圧縮機、放熱器、膨張機構及び蒸発器を有するヒートポンプと、前記ヒートポンプで加熱された熱媒体が循環する熱搬送回路と、前記熱搬送回路に接続された熱利用機器と、熱媒体の循環量を変更できるように前記熱搬送回路に設けられた流量調節部と、必要な暖房出力が前記熱利用機器で発揮されるように前記ヒートポンプを制御するとともに、前記ヒートポンプで加熱されて前記熱搬送回路に送り出された熱媒体の温度である供給温度の上昇に対して、前記熱搬送回路から前記ヒートポンプに戻される熱媒体の温度である戻り温度が追従して上昇することを阻止するように前記流量調節部を制御する制御部と、を備えた、熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記制御部は、前記熱利用機器の周囲の温度を基準に決定される特定温度と前記戻り温度との差が所定の温度差の範囲に収まるように前記流量調節部を制御する、請求項1に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記供給温度が所定の最高供給温度未満のとき、前記制御部は、前記循環量が減少するように前記流量調節部を制御することによって前記戻り温度の上昇を阻止する、請求項1又は2に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記供給温度が所定の最高供給温度未満のとき、前記制御部は、前記循環量が増加するように前記流量調節部を制御することによって前記戻り温度の低下を阻止する、請求項1又は2に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記供給温度が所定の最高供給温度以上のとき、前記制御部は、前記循環量が増加するように前記流量調節部を制御する、請求項1~4のいずれか1項に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記圧縮機の吐出冷媒の温度が上限温度を超えたとき、前記制御部は、前記循環量が増加するように前記流量調節部を制御する、請求項1~4のいずれか1項に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記圧縮機の吐出冷媒の圧力が上限圧力を超えたとき、前記制御部は、前記循環量が増加するように前記流量調節部を制御する、請求項1~4のいずれか1項に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記圧縮機の密閉容器の温度が上限温度を超えたとき、前記制御部は、前記循環量が増加するように前記流量調節部を制御する、請求項1~4のいずれか1項に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記流量調節部が、インバータポンプで構成されており、前記制御部は、前記インバータポンプの回転数を調節することによって前記循環量を増加又は減少させて前記熱利用機器への供給熱量を増加又は減少させる、請求項1~8のいずれか1項に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記流量調節部が、一定速ポンプ及び流量制御弁で構成されており、前記制御部は、前記流量制御弁の開度を調節することによって前記循環量を増加又は減少させて前記熱利用機器への供給熱量を増加又は減少させる、請求項1~8のいずれか1項に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。前記流量調節部が、一定速ポンプ、前記一定速ポンプを迂回するように前記熱搬送回路に接続されたバイパス回路、及び前記バイパス回路上に設けられたバイパス弁で構成されており、前記制御部は、前記バイパス弁の開度を調節することによって前記循環量を増加又は減少させて前記熱利用機器への供給熱量を増加又は減少させる、請求項1~8のいずれか1項に記載の熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機。他方、放熱器505の負荷が増加すると、温水配管506を通じて比較的高温の温水が放熱器505に供給されるように室外機501の圧縮機を制御する。すると、熱交換器503に戻る温水の温度戻り温度も上昇する。具体的には、図13に示すように、放熱器505に供給される温水の温度供給温度の上昇に伴って、戻り温度も上昇する。