"画像を被投写面上に拡大投写する際に、前記光変調素子の画像の横縦比と、前記被投写面に投写される画像の横縦比とを異なるものとする投写光学系であって、光束の通過を制限する絞りと、前記光変調素子から前記絞りまでの間に配置され、前記光変調素子の縦方向と横方向とで異なるパワーを持つとともに光路上に進退可能な調整光学要素群と、1枚以上の回転対称レンズからなり前記光変調素子の縦方向と横方向とで同一のパワーを持つとともに光路上に進退可能な回転対称レンズ群と、を含む光変調素子側レンズ群とを有し、前記光変調素子側レンズ群において、前記調整光学要素群と前記回転対称レンズ群とは、いずれか一方が光路上に配置されている時に、他方が光路上から退避されることにより、前記調整光学要素群が光路上にある状態と前記回転対称レンズ群が光路上にある状態とに切替可能であり、前記調整光学要素群が光路上にある状態の前記光変調素子側レンズ群の横断面において、前記被投写面側の焦点と前記被投写面側の最端面との距離をFFPxとし、前記調整光学要素群が光路上にある状態の前記光変調素子側レンズ群の縦断面において、前記被投写面側の焦点と前記被投写面側の最端面との距離をFFPyとし、前記回転対称レンズ群が光路上にある状態の前記光変調素子側レンズ群において、前記被投写面側の焦点と前記被投写面側の最端面との距離をFFPLとし、FFPx<FFPyのとき、FFPx<FFPL<FFPyであり、FFPy<FFPxのとき、FFPy<FFPL<FFPxである、投写光学系。前記調整光学要素群が光路上にある状態において、前記絞りと前記光変調素子側レンズ群の前記被投写面側の最端面との距離をpとして、FFPx<FFPyのとき、FFPx<p<FFPyであり、FFPy<FFPxのとき、FFPy<p<FFPxである、請求項1に記載の投写光学系。前記絞りと前記物体側レンズ群の前記被投写面側の最端面との距離pと、前記調整光学要素群が光路上から退避した状態の前記物体側レンズ群における前記投写面側の焦点と前記被投写面側の最端面との距離FFPLとは、略等しい、請求項2に記載の投写光学系。FFPx<FFPyのとき、FFPx<p≦FFPyFFPx/2であり、FFPy<FFPxのとき、FFPy<p≦FFPyFFPx/2である、請求項2及び3のいずれか一項に記載の投写光学系。前記被投写面側から順に、拡大用の第1群と、光路上に択一的に配置される前記調整光学要素群と前記回転対称レンズ群とを含む第2群と、正のパワーを持つ第3群とからなる、請求項1から4までのいずれか一項に記載の投写光学系。前記被投写面側から順に、拡大用の第1群と、光路上に択一的に配置される前記調整光学要素群と前記回転対称レンズ群とを含む第2群とからなる、請求項1から4までのいずれか一項に記載の投写光学系。前記調整光学要素群は、前記光変調素子の縦方向の断面において、前記被投写面側から順に、正のパワーを持つ第1の光学要素群と、負のパワーを持つ第2の光学要素群とで構成されている、請求項1から6までのいずれか一項に記載の投写光学系。前記回転対称レンズ群は、前記調整光学要素群の各光学要素群に対応して、前記被投写面側から順に、正のパワーを持つ第1の光学要素群と、負のパワーを持つ第2の光学要素群とで構成されている、請求項7に記載の投写光学系。前記調整光学要素群は、前記光変調素子の横方向の断面において、前記被投写面側から順に、負のパワーを持つ第1の光学要素群と、正のパワーを持つ第2の光学要素群とで構成されている、請求項1から6までのいずれか一項に記載の投写光学系。前記回転対称レンズ群は、前記調整光学要素群の各光学要素群に対応して、前記被投写面側から順に、負のパワーを持つ第1の光学要素群と、正のパワーを持つ第2の光学要素群とで構成されている、請求項9に記載の投写光学系。前記回転対称レンズ群は、前記調整光学要素群が前記光変調素子の縦方向の断面において持つパワーと横方向の断面において持つパワーとの間のパワーを持つ、請求項7から10までのいずれか一項に記載の投写光学系。前記光変調素子側レンズ群の前記光変調素子側に、光合成用のプリズムが配置されている、請求項1から11までのいずれか一項に記載の投写光学系。請求項1から12までのいずれか一項に記載の投写光学系と、前記光変調素子とを備える、プロジェクター。以下に図面を参照して、本発明の実施形態に係るプロジェクター及び投写光学系を詳細に説明する。第1実施形態図1に示すように、本発明の第1実施形態に係るプロジェクター2は、画像信号に応じて画像光PLを形成し、当該画像光PLをスクリーンSC等の被投写面へ向けて投写する。プロジェクター2の投写光学系20は、プロジェクター2内に内蔵された光変調素子である液晶パネル18G18R,18Bの画像をスクリーン被投写面SC上に拡大投写する際に、液晶パネル18G18R,18Bの画像の横縦比アスペクト比AR0に対して、スクリーンSC上に投写される画像の横縦比アスペクト比AR2を異なるものとすることができる。つまり、液晶パネル18Gの表示領域A0の横縦比AR0と、スクリーンSCの表示領域A2の横縦比AR2とは、異なるものとすることができるが、同一のものとすることもできる。具体的には、液晶パネル18Gの表示領域A0の横縦比AR0は、例えば1.78:1であり、スクリーンSCの表示領域A2の横縦比AR2は、例えば1.78:1、1.85:1、2.35:1、2.4:1等とされる。図2に示すように、プロジェクター2は、画像光を投写する光学系部分50と、光学系部分50の動作を制御する回路装置80とを備える。光学系部分50において、光源10は、例えば超高圧水銀ランプであって、R光、G光、及びB光を含む光を射出する。ここで、光源10は、超高圧水銀ランプ以外の放電光源であってもよいし、LEDやレーザーのような固体光源であってもよい。第1インテグレーターレンズ11及び第2インテグレーターレンズ12は、アレイ状に配列された複数のレンズ素子を有する。第1インテグレーターレンズ11は、光源10からの光束を複数に分割する。第1インテグレーターレンズ11の各レンズ素子は、光源10からの光束を第2インテグレーターレンズ12のレンズ素子近傍にて集光させる。第2インテグレーターレンズ12のレンズ素子は、重畳レンズ14と協働して、第1インテグレーターレンズ11のレンズ素子の像を液晶パネル18R、18G、18Bに形成する。このような構成により、光源10からの光が液晶パネル18R、18G、18Bの表示領域図1の表示領域A0全体を略均一な明るさで照明する。偏光変換素子13は、第2インテグレーターレンズ12からの光を所定の直線偏光に変換させる。重畳レンズ14は、第1インテグレーターレンズ11の各レンズ素子の像を、第2インテグレーターレンズ12を介して液晶パネル18R、18G、18Bの表示領域上で重畳させる。