ラック内に備えられた特定のサーバの消費電流を計算するシステムであって、装備データ、性能データ、及び前記ラックの電流情報を受信して計算部に伝送する資料収集部と、前記装備データ、性能データ、及び電流情報に基づき、前記サーバの消費電流を計算する計算部と、を含み、前記性能データは、前記サーバのCPU使用率を含み、前記電流情報は、前記ラックで測定された電流値を含むことを特徴とする電流計算システム。前記電流情報は、前記ラックのラック名及び前記電流値の測定時間をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載の電流計算システム。前記性能データは、前記ラック内に備えられた全てのサーバのCPU使用率をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載の電流計算システム。前記装備データは、前記サーバが使用するCPU及びメモリの変動定数をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載の電流計算システム。前記計算部による前記消費電流の計算は、以下の数式1に、前記電流情報、装備データ、及び性能データから得られる数値を代入することを特徴とする請求項1に記載の電流計算システム。1ここで、RIは、前記電流情報に含まれ、前記ラックで測定された電流値、Mtotalは、前記装備データに含まれ、前記ラック内の全てのサーバのメモリ変動定数の合計、RUは、前記装備データに含まれ、前記ラック内に備えられた全てのサーバのユニットサイズの合計、SUは、前記装備データに含まれた前記サーバのユニットサイズ、Wは、加重値、また、Miは、前記装備データに含まれた前記サーバのメモリ変動定数である。前記加重値は、以下の数式2に、前記装備データ及び性能データから得られる数値を代入して導き出すことを特徴とする請求項5に記載の電流計算システム。2ここで、Cavgは、前記性能データに含まれ、前記ラック内に備えられた全てのサーバのCPU使用率の平均値、CUは、前記性能データに含まれた前記サーバのCPU使用率、また、Iは、前記装備データに含まれた前記サーバのCPU変動定数である。IDCセンター内の各サーバが消費する電流に基づいた電力分析システムであって、分析DBに記憶された資料に基づき、統計分析データを生成してクライアントコンピュータに提供する統計分析部と、装備データ、性能データ及び前記IDCセンター内の各ラックの電流情報に基づき、前記各サーバの消費電流を計算して前記分析DBに記憶する計算部と、を含み、前記性能データは、前記各サーバのCPU使用率を含み、前記電流情報は、前記ラックで測定された電流値を含むことを特徴とする電力分析システム。前記統計分析データは、前記装備データの各項目別の消費電流値であることを特徴とする請求項7に記載の電力分析システム。前記統計分析データは、前記装備データの各項目別の消費電流値に基づき計算された前記装備データの各項目別の使用電力を含むことを特徴とする請求項8に記載の電力分析システム。前記統計分析部は、前記分析DBに記憶された前記各サーバの消費電流値の何れか一つが事前設定された値を超える場合、異常動作と判断して前記サーバの異常動作を前記クライアントコンピュータに通知することを含むことを特徴とする請求項7に記載の電力分析システム。前記計算部による前記各サーバの消費電流値の計算は、以下の数式3に、前記電流情報、装備データ及び性能データから得られる数値を代入することを特徴とする請求項7に記載の電力分析システム。3ここで、RIは、前記電流情報に含まれ、前記ラックで測定された電流値、Mtotalは、前記装備データに含まれた前記ラック内の全てのサーバのメモリ変動定数の合計、RUは、前記装備データに含まれた前記ラック内に備えられた全てのサーバのユニットサイズの合計、SUは、前記装備データに含まれた前記サーバのユニットサイズ、Wは、加重値、また、Miは、前記装備データに含まれた前記サーバのメモリ変動定数である。前記加重値は、以下の数式4に、前記装備データ及び性能データから得られる数値を代入して導き出すことを特徴とする請求項11に記載の電力分析システム。4ここで、Cavgは、前記性能データに含まれ、前記ラック内に備えられた全てのサーバのCPU使用率の平均値、CUは、前記性能データに含まれた前記サーバのCPU使用率、また、Iは、前記装備データに含まれた前記サーバのCPU変動定数である。本発明は、上述した技術の問題点を解決することを目的とする。本発明は、物理的に別途の装置を設けなくてもラック内部に装着された各サーバの消費電流及び電力値を正確に把握できるようにすることを目的とする。本発明は、サーバが属するサーバ群に関係なくサーバを任意のラックに備えることができ、より簡単にサーバを設けられるようにすることを目的とする。