圧力下で熱水流を第1のノズルに供給して、前記第1のノズル内で前記熱水流を超音速に加速すると共に少なくとも約3分の1の気液体積比を得ながら、前記熱水流を沸騰させるステップと;前記熱水流を前記第1のノズルから第2のノズルの発散部に放出して、急激な圧力変化と共に前記熱水流を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、前記熱水流を加熱し、前記熱水流を微小な蒸気の連行気泡を有する均一等方性液に変化させるステップと;前記第2のノズルの第2の部分を通って流動を加速させて、前記第2のノズルの出口において前記熱水流を超音速に加速すると共に少なくとも約3分の1の気液体積比を得ながら、前記熱水流を第2沸騰させるステップと、を含むことを特徴とする方法。請求項1に記載の方法がさらに、前記第2のノズルの出口付近に放出する第3のノズルを介して圧力下で冷水流を供給し、前記熱水流と混合する直前に前記冷水流を加速および沸騰させるステップを含むことを特徴とする方法。請求項2に記載の方法がさらに、前記第2のノズルの出口直後の下流で前記熱水流と前記冷水流とを混合するステップを含むことを特徴とする方法。請求項3に記載の方法がさらに、前記熱水流と前記冷水流の混合物を出口に放出するステップであって、当該出口は、急激な圧力変化と共に前記混合物を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、前記混合物を加熱するよう構成されているステップを含むことを特徴とする方法。請求項1に記載の方法がさらに、前記熱水流を出口に放出するステップであって、当該出口は、前記熱水流を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、前記熱水流を更に加熱するよう構成されているステップを含むことを特徴とする方法。請求項1に記載の方法がさらに、鋭形エッジの開口部を介して前記熱水流を前記第1のノズルに供給するステップを含むことを特徴とする方法。第1のノズルを介して液体物質の気相を前記物質の冷液相に噴射し、前記第1のノズルの下流の混合チャンバにおいて熱水流を沸騰させるステップと、前記混合チャンバの収束部を介して前記熱水流を供給して、前記熱水流を超音速に加速し、少なくとも約3分の1の気液体積比を得るステップと、前記収束部から第2のノズルの発散部に通じる一定断面チャネルに前記熱水流を放出して、急激な圧力変化と共に前記熱水流を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、前記熱水流を加熱し、流動を微小な蒸気の連行気泡を有する均一等方性液に変化させるステップと;前記流動を第2のノズルを通って加速して、前記第2のノズルの出口において前記熱水流を超音速に加速すると共に少なくとも約3分の1の気液体積比を得ながら、前記熱水流を第2沸騰させるステップと、を含むことを特徴とする方法。請求項7に記載の方法がさらに、前記物質の冷液相をノズルを通って前記混合チャンバに供給するステップを含むことを特徴とする方法。請求項7に記載の方法がさらに、前記第2のノズルの出口付近に放出する第3のノズルを介して圧力下で冷水流を供給し、前記熱水流と混合する直前に前記冷水流を加速および沸騰させるステップを含むことを特徴とする方法。請求項9に記載の方法がさらに、前記第2のノズルの出口直後の下流で前記熱水流と前記冷水流を混合するステップを含むことを特徴とする方法。請求項10に記載の方法がさらに、前記熱水流と前記冷水流の混合物を出口に放出するステップであって、当該出口は、急激な圧力変化と共に前記混合物を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、前記混合物を加熱するよう構成されているステップを含むことを特徴とする方法。請求項7に記載の方法がさらに、前記熱水流を出口に放出するステップであって、当該出口は、前記熱水流を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、前記熱水流を更に加熱するよう構成されているステップを含むことを特徴とする方法。請求項7に記載の方法において、前記一定断面チャネルが、その直径の約4乃至6倍の範囲内の流動長さを有する円筒チャネルを具えていることを特徴とする方法。連続して接続された少なくとも2つのノズルを具えるジェット装置において:圧力下で第1のノズルに供給された熱水を沸騰させるよう構成された第1のノズルと;前記第1のノズルの出口に接続された第2のノズルであって、前記熱水の気相を減速および減少させ、次いで前記第2のノズル内で加速および再沸騰させ、前記第2のノズルの出口において前記気相を第2減速および減少させるよう構成された第2のノズルと、を具えていること特徴とするジェット装置。