第1ダイクロイックミラー15は、重畳レンズ14から入射したR光を反射させ、G光及びB光を透過させる。第1ダイクロイックミラー15で反射されたR光は、反射ミラー16及びフィールドレンズ17Rを経て、光変調素子である液晶パネル18Rへ入射する。液晶パネル18Rは、R光を画像信号に応じて変調することにより、R色の画像を形成する。第2ダイクロイックミラー21は、第1ダイクロイックミラー15からのG光を反射させ、B光を透過させる。第2ダイクロイックミラー21で反射されたG光は、フィールドレンズ17Gを経て、光変調素子である液晶パネル18Gへ入射する。液晶パネル18Gは、G光を画像信号に応じて変調することにより、G色の画像を形成する。第2ダイクロイックミラー21を透過したB光は、リレーレンズ22、24、反射ミラー23、25、及びフィールドレンズ17Bを経て、光変調素子である液晶パネル18Bへ入射する。液晶パネル18Bは、B光を画像信号に応じて変調することにより、B色の画像を形成する。クロスダイクロイックプリズム19は、光合成用のプリズムであり、各液晶パネル18R、18G、18Bで変調された光を合成して画像光とし、投写光学系20へ進行させる。投写光学系20は、各液晶パネル18G,18R,18Bによって変調されクロスダイクロイックプリズム19で合成された画像光PLを図1のスクリーンSC上に拡大投写する。この際、投写光学系20は、スクリーンSC上に投写される画像の横縦比AR2を、液晶パネル18G,18R,18Bの画像の横縦比AR0と異なるものとしたり、この横縦比AR0と等しいものとすることができる。回路装置80は、ビデオ信号等の外部画像信号が入力される画像処理部81と、画像処理部81の出力に基づいて光学系部分50に設けた液晶パネル18G,18R,18Bを駆動する表示駆動部82と、投写光学系20に設けた駆動機構不図示を動作させて投写光学系20の状態を調整するレンズ駆動部83と、これらの回路部分81,82,83等の動作を統括的に制御する主制御部88とを備える。画像処理部81は、入力された外部画像信号を各色の諧調等を含む画像信号に変換する。画像処理部81は、投写光学系20が画像のアスペクト比縦横比を変換して投写する第1動作状態である場合、投写光学系20による横縦比の変換を逆にした画像のアスペクト比変換を予め行ってスクリーンSC上に表示される画像が縦横に伸縮しないようにする。具体的には、投写光学系20によって例えば1.78:1から例えば2.4:1となるように横方向に画像の伸張が行われる場合、予め、横方向に0.742=1.78/2.4倍の画像の圧縮が行われ、或いは、縦方向に1.35=2.4/1.78倍の画像の伸張が行われる。一方、投写光学系20が画像の横縦比又はアスペクト比を変換しないで投写する第2動作状態である場合、画像処理部81は、上記のような画像のアスペクト比変換を行わない。なお、画像処理部81は、外部画像信号に対して歪補正や色補正等の各種画像処理を行うこともできる。表示駆動部82は、画像処理部81から出力された画像信号に基づいて液晶パネル18G,18R,18Bを動作させることができ、当該画像信号に対応した画像又はこれに画像処理を施したものに対応する画像を液晶パネル18G,18R,18Bに形成させることができる。レンズ駆動部83は、主制御部88の制御下で動作し、例えば投写光学系20を構成する絞りを含む一部の光学要素を光軸OAに沿って適宜移動させることにより、投写光学系20による図1のスクリーンSC上への画像の投写倍率を変化させることができる。また、レンズ駆動部83は、投写光学系20を構成する別の一部の光学要素を光軸OA上すなわち光路上に進退させることにより、図1のスクリーンSC上に投写される画像の横縦比AR2を変化させることができる。レンズ駆動部83は、投写光学系20全体を光軸OAに垂直な上下方向に移動させるアオリの調整により、図1のスクリーンSC上に投写される画像の縦位置を変化させることができる。以下、図3Aを参照して、実施形態の投写光学系20について説明する。投写光学系20は、レンズ等の複数の光学要素を組み合わせてなる本体部分20aと、本体部分20aの一部又は全体を移動させることでその結像状態を調整する駆動機構61,62,63,64とを備える。本体部分20aは、スクリーンSC側から順に、第1群30と、第2群45と、第3群60と、絞り70とからなる。なお、第2群45は、調整光学要素群40と回転対称レンズ群90図5B等参照とで構成され、調整光学要素群40と回転対称レンズ群90とは入替可能となっており、図3Aでは調整光学要素群40が挿入された状態を示している。また、図3B及び3Cは、調整光学要素群40を挿入した第1動作状態と回転対称レンズ群90を挿入した第2動作状態とでのスクリーンSC図1参照における表示領域A2をそれぞれ示している。第1群30は、第1レンズ部31と、第2レンズ部32とを有する。たとえば、第1レンズ部31を構成する少なくとも1枚のレンズを光軸OAに沿って手動等により微動させることにより、本体部分20aのフォーカス状態を調整することができる。また、第2レンズ部32は、図4Aに示すように第1、第2及び第3レンズ群32a,32b,32c等で構成され、各レンズ群32a,32b,32cは、1枚以上のレンズで構成されている。これらのレンズ群32a,32b,32c等又はこれらを構成する少なくとも1枚のレンズを、図3Aのズーム駆動機構61により光軸OAに沿って移動させることにより、本体部分20aによる投写倍率を変更することができる。第2群45のうち、調整光学要素群40は、横方向X方向と縦方向Y方向で異なる焦点距離を持ち、結果的に第1群30も含めた投写光学系20の全系としても、縦方向と横方向とで異なる焦点距離を持つことになる。すなわち、本体部分20aによる縦方向と横方向の拡大倍率も異なるものとなり、液晶パネル18G18R,18Bに表示された画像の横縦比AR0とは異なる横縦比AR2の画像をスクリーンSC上に投写することができる。調整光学要素群40は、光軸OAに対して回転非対称な面を持つ1つ以上の調整用の光学要素を含み、具体的には、図4Bに示す縦方向Y方向の断面に関して、スクリーンSC側から順に、正のパワーを持つ第1の光学要素群41と、負のパワーを持つ第2の光学要素群42とで構成されている。なお、第1の光学要素群41と第2の光学要素群42とは、図4Aに示す横方向X方向の断面に関して、パワーを有していない。このように、アナモフィック光学系である調整光学要素群40を、縦断面に関して、正の屈折力を持つ第1の光学要素群41と負の屈折力を持つ第2の光学要素群42との組合せとすることにより、簡易に変倍すなわちズーミングを行なうことができる。