"透明基板とバックシートとの間に直列に接続された複数の発電素子が封止材によって封止された積層構造を有する太陽電池モジュールの前記透明基板の表面に機能性膜を製膜するコーティング方法であって、前記透明基板が下面をなし且つ前記バックシートが上面をなす向きで封止処理を施して前記太陽電池モジュールを製造した後、当該向きのまま、下面をなす前記透明基板の表面に液状のコーティング剤を塗布する工程を備えるコーティング方法。前記コーティング剤は、塗膜を100°C以下の温度で乾燥することによって前記透明基板上に前記機能性膜を製膜可能である、請求項1に記載のコーティング方法。前記コーティング剤に含まれる固形分の含有量は、当該コーティング剤の全質量基準で0.01~30質量である、請求項1又は2に記載のコーティング方法。塗装用ローラによって前記透明基板の表面に前記コーティング剤を塗布する、請求項1~3のいずれか一項に記載のコーティング方法。前記透明基板に対する前記塗布用ローラの押し当て荷重が0.01~1000g/cmである、請求項4に記載のコーティング方法。コーティング剤の吐出口を有するダイを備えたコーターによって前記透明基板の表面に前記コーティング剤を塗布する、請求項1~3のいずれか一項に記載のコーティング方法。前記太陽電池モジュールの下方から前記透明基板の表面に向けて前記コーティング剤を噴射する、請求項1~3のいずれか一項に記載のコーティング方法。請求項1~7のいずれか一項に記載のコーティング方法によって製膜された機能性膜を備える太陽電池モジュール。ところで、太陽電池の電力コストを低下させるため、モジュール製造コストの削減に向けた取り組みがなされている。例えば、簡便に電力コストを低下させる技術として、ガラス表面に反射防止膜を製膜して出力を向上させる方法の検討がなされている。しかし、例えば特許文献1に記載の技術のように、太陽電池モジュールの製造過程において透明基板の表面ガラス表面に反射防止膜を製膜すると、その後の工程において反射防止膜に含まれる成分が他の材料に影響を及ぼすおそれがある。また、上記のような反射防止膜に限られず、防眩や防汚を目的とした膜以下、反射防止等の機能を有するこれらの膜を機能性膜という。を、太陽電池モジュールの透明基板の表面にいかに効率的に製膜するかは製造プロセス上の重要な課題である。本発明は、上記事情に鑑みなされたものであり、機能性膜に含まれる成分が太陽電池モジュールを構成する他の材料に影響を及ぼすことを十分に防止できるとともに、透明基板の表面に十分効率的に機能性膜を製膜できるコーティング方法を提供することを目的とする。また、本発明は、このコーティング方法によって製膜された機能性膜を備える太陽電池モジュールを提供することを目的とする。本発明に係るコーティング方法は、透明基板とバックシートとの間に直列に接続された複数の発電素子が封止材によって封止された積層構造を有する太陽電池モジュールの透明基板の表面に機能性膜を製膜するためのものであり、透明基板が下面をなし且つバックシートが上面をなす向きで封止処理を施して太陽電池モジュールを製造した後、当該向きのまま、下面をなす透明基板の表面に液状のコーティング剤を塗布する工程を備える。上記コーティング方法によれば、封止処理が施された後の太陽電池モジュールを対象とするため、コーティング剤に含まれる成分が太陽電池モジュール内に浸入して他の材料に影響を及ぼすことを高度に防止できる。また、封止処理後、太陽電池モジュールの向きを反転させることなく、そのままの向きで塗布を行うため、作業効率の向上が図られる。このコーティング方法は、機能性膜を製膜すべき面積が600~18000cm2程度のサイズが比較的大きい太陽電池モジュールのコーティングに好適である。本発明において使用するコーティング剤は、いわゆる低温硬化タイプのものが好ましい。より具体的には、塗膜を100°C以下の温度で乾燥することによって透明基板上に機能性膜を製膜可能なものが好ましい。コーティング後の液ダレ抑制及び機能性膜における微小クラック抑制の観点から、コーティング剤に含まれる固形分の含有量は当該コーティング剤の全質量基準で0.01~30質量であることが好ましい。本発明において、コーティング剤の塗装方法は特に限定されないが、好適な塗装方法としては塗装用ローラ、又は、コーティング剤の吐出口を有するダイを備えたコーターによって透明基板の表面にコーティング剤を塗装する方法が挙げられる。あるいは、太陽電池モジュールの下方から透明基板の表面に向けてコーティング剤を噴射する方法を採用してもよい。これらの方法によれば膜厚の均一性に優れる機能性膜を効率的に製膜できる。塗布用ローラを用いる場合、コーティング後の液ダレ抑制及び機能性膜における微小クラック抑制の観点から透明基板に対する塗布用ローラの押し当て荷重は0.01~1000g/cmとすることが好ましい。本発明に係る太陽電池モジュールは、上記コーティング方法によって製膜された機能性膜を備える。この太陽電池モジュールは、その製造過程において、機能性膜に含まれる成分が太陽電池モジュールを構成する他の材料に影響を及ぼすことが十分に防止されており、当該太陽電池モジュールが具備する性能を十分に発揮し得る。本発明によれば、機能性膜に含まれる成分が太陽電池モジュールを構成する他の材料に影響を及ぼすことを十分に防止できるとともに、透明基板の表面に十分効率的に機能性膜を製膜できる。以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。