軸部の一端に径方向に突出する大径部が形成された軸部材の矯正機であって、前記軸部材の軸部を矯正しつつ排出する矯正ラインを挟んで回転軸線が相互に交差するよう延在すると共に径方向に相対的に近接離間移動自在に配設され、逆方向に回転駆動される一対の矯正ロールと、前記両矯正ロールを、離間する開放位置と近接する閉成位置との間を移動する駆動手段を備える開閉機構と、前記両矯正ロールの間の矯正位置に、前記矯正ラインと交差する方向から該矯正ラインに軸部が沿う姿勢で供給される軸部材を、軸部が矯正位置に臨むように支持する支持部材と、前記両矯正ロールによる軸部の矯正完了を検出する検出手段とを備え、前記開放位置とした両矯正ロールの間の矯正位置に供給された軸部材を、前記閉成位置とした両矯正ロールで軸部を挟持して該矯正ロールの回転作用によって矯正しつつ矯正ラインに沿って大径部側から排出し、該軸部材の矯正完了を前記検出手段が検出することで前記開閉機構を作動して両矯正ロールを開放位置に移動するよう構成したことを特徴とする矯正機。前記駆動手段はサーボモータであって、該モータを駆動制御することで前記閉成位置での両矯正ロールの間隔を調節し得るよう構成した請求項1記載の矯正機。前記支持部材は、支持した軸部を矯正位置に臨ませるように該軸部のサイズに応じて位置調節自在に構成した請求項1または2記載の矯正機。前記開閉機構は、矯正開始手段からの開始信号に基づいて両矯正ロールを閉成位置に移動するよう構成した請求項1~3の何れか一項に記載の矯正機。前記矯正ロールは、軸受部材に回転自在に支持された回転軸に対して着脱自在に配設される請求項1~4の何れか一項に記載の矯正機。前述した従来の矯正機では、ローラダイスとセグメントダイスとの間の隙間に、軸部材の軸部をローラダイスの回転軸と平行な状態で供給し、軸部をローラダイスの回りで転動して矯正している。すなわち、軸部を矯正するためには、該軸部の全長がローラダイスおよびセグメントダイスに当接している必要があり、両ダイスは軸部の軸方向長さより長く設定される。このように、両ダイスは、軸部の長さより長くする必要があるために矯正機自体が大型化する難点が指摘される。また、オーダ変更によって軸部の径が変わった場合は、ローラダイスとセグメントダイとの隙間を調節する必要があるが、ローラダイスの外周側に弧状のセグメントダイスを配置している構成では、ローラダイスに対してセグメントダイスを径方向に近接離間移動するだけでは、両ダイスの隙間は周方向で等しくならない。このため、軸部の径が変わるオーダ変更時には、両ダイス自体を軸部の径に合わせた専用のものに交換する必要があり、段取り作業に時間が掛かると共に汎用性に乏しい問題がある。すなわち本発明は、前記従来の技術に内在する前記課題に鑑み、これを好適に解決するべく提案されたものであって、装置のコンパクト化を図り得ると共に、オーダ変更に伴う段取り時間を短縮し得る矯正機を提供することを目的とする。前記課題を克服し、所期の目的を達成するため、請求項1の発明に係る矯正機は、軸部の一端に径方向に突出する大径部が形成された軸部材の矯正機であって、前記軸部材の軸部を矯正しつつ排出する矯正ラインを挟んで回転軸線が相互に交差するよう延在すると共に径方向に相対的に近接離間移動自在に配設され、逆方向に回転駆動される一対の矯正ロールと、前記両矯正ロールを、離間する開放位置と近接する閉成位置との間を移動する駆動手段を備える開閉機構と、前記両矯正ロールの間の矯正位置に、前記矯正ラインと交差する方向から該矯正ラインに軸部が沿う姿勢で供給される軸部材を、軸部が矯正位置に臨むように支持する支持部材と、前記両矯正ロールによる軸部の矯正完了を検出する検出手段とを備え、前記開放位置とした両矯正ロールの間の矯正位置に供給された軸部材を、前記閉成位置とした両矯正ロールで軸部を挟持して該矯正ロールの回転作用によって矯正しつつ矯正ラインに沿って大径部側から排出し、該軸部材の矯正完了を前記検出手段が検出することで前記開閉機構を作動して両矯正ロールを開放位置に移動するよう構成したことを要旨とする。請求項1に係る発明によれば、一対の矯正ロールで挟持した軸部材を、両矯正ロールの回転によって該軸部材の軸方向に送りつつ矯正するので、矯正ロールの軸方向長さを軸部材の長さ以上とする必要はなく、矯正機をコンパクトにし得る。