また、投写光学系20において、図3Aに示す進退駆動機構である第1アナモフィック駆動機構62により、調整光学要素群40に代えて回転対称レンズ群90を光路に配置し、或いは回転対称レンズ群90に代えて調整光学要素群40を光路に配置することにより、スクリーンSC上に投写される画像の横縦比アスペクト比を所望のタイミングで切り替えることができる。図5A及び図5Bに示す回転対称レンズ群90は、横方向X方向と縦方向Y方向で同一の焦点距離を持つ調整光学要素群であり、結果的に第1群30も含めた投写光学系20の全系としても、縦方向と横方向とで同一の焦点距離を持つことになる。すなわち、本体部分20aによる縦方向と横方向の拡大倍率も同一のものとなり、液晶パネル18G18R,18Bに表示された画像の横縦比AR0と同じ横縦比の画像をスクリーンSC上に投写することができる。回転対称レンズ群90は、光軸OAに対して回転対称な面を持つ1つ以上の調整用の光学要素を含み、具体的には、図5A及び図5Bに示すように、スクリーンSC側から順に、正のパワーを持つ第1の光学要素群91と、負のパワーを持つ第2の光学要素群92とで構成されている。各光学要素群91,92は、それぞれ回転対称であるため、縦方向と横方向とで同一のパワーを持つ。結果として、回転対称レンズ群90全体としても、縦方向と横方向とで同一のパワーを持つ。また、この場合、回転対称レンズ群90と調整光学要素群40とでパワーの正負が揃っていることで、回転対称レンズ群90における各光学要素群91,92のパワーを比較的簡易かつ正確に所望の状態となるように調整できる。以上のように、投写光学系20において、調整光学要素群40を退避させるとともに調整光学要素群40が光路上に配置されていた箇所に回転対称レンズ群90を挿入することにより、調整光学要素群40が光路上にある第1動作状態と回転対称レンズ群90が光路上にある第2動作状態とに切替が可能になっている。図6Aに示すように、調整光学要素群40を光路上に配置した第1動作状態とすることにより、液晶パネル18G18R,18Bに形成される画像を縦方向に圧縮した横縦比例えば2.4:1でスクリーンSC上に画像を投写することができる。一方、図6Bに示すように、調整光学要素群40を光路上から退避させるとともに調整光学要素群40の配置されていた箇所に回転対称レンズ群90を挿入した第2動作状態とすることにより、液晶パネル18G18R,18Bに形成される画像のままの横縦比例えば1.78:1でスクリーンSC上に画像を投写することができる。この場合、図3Bに示すように、仮に第2群45が設置されていないとした場合の表示領域を表示領域AAとすると、調整光学要素群40を挿入した第1動作状態では、表示領域AAが縦方向に比較的強く圧縮され表示領域AAより横長な形状の表示領域A2が形成される。一方、図3Cに示すように、回転対称レンズ群90を挿入した第2動作状態では、表示領域AAが縦方向及び横方向の双方向ともに比較的弱く圧縮され表示領域AAと相似な形状の表示領域A2が形成される。なお、調整光学要素群40を構成する第1の光学要素群41と第2の光学要素群42とを第2アナモフィック駆動機構63により光軸OA方向に移動させることもできる。これらの間隔を調整することにより、スクリーンSC上に投写される画像の横縦比アスペクト比を連続的に増減させることができる。また、図3Aに示すように、投写光学系20では、全系駆動機構64によって本体部分20a全体を光軸OAに垂直な方向に移動させてシフト量を調整することにより、スクリーンSC上に投写される画像の光軸OAからのズレ量を増減させることができる。つまり、本体部分20aの光軸OAを液晶パネル18Gの中心軸AXに平行な状態を保ちつつ、本体部分20aの光軸OAを液晶パネル18Gの中心軸AXに対して適当なシフト量SFだけ移動させることで、光軸OAから例えば上方向Y方向に外れた位置に画像を投写することができ、シフト量SFの調整によって画像の投写位置を縦方向に上下移動させることができる。なお、本体部分20aの光軸OAの液晶パネル18Gの中心軸AXを基準するズレ量であるシフト量SFは、必ずしも可変とする必要はなく、例えばゼロでない値で固定することもできる。また、全系駆動機構64により本体部分20a全体を光軸OAに沿った方向に適宜移動させることもできる。第3群60は、横方向及び縦方向にパワーを持つ回転対称なレンズを1枚以上含む。第3群60は、正のパワーを有するため光変調素子から射出した光の広がりを抑えることができる。そのため、第2群40へ入射する光の角度を抑えることができ、第2群40で発生する収差を抑えることができる。その結果として第3群60は全体の収差を抑えることができため、第3群60は補正光学要素として複数のレンズを有し、それらのレンズ中に正のパワーを有するものとし、必要であれば、非球面のものを含めるものとする。絞り70は、例えば第1群30の第2レンズ部32を構成するいずれかのレンズに隣接して配置される。図4Aに示す例では、第2レンズ部32の第1及び第2レンズ群32a,32bの間に絞り70を配置している。絞り70は、第1群30を通過する光束すなわち画像光を部分的に遮光することで、画像光の状態を調整する機能を有する。具体的には、絞り70は、第1群30を通過する光束の断面を光軸OA上の対応位置で規定のサイズ及び形状とする。これにより、液晶パネル18G18R,18Bから射出される画像光を規制することで、その主光線の射出角度や方向を調整することができる。また、絞り70は、ズーム駆動機構61により、第1動作状態及び第2動作状態のいずれにおいても、第1群30の第2レンズ部32のズーム動作に連動して光軸OAに沿って移動する。つまり、ズーム駆動機構61は、絞り70を光軸OAに沿って移動させることにより、液晶パネル18G18R,18Bから射出される画像光の射出状態をズーミングすなわち投写倍率に応じて適切な状態にできる。以上のズーム駆動機構61、進退駆動機構である第1アナモフィック駆動機構62、第2アナモフィック駆動機構63、及び全系駆動機構64は、モーター、機械的な伝達機構、センサー等を有しており、図2のレンズ駆動部83からの駆動信号に応じて動作する。これらの駆動機構61,62,63,64は、レンズ駆動部83からの駆動信号によって単独で動作するだけでなく、複合的に動作する。例えば、ズーム駆動機構61の動作に合わせて全系駆動機構64を動作させることで、ズーミング時に画像がシフトする現象等を抑制することができる。ここで、図3A等に示す投写光学系20の機能についてより詳細に説明する。