本発明は、把握された電流及び電力値をリアルタイムで検出し、管理者がサーバの異常有無をすぐ把握できるようにすることを目的とする。本発明は、把握された電流及び電力値に基づいた統計資料を提供して、より効率的なサーバ配置及び電力効率の向上に用いることができるようにすることを目的とする。本発明の目的を果たし、後述する本発明の特有の効果を果たすための本発明の特徴的な構成は下記のとおりである。本発明の一実施形態に係る電流計算システムは、ラック内に備えられた特定サーバの消費電流を計算するシステムは、装備データ、性能データ、及び前記ラックの電流情報を受信して計算部に伝送する資料収集部と、前記装備データ、性能データ及び電流情報に基づき前記サーバの消費電流を計算する計算部と、を含み、前記性能データは、前記サーバのCPU使用率を含み、前記電流情報は、前記ラックで測定された電流値を含むことを特徴とする。本発明の他の実施形態に係る電力分析システムは、IDCセンター内の各サーバが消費する電流に基づく電力分析システムは、分析DBに記憶された資料に基づき、統計分析データを生成してクライアントコンピュータに提供する統計分析部と、装備データ、性能データ及び前記IDCセンター内の各ラックの電流情報に基づき、前記各サーバの消費電流を計算して、前記分析DBに記憶する計算部と、を含み、前記性能データは、前記各サーバのCPU使用率を含み、前記電流情報は、前記ラックで測定された消費電流値を含むことを特徴とする。本発明によると、物理的に別途の装置を設けなくてもラック内部に装着された各サーバの消費電流及び電力値を正確に把握することができる。また、本発明によると、サーバが属するサーバ群に関係なくサーバを任意のラックに備えることができ、より簡単にサーバを設けることができる。また、本発明によると、把握された電流及び電力値をリアルタイムで検出し、管理者がサーバの異常有無をすぐ把握することができる。また、本発明によると、把握された電流及び電力値に基づいた統計資料を提供して、より効率的なサーバ配置及び電力効率の向上に用いることができる。以下、本発明の実施形態についての詳細な説明において、本発明が実施することができる特定の実施形態を例として示す添付図面を参照する。これら実施形態は当業者が本発明を十分に実施することができるように詳細に説明される。本発明の様々な実施形態は相異なるが、相互排他的である必要はないことが理解されるべきである。例えば、本明細書に記載されている特定形状、構造及び特性は、一実施形態によって、本発明の思想及び範囲を外れずに他の実施形態に具現することができる。また、開示されたそれぞれの実施形態内の個別構成要素の位置または配置は、本発明の思想及び範囲を外れずに変更することができるということが理解されるべきである。従って、以下の詳細な説明は、限定的な意味に制限しようとする意図ではない。本発明の範囲は、適切に説明されれば、その特許請求の範囲が主張するものと均等な全ての範囲とともに特許請求の範囲によってのみ限定される。図面において類似の参照符号は様々な側面に亘って同一または類似の機能を指称する。以下、本発明が属する技術分野における通常の知識を有した者が本発明を容易に実施することができるように、本発明の好ましい実施形態について添付図面を参照して詳細に説明する。[全体システム構成]図1は、本発明の一実施形態に係る電力分析システムの全体的な構成を示す概略図である。図1に示すように、本発明の一実施形態に係る電力分析システムは、データベースを含む電流収集サーバ200が一つ以上のラックを含むIDCセンター100に接続され、また、データベースを含む分析サーバ300にも接続される。分析サーバ300は、装備DB400及び性能DB500に接続されて必要なデータを受信し、クライアントコンピュータ600に接続され、相互情報を送受信する。まず、本発明の一実施形態によると、IDCセンター100は、少なくとも一つ以上のラックを含み、それぞれのラックには複数のサーバが備えられ、ラック自体にはラックで消費する電流を測定できる電流供給機または電流測定器が取り付けられる。また、IDCセンター100と電流収集サーバ200とは通信的に接続され、IDCセンター100それぞれのラックから生じる電流情報は、リアルタイムで、または一定時間、例えば5分ごとに電流収集サーバ200に送信される。ここで、電流情報は、それぞれのラックで用いられる電流値を含み、その他にも各ラックを分類できるデリミター及び受信時間などの様々なデータをさらに含む。本発明の一実施形態によると、電流収集サーバ200は、通信的に接続されたIDCセンター100から、各ラックから発生する電流情報の受信を受けて、ラック別に電流収集サーバ200と内部または外部に接続されたデータベース図示せずに記憶し、アップデートする機能を行うことができる。