また、各種長さ寸法の軸部を有する軸部材の矯正を、ロール寸法を変えることなく行なうことができ、汎用性が高い。請求項2に係る発明では、前記駆動手段はサーボモータであって、該モータを駆動制御することで前記閉成位置での両矯正ロールの間隔を調節し得るよう構成したことを要旨とする。請求項2に係る発明によれば、一対の矯正ロールの隙間調節を簡単に行なうことができ、オーダ変更に伴う段取り時間を短縮し得ると共に汎用性に勝れている。請求項3に係る発明では、前記支持部材は、支持した軸部を矯正位置に臨ませるように該軸部のサイズに応じて位置調節自在に構成したことを要旨とする。請求項3に係る発明によれば、軸部のサイズ変更に応じて支持部材を位置調節することで、軸部の精度のよい矯正を図り得る。請求項4に係る発明では、前記開閉機構は、矯正開始手段からの開始信号に基づいて両矯正ロールを閉成位置に移動するよう構成したことを要旨とする。請求項4に係る発明によれば、矯正機の効率のよい運転を行ない得る。請求項5に係る発明では、前記矯正ロールは、軸受部材に回転自在に支持された回転軸に対して着脱自在に配設されることを要旨とする。請求項5に係る発明によれば、矯正ロールが摩耗した際のランニングコストを抑えることができると共に、交換作業が簡単になる。本発明に係る矯正機によれば、装置のコンパクト化を図り得ると共に、オーダ変更に伴う段取り時間を短縮することができる。次に、本発明に係る矯正機につき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下説明する。実施例では、軸部材として、ネジ素材やエンジンバルブ等のように軸部の一端に径方向に突出する大径部が形成された形態のものを挙げて説明するが、本発明の矯正機で矯正する軸部材としては、大径部が形成されてない軸部のみからなる形態のものであってもよい。なお、以下の説明において、前、後、左、右とは、特に断りのない限り、図1に示すように矯正機を前側から見た状態で指称する。図1は、実施例に係る矯正機を示す概略正面図であり、図2は、矯正機の概略平面図である。実施例の矯正機10は、軸部11aの一端に径方向に突出する大径部11bが形成された軸部材11の矯正位置Sを挟んで対向する一対の矯正ロール1213を回転自在に備える。実施例の矯正機10では、図示しない供給装置により前記矯正位置Sに対して、前側に大径部11bを向けた状態で上方から軸部材11が供給され、両矯正ロール1213で軸部11aの曲がりが矯正された軸部材11は前側に排出されるよう構成されている。前記矯正機10における基台14の上面には、左右方向に離間して一対のフレーム1516が立設され、左側の第1フレーム15に、第1保持部材17が左右方向に延在する軸線回りに回転可能に配設される。第1保持部材17における第1フレーム15から右方に延出する端部に第1取付板18が配設され、該第1取付板18に設けた一対の軸受部材1919間に、回転軸線が前後方向となる第1矯正ロール12が、第1回転軸20を介して回転自在に支持されている。また、第1保持部材17における第1フレーム15から左方に延出する端部に、変速制御可能なインバータモータやサーボモータ等の第1モータ21が配設され、該第1モータ21の出力軸に配設した駆動スプロケット21aと、前記第1回転軸20に配設した従動スプロケット20aとの間に無端チェーン22が巻掛けられている。すなわち、第1モータ21を駆動することで、第1矯正ロール12が所定方向に回転駆動されるようになっている。なお、第1モータ21および第1矯正ロール12は、第1保持部材17を介して第1フレーム15に対して回転可能に構成されて、後述する角度調節機構33により第1矯正ロール12の回転軸線L1の矯正ラインLに対する傾斜角度の調節が許容されるようにしてある。また、第1取付板18に対して軸受部材1919は着脱自在に配設され、第1回転軸20における従動スプロケット20aが配設されていない側の軸部を支持している軸受部材19を第1取付板18から取外すことで、第1矯正ロール12の交換を行ない得るように構成されている。