この投写光学系20の場合、液晶パネル18G18R,18Bに比較的近い位置で第2群45中の調整光学要素群40と回転対象レンズ群90が入れ替え可能であるため、各像高の光線は比較的像高に近い経路に沿って第2群45を通過するため、光線のコントロールがしやすくなる。このため第2群45中の調整光学要素群40と回転対象レンズ群90の入れ替え動作による収差の発生を押させることができる。一般的に回転非対称な光学要素の製造は難しく、精度を出すためには調整光学要素群40の小型化が必須条件である。その点で、調整光学要素群40が液晶パネル18G18R,18Bに近いほど光線の広がりが少なく調整光学要素群40を構成する第1の光学要素群41と第2の光学要素群42とを小型にできるので、これらの光学要素群41,42に対して高精度なレンズ加工が期待でき、投写光学系20の性能向上につながるとともに、コストダウンも可能である。さらに、投写光学系20は、液晶パネル18G18R,18Bに最も近い第3群60を有することで、比較的簡単な光学系によって効率的で無理のない収差の補正を可能としている。このような第3群60の存在によって、さらに著しい性能向上を図ることができる。具体的には、この第3群60により、第2群45内での光束の広がりを抑えることができ、第2群45の径が大きくなるのを防ぐことができる。また、アナモフィック型の調整光学要素群40を略アフォーカル系にすることにより、調整光学要素群40の構成レンズの位置精度の要求を低くしつつ精度を確保することができる。図7A及び7Bは、第2群45のうち調整光学要素群40を光路上に配置する第1動作状態の投写光学系20における焦点の位置及び絞り70の配置を説明する図であり、図7Cは、第2群45において調整光学要素群40を光路上から退避させて回転対称レンズ群90を挿入した第2動作状態の投写光学系20における焦点の位置及び絞り70の配置を説明する図である。ここでは、投写光学系20のうち、物体側のテレセントリック性に影響する部分として、液晶パネル18G18R,18Bから絞り70までの間に配置される光変調素子側レンズ群20bについて考える。図示の場合、光変調素子側レンズ群20bは、第1群30のうち第2レンズ部32の第2及び第3レンズ群32b,32cと、第2群45すなわち調整光学要素群40及び回転対称レンズ群90と、第3群60とからなる。つまり、絞り70の物体側に、第1動作状態において、第1群30中の第3レンズ群32cと、調整光学要素群40と、第3群60とが配置されている。また、第2動作状態において、上記のうち調整光学要素群40に代えて回転対称レンズ群90が配置されている。また、図7A~7Cに示す場合において、第1動作状態と第2動作状態とでは、絞り70の位置が変化しない又はほとんど変化しないものとする。まず、図7Aに示す第1動作状態での光変調素子側レンズ群20bの縦断面すなわちYZ断面において、光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の焦点FPyと、光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の最端面20fとの距離をFFPyとする。さらに、図7Bに示す第1動作状態での光変調素子側レンズ群20bの横断面すなわちXZ断面において、光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の焦点FPxと、光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の最端面20fとの距離をFFPxとする。一方、図7Cに示す第2動作状態での光変調素子側レンズ群20bの縦断面すなわちYZ断面において、光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の焦点FPLと、光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の最端面20fとの距離をFFPLとする。なお、第2動作状態での横断面すなわちXZ断面については、回転対称レンズ群90が回転対称であり、横断面すなわちXZ断面における焦点は縦断面の焦点FPLと等しいので図示及び説明を省略する。図7A~図7Cに示すように、これらの距離FFPx,FFPy,FFPLは、FFPx<FFPL<FFPy1を満たすものとなっている。なお、FFPy<FFPxである場合には、FFPy<FFPL<FFPx1となる。つまり、上記条件1、1のいずれの場合においても、距離FFPLは、距離FFPxと距離FFPyとの間にある状態となっている。また、図7A及び7Bに示す第1動作状態において、絞り70と光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の最端面20fとの距離をpとする。この場合、距離pは、距離FFPxと距離FFPyとの間に設定されている。つまり、FFPx<FFPyであるとき、距離pは、下記条件2の範囲内で設定される。FFPx<p<FFPy2また、FFPy<FFPxであるとき、距離pは、下記条件2の範囲内で設定される。FFPy<p<FFPx2ここで、図7A及び7Bに例示する投写光学系20は、横断面の焦点FPxの方が縦断面の焦点FPyよりも最端面20fに近くなってFFPx<FFPyとなっており、横方向に相対的に大きな拡大率を有し画像のアスペクト比を増大させるものとなっている。この場合、距離pは、条件2の範囲内に設定され、下限のFFPxよりも大きく、上限のFFPyよりも小さくなる。以上の条件2、2は、画角の方向も考慮して第1動作状態での投写光学系20のテレセントリック性を良好に保つための絞り70の配置範囲を規定している。条件2、2の範囲内で絞り70を配置する場合、テレセントリック性を高めて光の利用効率を確保することができるので、プロジェクター2の性能を高めることができる。たとえば、縦に画像を圧縮するタイプの投写光学系20の場合、一般にFFPx<FFPyとなり、光変調素子側レンズ群20bの液晶パネル18G18R,18B側の最端面20rまでにかけての光束のうち最大画角に対応する光束が光軸OAに対して平行でなく傾きを有することになる。具体的には、縦断面の周辺画像に対応する主光線PL1はスクリーンSCに向けて内向きに傾き、横断面の周辺画像に対応する主光線PL2はスクリーンSCに向けて外向きに傾く。結果的に、投写光学系20は、厳密な意味では縦横のいずれにもテレセントリックでなくなるが、縦方向と横方向とに関してバランスよくテレセントリック性を高めたものとなっている。