潜像を形成する像担持体と、前記像担持体表面を帯電させる帯電装置と、前記像担持体表面を露光して潜像を形成する露光装置と、前記潜像にトナーを用いて現像しトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を中間転写体を介して、又は、直接に記録媒体に転写する転写装置と、前記像担持体上に残留するトナーをクリーニングするクリーニング部材を備えるクリーニング装置と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着装置とを少なくとも有する画像形成装置において、前記画像形成装置が、前記クリーニング部材を像担持体に当接する当接条件を調整する調整手段と、実際の経時的な使用状況に応じて、クリーニング部材の当接条件を選択するプログラムを有し、且つ、前記当接条件として、クリーニング部材の押し込み量とクリーニング部材の当接角との2つの自由度を持ち、前記プログラムに従い前記調整手段がクリーニング部材の当接条件を調整することを特徴とする画像形成装置。請求項1に記載の画像形成装置において、前記調整手段が、操作パネルから人為的に調整するマニュアル調整ができることを特徴とする画像形成装置。請求項1に記載の画像形成装置において、前記画像形成装置は、前記クリーニング部材と像担持体との間の摺擦により発生する音を検知する検知手段を有し、前記調整手段が前記検知手段による音に応じてクリーニング部材の当接条件を調整することを特徴とする画像形成装置。請求項1又は3に記載の画像形成装置において、前記検知手段が、集音マイクによって検知することを特徴とする画像形成装置。請求項1ないし4のいずれかに記載の画像形成装置において、前記調整手段が、ステッピングモータとネジとを有することを特徴とする画像形成装置。請求項5に記載の画像形成装置において、前記調整手段が、ステッピングモータとネジとの組み合わせの複数を有することを特徴とする画像形成装置。そこで、本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、その課題は、長期使用においてもビビリや鳴きといったブレード異音を発生させず、さらに、長期的に感光体表面のトナー等の異物のクリーニングができる画像形成装置を提供することである。上記課題を解決する手段である本発明の特徴を以下に挙げる。本発明の画像形成装置は、潜像を形成する像担持体と、前記像担持体表面を帯電させる帯電装置と、前記像担持体表面を露光して潜像を形成する露光装置と、前記潜像にトナーを用いて現像しトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を中間転写体を介して、又は、直接に記録媒体に転写する転写装置と、前記像担持体上に残留するトナーをクリーニングするクリーニング部材を備えるクリーニング装置と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着装置とを少なくとも有する画像形成装置において、前記クリーニング部材を像担持体に当接する当接条件を調整する調整手段と、実際の経時的な使用状況に応じて、クリーニング部材の当接条件を選択するプログラムを有し、且つ、前記当接条件として、クリーニング部材の押し込み量とクリーニング部材の当接角との2つの自由度を持ち、前記プログラムに従い前記調整手段がクリーニング部材の当接条件を調整することを特徴とする。また、本発明の画像形成装置は、さらに、前記調整手段が、操作パネルから人為的に調整するマニュアル調整ができることを特徴とする。また、本発明の画像形成装置は、さらに、前記クリーニング部材と像担持体との間の摺擦により発生する音を検知する検知手段を有し、前記調整手段が前記検知手段による音に応じてクリーニング部材の当接条件を調整することを特徴とする。また、本発明の画像形成装置は、さらに、前記検知手段が、集音マイクによって検知することを特徴とする。また、本発明の画像形成装置は、さらに、前記調整手段が、ステッピングモータとネジとを有することを特徴とする。また、本発明の画像形成装置は、さらに、前記調整手段が、ステッピングモータとネジとの組み合わせの複数を有することを特徴とする。上記課題を解決する手段である本発明によって、以下のような特有の効果を奏する。