複数の無線通信装置を有する無線通信システムであって、前記無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2無線通信手段とを有し、当該無線通信システムは、前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われる場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する転送制御手段を有することを特徴とする無線通信システム。前記無線通信装置は、前記第1の無線通信方式による無線通信と、前記第2の無線通信方式による無線通信との間の干渉が生じているかどうかを検出し、該干渉が許容されるかどうか判定する干渉検出手段と、前記干渉検出手段により干渉が許容できないと判定された場合に、干渉が生じていることを示す干渉検出通知信号を送信する干渉通知手段と、他の無線通信装置により送信されたデータを受信する受信手段とを有し、当該無線通信システムは、前記干渉通知手段により送信された干渉検出通知信号を受信する干渉検出通知信号受信手段を有し、前記転送制御手段は、前記干渉検出通知信号に基づいて、前記無線通信装置を送信先とするデータの送信先を前記他の無線通信装置に変更して転送し、前記他の無線通信装置は、前記転送制御手段により転送されたデータの送信先を前記無線通信装置に変更して送信することを特徴とする請求項1記載の無線通信システム。前記干渉検出手段は、前記1無線通信方式により無線送信されるデータの誤り率が閾値より高いかどうかにより干渉が許容されるかどうか判定することを特徴とする請求項2に記載の無線通信システム。前記無線通信装置は、当該無線通信装置の動作状態を表す情報を設定する動作状態設定手段と、該動作状態設定手段により設定された動作状態を表す情報を送信する動作状態情報通知手段とを有し、当該無線通信システムは、前記動作状態情報通知手段により送信された動作状態を表す情報を受信する動作状態情報受信手段と、該動作状態情報受信手段により受信されるべき動作状態を表す情報に基づいて、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを経由させるべき他の無線通信装置を選択する選択手段とを有し、前記転送制御手段は、前記選択手段により選択された他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御することを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載の無線通信システム。前記動作状態設定手段により設定されるべき当該無線通信装置の動作状態を表す情報には、電力消費の度合いを示す情報が含まれることを特徴とする請求項を設定する請求項4に記載の無線通信システム。所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2無線通信手段とを有する無線通信装置との間の通信を中継するアクセスポイントであって、前記無線通信装置が前記第1の無線通信方式により無線通信を行い、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信を行う場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する転送制御手段を有することを特徴とするアクセスポイント。前記無線通信装置は、前記第1の無線通信方式による無線通信と、前記第2の無線通信方式による無線通信との間の干渉が生じているかどうかを検出し、該干渉が許容されるかどうか判定し、該干渉が許容できないと判定された場合に、干渉が生じていることを示す干渉検出通知信号を送信し、当該アクセスポイントは、前記無線通信装置により送信された干渉検出通知信号を受信する受信手段を有し、前記転送制御手段は、前記干渉検出通知信号に基づいて、前記無線通信装置を送信先とするデータの送信先を前記他の無線通信装置に変更して転送することを特徴とする請求項6記載のアクセスポイント。前記無線通信装置から通知された該無線通信装置の動作状態を表す情報を受信する動作状態情報受信手段と、該動作状態情報受信手段により受信されるべき動作状態を表す情報に基づいて、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを経由させるべき他の無線通信装置を選択する選択手段とを有し、前記転送制御手段は、前記選択手段により選択された他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御することを特徴とする請求項6又は7に記載のアクセスポイント。前記動作状態を表す情報には、電力消費の度合いを示す情報が含まれることを特徴とする請求項8に記載のアクセスポイント。所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2無線通信手段とを有する無線通信装置を複数有する無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われることを検出するステップと、該検出するステップにより前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われることが検出された場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する転送制御ステップとを有することを特徴とする無線通信方法。前記第1の無線通信方式による無線通信と、前記第2の無線通信方式による無線通信との間の干渉が生じているかどうかを検出し、該干渉が許容されるかどうか判定する干渉検出ステップと、前記干渉検出ステップにより干渉が許容できないと判定された場合に、干渉が生じていることを示す干渉検出通知信号を送信する干渉通知ステップとを有し、前記転送制御ステップは、前記干渉検出通知信号に基づいて、前記無線通信装置を送信先とするデータの送信先を前記他の無線通信装置に変更して転送し、前記他の無線通信装置が、前記転送制御ステップにより転送されたデータの送信先を前記無線通信装置に変更して送信するステップと、前記無線通信装置が、前記他の無線通信装置により送信されたデータを受信する受信ステップとを有する請求項10記載の無線通信方法。