"感光体と、前記感光体を帯電する帯電手段と、前記帯電手段により帯電された後の前記感光体に対して第一のレーザパワーで露光して非画像部電位を形成し、第二のレーザパワーで露光して画像部電位を形成する露光手段と、前記画像部電位の部分に現像剤を付着させて現像剤像を形成する現像手段と、前記露光手段のレーザパワーを制御する制御手段と、前記感光体の新品時における情報を記憶する記憶手段と、前記制御手段は、前記記憶手段に記憶された新品時における情報と、使用により変化する前記感光体に関する情報に応じて、前記第一のレーザパワーと前記第二のレーザパワーの出力を変更することを特徴とする画像形成装置。前記新品時における情報は、前記感光体の初期感光層膜厚に関する情報、前記感光体の初期感度に関する情報の少なくとも一つであることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記第一のレーザパワーと前記第二のレーザパワーは、異なる式を用いて出力が制御されることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。使用により変化する前記感光体に関する情報は、前記感光体の感光層膜厚に関する情報であることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記感光層膜厚に関する情報は、前記感光体の回転時間、前記帯電手段に対する電圧印加時間の少なくとも一つに基づいて算出されることを特徴とする請求項4に記載の画像形成装置。使用により変化する前記感光体に関する情報は、前記感光体の感度に関する情報であることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載の画像形成装置。感光体の感度に関する情報は、前記露光手段によって前記感光体の表面を露光した露光量に関する情報に基づいて算出されることを特徴とする請求項6に記載の画像形成装置。前記露光量に関する情報は、画像形成のためのピクセル値に基づいて算出されることを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記現像手段、前記帯電手段、前記感光体をクリーニングするクリーニング手段のうち少なくとも一つと、前記感光体と、を一体に構成し、画像形成装置に着脱可能なプロセスカートリッジとされていることを特徴とする請求項1乃至8のいずれかに記載の画像形成装置。前記現像手段、前記帯電手段、前記感光体をクリーニングするクリーニング手段のうち少なくとも一つと、前記感光体と、前記記憶手段を一体に構成し、画像形成装置に着脱可能なプロセスカートリッジとされていることを特徴とする請求項1乃至9のいずれかに記載の画像形成装置。前記帯電手段に印加されるDC電圧値と、前記現像手段に印加されるDC電圧値とが所定の差分を有するように設けられた回路を備えることを特徴とする請求項1乃至10のいずれかに記載の画像形成装置。複数の前記感光体と、複数の前記帯電手段と、複数の前記現像手段と、を備え、カラーの画像形成が可能であり、複数の前記帯電手段には、共通の電源からバイアスを印加され、複数の前記現像手段には、共通の電源からバイアスを印加される、ことを特徴とする請求項1乃至10のいずれかに記載の画像形成装置。しかしながら、感光体ドラムの長期の使用にわたって、安定した感光体明部電位Vlと感光体暗部電位Vdを得るためには、改善の余地があった。即ち、一次帯電電位に対して非画像部露光することで、感光体暗部電位Vdを形成する場合、感光体膜厚等の状態に応じて、非画像部露光量を制御する必要がある。従来技術のように、感光体表面を一次帯電するときに流れる帯電電流値を検知することで、一次帯電前後の電位差を検知し、非画像部露光量を制御する方法を用いた場合、感光体毎に帯電電流値を検知するための検知回路を付加する必要がある。そのため、複数の感光体を用いたカラー画像形成装置に応用した場合、装置の小型化、コストの面で不利になる可能性がある。また、帯電電流値を検知するためには、少なくとも感光体の回転駆動と、帯電電圧印加が必要になるため、感光体の寿命に影響する可能性がある。一方、感光体回転数等から算出した感光体膜厚変化量に応じて、非画像部露光量を制御する方法を用いた場合、感光体固有感光体新品時の膜厚バラツキや感度バラツキによる電位変動を補正するのは困難である。そのため、目標とする感光体電位の安定性の観点から改善の余地があった。また、感光体は露光を繰り返されることによって経時的に感度変化が起こるため、感光体膜厚にのみ応じた露光量制御では、目標とする感光体電位の安定性の観点から改善の余地があった。