なお、条件2の上限を超えてスクリーンSC側に絞り70を配置すると、横断面及び縦断面の周辺画像に対応する主光線はいずれもスクリーンSCに向かって光軸OAから離れる外向きに傾き、投写光学系20のテレセン性が大きく崩れることになる。逆に、条件2の上限を超えてスクリーンSC側に絞り70を配置すると、横断面及び縦断面の周辺画像に対応する主光線はいずれもスクリーンSCに向かって光軸OAに近づく内向きに傾き、投写光学系20のテレセン性が大きく崩れることになる。また、図7Cに示す第2動作状態の場合においても、絞り70の位置が第1動作状態から変化せず、かつ、距離FFPLが上記条件1を満たすので、バランスよくテレセントリック性を高めたものとなっている。絞り70のより好ましい配置は、光変調素子側レンズ群20bの縦断面での焦点FPyと光変調素子側レンズ群20bの横断面での焦点FPxとの中間位置から、最端面20f側又は物体側の焦点位置までの範囲内とする。つまり、FFPx<FFPyであるとき、距離pは、下記条件3の範囲内で設定される。FFPx<p≦FFPyFFPx/23また、FFPy<FFPxであるとき、距離pは、下記条件3の範囲内で設定される。FFPy<p≦FFPyFFPx/23ここで、図7A及び7Bに例示する投写光学系20は、FFPx<FFPyとなっており、横方向に相対的に大きな拡大率を有し画像のアスペクト比を増大させるものとなっている。この場合、距離pは、条件3の範囲内に設定され、下限のFFPxよりも大きく、上限のFFPyFFPx/2よりも小さくなる。これにより、横方向と縦方向との中間方向におけるテレセントリック性を比較的高くすることができ、テレセントリック性の方向的な偏りを低減することができ、観察方向等に依存してムラの生じにくい明るい画像を投写することができる。次に、図7Cに示す距離FFPLについて、より詳しく説明する。この場合、距離FFPLは、FFPyFFPx/2と略等しくなるように設定されている。つまり、距離FFPLは、FFPL≒FFPyFFPx/24となるように、回転対称レンズ群90において各光学要素群91,92のパワーが、調整光学要素群40を構成する第1及び第2の光学要素群41,42が縦方向に持つパワーと縦方向に持つパワーとの間のパワーを持つように調整されている。具体的には、図7Cに示す回転対称レンズ群90を構成する第1及び第2の光学要素群91,92が持つ正及び負のパワーを、図7Aに示す調整光学要素群40を構成する第1及び第2の光学要素群41,42が持つ正及び負のパワーの半分程度とする。これにより、回転対称レンズ群90を、図7Aに示す調整光学要素群40のパワーがある状態と図7Bに示す調整光学要素群40のパワーがない状態との中間的な状態とすることができ、上式4のように、焦点FPLが焦点FPxと焦点FPyとの略中間に位置するものにできる。この場合、距離FFPLは、FFPy<FFPxであるとき、上記条件1の範囲内で設定されることになる。また、FFPy<FFPxであるとき、距離FFPLは、上記条件1の範囲内で設定されることになる。以上の場合、距離FFPLは、距離pと大きくは異ならない。すなわち、焦点FPLの位置と絞り70の位置とは、ある程度近い範囲内にできる。距離FFPLは、距離FFPxと距離FFPyとの間にある状態となっているため、上記条件2や3の範囲内で設定することで第1動作状態において比較的高いテレセントリック性が保たれている場合、第2動作状態においても、比較的高いテレセントリック性を保たせることができる。また、距離FFPLと距離pとを略等しくなるように設定することで、第2動作状態において、テレセントリック性の方向的な偏りを低減することができ、テレセントリック性を実現するのに適したものにできる。以下、図8Aを参照して、液晶パネル18Gの表示領域A0の座標について考える。ここでは、光軸OAを基準として横のX方向に対応するx軸と縦のY方向に対応するy軸とを定めている。縦横で非対称なアナモフィック型レンズ系を備える投写光学系20において、液晶パネル18Gからの主光線の射出角度を考えるとき、x軸に沿った横軸位置やy軸に沿った縦軸位置だけを考えるだけでは足りず、斜め方向の位置を考える必要があることが分かった。つまり、図中に斜めベクトルVSで示す方向についても、主光線の射出角度主光線角度を考えるものとする。ここで、x軸に沿った横軸位置とこれの点からの主光線角度とは、近似的に略線形であるものとし、y軸に沿った縦軸位置とこれの点からの主光線角度とは、近似的に略線形であるものとする。同様に、ベクトルVSに平行な斜め位置Esとこれの点からの主光線角度とも、略線形であるとして取り扱うことができる。図8Bは、ベクトルVSの先端の斜め位置Esにおける主光線角度を、絞り70の位置を変化させつつ計算したシミュレーション結果の一例を示している。チャートからも明らかなように、光変調素子側レンズ群20bの縦断面の焦点FPyと横断面の焦点FPxとの間に主光線角度の極小値が存在する。つまり、絞り70の位置が縦断面の焦点FPyと横断面の焦点FPxとの間に設定された場合、主光線角度の増加を全体的に抑え得ることが分かる。換言すれば、光変調素子側レンズ群20bの最端面20fから絞り70までの距離pは、距離FFPxと距離FFPyとの間に設定されることが望ましい。つまり、距離pは、上記条件2の範囲内で設定されることが望ましい。さらに、より細かく観察すると、縦断面の焦点FPyと横断面の焦点FPxとの中間位置と、横断面の焦点FPxとの間に主光線角度の極小値が存在する。つまり、絞り70の位置が一対の焦点FPy,FPxの中間位置と横断面の焦点FPxとの間に設定された場合、主光線角度の増加を全体的に抑え得るものと考えられる。換言すれば、光変調素子側レンズ群20bの最端面20fから絞り70までの距離pは、距離FFPxと距離FFPyとの平均値以下であって距離FFPx以上であることが望ましいと考えられる。つまり、距離pは、上記条件2の範囲内で設定されることが望ましい。図8Cは、横のx軸に沿った位置Exと縦のy軸に沿った位置Eyとにおける主光線角度を、絞り70の位置を変化させつつ計算したシミュレーション結果の一例を示している。チャートからも明らかなように、横軸位置Exでは、絞り70が横断面の焦点FPxに配置される場合に主光線角度がゼロとなる。一方、縦軸位置Eyでも、絞り70が縦断面の焦点FPyに配置される場合に主光線角度がゼロとなる。以上のように、本実施形態の投写光学系20の場合、第1動作状態では画角の方向も考慮して、アナモフィック光学系が挿入された第1動作状態とアナモフィック光学系が退避した第2動作状態とのいずれにおいても、物体側で略テレセントリックになっている。すなわち、液晶パネル18G18R,18Bからの光線が縦断面、横断面、及び斜め断面で光軸OAに平行に近い状態にされている。