前記基台14の右側に配設された第2フレーム16には、図6に示す如く、該第2フレーム16に対して回転が規制された状態で左右方向に進退動する進退部材23が配設されると共に、該進退部材23に、第2保持部材24が左右方向に延在する軸線回りに回転可能に支持されている。第2保持部材24における進退部材23から左方に延出する端部に第2取付板25が配設され、該第2取付板25に設けた一対の軸受部材2626間に、回転軸線が前後方向となる第2矯正ロール13が、第2回転軸27を介して回転自在に支持されている。また、第2保持部材24における第2フレーム16から右方に延出する端部に、変速制御可能なインバータモータやサーボモータ等の第2モータ28が配設され、該第2モータ28の出力軸に配設した駆動スプロケット28aと、前記第2回転軸27に配設した従動スプロケット27aとの間に無端チェン29が巻掛けられている。すなわち、第2モータ28を駆動することで、第2矯正ロール13が所定方向に回転駆動されるようになっている。なお、第2モータ28および第2矯正ロール13は、第2保持部材24を介して第2フレーム16に対して回転可能に構成されて、後述する角度調節機構34により第2矯正ロール13の回転軸線L2の矯正ラインLに対する傾斜角度の調節が許容されるようにしてある。また、第2取付板25に対して軸受部材2626は着脱自在に配設され、第2回転軸27における従動スプロケット27aが配設されていない側の軸部を支持している軸受部材26を第2取付板25から取外すことで、第2矯正ロール13の交換を行ない得るように構成されている。前記第1モータ21および第2モータ28は、前記第1矯正ロール12および第2矯正ロール13を相互に逆方向に回転駆動するよう設定される。また、第2矯正ロール13は、後述する開閉間隔調節機構45によって第1矯正ロール12に対して近接離間移動され、両矯正ロール1213が対向する矯正位置Sに画成される所要の隙間に軸部材11の軸部11aを通過させることで、該軸部11aの曲がりを矯正するよう構成してある。前記両モータ2128は、図10に示す制御手段71に接続され、各矯正ロール1213の周速を検出する周速検出手段72からの検出信号に基づいて、両矯正ロール1213の周速が常に同じとなるように制御される。前記第1および第2矯正ロール1213は、対応する回転軸2027に対して着脱自在に配設されて、仕様変更等によって軸方向の幅寸法が異なる矯正ロールに交換したり、または摩耗によってロール径が変わってしまった場合に新しいロールと交換することを簡単に行ない得るよう構成されている。回転軸2027に対する矯正ロール1213の取付け構造は同一であるので、第1矯正ロール12と第1回転軸20との取付構造についてのみ説明する。図3に示す如く、第1矯正ロール12には軸方向に貫通する貫通孔30が形成されて、該貫通孔30に第1回転軸20が挿通される。第1回転軸20には径方向に突出するキー31が配設され、該キー31が第1矯正ロール12における貫通孔30の内面において軸方向に開放するように形成したキー溝に嵌合することで、第1矯正ロール12は第1回転軸20と一体で回転するように取付けられる。前記第1回転軸20には、第1矯正ロール12の貫通孔30に挿通した状態で、該第1矯正ロール12を挟む両側に、該第1回転軸20に対してネジ等を介して着脱自在な位置決め部材3232が配設され、両位置決め部材3232によって第1矯正ロール12を軸方向両側から挟持することで軸方向への移動を規制した状態で第1矯正ロール12を位置決めし得るよう構成される。そして、図3に示す如く、一方の位置め部材32を第1回転軸20から取外すことで、第1矯正ロール12を第1回転軸20から抜き外して交換し得るようになっている。前記第1矯正ロール12および第2矯正ロール13は、図4および図5に示す如く、両矯正ロール1213の間の矯正位置Sを通過する軸部材11が移動する矯正ラインLを挟んで回転軸線L1L2が交差して延在するように配置される。また、各矯正ロール1213は、矯正ラインLに対して夫々逆方向に所要角度θの範囲で角度調節可能にフレーム1516に配設され、対応する角度調節機構3334によって任意の角度位置に調節し得るよう構成される。