"用紙を集積する集積部と、前記集積部に集積される用紙面を基準として当該用紙面よりも上方に設けられており、搬送経路に従って搬送された用紙を前記集積部に排出する排出部と、前記排出部よりも上流側の前記搬送経路に設けられており、搬送される用紙を順次重ね合わせる重ね合わせ動作を実行することで、複数枚の用紙を重ね合わせた状態で前記排出部へと供給することが可能な重ね合わせ部と、用紙の重量を取得する取得部と、前記取得部により取得された用紙の重量に基づいて、前記重ね合わせ部による重ね合わせ動作の実行の要否を判定する判定部とを有することを特徴とする後処理装置。前記判定部は、前記重ね合わせ部による重ね合わせ動作を実行した場合、重ね合わせた複数枚の用紙の重量が所定の判定閾値以上となることを条件に、前記重ね合わせ部による重ね合わせ動作を終了するよう、判定することを特徴とする請求項1に記載された後処理装置。前記判定閾値は、用紙が前記排出部から排出されてから前記集積部の所定位置へと到達するまでの時間を基準に設定されることを特徴とする請求項2に記載された後処理装置。前記取得部は、前記用紙の重量として、画像形成が施されていない状態の用紙の重量を取得することを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載された後処理装置。前記取得部は、前記用紙の重量として、画像形成が施された状態の用紙の重量を取得することを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載された後処理装置。用紙に画像を形成するとともに、当該画像が形成された用紙を排出する画像形成装置と、前記画像形成装置から排出される用紙に後処理を施す、請求項1から5のいずれかに記載された後処理装置とを有する画像形成システム。ところで、近年では、画像形成装置の生産性の増加は目覚ましいものがあり、これに対応して後処理装置にも同様の生産性が要求されている。特許文献1に開示された手法によれば、用紙の整合性を確保することができるものの、生産性の低下を招来するという不都合がある。一方、特許文献2に開示された手法によれば、生産性の向上を望むことはできるが、用紙の整合動作を減少させる方向へと作用するため、整合性の低下を招くという不都合がある。本発明はかかる事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、生産性と整合性という相反する要求を適切に両立させながら用紙を集積する手法を提供する。かかる課題を解決するために、第1の発明は、用紙を集積する集積部と、集積部に集積される用紙面を基準として当該用紙面よりも上方に設けられており、搬送経路に従って搬送された用紙を集積部に排出する排出部と、排出部よりも上流側の搬送経路に設けられており、搬送される用紙を順次重ね合わせる重ね合わせ動作を実行することで、複数枚の用紙を重ね合わせた状態で排出部へと供給することが可能な重ね合わせ部と、用紙の重量を取得する取得部と、取得部により取得された用紙の重量に基づいて、重ね合わせ部による重ね合わせ動作の実行の要否を判定する判定部とを有する後処理装置を提供する。ここで、第1の発明において、判定部は、重ね合わせ部による重ね合わせ動作を実行した場合、重ね合わせた複数枚の用紙重量が所定の判定閾値以上となることを条件に、重ね合わせ部による重ね合わせ動作を終了するよう、判定することが好ましい。また、第1の発明において、判定閾値は、用紙が排出部から排出されてから集積部の所定位置へと到達するまでの時間を基準に設定されることが好ましい。また、第1の発明において、取得部は、用紙の重量として、画像形成が施されていない状態の用紙の重量を取得することが好ましい。あるいは、取得部は、用紙の重量として、画像形成が施された状態の用紙の重量を取得してもよい。また、第2の発明は、用紙に画像を形成するとともに、当該画像が形成された用紙を排出する画像形成装置と、画像形成装置から排出される用紙に後処理を施す、前述の第2の発明に記載された後処理装置とを有する画像形成システムを提供する。本発明によれば、用紙の重量にかかわらず、生産性と整合性という相反する要求を適切に両立させながら用紙を集積することが可能となる。第1の実施形態図1は、本発明の第1の実施形態に係る画像形成システムの全体構成を模式的に示す説明図である。この画像形成システムは、画像形成装置1と、後処理装置2とを有する。画像形成装置1は、例えば複写機といった電子写真方式の画像形成装置であり、画像データに基づいて用紙Pに画像を形成する。画像形成装置1は、原稿読取装置5と、感光体11と、帯電部12と、像露光部13と、現像部14と、転写部15Aと、分離部15Bと、クリーニング装置16と、定着装置18と、メイン制御部100図2参照とを有する。原稿読取装置5は、画像形成装置1本体の筐体上部に配置され、画像を読み取る際に原稿を自動的に移動させる自動原稿送り部を備えている。この原稿読取装置5は、原稿に形成された画像を読み取り、所定の画像信号を出力する。出力された画像信号は、A/D変換が施されることにより画像データとして作成される。