従って、本発明は、画像形成装置を長期間使用したとしても、感光体表面電位を適当に制御し、良好な画像形成を行うことを目的とするものである。上記目的を達成するために、本発明は、電圧を印加した接触帯電部材を感光体に当接させて、前記感光体表面を帯電する帯電手段と、少なくとも、前記感光体表面暗部電位Vdを形成するための第一のレーザパワーと、前記感光体表面明部電位Vlを形成するための第二のレーザパワーの2水準のレーザパワーが出力可能な露光手段と、前記感光体表面明部電位Vlで形成された静電潜像対して現像剤を付着させることで顕像化する現像手段と、前記感光体の使用履歴に関する情報が書き込み/読み出し可能な記憶手段と、前記露光手段の第一のレーザパワーと第二のレーザパワーをそれぞれ制御可能な露光制御手段と、を有し前記帯電手段が、前記感光体表面を画像形成に必要な感光体表面暗部電位Vd以上の一次帯電電位に帯電した後、前記露光手段が、非画像領域に対して、前記第一のレーザパワーにて露光して、前記一次帯電電位を前記感光体表面暗部電位Vdまで降下させ、画像領域に対して、前記第二のレーザパワーにて露光して、前記感光体表面明部電位Vlを形成するとともに、前記露光制御手段は、前記記憶手段に記憶されている前記感光体に関する情報に応じて、前記第一のレーザパワーと、前記第二のレーザパワーを制御することを特徴とする。以上説明したように、本発明によれば、画像形成装置を長期間使用したとしても、感光体表面電位を適当に制御し、良好な画像形成を行うことができる。実施例1以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。1-1画像形成装置の全体的な概略構成の説明図2において、画像形成装置1は、電子写真プロセスを用いたレーザービームプリンタである。プリンタ制御部100にインターフェース201を介して接続されているプリンタコントローラ外部ホスト装置200から入力する画像データ電気的な画像情報に対応した画像を記録媒体である用紙Pに形成して画像形成物を出力する。制御部100は画像形成装置の動作を制御する手段であり、プリンタコントローラ200と各種の電気的情報信号の授受をする。また、各種のプロセス機器やセンサから入力する電気的情報信号の処理、各種のプロセス機器への指令信号の処理、所定のイニシャルシーケンス制御、所定の作像シーケンス制御を司る。プリンタコントローラ200は、ホストコンピュータ、ネットワーク、イメージリーダ、ファクシミリ等である。記録材Pは記録紙、OHPシート、葉書、封筒、ラベル等である。図2に示した画像形成装置1は、4つの画像形成ユニットプロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kが横方向略水平方向に一定の間隔を置いて並列配置された所謂タンデム型で構成されている。プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kは、像担持体としての感光ドラム11、帯電ローラ12、現像ローラ13、現像ブレード15、ドラムクリーナ14が一体として構成されている。帯電ローラ12は、感光ドラム11の表面を所定電位で一様に帯電する帯電手段である。現像ローラ13は、非磁性一成分トナーマイナス帯電特性を担持搬送し、感光ドラム11上に形成された静電潜像を現像剤像に現像するための現像手段である。現像ブレード15は、現像ローラ上のトナー層を均一化するためのものである。ドラムクリーナ14は、転写後の感光ドラム11表面を清掃するためのものである。感光ドラム11は不図示の駆動手段によって、図中の矢印方向に120mm/secの表面移動速度で回転駆動される。ここで、感光ドラム11とは、アルミ素管上に、電荷発生層、電荷輸送層、表面層を順次積層して形成されている。本実施例では、電荷発生層、電荷輸送層、表面層を合わせて感光層として説明する。ここで、各プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kは、現像容器16に収納されたトナーを除いて、略同様に構成されている。そして、各プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kは、それぞれがイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKのトナー像を形成する。また、各プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kは、画像形成装置1本体に対して着脱可能に構成されている。例えば現像器13内のトナーが消費された場合には、各プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10K毎に交換することができるように構成されている。