請求項14に記載のジェット装置において、前記第1のノズルが、一定断面チャネルを具えていることを特徴とするジェット装置。請求項15に記載のジェット装置において、前記第1のノズルがさらに、供給された流れを剥離させるよう構成された鋭形エッジの入口開口部を具えていることを特徴とするジェット装置。請求項15に記載のジェット装置において、前記チャネルが略円筒形であって、その直径の約0.5乃至1倍の範囲内の流動長さ有していることを特徴とするジェット装置。請求項14に記載のジェット装置において、前記第2のノズルが、可変発散部を有するディフューザーを具えていることを特徴とするジェット装置。請求項14に記載のジェット装置がさらに、出口において前記第2のノズルの出口と流体連通し、入口において加圧液供給用の連結部と流体連通している第3のノズルを具えていることを特徴とするジェット装置。請求項14に記載のジェット装置がさらに、前記第2のノズルの出口に接続される放出チャネル用の連結部を具えていることを特徴とするジェット装置。連続して接続された少なくとも2つのノズルを具えるジェット装置において:第1のノズルを介して液体物質の気相を前記物質の冷液相に噴射し、前記第1のノズルの下流の混合チャンバにおいて液体流を沸騰させるよう構成された第1のノズルと;前記混合チャンバと流体連通し、熱水流の気相を減速および減少させるよう構成された一定断面チャネルと;前記一定断面チャネルの出口に接続された第2のノズルであって、当該第2のノズル内で気相を加速および再沸騰させ、次いで急激な圧力変化と共に第2減速させ、前記第2のノズルの出口において前記気相を減少させるよう構成された第2のノズルと、を具えることを特徴とするジェット装置。請求項21に記載のジェット装置において、前記第1のノズルが、収束-発散ノズルを具えていることを特徴とするジェット装置。請求項22に記載のジェット装置がさらに、出口において前記第1のノズルの出口と流体連通し、入口において加圧液供給用の連結部と流体連通している第3のノズルを具えていることを特徴とするジェット装置。請求項21に記載のジェット装置において、前記一定断面チャネルは略円筒形であり、その直径の約4乃至6倍の範囲内の流動長さを有していることを特徴とするジェット装置。請求項21に記載のジェット装置において、前記第2のノズルが、可変発散部を有するディフューザーを具えていることを特徴とするジェット装置。請求項21に記載のジェット装置がさらに、前記第2のノズルの出口に接続される放出チャネル用の連結部を具えていることを特徴とするジェット装置。請求項21に記載のジェット装置がさらに、出口において前記第2のノズルの出口と流体連通し、入口において加圧液供給用の連結部と流体連通している第3のノズルを具えていることを特徴とするジェット装置。本願装置および方法について更に詳しく記載する前に、開示する実施形態を支持する特定の理論上の留意事項を示す。このような留意事項の1つは、プロセス流れにおける沸騰の開始に関するものである。プロセスフローにおいて飽和蒸気圧に達した後の沸騰プロセスの開始が遅れるのを防ぐため、液体流内に蒸気変換核の存在を要することがある。蒸気を加熱する熱媒体として使用する実施形態では、蒸気噴射が液体流内に多くの微小気泡を生じさせるため、この問題は生じない。このような気泡は、気泡を保持する液体の温度を遙かに超える温度を有する蒸気を含むことができ、したがって、このような気泡は変換核として機能する。熱い液体、例えば水を熱媒体として使用する場合は、異なる状況が生じる。本願出願人による露国特許出願第2008138162号に記載された熱水に適したノズルは、収束部に滑らかな入力端部を有し、変換核がないと、飽和圧力未満に圧力を著しく低下させた後であっても、液体沸騰に遅れを招いてしまう。その結果、理論上算出したものとは異なるノズル動作が生じ、ひいては装置全体の効率損失を生じさせてしまう。この不利益を回避するため、このノズルまたは同様のノズルは、蒸気生成デバイスとしてノズルの入口に鋭形エッジの開口を有するように構成することができる。このように設置された場合、ノズルのボトルネック部直径は、以下に記載する留意事項に応じて適切な大きさに作られる。流体力学において、ZhukovskyN.E.は、大きい直径の管または導管から大気中への液体放出係数を算出する以下の公式を提案している。ここで、dは開口直径であり、Dは供給ラインの直径である。D>>dの場合、μ=0.609となる。