これにより、液晶パネル18G18R,18Bと投写光学系20とを比較的簡易に高精度で組み合わせることができ、組立性が良好なものとなる。さらに、投写光学系20を光軸OAに垂直な方向に移動させてアオリを利用した投写を行う場合、液晶パネル18G18R,18Bからの出射光が略テレセントリックな状態で投写光学系20に取り込まれるならば、周辺光量の確保が容易になり、画質の向上に寄与する。また、略テレセントリックな状態にすることで、3板式の光変調素子を用いる場合、色むらの低減ができるため画質の向上につながる。また、本実施形態の投写光学系20の場合、図6Bに示すように第2動作状態において、第1群30と第3群60とを光路上に固定的に設置して第2群45のうち調整光学要素群40を光路上に進退させるとともに、調整光学要素群40が挿入されていた箇所に回転対称なレンズ群からなる回転対称レンズ群90を挿入させている。この点が従来のリア配置型のリレー系特開2004-027496号公報参照を投写系に流用する場合と大きく異なる。すなわち、従来のリア配置型のリレー系では、リア配置型のリレー系を取り外した場合は、おおよそリア配置型のリレー系分だけ、投写光学系が撮像素子に近づくことになる。一方、本実施形態の投写光学系20の場合は、調整光学要素群40を取り外して光路外に退避させるとともに回転対称レンズ群90を挿入させても、第1群30や第3群60の位置をほとんど変化させる必要がない。つまり、調整光学要素群40を光路上に進退させる縦横の倍率切換時に第1群30や第3群60を大きく動かす必要がなく、メカ機構の負担を小さくすることができる。なお、従来のリア配置型のリレー系を投写系に流用する場合、リア配置型のリレー系の一部である調整光学要素群40を光路上に進退させることで縦横の倍率変換を行なえるが、縦横の倍率変換用の2群を光路上に進退させても本体光学系の大きな移動がないようにしている。そして、従来のリア配置型のリレー系は、単独で使用可能な本体光学系に代えて本体光学系のマウントに固定される。このため、従来のリア配置型のリレー系の場合、その光学的な負担が大きくなり、光軸方向に長くなって構成レンズ数が増加するという問題があるが、本実施形態の投写光学系20によれば、第2群45の調整光学要素群40や回転対称レンズ群90をリレーレンズのように機能させる必要がなく、全長を短くし構成レンズ数を少なくすることが可能になる。また、本実施形態の投写光学系20の場合、従来のリア配置型のリレー系とは異なり、第1群30及び第3群60から独立して調整光学要素群40及び回転対称レンズ群90の一部ではなく全体をそれぞれ進退させるので、調整光学要素群40及び回転対称レンズ群90の進退又は着脱の際、第1群30及び第3群60への偏芯等の影響を少なくでき、さらに機構的にも比較的独立した配置が可能になり、投写光学系20の組立の際に、第2群45すなわち調整光学要素群40や回転対称レンズ群90をユニットとして別体の第1群30及び第3群60間への組付精度を考慮すればよく、組立性向上が望める。投写光学系20において、本体部分20aの光軸OAを液晶パネル18Gの中心軸AXに平行な状態を保ちつつ適当なシフト量SFだけ移動させた状態とできるので、アオリを利用した投写が可能になり、視聴者と画像光PLとが干渉するのを防ぐのが容易になり、設置性が向上する。投写光学系20の本体部分20aが液晶パネル18Gに対して上記のようにシフトした状態の場合、ズーム駆動機構61により第2レンズ部32を動作させて投写倍率を変更するズーミングを行うと、画像光PLのシフト量の絶対量が増加する。よって、ズーミングによるシフト量が増加を全系駆動機構64の動作によって補正することで、プロジェクター2の操作性設置性を向上させことができる。この際、主制御部88の制御下で、ズーム駆動機構61と全系駆動機構64とを連動させて動作を自動化することにより、より操作性が向上する。上記実施形態の投写光学系20の場合、調整光学要素群40を構成する光学要素群41,42の片面又は両面がシリンドリカルレンズ面である。シリンドリカルレンズは、アナモフィックレンズや自由曲面レンズ等と比べると比較的加工が容易で高精度が期待でき、コストダウンが可能である。また、平面断面側の偏芯感度が低く、組立性が向上し、結果的に、高性能化が期待できる。つまり、調整光学要素群40をシリンドリカルレンズで構成することで、投写光学系20の精度を確保しつつコストダウンが可能になる。調整光学要素群40を構成する光学要素群41,42の片面又は両面は、シリンドリカルレンズ面に限らず、アナモフィックレンズ例えばトーリック又はトロイダルレンズとすることができる。以上において、調整光学要素群40を構成するシリンドリカル型又はアナモフィックレンズ型の光学要素群41,42の片面又は両面は、横のX断面又は縦のY断面に関して非球面式、具体的には、以下の多項式hで表される形状を持つものとできる。ここで、yは光軸OAからの像の高さ像高、cは基準とする球面の曲率、kは円錐定数、A2、A4、A6、A8、A10、のそれぞれは所定の補正項とする。さらに、調整光学要素群40を構成する光学要素群41,42の片面又は両面は、自由曲面とすることができる。自由曲面レンズを用いることにより、Y方向及びX方向の両断面で曲率をコントロールできるので、非点収差の低減が可能で、高性能化が可能になる。また、非球面とすることにより、各種収差の低減が可能で、高性能化が可能になる。さらに、自由曲面とすることにより、スクリーンSC上又は液晶パネル18G18R,18B上のイメージサークル面において、液晶パネル18G18R,18Bの縦横方向以外の中間の斜め方向の結像状態の最適化も容易になり、高性能化が可能になる。図9A及び9Bは、図6A及び6Bに示す投写光学系20の変形例を説明する図である。第2群145を構成する調整光学要素群140は、縦方向Y方向と横方向X方向で異なる焦点距離を持っており、結果的に第1群30も含めた投写光学系20の全系としても、縦方向と横方向とで異なる焦点距離を持つことになる。この場合、調整光学要素群140は、横方向X方向の断面に関して、スクリーンSC側から順に、負のパワーを持つ第1の光学要素群141と、正のパワーを持つ第2の光学要素群142とで構成されている。図9Bに示すように、この調整光学要素群140を光路上から退避させて第2群145を構成する回転対称レンズ群190を挿入させた場合、液晶パネル18G18R,18Bに形成される画像のままの横縦比例えば1.78:1でスクリーンSC上に画像を投写することができる。