また、各プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kは、記憶手段としてメモリ17を設ける。メモリ17としては、例えば、接触不揮発性メモリ、非接触不揮発性メモリ、電源を有する揮発性メモリなど、任意の形態を用いることができる。本実施例では、記憶手段として非接触不揮発性メモリ17がプロセスカートリッジに搭載されている。非接触不揮発性メモリ17は、メモリ側の情報伝達手段であるアンテナ図示せずを有し、無線で画像形成装置本体1側の制御部100と通信することで、情報の読み出し及び書き込みが可能である。即ち、制御部100は装置本体側の情報伝達手段、メモリ17に対する情報の読み書き手段の機能を備えている。このメモリ17には、新品時の感光ドラムに関する情報が記憶される。例えば、新品時の感光層膜厚初期感光層膜厚や、新品時の感度初期感度等である。これらの情報は、製造時に記憶される。また、感光ドラムの使用に伴い変化する感光体の情報感光層膜厚及び感度の変化量に関する情報を、随時書き込み及び読み出しが可能である。現像手段としての現像ローラ13は、芯金と、芯金周りに同心一体に形成された導電性弾性体層とを有し、感光ドラム11に対してほぼ並行に配置される。現像ブレード15は、SUS製の金属薄板で構成されており、現像ローラ13に所定の押圧力にて自由端を当接している。現像ローラ13は、摩擦によって負極性に帯電されたトナーを感光ドラムと対向する現像位置に担持搬送する。感光ドラム11に対しては、不図示の接離機構によって、当接/離間状態をとり得る構成となっており、画像形成工程時には、感光ドラム11に当接し、現像ローラ13の芯金に対して、現像バイアス電圧として約-300VのDCバイアス電圧が印加される。本実施の形態の画像形成装置1では、露光系として、プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kのそれぞれに配設された感光ドラム11を露光するレーザ露光ユニット20が設けられている。レーザ露光ユニット20には、プリンタコントローラ200からインターフェース201を介して制御部100に入力し画像処理された画像情報の時系列電気デジタル画素信号が入力する。レーザ露光ユニット20は、入力する時系列電気デジタル画素信号に対応して変調したレーザ光を出力するレーザ出力部、回転多面鏡ポリゴンミラー、fθレンズ、反射鏡等を有しており、レーザ光Lで感光ドラム11表面を主走査露光する。この主走査露光と、感光ドラム11の回転による副走査により、画像情報に対応した静電潜像を形成する。ここで、接触型の帯電手段としての帯電ローラ12は、芯金と、芯金周りに同心一体に形成された導電性弾性体層とを有し、感光ドラム11に対してほぼ並行に配列され、かつ導電性弾性体層の弾性に抗して所定の押圧力で当接している。芯金の両端部は回転可能に軸受け支持されており、帯電ローラ12は感光ドラム11の回転に従動して回転する。本実施例においては、帯電ローラ12の芯金に対して、帯電バイアス電圧が印加される。一方、本実施の形態の画像形成装置1では、各プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kの感光ドラム11に当接するように、第二の像担持体である中間転写ベルト30が配置されている。中間転写ベルト30は、電気抵抗値体積抵抗率が1011~1016Ωcm程度の厚さ100~200μmの、の樹脂フィルムを、無端状に形成した樹脂フィルムを用いている。中間転写ベルト30の材料として、PVdfポリフッ化ビニリデン、ナイロン、PETポリエチレンテレフタレート、PCポリカーボネート等を用いることができる。また、中間転写ベルト30は、駆動ローラ34、2次転写対向ローラ33とで張架され、駆動ローラ34が不図示のモーターにより回転することにより、プロセス速度で循環駆動される。1次転写ローラ31は、軸上に導電性弾性層を設けたローラ状に構成され、それぞれ感光ドラム11に対してほぼ平行に配置され、中間転写ベルト30を介して感光ドラム11に所定の押圧力で当接している。1次転写ローラ31の軸には、正極性のDCバイアス電圧が印加されることで転写電界が形成されるように構成される。感光ドラム11上に現像された各色トナー像は、さらに感光ドラム11が矢印方向に回転することで、1次転写位置に送られ、1次転写ローラと感光ドラム11との間に形成された1次転写電界によって、中間転写ベルト30上に、順次1次転写される。このとき、4色の画像は順次重畳的に中間転写ベルト30上に転写されるので、4色のトナー像の位置は一致している。