この既定の相関関係は、自由噴射ジェットの形態において、大気圧の無限空間に冷水を放出した結果を十分に示している。しかしながら、この公式は、大気圧よりも高い逆圧を有する有限の注入空間への放出について正確に示すものではなく、広範囲の初期温度および圧力に対するスロート部の直径の問題は確定していない。ジェット内のプロセスの物理的本質は完全には理解されていない。ノズルの入口および発散部に蒸気生成インサートを有するノズル内で沸騰している液体流の動作は、出願第2008138162号の図1に示すデバイスについて記載された算出方法に準じて説明することができる。ノズル102に特有の特徴は、軸に沿って圧力が低下し、その結果として処理液が沸騰すると、音速を経る移行が二度生じることである。液体-気体混合物の合計体積に対する気体成分の体積の比として規定された、相の最小体積比‘β’が1/33分の1の値を達成するとき、最初の移行が生じる。これは、発散部103への入口107におけるノズルのボトルネック部に位置する鋭形エッジの開口部からの出口において生じる。音速を経る移行は、ノズルの出口部の圧力P01に依存する、ノズルの出口104の相の最大体積比であるβΡ01において二度目が生じる。ノズルの出口と入口における混合物の流量は同一であって、全く同一の相関関係によって特定される。gcrP01f、ここで、fは断面積であって、gcrP01は、急激な変化前の、圧力を関数とした混合物の特定の限界質量流であって、相関関係によって、よどみ点圧力と関連付けられる。ここで、kは等エントロピー指数であって、ノズルの発散部の変化圧力P01、さらには相の体積比およびよどみ点圧力の関数である。特定の臨界流は、gcrP01=kP01P01ρ1-βP015と等しい。ここで、ρは液体密度であり、ノズルの断面積の比は特定流量と反比例の関係にあるため、である。加速ノズル102の出口部およびノズルの発散部103への入口107内のよどみ点圧力の等式に基づく規定の相関関係に関して、鋭形エッジの開口部とノズルの出口部の面積比は、これらの断面における液相と気相の体積比Mと反比例し、直径比はと等しい。急激な圧力変化を考慮すると:aP012=w1P01w2P01であり、ここで、aP01は音速であり、w1P01は急激な圧力変化前の二相混合物の速度であり、w2P01=w1P01×1-βP01は急激な圧力変化後の二相混合物の速度である。この式を急激な圧力変化がある状態に代入すると、以下の式が得られる。結果として、加速ノズルの入口とノズルの出口部における、開口の直径の二乗の比は、以下のように記載することができる。ここで、dはノズル入口における直径であり、Dはノズルの出口における直径であり、Mは液相/気相の体積比である。この比率を上記ZhukovskyN.E.の公式に代入すると、次のように変換される。ノズルの発散部の入口における相の体積比が1/3であることを考慮すると、式M1=1.5が得られる。この式において、流量係数は開口の直径、または供給ラインの直径の何れにも依存しないが、鋭形エッジの開口を通って放出するジェットの形状および幾何学的サイズが、二相流を沸騰させるための特定の超音速ノズルに応じて設定される場合には、処理液の特性のみに依存し、本願出願人による露国特許出願第2008138162号にと記載されている。流量係数に関するこの式はノズルの出口の圧力に依存することを示し、同様にノズルへの入口における液体想定するケースでは、水の特性に依存するにもかかわらず、この公式によってノズルへの入口における広範囲の温度20°C乃至200°Cおよび圧力0.2乃至2MPaについて算出が実施され、流量係数は一定であり、D>>d:μ=0.609の状態について、ZhukovskyN.E.の公式にしたがって算出される値と等しい。これは、この値が基本的性質を有し、水の最も重要な特徴、すなわちその圧縮率と潜在的な内部エネルギを特定するという事実を示している。出願第2008138162号は、液体を沸騰させるよう動作する加速ノズルの出口部における直径DP01をどのように特定するかを記載している。ノズルへの入口における開口部の直径は、以下の相関関係によって算出される。ここで、ノズル102の長さは、開口直径dの約0.5乃至1.0倍である。上記の通り、図1は、熱媒体として熱水を使用する、上記のような方法を実施するためのジェット装置100用の流動部の概略図を示している。熱生成ジェット装置100は、入口101と、断面発散ノズル103を有するノズル102と、混合ノズル104と、支流入口105と、出口106とを具えうる。熱生成ジェット装置100は、以下のように動作しうる。