また、図9Aに示すように、調整光学要素群40を光路上に配置して、液晶パネル18G18R,18Bに形成される画像を横方向に拡大した横縦比例えば2.4:1でスクリーンSC上に画像を投写することができる。さらに、調整光学要素群140を構成する第1の光学要素群141と第2の光学要素群142とを図3Aの第2アナモフィック駆動機構63により光軸OA方向に移動させてこれらの間隔を調整することにより、スクリーンSC上に投写される画像の横縦比アスペクト比を連続的に増減させることもできる。この場合、第1動作状態では、横方向に比較的大きく伸張され横長な形状の表示領域A2がスクリーンSCに形成される。一方、第2動作状態では、縦方向及び横方向の双方向ともに比較的小さく伸張され元の横縦比を保った形状の表示領域A2が形成される。なお、図9Bに示すように、この変形例の場合においても、回転対称レンズ群190は、調整光学要素群140に対応して、スクリーンSC側から順に、負のパワーを持つ第1の光学要素群191と、正のパワーを持つ第2の光学要素群192とで構成されている。つまり、正負のパワーを有する回転対称レンズ群190を用いることで、第1動作状態と第2動作状態の切替を行うことができる。以上のように本実施形態の投写光学系20によれば、光変調素子側レンズ群20bが液晶パネル18G18R,18Bの縦方向と横方向とで異なるパワーを持つので、投写光学系20の全系としても、縦横方向に異なる焦点距離を持ち縦横方向の拡大倍率も異なるものとなり、液晶パネル18G18R,18Bの画像の横縦比とスクリーンSC上に投写される画像の横縦比とを異なるものにできる。つまり、本投写光学系20により、幅と高さとの比であるアスペクト比の変換が可能になる。この際、絞り70と光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の最端面20fとの距離pが調整光学要素群40を光路上に配置した第1動作状態において上記条件式2、2を満たすので、縦方向と横方向との双方で一定以上のテレセントリック性を確保することができる。また、距離pが調整光学要素群40を光路上から退避させるとともに回転対称レンズ群90を挿入させた第2動作状態において上記条件式1、1、4を満たすので、第2動作状態においてもテレセントリック性を確保することができる。図10及び11は、第1実施形態の投写光学系20の具体的な実施例1を説明する図であり、第1動作状態での投写光学系20を示すものである。図10は、比較的拡大率の低いテレ端の状態を示し、図11は、比較的拡大率の高いワイド端の状態を示している。投写光学系20は、レンズL1~L19からなり、このうちレンズL1~L13によって第1群30が構成され、レンズL14~L17によって調整光学要素群40が構成され、レンズL18,L19によって第3群60が構成されている。第1群30に含まれるレンズL1~L13は、光軸OAのまわりに回転対称な球面のレンズである。調整光学要素群40のうち、接合レンズL14,L15は、縦のY方向に関して正のパワーを有し、横のX方向に関してパワーを有しないシリンドリカルレンズとなっている。また、接合レンズL16,L17は、縦のY方向に関して負のパワーを有し、横のX方向に関してパワーを有しないシリンドリカルレンズとなっている。第3群60に含まれるレンズL18は、負のメニスカスレンズであり、レンズL19は、正のメニスカスレンズである。なお、第1群30のうち、レンズL8,L9で構成される第1レンズ群32aと、レンズL10,L11で構成される第2レンズ群32bと、レンズL12,L13で構成される第3レンズ群32cとは、投写倍率の変更時すなわちズーミング時に光軸OAに沿って変位する。なお、レンズL18は、非球面レンズである。非球面式について具体的には、上述した多項式hで表される形状が同様に適用される。すなわち、に適宜数値を入れることで、形状が特定される。また、図12及び13は、第1実施形態の投写光学系20の具体的な実施例1を説明する図であり、第2動作状態での投写光学系20を示すものである。図12は、比較的拡大率の低いテレ端の状態を示し、図13は、比較的拡大率の高いワイド端の状態を示している。第2動作状態の場合、図示のように、投写光学系20は、調整光学要素群40に代えて回転対称レンズ群90が挿入された状態となる。ここでは、レンズL91~L94によって回転対称レンズ群90が構成されている。回転対称レンズ群90のうち、接合レンズL91,L92は、正のパワーを有するレンズとなっており、そのパワーは、接合レンズL14,L15図10参照が縦のY方向に関して有するパワーの半分程度となっている。また、接合レンズL93,L94は、負のパワーを有するレンズとなっており、そのパワーは、接合レンズL16,L17図10参照が縦のY方向に関して有するパワーの半分程度となっている。以下の表1及び表2に、実施例1のレンズデータ等を示す。表1は、第1動作状態での投写光学系20に関するものであり、表2は、第2動作状態での投写光学系20に関するものである。これらの表1及び表2の上欄において、面番号は、像面側から順に各レンズの面に付した番号である。また、Rは、Y又はX曲率半径を示し、Dは、次の面との間のレンズ厚み或いは空気空間を表している。さらに、Ndは、レンズ材料のd線における屈折率を示し、νdは、レンズ材料のd線におけるアッベ数を示す。なお、実施例1の場合、レンズL18以外のすべての面が球面又はシリンドリカル面となっている。また、非球面レンズであるレンズL18については、上述した多項式hに表1及び表2の下欄の値を適用したものとなる。図10~図13に示すように、第2レンズ部32に含まれる各レンズ群32a,32b,32c及び絞り70が光軸OAの方向に沿って個別に動くことによって、ズーミングの動作が第1及び第2動作状態においてそれぞれなされる。図14A~14Cは、第1動作状態におけるズーミングの動作を説明するものであり、及び図15A~15Cは、第2動作状態におけるズーミングの動作を説明するものである。図14Aは、第1動作状態のうち図11の状態を示し、拡大率の大きなワイド端の場合を示している。また、図14Bは、中間の状態の場合を示し、図14Cは、図10の状態を示し、拡大率の小さなテレ端の場合を示している。同様に、図15Aは、第2動作状態のワイド端の場合を示し、図15Bは、中間の状態の場合を示し、図15Cは、テレ端の場合を示している。図示のように、ズーミングの動作に伴って、絞り70の位置が変化している。ただし、絞り70は、縦断面の焦点FPyと横断面の焦点FPxとの間であって、縦断面の焦点FPyと横断面の焦点FPxとの中間位置よりも物体側すなわち焦点FPx側に配置されている。