図4に示す如く、前記第1保持部材17の第1取付板18に、前側に延出する延出部18aが設けられ、該延出部18aに第1セクタギヤ35が、歯部35aを前側に向けると共に上下方向に歯部35aが並ぶ姿勢で配設されている。また第1フレーム15には、第1セクタギヤ35と噛合する第1ラック36が上下方向にスライド自在に支持されている。この第1ラック36の内部に雌ネジ部材が配設され、該雌ネジ部材に、第1フレーム15に配設した第1支持ブロック37に回転自在に支持されて上下方向に延在する第1調節軸38が螺挿されている。第1調節軸38には、第1支持ブロック37から上方に延出する端部に、操作部38aが設けられ、該操作部38aに図示しない操作具を装着して第1調節軸38を回転し得るよう構成される。すなわち、操作具を介して第1調節軸38を正転方向または逆転方向に回転することで、第1ラック36が上下動し、該第1ラック36に噛合する第1セクタギヤ35を介して第1取付板18が所定角度範囲で正逆方向に回転することで、第1保持部材17に支持されている第1矯正ロール12の角度が調節される。実施例では、第1セクタギヤ35、第1ラック36および第1調節軸38から第1矯正ロール12の角度を調節する角度調節機構33が構成されている。なお、前記第1保持部材17には、第1フレーム15に対して第1保持部材17を位置決め固定する解放可能な第1ロック手段39が配設され、該第1ロック手段39による固定を解除した状態で第1保持部材17の角度調節を行なった後、第1ロック手段39で第1保持部材17を固定することで、第1保持部材17を調節位置で第1フレーム15に位置決めし得るようになっている。図5に示す如く、前記進退部材23に回転自在に支持された第2保持部材24の第2取付板25に、前側に延出する延出部25aが設けられ、該延出部25aに第2セクタギヤ40が、歯部40aを前側に向けると共に上下方向に歯部40aが並ぶ姿勢で配設されている。また第2フレーム16には、第2セクタギヤ40と噛合する第2ラック41が上下方向にスライド自在に支持されている。この第2ラック41の内部に雌ネジ部材が配設され、該雌ネジ部材に、第2フレーム16の第2支持ブロック42に回転自在に支持されて上下方向に延在する第2調節軸43が螺挿されている。第2調節軸43には、第2支持ブロック42から上方に延出する端部に、操作部43aが設けられ、該操作部43aに図示しない操作具を装着して第2調節軸43を回転し得るよう構成される。すなわち、操作具を介して第2調節軸43を正転方向または逆転方向に回転することで、第2ラック41が上下動し、該第2ラック41に噛合する第2セクタギヤ40を介して第2取付板25が所定角度範囲で正逆方向に回転することで、第2保持部材24に支持されている第2矯正ロール13の角度が調節される。実施例では、第2セクタギヤ40、第2ラック41および第2調節軸43から第2矯正ロール13の角度を調節する角度調節機構34が構成されている。なお、前記第2保持部材24には、進退部材23に対して第2保持部材24を位置決め固定する解放可能な第2ロック手段44が配設され、該第2ロック手段44による固定を解除した状態で第2保持部材24の角度調節を行なった後、第2ロック手段44で第2保持部材24を固定することで、該第2保持部材24を調節位置で進退部材23に位置決めし得るようになっている。前記第2フレーム16には、第2矯正ロール13を第1矯正ロール12に対して近接離間移動する開閉間隔調節機構45が配設されており、該開閉間隔調節機構45は、第2矯正ロール13を、第1矯正ロール12に近接した閉成位置と離間した開放位置とに移動するよう構成される。また、開閉間隔調節機構45は、閉成位置における両矯正ロール1213間に画成される隙間寸法を調節する機能も有している。前記開閉間隔調節機構45は、図6に示す如く、第2フレーム16に配設された速度および回転量を制御可能なサーボモータからなる調節モータ46と、該調節モータ46の動力を前記進退部材23に伝達する伝達機構部47とを備える。