戻り温度が上昇すると、熱交換器503の出口での冷媒の温度が上昇して冷媒のエンタルピーhoutが増加する。そのため、熱交換器503の入口における冷媒のエンタルピーhinと熱交換器503の出口における冷媒のエンタルピーhoutとの差Δhhinhoutが減少する。つまり、ヒートポンプサイクルの成績係数が低下する。このように、従来の温水循環型ヒートポンプ暖房機には、暖房出力を上げると効率が低下する問題がある。特に、臨界圧力以上で動作するヒートポンプサイクルでは、戻り温度が臨界温度を超えるとエンタルピー差Δhが急激に減少する問題がある。本発明は、熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機の効率を改善することを目的とする。すなわち、本発明は、圧縮機、放熱器、膨張機構及び蒸発器を有するヒートポンプと、前記ヒートポンプで加熱された熱媒体が循環する熱搬送回路と、前記熱搬送回路に接続された熱利用機器と、熱媒体の循環量を変更できるように前記熱搬送回路に設けられた流量調節部と、必要な暖房出力が前記熱利用機器で発揮されるように前記ヒートポンプを制御するとともに、前記ヒートポンプで加熱されて前記熱搬送回路に送り出された熱媒体の温度である供給温度の上昇に対して、前記熱搬送回路から前記ヒートポンプに戻される熱媒体の温度である戻り温度が追従して上昇することを阻止するように前記流量調節部を制御する制御部と、を備えた、熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機を提供する。本発明によれば、供給温度の上昇に対して戻り温度が追従して上昇することを阻止するように流量調節部が制御される。このようにすれば、供給温度が上昇しても放熱器の出口における冷媒の温度の上昇を抑制できる。従って、本発明のヒートポンプ暖房機は、暖房出力を上げるべく供給温度を上げたときにも高い成績係数COP:coefficientofperformanceを発揮しうる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態によって本発明が限定されるものではない。ヒートポンプ暖房機の構成図1に示すように、本実施形態のヒートポンプ暖房機100は、ヒートポンプ101、熱搬送回路107、インバータポンプ108、放熱器109、制御部110、第1温度センサ111及び第2温度センサ112を備えている。熱搬送回路107の中の熱媒体がヒートポンプ101で加熱され、加熱された熱媒体が熱利用機器としての放熱器109に供給される。これにより、放熱器109の周囲で暖房効果が発揮される。熱媒体は、放熱器109で放熱した後、再びヒートポンプ101で加熱される。すなわち、ヒートポンプ暖房機100は、熱媒体循環型ヒートポンプ暖房機として構成されている。熱媒体は、典型的には水であり、オイル等の他の流体も使用できる。ヒートポンプ101は、圧縮機102、放熱器103凝縮器、膨張機構104及び蒸発器105を有する。これらの要素は、冷媒回路を形成するように、冷媒配管を用いて上記の順番で互いに接続されている。圧縮機102は、典型的には容積型圧縮機である。容積型圧縮機としては、ロータリ圧縮機、スクロール圧縮機、スクリュー圧縮機等が挙げられる。放熱器103は、典型的には、水-冷媒熱交換器で構成されている。放熱器103において、冷媒回路の冷媒と熱搬送回路107の水との間で熱交換が行われ、冷媒の熱が水に与えられる。蒸発器105は、典型的には、空気-冷媒熱交換器で構成されている。蒸発器105には、冷媒と空気との熱交換を促すためのファン106が設けられている。膨張機構104は、典型的には膨張弁であり、冷媒から動力を回収できる容積型膨張機で構成されていてもよい。ヒートポンプ101の冷媒回路には、フッ素冷媒、超臨界冷媒等の各種冷媒が充填されている。フッ素冷媒としては、R22、R32、R410A、R407C、R134a、R1234yf等が挙げられる。超臨界冷媒としては、二酸化炭素が挙げられる。比較的低温例えば55°C以下の温水を放熱器109に供給する場合には、R410A及びR22等のフッ素冷媒を好適に使用できる。温水の温度が低い場合、冷媒の凝縮圧力を下げることができる。このことは、圧縮機102の圧縮仕事の低減に対して効果的である。