感光ドラム11上の1次転写残トナーはドラムクリーナ14によりクリーニングされる。なお1次転写行程が常に高転写効率、低再転写率などの条件を満たし良好に行われるには、1次転写バイアス電源701から印加する正極性のバイアスを、環境やパーツの特性などを考慮した最適な値に常に制御する必要があり、不図示の制御手段でこれを行っている。ここで、本実施の形態の画像形成装置1には、用紙搬送系として、給紙側に、用紙カセット50、ピックアップローラ51、搬送ローラ52、レジストローラ53が配設されている。用紙カセット50は、用紙Pを収容する。ピックアップローラ51は、用紙カセット50に集積された記録材である用紙Pを所定のタイミングで取り出して搬送する。搬送ローラ52は、ピックアップローラ51により繰り出された用紙Pを搬送する。レジストローラ53は画像形成動作に合わせて用紙Pを2次転写位置に送り出す。4色のトナー像が中間転写ベルト30上に1次転写されると、中間転写ベルト30の回転と同期を取って、レジストローラ53部から用紙Pが搬送される。そして、1次転写ローラ31と同様な構成から成る2次転写ローラ32が用紙Pを介して中間転写ベルト30に当接する。2次転写対向ローラ33を対向電極として、2次転写ローラ32に、2次転写バイアス電源702から正極性バイアスが印加され、中間転写ベルト30上の4色のトナー像は、一括して用紙P上に2次転写される。2次転写残トナーは、中間転写ベルト30に当接された不図示の帯電ブラシのバイアス印加によって、正極性の電荷を付与されるため、画像形成工程の1次転写位置にて感光ドラム11側に転写されて、ドラムクリーナ14によってかきとり回収される。4色のトナー像が転写された用紙Pは、搬送ローラ54及び55によって、従来公知の定着装置60に搬送され、用紙P上の未定着トナー像は、熱および圧力による定着処理を受けて用紙Pに定着される。その後、搬送ローラ56及び57により排紙ローラ58に送られ、排紙ローラ58により排紙口から装置本体上面の排紙トレイ上にカラー画像形成物として、排出される。1-2レーザ露光ユニットに関する説明本実施例における、レーザ露光ユニットに関して図11を用いて説明する。ここで、本実施例のレーザ露光ユニット20は、感光体表面を露光する際のレーザ出力として、第一のレーザパワーE1と第二のレーザパワーE2の2水準の出力値を切り替え出力可能に構成されている。即ち、制御部100には、各々のレーザパワーを個別に制御するレーザパワー制御部102が設けられている。図11に、レーザパワー制御系統に関するブロック図を示す。プリンタコントローラ200から送られてくる画像信号は、8ビット=256階調の深さ方向をもつ多値信号0~255であり、この信号が0のときレーザ光はオフ、255のとき完全オン全点灯、1~254の間では、両者の中間の値を暫時もつものとする。本実施例においては、画像処理部103において、シリアルな時系列デジタル信号に変換され、4×4ディザマトリックスによる面積階調と、600ドット/インチの各ドットパルスのレーザ発光時間を制御したレーザパルス幅変調を用いて、256段階に制御される。また、通信部101は、各プロセスカートリッジのメモリ17Y,17M,17C,17Kに格納された、感光体膜厚及び感度に関する情報を読み出す。レーザパワー制御部102からは、各プロセスカートリッジの感光体の状態に応じて選択されたレーザパワー信号と、各プロセスカートリッジに対する画像データ信号が、レーザ露光ユニット20に送られる。レーザパワー出力部21は、レーザパワー制御部102から入力された選択信号に応じて、レーザパワーを切り替えて、レーザダイオード22を発光し、ポリゴンミラーを含んだ補正光学系23を経て、レーザ走査光Lとして、感光ドラム11に照射される。本実施例における、レーザパワー制御部102は、第一のレーザパワーE1と、第二のレーザパワーE2とを、各プロセスカートリッジに対して個別に制御する。第一のレーザパワーE1は、非画像領域に対して、暗部電位非画像部電位Vdを形成するためのレーザパワーである。第二のレーザパワーE2は、画像領域に対して、明部電位画像部電位Vlを形成するためのレーザパワーである。本実施例においては、画像形成工程において、レーザダイオード22に所定のバイアス電流を流しておくことによって、レーザを弱発光させておき、これを第一のレーザパワーE1と設定する。また、画像情報部に対しては、電流値を加えて流すことで、第二のレーザパワーE2とする構成とする。また、レーザパワー制御部102は、後述する感光体表面電位制御に基づき、レーザダイオード22に流す電流量を可変にすることで、レーザパワーE1及びE2を制御するものとする。