直流電圧を所定の周波数の交流電圧に変換して出力するインバータ部と、前記インバータ部からの交流電圧が入力され、対向する受電アンテナに対して電磁場を介して電気エネルギーを伝送する送電アンテナと、からなる送電システムと、前記送電アンテナから伝送される前記受電アンテナと、前記受電アンテナからの出力を整流する整流器と、からなる受電システムと、を有する電力伝送システムにおいて、前記送電システムに電圧制御部と電流検出部を設け、前記受電システムにインピーダンス制御部と電圧検出部を設け、前記電圧制御部による動作を前記電圧検出部で検出し、前記インピーダンス制御部による動作を前記電流検出部で検出することでデータ通信を行うことを特徴とする電力伝送システム。直流電圧を所定の周波数の交流電圧に変換して出力するインバータ部と、前記インバータ部からの交流電圧が入力され、対向する受電アンテナに対して電磁場を介して電気エネルギーを伝送する送電アンテナと、前記受電アンテナからの出力を整流する整流器と、前記インバータ部と前記送電アンテナとの間に配される第1スイッチング部と、前記送電アンテナに流れる電流を検出する電流検出部と、前記第1スイッチング部のオンオフの制御を行うと共に、前記電流検出部で検出される電流値に基づいてデータ処理を行う第1制御部と、前記受電アンテナと前記整流器との間に配される第2スイッチング部と、前記受電アンテナに印加されている電圧を検出する電圧検出部と、前記第2スイッチング部のオンオフの制御を行うと共に、前記電圧検出部で検出される電流値に基づいてデータ処理を行う第2制御部と、を有することを特徴とする電力伝送システム。前記整流器によって整流された電流がバッテリーに充電されることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の電力伝送システム。前記受電アンテナが車両に搭載されることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の電力伝送システム。特許文献2に記載の電力伝送システムにおいては、送電側ユニットには無線通信用通信インターフェースであるデータ送受信ユニット12を、同じく受電側ユニットにも無線通信用通信インターフェースであるデータ送受信ユニット22を設けておき、これらデータ送受信ユニット12、22を介した受電側との通信結果に従って発振回路18を制御し、決定された周波数および電圧でコイルに電流を流すようにしている。このように電力伝送システムにおいては、最適な電力伝送を行うために、送電側ユニットと受電側ユニットとの間で、パラメーター等のデータを交換する必要性が生じる。しかしながら、従来の電力伝送システムにおいては、送電側及び受電側それぞれに、専用のデータ送受信ユニットを設ける必要があり、部品点数が増えて、コスト上昇の要因となる、という問題があった。上記問題を解決するために、請求項1に係る発明は、直流電圧を所定の周波数の交流電圧に変換して出力するインバータ部と、前記インバータ部からの交流電圧が入力され、対向する受電アンテナに対して電磁場を介して電気エネルギーを伝送する送電アンテナと、からなる送電システムと、前記送電アンテナから伝送される前記受電アンテナと、前記受電アンテナからの出力を整流する整流器と、からなる受電システムと、を有する電力伝送システムにおいて、前記送電システムに電圧制御部と電流検出部を設け、前記受電システムにインピーダンス制御部と電圧検出部を設け、前記電圧制御部による動作を前記電圧検出部で検出し、前記インピーダンス制御部による動作を前記電流検出部で検出することでデータ通信を行うことを特徴とする。また、請求項2に係る発明は、直流電圧を所定の周波数の交流電圧に変換して出力するインバータ部と、前記インバータ部からの交流電圧が入力され、対向する受電アンテナに対して電磁場を介して電気エネルギーを伝送する送電アンテナと、前記受電アンテナからの出力を整流する整流器と、前記インバータ部と前記送電アンテナとの間に配される第1スイッチング部と、前記送電アンテナに流れる電流を検出する電流検出部と、前記第1スイッチング部のオンオフの制御を行うと共に、前記電流検出部で検出される電流値に基づいてデータ処理を行う第1制御部と、前記受電アンテナと前記整流器との間に配される第2スイッチング部と、前記受電アンテナに印加されている電圧を検出する電圧検出部と、前記第2スイッチング部のオンオフの制御を行うと共に、前記電圧検出部で検出される電流値に基づいてデータ処理を行う第2制御部と、を有することを特徴とする電力伝送システムである。また、請求項3に係る発明は、請求項1又は請求項2に記載の電力伝送システムにおいて、前記整流器によって整流された電流がバッテリーに充電されることを特徴とする。また、請求項4に係る発明は、請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の電力伝送システムにおいて、前記受電アンテナが車両に搭載されることを特徴とする。本発明に係る電力伝送システムは、電力伝送を行う系の中に設けられた、スイッチング素子、電流検出部、電圧検出部によりデータ通信を行うようになっているので、専用のデータ送受信ユニットを設ける必要がなく、部品点数が増え、コストが上昇することがない。