伝達機構部47は、調節モータ46の出力軸に配設した駆動歯車48と、第2フレーム16に自由回転自在に支持されて駆動歯車48に噛合する中間歯車49と、第2フレーム16に自由回転自在に支持されて中間歯車49に噛合する従動歯車50とを備える。従動歯車50は、環状の部材であって、内側に前記進退部材23が挿通されると共に、該従動歯車50の内周面に形成した雌ネジ部が、進退部材23の外周に形成された雄ネジ部に噛合するよう構成される。ここで、前述したように進退部材23は、第2フレーム16に対して回転が規制された状態で左右方向に移動可能に配設されているから、調節モータ46により各歯車484950が回転することで、従動歯車50の雌ネジ部と進退部材23の雄ネジ部との噛合作用下に、該進退部材23が第2フレーム16に対して左右方向に進退移動する。前記調節モータ46は、前記制御手段71に接続され、前記矯正位置Sへの軸部材11の供給時には第2矯正ロール13を開放位置に移動し、軸部材11の供給後には第2矯正ロール13を閉成位置に移動するように駆動制御される。なお、閉成位置は、予め制御手段71に入力された軸部材11における軸部11aの径寸法等のデータに基づいて適正な位置が設定される。また、制御手段71には操作者が操作可能な操作盤が設けられ、前記第2矯正ロール13の閉成位置や開放位置を操作盤の操作によって任意に変更可能に構成されている。前記両矯正ロール1213の下方に、図6および図10に示す如く、矯正位置Sに供給される軸部材11の軸部11aを下側から支持する支持部材としてのガイド部材51が配置される。ガイド部材51は、両矯正ロール1213間に画成される隙間に挿通可能な厚み寸法の平板状に形成されると共に、前記基台14に対して左右方向に移動自在に配設された移動台52に対して上下動自在に配設されて、ガイド部材51の上端位置を上下方向および左右方向に位置調節することで、径寸法の異なる軸部11aを両矯正ロール1213間の矯正位置Sに臨むように支持し得るよう構成されている。なお、ガイド部材51における軸部11aを支持する部位の材質として超硬金属が採用され、長寿命化を図り得るようになっている。前記基台14には、図1および図6に示す如く、一端に第1操作ハンドル53が配設された横方向調節軸54が回転自在に支持され、該横方向調節軸54の他端が、移動台52に配設した横方向調節機構に連繋されて、第1操作ハンドル53を操作して横方向調節軸54を正転方向または逆転方向に回転することで、基台14に対して移動台52と共にガイド部材51が左右方向に移動するよう構成される。なお、横方向調節機構としては、ラックとピニオンとを組合わせた機構等、回転運動を直線運動に変換し得るその他各種の機構を採用し得る。また基台14には、図2に示す如く、一端に第2操作ハンドル55が配設された高さ調節軸56が回転自在に支持され、該高さ調節軸56の他端は、移動台52に配設した高さ調節機構にユニバーサルジョイント57を介して連繋されている。調さ調節機構は、ラックとピニオンとを組合わせた機構等、回転運動を直線運動に変換し得るその他各種の機構が採用され、第2操作ハンドル55を操作して高さ調節軸56を正転方向または逆転方向に回転することで、移動台52に対してガイド部材51が上下方向に移動するよう構成される。前記矯正機10には、両矯正ロール1213で矯正される軸部材11が矯正位置Sから前側に送り出されて矯正が完了したことを検出する第1検出手段58が、支持機構59を介して矯正位置Sから前側に送り出される軸部材11の送り出し位置に臨むように支持されている。支持機構59は、図7および図8に示す如く、前記第1フレーム15に配設した前記第1支持ブロック37に一端が枢支されて水平方向に回転自在に支持された支持バー60を備える。この支持バー60の他端と前記第2フレーム16に配設した第2支持ブロック42との間に引張りバネ61が張設されて、支持バー60は、常には一端側を支点として他端側を矯正ロール側に向けて付勢されている。なお、第1支持ブロック37にストッパ62が配設され、引張りバネ61で付勢される支持バー60は、ストッパ62に当接して位置規制されることで検出位置に臨むようになっている。前記支持バー60には、左右方向に移動調節自在に調節ブロック63が配設されると共に、該調節ブロック63に、前後方向に移動調節自在に支持棒64が配設されている。