前記干渉検出ステップは、前記1無線通信方式により無線送信されるデータの誤り率が閾値より高いかどうかにより干渉が許容されるかどうか判定することを特徴とする請求項11記載の無線通信方法。前記無線通信装置から、該無線通信装置により設定された動作状態を表す情報を受信する動作状態情報受信ステップと、該動作状態情報受信ステップにより受信されるべき動作状態を表す情報に基づいて、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを経由させるべき他の無線通信装置を選択する選択ステップとを有し、前記転送制御ステップは、前記選択ステップにより選択された他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御することを特徴とする請求項10ないし12のいずれか1項に記載の無線通信方法。前記無線通信装置の動作状態を表す情報には、電力消費の度合いを示す情報が含まれることを特徴とする請求項を設定する請求項13に記載の無線通信方法。時分割多重によりデータを転送することにより、電波干渉を防止することができる。しかし、時分割多重によるデータ転送は、データの転送効率が低下する。従って、例えば、VoIPの様な音声パケットの転送においては、データ遅延は許容できないため、時分割多重によるデータ転送ができない。VoIPにおいて、データ遅延が発生すると、音切れが発生してしまうためである。本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、複数の異なる無線通信方式を実装し、該複数の異なる無線通信方式により無線通信を行う際に、該複数の異なる無線通信方式のうち第1の無線通信方式による無線通信方式による無線通信と、第2の無線通信方式による無線通信との間の電波干渉を回避できる無線通信システム及びアクセスポイント並びに無線通信方法を提供することにある。本無線通信システムは、複数の無線通信装置を有する無線通信システムであって、前記無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2無線通信手段とを有し、当該無線通信システムは、前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われる場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する転送制御手段を有する。本アクセスポイントは、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2無線通信手段とを有する無線通信装置との間の通信を中継するアクセスポイントであって、前記無線通信装置が前記第1の無線通信方式により無線通信を行い、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信を行う場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する転送制御手段を有する。本無線通信方法は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2無線通信手段とを有する無線通信装置を複数有する無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われることを検出するステップと、該検出するステップにより前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われることが検出された場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する転送制御ステップとを有する。無線通信システム及びアクセスポイント並びに無線通信方法によれば、複数の異なる無線通信方式を実装し、該複数の異なる無線通信方式により無線通信を行う際に、該複数の異なる無線通信方式のうち第1の無線通信方式による無線通信方式による無線通信と、第2の無線通信方式による無線通信との間の電波干渉を回避できる。次に、本発明を実施するための形態を、以下の実施例に基づき図面を参照しつつ説明する。なお、実施例を説明するための全図において、同一機能を有するものは同一符号を用い、繰り返しの説明は省略する。<第1の実施例>本実施例に従った無線通信システムは、複数の無線通信装置を有する。該無線通信装置は、異なる複数の無線通信方式により無線通信を行うことができる。異なる複数の無線通信方式には、近距離無線通信方式が含まれるのが好ましい。例えば、各無線通信方式に対応した無線通信モジュールが実装される。該無線通信方式には、IEEE80211x規格に基づく無線LAN、IEEE802151で規定される無線通信プロトコル、例えばブルートゥースが含まれる。また、ジグビーが含まれてもよい。本実施例では、一例として、無線LANと、ブルートゥースとが実装される場合について説明する。しかし、本無線通信装置100には、上述した無線通信方式以外にも、同一周波数帯の電波を使用する無線通信方式であれば、複数の無線通信方式が実装されてよい。ここで同一には、少なくとも一部の周波数帯が重複して使用される場合も含む。本無線通信システムでは、無線通信装置の有する異なる複数の無線通信方式のうち、第1の無線通信方式による無線通信と、第2の無線通信方式による無線通信とが行われている場合に、第2の無線通信方式により受信されるべきデータを該無線通信装置とは異なる他の無線通信装置を経由して受信する。他の無線通信装置を経由して受信することにより、無線通信装置同士の距離は離れているため、無線通信装置による第1の無線通信方式による無線通信と、他の無線通信装置による第2の無線通信方式による無線通信との間の電波干渉は許容できる。このため、電波干渉を回避できる。電波干渉は空間的に同一なエリア内で、同一の周波数帯域を利用する相異なる無線通信方式により無線通信を行うことにより発生する。現在の技術では、複数の機器同士の通信であっても、無線通信方式が同じであれば、通信を調停するシステムが存在するため電波干渉は発生しない。問題となるのは相異なる通信方式による通信によるもので、この場合、機器同士を空間的に離すことにより干渉を回避できる。<無線通信システム>図1は本実施例に従った無線通信装置が適用される無線通信システムの一例を示す。本無線通信システムは、無線通信装置100nnは、n>0の整数と、アクセスポイント200と、パソコン300と、ヘッドセット400とを有する。