比較的高温例えば90°C以下又は75°C以下の温水を放熱器109に供給する場合には、二酸化炭素を用いたサイクル、R407Cを用いたサイクル、R410Aを用いた低温サイクルとR134aを用いた高温サイクルとのカスケードサイクル、R32を用いた低温サイクルとR1234yfを用いた高温サイクルとのカスケードサイクルを採用できる。二酸化炭素を用いたサイクルは、GWPGlobalWarmingPotentialが小さい、高温の温水を生成し易い、システムの廃棄時に冷媒の回収が不要といった種々の利点を有する。熱搬送回路107は、典型的には配管で構成されている。熱搬送回路107の中をヒートポンプ101の放熱器103で加熱された水温水が循環する。インバータポンプ108は、熱搬送回路107に設けられており、水の循環量を変更する流量調節部としての役割を担っている。循環量は、単位時間あたりに放熱器109を通過する水の流量を表す。放熱器109は、室内の暖房を行えるように熱搬送回路107に接続されている。放熱器109として、室内据え置き型の熱交換器、放熱管を内蔵した床板等が挙げられる。制御部110は、インバータポンプ108の回転数を制御して水の循環量を変更する。制御部110は、また、必要な暖房出力が放熱器109で発揮されるようにヒートポンプ101圧縮機102、膨張機構104及びファン106を制御する。制御部110として、A/D変換回路、入出力回路、演算回路、記憶装置等を含むDSPDigitalSignalProcessorを使用できる。制御部110には、インバータポンプ108及びヒートポンプ101を制御するためのプログラムが格納されている。また、制御部110には、ユーザからの入力を受け付ける操作部118が接続されている。操作部118は、運転開始スイッチ、運転モードセレクタ、室温セレクタ等を含む。操作部118の室温セレクタで入力された設定温度目標室温は、制御部110に記憶される。現在の室温と設定温度との差に基づいて、必要な暖房出力を決定することができる。必要な暖房出力を決定するときに、外気温を考慮に入れることもある。なお、暖房出力とは、放熱器109による暖房能力を意味する。第1温度センサ111供給温度センサは、ヒートポンプ101で加熱されて熱搬送回路107に送り出された水の温度である供給温度を検出し、検出した供給温度に対応する信号を出力する。供給温度は、放熱器109で放熱する前の水の温度である。第2温度センサ112戻り温度センサは、熱搬送回路107からヒートポンプ101に戻される水の温度である戻り温度を検出し、検出した戻り温度に対応する信号を出力する。戻り温度は、放熱器109で放熱した後の水の温度である。また、放熱器109の周囲の温度を検出するための第3温度センサ113周囲温度センサが設けられている。周囲の温度は、詳細には、室内の温度である。温度センサ111、112及び113は、通常、サーミスタ、熱電対等の素子で構成されている。温度センサ111、112及び113は、出力信号を制御部110に伝送するように制御部110に接続されている。このことは、後述するいくつかの変形例においても同様である。ヒートポンプ暖房機の動作図2は、図1に示すヒートポンプ暖房機の通常運転に係る制御フローチャートである。図2に示す各処理は、制御部110によって定期的に実行されうる。なお、操作部118で運転開始スイッチがオンされると、図2に示す通常運転の前に次のような初期運転を行ってもよい。まず、運転開始スイッチがオンされた時点の室温、外気温及び設定温度から適切な初期暖房出力を決定する。そして、決定された初期暖房出力が放熱器109で発揮されるように、圧縮機102の回転数、言い換えれば、ヒートポンプ101による熱供給能力を決定する。運転開始時点から一定時間が経過した時点又は室温が設定温度に達した時点で通常運転に移る。図2に示すように、ステップS11において、第3温度センサ113の出力信号を取得し、第3温度センサ113の出力信号から室温を特定する。次に、必要な暖房出力が放熱器109で発揮されるようにヒートポンプ101を制御する。具体的には、ステップS12において、室温が設定温度よりも低いかどうかを判断する。室温が設定温度よりも低い場合には、暖房出力が増加するように圧縮機102の回転数を上げるステップS13。室温が設定温度以上の場合には、暖房出力が減少するように圧縮機102の回転数を下げるステップS14。圧縮機102の回転数を上げると、ヒートポンプ101の冷媒循環量が増加する。