調節ブロック63は、第1ネジ65によって支持バー60に対して左右方向に移動調節した位置で位置決めし得るよう構成されると共に、支持棒64は、第2ネジ66によって調節ブロック63に対して前後方向に移動調節した位置で位置決めし得るよう構成される。図8に示す如く、前記支持棒64の後端にブラケット67を介して第1検出手段58が配設され、該第1検出手段58の検出部58aは、前記矯正位置Sを指向している。この第1検出手段58としては近接スイッチが採用され、矯正位置Sから前方に送り出される軸部材11における大径部11bが検出部58aに対して所定位置まで近接した際に、該第1検出手段58が軸部材11を検出するよう設定される。第1検出手段58は前記制御手段71に接続され、該第1検出手段58から送信された検出信号に基づいて制御手段71は、前記調節モータ46を作動制御して第2矯正ロール13を開放位置に移動することで、両矯正ロール1213による軸部11aの挟持を解除すると共に、次の軸部材11の矯正位置Sへの供給を待機するよう構成される。また矯正機10は、前記第2矯正ロール13を開放位置に移動した状態で、矯正開始信号を制御手段71に出力する矯正開始手段73を備え、該矯正開始手段73からの開始信号を受けた制御手段71は、前記調節モータ46を作動制御して第2矯正ロール13を閉成位置に移動するよう構成される。この矯正開始手段73としては、前記ガイド部材51に軸部材11が支持されたことを検出する圧力センサや、前記矯正位置Sに位置した軸部材11の大径部11b等を検出する近接センサあるいは光電センサ等を採用し得る。前記矯正ロール1213の配設位置より前側の基台14に、図8に示す如く、前記矯正位置Sから下向きに傾斜する樋状の排出シュート68が配設され、矯正の完了した軸部材11を排出シュート68を介して排出し得るよう構成される。なお、排出シュート68の傾斜下端にゲート69が自由回転自在に枢支され、該ゲート69は常には自重によってシュート内の通路を閉じる位置に垂下し、排出シュート68を滑落する軸部材11によって通路を開放するように揺動される。また、排出シュート68には、前記ゲート69が開閉したことを検出する近接スイッチ等の第2検出手段70が配設され、該第2検出手段70は制御手段71に接続される。この第2検出手段70は、軸部材11が排出シュート68から排出されたことを確認するべく機能し、該第2検出手段70がゲート69の開閉を検出しない場合は、制御手段71は何等かの異常が発生したと判断し、警報を発したり装置を停止する等の処置を行なうよう構成される。前記矯正機10の上方には、パーツフィーダ等の供給装置が配設され、該供給装置から1本ずつ切出されて送られる軸部材11は、大径部11bを前側に向けると共に、軸部11aが矯正ラインLに沿う姿勢で、前記両矯正ロール1213間の矯正位置Sに矯正ラインLと交差する上方から供給される。なお、軸部材11は、大径部11bが矯正位置Sより前側に位置して、両矯正ロール1213と干渉しない状態で矯正位置Sに供給されるようになっている。実施例の作用次に、前述のように構成された本実施例の矯正機の作用につき説明する。前記軸部材11の矯正を行なうに際し、対象となる軸部材11における軸部11aの長さや径寸法に応じて、前記両矯正ロール1213の隙間、ガイド部材51の上端位置、および第1検出手段58の位置調節を行なう。すなわち、前記調節モータ46によって移動する第2矯正ロール13の閉成位置を、制御手段71に入力された軸部材11のデータに基づいて、第1矯正ロール12との隙間が対象となる軸部11aを矯正し得る寸法となるように設定する。また、前記第1操作ハンドル53を操作して横方向調節軸54を回転し、基台14に対して移動台52を左右方向に移動することでガイド部材51を、両矯正ロール1213の隙間の左右方向中央で軸部11aを支持し得る位置に位置決めする。更に、前記第2操作ハンドル55を操作して高さ調節軸56を回転することで、移動台52に対してガイド部材51を上下方向に移動調節し、該ガイド部材51で両矯正ロール1213の隙間の上下方向中央で軸部11aを支持し得る位置に位置決めする。