ロータ軸と、該ロータ軸により貫通支持されたハブと、該ハブより径方向に向け突出形成された環状張出部と、該環状張出部に対し周状かつ前記ロータ軸に沿う方向に取り付けられた前記ハブの材料よりも比重の軽い材料からなる回転翼と、該回転翼の内側の前記環状張出部より前記ロータ軸に沿って垂下された重量調整部材とを備えたことを特徴とする回転体。前記重量調整部材が、前記環状張出部より前記ロータ軸に沿って垂下された延長部材と、該延長部材の先端又は周囲に形成された重り部とを有することを特徴とする請求項1記載の回転体。前記延長部材が前記ハブに対して別部材で構成され、及び/又は、前記重り部が前記延長部材に対して別部材で構成されたことを特徴とする請求項1又は請求項2記載の回転体。前記重り部が前記ハブの材料よりも比重の重い材料からなることを特徴とする請求項1、2又は3記載の回転体。前記延長部材が前記ハブの材料よりも比重の軽い材料からなることを特徴とする請求項1、2、3又は4記載の回転体。前記ハブの径方向の厚みよりも前記延長部材の径方向の厚みの方が薄く形成されたことを特徴とする請求項1、2、3、4又は5記載の回転体。請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載の回転体が搭載された真空ポンプ。ところで、回転翼94に繊維強化プラスチックを用いると、アルミ合金より一体成型された回転体103に比べ次の変化が起こる。1回転翼94の軽量化により回転体の質量分布が変化するので重心位置がタービン側に移動する。回転体103を支持する軸受のうち、タービン側を支持している軸受である上側径方向電磁石104により大きな荷量がかかる。回転翼94に比べてタービン部の質量が著しく大きい場合、回転体103の重心位置が上側径方向電磁石104よりも外側になる。即ち、軸受に対して重心位置がオーバハングになる。この状態では、タービン側を指示している上側径方向電磁石104に更に大きな荷重がかかり、より大きな容量の上側径方向電磁石104が必要となるためコストが増大する。2慣性モーメントが変化する。ロータ軸113周りの慣性モーメント=Izは、直径の大きいタービン部の方が回転翼94よりも大きく支配的であるため、回転翼94を繊維強化プラスチック化しても変化が小さい。一方、重心より離れた位置に存在する回転翼94の質量が減少すると、重心よりロータ軸直角周りのモーメント=Irは大幅に減少する。よって、ロータ軸113周りの慣性モーメント=Izと重心よりロータ軸直角周りの慣性モーメント=Irとの比率である慣性モーメント比Iz/Irの値が大きくなる。Iz/Irの値が大きくなると、回転体の歳差運動による固有振動数=ωcが高い周波数に変化する回転機械の力学山本敏男著株式会社コロナ社初版のP.23、図2.13固有振動線図を参照。この現象により回転周波数と歳差運動=ωcによる固有振動数との共振点上昇という問題が発生する。共振点を通過する際には、回転体103のアンバランスに起因する振れまわりが大きくなるので、振れまわりを抑えるために軸受の容量を増加させたり、磁気軸受においては電磁石に大きな電流を流して回転体103の振れまわりを抑制している。所定のアンバランスモーメントIdにより発生するアンバランス外力Fdは、回転数の二乗に比例して大きくなるため、共振点が上昇すると、大きな容量の軸受が必要になり、コスト及び軸受のサイズが増大する。本発明はこのような従来の課題に鑑みてなされたもので、回転翼を軽量化することに伴い生ずる重心位置変動及び慣性モーメント比の変動を調整することの可能な回転体及び該回転体を搭載した真空ポンプを提供することを目的とする。このため本発明請求項1は、ロータ軸と、該ロータ軸により貫通支持されたハブと、該ハブより径方向に向け突出形成された環状張出部と、該環状張出部に対し周状かつ前記ロータ軸に沿う方向に取り付けられた前記ハブの材料よりも比重の軽い材料からなる回転翼と、該回転翼の内側の前記環状張出部より前記ロータ軸に沿って垂下された重量調整部材とを備えて構成した。従来の回転翼に比べて比重の軽い材料からなる回転翼を取り付けた場合には回転体の質量分布が変化するので重心位置が移動する。