第1の周波数帯で動作する第1のアンテナエレメントと、第1の周波数帯よりも高い第2の周波数帯で動作し、第1のアンテナエレメントより短い第2のアンテナエレメントと、第2の周波数帯よりも高い第3の周波数帯で動作し、第2のアンテナエレメントより短い第3のアンテナエレメントと、を備えたアンテナであって、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、無線部回路につながる側の端部である第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の接続用端部とは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部と、第1、第2および第3の先端部を含む第1、第2および第3の先端領域とを備えており、第2のアンテナエレメントが第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとの間に配置されているか、または、第1のアンテナエレメントが第2のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとの間に配置されており、第1、第2および第3の接続用端部は何れも、第1の先端部よりも第3の先端部に近い位置に配置されていることを特徴とするアンテナ。第1、第2および第3の先端領域は何れも、上記アンテナが配置されるアンテナ配置領域の或る端部に配置されていることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。或る平面に投影したときに、第2のアンテナエレメントの影が、第1のアンテナエレメントの影と第3のアンテナエレメントの影とに挿まれていることを特徴とする請求項1または2に記載のアンテナ。第1、第2および第3のアンテナエレメントが同一のアンテナ土台上に形成されていることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載のアンテナ。上記無線部回路に接続するための第1の配線および第2の配線を備えており、第1の配線は、第1および第3のアンテナエレメントにつながっており、第2の配線は、第2のアンテナエレメントにつながっていることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載のアンテナ。第1の配線に、第1および第3のアンテナエレメントの整合のため、第1の配線に対して並列に、並列共振回路が装荷されていることを特徴とする請求項5に記載のアンテナ。上記並列共振回路の共振周波数が、第3の周波数帯に存在することを特徴とする請求項6に記載のアンテナ。第1および第3のアンテナエレメントならびに第1の配線の少なくとも何れかが、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントの入力側から見込んだ、第2の周波数帯における入力インピーダンスを増加させるための周波数制御手段を備えていることを特徴とする請求項5~7の何れか一項に記載のアンテナ。第1の接続用端部と第3の接続用端部とが一つになっていることを特徴とする請求項5~8の何れか一項に記載のアンテナ。第1の配線は、一方が第1の接続用端部につながっており、他方が第3の接続用端部につながっている分岐点を有していることを特徴とする請求項5~9の何れか一項に記載のアンテナ。請求項1~10の何れか一項に記載のアンテナと、上記無線部回路とを備え、第1、第2および第3のアンテナエレメントは何れも、上記無線部回路に接続されていることを特徴とする携帯無線端末。上記アンテナを内蔵する筐体を備え、第1、第2および第3の先端領域は、該筐体内において最も外周側に配置されていることを特徴とする請求項11に記載の携帯無線端末。無線部回路が設けられた導電性部材に接続されているアンテナであって、第1の周波数帯で動作する第1のアンテナエレメントと、第1の周波数帯よりも高い第2の周波数帯で動作し、第1のアンテナエレメントより短い第2のアンテナエレメントと、第2の周波数帯よりも高い第3の周波数帯で動作し、第2のアンテナエレメントより短い第3のアンテナエレメントと、を備え、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、該無線部回路につながる側の端部である第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の接続用端部とは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部と、第1、第2および第3の先端部を含む第1、第2および第3の先端領域を備えており、第1、第2および第3の先端領域は、該アンテナが配置されるアンテナ配置領域の或る端部に配置されており、該アンテナにおいて第1、第2および第3の先端領域が該導電性部材から最も遠くなるように配置されており、第1、第2および第3の先端領域は、該導電性部材が配置された側と反対側から見たときに、他の該アンテナエレメントによって覆われておらず、該導電性部材に近い方から、第1のアンテナエレメント、第2のアンテナエレメント、第3のアンテナエレメントの順に配置されており、第1、第2および第3の接続用端部は何れも、第1の先端部よりも第3の先端部に近い位置に配置されていることを特徴とするアンテナ。特許文献1では、アンテナ配置領域におけるグランドに近い端部側に、ループ状電極の先端領域を配置しており、ループ状電極で対応する周波数帯のアンテナ特性を犠牲にしている。特許文献1の別の実施例では、アンテナ配置領域におけるグランドに近い端部に、モノポール状電極の先端領域を配置しており、モノポール状電極で対応する周波数帯のアンテナ特性を犠牲にしている。このように、特許文献1に記載の技術においては、3つのアンテナエレメントを配置するために、少なくとも何れか1つのアンテナエレメントが対応する周波数帯のアンテナ特性を犠牲にせざるを得ない構成になっている。一方、3つのアンテナエレメントを同一のシステムのために用いる場合には、どの周波数帯で基地局ネットワークと接続しても負荷無く通信状態を維持するため、その全てのアンテナエレメントが対応する各周波数帯の放射効率に差が無いことが好ましい。また、互いに異なるシステムのために用いるアンテナエレメントの接続用端部同士が離れていても、それぞれがつながる無線部回路は別なので、回路基板上の部品レイアウトに自由度があり、つながるアンテナエレメントの近くにそれぞれの無線部回路を配置することが可能である。一方、同一のシステムのために用いるアンテナエレメントの接続用端部同士が離れている場合、何れかのアンテナエレメントの接続用端部と当該アンテナエレメントがつながる無線部回路との間も離れてしまい回路基板上の配線長さによる損失が生じる。さらに、不要に配線を引き回すために回路基板上の配線領域が減少するデメリットが生じる。このように、3つのアンテナエレメントを同一のシステムのために用いる場合には、従来技術のように各アンテナエレメントを複数のシステムのために用いる場合と異なり、Aどのアンテナエレメントのアンテナ特性も犠牲にしないこと、および、B各アンテナエレメントの無線部回路への接続部が互いに離れていないことが求められる。しかし、特許文献1の構成では、上記A又はBの要求を満足できない。本発明は、3つのアンテナエレメントを同一のシステムのために用いる場合に生じる上記課題に鑑みてなされたものであり、3つのアンテナエレメントを備えたアンテナにおいて、各アンテナエレメントを同一のシステムに用いる場合であっても、各アンテナエレメントが対応する周波数帯における放射効率の差が抑制されたアンテナを提供することを主たる目的とする。