本発明の画像形成装置では、2つの独立した条件によりクリーニングブレードを独立に調整できるので、適したクリーニングブレードの当接条件を見出すことで、ができる。これにより、プログラムが想定する経時変化の範囲においては、ブレード異音の抑制とクリーニング性の維持を両立させることができる。以下に、本発明を実施するための最良の形態を図面に基づいて説明する。なお、いわゆる当業者は特許請求の範囲内における本発明を変更修正をして他の実施形態をなすことは容易であり、これらの変更修正はこの特許請求の範囲に含まれるものであり、以下の説明はこの発明における最良の形態の例であって、この特許請求の範囲を限定するものではない。以下、本発明における実施形態の一例について添付図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の画像形成装置の一実施形態の構成を示す概略図である。図2は、本発明の画像形成装置における画像形成部の一実施形態の構成を示す概略図である。この画像形成装置1は、イエローY、マゼンダM、シアンC、ブラックKの4色の色成分画像を記録用紙9上で重ね合わせて画像を形成するプリンタである。本実施形態では、イエロー、マゼンダ、シアン、ブラックの各色にそれぞれ対応する画像形成ユニット10が配置されている。各画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Kに設けられた感光体11Y、11M、11C、11K上に形成される各色トナー像は、これらの感光体11に当接して配置されているベルト状の中間転写ベルト61へ順次転写される。中間転写ベルト61へ転写されたトナー像は、給紙カセット81から給紙ローラ82を経て給紙された記録用紙9上に転写される。具体的には、給紙カセット81から給紙された記録用紙9は中間転写ベルト61と二次転写ローラ63の間に矢印Fの方向から所定のタイミングで搬送される。この時、中間転写ベルト61上に形成されたフルカラートナー像は、二次転写ローラ63と転写部対向ローラとなっている支持ローラ653との間に形成された転写ニップで記録用紙9上に一括転写される。フルカラートナー像が転写された記録用紙9は、定着装置70へ搬送され、定着装置70において加熱加圧され、機外へと排出される。各ユニットについて、詳細に述べる。各画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Kは全て同じ構成であるため、10Yについてのみ説明する。画像形成ユニット10Yは、感光体11と、感光体11の表面を帯電ローラ21によって帯電する帯電装置20と、感光体11上の潜像をトナー像化する画像形成手段としての現像装置30と、中間転写ベルト61上に潜像担次体を転写するための一次転写ローラ62と感光体11の表面に残存したトナーをクリーニングする感光体クリーニング装置40とを備えている。上述の帯電装置20は、ローラ形状の導電性弾性体から構成される帯電ローラ21に対して直流電圧に交流電圧を重畳した電圧を印加する構成となっている。この帯電ローラ21と感光体11との間で直接放電を起こす事で感光体11を所定の極性、例えば、マイナス極性に帯電させる。次いで、各感光体11の帯電面に、画像書き込み手段から出射する光変調されたレーザ光Lを照射する。これによって、各感光体11の表面に静電潜像を形成する。即ち、レーザ光が照射され感光体表面部分の電位の絶対値が低下した部分が静電潜像画像部となり、レーザ光が照射されず電位の絶対値が高く保たれた部分が地肌部となる。現像装置30は、Yトナーとキャリアを有する二成分現像剤が収容された収容容器と、この収容容器内に配置され収容容器の開口部を介して感光体11と対向するように配置された現像剤担持体としての現像スリーブと、収容容器内に配置され、現像剤を攪拌しながら搬送する攪拌部材としてのスクリュー部材とを備えている。スクリュー部材は、現像スリーブ側となる現像剤の供給側と、図示しない補給トナー装置の供給を受ける側にそれぞれ配置され、収容容器に図示しない軸受け部材によって回転自在に支持されている。上記4組の画像形成ユニットの感光体11Y、11M、11C、11Kは、不図示の感光体駆動装置によって図中矢印R1方向に回転駆動される。また、ブラック用の感光体11Kと、カラー用の感光体11Y、11M、11Cとを独立に回転駆動できるようにしても良い。