無線通信装置100nは、異なる複数の無線通信方式として、無線LANと、ブルートゥースとを有する。アクセスポイント200は、無線LANのクライアントを相互に接続する。アクセスポイント200は、無線通信装置100nを無線LANに接続する。パソコン300は、アクセスポイント200を介して、無線LANにより無線通信装置100nと無線接続される。パソコン300は、所謂ノートPCであってもよい。また、無線LAN機能を有する端末であれば、携帯情報端末、携帯電話などでもよい。ヘッドセット400は、ブルートゥースにより無線通信装置100nと無線接続される。ヘッドセット400により、無線通信装置100nに搭載されたアプリケーションの実行により再生されるべき音や音声を聞くことができる。また、ヘッドセット400のマイクから、無線通信装置100nに、音声を送信することができる。無線通信装置100nとブルートゥースにより接続される機器としては、ヘッドセットに限らず、ブルートゥースが搭載された機器であれば、他の機器であってもよい。例えば、無線通信装置100nには、画像形成装置、複合機に含まれてもよい。例えば、該画像形成装置、複合機は、同一オフィスに存在してもよい。複数の画像形成装置、複合機は、有線LAN500により互いに接続されてもよい。無線通信装置100n同士は、一定距離離して設置されているのが好ましい。例えば、無線通信装置100nに搭載されるべき無線通信方式のうち、近距離無線通信方式による通信距離より離れているのが好ましい。例えば、ブルートゥースによる通信距離より離れているのが好ましい。図1には、1台のパソコン300、1台のヘッドセット400が示されているが、その数は任意であり、複数であってもよい。次に、個々の機器について詳細に説明する。ヘッドセット400及び無線通信装置100nは、ブルートゥースモジュール402及び102をそれぞれ有する。ブルートゥースモジュール402及び102は電子機器間を無線にて接続するための規格であり、ISMバンド24GHz帯を用いる。パソコン300、無線通信装置100n、アクセスポイント200は、無線LANモジュール302、104、及び202をそれぞれ有する。無線LANモジュール302、104、及び202はIEEE80211b規格に基づいて無線通信を行う。無線LANモジュール302、104、及び202は、ブルートゥースと同様に24GHz帯のISMバンドを用いて無線通信を行う。<無線通信装置>無線通信装置100nは、有線LANモジュール110を有する。有線LANモジュール110は、例えばIEEE8023に代表されるイーサーネットにより、他の有線LANモジュールとの間で有線により通信を行う。無線通信装置100nは、干渉検出部108を有する。干渉検出部108は、ブルートゥースモジュール102と、無線LANモジュール104と、干渉通知部106と接続される。干渉検出部108は、ブルートゥース通信と無線LAN通信との間で干渉が生じているかどうかを検出する。例えば、干渉検出部108は、ブルートゥースにより無線通信を行う際のデータ誤り率及び/又は無線LAN通信により無線通信を行う際のデータ誤り率を検出することにより干渉を検出するようにしてもよい。例えば、データ誤り率が所定の閾値以上である場合には、干渉が生じていると判定する。該データ誤り率とは、通信パフォーマンスを評価する値であって、一般的にはビット誤り率、パケット誤り率である。また、ブルートゥース通信と無線LAN通信との間で干渉が生じているかどうかを判定するために、SN比などを用いてもよい。例えば、SN比が所定の閾値以下である場合に、干渉が生じていると判定するようにしてもよい。干渉検出部108は、ブルートゥース通信と無線LAN通信との間で干渉が生じていることを検出した場合に、干渉検出通知信号を干渉通知部106に入力する。他の無線通信方式との間で電波干渉が生じている場合は、データ誤り率が増大する。従って、使用中の無線帯域のデータ誤り率を調べることによって電波干渉を効率よく検出することが可能となる。無線通信装置100nは、干渉通知部106を有する。干渉通知部106は、無線LANモジュール104と、ブルートゥース無線LAN制御部以下、BTLAN制御部と呼ぶ112と接続される。干渉通知部106は、干渉検出部108により入力された干渉検出通知信号を、無線LANモジュール104と、BTLAN制御部112に入力する。該干渉検出通知信号は、無線LANモジュール104によりアクセスポイント200に無線送信される。無線通信装置100nは、BTLAN制御部112を有する。BTLAN制御部112は、ブルートゥースモジュール102、無線LANモジュール104、干渉通知部106と、有線LANモジュール110と接続される。BTLAN制御部112は、ブルートゥースモジュール102、及び無線LANモジュール104からそれぞれの無線通信状況を示す無線通信状況情報を取得し、該無線通信状況情報に基づいて、通信状況を認識する。例えば、ブルートゥースモジュール102が動作しているかどうか、無線LANモジュール104が動作しているかどうかを認識するようにしてもよい。BTLAN制御部112は、干渉通知部106により入力された干渉検出通知信号に基づいて、ブルートゥースと、無線LANとの間の電波干渉状況を認識する。また、BTLAN制御部112は、無線LANモジュール104において受信されたデータを必要に応じて、有線LANモジュール110に入力する。該データは有線LAN500を介して、他の無線通信装置に送信される。例えば、当該無線通信装置100nが代替の無線通信装置に指定された場合には、アクセスポイント200により他の無線通信装置を送信先宛先とするデータが無線LANにより無線送信される。該データは無線LANモジュール104からBTLAN制御部112に入力される。BTLAN制御部112は、該データに含まれる有線LAN用のMACアドレスを送信先に変更し、有線LANモジュール110から有線LAN500に送信する。<アクセスポイント>アクセスポイント200は、無線ハブとしての機能を有する。アクセスポイント200は、情報テーブル206を有する。情報テーブル206には、当該アクセスポイント200と無線LANにより接続される全無線通信装置100nの無線LAN用のMACアドレスと、有線LAN用のMACアドレスとが、ホストIDと対応させた状態で保管されている。