本発明に係るアンテナは、上記課題を解決するため、第1の周波数帯で動作する第1のアンテナエレメントと、第1の周波数帯よりも高い第2の周波数帯で動作し、第1のアンテナエレメントより短い第2のアンテナエレメントと、第2の周波数帯よりも高い第3の周波数帯で動作し、第2のアンテナエレメントより短い第3のアンテナエレメントと、を備えたアンテナであって、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、無線部回路につながる側の端部である第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の接続用端部とは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部と、第1、第2および第3の先端部を含む第1、第2および第3の先端領域とを備えており、第2のアンテナエレメントが第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとの間に配置されているか、または、第1のアンテナエレメントが第2のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとの間に配置されており、第1、第2および第3の接続用端部は何れも、第1の先端部よりも第3の先端部に近い位置に配置されていることを特徴としている。上記の構成によれば、本発明に係るアンテナは、3つのアンテナエレメントのうちで最も長い第1のアンテナエレメント、第2のアンテナエレメント、および、3つのアンテナエレメントのうちで最も短い第3のアンテナエレメントを備えている。このようなアンテナエレメントを配置するとき、全てのアンテナエレメントが対応する各周波数帯の放射効率に差が無いようにするためには、アンテナ特性に最も大きく影響する第1、第2および第3の先端領域を、他のアンテナエレメントに挟まれていないか、または、覆われていないように配置して、放射する電磁波を遮蔽されにくくすることが好ましい。上記の構成によれば、最も短い第3のアンテナエレメントが、他の2本のアンテナエレメントの間に配置されることがない。例えば、最も短い第3のアンテナエレメントが、他の2本のアンテナエレメントのうち何れか一方と隣接して配置され、当該2本のアンテナエレメントのうち他方のアンテナエレメントは、上記一方のアンテナエレメントを挿んで第3のアンテナエレメントとは反対側に配置されている。これにより、それぞれのアンテナエレメントから放射される電磁波は他のアンテナエレメントに阻害されることがなくなる。つまり、第3のアンテナエレメントが他の2つのアンテナエレメントに挟まれ、または、覆われて、第3のアンテナエレメントが面する開放空間の減少によるアンテナ特性が劣化することを、好適に抑制することが可能となる。さらに、第1、第2および第3の接続用端部が互いに離れないように配置するためには、接続用端部が配置されるエリアから各アンテナエレメントの先端部までの距離は、当該エリアから第1の先端部までの距離を最も長く、第3の先端部までの距離を最も短くしなければならない。なぜなら、各アンテナエレメントのうち、第1のアンテナエレメントが最も長く、第3のアンテナエレメントが最も短いからである。ここで、上記の構成によれば、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとの間に、第2のアンテナエレメントが配置されている。それゆえ、第1、第2および第3の先端領域は、この順に並んでいる。そして、第1、第2および第3の接続用端部は、第1の先端部よりも第3の先端部に近い位置に配置されている。したがって、第1、第2および第3の接続用端部が配置されているエリアから、各アンテナエレメントの先端部までの距離は、上述の条件を満たす。よって、上記の構成によれば、各アンテナエレメントの無線部回路への接続部が互いに離れていないアンテナを実現することができる。このように、上記の構成によれば、Aどのアンテナエレメントのアンテナ特性も犠牲にせずに、B各アンテナエレメントの無線部回路への接続部が互いに離れていないアンテナを実現することができる。したがって、各アンテナエレメントを同一のシステムのために用いる場合であっても、各アンテナエレメントが対応する周波数帯における放射効率の差が抑制されたアンテナを提供することができる。また、本発明に係るアンテナは、無線部回路が設けられた導電性部材に接続されているアンテナであって、第1の周波数帯で動作する第1のアンテナエレメントと、第1の周波数帯よりも高い第2の周波数帯で動作し、第1のアンテナエレメントより短い第2のアンテナエレメントと、第2の周波数帯よりも高い第3の周波数帯で動作し、第2のアンテナエレメントより短い第3のアンテナエレメントと、を備え、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、該無線部回路につながる側の端部である第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の接続用端部とは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部と、第1、第2および第3の先端部を含む第1、第2および第3の先端領域を備えており、第1、第2および第3の先端領域は、該アンテナが配置されるアンテナ配置領域の或る端部に配置されており、該アンテナにおいて第1、第2および第3の先端領域が該導電性部材から最も遠くなるように配置されており、第1、第2および第3の先端領域は、該導電性部材が配置された側と反対側から見たときに、他の該アンテナエレメントによって覆われておらず、該導電性部材に近い方から、第1のアンテナエレメント、第2のアンテナエレメント、第3のアンテナエレメントの順に配置されており、第1、第2および第3の接続用端部は何れも、第1の先端部よりも第3の先端部に近い位置に配置されているものであってもよい。このような構成であっても、上述したアンテナと同等の効果を奏することができる。なお、本発明に係るアンテナは、全てのアンテナエレメントを複数のシステムを利用するために用いる場合にも、好適に適用することができるだろう。本発明に係るアンテナは、少なくとも3つのアンテナエレメントを備えるアンテナであって、当該3つのアンテナエレメントの放射効率の差が抑制されており、各アンテナエレメントの無線部回路への接続部が互いに離れていない。従って、本発明によれば、3つのアンテナエレメントを同一のシステムのために用いる場合であっても、どの周波数帯で基地局ネットワークと接続しても負荷無く通信状態を維持できるアンテナを提供することもできる。本発明の実施形態について図面を参照して説明すれば以下のとおりである。なお、以下では、本発明に係るアンテナは、通話のための無線通信を基地局との間で行う携帯無線端末が備えるアンテナとして説明している。ただし、本発明に係るアンテナは、通話のための無線通信を基地局との間で行う携帯無線端末が備えるアンテナに限らず、何らかの信号が重畳された搬送波を受信および/または送信するアンテナ一般に適用することができ、携帯無線端末以外の無線端末が備えるものであってもよい。第1実施形態図1は、本発明の一実施形態第1実施形態に係る携帯無線端末100の概略構成を示す図であり、aは、携帯無線端末100の透視上面図であり、bは、携帯無線端末100の透視側面図である。