加熱した熱媒体として液体媒体を使用する場合、この媒体は圧力下でノズル102に供給される。加熱した液体の熱媒体は、入口101から蒸気生成ノズル102を通って、加速ディフューザー103へと供給される。ここで、部分aでは鋭形エッジから流動が剥離し、流動が狭まり、中の圧力が減少して、さらに狭窄部b内を進む流動を沸騰させる。気相と液相の体積比は1/3になり、流体が超音速となり、部分cにおけるノズル102から出口106に急激な圧力変化が生じる。加速ノズル103への入口では、流動は主に微小な蒸気気泡を有する液体であり、この気泡は、二相流内の圧力を低下させると同時に急速な液体沸騰の開始を促進する蒸気生成核である。ノズル103は、図示のように、可変発散部を有するディフューザー形状を有しうる。ここで、混合物の密度が減少して速度が増大し、部分dにおいて流動が臨界となって、さらに超音速まで発展する。部分eにおいて速度は最小速度に達し、圧力は最小圧力に達する。支流パイプ105を介して環状混合ノズル104に供給された受熱水もまた、部分eにおける低い圧力によって沸騰し、加速ノズルから来る二相流と混合する。ここで、流動は、混合した直後に二相混合物が超音速で出口パイプライン106に供給されるような割合かつパラメータで混合される。出口106への移行は、パイプライン106内に急激な圧力変化上昇を生じさせる。突然の圧力変化の際、二相流は、1/3未満の気液体積比を示す均一等方性単相液の亜音速流に急速に変化する。ここで、このような相流の急速な状態変化は、急激な圧力変化の際に流動を加熱することによって同時に生じる。この均一な液体流は、この段階で形成された微小な蒸気気泡が充満していることがある。この流動は、入力加熱媒体による効率的かつ急速な熱伝達を実現しながら、加熱された液体として需要者に供給される。図1に示すような水-水ボイラーの理論パラメータ値を、本書に開示される技術例として構成される動作プロトタイプについて算出した。出願日時点で、プロトタイプによる実験データはまだ入手できていない。算出された入口パラメータは以下の通りである。熱水の入口圧力:P1=0.44MPa熱水の入口温度:T1=110°C水に供給された電力ワット数:ME=500kW使用される幾何学的数値は以下の通りである。ノズルの狭窄部の直径:d=18mmノズルの出口部の直径:D=116mm算出した出口パラメータは以下の通りである。出口圧力:P2=0.138MPa水の出口温度:T2=77.6°C出口電力ワット数:Q=1000.6kW水の流出量:g=15m3/h急激な変化前の音速:a=27.56m/s急激な変化前の圧力:P0=0.0085MPa圧力の急上昇急激な変化前の流速:w1=231.39m/s圧力の急上昇急激な変化前のマッハ数:M=8.39上記算出値は単なる例示であって、本書に開示された発明の概念を限定するものとして解釈すべきではない。実験結果は上記理論値とは異なることがあることも認識されたい。熱生成ジェット装置の動作方法を具体化する他の変形態様は、主に熱供給媒体として蒸気が圧力下でジェット装置の入口101に供給されるという点で、上記の装置とは異なっている。すなわち、熱供給媒体は蒸気の形態で噴射される。その結果、大量の熱伝達によって冷たい熱媒体を加熱するプロセス、ならびに二相流を形成するプロセスが増加する。ここで、上述したように、二つの相変化、すなわち急激な圧力変化による熱媒体混合物の流動の変化と、超臨界流の状態にある熱媒体混合物の流動の変化が流動内で行われる。最初に行われる熱媒体混合物の流動の変化は沸騰させるために熱媒体混合物を特別に加速させる必要がなく、媒体混合物の加熱プロセスを促進させることができるという点が本質的に異なっており、急激な圧力変化後に液体内に形成される気泡は、加速ノズルで液体が沸騰している際に蒸気生成核として機能する。したがって、図2は、加熱媒体として蒸気を用いる、本書に記載するような動作方法に適した他の装置200の概略図を示している。図3は、ジェット装置200の代替図を示している。この装置は、以下の動作、すなわち、加熱するための第1の冷ストリームを受取チャンバ201からノズル203を通って混合チャンバ204に供給しながら、圧力下で熱媒体の蒸気を収束-発散ノズル202の部分aに供給し、ノズル202からの流出物を混合チャンバ204内に入れる動作を促進させるものと理解することができる。ノズル202および203の下流にある混合チャンバ204における部分bおよびc間で熱媒体を混合する際に、熱媒体の蒸気-液体混合物が形成される。この蒸気-液体流は、混合チャンバの円筒部205への収束入口部によって超音速まで加速される。この蒸気-液体流は、円筒部205への入口部周辺で約1/3の気/液体積比を有しうる。