また、慣性モーメント分布も変化する。しかしながら、重量調整部材を備えることで重心位置の移動や慣性モーメント分布の変化を極力抑えることができる。以上により、軸受にかかる荷重が軽減するため、製造コストを低減できる。また、重量調整部材の設計を変更することにより回転体パラメータを変更できるので、回転体のバリエーションに対して軸受の種類を増やす必要がなく、製造コストを低減できる。また、本発明請求項2は、前記重量調整部材が、前記環状張出部より前記ロータ軸に沿って垂下された延長部材と、該延長部材の先端又は周囲に形成された重り部とを有することを特徴とする。慣性モーメント=Izは、ハブの部分の方が支配的である。従って、重り部を配設したとしても余り変わらない。これに対して延長部材を垂下させたことで、重心よりロータ軸直角周りのモーメント=Irの値を大きくできる。従って、慣性モーメント比Iz/Irの値を小さくできる。このことにより、回転体の歳差運動による固有振動数を定格回転数以下にでき振れまわりも抑えることができる。更に、本発明請求項3は、前記延長部材が前記ハブに対して別部材で構成され、及び/又は、前記重り部が前記延長部材に対して別部材で構成されたことを特徴とする。更に、本発明請求項4は、前記重り部が前記ハブの材料よりも比重の重い材料からなることを特徴とする。このことにより、ポンプ室内のように限られた容積の空間内であっても慣性モーメント比Iz/Irの値を効率良く小さくできる。更に、本発明請求項5は、前記延長部材が前記ハブの材料よりも比重の軽い材料からなることを特徴とする。このことにより、ポンプ室内のように限られた容積の空間内であっても慣性モーメント比Iz/Irの値をより一層効率良く小さくできる。更に、本発明請求項6は、前記ハブの径方向の厚みよりも前記延長部材の径方向の厚みの方が薄く形成されたことを特徴とする。このことにより、ポンプ室内のように限られた容積の空間内であっても慣性モーメント比Iz/Irの値をより一層効率良く小さくできる。更に、本発明請求項7は、請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載の回転体が真空ポンプに搭載されたことを特徴とする。軸受に対して回転体重心位置がオーバハングになることを抑制して、軸受容量が小さくとも支持できるようになり、コスト低減が図れる。また、真空ポンプに磁気軸受を採用している場合には、ランニングにかかる電力を低減できる。以上説明したように本発明によれば、回転翼の内側の環状張出部よりロータ軸に沿って垂下された重量調整部材を備えて構成したので、重心位置の移動や慣性モーメント分布の変化を極力抑えることができる。従って、軸受にかかる荷重が軽減するため、製造コストを低減できる。また、重量調整部材の設計を変更することにより回転体パラメータを変更できるので、回転体のバリエーションに対して軸受の種類を増やす必要がなく、製造コストを低減できる。以下、本発明の実施形態について説明する。本発明の第1実施形態の構成図を図1に示す。図1には、回転体103の環状張出部98及び繊維強化プラスチック等の軽量部材からなる回転翼94回りの部分構成図を示す。図1において、回転体103のハブ99の下端で、かつ環状張出部98の内周端には下方に向けて重量調整部材に相当する円筒状の延長部材201が突出されている。この延長部材201の内側面上部はステータコラム122の膨出境界点97付近の形状に沿うように窪んで形成されている。なお、図8と同一要素のものについては同一符号を付して説明は省略する。次に、本発明の第1実施形態の動作を説明する。繊維強化プラスチック等の軽量部材からなる回転翼94を配設したことで、前述したように回転体103の質量分布が変化するので重心位置がタービン側に移動したり慣性モーメント分布が変化する。かかる弊害を防止するため、回転体103の重心位置と慣性モーメント比とを調整するための重量調整部材を配設する。即ち、この重量調整部材としての延長部材201をハブ99の下端で、かつ環状張出部98の内周端に対し環状に下方に向けて突出させる。