携帯無線端末100は、連結部材103によって連結された第1の筐体101および第2の筐体102を備えている。第1の筐体101は、回路基板120を内蔵している。回路基板120のヒンジ部側には、アンテナ土台115が配置されている。アンテナ土台115上には、本実施形態に係るアンテナ110を構成する第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112、および第3のアンテナエレメント113が設けられている。なお、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113とアンテナ土台115とを合わせてアンテナアセンブリと呼ぶこともある。また、本明細書において、アンテナとは、アンテナエレメントからアンテナ整合回路までを含む構成を指す。回路基板にはまた、セルラー通信システムのための無線部回路121、カメラ122等が設けられている。無線部回路121は、3つの周波数帯を用いてセルラー通信を行うものであり、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の全てにつながっている。なお、図示していないが、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113と、無線部回路121との間に、アンテナ整合部等が設けられていてもよい。なお、本明細書において、無線部回路とは、送信回路、受信回路、アンテナ切替え用のスイッチ、送信回路からアンテナへの流れと、アンテナから受信回路への高周波信号の流れとを分波する分波フィルタ、IC等の各部品の少なくとも何れかからなる回路を総称するものである。アンテナ土台115は、例えば、誘電体、磁性体、セラミック等からなり、厚みを有している。各アンテナエレメントは、例えば、アンテナ土台の天面回路基板120に対向する接続面とは反対の面上でアンテナエレメント形状をメッキ処理することによって形成されていている。他の構成としては、例えば薄い金属板を各アンテナエレメント形状に加工し、それをアンテナ土台115でまとめて固定するインモールド成型、又はインサート成型と呼ばれる製法で形成されていても良い。このように、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113をアンテナ土台115上に形成することにより、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113を回路基板120上の導体パターンから遠ざけ、より第1の筐体101の外側に配置することができる。また、全アンテナエレメントが同一のアンテナ土台115上に形成することにより、各アンテナエレメントが他のアンテナエレメントに覆い被さるような配置になることはない。つまり、何れかのアンテナエレメントから放出される電磁波が他のアンテナエレメントに阻害されて特性が劣化することがなくなる。第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113は、それぞれ一部がアンテナ土台115の上記接続面に延在しており、当該接続面に、無線部回路121につながる側の端部である第1の接続用端部111b、第2の接続用端部112b、および第3の接続用端部113bを備えている。第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは、対向する回路基板120上に設けられたバネ等の接続用端子、又は第1、第2および第3の接続用端部111b~113bを含んで構成されたバネ性を有する部分によって回路基板120上の配線に接続され、無線部回路121につながっている。第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113はまた、アンテナ土台115の上記天面上に、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bとは反対側の端部である第1の先端部111a、第2の先端部112a、および第3の先端部113aを備えている。第1、第2および第3の先端部111a~113aは、他の導電性部材に接続されず、開放端となっている。また、第1のアンテナエレメント111における第1の先端部111aの周辺領域第1の先端部111aを含むを第1の先端領域111cと称する。同様に、第2のアンテナエレメント112における第2の先端部112aの周辺領域第2の先端部112aを含むを第2の先端領域112cと、第3のアンテナエレメント113における第3の先端部113aの周辺領域第3の先端部113aを含むを第3の先端領域113cと称する。第1のアンテナエレメント111が動作する第1の周波数帯、第2のアンテナエレメント112が動作する第2の周波数帯、および第3のアンテナエレメント113が動作する第3の周波数帯は、この順に従って高い周波数となっている。本実施形態では、一例として、第1の周波数として、WCDMA、CDMA2000、AMPS、EGSM、LTE等のための800~900MHz帯、第2の周波数帯として、WCDMABandXI、LTE等のための1.5GHz帯、第3の周波数帯として、WCDMA、CDMA2000、DCS、PCS、LTE等の1.7~2.1GHz帯を用いた場合について説明するが、本発明はこれに限定されず、第1の周波数帯よりも第2の周波数帯が高く、第2の周波数帯よりも第3の周波数帯が高いものであれば、本発明を適用することができる。また、一般に、アンテナエレメントの長さは、動作する周波数に反比例する。すなわち、低い周波数帯のアンテナエレメントの方が長くなる。したがって、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112および第3のアンテナエレメント113は、この順に長さが短くなる。ここで、図1のaに示すように、第1、第2および第3の先端領域111c~113cは何れも、アンテナ110の、第1の筐体101の外縁に近い方の端部に配置されており、第2のアンテナエレメント112は、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に配置されており、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは何れも、第1の先端部111aよりも第3の先端部113aに近い位置に配置されている。すなわち、第1、第2および第3の先端領域111c~113cがアンテナ110の、第1の筐体101の外縁に近い方の端部に配置されていることにより、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の特性が良好となり、何れかのアンテナエレメントの特性が犠牲になることはない。言い換えれば、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113のアンテナ寸法を、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の特性を確保するために増大させる必要性が小さくなり、昨今の携帯無線端末に対する小型化、薄型化などの要求に応えることができる。また、別の観点からみれば、第1、第2および第3の先端領域111c~113cは、無線部回路121、カメラ122等の導電性部材がある側とは反対側から見たときに、他のアンテナエレメントによって覆われていないため、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113のうち、何れかのアンテナエレメントの特性が犠牲になることはない。