以下、本発明の実施形態を図面を参照しつつ説明する。図1は本発明の実施形態に係る電力伝送システムのブロック図である。また、図2は本発明の実施形態に係る電力伝送システムを車両充電設備に適用した例を示す図である。図2は図1中のAの構成の具体例である。本発明の電力伝送システムは、例えば、電気自動車EVやハイブリッド電気自動車HEVなどの車両への充電のためのシステムに用いるのに好適である。そこで、図2に示すような車両充電設備への適用例を用いて以下説明する。なお、本発明の電力伝送システムは、車両充電設備以外の電力伝送にももちろん用いることが可能である。本発明の電力伝送システムにおける電気自動車EVやハイブリッド電気自動車HEVには、車両搭載バッテリーに充電する電力を車両充電設備から受電するため、車両の底面部においては、受電を行うことを可能にする受電アンテナ202が配されてなる。本実施形態に係る電力伝送システムでは、上記のような車両に対して電力を非接触で伝送するため、当該車両を停車させることが可能な停車スペースに設けられる。車両充電用のスペースである当該停車スペースには、本実施形態に係る電力伝送システムの送電アンテナ108などが地中部に埋設されるような構成となっている。車両のユーザーは本実施形態に係る電力伝送システムが設けられている停車スペースに車両を停車させて、送電アンテナ108から車両に搭載されている受電アンテナ202に対して、電磁場を介し電気エネルギー電力を伝送する。車両を停車スペースに停車させる際には、車両搭載の受電アンテナ202が、送電アンテナ210に対して最も伝送効率が良い位置送電アンテナと受電アンテナとの間の結合係数が最大である位置、すなわち、例えば、送電アンテナと受電アンテナが同じ形状、同じ大きさのアンテナの場合、前後左右のずれ量がゼロである位置の関係になるとは限らない。そこで、このような電力伝送システムにおいては、受電アンテナ202と送電アンテナ210との位置関係を把握した上で、電力伝送効率が最高となるように、最適なパラメーターを選択する。その際、受電側システム200から送電側システム100にデータ通信を行う必要性が生じる場合がある。そこで、本実施形態に係る電力伝送システムにおいては、後に説明するような専用のデータ送受信ユニットを設ける必要がない構成を提案するものである。本発明の実施形態に係る電力伝送システムでは、送電側システム100側の送電アンテナ108から、受電側システム200側の受電アンテナ202へ効率的に電力を伝送することを目的としている。このとき、送電アンテナ108の共振周波数と、受電アンテナ202の共振周波数とを同一とすることで、送電側アンテナから受電側アンテナに対し、効率的にエネルギー伝達を行うようにする。送電アンテナ108はコイルとコンデンサとで構成されており、送電アンテナ108を構成するコイルのインダクタンスはLtであり、コンデンサのキャパシタンスはCtである。また、受電アンテナ202も、送電アンテナ同様、コイルとコンデンサとで構成されており、受電アンテナ202を構成するコイルのインダクタンスはLxであり、コンデンサのキャパシタンスはCxである。図2において、一点鎖線の下側に示す構成が送電側システム100であり、本例では車両充電設備となっている。一方、一点鎖線の上側に示す構成は受電側システム200であり、本例では電気自動車などの車両となっている。上記のような送電側システム100は、例えば、地中部に埋設されるような構成となっており、電力を伝送する際には、地中埋設された送電側システム100の送電アンテナ108に対して、車両を移動させて、車両に搭載される受電アンテナ202を位置合わせした上で、電力の送受を行うようにする。車両の受電アンテナ202は、車両の底面部に配されてなるものである。送電側システム100におけるAC/DC変換部104は、入力される商用電源を一定の直流に変換するコンバータである。このAC/DC変換部104からの出力は2系統あり、一方は高電圧部105に、他方は低電圧部109に出力される。高電圧部105はインバータ部106に供給する高電圧を生成する回路であり、低電圧部109は第1制御部110に用いられる回路に供給する低電圧を生成する回路である。また、高電圧部105で生成される電圧の設定は第1制御部110から制御可能となっている。インバータ部106は、高電圧部105から供給される高電圧から所定の交流電圧を生成して、送電アンテナ108に供給するものである。また、インバータ部106から送電アンテナ108に供給される電力の電流成分は電流検出部107によって検出可能に構成される。インバータ部106周辺の構成について図3を参照してより詳細に説明する。図3は本発明の実施形態に係る電力伝送システムのインバータ回路を示す図である。この図3は、図1中のBの構成を具体的に示すものでもある。インバータ部106は図3に示すように、フルブリッジ方式で接続されたQA乃至QDからなる4つの電界効果トランジスタFETによって構成されている。