原稿読取装置5が備える画像読取制御部図示せずは、画像データに、シェーディング補正やディザ処理、圧縮等の処理を施し、この処理により得られるデータを最終的な画像データとしてメイン制御部100に出力する。なお、メイン制御部10は、原稿読取装置5から画像データを取得するのみならず、画像形成装置1に接続されたパーソナルコンピュータや他の画像形成装置から画像データを受信してもよい。感光体11は、帯電部12によりその表面が一様に帯電させられる。像露光部13は、画像データを基にメイン制御部100から出力される出力情報に対応して、レーザビームにより感光体11の表面を走査露光する。これにより、一様に帯電した感光体11の表面に潜像が形成される。現像部14はトナーにより当該潜像を反転現像し、これにより、感光体11の表面にトナー画像が形成される。用紙収納部17Aに収納された用紙Pは、転写部15Aへ給紙される。転写部15Aは、感光体11の表面上のトナー画像を用紙Pへ転写し、その後、分離部15Bは、トナー画像が転写された用紙Pを感光体11から分離する。中間搬送部17Bは、分離された用紙Pを定着装置18へ搬送する。定着装置18は、用紙Pに対する加熱および加圧により定着処理を施す。排紙部17Cは、定着処理が施された用紙Pを後処理装置2へ排出供給する。一方、クリーニング装置16は、転写部15Aによりトナー画像が用紙Pに転写された後の感光体11の表面に残留しているトナーを除去する。用紙Pの両面に画像形成を行う場合、定着装置18により定着処理が施された用紙Pは、搬送経路切換板17Dにより、その搬送方向が排紙部17C側から下方反転搬送部17E側へと切り換えられる。反転搬送部17Eは、用紙Pをスイッチバックすることにより用紙Pの表裏を反転させた上で用紙Pを転写部15Aへ搬送する。転写部15Aは、トナー画像を用紙Pの裏面へ転写し、当該用紙Pは定着装置18を経て、排紙部17Cから後処理装置2へ供給される。後処理装置2は、画像形成装置1の後段に配置されており、当該画像形成装置1から排出される用紙Pに対して後処理を行う。本実施形態にかかる後処理装置2が行う後処理は、綴じ処理、すなわち、複数枚の用紙Pに対してステープルを施す処理である。後処理装置2は、導入部20と、用紙供給ユニット30と、重ね合わせ部40と、中間スタッカ50と、ステープラー60と、後処理制御部200図2参照とを主体に構成されている。導入部20は、画像形成装置1から排出された用紙Pを後処理装置2の内部に導入する。この導入部20は、画像形成装置1の排紙部17Cと対応するように、その位置が設定されている。ここで、導入部20から導入された用紙Pに関する搬送経路の概要について説明する。導入部20下流の搬送経路は、第1の搬送経路R1と、第2の搬送経路R2と、第3の搬送経路R3とに分岐しており、導入部20からの用紙Pは、切換ゲート図示せずの切り換えに応じて、いずれかの搬送経路R1~R3に供給される。綴じ処理を行うことなく用紙Pを機外のトレイに排出する場合、切換ゲートは、第1の搬送経路R1または第2の搬送経路に設定され、綴じ処理を行う場合、切換ゲートは、第3の搬送経路R3に設定される。各搬送経路R1~R3は、多数の搬送ローラとガイド部材とにより構成されている。第1の搬送経路R1は、導入部20からの用紙Pをサブ排紙トレイ75に搬送するための経路である。このサブ排紙トレイ75は、機外の上部に配置されている。サブ排紙トレイ75は、許容する積載量が少ないことから、例えば厚紙などといった特殊な用紙Pに対する少量排紙の際に利用される。第2の搬送経路R2は、導入部20からの用紙Pをメイン排紙トレイ70に搬送するための経路である。第2の搬送経路R2の最後段には、排紙部としての第1の排紙ローラ25が配置されており、第2の搬送経路R2に従って搬送された用紙Pは、第1の排紙ローラ25によってメイン排紙トレイ70へと排出される。このメイン排紙トレイ70は、機外の中段部に配置されており、大量排紙を可能にするために用紙Pの積載方向に沿って昇降可能に構成されている。第3の搬送経路R3は、導入部20からの用紙Pを中間スタッカ50に搬送するための経路である。第3の搬送経路R3の最後段には、排紙部としての第2の排紙ローラ26が配置されている。この第2の排紙ローラ26は、中間スタッカ50の上方具体的には、中間スタッカ50に集積される用紙面を基準として当該用紙面よりも上方に配置されており、第3の搬送経路R3に従って搬送された用紙Pを中間スタッカ50に排出する。第2の排紙ローラ26から排出された用紙Pは中間スタッカ50に順次集積され、その集積枚数が所定枚数に到達した段階でステープラー60により綴じ処理が行われる。綴じ処理が行われた用紙Pはメイン排紙トレイ70に排出される。用紙供給ユニット30は、画像形成装置1から排出される用紙Pとは別ルートで後処理装置2に用紙Pを導入する機能を担っており、用紙載置部31と、用紙送り部32とで構成されている。用紙載置部31には用紙Pが積層載置され、当該用紙載置部31に載置された用紙Pは、用紙送り部32によって最上面の一枚が取り込まれ、第4の搬送経路R4に供給される。