電流収集サーバ200によって収集されてデータベースに記憶される電流情報の資料構造を示す一実施形態を図3に示す。図3に示すように、電流情報は、各ラックを分類できるラック名、測定された電流値、また最終受信時刻を含むが、これに限定されず、その他に様々な情報を資料構造内に含んでもよい。本発明の一実施形態に係る装備DB400は、IDCセンター100の全体登録サービス種類及びサーバ種類を含み、各ラックに備えられたサーバそれぞれの特性まで含む装備データを記憶するデータベースである。装備DB400に記憶される装備データは、図4aに示すように、登録サービスを基準に分類されて記憶される資料構造及び図4bに示すように、サーバの物理的な特性を基準に分類されて記憶される資料構造を全て含む。また、装備データには、物理的な各サーバの詳細な特性、例えば、CPU製造会社及びCPUクロックなどCPU情報、使用するメモリのサイズ及び製造会社、グラフィックカードの種類及び製造会社、ハードディスクの容量及び製造会社など、サーバの各構成要素の詳細な情報及びサーバの大きさを示すサーバのユニットサイズを含み、このような資料構造の一例を図4cに示す。さらに、装備データは、それぞれのサーバに使用できるCPU種類及びメモリ種類によるそれぞれの変動定数を含み、このような資料構造の一例を図4dに示す。ここで、CPU変動定数及びメモリ変動定数は、様々な実験及び測定により得られた値である。本発明の一実施形態に係る性能DB500は、IDCセンター100の各ラックに備えられたサーバそれぞれの性能を記憶しているデータベースである。性能DB500は、IDCセンター100の各ラックに備えられたサーバそれぞれに通信的に接続された性能測定サーバ図示せずに接続されており、リアルタイムで、または一定周期、例えば、5分ごとにラックに備えられたサーバそれぞれからサーバ性能データが送信され、性能DB500に記憶され、アップデートされる。ここで、サーバ性能データは、IDCセンター100内でどのラックに位置しているかを認識するために、各ラック及びその内部のサーバを分類できるデリミター及びサーバが現在使用しているCPU使用率を含むが、これに限定されず、その他にサーバの特定構成要素の性能を示す様々な指標に関する資料をさらに含んでもよい。本発明の一実施形態に係るクライアントコンピュータ600は、分析サーバ300に特定サーバの消費電流値に基づいた様々な統計分析資料を要請することができ、分析サーバ300から要請に応じてまたは要請に関係なく、様々な統計分析資料、またサーバの異常動作有無が伝送される機能を含む入出力装置を意味する。また、デスクトップコンピュータだけでなく、ノートパソコン、ワークステーション、パームトップpalmtopコンピュータ、個人用携帯情報端末personaldigitalassistant;PDA、ウェブパッド、スマートフォンを含む移動通信端末などのように、メモリ手段を備え、マイクロプロセッサを搭載して演算能力を有したデジタル機器であれば、いずれも本発明の一実施形態に係るクライアントコンピュータ600として用いることができる。図1に示した電流収集サーバ200、分析サーバ300及び/又は性能測定サーバ図示せずは、物理的に一つの機械内に設けてもよく、一部またはそれぞれが他の機械に設けられてもよく、同一の機能を行う物理的に複数個の機械が並列に存在してもよい。また、電流収集サーバ200が各ラックから発生する電流情報の受信を受けて記憶するデータベース図示せず、装備DB400及び性能DB500も物理的に一つのデータベース内に論理的に分類されて記憶されてもよく、または一部またはそれぞれが物理的に別途のデータベースとして設けてもよく、論理的に同一の機能を行うデータベースが物理的に並列に複数個設けてもよい。このように本発明の実施形態は、各構成部が設けられた機械またはデータベースの物理的な個数及び位置に限定されず、様々な方式により設計変更できることは、本発明が属する技術分野で通常の知識を有した者において自明な事項である。[分析サーバ300の詳細構成図]図2は、本発明の一実施形態に係る分析サーバ300を示す構成図である。図2を参照すると、本発明の一実施形態に係る分析サーバ300は、資料収集部310、計算部320、統計分析部330及び分析DB340を含む。本発明の一実施形態に係る資料収集部310は、電流収集サーバ200を介して記憶され、アップデートされる電流情報をはじめ、装備DB400に記憶された装備データ、及び性能DB500に記憶された性能データを受信して計算部320に伝送する。本発明の一実施形態に係る計算部320は、資料収集部310から受信した電流情報、装備データ及び性能データを用いて特定サーバで用いられる電流値を導き出す。