また、別の観点から言えば、最も短い第3のアンテナエレメントが、他の2本のアンテナエレメントの間に配置されていないことにより、各アンテナエレメントが対応する周波数帯における放射効率の差を抑制することができる。すなわち、全てのアンテナエレメントが対応する各周波数帯の放射効率に差が無いようにするためには、アンテナ特性に最も大きく影響する第1、第2および第3の先端領域を、他のアンテナエレメントに挟まれていないか、または、覆われていないように配置して、放射する電磁波を遮蔽されにくくすることが好ましい。そのためには、最も短い第3のアンテナエレメント113が、他の2本のアンテナエレメントの間に配置されることを避けることが好ましい。例えば、最も短い第3のアンテナエレメント113が、他の2本のアンテナエレメントのうち何れか一方と隣接して配置され、当該2本のアンテナエレメントのうち他方のアンテナエレメントは、上記一方のアンテナエレメントを挿んで第3のアンテナエレメントとは反対側に配置されているようにする。これにより、それぞれのアンテナエレメントから放射される電磁波は他のアンテナエレメントに阻害されることがなくなる。つまり、第3のアンテナエレメント113が他の2つのアンテナエレメントに挟まれ、または、覆われて、第3のアンテナエレメント113が面する開放空間の減少によるアンテナ特性が劣化することを、好適に抑制することが可能となる。なお、本実施形態では、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に配置されているが、第1のアンテナエレメント111が第2のアンテナエレメント112と第3のアンテナエレメント113との間に配置されていてもよい。そして、全てのアンテナエレメントが対応する各周波数帯における放射効率の差を抑制することにより、どの周波数帯で基地局ネットワークと接続しても負荷無く通信状態を維持する無線端末を実現することができる。また、図1に示すように、第1、第2および第3の先端領域111c~113cを、各アンテナを配置するアンテナ配置領域例えば、アンテナ土台115の天面の或る端部図面上方の端部に配置し、アンテナ配置領域における当該或る端部を、カメラ122等の導電性部材から最も遠い側の端部言い換えれば第1の筐体101の最外周部とすることで、第1、第2および第3の先端領域111c~113cを、それぞれ電磁波の放出を阻害する導電性部材から離れた開放空間に面するようにすることができる。これにより、導電性部材からの特定のアンテナへの悪影響を低減し、全てのアンテナエレメントが同等の放射効率を有するアンテナを容易に実現することが出来る。さらに、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に配置されており、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは何れも、第1の先端部111aよりも第3の先端部113aに近い位置に配置されていることにより、首尾よく第1、第2および第3の接続用端部111b~113bの位置を互いに離れないように配置することができる。なお、本明細書において、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に配置されているとは、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間の空間に、第2のアンテナエレメント112の大部分、少なくとも半分以上が配置されていることを指すが、例えば、図1に示すように、或る平面図1であれば、回路基板120の基板面に平行な平面に投影したときに、第2のアンテナエレメント112の影が、第1のアンテナエレメント111の影と第3のアンテナエレメント113の影とに挿まれている状態を含んでいる。なお、第2のアンテナエレメント112の影の全体が、第1のアンテナエレメントの影と第3のアンテナエレメント113の影とに挿まれている必要はなく、少なくとも第2のアンテナエレメント112の全体の50が挿まれていればよい。すなわち、大部分において、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に挿まれていればよい。また、別の観点からみれば、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112、および第3のアンテナエレメント113は、或る方向に沿ってこの順に配置されていることを含み、好ましくは、上記導電性部材に近い方から、上記順番に配置されている。このように第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113が配置されていることが好ましい理由を以下に説明する。まず、上述したように、各アンテナエレメントの長さは、第1のアンテナエレメント111が最も長く、第2のアンテナエレメント112は第1のアンテナエレメント111よりは短く、第3のアンテナエレメント113は最も短い。そのため、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bを近接して配置するためには、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bが配置されるエリアから、第1、第2および第3の先端部111a~113aまでのそれぞれの距離は、該エリアから第1の先端部111aまでの距離が最も長く、該エリアから第3の先端部113aまでの距離が最も短い必要がある。ここで、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113が、上述したような配置で無い場合、このような条件を満たすことが困難である。すなわち、本実施形態であれば、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に配置されているか、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112、および第3のアンテナエレメント113は、或る方向に沿ってこの順に配置されている。それゆえ、第1、第2および第3の先端領域111c~113cは、第1の先端領域111c、第2の先端領域112c、第3の先端領域113cの順に配置される。そして、本実施形態であれば、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは何れも、第1の先端部111aより第3の先端部113aに近い位置に配置されているため、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bが配置されるエリアから、第1、第2および第3の先端部111a~113aまでのそれぞれの距離を、該エリアから第1の先端部111aまでの距離が最も長く、該エリアから第3の先端部113aまでの距離が最も短くすることができる。このように、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113を上述したように配置することにより、首尾よく、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bを近接させることができ、アンテナ特性を向上させることができる。