示すように、前記コイルヘッド1は、ワーク挿入空間2を挟んで上下に、それぞれ環状の1対の上側コイル部11と下側コイル部12を備えている。前記上下の各コイル部11、12は、良導製の棒状金属材、例えば銅製の角形パイプ材を、左右方向の長さよりも上下方向の長さが短い扁平な横長長方形状に曲成したものである。そして、これらの上下コイル部11、12が、各上下両辺部111、112、121、122が水平面内に存在し、左右両辺部113、114、123、124が鉛直面内に存在する態様で、上下縦形に配置されている。前記上側コイル部11の下辺部112及び下側コイル部12の上辺部121は、ワーク挿入空間2を挟んで上下に平行状態で対向配置され、線状対向部を形成している。以下、上側線状対向部を符号112、下側線状対向部を符号121で示す。これらの線状対向部112、121は、線状対向部112、121間のワーク挿入空間2に挿入配置されたワーク3に対して、直接に磁気作用を及ぼしてワーク3に誘導電流を生じさせる部位である。なお、上下コイル部11、12の各線状対向部112、121は必ずしも直線状に形成されている必要はなく、相互に同一形状で平行状に対向配置されている限りにおいて、ワーク3の加熱部位の形状に合わせて水平面内でわずかに湾曲していても良いし、S字形に形成されていても良い。前記上側コイル部11におけるコイル両端部115、116は上辺部111の中央付近で後方に折曲されるとともに、下側コイル部12におけるコイル両端部125、126は下辺部122の中央付近で後方に折曲されている。そして、上下コイル部11、12のコイル両端部のそれぞれ一方115、125が相互に連結され、それぞれ他方116、126は、図示しないカレントトランスCTというに接続され、カレントトランスには高周波電源4が接続されている。高周波電源4を作動させると、上下の各コイル部11、12には高周波電流が流れるが、上側コイル部11の線状対向部112と下側コイル部12の線状対向部121には、図2の矢印A及びBで示すように逆向きの電流が流れるように、上下コイル部11、12が連結されている。次に、図1~図3に示した高周波誘導加熱装置を用いて、ワーク3を連続的に加熱する方法を説明する。まず、前記高周波誘導加熱装置の上下線状対向部112、121間に形成されたワーク挿入空間2に、薄板状のワーク3を水平配置状態にして挿入し、ワーク3の被加熱部を上下線状対向部112、121の直下直上に位置させる。なお、ワーク3は単材であっても良いし、2枚のワークを接着剤を介して重ね、加熱により仮止するものであっても良く、特に限定されることはない。ワーク3のワーク挿入空間2への挿入配置に際しては、ワーク挿入空間2に対してコイル端部と反対側が開放されているので、コイル部11、12等に邪魔をされることなく、またワーク3の大きさにかかわらず、的確にワーク挿入空間2へ配置することができる。なお、ワーク3を動かないように図示しない固定具で位置決め固定しても良い。この状態で高周波電源4を作動させると、上下コイル部11、12に高周波電流が流れ、特に、上側コイル部11の線状対向部112と下側コイル部12の線状対向部121には逆向きの電流が流れる。これらの線状対向部112、121に流れる電流により磁束が発生し、この発生した磁束はワーク3に作用してワーク3の被加熱部に渦電流を生じさせ、ワーク3は自己発熱するが、前述したように、上側コイル部11の線状対向部112と下側コイル部12の線状対向部121には逆向きの電流が流れるから、次のような作用が発揮される。即ち、上側コイル部11の線状対向部112と下側コイル部12の線状対向部121によって各線状対向部112、121の回りに生じる磁力線は、図3の矢印E及びFで示すようにそれぞれ逆向きとなる。この結果、両線状対向部112、121によって生じる磁束の垂直成分はそれぞれ打ち消され、ワーク3の被加熱部に作用する水平方向の磁束成分のみが有効となる。このため、両線状対向部112、121の直下直上に存在するワーク3の被加熱部に磁束が集中することになり、該被加熱部のみが局部的に集中加熱され、効率的な加熱が行われる。なお、ワーク3の被加熱部が長尺にわたって連続的に存在する場合は、ワーク3またはコイルヘッド1の少なくとも一方を、被加熱部に沿って連続的に移動させればよい。図4~図6は、この発明の他の実施形態を示すものである。この実施形態では、上下両コイル部11、12の各線状対向部112、121にフェライト等からなる磁性体5が装着されたものである。より具体的に説明すると、上側の線状対向部112には、下向きに開口した断面コ字形の磁性体5が、線状対向部112の長さ方向の全長にわたって密着状態に嵌め込まれている。従って、線状対向部112は下面を除く前後両面及び上面が磁性体5によって被覆されている。一方、下側の線状対向部121にも、上向きに開口した断面コ字形の磁性体5が、線状対向部121の長さ方向の全長にわたって密着状態に嵌め込まれている。従って、線状対向部121は上面を除く前後両面及び下面が磁性体5によって被覆されている。このような磁性体5の存在により、線状対向部112、121によって生じる磁束をよりワークに集中させることができ、さらに一層加熱効率を上げることができる。なお、磁性体5は線状対向部112、121の全長にわたって存在しなければならないものではなく、長さ方向の一部に設けられていればよい。また、線状対向部112、121の上下対向面を除く外周面を被覆した状態に設けなくても良く、前後の両面あるいは片面のみに設けられても良い。また、上側の線状対向部112に装着された磁性体5の上端縁、下側の線状対向部121に装着された磁性体5の下端縁は、図4に示すように、コイル部11、12の中空部117、127の上下方向の中心高さC図4では下側コイル部12の中空部127の中心高さのみを示しているよりも他辺部下側コイルの下辺部、上側コイルの上辺部側へ突出しないように中心高さを超えないようにすることが望ましい。他辺部側へ突出すると、該他辺部により生じる磁束の影響が顕著になり、磁性体による効果が減少するおそれがあるからである。また、ワーク3の被加熱部においては、線状対向部112、121の長さ方向の中央部に対向する部分よりも、長さ方向の端部付近に対向する部分に作用する磁束が弱い。このため、磁性体5を設ける場合には、図7に示すように、線状対向部112、121の長さ方向の中央部よりも、長さ方向の端部において、磁性体5の量を多くすることが望ましい。これにより、線状対向部112、121の長さ方向の端部から生じる磁束を増加させて、線状対向部112、121に対向するワーク3の被加熱部に対し、長さ方向の全体にわたって均一に磁束を作用させることができ、ひいては被加熱部を均一に加熱することができる。磁性体の量は、線状対向部112、121の端部に近づくに従って連続的に増加させても良いし、段階的に増加させても良い。図7の実施形態では、線状対向部112、121の長さ方向の両端部の前後両面に、板状磁性体を余分に接合してその量を増加させている。なお、実際には、上下のコイル部11、12及び磁性体5は、絶縁樹脂などによりモールドして使用されるが、この実施形態ではモールド状態の図示は省略してある。以上、本発明の一実施形態を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されることはない。例えば、上下一対のコイル部11、12を縦形に配置し、ワーク3を水平状態でワーク挿入空間2に挿入したものとしたが、一対のコイル部11、12を横形に配置し、ワーク3を垂直状態でワーク挿入空間2に挿入して加熱を行っても良い。