本実施形態では、二組の用紙載置部31および用紙送り部32が設けられており、個々の用紙載置部31に載置された用紙Pをそれぞれ供給することができるようになっている。第4の搬送経路R4は、用紙送り部32から供給された用紙Pを、導入部20下流側の搬送経路へと合流させる。第4の搬送経路R4に従って搬送された用紙Pは、導入部20から導入された用紙Pと同様に、第1から第3の搬送経路R1~R3のいずれかの搬送経路へと供給される。第4の搬送経路R4は、多数の搬送ローラとガイド部材により構成されている。重ね合わせ部40は、第2の排紙ローラ26によりも上流側の第3の搬送経路R3に設けられており、例えば、図示しない切換ゲートと、バッファーローラ41と、一対のガイド板42とで構成されている。重ね合わせ部40は、第3の搬送経路R3を搬送される用紙Pを対象として、当該用紙Pになんら処理を行うことなくそのまま第2の排紙ローラ26へと供給したり、搬送される用紙Pを順次重ね合わせる重ね合わせ動作を行うことで、複数枚の用紙Pを重ね合わせた状態で第2の排紙ローラ26へと供給したりすることができる。なお、重ね合わせ動作の詳細については後述する。中間スタッカ50は、ステープラー60による綴じ処理に供するために、第2の排紙ローラ26から排出される用紙P単一の用紙Pのみならず、重ね合わせ部40により重ね合わされた複数枚の用紙Pを含むを順次集積する集積部としての機能を担っている。中間スタッカ50は、当該中間スタッカ50に集積される用紙Pの先端部がその後端部よりも上向きとなるように傾斜した格好で配置されている。第2の排紙ローラ26から排出された用紙Pは、中間スタッカ50の傾斜面または最上面の用紙面上を下降し、用紙Pの後端部が後端ガイド板に当接して停止する。中間スタッカ50の周囲には、整合部51図2参照や、用紙束搬送部52が配置されている。整合部51は、中間スタッカ50に集積された用紙Pの端部位置を整合する用紙整合動作を行う機能を担っている。整合部51は、例えば、用紙搬送方向に可動する先端整合部材や、用紙面を基準として用紙搬送方向と直交する方向に可動する側端整合部材で構成されている。例えば、先端整合部材は、用紙Pの先端部と当接することにより、用紙搬送方向に関して用紙端部の整合を行い、側端整合部材は、用紙Pの側端部と当接することにより、用紙幅方向に関して用紙端部の整合を行うといった如くである。用紙搬送部52は、中間スタッカ50に集積された複数枚の用紙P綴じ処理が施された複数枚の用紙Pを当該中間スタッカ50からメイン排紙トレイ70へと搬送する機能を担っている。用紙搬送部52は、例えば、一対のコンベアー機構で構成されている。個々のコンベアー機構は、駆動プーリーと、従動プーリーと、これらのプーリーの間に掛け渡されるタイミングベルトとで構成されている。用紙搬送部52は、駆動プーリーの回転駆動にともない搬送ベルトを回転させることで、中間スタッカ50上に載置されている複数枚の用紙Pをメイン排紙トレイ70へと搬送する。ステープラー60は、中間スタッカ50に集積された複数枚の用紙Pを対象として、予め定めた位置および向きに従ってステープルを施すことにより、綴じ処理を行う。例えば、ステープラー60は、用紙束の後端部近傍にステープルを施すことにより端部綴じを行う。図2は、本実施形態にかかる画像形成システムの制御系を模式的に示すブロック図である。この画像形成システムの制御系は、メイン制御部100と、後処理制御部200とで構成されている。これらの各制御部100,200は、互いに通信可能に構成されている。メイン制御部100は、画像形成装置1を制御するとともに、後処理制御部200を制御することにより画像形成システム全体を統合的に制御する機能を担っている。画像形成制御部100としては、CPU101、ROM102およびRAM103を主体に構成されたマイクロコンピュータを用いることができる。メイン制御部100は、原稿読取装置5等より入力された画像データを取得する。また、メイン制御部100は、入力された画像データに基づいて、画像形成装置1の各部を制御し、入力された画像データに応じた画像を用紙Pに形成する。具体的には、メイン制御部100は、作像部110感光体11、帯電部12、像露光部13、現像部14、転写部15A、分離部15Bおよびクリーニング装置16を含む、定着装置18、搬送経路に設けられた搬送ローラを駆動する搬送部120を制御する。操作入力部130は、ユーザによって設定される種々の情報をメイン制御部100に出力する。操作入力部130としては、例えば、ディスプレイ上に表示される情報に従い、入力操作を行うことが可能なタッチパネルを用いることができる。この場合、メイン制御部100は、操作入力部130を制御することにより、当該操作入力部130を介してユーザに種々のメッセージを表示することができる。かかる操作入力部130を通じて、ユーザは、印刷条件、例えば、片面両面の印刷種別、用紙Pの種類例えば、重量、画像の濃度や倍率、後処理綴じ処理の有無などを設定することができる。通信部140は、自己の装置に接続する後処理装置2との通信を確立する入出力部として機能する。