本実施形態においては、直列接続されたスイッチング素子QAとスイッチング素子QBの間の接続部T1と、直列接続されたスイッチング素子QCとスイッチング素子QDとの間の接続部T2との間に送電アンテナ108が接続される構成となっており、図6に示されるようにスイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオンのとき、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオフとされ、引き続きスイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオンのとき、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオフとされることで、接続部T1と接続部T2との間に交流電圧を発生させる。上記のようなインバータ部106を構成するスイッチング素子QA乃至QDに対する駆動信号は第1制御部110から入力されるようになっている。第1制御部110による駆動信号で、インバータ部106から出力する交流の周波数や、電力を制御することができるようになっている。なお、本実施形態では、定電圧源からの直流電圧を交流電圧として交流電圧を出力するように制御しているが、電圧を制御するのではなく、電流を制御するように構成しても良い。また、本実施形態ではインバータをフルブリッジ構成としたがハーフブリッジ構成としても同様の効果が得られる。第1制御部110は、マイクロコンピュータと論理回路、アナログ回路などから構成されるものであり、送電側システム100の全体的な制御を行う。また、本実施形態に係る電力伝送システムにおいては、インバータ部106と送電アンテナ108との間に配されるスイッチング素子である第1FET111のオンオフの制御を行うようになっている。また、第1制御部110は、送電アンテナ108に流れる電流を検出する電流検出部107で検出される電流値に基づいて所定のデータ処理を行うようになっている。これら第1FET111や電流検出部107は、電力伝送路でデータ通信を行うための構成である。次に、車両側に設けられている受電側システム200について説明する。受電側システム200において、受電アンテナ202は、送電アンテナ108と共鳴することによって、送電アンテナ108から出力される電気エネルギーを受電するものである。受電アンテナ202にも、送電側のアンテナ部と同様、インダクタンス成分Lxを有するコイルと共に、キャパシタンス成分Cxを有するコンデンサも含まれる構成となっている。受電アンテナ202で受電された交流電力は、整流部203において整流され、整流された電力は充電制御部204を通してバッテリー205に蓄電されるようになっている。充電制御部204は受電側システム200第2制御部210からの指令に基づいてバッテリー205の蓄電を制御する。第2制御部210は、マイクロコンピュータと論理回路、アナログ回路などから構成されるものであり、受電側システム200の全体的な制御を行う。また、本実施形態に係る電力伝送システムにおいては、第2制御部210は、受電アンテナ202と整流器203との間に配されるスイッチング素子である第2FET211のオンオフの制御を行うようになっている。また、第2制御部210は、受電アンテナ202に印加されている電圧を検出する電圧検出部207で検出される電圧値に基づいて所定のデータ処理を行うようになっている。これら第2FET211や電圧検出部207は、電力伝送路でデータ通信を行うための構成である。上記のように構成される電力伝送システムにおいて、電力伝送中に第1FET111がオンオフ制御されることで、受電側システム200の電圧検出部207で検出される電圧値が変化する。このような電圧値の変化を受電側システム200で検知することで、送電側システム100側で発信したデータを受電側システム200で受信することが可能となる。図4は送電側システム100から受電側システム200へのデータ通信例を示す図であり、図4Aは第1FET111の動作状況を示す図であり、図4Bはそれに伴う電圧検出部207における電圧検出状況を示している。図4に示すように、第1FET111がオンオフすると、電力伝送に伴う通常の電圧振幅に重畳するような波形を電圧検出部207で検出することが可能である。第2制御部210では、このような波形を検波することで、その包絡線を得ることができる。例えば、図4Bの例では、包絡線の極大値が検出された場合には1として、また、このような包絡線の極大値が検出されなかった場合には0として、第2制御部210でデータ処理することで、送電側システム100から送信されるデジタルデータを解析することができる。また、電力伝送システムにおいて、電力伝送中に第2FET211がオンオフ制御されることで、送電側システム100の電流検出部107で検出される電流値が変化する。このような電流値の変化を送電側システム100で検知することで、受電側システム200側で発信したデータを送電側システム100で受信することが可能となる。図5は受電側システム200から送電側システム100へのデータ通信例を示す図であり、図5Aは第2FET211の動作状況を示す図であり、図5Bはそれに伴う電流検出部107における電流検出状況を示している。図5に示すように、第2FET211がオンオフすると、電力伝送に伴う通常の電流振幅に重畳するような波形を電流検出部107で検出することが可能である。