これにより、例えば、モノクロ画像を形成する時には、ブラック用の感光体11Kのみを回転駆動し、またカラー画像を形成する時には4つの感光体11Y、11M、11C、11Kを同時に回転駆動させる事が出来る。ここで、モノクロ画像を形成する時は、カラー用の感光体11Y、11M、11Cから離間するように中間転写ベルト61を有する中間転写ユニット60が部分的に揺動させられる。中間転写ベルト61は例えば中抵抗の無端状のベルト材で構成され、転写部対向ローラ653及び支持ローラ651、652といった複数の支持ローラに掛け回されている。この支持ローラ651の一つを回転駆動する事により、中間転写ベルト61を図中矢印方向に無端移動させる事が出来る。一次転写ローラ62は、導電性弾性ローラであり、中間転写ベルト61の裏面から感光体11に対して押し当てられるように配置されている。この弾性ローラには一次転写バイアスとして定電流制御されたバイアスが印加されている。転写部対向ローラ653には、転写バイアス用の電源110が接続されている。転写部対向ローラ653にトナーと同極性の電圧を印加することで、トナーが中間転写ベルト61から記録用紙9側へ向かう電圧が生じる為、トナー像を記録用紙9に転写させる事が出来る。尚、転写バイアス用の電源110を二次転写ローラ63に接続し転写バイアスを印加してトナー像を記録用紙9へ転写する形態でも問題は無い。また、転写バイアス用の電源110のうち、一方を転写部対向ローラ653に、もう一方を二次転写ローラ63に接続するような構成でも問題は無い。転写工程後、感光体11の表面には転写されずに残留したトナーが存在している。感光体クリーニング装置40は、クリーニングブレード41を備え、感光体11の表面をクリーニングする。図3は、従来のクリーニング装置の一実施形態の構成を示す概略図である。感光体クリーニング装置40を改めて図2に示す。クリーニング装置40は、クリーニングブレード41を備えている。クリーニングブレード41は、クリーニングブレードホルダ42に固定され、これによって感光体11の回転方向に対してカウンタ方向から感光体11と当接している状態で、感光体11表面をクリーニングする。また、ここではクリーニングブレード41について述べているが、クリーニングブレード41ではなく、潤滑剤の塗布ブレード等に対しても適用できる。本発明の画像形成装置1は、クリーニング部材であるクリーニングブレード41を像担持体である感光体11に当接する当接条件を調整する調整手段50と、実際の経時的な使用状況に応じて、クリーニングブレード41の当接条件を選択するプログラムを有し、且つ、当接条件として、クリーニングブレード41の押し込み量とクリーニングブレード41の当接角との2つの自由度を持ち、プログラムに従い調整手段50がクリーニングブレード41の当接条件を調整する。画像形成装置1の長期の使用において、クリーニングブレード41は磨耗していき、その影響により、ビビリや鳴きといった異音を発生させる場合がある。また、感光体11に対する帯電ハザード等により、クリーニングブレード41と感光体11との間の摩擦力が上昇し、クリーニングブレード41は、感光体11との摺擦により異音を発生する場合がある。このように長期の使用における経時変化によりブレード異音が発生するのは、初期のクリーニングブレード41の当接条件が、経時の条件に当てはまらなくなるためである。クリーニングブレード41の当接条件とは、クリーニングブレード41と感光体11との間の圧力である当接圧と、クリーニングブレード41と感光体11の接線に対する角度である当接角である。当接圧は、当接角やブレード押し込み量や感光体11の摩擦係数などの種々の条件によって決められる。図4は、経時によるクリーニングブレードの当接圧と溶接角との関係を示す図である。画像形成装置1の画像形成動作を行うように使用する初期状態では、ブレード異音の抑制とクリーニング性が両立していた。これは、ブレード異音の抑制とクリーニング性が両立している範囲にクリーニングブレード41の当接条件を設定して出荷するからである。しかし、長期にわたり画像形成動作を行うことで、経時的にレード異音の抑制とクリーニング性が両立している範囲が、当接圧は低く、当接角は大きい方向へ移行している例を示している。