特に好ましくは、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは何れも、直径10mm程度の円の範囲内に配置され得る。また、第1、第2および第3のアンテナエレメントがそれぞれ1つの周波数帯に対応するため、各周波数帯の調整は各アンテナエレメントを独立に調整することが可能となっている。そのため、設計簡易なものになっている。また、本実施形態において、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112および第3のアンテナエレメント113は、同じアンテナ土台151上に形成されている。これにより、3つのアンテナエレメントを1つの部品として扱うことができるため、無線端末に組み込まれる部品点数の削減および無線端末の組み立ての効率化に寄与することができる。なお、図1に示す通り、第1のアンテナエレメント111、第2のアンテナエレメント112、および第3のアンテナエレメント113が、同一のアンテナ土台115上に形成されていたとしても、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113が上述したように配置されていない場合、アンテナ特性は劣化する。これを、図2を参照して説明する。図2は、アンテナ土台115上に第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113が形成されている参考技術に係る携帯無線端末700の概略構成を示す図である。携帯無線端末700では、携帯無線端末100とは異なり、第2のアンテナエレメント112は、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に配置されていない。そのため、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bを互いに離れないように配置することができず、無線部回路121と第2の接続用端部112bとの間が離れてしまっている。そのため、無線部回路121と第2の接続用端部112bとをつなぐ配線が長くなる。これにより、配線におけるロスが大きくなり、アンテナ特性が劣化してしまう。さらに、RF信号の配線は、基板上の占有面積が大きいため、回路基板120上の導電性部材の実装可能面積を圧迫し、小型化することができない。次に、上述した本実施形態に係る第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113の配置について、図3および図4を参照してさらに詳細に説明する。図3のa~dおよび図4のa~fは、本実施形態に係るアンテナアセンブリのバリエーションを示す図である。図3のaに示すように、第1、第2および第3の先端領域111c~113cは、アンテナ土台115上の、方向D1における端部に配置されている。なお、端部とは、必ずしも外部との境界その位置である必要はなく、図3のb、図4のdおよび図4のeに示すように、第1、第2および第3の先端領域111c~113cは、若干、内側に位置していてもよい。また、後述するように、第1、第2および第3の先端領域111c~113cは、全領域にわたって、上記端部に配置されている必要はなく、少なくとも一点が、上記端部に配置されていればよい。第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは、第1の先端部111aと、第3の先端部113aとの間の直線D2に対して第3の先端部113a側に位置している。図3のcおよびdに示すように、方向D1における位置はずれていてもよい。また、図4のfおよび図6のbに示すように、第1、第2および第3の接続用端部111b~113bは、方向D1に直交する方向において、この順に並んでいる必要はない。また、図4のa~cに示すように、第1、第2および第3の先端領域111c~113cが、アンテナ土台115上の、方向D1における端部に配置されている限り、第1、第2および第3の先端部111a~113aは、当該端部から外れた位置にまで伸びていてもよい。そして、第2のアンテナエレメント112が第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113との間に配置されている。このことは、例えば、図3のaにおいて、直線D2上で、第2のアンテナエレメント112は第1のアンテナエレメント111よりも方向D1が向かう位置にあり、直線D3で、第3のアンテナエレメント113は第2のアンテナエレメント112よりも方向D1が向かう位置にあることからも示される。変形例特に図では示さないが、アンテナ110は、第1の筐体101に含まれる範囲内で最も外側に配置される限り、どの場所に配置されていてもよく、上述したようにヒンジ部に配置される必要はない。また、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113は、例えば、薄い金属板を各アンテナエレメント形状に加工し、それをアンテナ土台115でまとめて固定するインモールド成型、又はインサート成型と呼ばれる製法で形成することもできる。また、上述したように、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113はアンテナ土台115上に形成することが好ましいが、アンテナ土台115を省くことも可能である。例えば、FPCに第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113を作成し、当該FPCを、アンテナを内蔵する筐体ケースや固定用の樹脂に貼り付けてもよいし、図3のeに示すように、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113を、立体的な形状を有する板金によって形成し、アンテナを内蔵する筐体ケースの内側に貼り付けるような構成にしてもよい。このように、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113が、少なくとも、空間的に上述したような配置となっていれば、第1、第2および第3のアンテナエレメント111~113がどのような手法で形成および固定されているかによらず、本発明の範疇である。第2実施形態本発明の他の実施形態第2実施形態について、図5~10を参照して説明する。なお、第1実施形態と同様の部材には、同じ部材番号を付して、その説明を省略する。図5は、本実施形態に係るアンテナ210の概略構成を示す図である。本実施形態に係るアンテナ210は、無線部回路121に対して2本の配線第1の配線130および第2の配線131を介してつながっている。第1の配線130は、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113につながっており、第2の配線131は、第2のアンテナエレメント112につながっている。この点において、第1実施形態に係るアンテナ110と異なっている。図5のaにおいて、第1の配線130が、一方が第1の接続用端部111bにつながっており、他方が第3の接続用端部113bにつながっている分岐点132を有している構成を示す。図5のaに示すように、第1の配線130が分岐点132において二股に分かれ、一方が、第1の接続用端部111bにつながり、他方が、第3の接続用端部113bにつながっている。第1の配線130の反対側は、無線部回路121の第1の回路負荷121aにつながっている。第2の配線131は、第2の接続用端部112bと、無線部回路121の第2の回路負荷121bとを接続している。