ここで、サーバの使用電流値を計算する基本式は、以下の数式1のとおりである。1ここで、SIは、該当サーバの消費電流値、RIは、該当サーバが備えられたラックで使用している全体消費電流値、Mtotalは、該当サーバが備えられたラックで使用している全体サーバでの全体メモリの変動定数、RUは、該当サーバが備えられたラックでの全体使用ユニットサイズの和、SUは、該当サーバのユニットサイズ、Wは、加重値、またMiは、該当サーバで用いられるメモリの変動定数を意味する。このうち、RIは、実際に測定される電流値であって電流情報から求めることができ、Mtotalは、各サーバに用いられる特定会社の特定メモリサイズに属する定数値の和であって事前構築された装備データから求めることができ、RUは、該当ラック内に備えられた各サーバのユニットサイズの合計に該当するため、事前構築された装備データから導き出すことができ、SUも装備データから求めることができ、Miもまた事前構築された装備データから求めることができる。例えば、図3~図4を参照して、サーバ位置である5層_D14_R04_Aに該当するサーバの2010-08-20、19:28:34現在の使用電流値を計算しようとする場合、図3に示したように、該当サーバが備えられたラックである5層_D14_R4の該当時刻の総測定電流値は9.13Aであり、該当サーバのメモリ変動定数は、図4b~図4dを参照して、0.1であることが分かる。該当ラックに備えられた全てのサーバに用いられるメモリ変動定数の合計が1.12であり、該当ラックの全体使用ユニットサイズを14RUと仮定する場合、サーバの加重値は0.111と導き出されサーバの加重値を導き出す数式及び計算過程は以下のとおりである、従って、サーバ位置である5層_D14_R04_Aで消費している電流値の計算結果は、以下の数式2のとおりである。2従って、該当サーバで消費される電流値は、約1.13Aであることが分かる。また、数式1で加重値Wを求める基本式は、以下の数式3のとおりである。3ここで、Cavgは、該当サーバが備えられたラックに備えられた全てのサーバのCPU使用率の平均値であり、CUは、該当サーバのCPU使用率、また、Iは、該当サーバのCPU電流変動定数を意味する。このうち、Cavgは、該当ラック内に備えられた全てのサーバのCPU使用率から求められる値であるため、性能データから導き出すことができ、CUも性能データから求めることができ、Iは、各サーバに使用される特定会社の特定CPUの速度及び特性に属する定数値であるため、事前構築された装備データから求めることができる。例えば、図3~図4を参照して、サーバ位置である5層_D14_R04_Aに該当するサーバの2010-08-20、19:28:34現在の加重値を計算しようとする場合、該当サーバのCPU電流変動定数は、図4dに図示されたように、0.03であることが分かる。ラック5層_D14_R04に備えられた全てのサーバのCPU使用率平均が57、また該当のサーバの現在CPU使用率が20と仮定する場合、加重値Wの計算結果は、0.57-0.2×10×0.03=0.111であり、これは数式2の計算に使用された加重値と同一である。計算部320は、IDCセンター100内に存在する全てのラックに備えられた全てのサーバに対する消費電流値をリアルタイムで、または一定周期ごとに、数式1を用いて計算した後、分析DB340に記憶する機能をさらに含む。本発明の一実施形態に係る統計分析部330は、計算部320によって計算されて分析DB340に記憶される資料に基づき、様々な統計及び分析資料を生成し、クライアントコンピュータ600の要請に応じて、またはリアルタイムや一定周期ごとに、このような資料を提供する機能である。このような統計及び分析資料は、例えば、図5に示すような、サービス別の総消費電流及びサービス内のサーバ1台あたりの消費電流の資料であってもよく、その他にも装備DBに記憶された装備データの各種項目別、例えば、サービス大、サービス小、サーバ機種、サーバ位置などを基準とする様々な統計及び分析資料の形式を含むことは当業者にとって自明な事項である。また、統計分析部330は、計算される各サーバあたりの電流値を用いて、電流値または消費電力値が一定値を超える場合、例えば、A機種の特定サーバが消費できる正常電流値の上限をB、正常消費電力の上限をCと設定する場合、測定される電流値がBを超えたり、これに基づき計算された消費電力がCを超えたりすると、異常動作と判断して、異常動作に対する通知または予め設定された作業の実行指示を、クライアントコンピュータ600に提供することができる。従って、ユーザは、どのラックのどのサーバが異常動作を示すかをすぐ把握できるという長所がある。