これにより、メイン制御部100は、通信部140を介して後処理装置2の後処理制御部200と相互に通信を行うことができる。後処理制御部200は、後処理装置2を制御する機能を担っている。後処理制御部200としては、CPU201、ROM202およびRAM203を主体に構成されたマイクロコンピュータを用いることができる。後処理制御部200は、搬送経路に設けられた搬送ローラや中間スタッカ50に配置された用紙束搬送部52の駆動プーリーを駆動する搬送部80を制御し、後処理装置2における用紙Pの搬送を制御する。また、後処理制御部200は、必要に応じて、重ね合わせ部40を制御することにより、重ね合わせ動作を行う。また、後処理制御部200は、整合部51を制御することにより用紙整合動作を実行し、これにより、中間スタッカ50に集積された用紙Pの整合を行う。本実施形態において、後処理制御部200は、第2の排紙ローラ26から用紙Pを排出する度に、用紙整合動作を実行する。また、後処理制御部200は、ステープラー60を制御することにより、中間スタッカ50に集積された複数の用紙Pに対する綴じ処理を行う。ここで、本実施形態の特徴の一つとして、後処理制御部200は、メイン制御部100から印刷条件を取得することにより、用紙Pの重量を取得する取得部。本実施形態において取得する用紙P0の重量は、画像形成が施されていない状態の用紙の重量である。そして、後処理制御部200は、用紙Pの重量に基づいて、重ね合わせ部40による重ね合わせ動作の実行の要否を判定する判定部。通信部210は、自己の装置に接続する画像形成装置1との通信を確立する入出力部として機能する。これにより、後処理制御部200は、通信部210を介して画像形成装置1のメイン制御部100と相互に通信を行うことができる。以下、後処理装置2の動作の説明に先立ち、重ね合わせ部40による重ね合わせ動作について説明する。ここで、図3は、重ね合わせ動作の手順を模式的に示す説明図であり、ある基準の用紙P1枚目の用紙P1に対して後続する用紙P2枚目の用紙P2を重ね合わせるシーンを例示している。後処理制御部200は、第3の搬送経路R3に従って1枚目の用紙P1を第2の排紙ローラ26まで搬送すると、当該第2の排紙ローラ26を反転させることにより、当該用紙Pをスイッチバックさせる同図a,b。後処理制御部200は、切換ゲートにより、反転させた用紙P1を第3の搬送経路R3からバッファーローラ41が設けられた第5の搬送経路R5へと引き込む。第5の搬送経路R5へと搬送された用紙Pは、バッファーローラ41により所定位置まで搬送された後に、当該バッファーローラ41によって保持される同図c。次いで、後処理制御部200は、第3の搬送経路R3に沿って2枚目の用紙P2を搬送し、当該2枚目の用紙P2が重ね合わせ基準位置に到達したタイミングで、バッファーローラ41を反転させて、1枚目の用紙P1を第3の搬送経路R3へ向けて搬送する同図d。重ね合わせ基準位置は、1枚目の用紙P1が第3の搬送経路R3へと合流した際に、1枚目の用紙P1の先端と、2枚目の用紙P2の先端とが位置的に一致するような関係として予め設定されている。また、重ね合わせ基準位置への用紙Pの到達の判定は、例えば、当該重ね合わせ基準位置の近傍に用紙Pの有無を検出するセンサを設け、当該センサからの検出信号をモニタリングすることにより実行可能である。後処理制御部200は、1枚目の用紙P1を第3の搬送経路R3へと合流させ、これにより、1枚目の用紙P1と2枚目の用紙P2と重ね合わせると、重ね合わせた2枚の用紙P1,P2を、第3の搬送経路R3に沿って搬送する。2枚の用紙Pにて重ね合わせを終了する場合、後処理制御部200は、重ね合わせた2枚の用紙Pを第2の排紙ローラ26から中間スタッカ50へと排出する。一方、3枚以上の用紙Pを重ね合わせる場合には、後処理制御部200は、2枚の用紙P1,P2を第2の排紙ローラ26まで搬送すると、この第2の排紙ローラ26を反転させることにより、当該2枚の用紙P1,P2をスイッチバックさせる同図e。後処理制御部200は、切換ゲートにより、反転させた2枚の用紙Pを、第3の搬送経路R3から第5の搬送経路R5へと引き込む。第5の搬送経路R5へと搬送された2枚の用紙P1,P2は、バッファーローラ41により所定位置まで搬送された後に、当該バッファーローラ41によって保持される同図f。そして、後処理制御部200は、3枚目以降の用紙Pを対象として、その重ね合わせる用紙Pの枚数に応じて前述の動作を繰り返す。このような動作を通じて、重ね合わせ部40は、搬送される用紙Pを順次重ね合わせることで、重ね合わせた複数枚の用紙Pを第2の排紙ローラ26へと供給することが可能に構成されている。なお、重ね合わせ部40は、重ね合わせ動作を行わない場合には、前述の重ね合わせ動作を行うことなく、搬送される用紙Pをそのまま第2の排紙ローラ26へと供給する。図4は、本実施形態にかかる後処理装置2の動作を示すフローチャートである。このフローチャートに示す処理は、後処理制御部200によって実行される。