これにより、蒸発器105での吸熱能力及び放熱器103での加熱能力がそれぞれ増加する。放熱器103での加熱能力が増加すると、熱搬送回路107において、供給温度及び戻り温度が上昇する。圧縮機102の回転数を下げると、ヒートポンプ101の冷媒循環量が減少する。これにより、蒸発器105での吸熱能力及び放熱器103での加熱能力がそれぞれ減少する。放熱器103での加熱能力が減少すると、熱搬送回路107において、供給温度及び戻り温度が低下する。なお、ユーザが暖房出力を自由に設定できるように、操作部118に暖房出力セレクタが設けられていてもよい。この場合にも、ユーザによって設定された暖房出力が発揮されるようにヒートポンプ101が制御される。次に、ステップS15において、第1温度センサ111及び第2温度センサ112の出力信号を取得する。第1温度センサ111の出力信号から供給温度を特定する。ステップS16において、供給温度が所定の最高供給温度未満かどうかを判断する。ここで最高供給温度とは、ヒートポンプ101に使用された冷媒の種類、熱搬送回路107に使用された熱媒体の種類、ヒートポンプ暖房機100の仕様等によって決められた温度である。例えば、冷媒が二酸化炭素で熱媒体が水の場合、最高供給温度を90°Cに設定できる。如何なる暖房出力が要求されたとしても、供給温度が90°C以下に保持されるようにインバータポンプ108が制御される。供給温度が最高供給温度よりも低い場合、先に取得した第2温度センサ112の出力信号から戻り温度を特定する。そして、第3温度センサ113の検出結果を基準に決定される特定温度に戻り温度が近づくように好ましくは一致するようにインバータポンプ108を制御する。ヒートポンプ101の効率の観点から、戻り温度は低いことが好ましい。しかし、如何なる制御を行ったとしても、戻り温度を室温まで下げることはできない。従って、インバータポンプ108の制御によって比較的容易に達成しうる範囲内での理想的な戻り温度を特定温度として定めることができる。本実施形態では、室温に所定の温度差ΔTを加えた温度を特定温度として取り扱っている。所定の温度差ΔTは、例えば1~5°Cの範囲の一定値であってもよいし、室温に一対一で対応するように定められた値であってもよい。ステップS17において、戻り温度が特定温度=室温ΔTよりも高いかどうかを判断する。戻り温度が特定温度よりも高い場合には、インバータポンプ108の回転数を下げて水の循環量を減らすステップS18。水の循環量を減らすと、単位体積の水が放熱器109で失う熱量が増加するので、戻り温度が低下する。水の循環量が減少し、かつ戻り温度が低下すると、ヒートポンプ101の放熱器103で単位体積の水が冷媒から受け取る熱量が増加する。その結果、供給温度が上がる。他方、戻り温度が特定温度以下の場合には、インバータポンプ108の回転数を上げて水の循環量を増やすステップS19。水の循環量を増やすと、単位体積の水が放熱器109で失う熱量が減少するので、戻り温度が上昇する。水の循環量が増加し、かつ戻り温度が上昇すると、ヒートポンプ101の放熱器103で単位体積の水が冷媒から受け取る熱量が減少する。その結果、供給温度が下がる。ステップS16~S19に示すように、供給温度が最高供給温度未満のとき、水の循環量が減少するようにインバータポンプ108を制御することによって戻り温度の上昇が阻止される。また、水の循環量が増加するようにインバータポンプ108を制御することによって戻り温度の低下が阻止される。結果として、戻り温度は概ね特定温度=室温ΔTに保たれる。戻り温度を特定温度に保持することにより、高いCOPを達成できる。また、水の循環量の変動も比較的小さい。戻り温度が低いことは、ヒートポンプ101の効率にとって好ましいことなので、一見するとステップS19は無駄な処理のように思われる。しかし、戻り温度を下げるためにステップS17及びS18の処理だけを行った場合、水の循環量が不足する可能性がある。水の循環量が不足すると、必要な暖房出力を得るために圧縮機102の回転数を大幅に上げて供給温度を過度に上げる必要が生じたり、必要な暖房出力を得ることができなかったりする。これに対し、ステップS19の処理を設けることによって、供給温度が最高供給温度未満のときの水の循環量を概ね一定に保つことができる。つまり、ヒートポンプ101を効率的に運転でき、かつ必要な暖房出力も得られるように、ヒートポンプ101の圧縮機102の回転数と、インバータポンプ108の回転数とのバランスを取ることができる。