1-3潜像設定に関する説明本実施例における、潜像設定に関して図3a及び図3bを用いて説明する。本実施例の感光ドラム11はアルミニウム製の円筒状基体と、その表面を覆うOPC有機半導体感光層とによって構成されている。図3aは、感光層の初期膜厚が18μmである感光ドラム11に対して所定のレーザパワーにより露光した場合における、表面電位と露光レーザパワーの関係以下、E-V曲線と称すを示す図である。感光ドラム11は、帯電ローラ12に約-1040VのDC電圧を印加して、一次帯電電位V0として-500Vに帯電している。グラフの横軸は、感光体表面が受ける露光レーザパワーEμJ/cm2を表している。この感光ドラム11の画像部に対してレーザ露光ユニット20が第二のレーザパワーE2μJ/cm2にて露光することで、約150Vの明部電位Vlを形成する。同時に、非画像情報部バックグラウンドに対しても、第一のレーザパワーE1μJ/cm2にて露光することで、約450Vの暗部電位Vdを形成する。また、現像ローラには、約-300VのDCバイアス電圧が印加される。そのため、現像位置に搬送された負帯電トナーは、感光ドラム11上の明部電位Vlと現像バイアス電圧Vdcとの電位コントラストにより、明部電位Vlの部分に付着して、静電潜像がトナー像として反転現像される。なお、本実施の形態の画像形成装置1では、帯電ローラ12による感光ドラム11への帯電が負極性マイナス電荷で行なわれ、現像が負極性マイナス帯電されたトナーで行なわれる反転現像方式を用いている。したがって、第二のレーザパワーE2μJ/cm2で露光された領域が画像部であり、第一のレーザパワーE1μJ/cm2で露光された領域が白地部バックグラウンドとなる。図3bは、電位設定を説明する図である。一次帯電電位V0は、帯電ローラにより帯電された感光ドラム11の電位である。明部電位Vlと現像バイアス電圧Vdcとの差である現像コントラストVcは、画像部の画像濃度および階調性を設定する要因となる。すなわち、現像コントラストVcが小さくなると、充分な画像濃度および階調性を得ることができない。そのため、現像コントラストVcは、所定値以上を確保する必要がある。本実施例では、現像コントラストVc=150Vに設定する。また、現像バイアス電圧Vdcと暗部電位Vdとの差である白地部コントラストVbは、白地部でのかぶり地肌汚れ量を決める要因となる。すなわち、白地部コントラストVbが所定値を超えて大きくなると、逆帯電されたトナーすなわち、プラス帯電されたトナーが白地部に付着してかぶりとなり、画像汚れや機内汚染等を引き起こす原因となる。一方、白地部コントラストVbが所定値を超えて小さくなると、正常に帯電されたトナーすなわち、マイナス帯電されたトナーが白地部に現像されてしまい、かぶりとなる。そのため、白地部コントラストVbは、所定の範囲内に設定する必要がある。本実施例では、白地部コントラストVb=150Vに設定する。1-4感光体のE-V特性に関する説明次に図5a、図5b、図6a、図10aを用いて、感光ドラムのE-V曲線の変化特性に関して説明する。感光ドラム11表面の感光層はプリント動作にともない、放電を繰り返し受けるとともに、クリーニングブレード14や現像ローラ13との摺擦により、表面が削られる。その結果、感光層の膜厚が減少し、表面電位特性に変化が生じる。図5aに、膜厚の異なる感光ドラムに対して、それぞれ帯電バイアス電圧を調整することで、一次帯電電位を揃えた場合の、E-V曲線を示す。膜厚減少に伴い、表面電荷密度が上昇することによって、E-V曲線の傾きが小さくなる。即ち、感光層の経時的な膜厚変化、及び、製造時の感光層膜厚初期膜厚によって、感光体電位は変化する。また、帯電バイアス出力値を所定の値に固定した場合、上記の感光層膜厚変化に伴って、一次帯電電位が上昇する。これは、静電容量の増加に伴い、帯電ローラと感光ドラム間での放電開始電圧が小さくなることに起因するものである。図5bは、帯電電圧を所定の値に固定し、感光層の膜厚が異なる感光ドラムを帯電した場合の、E-V曲線である。具体的には、帯電バイアス電圧の出力値を約-1040Vに固定し、感光層の膜厚が18μmの感光ドラムと、感光層の膜厚が13μmの感光ドラムのE-V曲線である。感光層の膜厚の変化により、一次帯電電位の上昇と、E-V曲線の傾き変化が生じる。感光層の膜厚が18μmの時は、所望の暗部電位Vd及び明部電位Vlが得られるレーザ露光出力値は、それぞれE1=0.023μJ/cm2、E2=0.23μJ/cm2である。この場合、帯電電圧と、レーザ露光出力値を変更せずに、感光層の膜厚が13μmになるまでプリントテストを行った場合、暗部電位Vd及び明部電位Vlが、いずれも目標値からバラつき、それぞれ、Vdm、Vlmとなってしまうことが分かる。