第1制御部110では、このような波形を検波することで、その包絡線を得ることができる。例えば、図5Bの例では、包絡線の極大値が検出された場合には1として、また、このような包絡線の極大値が検出されなかった場合には0として、第1制御部110でデータ処理することで受電側システム200から送信されるデジタルデータを解析することができる。上記のようなデータ通信においては、電力伝送システムにおける電力伝送路を、送電システム100側から受電側システム200へのデータ通信以下、第1方向のデータ通信という、及び、受電側システム200から送電システム100側へのデータ通信以下、第2方向のデータ通信というの双方で共用利用するものであるので、第1方向のデータ通信及び第2のデータ通信を同時に行うことはできない。そこで、本実施形態に係る電力伝送システムにおけるデータ通信を行うプロトコルとしては、例えば、送電システム100側が受電側システム200に対して、一定間隔でポーリングを行い、受電側システム200で送電システム100側に送信する必要があるデータが存在するような場合に、ポーリングに対して応答を行う、という形態を考えることができる。図6は本発明の実施形態に係る電力伝送システムにおけるデータ通信のフロー例を示す図である。なお、本発明の電力伝送システムで利用可能な通信プロトコルは、このような通信プロトコルに限定されるものではないことを付言しておく。図6において、送電側システム100はステップS100で送信処理処理詳細については略を行う。これを受電側システム100で受信するステップS201と、ステップS202で所定の受信処理処理詳細については略が実行される。次に、ステップS203では、受電側システム100で送信すべきデータが存在するか否かが判定される。存在しない場合には、ステップS201に戻りループすることとなる。一方、存在する場合には、ステップS204に進み、所定の送信処理処理詳細については略を行い、受電側システム100からの問いかけに対して応答する。一方、送電側システム100では、ステップS102で所定のデータが受信されたかが判定される。この判定がYESの場合には、ステップS104に進み、所定の受信処理処理詳細については略が実行される。この判定がNOの場合には、ステップS103に進み、次に、所定の送信間隔が経過したか否かが判定される。所定時間が経過し、ステップS103における判定がYESであるときにはステップS101に戻りループする。一方、この判定がNOであるとステップS102に戻る。以上のような通信のアルゴリズによれば、受電側システム100で送電側システム100に対して送信するべきデータがない場合には、図7Aに示すように送電側システム100がポーリングを繰り返すこととなる。一方、受電側システム100で送電側システム100に対して送信すべきデータがある場合には、図7Bに示すように送電側システム100のポーリングに応答する度に、所定のデータを受電側システム100から送電側システム100に対して送信する。以上、本発明に係る電力伝送システムは、電力伝送を行う系の中に設けられた、スイッチング素子第1FET111、第2FET211、及び電流検出部107、電圧検出部207によりデータ通信を行うようになっているので、専用のデータ送受信ユニットを設ける必要がなく、部品点数が増え、コストが上昇することがない。次に、本発明の他の実施形態について説明する。図9は本発明の他の実施形態に係る電力伝送システムのブロック図である。先の実施形態においては、データ通信をFETのオンオフのスイッチングにより実現させた例を示したが、本実施形態においては、送電システム100側に電圧制御部112を設け、受電側システム200にインピーダンス制御部212を設けて、電圧制御部112およびインピーダンス制御部212をアナログ的にリニアに制御して電圧、インピーダンスを増減させ通信を実現させるものである。より詳しく説明すると、先の実施形態においては、第1方向のデータ通信を行うためには、送電システム100側における第1FET111をオンオフ動作をさせて、受電側システム200において電圧検出部207の変化を検出し、第2方向のデータ通信を行うためには、受電側システム200における第2FET211をオンオフ動作をさせて、送電システム100側において電流検出部107の変化を検出するようにしていた。これに対して、本実施形態においては、第1方向のデータ通信を行うためには、送電システム100側における電圧制御部112をリニアに動作をさせて、受電側システム200において電圧検出部207の変化を検出し、第2方向のデータ通信を行うためには、受電側システム200におけるインピーダンス制御部212をリニアに動作をさせて、送電システム100側において電流検出部107の変化を検出する。このような他の実施形態に係る方法によっても、電力伝送を行う系の中に設けられた、電圧制御部112、インピーダンス制御部212、及び電流検出部107、電圧検出部207によりデータ通信を行うようになっているので、専用のデータ送受信ユニットを設ける必要がなく、部品点数が増え、コストが上昇することがない、という効果を得ることができる。