他方、暖房出力を増加した結果として供給温度が最高供給温度に達した後、以下の制御を行う。すなわち、供給温度が最高供給温度以上のとき、供給温度が最高供給温度に保持されるようにインバータポンプ108を制御する。ヒートポンプ101の仕様、熱媒体の種類等の制約等により、供給温度の上限値は定められる。熱媒体が例えば水の場合、安全性の観点から、90°Cよりも高い温度に水を加熱すべきではない。冷媒が例えばR410Aの場合、サイクルの効率及びR410Aの物性の観点から、熱媒体の温度を最高でも約55°Cに抑えるべきである。供給温度を最高供給温度に保持することで、ヒートポンプ暖房機100の信頼性を確保できるとともに、ヒートポンプ暖房機100を高い効率で運転できる。具体的には、ステップS16において、供給温度が所定の最高供給温度未満かどうかを判断する。供給温度が最高供給温度以上の場合、ステップS19において、インバータポンプ108の回転数を上げて水の循環量を増やす。水の循環量を増やすと、単位体積の水が放熱器109で失う熱量が減少するので、戻り温度が上昇する。水の循環量が増加し、かつ戻り温度が上昇すると、ヒートポンプ101の放熱器103で単位体積の水が冷媒から受け取る熱量が減少する。その結果、供給温度が下がる。なお、ステップS12における設定温度は、一定の幅を有する温度範囲例えば設定温度±0.5°Cであってもよい。設定された温度範囲に室温が収まっている場合、その時点の暖房出力が保持されるように圧縮機102の回転数を保持しうる。このようにすれば、インバータポンプ108の回転数を頻繁に調節せずに済む。同様に、ステップS16における最高供給温度及びステップS18における特定温度が、それぞれ、一定の幅を有する温度範囲であってもよい。すなわち、制御部110は、放熱器109の周囲の温度を基準に決定される特定温度と戻り温度との差が所定の温度差の範囲に収まるようにインバータポンプ108流量調節部を制御するように構成されていてもよい。このような構成は、実質的に、戻り温度が特定温度に近づくように制御することと等価と考えることができる。所定の温度差は、ハンチングを防止するのに十分な値に設定することができ、例えば±2°Cである。図3Aは、本実施形態の制御を行ったときの供給温度、戻り温度及び暖房出力の関係を示すグラフである。図3Bは、同じく本実施形態の制御を行ったときの水の循環量と暖房出力との関係を示すグラフである。これらのグラフは、市販の放熱器の放熱特性に基づいて導き出したものである。図3A及び図3Bに示す例では、最高供給温度が90°C、特定温度=室温ΔTが20°Cである。供給温度が最高供給温度未満のとき、つまり、暖房出力が所定値未満図3A及び図3Bに示す例では6kW未満の領域では、ヒートポンプ暖房機100は、次のような動作を行う。すなわち、暖房出力を増やす必要がある場合、供給温度を上げて放熱器109への供給熱量を増やすとともに、戻り温度が特定温度に保たれるように超えないようにインバータポンプ108により水の循環量を略一定に保つ。正確には、暖房出力の増加に伴って水の循環量は緩やかに増加する。暖房出力を減らす必要がある場合、供給温度を下げて放熱器109への供給熱量を減らすとともに、戻り温度が特定温度に保たれるようにインバータポンプ108により水の循環量を略一定に保つ。正確には、暖房出力の減少に伴って水の循環量は緩やかに減少する。戻り温度を特定温度に保持することにより、高いCOPを達成できる。また、水の循環量の変動も比較的小さい。図13に示すように、従来の制御によれば、暖房出力の増加に対し、供給温度と戻り温度との差が単調に増加する。これに対し、図3Aに示すように、本実施形態の制御によれば、供給温度と戻り温度との差が、ある暖房出力図3Aでは6kWでピーク値を持つ。供給温度及び戻り温度が図3Aに示すプロファイルを持つように、ヒートポンプ101及びインバータポンプ108が制御される。なお、最高供給温度が低い場合、例えば55°Cの場合には、最高供給温度が55°Cに下がる。最高供給温度が55°Cの場合にも、供給温度、戻り温度及び暖房出力は、図3A及び図3Bに示すプロファイルに類似したプロファイルを示す。以上のように、供給温度が最高供給温度未満のとき、供給温度の上昇に対して戻り温度が追従して上昇することを阻止するように第1温度センサ111及び第2温度センサ112の検出結果に基づいてインバータポンプ108を制御する。