図5のbは、第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bとが一つになっている構成を示す。図5のbに示すように、アンテナ土台115上において第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bとが一つになっており、接続用端部114として、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113に共有されている。第1の配線130は、接続用端部114と、無線部回路121の第1の回路負荷121aとを接続している。第2の配線131は、接続用端部112bと、無線部回路121の第2の回路負荷121bとを接続している。図6は、無線部回路121の構成の一例を示す図である。図6に示すように、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメントにつながっている第1の配線130からの信号は、スイッチ140によって、第1のアンテナエレメント111または第3のアンテナエレメントの使用時には、スイッチ142に接続され、不使用時には、第1の未使用時端子146に接続される。第2のアンテナエレメント112につながっている第2の配線131からの信号は、スイッチ141によって、第2のアンテナエレメント112の使用時には、スイッチ142に接続され、不使用時には、第2の未使用時端子147に接続される。第1の未使用時端子146および第2の未使用時端子147は、図6で示すようなスイッチング素子固有のインピーダンスを有していてもよいし、先に調整用の定数を装荷して設計者が任意のインピーダンスに調整出来るようにしていてもよい。スイッチ142は、使用されるアンテナエレメントに応じて、第1の周波数帯の信号を処理する第1のRF回路143、第2の周波数帯の信号を処理する第2のRF回路144、第3の周波数帯の信号を処理する第3のRF回路145に接続する。このような構成によって、無線部回路121は、第1の回路負荷121aおよび第2の回路負荷121bを有している。以上のように、無線部回路121からアンテナ210に給電する経路の一部を統合することにより、省スペース化、低コスト化を実現することができる。なぜなら、給電経路が多いと、その分だけ整合回路とアンテナエレメントの接続用端部と回路基板120上の配線を繋ぐ接続用端子が多く必要になるため、部品点数が増加し、回路基板120上の導電性部材を実装し得る面積を圧迫するからである。ここで、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113の給電経路を統合するのは、この組み合わせが最も好ましいからである。なぜなら、第1のアンテナエレメント111の動作する第1の周波数帯と、第3のアンテナエレメント113の動作する第3の周波数帯との差は、何れかと第2のアンテナエレメント112の動作する第2の周波数帯との差よりも大きい。さらに、本実施形態では、第2の周波数帯は、第1の周波数帯の約2倍波となるので、第1のアンテナエレメント111および第2のアンテナエレメント112が反共振し、また、第2の周波数帯は、第3の周波数帯の低域側1.7GHz付近と近接しているため相互干渉が大きく、良好なアンテナ特性が得られない。これに対し、第3の周波数帯は、第1の周波数帯の約3倍波となり、且つ両周波数帯は近接することが無いため相互干渉が小さく、良好なアンテナ特性を得ることができる。したがって、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113の給電経路を好適に統合することができる。さらに、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113の給電経路を統合することにより、以下のように、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113が、第2のアンテナエレメント112に及ぼす影響を最小化することができる。図7に示すように、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113を整合するために、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113と、第1の回路負荷121aとの間に第1の整合部133が装荷されており、第2のアンテナエレメント112を整合するために、第2のアンテナエレメント112と第2の回路負荷121bとの間に第2の整合部134が装荷されているとき、第1の整合部133としては、第1の配線130に対して並列に装荷され、グランドに接続された並列共振回路を用いることが好ましい。図8に示すように、並列共振回路の透過特性は、共振周波数f0より低い周波数で誘導性、高い周波数で容量性として動作する。ここで、共振周波数f0を第3の周波数帯に含まれるように調整すれば、第1の整合部133は、第1の周波数帯に対してはほぼ誘導性素子並列L整合として動作するため、λ/4モノポールアンテナとして動作する第1のアンテナエレメント111の長さを、λ/4よりもやや短くすることが可能となり、アンテナ210の小型化を可能とする。また、第3のアンテナエレメント113の共振と並列共振回路の共振とによって、第3のアンテナエレメント113を広帯域化することができる。この点もまた、アンテナ210の小型化に資する。ここで、図7における第1の整合部133を含む第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113への入力端をポート1とし、第2の整合部134を含む第2のアンテナエレメント112への入力端をポート2としたときの、ポート1から第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113側を見込んだアンテナ入力インピーダンスの動き方について説明する。並列共振回路のf0より低い周波数ではこの回路は誘導性素子として動作し、スミスチャート上ではインピーダンスが反時計回りに回転する。そして、周波数がf0に近くなるにしたがって、反時計回りの回転量が減り、f0では回転しない。一方、f0より高い周波数ではこの回路は容量性素子として動作し、スミスチャート上ではインピーダンスが時計回りに回転し、周波数が高くなるにしたがって時計回りの回転量が増加する。そのため、ポート1におけるアンテナ入力インピーダンスの周波数特性は、典型的には、図9のスミスチャートに示されるようなものとなる。図9に示すように、第2の周波数帯において、ポート1から見たインピーダンスがほぼ開放に近くなっている。ここで、アンテナ間の相互結合量は、ポート1からポート2への透過振幅|S21|と表す。ポート2からポート1への透過振幅|S12|と等価で表されるが、第2の周波数帯におけるポート1から見たインピーダンスが開放であれば、|S21|が小さくなる。すなわち、アンテナ間相互結合が緩和され、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113が、第2のアンテナエレメントに及ぼす影響を最小化することができる。本実施形態に係るアンテナ210では、さらに、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113ならびに第1の配線130の少なくとも何れかが、第1のアンテナエレメント111と第3のアンテナエレメント113の入力側から見込んだ、第2の周波数帯における入力インピーダンスを増加させるための周波数制御部周波数制御手段を備えていてもよい。