このことにより、繊維強化プラスチック等からなる回転翼94を採用した場合に回転翼94の軽量化に伴い重心位置がタービン側に移動していたのを上側径方向電磁石104より下方側に戻すことができる。従って、繊維強化プラスチック等からなる回転翼94を採用した場合であっても回転体の質量分布を従来と同様に維持でき、上側径方向電磁石104に対しても大きな荷重がかかり難くできる。また、ロータ軸113周りの慣性モーメント=Izは、直径の大きいタービン部の方が回転翼94よりも大きく支配的であるため、重量調整部材としての延長部材201を環状張出部98の内周端に突出させても余り変わらない。これに対して重量調整部材としての延長部材201を突出させたことで、重心よりロータ軸直角周りのモーメント=Irの値を大きくできる。従って、慣性モーメント比Iz/Irの値を小さくできる。このことにより、回転体103の歳差運動による固有振動数を定格回転数以下にでき振れまわりも抑えることができる。なお、延長部材201の材質はハブ99や回転翼102と同様にアルミ合金で形成されてもよいが、より比重の重いステンレス合金等とされてもよい。また、この重量調整部材に相当する延長部材201は図2に示すように径方向外側に向けても延長されるようにしてもよい。この場合には延長部材201の径方向の厚みはより大きくなり、重量調整部材としての機能は増す。次に、本発明の第2実施形態について説明する。本発明の第2実施形態の全体構成図を図3に示す。図3において、回転体103のハブ99の下端で、かつ環状張出部98の内周端には下方に向けて延長部材203が環状に突出されている。そして、この延長部材203の下端には、この延長部材203の厚みよりも径方向外側に向けて大きい厚みを有する環状の重り部205が形成されている。延長部材203及び重り部205は重量調整部材に相当する。かかる構成において、延長部材203及び重り部205はステータコラム122の形状に沿って回転体103の内側に突出されている。そして、重り部205は延長部材203の長さを経た分図示しない回転体103の重心位置から一層離隔して配設されている。このため、重心よりロータ軸直角周りのモーメント=Irの値を第1実施形態に比べ一層大きくできる。従って、慣性モーメント比Iz/Irの値を第1実施形態よりも一層小さくできる。このことにより、回転体103の歳差運動による固有振動数を定格回転数以下にでき振れまわりもより一層効率良く抑えることができる。なお、延長部材203及び重り部205の材質はハブ99や回転翼102と同様にアルミ合金で一体形成されてもよいが、図4に示すように、この延長部材203及び重り部205部分を別部材としてより比重の重いステンレス合金等とされてもよい。ここに、別部材としての延長部材203及び重り部205は重量調整部材に相当する。この場合には、延長部材203をハブ99の底部に対して接着、圧入、又は焼きバメ等により接合する。また、延長部材203及び重り部205の構成は、図5に示すように、延長部材207の外周に環状の重り部209を別部材として接合されるようにしてもよい。ここに、延長部材207及び環状の重り部209は重量調整部材に相当する。重り部209の材質はハブ99や回転翼102と同様にアルミ合金で一体形成されてもよいが、重り部209部分をより比重の重いステンレス合金等とされてもよい。更に、延長部材203及び重り部205の構成は、図6に示すように、延長部材211と重り部213とを共に別部材として延長部材211をハブ99の底部に対して接合すると共に、重り部213を延長部材211の外周に接合されるようにしてもよい。この場合、延長部材211をアルミ合金よりも比重が軽い繊維強化プラスチック等で構成し、かつ、重り部213をより比重の重いステンレス合金等とされてもよい。ここに、延長部材211及び環状の重り部213は重量調整部材に相当する。以上により、軸受にかかる荷重が軽減するため、製造コストを低減できる。磁気軸受を採用している場合には、ランニングにかかる電力を低減できる。また、重量調整部材の設計を変更することにより回転体パラメータを変更できるので、回転体のバリエーションに対して軸受の種類を増やす必要がなく、製造コストを低減できる。