ホストIDは、当該アクセスポイント200に無線LANを介して接続される無線通信装置100nを識別するための識別子である。該識別子は、無線通信装置100n毎に割り当てられる。図2は、情報テーブルの一例を示す。図2によれば、無線通信装置100n毎に、該無線通信装置100nのホストIDと、該ホストIDに対応付けられて、無線LAN用のMACアドレスと、有線LAN用のMACアドレスとが保管される。無線通信装置100n毎に保管されるホストID、無線MACアドレス、及び有線MACアドレスは予め設定、登録されてもよい。アクセスポイント200は、管理テーブル208を有する。管理テーブル208には、当該アクセスポイント200を介して、無線LANにより無線通信を行うパソコン300と無線通信装置100nとの間で送受信されるデータフレーム毎に、該データフレームを管理するための情報を格納する。例えば、管理テーブル208に格納される情報には、送信元の無線MACアドレスと、送信先の無線MACアドレス及び有線MACアドレスと、電波干渉の有り/無しの情報が含まれる。また、電波干渉が有りの場合は、管理テーブル208には、更に送信先とは別の代替の送信先として、該代替の送信先の無線MACアドレスと有線MACアドレスとが格納される。図3は、管理テーブルの一例を示す。図3には、当該アクセスポイント200を介して無線LANにより無線通信を行うパソコン300と無線通信装置100nとの間で送受信されるデータフレームに付されたフレームID毎に、電波干渉の有無と、送信元のパソコン300の無線MACアドレスと、送信先の無線通信装置100nの無線MACアドレス及び有線MACアドレスとが格納される。更に、電波干渉が有りの場合は、代替の送信先の無線通信装置100nの無線MACアドレス及び有線MACアドレスが格納される。本実施例では、無線通信装置100n及び/又はパソコン300を識別するための情報として、MACアドレスが設定される例が示されるが、該MACアドレスは一例であり、ハードウェアを物理的に識別できるものであれば、MACアドレス以外が設定されてもよい。アクセスポイント200は、データ転送制御部204を有する。データ転送制御部204は、無線LANモジュール202と、情報テーブル206と、管理テーブル208と接続される。データ転送制御部204は、パソコン300により送信されたデータを無線LANモジュール202から取得し、該データに指定されている送信元と、送信先とを取得し、管理テーブル208に反映する。例えば、パソコン300から無線通信装置100nに送信されるデータのフレーム毎に、フレームID、送信元のパソコン300の無線MACアドレス、送信先の無線通信装置100nの無線MACアドレスを取得し、管理テーブル208に反映する。また、データ転送制御部204は、情報テーブル206を参照し、送信先無線通信装置100nの有線MACアドレスを取得し、管理テーブル206に反映する。また、データ転送制御部204は、パソコン300から無線通信装置100nに送信されるべきデータのフレーム毎に、該フレームに含まれる送信先の無線通信装置100nの識別子ホストIDを取得するようにしてもよい。データ転送制御部204は、情報テーブル206を参照し、無線通信装置100nの識別子に対応する送信先無線通信装置100nの無線MACアドレスと、有線MACアドレスとを取得し、管理テーブル206に反映するようにしてもよい。また、データ転送制御部204は、無線通信装置100nにより送信された干渉検出通知信号を無線LANモジュール202から取得し、管理テーブル208に反映する。例えば、干渉検出通知信号により干渉が生じているとされたフレームを電波干渉有りに変更する。また、無線通信装置100nから干渉検出通知信号を受信した場合、データ転送制御部204は、該干渉検出通知信号を送信した無線通信装置を送信先とするデータを転送すべき代替の送信先を取得する。データ転送制御部204は、該代替の送信先に該干渉検出通知信号を送信した無線通信装置を送信先とするデータを転送する。例えば、無線通信装置1001から干渉検出通知信号を受信した場合、管理テーブル208には、無線通信装置1001を送信先とするデータを転送すべき代替の送信先が設定される。該代替の送信先は、有線LAN500により接続される無線通信装置の中から、予め指定されるようにしてもよい。また、無線通信装置100nから干渉検出通知信号を受信した場合に、無線LANにより無線通信を行っていない無線通信装置が指定されてもよい。例えば、アクセスポイント200は、当該アクセスポイント200にデータを送信していない無線通信装置100nを、無線通信を行っていないものとしてもよい。干渉検出通知信号を送信した無線通信装置100nを送信先とするデータは、アクセスポイント200から代替の無線通信装置に無線LANにより転送されるため、無線LANにより無線通信を行っている無線通信装置には、該無線通信が終了するまで、転送できないためである。無線LANにより転送されるため代替の無線通信装置は、無線LANにより無線通信を行っていないほうが好ましい。例えば、パソコン300と無線通信装置1001との間の無線LANによる無線通信と、無線通信装置1001とヘッドセット400との間のブルートゥースによる無線通信との間で干渉が生じている状況で、無線通信装置1001の代替の宛先が無線通信装置1002である場合には、以下に示される処理が行われる。パソコン300から無線通信装置1001を送信先とするデータが送信される。アクセスポイント200は、パソコン300からのデータの宛先を無線通信装置1002に変更する。さらに、該データに無線通信装置1001の有線MACアドレスを付加する。アクセスポイント200は、代替の宛先として変更した無線通信装置1002に、該データを転送する。<無線通信システムの動作>図4は、本無線通信システムの動作を示すフローチャートである。本フローチャートでは、パソコン300から無線通信装置1001宛にデータ通信を行う例を示す。本フローチャートでは、無線通信装置1001の代替の無線通信装置が無線通信装置1002に指定される例が示される。代替の無線通信装置が無線通信装置1002以外に指定される場合も同様である。パソコン300は、アクセスポイント200を介して、無線LANを利用して無線通信装置1001に対してデータ通信を開始するステップS402。