このような場合、経時の状況に応じて、クリーニングブレード41の当接条件をブレード異音の抑制とクリーニング性が両立に適した当接条件に調整する必要がある。図4に示すように、経時でのブレード異音の抑制とクリーニング性が両立する範囲は、画像形成装置1におけるプロセス条件、それぞれの装置の大きさで異なるため、予め実験により求めておく必要がある。図5は、本発明の画像形成装置が用いるクリーニング装置の一実施形態の構成を示す概略図である。経時における適したブレード当接条件のうち当接角46、当接圧47を調整手段50でする。この調整手段50は、図5に示している。ここでは、クリーニングブレード41はクリーニングブレードホルダ42に固定され、クリーニングブレードホルダ42は、ナット状部材441とナット状部材442を具備している。ナット状部材441とナット状部材442は、それぞれクリーニングブレードホルダ42に固定されているが、クリーニングブレード41の長手方向と平行な回転軸を持って回転することが可能である。また、図5では、ナット状部材441とナット状部材442はそれぞれ1体のみしか記載していないが、実際は、クリーニングブレード長手方向にそれぞれもう一体具備されている。すなわち、それぞれ2体ずつ、計4体が具備されている。また、4体ではなく、クリーニングブレード41の端部それぞれに1体ずつと中央部に1体の計3体でも構わない。ここでは、4体の場合で説明する。ナット状部材441とナット状部材442には、それぞれ、ネジ431と、ネジ432が通されている。ネジ431とネジ432も、ナット状部材441、442と同様に、クリーニングブレード長手方向にそれぞれもう1体ずつ具備されている。ネジ431とネジ432は、それぞれ、ステッピングモータ451とステッピングモータ452のローター側回転軸に接続されている。ステッピングモータ451とステッピングモータ452自体は、クリーニング装置40のケーシングに回転軸を介して固定されているが、クリーニングブレード長手方向と平行の回転軸をもち回転が可能である。また、ステッピングモータ451とステッピングモータ452も、ナット状部材441、442と同様に、クリーニングブレード長手方向にそれぞれもう1体ずつ具備されている。ネジ431とネジ432は、それぞれステッピングモータ451とステッピングモータ452により回転させられる。両ステッピングモータ45は、それぞれ独立して駆動できる。ネジ431を回転させると、クリーニングブレードホルダ42のナット状部材441側をステッピングモータ451方向に接近若しくは遠ざけることが出来る。同様に、ネジ432を回転させると、クリーニングブレードホルダ42のナット状部材442側をステッピングモータ452方向に接近若しくは遠ざけることが出来る。以上の機構により、ステッピングモータ451とステッピングモータ452を同一方向に且つ同量回転させれば、クリーニングブレードホルダ42は、平行移動を行うため、結果として、クリーニングブレード41の感光体11へのブレード押し込み量48を変化させることができ、これにより、当接圧47を変化させることが出来る。一方、ステッピングモータ451とステッピングモータ452をそれぞれ異なる回転をさせれば、クリーニングブレードホルダ42に傾きが生じるため、クリーニングブレード41の、感光体11への当接角46を変化させることができる。但し、この時、当接圧47も結果として変化してしまうことを考慮する必要がある。以上により、ステッピングモータ451とステッピングモータ452を独立に調整することで、クリーニングブレード41の当接角46と当接圧47を独立に調整可能となる。図6は、ネジの調整角度におけるブレード異音抑制、クリーニング性維持の両立条件の状況を説明する図である図6では、ネジ431の調整角度とネジ432の調整角度の、経時におけるブレード異音抑制、クリーニング性維持の両立条件の成立範囲を示している。図6のプロファイルは、画像形成装置1は、各機種毎にそれぞれで異なるため、予め実験によって求めておく必要がある。図6のプロファイルは、画像形成装置1の内部に設けられており制御基板等を祖寝る図示しない制御装置のプログラムに組み込まれている。このプログラムにより、各々の経時時点での適したネジ431の回転角度とネジ432の回転角度が求められ、予め定めた経時で、それぞれのネジ431、432がプログラムによって制御されて回転させられる。