各アンテナエレメントの長さおよびアンテナ整合の定数は、アンテナアセンブリ近傍の導電性部材金属部品、グランド等あるいは、折り畳み型やスライド型の携帯無線端末などで、開き/閉じ等の複数の形状を取り得る変形筐体による地導体形状の変化等の影響を受けるため、必ずしも理想的な長さになるわけではない。また、これらの影響は、周波数特性を有する場合があり、図9に示すスミスチャートにおいて、インピーダンスが均等に回転しないため、再調整が必要になる。周波数制御部としては、インダクタ、コンデンサ等の回路素子、または誘導性または容量性のインピーダンスを有するスタブパターン等を用いることができる。図10に、周波数制御部150~156を備えたアンテナ210のバリエーションを示す。例えば、アンテナ210が、図5のaに示すような、第1の配線130が一方が第1の接続用端部111bにつながっており、他方が第3の接続用端部113bにつながっている分岐点132を有している構成である場合には、例えば、図10のaに示すように、第1の配線130上の、分岐点132と、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113のそれぞれとの間に周波数制御部150および151を装荷してもよいし、いずれか片方のみを装荷してもよい。また、アンテナ210が、図5のbに示すような、第1の接続用端部111bと第3の接続用端部113bとが一つになっている構成である場合には、例えば、図10のbに示すように、第1の配線130上の、接続用端部114と、第1の整合部133との間に、周波数制御部150を装荷してもよい。また、周波数制御部を設ける場所は第1の配線130上に限定されず、例えば、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113上に設けてもよい。例えば、アンテナ210が、図5のaに示すような構成である場合には、例えば、図10のcに示すように、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113の途中に、周波数制御部153および周波数制御部154をそれぞれ設けてもよいし、いずれか片方のみを設けてもよい。また、アンテナ210が、図5のbに示すような構成である場合にも、例えば、図10のdに示すように、第1のアンテナエレメント111および第3のアンテナエレメント113の途中に、周波数制御部155および周波数制御部156をそれぞれ設けてもよいし、いずれか片方のみを設けてもよい。以上、本発明を実施形態に基づいて具体的に説明したが、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲において種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。まとめすなわち、本発明に係るアンテナは、第1の周波数帯で動作する第1のアンテナエレメントと、第1の周波数帯よりも高い第2の周波数帯で動作し、第1のアンテナエレメントより短い第2のアンテナエレメントと、第2の周波数帯よりも高い第3の周波数帯で動作し、第2のアンテナエレメントより短い第3のアンテナエレメントと、を備えたアンテナであって、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、無線部回路につながる側の端部である第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の接続用端部とは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部と、第1、第2および第3の先端部を含む第1、第2および第3の先端領域とを備えており、第2のアンテナエレメントが第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとの間に配置されているか、または、第1のアンテナエレメントが第2のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとの間に配置されており、第1、第2および第3の接続用端部は何れも、第1の先端部よりも第3の先端部に近い位置に配置されていることを特徴としている。上記の構成によれば、本発明に係るアンテナは、3つのアンテナエレメントのうちで最も長い第1のアンテナエレメント、第2のアンテナエレメント、および、3つのアンテナエレメントのうちで最も短い第3のアンテナエレメントを備えている。このようなアンテナエレメントを配置するとき、全てのアンテナエレメントが対応する各周波数帯の放射効率に差が無いようにするためには、アンテナ特性に最も大きく影響する第1、第2および第3の先端領域を、他のアンテナエレメントに挟まれていないか、または、覆われていないように配置して、放射する電磁波を遮蔽されにくくすることが好ましい。上記の構成によれば、最も短い第3のアンテナエレメントが、他の2本のアンテナエレメントの間に配置されることがない。例えば、最も短い第3のアンテナエレメントが、他の2本のアンテナエレメントのうち何れか一方と隣接して配置され、当該2本のアンテナエレメントのうち他方のアンテナエレメントは、上記一方のアンテナエレメントを挿んで第3のアンテナエレメントとは反対側に配置されている。これにより、それぞれのアンテナエレメントから放射される電磁波は他のアンテナエレメントに阻害されることがなくなる。つまり、第3のアンテナエレメントが他の2つのアンテナエレメントに挟まれ、または、覆われて、第3のアンテナエレメントが面する開放空間の減少によるアンテナ特性が劣化することを、好適に抑制することが可能となる。さらに、第1、第2および第3の接続用端部が互いに離れないように配置するためには、接続用端部が配置されるエリアから各アンテナエレメントの先端部までの距離は、当該エリアから第1の先端部までの距離を最も長く、第3の先端部までの距離を最も短くしなければならない。なぜなら、各アンテナエレメントのうち、第1のアンテナエレメントが最も長く、第3のアンテナエレメントが最も短いからである。ここで、上記の構成によれば、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントとの間に、第2のアンテナエレメントが配置されている。それゆえ、第1、第2および第3の先端領域は、この順に並んでいる。そして、第1、第2および第3の接続用端部は、第1の先端部よりも第3の先端部に近い位置に配置されている。したがって、第1、第2および第3の接続用端部が配置されているエリアから、各アンテナエレメントの先端部までの距離は、上述の条件を満たす。よって、上記の構成によれば、各アンテナエレメントの無線部回路への接続部が互いに離れていないアンテナを実現することができる。なお、特に好ましくは、第1、第2および第3の接続用端部は何れも、直径10mm程度の円の範囲内に配置され得る。このように、上記の構成によれば、Aどのアンテナエレメントのアンテナ特性も犠牲にせずに、B各アンテナエレメントの無線部回路への接続部が互いに離れていないアンテナを実現することができる。したがって、各アンテナエレメントを同一のシステムのために用いる場合であっても、各アンテナエレメントが対応する周波数帯における放射効率の差が抑制されたアンテナを提供することができる。なお、上記アンテナでは、特に、或る平面に投影したときに、第2のアンテナエレメントの影が、第1のアンテナエレメントの影と第3のアンテナエレメントの影とに挿まれていることが好ましい。