なお、本実施形態の特徴の一つは中間スタッカ50に用紙Pを集積するシーンにあることから、所定枚数の用紙Pを対象とする綴じ処理が印刷ジョブとして設定されていることを前提に説明を行う。まず、ステップ1S1において、後処理制御部200は、画像形成装置1から導入部20に用紙Pが導入されると、搬送部80を制御することにより、当該用紙Pを搬送する。用紙Pは、第3の搬送経路R3に従って搬送される。なお、後処理制御部200は、印刷ジョブの開始にともない画像形成装置1から用紙Pが順次導入されると、当該導入された用紙Pを逐次搬送する。ステップ2において、後処理制御部200は、重ね合わせ処理を実行する。図5は、ステップ2における重ね合わせ処理の詳細を示すフローチャートである。まず、ステップ20S20において、後処理制御部200は、重ね合わせ条件判定を行う。この重ね合わせ条件判定は、用紙Pを中間スタッカ50へと排出する際に、当該用紙Pを後続の用紙Pと重ね合わせた状態で排出するのか、それとも単一の状態で排出するのかを判定する処理である。図6は、ステップ20における重ね合わせ条件判定の詳細を示すフローチャートである。まず、ステップ40S40において、後処理制御部200は、ユーザによって指定される印刷条件あるいはメイン制御部100の制御情報に基づいて、用紙情報を取得する。具体的には、後処理制御部200は、用紙Pの重量を取得する。本ステップ40において取得される用紙Pの重量は、用紙そのものの重さであり、画像形成が施されていない状態の用紙の重量に相当する。例えば、用紙の単位面積あたりの重量が64gm2である場合、A4サイズの用紙Pで概ね4gが画像形成が施されていない状態の用紙の重量となる。ステップ41S41において、後処理制御部200は、ユーザによって指定される印刷条件あるいはメイン制御部100の制御情報に基づいて、後処理情報を取得する。具体的には、後処理制御部200は、綴じ処理を行う用紙Pの総枚数や、現在導入された用紙Pが綴じ処理を行う用紙Pの何枚目に位置する用紙であるかを示す情報例えばページ数などを取得する。ステップ42S42において、後処理制御部200は、第1の重ね合わせ条件判定を行う。以下、第1の重ね合わせ条件判定を行うことの意義について説明する。例えば、1部相当の冊子綴じ処理を施した複数の用紙Pを作成する場合には、中間スタッカ50に所定枚数の用紙Pを集積し、集積された複数の用紙Pにステープラー60による綴じ処理を実行し、その後、冊子を中間スタッカ50から排出するという一連のプロセスが実行される。ところで、nn:2以上の自然数部の冊子を作成する状況を考えた場合、n部目の冊子に相当する用紙Pは、n-1部目の冊子が中間スタッカ50から排出されるまでは、中間スタッカ50に搬送することはできない。この場合、画像形成装置1の動作を一端停止させ、所定時間後に動作を再開させることで、中間スタッカ50からn-1部目の冊子が排出された後に、n部目に相当する用紙Pが中間スタッカ50へと至るように、用紙Pの搬送タイミングの調整を図るという方法が考えられる。しかしながら、かかる手法によれば、当然ながらシステムとしての生産性の低下を招いてしまう。そこで、本ステップでは、このような生産性の低下を抑制する観点から、画像形成装置1の動作を停止させることなく、用紙Pを逐次導入することとする。ただし、後処理時間を確保するため、重ね合わせ動作を通じて、中間スタッカ50へと至る前段階で用紙Pを滞留させることとする。すなわち、第1の重ね合わせ条件判定は、後処理時間を確保する観点から、重ね合わせ動作を行うか否かを判定する処理である。具体的には、後処理制御部200は、現在の用紙Pがn部目の冊子に相当する1枚目の用紙Pである場合には、予め保有する後処理情報に基づいて、後処理時間を確保するために必要な時間を決定し、当該時間から必要重ね合わせ枚数、あるいは、必要重ね合わせ時間を決定する。そして、後処理制御部200は、現在導入された用紙Pから、決定された必要重ね合わせ枚数に到達するまでは、機内に逐次導入される用紙Pを、後続の用紙Pを重ね合わせることが必要な用紙Pと判定する。あるいは、後処理制御部200は、1枚目の用紙Pが導入されたタイミングを始点として、決定された必要重ね合わせ時間が経過するまでは、機内に逐次導入される用紙Pを、後続の用紙Pを重ね合わせることが必要な用紙Pと判定する。ステップ43S43において、後処理制御部200は、第1の重ね合わせ条件判定の判定結果に基づいて、現在導入された用紙Pが重ね合わせが必要な用紙Pであるか否かを判断する。このステップ43において肯定判定された場合、すなわち、重ね合わせが必要な用紙Pである場合には、ステップ44S44に進む。一方、ステップ43において否定判定された場合、すなわち、重ね合わせが用紙Pではない場合には、ステップ45S45に進む。ステップ44において、後処理制御部200は、現在導入された用紙Pを重ね合わせ紙と定義する。ステップ45において、後処理制御部200は、第2の重ね合わせ条件判定を行う。ここで、図7は、第2の重ね合わせ条件判定の手順を示すフローチャートである。まず、ステップ50S50において、後処理制御部200は、用紙Pの合計重量を演算する。