[電流量分析の例示]次に、本発明の一実施形態に係る方式により各サーバが消費する電流量を計算した数値と、直接測定した結果を対比して説明する。図6aは、実際の実験で用いられたラックに備えられたサーバの装備データ及び性能データを示す表である。図6aによると、該当ラックは、同一会社の同一性能を有するCPUを内蔵した7個のサーバを備えており、それぞれのユニットサイズは、全て2RUと同一であり、メモリ容量は、サーバ1~5までは16GBを用いて、サーバ6~7は48GBを用いる。測定当時の各サーバのCPU使用率も図6aに示されていることが分かる。一方、測定により得られたラック全体の消費電流値は、9.13Aである。次に、図6bは、サーバのCPU電流変動定数及びメモリ変動定数を示す図である。図6bに示すCPU電流変動定数は、CPUの製造会社及びCPUの速度などを含むCPU条件に属し、メモリ変動定数もまたメモリの製造会社及びメモリサイズを含むメモリ条件に属し、図6bに提示される値は、様々な実験を経て得られた値であり、装備データの一部として装備DB400に記憶される。図3bのように、該当ラックに備えられたサーバ7個のCPU電流変動定数は、全て0.03と一致し、メモリ変動定数はそのメモリサイズによりそれぞれ0.1または0.31の値を有する。このような条件下で、サーバ1が実際に消費する電流値を計算すると、上述の数式1及び3に代入するそれぞれの値は図6cのとおりである。このうち、RUは、サーバが7個備えられ、それぞれのサーバのユニットサイズは2RUであるため、14RUが得られ、Mtotalの場合、それぞれのサーバのMiの和であるため、0.1×50.31×2のような計算により得られ、Cavgは、ラック内の各CPU使用率の平均値であるため、0.20.50.910.20.40.8/7のような計算により得られる。図6a~図6cの値を用いて、サーバ1が消費する電流値を計算する過程は図6dに示しており、約1.133Aであることが分かる。その反面、図7に示すように、実際に測定したサーバ1の消費電流値は1.13Aである。従って、計算された値と実際測定値との間の誤差率は0.25に過ぎないことが分かる。これと同様に、該当ラックのそれぞれのサーバが消費する電流値に対して上述した数式1及び3により計算された値及び実際に測定した値を対比した表が図7である。図7を参照すると、それぞれのサーバに対する誤差率は最大0.50を超えず、全体の平均誤差率は0.3に過ぎないため、計算により導き出された値が実際測定値と差がない。従って、本発明の実施形態に係る計算方法が実際の測定値をよく示すものであることが分かる。本発明による実施形態は、多様なコンピュータ構成要素によって実行されるプログラム命令語の形態に具現され、コンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録されることができる。コンピュータ読み取り可能な記録媒体は、プログラム命令語、データファイル、データ構造などを単独に、または組み合わせて含む。コンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録されるプログラム命令語は、本発明のために特に設計及び構成されたものであってもよく、コンピュータソフトウェア分野の当業者に公知されて使用可能なものであってもよい。コンピュータ読み取り可能な記録媒体の例としては、ハードディスク、フロッピーディスク登録商標及び磁気テープのような磁気媒体magneticmedia、CD-ROM、DVDなどのような光記録媒体、フロプティカルディスクflopticaldiskのような磁気-光媒体magneto-opticalmedia及びROM、RAM、フラッシュメモリなどのような、プログラム命令語を記憶及び実行するように特に構成されたハードウェア装置が含まれる。プログラム命令語の例としては、コンパイラによって作成されるもののような機械語コードだけでなく、インタープリタなどを用いてコンピュータによって実行されることができる高級言語コードも含まれる。ハードウェア装置は、本発明の実施形態による処理を行うために一つ以上のソフトウェアモジュールとして作動するように構成されることができ、その逆も同様である。以上、本発明を具体的な構成要素などのような特定事項と限定された実施形態及び図面を参照して説明したが、これは本発明のより全体的な理解を容易にするために提供されたものにすぎず、本発明は実施形態によって限定されず、本発明が属する分野で通常的な知識を有した者であれば、このような記載から多様な修正及び変形が可能である。従って、本発明の思想は実施形態に限定されてはならず、添付する特許請求の範囲だけでなく、特許請求の範囲と均等または等価的に変形された全ては、本発明の思想の範疇に属するとするべきであろう。