また、上記アンテナでは、第1、第2および第3の先端領域は何れも、上記アンテナが配置されるアンテナ配置領域の或る端部に配置されていることがより好ましい。第1、第2および第3の先端領域がアンテナ配置領域の或る端部に配置されており、アンテナ配置領域における或る端部は、当該アンテナを内蔵する携帯無線端末に搭載される導電性部材から最も遠い側の端部とすることで、第1、第2および第3の先端領域はそれぞれ電磁波の放出を阻害する導電性部材から離れた開放空間に面することが出来る。したがって、上記の構成によれば、第1、第2および第3のアンテナエレメントから放射される電磁波が他のアンテナエレメントまたは当該アンテナを内蔵する無線端末に搭載される導電性部材などの影響を受けることが無いので、全てのアンテナエレメントが同等の放射効率を有するアンテナを容易に実現することが出来る。また、上記アンテナでは、第1、第2および第3のアンテナエレメントが同一のアンテナ土台上に形成されていることが好ましい。上記の構成によれば、各アンテナエレメントが、同一のアンテナ土台上に設けられているためアンテナエレメントが他のアンテナエレメントに覆い被さるような配置になることはない。つまり、何れかのアンテナエレメントから放出される電磁波が他のアンテナエレメントに阻害されて特性が劣化することを首尾よく避けることができる。また、3つのアンテナエレメントを1つの部品として扱うことができるため、無線端末に組み込まれる部品点数の削減および無線端末の組み立ての効率化に寄与することができる。上記アンテナは、上記無線部回路に接続するための第1の配線および第2の配線を備えており、第1の配線は、第1および第3のアンテナエレメントにつながっており、第2の配線は、第2のアンテナエレメントにつながっていることが好ましい。上記アンテナは、第1の配線が、一方が第1の接続用端部につながっており、他方が第3の接続用端部につながっている分岐点を有しているものでも良いし、第1の接続用端部と第3の接続用端部とが一つになっているものでも良い。上記の構成によれば、無線部回路から第1のアンテナエレメントまでの給電系統と、無線部回路から第3のアンテナエレメントまでの給電系統とを統合することができる。給電系統が多いと、それぞれにアンテナ整合回路、および回路基板上の配線とアンテナエレメントを繋ぐバネ等の接続用端子が必要になり、アンテナ用部品の占有面積が増大するため、他の導電性部材を実装する回路基板上の有効面積が減少するが、上記の構成によれば、アンテナ用部品以外の導電性部材を実装する回路基板上の有効面積の減少を抑制することができる。上記アンテナでは、第1の配線に、第1および第3のアンテナエレメントの整合のため、第1の配線に対して並列に、並列共振回路が装荷されていることが好ましい。また、上記並列共振回路の共振周波数は、第3の周波数帯に存在することが好ましい。上記の構成によれば、上記並列共振回路は、共振周波数よりも低い周波数では、誘導性のインピーダンスを有し、共振周波数よりも高い周波数では、容量性のインピーダンスを有するため、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントの入力側から見込んだアンテナ入力インピーダンスは、典型的には、図9のような周波数特性となる。そのため、第2の周波数帯における上記アンテナ入力インピーダンスのみを開放に近くすることができ、第2のアンテナエレメントと、第1および第3のアンテナエレメントとの相互結合を緩和することができる。特に、上記並列共振回路の共振周波数が第3の周波数帯に存在する場合は、並列共振回路の第1の周波数帯における合成インピーダンスは誘導性となり、並列L整合として作用するため第1のアンテナエレメントの長さを短くすることができる。すなわち、最も長いアンテナエレメントを短くすることができ、アンテナの小型化の観点から好ましい。また、第3のアンテナエレメントについても、上記並列共振回路の共振周波数が第3の周波数帯に存在することにより、第3のアンテナエレメントを広帯域化することができ、このこともまたアンテナの小型化に資する。上記アンテナは、第1および第3のアンテナエレメントならびに第1の配線の少なくとも何れかが、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントの入力側から見込んだ、第2の周波数帯におけるアンテナ入力インピーダンスを増加させるための周波数制御手段を備えているものであり得る。上記の構成によれば、周波数制御手段によって、第1のアンテナエレメントと第3のアンテナエレメントの入力側から見込んだ、第2の周波数帯におけるアンテナ入力インピーダンスを増加させることができるので、第2の周波数帯における上記アンテナ入力インピーダンスをより開放に近づけることができ、第2のアンテナエレメントと、第1および第3のアンテナエレメントとの相互結合をさらに首尾よく緩和することができる。また、本発明に係る携帯無線端末は、本発明に係るアンテナと、上記無線部回路とを備え、第1、第2および第3のアンテナエレメントは何れも、上記無線部回路に接続されているものであり得る。上記の構成によれば、本発明に係るアンテナを備え、当該アンテナの各アンテナエレメントが同一の無線部回路に接続されているので、本発明に係るアンテナの利点を生かした携帯無線端末を提供することができる。上記携帯無線端末は、上記アンテナを内蔵する筐体を備え、第1、第2および第3の先端領域は、該筐体内において最も外周側に配置されていることが好ましい。上記の構成によれば、第1、第2および第3の先端領域が、筐体内において最も外周側、すなわち、最も端に近い位置に配置されることになり、各アンテナエレメントの特性を良好なものとすることができる。また、本発明に係るアンテナは、無線部回路が設けられた導電性部材に接続されているアンテナであって、第1の周波数帯で動作する第1のアンテナエレメントと、第1の周波数帯よりも高い第2の周波数帯で動作し、第1のアンテナエレメントより短い第2のアンテナエレメントと、第2の周波数帯よりも高い第3の周波数帯で動作し、第2のアンテナエレメントより短い第3のアンテナエレメントと、を備え、第1、第2および第3のアンテナエレメントはそれぞれ、該無線部回路につながる側の端部である第1、第2および第3の接続用端部と、第1、第2および第3の接続用端部とは反対側の端部である第1、第2および第3の先端部と、第1、第2および第3の先端部を含む第1、第2および第3の先端領域を備えており、第1、第2および第3の先端領域は、該アンテナが配置されるアンテナ配置領域の或る端部に配置されており、該アンテナにおいて第1、第2および第3の先端領域が該導電性部材から最も遠くなるように配置されており、第1、第2および第3の先端領域は、該導電性部材が配置された側と反対側から見たときに、他の該アンテナエレメントによって覆われておらず、該導電性部材に近い方から、第1のアンテナエレメント、第2のアンテナエレメント、第3のアンテナエレメントの順に配置されており、第1、第2および第3の接続用端部は何れも、第1の先端部よりも第3の先端部に近い位置に配置されているものであってもよい。なお、特に好ましくは、第1、第2および第3の接続用端部は何れも、直径10mm程度の円の範囲内に配置され得る。このような構成であっても、上述したアンテナと同等の効果を奏することができる。なお、本発明に係るアンテナは、全てのアンテナエレメントを複数のシステムを利用するために用いる場合にも、好適に適用することができるだろう。