これにより、ヒートポンプ101の放熱器103の出口における冷媒の温度の上昇を抑制できる。従って、ヒートポンプ暖房機100は、暖房出力を上げるべく供給温度を上げたときにも高いCOPを発揮しうる。同様に、戻り温度が低下すること、詳細には、供給温度の低下に対して戻り温度が追従して低下することを阻止するように第1温度センサ111及び第2温度センサ112の検出結果に基づいてインバータポンプ108を制御する。このようにすれば、供給温度が低下したとしても、戻り温度は特定温度に保持されうる。また、供給温度が最高供給温度未満のときの水の循環量を概ね一定に保つことができる。図3Bに示す例によると、供給温度が最高供給温度未満のとき、水の循環量は、0~1.2リットル/分である。図3A及び図3Bに示すように、供給温度が最高供給温度以上のとき、つまり、暖房出力が6kW以上の領域では、ヒートポンプ暖房機100は、次のような動作を行う。すなわち、暖房出力を増やす必要がある場合、循環量を増やす。これにより、供給温度の上昇を防ぎつつ、放熱器109への供給熱量を増やすことができる。暖房出力を減らす必要がある場合、循環量を減らす。これにより、供給温度の低下を防ぎつつ、放熱器109への供給熱量を減らすことができる。詳細には、供給温度を最高供給温度に保持しつつ、暖房出力の増加又は減少に伴って水の循環量が増加又は減少するようにインバータポンプ108を制御する。以上のように、本実施形態によれば、暖房出力を増加したときにも供給温度を最高供給温度以下に保持しつつ、戻り温度の上昇を抑制するように制御部110でインバータポンプ108を制御する。これにより、放熱器103の出口における冷媒の温度の上昇を抑制できるので、ヒートポンプサイクルのCOPが向上する。また、本実施形態のヒートポンプ暖房機100は、水の循環量を変更するための流量調節部としてインバータポンプ108を備えている。制御部110は、インバータポンプ108の回転数を調節することによって水の循環量を増加又は減少させて放熱器109への供給熱量を増加又は減少させる。インバータポンプ108に供給する電源の周波数を制御する簡便な構成で容易に水の循環量を変更できる。また、水の循環量が少量で足りる場合、インバータポンプ108の消費電力を十分に低減できる。変形例1図4は、変形例1に係るヒートポンプ暖房機の構成図である。ヒートポンプ暖房機200は、水の循環量を変更するための流量調節部として、一定速ポンプ117及び流量制御弁114を備えている。その他の点は、図1~図3Bを参照して説明した実施形態と同じである。制御部110は、流量制御弁114の開度を調節することによって熱搬送回路107の水の循環量を増加又は減少させて放熱器109への供給熱量を増加又は減少させる。具体的には、水の循環量を増やす必要がある場合には、流量制御弁114の開度を拡大する。すると、ポンプ108の出口側で水圧が低下し、ポンプ108の昇圧量も減少する。その結果、ポンプ108の体積効率が高まり、吐出量が増加する。他方、水の循環量を減らす必要がある場合には、流量制御弁114の開度を縮小する。すると、ポンプ108の出口側で水圧が上昇し、ポンプ108の昇圧量も増加する。その結果、ポンプ108の体積効率が低下して、吐出量が減少する。ポンプ108は、常に一定の回転数電源周波数とほぼ同じ回転数で動作する。変形例1によれば、簡便な構成及び制御により水の循環量を調節できる。また、安価な一定速ポンプ117の使用により、コストの低減を期待できる。変形例2図5は、変形例2に係るヒートポンプ暖房機の構成図である。ヒートポンプ暖房機300は、水の循環量を変更するための流量調節部として、一定速ポンプ117、バイパス回路115及びバイパス弁116を備えている。その他の点は、図1~図3Bを参照して説明した実施形態と同じである。バイパス回路115は、一定速ポンプ117を迂回するように熱搬送回路107に接続されている。バイパス弁116は、バイパス回路115における水の流量を調節できるようにバイパス回路115上に設けられている。制御部110は、バイパス弁116の開度を調節することによって熱搬送回路107の水の循環量を増加又は減少させて放熱器109への供給熱量を増加又は減少させる。変形例2によれば、簡便な構成及び制御により水の循環量を調節できる。また、安価な一定速ポンプ117の使用により、コストの低減を期待できる。