例えば、パソコン300に搭載された無線LANモジュール302は、アクセスポイント200に、無線通信装置1001を送信先宛先とするデータを無線送信する。無線通信装置1001は、アクセスポイント200からパソコン300により送信されたデータフレームを受信する。無線通信装置1001は、該最初のデータフレームを受信すると、当該無線通信装置1001によりブルートゥースによる無線通信が行われているかどうかを判定する。例えば、パソコン300により無線送信されたデータフレームは、無線LANモジュール104により受信される。該データフレームが無線LANモジュール104に受信されると、BTLAN制御部112は、ブルートゥースモジュール102により入力されるべき無線通信状況情報に基づいて、当該無線通信装置1001によりブルートゥースによる無線通信が行われているかどうかを判定する。無線通信装置1001によりブルートゥースによる無線通信が行われていると判定された場合ステップS404:YES、当該無線通信装置1001は、ブルートゥースと無線LANの電波干渉状況を認識する。例えば、干渉検出部108は、ブルートゥースモジュール102と、無線LANモジュール104とにより入力されるべき電波干渉情報に基づいて、該電波干渉情報に含まれるBERが予め設定される閾値を超過するかどうかを判定するステップS406。該BERが予め設定される閾値を超過するかどうかを判定することにより、無線LANとブルートゥースとの間で電波干渉が発生しているかどうかを判別する。該電波干渉情報には、干渉検出部108により測定されたブルートゥースによる無線通信のBER及び/又は無線LANによる無線通信のBERが含まれる。また、SN比が含まれるようにしてもよい。例えば、干渉検出部108は、該BERが一定時間継続して基準となる閾値よりも高い場合に、電波干渉が生じていると判定してもよい。換言すれば、電波干渉が許容できないと判定する。該基準となる閾値とは、ブルートゥースによる無線通信のBERについては、ブルートゥースによる無線通信においてエラーによる再送が多くなることにより、音声系のデータが、ブルートゥースによる無線通信に必要な品質を保つことができない値としてもよい。また、無線LANによる無線通信のBERについては、無線LANによる無線通信においてエラーによる再送が多くなることにより、データが、無線LANによる無線通信に必要な品質を保つことができない値としてもよい。該基準となる閾値は予め設定される。ステップS404によるブルートゥースによる無線通信の監視と、ステップS406によるBERの測定とは定期的に実施される。無線通信装置1001は、無線LANによるデータ通信を継続している場合に、ブルートゥースによる無線通信が行われた場合には、ステップS404に戻り、制御フローに沿って実施する。例えば、ブルートゥースによる無線通信の監視、BERの測定を行う。ステップS406により電波干渉が生じていると判定された場合ステップS406:YES、無線通信装置1001は、電波干渉が生じていることを示す干渉検出通知信号をアクセスポイント200に無線送信するステップS408。例えば、干渉検出部108は、電波干渉が生じていると判定した場合、電波干渉が生じていることを示す干渉検出通知信号を干渉通知部106に入力する。干渉通知部106は、干渉検出部108により入力された干渉検出通知信号を無線LANモジュール104に入力する。無線LANモジュール104は、干渉通知部106により入力された干渉検出通知信号をアクセスポイント200に、無線送信する。無線LANモジュール104は、干渉通知部106により入力された干渉検出通知信号を、該干渉検出通知信号を伝達するための専用のデータフレームにより送信するようにしてもよい。該干渉検出通知信号は、無線LANを介してアクセスポイント200に送信される。アクセスポイント200は、無線通信装置1001から干渉検出通知信号を受信すると、データ通信を中断する。例えば、パソコン300により送信されたデータのうち、送信先が無線通信装置1001であるデータを無線通信装置1001に送信しない。アクセスポイント200は、管理テーブル208を参照し、干渉検出通知信号により干渉が生じているとされたフレームの干渉情報を電波干渉有りに変更する。アクセスポイント200は、管理テーブル208を参照し、無線通信装置1001が送信先に指定されているフレームの代替の送信先の情報を取得するステップS410。例えば、データ転送制御部204は、管理テーブル208を参照し、無線通信装置1001が送信先に指定されているフレームの代替の送信先として、無線通信装置1002の無線MACアドレスを取得する。アクセスポイント200は、パソコン300から送信されるデータフレームの内、該データフレームの宛先が無線通信装置1001であるデータフレームの宛先を無線通信装置1002に変更する。例えば、データ転送制御部204は、無線LANモジュール202により入力されたデータフレームを解析し、該データフレームがパソコン300により送信されたデータフレームであり、且つ該データフレームの宛先が無線通信装置1001であるデータフレームの送信先宛先を無線通信装置1002に入れ替える。図3に示される管理テーブルの場合、パソコン300により送信されたデータフレームIDが0002であるデータフレームの送信先を、例えば、無線通信装置1001の無線MACアドレス112233445566から、無線通信装置1002の無線MACアドレス132457689102に変更する。また、アクセスポイント200は、無線通信装置1001の有線MACアドレスをデータフレームに添付する。アクセスポイント200は、送信先を無線通信装置1002に変更し、データ通信を復帰させるステップS412。アクセスポイント200により送信されたデータフレームを受信した無線通信装置1002は、該データフレームの送信先を無線通信装置1001の有線MACアドレスに設定して、有線LAN500に送信する。該データフレームは、有線LAN500を経由して、無線通信装置1001に受信される。例えば、アクセスポイント200により無線送信されたデータフレームは、無線通信装置1002の無線LANモジュール104に受信される。該無線LANモジュール104は、アクセスポイント200により無線送信されたデータフレームをBTLAN制御部112に入力する。該BTLAN制御部112は、該無線LANモジュール104により入力されたデータフレームの送信先を、該データフレームに添付されている無線通信装置1001の有線MACアドレスに設定する。