チャンバの円筒部205に入った後、蒸気-液体流は減速して急激な圧力上昇を受ける。この円筒部205は、以下に記載するように、減速と圧力上昇が生じるように設計することができる。急激な圧力上昇に伴い、二相の蒸気-液体流は、微小の連行気泡を有し、1/3未満の気/液体積比を有する亜音速の均一等方性液体流に変化する。さらに、混合チャンバの円筒部205内で急激に圧力変化した際に気相が減少する結果、熱媒体混合物の流動が加熱される。したがって、この流動は、亜音速かつ高温で下流ノズル206に放出される。次いで、このプロセスの液体流は、当該液体流が加速蒸気-液体ノズル206内で沸騰する速度まで加速される。このノズル206は、図示のように、可変発散部を有するディフューザー形状を有しうる。このプロセスの流動は再び、断面発散ノズル206の加速ノズル部分e内に、1/3を超える気/液体積比およびマッハ数1を有する不均一な二相流の状態を実現する。次いで、液体流は、加速ノズル206から出口において、実質的に1よりも大きいマッハ数の最大速度まで加速される。熱投入媒体として双方とも蒸気を使用する、装置200に関する動作方法の2つの異なる態様は、以下のように実施することができる。一実施形態では、装置200は、超音速流が加速ノズル206からの出口に達した後に、急激な圧力変化の際に流動を減速させることによって、出口パイプライン208において、微小の蒸気-ガス気泡が充満した熱媒体混合物の均一等方性液体流への変化が実現するように動作するよう構成される。この変化は、流動内の気相の減少および圧力上昇によって、熱媒体混合物の液体流を更に同時に加熱することにより実現する。次いで、熱媒体混合物の加熱された液体流は、得られる圧力下で需要者に供給される。支流パイプ207を介しては何も供給されず、この機構は削除または除外することができる。代替的な実施形態では、装置200は、熱投入蒸気の供給が以下の特徴によって上記実施形態とは異なって動作するように構成される。第2の冷水投入ストリームが、支流パイプ207を通って部分fにおいて発散ノズル206の出口に更に供給される。この部分の圧力は低いため、第2の冷投入ストリームも沸騰し、ほぼ1のマッハ数を有する近音速まで加速される。次いで、第2の冷ストリームは、加速ノズル206から部分fに供給された熱い超音速の二相流と混合される。混合された二相流は超臨界流である。出口パイプライン208での急激な圧力変化上昇の際、混合された二相流は、微小の蒸気の連行気泡を有する均一等方性液体流に変化する。この状態では、加熱された液体は、出口208において得られる圧力で需要者に放出されうる。装置200の第1の部分は、2000年8月27日に発行された、本願出願人による露国特許第2155280号に開示されているような遷音速ジェット装置TJAを含むことができ、混合チャンバ204の円筒部における急激な圧力変化の際に可能な限り最大限の減速圧力を実現するように改変されている。比較すると、露国特許第2155280号に記載されたTJAの対応部分は、円錐角度yを有するディフューザーの形態に構成されている。遷音速流でのTJAへの入口における蒸気と水の初期パラメータのセットについて、急激な圧力変化上昇後の減速圧力は、急激に変化する前のノズルに得られる厳密に規定された圧力値の最大値を有する、ということが理論的に証明され、試験によって確認されている。ここで、上述したように、既定の放出量で二相流を沸騰させる部分の直径は、急激な変化前の圧力の関数でもある。したがって、減速圧力が最大値を有する急激な変化前の圧力を特定して、混合チャンバ204の円筒部205の対応する直径値を算出することができる。経験上、混合チャンバの円筒部の最適長さ‘L’は、L=混合チャンバの直径の4乃至6倍に規定され得ることを示している。上述に従って供給される熱水を利用して流体を加熱するためのジェット装置の動作方法300は、図4に示すように、以下の通りに実施することができる。この方法は、圧力下で熱水流を第1のノズルに供給し、第1のノズル内の熱水流を超音速に加速すると共に少なくとも約3分の1の気液体積比を得ながら、熱水流を沸騰させるステップ302を含みうる。この熱水流は鋭形エッジの開口入口を通って第1のノズルに供給され、境界層剥離および急速沸騰させることができる。次いで、この方法はさらに、第1のノズルから第2のノズルの発散部に熱水を放出して、熱水を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、熱水流を加熱させて、流動を微小な蒸気の連行気泡を有する均一等方性液に変化させるステップ304を含みうる。