具体的には、後処理制御部200は、前述のステップ40において取得した用紙Pの重量を、前回の処理サイクルにおいて演算された用紙Pの合計重量前回値に加算する。これにより、用紙Pの合計重量が演算される。なお、現在導入された用紙Pが冊子の1枚目に相当する用紙Pである場合には、一旦、用紙Pの合計重量をリセットする必要があるため、単一の用紙Pの重量のみが用紙Pの合計重量として演算される。ステップ51S51において、後処理制御部200は、演算された合計重量が、判定閾値よりも小さいか否かを判断する。ここで、判定閾値は、第2の排紙ローラ26から中間スタッカ50へと排出される用紙Pの落下時間を制限するための値であり、用紙整合動作の遅延を招くことがないようにとの観点から、当該落下時間が所定の時間内に収まるような値として、実験やシミュレーションを通じて最適値が予め設定されている。このステップ51において肯定判定された場合、すなわち、合計重量が判定閾値よりも小さい場合には、ステップ52S52に進み、現在導入された用紙Pを、後続の用紙Pを重ね合わせることが必要な用紙Pと判定する。一方、ステップ51において否定判定された場合、すなわち、合計重量が判定閾値以上の場合には、ステップ53S53に進み、現在導入された用紙Pを、後続の用紙Pを重ね合わせることが不必要な用紙Pと判定する。再び図6を参照し、ステップ46S46において、後処理制御部200は、第2の重ね合わせ条件判定の判定結果に基づいて、現在導入された用紙Pを対象として、重ね合わせが必要な用紙Pであるか否かを判断する。このステップ46において肯定判定された場合、すなわち、重ね合わせが必要な用紙Pである場合には、ステップ44に進む。一方、ステップ46において否定判定された場合、すなわち、重ね合わせが不要な用紙Pである場合には、ステップ47S47に進む。ステップ47において、後処理制御部200は、用紙Pを、後続の用紙Pとの重ね合わせを行うことなく排出する排出紙として定義する。再び図5を参照し、ステップ21S21において、後処理制御部200は、現在導入された用紙Pが重ね合わせ紙であるか否かを判断する。このステップ21において否定判定された場合、すなわち、用紙Pが重ね合わせ紙でない場合には、ステップ22に進む。一方、ステップ21において肯定判定された場合、すなわち、用紙Pが重ね合わせ紙である場合には、ステップ23S23に進む。ステップ22において、後処理制御部200は、現在導入された用紙Pを、第2の排紙ローラ26を介して中間スタッカ50へと排出する。これに対して、ステップ23において、後処理制御部200は、後続の用紙Pが機内に導入されたことを条件に重ね合わせ動作を実行し、そして、当該後続の用紙Pを対象として、前述のステップ20以降の処理を実行する。以上のようにしてステップ2の処理が完了すると、ステップ3において、後処理制御部200は、用紙整合動作を行う。図8は、ステップ3の用紙整合動作の手順を示すフローチャートである。まず、ステップ30S30において、後処理制御部200は、第2の排紙ローラ26から用紙Pが排出されたか否かを判定する。当該判定は、例えば、第2の排紙ローラ26の近傍に用紙Pの有無を検出するセンサを設け、当該センサからの検出信号をモニタリングすることにより実行可能である。このステップ30において肯定判定された場合、すなわち、用紙Pが排紙された場合には、ステップ31に進む。ステップ30において否定判定された場合、すなわち、用紙Pが排紙されていない場合には、ステップ30の処理に戻る。ステップ31において、後処理制御部200は、経過時間をカウントするタイマをセットする。ステップ32において、後処理制御部200は、タイマ時間が所定の待機時間を経過したか否かを判断する。この待機時間は、第2の排紙ローラ26から用紙Pが排出されてから用紙整合動作を開始するまでの期間を規定したものであり、実験やシミュレーションを通じて最適値が予め設定されている。このステップ32では、当該タイマ時間が待機時間を経過するまでは否定判定され続けるので、ステップ32の処理を繰り返すこととなる。一方、タイマ時間が待機時間を経過すると、ステップ32において肯定判定され、ステップ33S33に進む。ステップ33において、後処理制御部200は、整合部51を制御することにより、用紙整合動作を実行する。再び図4を参照するに、ステップ4S4において、後処理制御部200は、1部相当の冊子に関する用紙Pの集積が完了したか否かを判断する。このステップ4において肯定判定された場合、すなわち、用紙Pの集積が完了した場合には、ステップ5S5に進む。一方、ステップ4において否定判定された場合、すなわち、用紙Pの集積が完了していない場合には、ステップ1の処理に戻る。ステップ5S5において、後処理制御部200は、後処理を実行する。具体的には、後処理制御部200は、ステープラー60を制御することにより、中間スタッカ50に集積された所定枚数の用紙Pを対象として、予め定めた位置および向きに従ってステープルを施すことにより、綴じ処理を行う。