以下の表3及び表4の上欄に、図14A~14C及び図15A~15Cに示すズーミング動作時の第2レンズ部32の各レンズ群32a,32b,32c及び絞り70の位置を示している。具体的には、レンズ群32aのレンズL8の像側面が第13面になっており、レンズ群32bのレンズL10の像側面が第16面になっており、レンズ群32cのレンズL12の像側面が第24面になっている。なお、表3及び表4の中欄は、ズーミング動作時の投写光学系20のX方向及びY方向の焦点距離を示している。また、表3及び表4の下欄は、ズーミング動作時の投写光学系20のX方向及びY方向の明るさF値を示している。第2実施形態以下、第2実施形態に係る投写光学系等について説明する。なお、本実施形態は、第1実施形態の投写光学系等の変形例であり、特に説明しない部分又は事項は、第1実施形態の場合と同様である。図16A及び16Bは、第2実施形態に係る投写光学系20を説明する図である。投写光学系20の第2群245を構成する調整光学要素群240は、縦方向Y方向の断面に関して、スクリーンSC側から順に、負のパワーを持つ第1の光学要素群241と、正のパワーを持つ第2の光学要素群242とで構成されている。この場合、液晶パネル18G18R,18Bに形成される画像を縦方向に拡大した横縦比でスクリーンSC上に映像を投写することができる。図16A等に示す投写光学系20の場合、一般に、縦断面の焦点FPyの方が横断面の焦点FPxよりも液晶パネル18G18R,18Bに近くなってFFPy<FFPxとなる。この場合、第2動作状態において、距離FFPLは、条件1FFPy<FFPL<FFPx1の範囲内に設定され、下限のFFPyよりも大きく、上限のFFPxよりも小さくなる。また、距離pは、条件2FFPy<p<FFPx2の範囲内に設定され、下限のFFPyよりも大きく、上限のFFPxよりも小さくなる。以上により、第1動作状態の横方向と縦方向との双方におけるテレセントリック性を高くすることができるとともに、第2動作状態におけるテレセントリック性も高いものとすることができる。また、図16A等に示す投写光学系20の場合、距離pは、条件3FFPy<p≦FFPyFFPx/23の範囲内に設定され、下限のFFPyよりも大きく、上限のFFPyFFPx/2よりも小さくなる。これにより、横方向と縦方向との中間方向におけるテレセントリック性を比較的高くすることができる。第3実施形態以下、第3実施形態に係る投写光学系等について説明する。なお、本実施形態は、第1実施形態の投写光学系等の変形例であり、特に説明しない部分又は事項は、第1実施形態の場合と同様である。図17A及び17Bは、第3実施形態に係る投写光学系320を説明する図である。この投写光学系320は、第1群30と第2群45とからなり、第1実施形態の投写光学系20のような第3群60を有しない。この場合、絞り70の位置は、光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の最端面を基準として、横断面の焦点と縦断面の焦点との間となっており、光変調素子側レンズ群20bのスクリーンSC側の最端面から絞り70までの距離pは、距離FFPyと距離FFPxとの間となっている。さらに、この投写光学系320の場合、絞り70の位置は、光変調素子側レンズ群20bの縦断面での焦点と横断面の焦点との中間位置から、液晶パネル18G18R,18B側の焦点位置までの範囲内とする。図17A等に示す調整光学要素群40は、図9A等に示す調整光学要素群140と同様の構成とすることができる。さらに、図17A等に示す調整光学要素群40は、図16A等に示す調整光学要素群240と同様の構成とすることができる。第3実施形態に係る投写光学系320において、調整光学要素群40に正のパワーを有するレンズ群を追加することもできる。この発明は、上記の実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。上記の実施形態において、FFPx<FFPyのとき、FFPx<p≦FFPyFFPx/23とする場合について考察している。一方、距離FFPLについてFFPL≒FFPyFFPx/24とする場合について考察している。例えば、これらを組み合わせた場合、距離pがFFPyFFPx/2以下であるのに対して、距離FFPLがFFPyFFPx/2に略等しいことになることから、距離pよりも距離FFPLのほうが大きくなることがほとんどであると考えられる。しかし、例えば回転対称レンズ群90のパワーを適宜調整すること等により、距離pと距離FFPLとの値を近づけて、第2動作状態において、テレセントリック性の方向的な偏りをより低減することもできる。ただし、実際にはレンズの収差等を考慮する必要があり、その上で可能な限りにおいてpの値をFFPLに近づけることになる。また、調整光学要素群40を回転非対称型の光学要素群41,42のみで構成する必要はなく、調整光学要素群40中に非対称型の光学要素群を追加することもできる。また、絞り70の位置は、ズーム動作に伴って変化するが、例えば図7A~7Cに示す第1動作状態と第2動作状態とにおいては変化せず固定的な状態である。しかしながら、ズーム動作に伴う変化することとは別に、各焦点FPx,FPy,FPLとの関係から、第1動作状態と第2動作状態とで絞り70の位置を段階的に切り替えて変化するものとしてよりテレセントリック性を高めるようにしてもよい。例えば駆動機構61が2つのカム機構を組み合わせた構造を有することで、絞り70の位置の変化について、ズーム動作に伴う連続的なものと、第1動作状態と第2動作状態との切替に伴う段階的なものとの2種類の動作が可能となる。液晶パネル18G,18R,18Bは、透過型に限らず、反射型とすることができる。ここで、透過型とは、液晶パネルが変調光を透過させるタイプであることを意味しており、反射型とは、液晶パネルが変調光を反射するタイプであることを意味している。以上のプロジェクター2では、複数の液晶パネル18G,18R,18Bで形成された各色の画像を合成しているが、単一の光変調素子であるカラー又はモノクロの液晶パネルで形成された画像を投写光学系20で拡大投写することもできる。この場合、クロスダイクロイックプリズム19が不要となるので、投写光学系20の光学設計上の自由度が高まる。プロジェクターとしては、投写面を観察する方向から画像投写を行う前面投写型のプロジェクターと、投写面を観察する方向とは反対側から画像投写を行う背面投写型のプロジェクターとがあるが、図2等に示すプロジェクターの構成は、いずれにも適用可能である。液晶パネル18G,18R,18Bに代えて、マイクロミラーを画素とするデジタルマイクロミラーデバイス等を、光変調素子として用いることもできる。"