変形例3図1に示すヒートポンプ暖房機100は、供給温度を検出する第1温度センサ111を備えている。しかし、第1温度センサ111を使用する方法以外の方法で供給温度を検出する詳細には、推定することも可能である。供給温度を検出又は推定する方法は特に限定されない。図6は、変形例3に係るヒートポンプ暖房機の構成図である。ヒートポンプ暖房機401は、吸入温度センサ119、吐出温度センサ120及び蒸発温度センサ121を備えている。吸入温度センサ119は、圧縮機102の吸入冷媒の温度吸入温度を検出する。吐出温度センサ120は、圧縮機102の吐出冷媒の温度吐出温度を検出する。蒸発温度センサ121は、蒸発器105における冷媒の温度蒸発温度を検出する。その他の点は、図1~図3Bを参照して説明した実施形態と同じである。図7に示すように、ヒートポンプ101が臨界圧力以下で動作する場合、放熱器103凝縮器において、冷媒の温度は概ね凝縮温度Teに保持される。水の温度は、放熱器103の入口で最も低く、放熱器103の出口で最も高い。ただし、水の温度が冷媒の温度を超えることはない。過熱状態の冷媒の熱量は比較的小さいので、放熱器103の出口における水の温度、すなわち、供給温度は凝縮温度Teに近い値を示す。従って、凝縮温度Teから供給温度を推定できる。供給温度と凝縮温度Teとの温度差は、放熱器103の仕様、冷媒の種類、水の循環量等に依存する。典型的には、供給温度は凝縮温度Teよりも数°C高い。制御部110は、凝縮温度Teと供給温度との対応関係を記述した参照テーブル又は演算式を用いて、凝縮温度Teから供給温度を特定するように構成されていてもよい。ヒートポンプ暖房機401によれば、吸入温度、吐出温度及び蒸発温度から凝縮温度Teを推定し、凝縮温度Teから供給温度を推定できる。具体的には、蒸発温度から圧縮機102の吸入冷媒の圧力吸入圧力を推定する。吸入温度から圧縮機102の吸入冷媒の過熱度を求める。このようにして、圧縮機102の吸入冷媒の状態圧力及び過熱度を特定する。吸入冷媒の状態、吐出温度及び圧縮機102の既知の断熱効率から、圧縮機102の吐出冷媒の圧力吐出圧力を推定する。吐出圧力から凝縮温度Teを推定し、供給温度を推定する。なお、圧縮機102の吐出圧力を検出する吐出圧力センサ122を使用すれば、吐出温度及び蒸発温度を使用せずに凝縮温度Teを推定することが可能である。供給温度を推定する方法は、ヒートポンプ101の運転方法に応じて適切に選択されるべきである。圧縮機102の吸入冷媒が常に過熱状態となるように膨張機構104膨張弁を制御する場合には、上記の推定方法を採用できる。他方、圧縮機102の吐出温度を抑制するために、圧縮機102の吸入冷媒が気液2相状態となるように膨張機構104を制御する場合には、冷媒の乾き度が不明なので凝縮温度Teも推定できない。圧縮機102の作動室に液冷媒をインジェクションする場合も同様である。このような場合、後述するように、凝縮温度Teを検出する温度センサを設けることによって供給温度を推定することが可能である。また、制御部110は、圧縮機102の吐出冷媒の温度が上限温度を超えたとき、吐出冷媒の温度が上限温度に保持されるようにインバータポンプ108を制御するように構成されていてもよい。上限温度は、一般に、圧縮機に使用されたモータの巻線の被膜の耐熱性に依存する。吐出冷媒の温度が上限温度を超えると、巻線の絶縁が破壊されてモータがショートする可能性がある。また、吐出冷媒の温度が上がりすぎると、冷凍機油が劣化する可能性がある。本変形例では、吐出冷媒の温度が上限温度を超えたとき、制御部110は、水の循環量が増加するようにインバータポンプ108を制御する。これにより、放熱器103の内部における高圧蒸気の状態の冷媒を十分に冷却できる。ヒートポンプサイクルの高圧が臨界圧力以下の場合、水の循環量を増やすと放熱器103において冷媒の液化が促される。ヒートポンプサイクルの高圧が臨界圧力以上の場合、水の循環量を増やすと冷媒の密度が増加し、冷媒は液相に近い状態になる。すると、放熱器103における冷媒の圧力=圧縮機102の吐出冷媒の圧力が低下する。圧縮機102の吐出冷媒の圧力が低下すると、吐出冷媒の温度も低下する。その結果、吐出冷媒の温度が上限温度に保持される又は上限温度未満となる。このようにすれば、ヒートポンプ暖房機401の信頼性が高まる。