なお、移動台52に配設した高さ調節機構と高さ調節軸56とはユニバーサルジョイント57を介して連繋されているので、移動台52の左右方向の移動は許容される。また、前記支持バー60に対して調節ブロック63を左右方向に移動調節することで、対象とする軸部材11の矯正位置Sからの送り出し位置の前側に第1検出手段58の検出部58aを臨ませる。更に、調節ブロック63に対して支持棒64を前後方向に移動調節し、対象とする軸部材11の軸部11aの矯正が完了したときに大径部11bを検出し得る位置に第1検出手段58の検出部58aを臨ませる。なお、調節ブロック63および支持棒64を位置調節した後は、対応するネジ6566を締め付けて支持バー60および調節ブロック63に対して夫々位置決め固定する。前述した調節を行なったもとで、前記モータ2128を駆動して両矯正ロール1213を逆方向に回転駆動する。また調節モータ46を駆動し、第2矯正ロール13を開放位置に移動して軸部材11が供給されるのを待機する。供給装置によって大径部11bが前側を向くと共に軸部11aが前後方向に沿う姿勢で軸部材11が矯正位置Sに向けて上方から供給され、前記矯正開始手段73からの開始信号が制御手段71に入力されると、制御手段71は調節モータ46を駆動制御して第2矯正ロール13を閉成位置に移動する。矯正位置Sに供給された軸部材11は、軸部11aが前記位置調節されたガイド部材51の上端で下側から支えられて両矯正ロール1213の隙間の中央で支持される。これにより、矯正位置Sに供給された軸部材11は、軸部11aが下側からガイド部材51で支持されたもとで、両矯正ロール1213で左右方向から挟持され、該矯正ロール1213の回転によって軸部11aは回転しつつ軸方向に送られることで、該軸部11aは、その全周および全長に亘って曲がりが矯正される。前記矯正位置Sから前側に送り出される軸部材11の大径部11bを前記第1検出手段58が検出すると、前記制御手段71は、前記第2矯正ロール13を第1矯正ロール12から離間移動するように前記調節モータ46を回転駆動し、これにより第2矯正ロール13は開放位置に至る。両矯正ロール1213が離間することで、図8に示す如く、前記軸部材11における軸部11aの挟持が解除されて該軸部材11は前記排出シュート68を滑落する。両矯正ロール1213が離間することで、図8に示す如く、前記軸部材11における軸部11aの挟持が解除されて該軸部材11は前記排出シュート68を滑落する。なお、前記矯正位置Sから送り出される軸部材11が第1検出手段58に当接したときには、前記支持バー60が前側に向けて回転することで、該第1検出手段58に大きな負荷が加わることは防止される。そして、軸部材11が排出シュート68に落下することで、支持バー60は前記引張りバネ61の弾力によって検出位置に復帰する。また、排出シュート68を滑落する軸部材11が前記ゲート69を揺動させることで、前記第2検出手段79がゲート69の開閉を検出する。そして、次の軸部材11が矯正位置Sに向けて供給され、前記矯正開始手段73からの開始信号が制御手段71に入力されると、制御手段71は調節モータ46を駆動制御して第2矯正ロール13を閉成位置に移動することで、軸部材11の矯正が行なわれる。なお、前記制御手段71では、軸部材11により開放されたゲート69が初期の閉成状態に戻らないことを第2検出手段70が検出した場合や、前記第1検出手段58が軸部材11を検出したにも拘らずゲート69が開放したことを第2検出手段70が検出しない場合は、何等かの異常が発生したものと判断し、異常事態に対応する処置を行なう。例えば、警報を鳴らしたりランプを点灯する等して作業者に異常を報知したり、あるいは装置自体の運転を停止する。実施例の矯正機10では、一対の矯正ロール1213で挟持した軸部材11の軸部11aを、両ロール1213の回転に伴って軸部材11の軸方向に送りつつ矯正するよう構成したから、矯正ロール1213の軸方向寸法を軸部11aの長さより長くしなくても軸部11aの全長を矯正することができる。すなわち、矯正ロール1213を大型化することなく長尺な軸部材11の矯正を行なうことができ、汎用性に優れた装置のコンパクト化を図り得る。