例えば、ステープラー60は、用紙Pの後端近傍にステープルを施すことにより端部綴じを行い、これにより、冊子を作成する。ステップ6S6において、後処理制御部200は、用紙搬送部52を制御することにより、作成された冊子をメイン排紙トレイ70へと搬送する。図9は、本実施形態にかかる重ね合わせ動作の概念を示す説明図である。例えば、1部相当の冊子を構成する複数枚の用紙Pを中間スタッカ50に集積するケースを考える。同図aは、用紙Pとして普通紙を想定した説明図である。後処理制御部200は、第2の排紙ローラ26から1枚目の用紙Pを排出しタイミングta11、用紙Pが中間スタッカ50に載置されるとタイミングta12、その後に、用紙整合動作を行う。用紙整合動作の実行タイミングは、第2の排紙ローラ26から中間スタッカ50へと用紙Pが落下する時間さらには、中間スタッカ50の規定位置へと用紙Pが到達する時間を考慮して、例えば、第2の排紙ローラ26の排紙タイミングタイミングta11から所定の待機時間Δtaを経過したタイミングta13に設定されている。そして、用紙整合動作が終了すると、第2の排紙ローラ26から2枚目の用紙Pが排出されタイミングta21、同様の処理が繰り返される。一方、同図b,cは、用紙Pとして薄紙普通紙よりも重量の小さい用紙Pを想定した説明図であり、同図bは用紙Pを一枚毎に排出した状態を示し、同図bは用紙Pを2枚重ねて排出した状態を示している。同図bの場合、後処理制御部200は、第2の排紙ローラ26から用紙Pを排出しタイミングtb11、用紙Pが中間スタッカ50に載置されるとタイミングtb12、その後に、用紙整合動作を行う。ところで、薄紙といったように、後処理の対象となる用紙Pの重量が小さいケースでは、普通紙と比較して、用紙Pの落下時間が長くなる。すなわち、薄紙に関する落下時間第2の排紙ローラ26から排出してから中間スタッカ50に載置されまでの時間:タイミングtb11~タイミングtb12Δt2は、普通紙に関する落下時間Δt1タイミングta11~タイミングta12よりも長くなる。そのため、普通紙と同等の時間Δtaを適用して用紙整合動作を行った場合には、用紙Pが中間スタッカ50に落下する前、あるいは、用紙Pが所定位置に静止する前に用紙整合動作が実行されてしまうという不都合がある。この場合には、用紙Pの整合不良が発生し、冊子の仕上がり品質が低下するという問題がある。ここで、このような問題を解決するための一手法として、用紙整合動作の実行タイミングを、普通紙に適用される待機時間Δtaよりも長い待機時間Δtbを用いて定義することが考えられる。しかしながら、かかる手法によれば、待機時間Δtbと、待機時間Δtaとの差に応じた時間だけ処理時間が増加するめ、システムの生産性を低下させるという問題がある。特に、冊子を構成する用紙Pの枚数が多い程、かかる傾向が顕著となる。そこで、本実施形態では、後処理装置2は、第2の排紙ローラ26よりも上流側の第3の搬送経路R3に設けられており重ね合わせ部40を備えている。この重ね合わせ部40は、複数枚の用紙Pを重ね合わせた状態で第2の排紙ローラ26へと供給することが可能に構成されている。そして、後処理制御部200は、機内に導入された用紙Pの重量に基づいて、重ね合わせ部40による重ね合わせ動作の実行の要否を判定する。かかる構成によれば、第2の排紙ローラ26から排出される用紙Pを、用紙Pの重量に応じて、単一の用紙Pのままで排出するか、それとも、複数枚の用紙Pを重ね合わせた状態で排出するのかを選択することができる。すなわち、重量が小さい用紙Pを用いるシーンであったとしても、用紙Pを重ね合わせた状態で排出することで、単一の用紙Pを排出するケースと比較して、落下時間Δt3タイミングtc11~tc12を短くすることができる。これにより、用紙整合動作の実行タイミングを、普通紙と同様の待機時間Δtaを用いて定義した場合であっても、用紙Pの整合不良が発生し、冊子の仕上がり品質が低下するという問題を抑制することができる。これにより、用紙Pの重量にかかわらず、生産性と整合性という相反する要求を適切に両立させながら用紙を集積することが可能となる。特に、画像形成装置1の処理スピードが高速化する近年においては、後処理装置2の生産性の向上を実現することにより、画像形成システム全体としての生産性の向上を図ることができる。また、本実施形態によれば、用紙Pの重量に着目して重ね合わせ動作の実行の要否を判定しているため、要求を満たしている用紙Pについては重ね合わせ動作は行われない。すなわち、必要な状況でのみ、重ね合わせ動作を実行することにより、用紙整合動作の実行頻度が低下するといった事態を抑制することができる。これにより、生産性のみが優先され、用紙Pの整合性が低下するといった事態を効果的に抑制することができる。特に、後処理制御部200は、重ね合わせ部40による重ね合わせ動作を実行した場合、重ね合わせた複数枚の用紙重量が所定の判定閾値以上となることを条件に、重ね合わせ部40による重ね合わせ動作を終了する。かかる構成によれば、必要な落下時間を確保できる程度に重ね合わせが行われると、重ね合わせ動作を終了することとなり、重ね合わせ動作が不必要に継続して実行されないような工夫が施されている。