本変形例によれば、暖房出力を増加したときにも供給温度を最高供給温度以下に保持しつつ、戻り温度の上昇を抑制できる。これにより、放熱器103の出口における冷媒の温度の上昇を抑制できるので、ヒートポンプサイクルのCOPが向上する。なお、図6に示すように、吐出温度センサ120に代えて、吐出圧力センサ122を使用してもよい。先に説明したように、吐出圧力から凝縮温度Teを推定できる。凝縮温度Teから供給温度を推定できる。また、制御部110は、圧縮機102の吐出冷媒の圧力が上限圧力を超えたとき、吐出冷媒の圧力が上限圧力に保持されるようにインバータポンプ108を制御するように構成されていてもよい。具体的には、圧縮機102の吐出冷媒の圧力が上限圧力を超えたとき、制御部110は、水の循環量が増加するようにインバータポンプ108を制御する。これにより、吐出冷媒の圧力が上限圧力に保持される又は上限圧力未満となるので、吐出冷媒の温度も上限温度に保持される又は上限温度未満となる。結果として、ヒートポンプ暖房機401の信頼性が高まる。なお、上限圧力は、ヒートポンプ101の構成要素の中で最も耐圧の低い要素例えば、圧縮機102、膨張弁104の耐圧を基準に決定される。変形例4図8に示すように、変形例4に係るヒートポンプ暖房機402は、圧縮機102の密閉容器の温度を検出する容器温度センサ123を備えている。制御部110は、圧縮機102の密閉容器の温度が上限温度を超えたとき、密閉容器の温度が上限温度に保持されるようにインバータポンプ108を制御するように構成されていてもよい。具体的には、圧縮機102の密閉容器の温度が上限温度を超えたとき、制御部110は、水の循環量が増加するようにインバータポンプ108を制御する。これにより、変形例3で説明した理論に基づき、吐出冷媒の温度が上限温度に保持される又は上限温度未満となり、密閉容器の温度も上限温度に保持される又は上限温度未満となる。結果として、ヒートポンプ暖房機402の信頼性が高まる。本明細書において、容器温度センサ123以外の温度センサは、冷媒管の外周面又は配管の外周面に設けることができる。これに対し、容器温度センサ123は、圧縮機102の密閉容器の外周面に設けることができる。具体的には、容器温度センサ123は、密閉容器の上部に設けられていてもよい。密閉容器の熱容量は、圧縮機102の吐出配管の熱容量よりも大きい。応答性に目をつむれば、密閉容器の温度は、圧縮機102の吐出冷媒の温度に概ね等しい。変形例5図9に示すように、変形例5に係るヒートポンプ暖房機403は、放熱器103凝縮器における冷媒の凝縮温度Teを検出する凝縮温度センサ125を備えている。変形例3で説明したように、凝縮温度Teから供給温度を推定できる。本発明に係る制御を行ったときに得られるサイクルを計算機シミュレーションによって求めた。比較例として、特開2001-124349号公報に記載された制御を行ったときに得られるサイクルを求めた。計算に使用した条件は以下の通りである。実施例1及び比較例1に共通の条件冷媒:R410A最低外気温度:-12°C暖房開始温度:18°C最大暖房出力:12kW最大暖房出力時の供給温度:55°C最大暖房出力時の戻り温度:45°C計算時の外気温度:-5°C計算時の暖房出力:9.2kW実施例1に固有の条件供給温度:55.0°C戻り温度:34.0°C比較例1に固有の条件供給温度:48.3°C戻り温度:40.7°C実施例2及び比較例2に共通の条件冷媒:CO2最低外気温度:-12°C暖房開始温度:18°C最大暖房出力:12kW最大暖房出力時の供給温度:90°C最大暖房出力時の戻り温度:70°C計算時の外気温度:-5°C計算時の暖房出力:9.2kW実施例2に固有の条件供給温度:90.0°C戻り温度:48.0°C比較例2に固有の条件供給温度:76.7°C戻り温度:61.3°CR410Aを使用した場合の計算結果を図10に、CO2を使用した場合の計算結果を図11にそれぞれ示す。図10及び図11に示すように、本発明に係る制御、すなわち、供給温度の上昇に対して戻り温度が追従して上昇することを阻止する制御を行うと、放熱器の入口におけるエンタルピーと放熱器の出口におけるエンタルピーとの差が拡大する。具体的に、実施例1で示されるサイクルのCOPは3.45であった。実施例2で示されるサイクルのCOPは、1.89であった。これに対し、比較例1で示されるサイクルのCOPは3.19であった。比較例2で示されるサイクルのCOPは、1.37であった。