また、開閉間隔調節機構45のモータとしてサーボモータからなる調節モータ46を採用しているから、軸部材11の矯正時における両矯正ロール1213の間隔を精度よくかつ短時間で設定することができ、オーダ変更に際しての段取り時間を短縮し得る。また矯正機10では、矯正完了を検出する第1検出手段58および矯正開始手段73からの信号に基づいて制御手段71が調節モータ46を駆動制御することで、軸部材11の矯正を効率よく行なうことができる。また、矯正開始手段73として、矯正位置Sに軸部材11が供給されたことを検出するセンサを用いれば、軸部材11を確実に矯正することができる。ここで、調節モータ46を制御することで第2矯正ロール13の開放位置を任意の位置に簡単に設定することができるので、軸部材11として軸部11aの曲がりが大きく通常の開放位置では軸部材11の矯正位置Sの供給に支障を来たす場合であっても、第2矯正ロール13の開放位置を簡単に変更することができるので対応可能である。前記一対の矯正ロール1213を回転駆動するモータ2128として変速制御可能なモータを採用し、両矯正ロール1213の周速が常に同じになるよう回転制御しているから、両矯正ロール1213の周速差に起因する摩耗の発生を抑制し得る。また、矯正ロール1213の摩耗を抑制し得ることで、ロール寿命を延ばすことができ、ランニングコストを抑えることができる。更に、オーダ変更によって矯正対象となる軸部材11のサイズが変わった場合は、前記ガイド部材51を位置調節することで、該軸部材11を正しい矯正位置Sに臨むようにして支持し得るので、精度のよい矯正が達成される。また、各矯正ロール1213は個々に矯正ラインLに対する傾斜角度を調節し得るから、矯正する軸部材11の材質やサイズ等に応じて最適な傾斜角度に調節して精度のよい矯正を行ない得る。前記保持部材1724に回転自在に支持される矯正ロール1213は、回転軸2027に対して簡単な構成で着脱自在に配設されているから、該ロール1213が摩耗したり別の仕様のロールと交換する際には、回転軸2027から矯正ロール1213のみを取外すことで対応することができ、段取り時間を短縮し得る。ちなみに、従来の矯正ロールは回転軸に対して焼嵌め等によって一体に構成されていたので、矯正ロールを交換する際には回転軸も交換する必要があり、交換に掛かるコストが嵩んでいた。しかし、本実施例の矯正機10によれば、矯正ロール1213のみを交換可能で、交換に掛かるコストを低廉に抑えることができる。また、前述したように取付板1825に対して軸受部材19192626は着脱自在に配設されているので、各回転軸2027を一方の軸受部材1926で支持したまま他方の軸受部材1926を取付板1825から取外し、同じ側の位置決め部材32を回転軸2027から抜き外すことで、矯正ロール1213を交換することができる。すなわち、回転軸2027を配設したままの矯正ロール1213を保持部材1724から取外して外部で分解する場合に比べて段取り時間を短縮し得る。変更例本願は前述した実施例の構成に限定されるものでなく、その他の構成を適宜に採用することができる。1.実施例では、一方の矯正ロールに対して他方の矯正ロールを近接離間移動するよう構成したが、両矯正ロールを相対的に近接離間移動する構成を採用し得る。2.実施例では、矯正ロールの角度調節を手動で行なうよう構成したが、調節軸に駆動手段を接続し、該駆動手段を制御手段で駆動制御することで自動で角度調節を行なうようにしてもよい。3.実施例では、ガイド部材の位置調節を手動で行なうよう構成したが、横方向調節軸および高さ調節軸の夫々に駆動手段を接続し、これら駆動手段を制御手段で駆動制御することで自動でガイド部材の位置調節を行なうようにしてもよい。4.実施例では、矯正完了を検出する第1検出手段として近接スイッチを採用したが、光電センサ等、その他の方式の検出手段を採用することができる。また、第1検出手段は、矯正完了を検出し得るものであれば、軸部材を直接検出するものでなく、矯正ロールの圧力負荷を検出し、軸部材が矯正位置から離脱した際の圧力変化に基づいて矯正完了を検出する方式等、各種の検出方式のものを採用し得る。