該BTLAN制御部112は、送信先を無線通信装置1001の有線MACアドレスに設定したデータフレームを有線LANモジュール110に入力する。該有線LANモジュール110は、BTLAN制御部112により入力されたデータフレームを送信する。該データフレームは、有線LAN500を経由して、無線通信装置1001に送信される。無線通信装置1001は、無線通信装置1002により送信されたデータフレームを受信する。例えば、無線通信装置1001の有線LANモジュール110は、無線通信装置1002により送信されたデータフレームを受信する。無線通信装置1001が、無線通信装置1002により送信されたデータフレームを受信することにより、無線通信装置1001は、パソコン300により送信されたデータフレームを受信することができるため、データ通信が成立する。無線通信装置1001とパソコン300との間で通信が続行されるステップS416。ステップS404により無線通信装置1001によりブルートゥースによる無線通信が行われていないと判定された場合ステップS404:NO、ステップS416による処理が行われる。無線通信装置1001によりブルートゥースによる無線通信が行われていない場合には、電波干渉の生ずることがない。従って、無線通信装置1001とパソコン300との間で、無線LANによるデータ通信が継続される。ステップS406により電波干渉が生じていない、換言すれば、電波干渉が許容されると判定された場合ステップS406:NO、ステップS416による処理が行われる。電波干渉が生じていない場合、換言すれば、電波干渉が許容される場合には、無線通信装置1001とパソコン300との間で、無線LANによるデータ通信が継続される。本実施例によれば、無線通信装置によりブルートゥースと無線LANとの間の電波干渉の有無を検出でき、アクセスポイントが該電波干渉の有無の情報に基づいて、無線LANの送信経路を変更することができる。無線LANによる通信経路を変更することにより、ブルートゥースにより送信される電波と、無線LANにより送信される電波との間の距離を十分に離すことができる。ブルートゥースにより送信される電波と、無線LANにより送信される電波との距離を十分に離すことができるため、電波干渉を回避することができる。電波干渉を回避することができるため、パフォーマンス低下を防ぎ、安定した無線通信が可能となる。本実施例において、ブルートゥースによる無線通信と、無線LANによる無線通信とが同時に行われていると判定された場合に、干渉の有無に関係なく、アクセスポイント200により送信先を変更する処理が行われるようにしてもよい。ブルートゥースによる無線通信と、無線LANによる無線通信とが同時に行われていると判定された場合には、干渉か生じていない場合でも、干渉が生じる虞があるためである。本実施例において、無線通信装置は、画像形成装置に実装されてもよい。この場合、異なる複数の無線通信方式を実装する画像形成装置において、同時に異なる無線通信方式による無線通信を行う場合、一方の無線通信を他の画像形成装置経由で実施する。一方の無線通信を他の画像形成装置経由で実施することにより、無線通信を行う電波の距離を十分に離すことができるため、電波干渉を回避できる。画像形成装置同士は、電波の到達距離に比べて、離れて設置されることが多いと想定されるためである。上述した実施例では、ブルートゥースによる無線通信の例として、ヘッドセット400と無線通信装置100nとの間の無線通信について説明したが、携帯端末と無線通信装置100nとの間で、ブルートゥースによる通信が行われてもよい。例えば、携帯端末から、無線通信装置1001に対し、ブルートゥースによる無線通信を実施中に、パソコン300から該無線通信装置1001に対し、アクセスポイント200を介したWiFi通信を開始する。この場合、アクセスポイント200は、他の無線通信装置1002に、WiFiによる無線接続を切り替える。他の無線通信装置1002は、アクセスポイント200により送信されたデータを、有線LAN500を介して無線通信装置1001に転送する。無線通信装置1001と無線通信装置1002は、電波干渉を生じない程度に離れているため、ブルートゥースとWiFiとの電波干渉を回避できる。また、異なる無線通信方式により無線通信されるデータが時分割多重されることがないため、フォーマンス低下も押さえることが可能となる。<第2の実施例>第1の実施例と重複する部分は説明を省略し、第1実施例と異なる部分について、説明する。第1の実施例に従った無線通信システムでは、異なった無線通信方式を実装する無線通信装置において、それぞれ同時に異なる無線通信を行う場合、片方の無線通信を他の無線通信装置経由で実施することで電波干渉の回避を行う。換言すれば、無線通信装置同士の距離を物理的に離すことにより電波干渉を回避する。本実施例に従った無線通信システムでは、さらに、複数存在する無線通信装置の中から、選択すべき他の無線通信装置の基準として、動作状態を用いる。例えば、動作状態には、省電力の度合い、つまり電力削減モードであるかどうかが含まれる。動作状態に基づいて、経由すべき他の無線通信装置を選択することにより、電波干渉の問題が解決できると共に、無線通信装置の動作状態に基づいて、代替の他の無線通信装置を選択できる。具体的には、代替の無線通信装置を選択する際に、省電力状態に移行している無線通信装置は、他の無線通信装置としない。省電力状態に移行している無線通信装置を、他の無線通信装置とした場合、通常状態に復帰させる必要があるためである。通常状態に、省電力状態に移行している無線通信装置を移行させるのは、環境の観点から望ましいものではない。動作状態に基づいて、経由すべき他の無線通信装置を選択することにより、消費電力の削減ができるため、地球環境に配慮したシステムを提供することができる。<無線通信システム>図5は本実施例に従った無線通信装置が適用される無線通信システムの一例を示す。本無線通信システムは、無線通信装置100nnは、n>0の整数と、アクセスポイント200と、パソコン300と、ヘッドセット400とを有する。図5には、一例として、n=4の場合について示される。<無線通信装置>本実施例に従った無線通信装置100nは、図1を参照して説明した無線通信装置と、電力モードフラグ114を有する点で異なる。電力モードフラグ114は、BTLAN制御部112と接続される。