図6aは、帯電電圧を固定して、感光ドラムの使用情報に応じてレーザ露光出力値を変更しなかった場合における、Vd及びVlの電位推移を模式的に示した図である。感光ドラムの使用量として印刷枚数を用いている。上述したように、感光層の膜厚変化によりE-V曲線が変化することで、暗部電位Vd及び明部電位Vlが上昇する。その結果、白地部コントラストVb ́が増大し、現像コントラストVc ́が減少し、画像濃度、カブリ、ライン幅、階調性等の画像品質が低下してしまう。また、感光ドラムのE-V曲線の変化要因として、感光層の感度バラつきがある。これは、製造条件、材料等に起因するものであり、感光ドラム個々の特性である。図10aは、感度の異なる膜厚が13μmの感光ドラムを所定の一次帯電電位に帯電した場合のE-V曲線である。図10aのように、感光層の感度は、E-V曲線の傾きに影響する。この場合も、感度の高い感光ドラムを想定して、レーザ露光出力値E1及びE2を設定した場合、感度の低いドラムに対しては、目標とする暗部電位Vd及び明部電位Vlが得られず、各々、Vdk、Vlkとなってしまう。1-5高圧電源回路に関する概略構成の説明図4は、本実施例における、各帯電バイアス電源及び現像バイアス電源と各プロセスカートリッジとの接続について説明する配線図である。図4に示したように、プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kの帯電ローラ12Y,12M,12C,12Kには、共通の帯電バイアス電源602が接続されている。すなわち、帯電ローラ12Y,12M,12C,12Kへは同一の帯電バイアス電圧が印加されるように構成されている。また同様に、プロセスカートリッジ10Y,10M,10C,10Kの現像ローラ13Y,13M,13C,13Kには、共通の現像バイアス電源601が接続されている。この場合も、現像ローラ13Y,13M,13C,13Kへは同一値の現像バイアス電圧が印加されるように構成されている。更に、本実施例においては、図8に示すように、帯電バイアス電源602と現像バイアス電源601は回路を共有した共通電源600となっている。即ち、帯電バイアス電圧のDC電圧値と現像バイアス電圧のDC電圧値の差分を固定する構成になっている。このように、本実施の形態の画像形成装置1では、プロセスカートリッジ10Y,10M,10Cの帯電ローラ12Y,12M,12C,12K及び現像ローラ13Y,13M,13C,13Kに対する電源を極力共通化している。電源の数を極小化することで、装置の小型化および低コスト化の実現を可能としている。尚、本実施例では、帯電バイアス電源602と現像バイアス電源601は抵抗分圧回路で構成しているが、ツェナーダイオード素子を用いて、DC電圧値の差分を固定する構成も適用可能である。また、1次転写バイアス電源から各1次転写ローラへ印加するDCバイアス電圧を共通化した画像形成装置も適用可能である。1-6本実施例における、レーザパワー制御に関する説明次に、本実施例における、非画像部露光量E1及び画像部露光量E2のレーザパワーの設定方法に関して、以下に説明する。本実施例においては、感光ドラム11の製造時の膜厚初期膜厚、感光ドラム11の使用履歴情報から、E-V曲線を精度よく予測して、レーザパワーを制御することで、所望の暗部電位Vd及び明部電位Vlを形成する。具体的には、感光体のE-V曲線の実使用領域を、図7a及び図7bのように、それぞれ傾きの異なる一次関数で近似する。図7aは、暗部電位Vd近傍における、E-V曲線を一次関数で近似したものである。図7bは、明部電位Vl近傍における、E-V曲線を一次関数で近似したものである。そして、目標とする暗部電位Vd=-450V及び明部電位Vl=-150Vを得るために必要な、レーザパワーE1及びE2を各々算出する。制御部100は、メモリ17から初期膜厚に関する情報miμm、膜厚変化量に関する情報mjμm、初期感光層感度に関する情報k1及びk2を読み出す。k1は、暗部電位Vd近傍における感度に関する情報であり、k2は、明部電位Vl近傍における感度に関する情報である。次に、各プロセスカートリッジに対して、以下の式1~式5に基づいて、各レーザパワーE1及びE2を算出する。E1=k1×Vd-V0/γ式1E2=k2×Vl-V0/η式2V0=Vp-α×mi-mjδ式3γ=ω×mi-mjτ式4η=μ×γ式5mj=ε×t式6α、δ、ω、τ、μ、ε:係数ここで、初期膜厚miμm、初期感光層感度に関する情報k1及びk2は、製造時にメモリ17に書き込まれる情報である。また、膜厚変化量mjμmは、プリント枚数t枚から算出されるものであり、随時、メモリ17に書き込まれる情報である。