予め定めた経時とは、例えば、印刷枚数でカウントする。また、画像形成装置1の電源が入っている時間を積算してもよい。経時における適切なクリーニングブレード41の当接条件を選択するプログラムに従い、且つ、ブレード押し込み量48の調節機能と、ブレード当接角46の調節機能の、2つの独立した機能によりクリーニングブレード41の当接圧47と当接角46を独立に調整できるので、適したブレード当接条件を見出すことができる。これにより、プログラムが想定する経時変化の範囲においては、クリーニングブレード41の当接角46と当接圧47を独立に調整することで、ブレード異音の抑制とクリーニング性の維持を両立させることができる。図7は、本発明の画像形成装置が用いる検知手段の構成を示す概略図である。本発明の画像形成装置1におけるクリーニング装置40は、ブレード部材であるクリーニングブレード41、クリーニングブレード41を保持するための保持部材であるクリーニングブレードホルダ42の近傍に検知手段56を設け、その検知手段56により検出された騒音が所定レベルを超えた場合に、クリーニングブレード41の当接条件を調整する調整手段50で、クリーニングブレード41の感光体11に対する当接条件を調整する。検知手段56は、検知手段56に接続して騒音検出部51と、アナログ/デジタル以下、A/D変換部52と、演算部53とを画像形成装置1の図示しない制御装置内に配置している。また、検知手段56としては、例えば、集音マイク511を用いることができる。ここで、検知手段56は、クリーニングブレード41及びホルダー42の振動により生じた騒音を拾う。なお、検知手段56は、クリーニングブレード41の近傍に設置することが好ましい。また、指向性の高い集音マイク511を使用した場合には、機器内の他の騒音による誤動作を防止できる。なお、音を拾う手段としては、集音マイク511に限られることはなく、各種の音検出手段が考えられる。図8は、本発明の画像形成装置が用いる検知手段を示すブロック図である。集音マイク511で検知されたアナログ信号は、AD変換52によって、デジタル信号Aに変換され、画像形成層1内の図示しない制御装置に入力される。信号Aは、クリーニングブレード41によって発生している音の大きさ振幅で、その信号に基づき、制御装置はステッピングモータ45を制御し、これによって、クリーニングブレード41の当接条件が適切に調整される。図9は、本発明の画像形成装置が用いる調整手段で調整するフローチャートである。AD変換52から入力された信号Aの大きさが、予め定めている閾値αより大きいかどうかを判定するステップS1。ここで、閾値αは、クリーニングブレードを調整するか否かの閾値であり、予め設定されるパラメータである。信号Aが、閾値αより大きければ、異音が発生していると判断する。小さければ、再度信号Aの入力を待つステップS1。信号Aが、閾値αより大きい時、その信号Aの大きさに応じて、ステッピングモータ45の回転角度を導出する。この導出は、画像制御装置内に設けられているルックアップテーブルの参照等により可能である。また、その回転角度に対応する、ステッピングモータ45へのパルス数Nを導出するステップS2。このパルスが、ステッピングモータ45へ入力され、ステッピングモータ45は所望の角度回転することで、クリーニングブレード41の当接条件を調整するステップS3。また、本発明の画像形成装置1では、使用される状況や使用される環境が特殊になった場合は、図4のように、予め求められた、初期と経時における、ブレード異音クリーニング性を両立させる範囲からずれが発生し、ブレード異音が発生する場合がある。ブレード異音に関しては、集音マイク511によって、ブレード異音を検知し、ブレード異音が無くなるまで、ステッピングモータ451とステッピングモータ452を変動させて行くことで、ブレード異音を抑制できる可能性がある。しかし、異音のみを考慮してブレード当接条件を調整した場合、副作用として、クリーニング不良が発生する場合がある。クリーニング不良が発生した場合は、ユーザー若しくはサービスマンが、異音発生と、クリーニング不良の有無を確認しながら、操作パネルからステッピングモータ451とステッピングモータ452を調節する。これにより、異音発生と、クリーニング不良共に発生しない当接条件に設定することができる。