電力モードフラグ114は当該無線通信装置100nの動作状態に応じて該当するフラグを立てる。動作状態とは、当該無線通信装置100nの活動状態でカテゴリー分けがされる。例えば、通常状態、アイドル状態、スタンバイ状態、スリープ状態、電源オフ状態に分類される。電力消費の点からは、通常状態>アイドル状態>スタンバイ状態>スリープ状態>電源オフの順に少なくなっている。無線通信装置100nは、当該無線通信装置100nの動作状態を常に電力モードフラグに保持しているものとする。図6に電力モードフラグの一例を示す。図6に示される例では、スタンバイにフラグが立っている。<アクセスポイント>本実施例に従ったアクセスポイント200は、図1を参照して説明したアクセスポイントと、省電力レベル判別部210を有する点で異なる。また、情報テーブル206に、電力モードを表す情報が含まれる点で異なる。情報テーブル206には、当該アクセスポイント200と無線LANにより接続される全無線通信装置100nの電力モードと、無線LAN用のMACアドレスと、有線LAN用のMACアドレスとが、ホストIDと対応させた状態で保管されている。ホストIDは、当該アクセスポイント200に無線LANを介して接続される無線通信装置100nを識別するための識別子である。該識別子は、無線通信装置100n毎に割り当てられる。図7は、情報テーブルの一例を示す。図7によれば、無線通信装置100n毎に、該無線通信装置100nのホストIDと、該ホストIDに対応付けられて、無線LAN用のMACアドレスと、有線LAN用のMACアドレスとが保管される。無線通信装置100n毎に保管されるホストID、無線MACアドレス、及び有線MACアドレスは予め設定、登録されてもよい。また、無線通信装置100n毎に、該ホストIDに対応付けられて電力モードが保管される。電力モードは、該無線通信装置100n内部の電力モードフラグから取り込まれて反映されたものとする。電力モードフラグの反映はアクセスポイント200により代替の無線通信装置の送信先の選定を行う際に実施してもよいし、定期的に実施してもよい。図8は、管理テーブル208の一例を示す。管理テーブル208については、図3を参照して説明した管理テーブルと同様である。省電力レベル判別部210は、データ転送制御部204と接続される。省電力レベル判別部210は、情報テーブル206に含まれる無線通信装置100nの電源モードの内容から最も電力消費が低いカテゴリーに属する無線通信装置100nを判別する。例えば、消費電力の最も低い電力モードに移行している無線通信装置を選択する。データ転送制御部204は、省電力レベル判別部210により判別された最も消費電力が低いカテゴリーに属するものから、代替の送信先としての無線通信装置の選定を行う。<無線通信システムの動作>図9は、本無線通信システムの動作を示すフローチャートである。本フローチャートは、図4を参照して説明したフローチャートに、ステップS910、S912の処理が加えられた点で異なる。本フローチャートのステップS902-S908、S914-S920は、図4に示されるフローチャートのステップS402-S416にそれぞれ対応する。ステップ910では、アクセスポイント200は、すべての無線通信装置100nより電力モードの取得を行い、情報テーブルに格納する。ステップ912では、アクセスポイント200の省電力レベル判別部210は、代替の送信先となる無線通信装置を決定し、管理テーブル208の送信先の情報を格納する。本実施例によれば、上述した第1の実施例による効果に加え、無線LANの通信経路を変更する際に利用される無線通信装置の選定条件に省電力の度合いを採用することで、より環境性能の高い無線通信システムが構築できる。スリープ状態にある無線通信装置を選定し、通常状態に復帰させるのに要する電力よりも、通常状態にある無線通信装置を選定する方が消費電力が低いと想定されるためである。本実施例によれば、複数の無線通信装置を有する無線通信システムが提供される。該無線通信装置は、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行うブルートゥースモジュールとしての第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う無線LANモジュールとしての第2無線通信手段とを有し、当該無線通信システムは、前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われる場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御するデータ転送制御部としての転送制御手段を有する。異なった無線通信方式を実装する無線通信装置において、同時に異なる無線通信を行う場合、片方の無線通信を他の無線通信装置経由で実施することで電波干渉を回避することができる。さらに、前記無線通信装置は、前記第1の無線通信方式による無線通信と、前記第2の無線通信方式による無線通信との間の干渉が生じているかどうかを検出し、該干渉が許容されるかどうか判定する干渉検出部としての干渉検出手段と、前記干渉検出手段により干渉が許容できないと判定された場合に、干渉が生じていることを示す干渉検出通知信号を送信する干渉通知部としての干渉通知手段と、他の無線通信装置により送信されたデータを受信する有線LANモジュールとしての受信手段とを有し、当該無線通信システムは、前記干渉通知手段により送信された干渉検出通知信号を受信する無線LANモジュールとしての受信手段を有し、前記転送制御手段は、前記干渉検出通知信号に基づいて、前記無線通信装置を送信先とするデータの送信先を前記他の無線通信装置に変更して転送し、前記他の無線通信装置は、前記転送制御手段により転送されたデータの送信先を前記無線通信装置に変更して送信する。さらに、前記干渉検出手段は、前記1無線通信方式により無線送信されるデータの誤り率が閾値より高いかどうかにより干渉が許容されるかどうか判定する。他の無線通信装置に転送するかどうかを判定する過程において、電波干渉の度合いをデータ誤り率により判断する。データ誤り率により判断することにより、データ転送に影響がない程度の電波干渉に対しては転送処理が行われない。データ転送に影響がない程度の電波干渉に対しては転送処理が行われないため、無線通信システムの無駄な処理を削減でき、リソースの有効利用に繋がる。