また、帯電バイアス電圧Vpは感光ドラムの使用に関わらず固定された値であり、Vp=1040とする。尚、本実施例においては、式1~式6は一次関数としたが、感光体及び画像形成装置の特性に応じて適宜決定されるものであり、多項の式あるいは、複数の曲線からなる式であってもかまわない。本実施例では、予め感光ドラムの膜厚と、帯電電圧と、一次帯電電の関係を実験的に求めることで相関づけを行ったものであり、数式はこれに限定されるものではない。また、感光層の膜厚変化量の算出に関しては、プリント枚数の他、帯電手段への電圧印加時間、感光ドラム回転時間のいずれかを選択、若しくは、組み合わせても適用可能である。更に、係数α、δ、ω、τ、μ、εは、感光体及び画像形成装置の特性に応じて、任意に最適化される係数である。温湿度等の画像形成装置が使用される雰囲気状態を検知するセンサを有している場合は、検知した雰囲気状態に応じて、補正される構成することで、より詳細な制御を行うことが可能である。本実施例においては、感光体感度に関する情報k1=1、k2=1、係数α=10、β=860、δ=-360、ω=-80、τ=-700、μ=0.7、ε=5×10-4を用いた。本実施例において、k1とk2はそれぞれ1で計算しているが、感光ドラムの材料等により、暗部電位近傍における感度と、明部電位近傍の感度とが異なる場合がある。そのような場合において、感度の係数k1とk2を適当に設定することにより、より精確なレーザパワーE1及びE2の制御をすることができる。1-7本実施例における、感光体表面電位制御を説明するフローチャート次に、図1のフローチャートを用いて、本実施例における、レーザパワー制御方法に関して説明する。プリンタコントローラ200からプリント信号が入力されるS101と、画像形成装置1内の通信部101は、各プロセスカートリッジ10Y、10M,10C,10Kに搭載されたメモリ17Y,17M,17C,17Kと通信を行う。そして、各メモリに格納されている、初期膜厚mi、膜厚変化量mjを読み出すS102~S104。次に、制御部100は、式1~式5に基づいて、各プロセスカートリッジに対する、第一レーザパワーE1を決定しS105、同様に第二レーザパワーE2を決定するS106。更に、制御部100は、画像形成動作を行いS107、プリント枚数tを計測するS108。そして、制御部100は、計測結果から式6に基づいて、膜厚変化量mjを算出しS109、算出結果を、通信部101を介して、各プロセスカートリッジのメモリ17に書き込み上書きするS110。上述した制御を行った一例として、初期感光層膜厚が18μmの感光ドラムを用いた。画像形成装置において、10000枚のプリントテストを行った。その結果、感光ドラムの膜厚変化量は、5μmであるため、感光層膜厚は13μmとなる。感光層膜厚が18μmと13μmの感光体に対して、帯電電圧Vp=1040V印加した際の、E-V曲線を図5bで示す。この場合、制御部100は、メモリ17から膜厚情報を読み出し、レーザ出力値を各々E1=0.05μJ/cm2、E2=0.32μJ/cm2に設定することで、暗部電位Vd=-450V及び明部電位Vl=-150Vを形成することができた。このプリントテストにおける、電位推移を図6bに示した。印刷枚数に応じて、感光層膜厚を算出し、レーザ出力値E1及びE2を制御する事で、感光体の長期使用にわたって、安定した電位設定を維持する事ができた。尚、本実施例におけるレーザパワーは、表面速度120mm/secで回転駆動している感光体表面が受ける、露光量として定義したものであり、それぞれの露光量を得るために、制御部100はレーザ出力値の制御を行うものとする。実施例2本実施例における画像形成装置、感光ドラム、潜像設定、高圧電源構成は、実施例1と同様である。本実施例においては、感光ドラムの露光履歴を考慮することで、E-V曲線の予測精度を、更に向上させて、レーザパワーE1及びE2を制御することを特徴とする。2-1感光体のE-V特性に関する説明感光体ドラムの使用に伴う、電位の変化要因として、感光層膜厚の変化に加えて、レーザ露光による感度の変化低下が生じる。これは、比較的レーザ露光パワーの大きな画像部露光E2が繰り返されることで、感光層内に残留電荷が蓄積することが原因である。そのため、レーザ露光面積即ち画像データ数に応じて、感度変化の度合いが異なり、累積の露光エネルギーが多くなる程、残留電荷量が増加する。一例として、図10bに、A4サイズ画像で各々0印字率及び5印字率で10000枚のプリントを行った後の、13μmの感光ドラムのE-V曲線を示す。プリント画像データの履歴いわゆる、露光履歴によって、E-V曲線が変化することが分かる。