すなわち、重ね合わせ動作の実行頻度の増加を抑制することにより、用紙整合動作の実行頻度が低下するといった事態を抑制することができる。これにより、生産性のみが優先され、用紙Pの整合性が低下するといった事態を効果的に抑制することができる。第2の実施形態以下、第2の実施形態にかかる画像形成システムの詳細について説明する。この第2の実施形態にかかる画像形成システムが、第1の実施形態のそれと相違する点は、第2の重ね合わせ条件判定の処理内容である。以下、第1の実施形態と共通する点については説明を省略することとし、以下相違点を中心に説明を行う。図10は、本実施形態にかかる第2の重ね合わせ条件判定の手順を示すフローチャートである。まず、ステップ60S60において、後処理制御部200は、用紙Pの合計重量を演算する。具体的には、後処理制御部200は、第2の排紙ローラ26へと搬送される用紙Pの重量を取得すると、この値を前回の処理サイクルにおいて演算されている用紙Pの合計重量前回値に加算する。これにより、用紙Pの合計重量が演算される。なお、冊子の1枚目に相当する用紙Pを処理する場合には、一旦、用紙Pの合計重量がリセットされるため、単一の用紙Pの重量が用紙Pの合計重量として演算される。また、本ステップ60の処理は、画像形成が施されていない状態の用紙の重量をベースに演算される。ステップ61S61において、後処理制御部200は、演算された合計重量が、判定閾値よりも小さいか否かを判断する。ここで、判定閾値は、第2の排紙ローラ26から中間スタッカ50へと排出された際の用紙P複数の用紙Pを含むの落下時間を制限するための値であり、当該落下時間が用紙整合動作の遅延を招くことがないような関係として、実験やシミュレーションを通じて最適値が予め設定されている。このステップ61において肯定判定された場合、すなわち、合計重量が判定閾値よりも小さい場合には、ステップ62S62に進む。一方、ステップ61において否定判定された場合、すなわち、合計重量が判定閾値以上の場合には、後述するステップ66S66に進む。ステップ62において、後処理制御部200は、用紙Pに関するトナー付着情報、具体的にはトナー付着量を取得する。例えば、後処理制御部200は、当該用紙Pの画像形成の用に供された画像データより印字率CW値:用紙面積に対する画像面積の割合を演算し、印刷条件によって指定される画像濃度より単位面積あたりのトナー量を特定する。そして、後処理制御部200は、用紙Pの用紙サイズと、演算された印字率と、単位面積あたりのトナー量とに基づいて、トナー付着量を演算する。例えば、単色例えば黒かつ印字率100の場合、単位面積あたりのトナー量は0.4mgcm2であり、A4サイズの用紙Pかつ印字率100では、概ね0.25gがトナー付着量となる。ステップ63S63において、後処理制御部200は、ステップ62において演算されたトナー付着量を、ステップ60において演算された用紙Pの合計重量に加算する。これにより、用紙Pの合計重量の値を更新する。ステップ64S64において、後処理制御部200は、演算された合計重量が、判定閾値よりも小さいか否かを判断する。ここで、判定閾値は、第2の排紙ローラ26から中間スタッカ50へと排出された際の用紙P用紙束を含むの落下時間を制限するための値であり、当該落下時間が用紙整合動作の遅延を招くことがないような関係として、実験やシミュレーションを通じて最適値が予め設定されている。このステップ64において肯定判定された場合、すなわち、合計重量が判定閾値よりも小さい場合には、ステップ65S65に進む。一方、ステップ64において否定判定された場合、すなわち、合計重量が判定閾値以上の場合には、後述するステップ66に進む。ステップ65において、後処理制御部200は、重ね合わせが必要な用紙Pと判定する。一方、ステップ66において、後処理制御部200は、重ね合わせが不要な用紙Pと判定する。このように本実施形態において、後処理制御部200は、用紙Pの重量として、画像形成が施された状態の用紙の重量を取得している。かかる構成によれば、用紙Pに付着する画像の重量を含めて用紙Pの重量を評価することで、用紙Pの落下時間を適切に評価することができる。これにより、重ね合わせ枚数を適切に設定することができるので、重ね合わせ動作が不必要に継続して実行されないような工夫が施されている。すなわち、重ね合わせ動作の実行頻度の増加を抑制することにより、用紙整合動作の実行頻度が低下するといった事態を抑制することができる。これにより、生産性のみが優先され、用紙Pの整合性が低下するといった事態を効果的に抑制することができる。以上、本発明の実施形態にかかる画像形成システムについて説明したが、本発明は上述した実施形態に限定されることなく、その発明の範囲内において種々の変形が可能であることはいうまでもない。例えば、後処理制御部が実行している処理内容が、メイン制御部が実行してもよく、後処理装置それ事態に制御機能を設けるか否かは選択的である。また、画像形成システムを構成する後処理装置それ自体も本発明の一部として機能する。"