さらに、前記無線通信装置は、当該無線通信装置の動作状態を表す情報を設定する動作状態設定手段と、該動作状態設定手段により設定された動作状態を表す情報を送信する動作状態情報通知手段とを有し、当該無線通信システムは、前記動作状態情報通知手段により送信された動作状態を表す情報を受信する動作状態情報受信手段と、該動作状態情報受信手段により受信されるべき動作状態を表す情報に基づいて、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを経由させるべき他の無線通信装置を選択する選択手段とを有し、前記転送制御手段は、前記選択手段により選択された他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する。さらに、前記動作状態設定手段により設定されるべき当該無線通信装置の動作状態を表す情報には、電力消費の度合いを示す情報が含まれる。本アクセスポイントは、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2無線通信手段とを有する無線通信装置との間の通信を中継するアクセスポイントであって、前記無線通信装置が前記第1の無線通信方式により無線通信を行い、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信を行う場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御するデータ転送制御部としての転送制御手段を有する。異なった無線通信方式を実装する無線通信装置において、同時に異なる無線通信を行う場合、片方の無線通信を他の無線通信装置経由で実施することで電波干渉を回避することができる。さらに、前記無線通信装置は、前記第1の無線通信方式による無線通信と、前記第2の無線通信方式による無線通信との間の干渉かあるかどうかを検出し、該干渉が許容されるかどうか判定し、該干渉が許容できないと判定された場合に、干渉が生じていることを示す干渉検出通知信号を送信し、当該アクセスポイントは、前記無線通信装置により送信された干渉検出通知信号を受信する無線LANモジュールとしての受信手段を有し、前記転送制御手段は、前記干渉検出通知信号に基づいて、前記無線通信装置を送信先とするデータの送信先を前記他の無線通信装置に変更して転送する。他の無線通信装置に転送するかどうかを判定する過程において、電波干渉の度合いをデータ誤り率により判断する。データ誤り率により判断することにより、データ転送に影響がない程度の電波干渉に対しては転送処理が行われない。データ転送に影響がない程度の電波干渉に対しては転送処理が行われないため、無線通信システムの無駄な処理を削減でき、リソースの有効利用に繋がる。さらに、前記無線通信装置から通知された該無線通信装置の動作状態を表す情報を受信する動作状態情報受信手段と、該動作状態情報受信手段により受信されるべき動作状態を表す情報に基づいて、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを経由させるべき他の無線通信装置を選択する選択手段とを有し、前記転送制御手段は、前記選択手段により選択された他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する。さらに、前記動作状態を表す情報には、電力消費の度合いを示す情報が含まれる。本実施例によれば、所定の周波数帯域において第1の無線通信方式により無線通信を行う第1無線通信手段と、前記所定の周波数帯域において第2の無線通信方式により無線通信を行う第2無線通信手段とを有する無線通信装置を複数有する無線通信システムにおける無線通信方法が提供される。該無線通信方法は、前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われることを検出するステップと、該検出するステップにより前記第1の無線通信方式により無線通信が行われ、且つ前記第2の無線通信方式により無線通信が行われることが検出された場合に、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを、他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する転送制御ステップとを有する。さらに、前記第1の無線通信方式による無線通信と、前記第2の無線通信方式による無線通信との間の干渉が生じているかどうかを検出し、該干渉が許容されるかどうか判定する干渉検出ステップと、前記干渉検出ステップにより干渉が許容できないと判定された場合に、干渉が生じていることを示す干渉検出通知信号を送信する干渉通知ステップとを有し、前記転送制御ステップは、前記干渉検出通知信号に基づいて、前記無線通信装置を送信先とするデータの送信先を前記他の無線通信装置に変更して転送し、前記他の無線通信装置が、前記転送制御ステップにより転送されたデータの送信先を前記無線通信装置に変更して送信するステップと、前記無線通信装置が、前記他の無線通信装置により送信されたデータを受信する受信ステップとを有する。さらに、前記干渉検出ステップは、前記1無線通信方式により無線送信されるデータの誤り率が閾値より高いかどうかにより干渉が許容されるかどうか判定する。さらに、前記無線通信装置から、該無線通信装置により設定された動作状態を表す情報を受信する動作状態情報受信ステップと、該動作状態情報受信ステップにより受信されるべき動作状態を表す情報に基づいて、前記第2の無線通信方式により無線通信すべきデータを経由させるべき他の無線通信装置を選択する選択ステップとを有し、前記転送制御ステップは、前記選択ステップにより選択された他の無線通信装置を経由して、前記無線通信装置に送信するように制御する。さらに、前記無線通信装置の動作状態を表す情報には、電力消費の度合いを示す情報が含まれる。以上、本発明は特定の実施例を参照しながら説明されてきたが、各実施例は単なる例示に過ぎず、当業者は様々な変形例、修正例、代替例、置換例等を理解するであろう。説明の便宜上、本発明の実施例に従った装置は機能的なブロック図を用いて説明されたが、そのような装置はハードウエアで、ソフトウエアで又はそれらの組み合わせで実現されてもよい。本発明は上記実施例に限定されず、本発明の精神から逸脱することなく、様々な変形例、修正例、代替例、置換例等が包含される。