露光履歴のない感光ドラムを想定して、レーザ露光出力値E1=0.028μJ/cm2及びE2=0.28μJ/cm2を設定した場合、露光履歴のあるドラムに対しては、目標とする暗部電位Vd及び明部電位Vlが得られず、各々、Vdp、Vlpとなってしまう。2-2本実施例における、感光体表面電位制御に関する説明本実施例においては、各プロセスカートリッジの感光体の露光履歴ρを検知する。具体的には、制御部100は、プリント画像データからピクセル数を計測し、積算ピクセル値Pを算出することで、露光履歴ρを求める。例えば、A4サイズ画像に対して、5の印字率で10枚プリントした場合、積算ピクセル値P=50と計測する。積算ピクセル値Pは、プリントが行われる毎に、随時メモリ17に書き込まれる情報である。制御部100は、メモリ17Y,17M,17C,17Kから、初期膜厚に関する情報miμm、膜厚変化量に関する情報mjμm、感光層感度に関する情報k1及びk2、積算ピクセル値Pを読み出す。続いて、制御部100は、式3~式5及び式8~式10を用いて、暗部電位Vd=-450V及び明部電位Vl=-150Vを得るために必要な、レーザパワーE1及びE2μJ/cm2を算出する。尚、帯電電圧Vpに関しては、本実施例では、Vp=-990Vを用いた。E1=λ×ρ×k1×Vd-V0/γ式8E2=ρ×k2×Vl-V0/η式9ρ=ζ×P式10λ、ζ:係数本実施例においては、係数λ=0.7、ζ=3.2×10-5を用いた。また、実施例1と同様に、感光体感度に関する情報k1=1、k2=1、係数α=10、β=860、δ=-360、ω=-80、τ=-700、μ=0.7、ε=5×10-4を用いた。尚、各数式及び各係数は、感光体及び画像形成装置の特性に応じて適宜決定されるものであり、これに限定されるものではない。2-3本実施例における、感光体表面電位制御を説明するフローチャート次に、図9のフローチャートを用いて、本実施例における、レーザパワー制御方法に関して説明する。ホスト200からプリント信号が入力されるS901と、画像形成装置1内の通信部101は、各プロセスカートリッジ10Y、10M,10C,10Kに搭載されたメモリ17Y,17M,17C,17Kと通信を行う。そして、格納されている、初期膜厚mi、初期感度k1及びk2、膜厚変化量mj、積算ピクセル値Pを読み出すS902~S905。次に、制御部100は、式3~式5及び式8~式10に基づいて、各プロセスカートリッジに対する、第一レーザパワーE1を決定しS906、同様に第二レーザパワーE2を決定するS907。続いて、制御部100は、画像形成動作を行いS908、プリント枚数tを計測するS909。そして、制御部100は、計測結果から式6に基づいて、膜厚変化量mjを算出しS910、算出結果を、通信部101を介して、各プロセスカートリッジのメモリ17に書き込み上書きするS911。一方、制御部100は、画像処理部103によって変換された画像データに基づいてピクセル数を計測しS912、通信部101を介して積算ピクセル値Pとして、書き込み上書きされるS913。上述した制御を行った一例として、初期膜厚が18μmの感光ドラムにて、A4画像5印字率にて、10000枚プリントを行った。プリント後における感光ドラムのE-V曲線は図10bで示した通りである。制御部100は、13μmの膜厚に変化した感光ドラムに対して、レーザ出力値を各々E1=0.032μJ/cm2、E2=0.45μJ/cm2に設定することで、暗部電位Vd=-450V及び明部電位Vl=-150Vを得る事ができた。結果、長期使用に渡って良好な画像を得ることができた。また、実施例2においても、実施例1の場合と同様に、各プロセスカートリッジに対する帯電電圧と現像電圧の電源回路を共通化することができ、小型化、コスト面で優れた画像形成装置を得ることができた。尚、本発明は、カラー画像形成装置に限定するものではなく、単一のプロセスカートリッジに適用した場合でも、同様に効果が得られるため適用可能である。また、レーザパワーE1とE2は、パルス幅変調により、発光時間を変更して形成された2水準の露光量である場合でも、適用可能である。更に、光源はレーザダイオードに限定するものではなく、LED等を用いた場合でも適用可能である。また、実施例では、帯電手段に印加されるバイアスがDC電圧である、DC帯電方式で説明した。これは、DC帯電方式の方が、不均一帯電による画像不良が発生しやすいからである。しかしながら、本発明はDC帯電に限定されるものではない。例えばDC電圧にAC電圧を重畳して帯電を行う、いわゆるAC帯電方式であっても、非画像部と画像部とを露光して電位形成を行うような画像形成装置であれば本願発明を適用することができる。"