この方法はさらに、第2のノズルの第2の部分を通って流動を加速させて、第2のノズルの出口において熱水流を超音速に加速すると共に少なくとも約3分の1の気液体積比を得ながら、熱水流を第2沸騰させるステップ306を含みうる。この方法300はさらに、圧力下で第2のノズルの出口付近に放出する第3のノズルを通って冷水を供給し、熱水流と混合する直前に冷水を加速および沸騰させるステップ308を含みうる。この方法はさらに、第2のノズルの出口直後の下流で熱水流と冷水を混合するステップ310を含みうる。この方法はさらに、熱水流と冷水の混合物を出口に放出するステップ312を含んでもよく、この出口は、混合物を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、混合物を加熱するよう構成されている。代替的に、この方法はさらに、途中で混合することなく熱水流を出口に放出するステップ314を含んでもよく、この出口は、熱水流を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、熱水流を更に加熱するよう構成される。同様に、供給される熱蒸気を利用して流体を加熱するためのジェット装置の動作方法400は、図5に示すように、以下の通りに実施することができる。この方法は、第1のノズルを通って液体物質の気相を物質の冷液相に噴射し、第1のノズルの下流の混合チャンバにおいて熱水流を沸騰させるステップ402を含みうる。この方法はさらに、混合チャンバの収束部を通って熱水流を供給し、熱水流を超音速に加速して、少なくとも約3分の1の気液体積比を得るステップ404を含みうる。この方法はさらに、収束部から第2のノズルの発散部に通ずる一定断面チャネルへと熱水を放出して、熱水を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、熱水流を加熱させて、流動を微小な蒸気の連行気泡を有する均一等方性液体に変化させるステップ406を含みうる。この一定断面チャネルは、直径の約4乃至6倍の流動長さを有する円筒チャネルを具えうる。この方法はさらに、第2のノズルを通って流動を加速させて、第2のノズルの出口において熱水流を超音速に加速すると共に少なくとも約3分の1の気液体積比を得ながら、熱水流を第2沸騰させるステップ408を含みうる。この方法400はさらに、ノズルを通って混合チャンバに物質の冷液相を供給するステップを含みうる。この方法はさらに、圧力下で第2のノズルの出口付近に放出する第3のノズルを通って冷水を供給し、熱水流と混合する直前に冷水を加速および沸騰させるステップ410を含みうる。この方法はさらに、第2のノズルの出口直後の下流で熱水流と冷水を混合するステップ412を含みうる。この方法はさらに、熱水流と冷水の混合物を出口に放出するステップ414を含んでもよく、この出口は、混合物を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、混合物を加熱させるよう構成される。代替的に、この方法は、途中で冷水と混合することなく熱水流を出口に放出するステップ416を含んでもよく、この出口は、熱水流を亜音速に減速し、気液体積比を約3分の1未満に減少させ、熱水流を更に加熱するよう構成される。開示された主題に応じて実行されうる方法が、幾つかのフロー図を参照して記載されている。説明を簡略化するために、これらの方法は一連のブロックとして図示され記載されているが、幾つかブロックは異なる順番で、および/または本書に図示され記載された他のブロックと同時に存在してもよいため、主張される主題はブロックの順番によって限定されるものではないと理解および認識されたい。さらに、図示された全てのブロックが本書に記載の方法を実行するために必ずしも必要ではなく、様々な別のブロックを省略しても、本書に記載または主張された代替的な実施形態の1つの残りのブロックによって実行することができる。記載された熱生成ジェット装置の動作方法は、大規模な熱源の建設および再建、および極北地域を含むセントラルヒーティングシステムを有しない様々な建物用、さらに家庭、オフィスビル、建築物、小屋および別荘における水の加熱、熱水供給用の加熱システムといった自家用熱生成ユニットの製造の双方において実現することができる。これらの方法は、産業廃棄物処理設備、放射性廃棄物処分工場、塩水脱塩設備、および清浄な飲料水の取得工場の建設および再建においても実現することができる。本書に記載された実施形態は、単にジェット噴射に関する例示的な様々な装置および方法にすぎない。本発明はこれらの例によって限定されるものではない。