以下の実施形態は、本発明を説明するための例示であり、本発明を以下の内容に限定する趣旨ではない。本発明は、その要旨の範囲内で適宜に変形して実施できる。<太陽電池モジュール>図1は、本発明に係る太陽電池モジュールの一実施形態を模式的に示す断面図である。同図に示す太陽電池モジュール10は、表面をなす透明基板1と裏面をなすバックシート2との間に、直列に接続された複数の発電素子3が封止材4によって封止された積層構造を有する。太陽電池モジュール10は真空ラミネート装置例えば、株式会社NPC製の真空ラミネーター商品名によって封止処理がなされた後のものである。図1に示すように封止処理後の太陽電池モジュール10は、密封性の観点からバックシート2が積層構造の両端面にまで延在して透明基板1と接する態様としてもよい。太陽電池モジュール10において太陽光Lは、透明基板1側から入射して発電素子3に到達する。透明基板1は、発電素子3等を保護するためのものである。透明基板1の表面には後述のコーティング方法によって製膜された機能性膜1aが形成されている。表面に機能性膜1aを有する透明基板1は太陽光を透過する光透過性基板として機能する。透明基板1及び機能性膜1aは、耐候性、撥水性、耐汚染性、機械強度をはじめとして、太陽電池モジュール10の屋外暴露における長期信頼性を確保できるための性能を具備することが好ましく、また太陽光を有効に活用するために、光学ロスの小さい、透明性の高い部材であることが好ましい。透明基板1の材料としては、ガラス基板;ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、アクリル樹脂、環状オレフィン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体等からなる樹脂フィルム等が好ましく、これらの中でも、耐候性、耐衝撃性、コストのバランスの観点からガラス基板がより好ましい。透明基板1としてガラス基板を用いる場合には、波長350~1400nmの光の全光線透過率が80以上であることが好ましく、より好ましくは90以上である。かかるガラス基板としては赤外部の吸収の少ない白板ガラスを使用するのが一般的であるが、青板ガラスであっても厚さが3mm以下であれば太陽電池モジュールの出力特性への影響は通常少ない。また、ガラス基板の機械的強度を高めるために熱処理により強化ガラスを得ることができるが、熱処理無しのフロート板ガラスを用いてもよい。透明基板1として樹脂フィルムを用いる場合には、透明性、強度、コスト等の観点から、その材質はポリエステル樹脂が好ましく、とりわけポリエチレンテレフタレート樹脂がより好ましい。また、耐侯性が特に良好なフッ素樹脂も好適である。具体的には、四フッ化エチレン-エチレン共重合体ETFE、ポリフッ化ビニル樹脂PVF、ポリフッ化ビニリデン樹脂PVDF、ポリ四フッ化エチレン樹脂TFE、四フッ化エチレン-六フッ化プロピレン共重合体FEP、ポリ三フッ化塩化エチレン樹脂CTFEが挙げられる。耐候性の観点からはポリフッ化ビニリデン樹脂が好ましいが、耐候性及び機械的強度の両立をする観点からは四フッ化エチレン-エチレン共重合体が好ましい。バックシート2としては、特に限定はないが、太陽電池モジュールの最表層に位置するため、上述の透明基板1と同様に、耐候性、機械強度等の諸特性を有することが好ましい。したがって、透明基板1と同様の材質でバックシートを構成してもよい。すなわち、透明基板1において用いることができる上述の各種材料を、バックシートにおいても用いることができる。特に、ポリエステル樹脂、及びガラス基板を好ましく用いることができ、中でも、耐候性、コストの観点から、ポリエチレンテレフタレート樹脂PETがより好ましい。バックシート2は、太陽光の通過を前提としないため、透明基板1で求められる透明性透光性は必ずしも要求されない。そこで、図示はしないが、太陽電池モジュール10の機械的強度を増す目的や、温度変化による歪や反りを防止する目的で、補強板を張り付けてもよい。例えば鋼板、プラスチック板、FRPガラス繊維強化プラスチック板等を好ましく使用することができる。バックシート2は、2層以上からなる多層構造を有していてもよい。多層構造としては、例えば中央層の両面に、中央層に対して対称の配置となるように同一成分の層が1又は2以上積層された構造等が挙げられる。そのような構造を有するものとしては、例えばPET/アルミナ蒸着PET/PET、PVF商品名:テドラー/PET/PVF、PET/AL箔/PET等が挙げられる。発電素子3は、半導体の光起電力効果を利用して発電できるものであれば特に限定されず、例えばシリコン単結晶系、多結晶系、非結晶アモルファス系、化合物半導体3-5族、2-6族、その他等を用いることができ、中でも、発電性能とコストとのバランスの観点から、多結晶シリコンが好ましい。封止材4は、発電素子3を封止可能な部材であればよく、その種類は特に限定されず、例えばエチレン-酢酸ビニル共重合体EVA等の樹脂を含む樹脂封止シート等が挙げられる。このような樹脂封止シートを熱溶融させることで封止対象である発電素子3等に密着し、封止することができる。かかる封止材を用いることで発電素子のクリープを防止できるとともに、透明基板1やバックシート2に対して優れた接着性を発揮することができる。太陽電池モジュール10の各部材の厚さは特に限定されないが、透明基板1の厚さは耐候性、耐衝撃性の観点から3mm以上が好ましく、機能性膜1aの厚さは透明性及び機能性例えば、反射防止機能、防汚機能、帯電防止機能の観点から0.1~1μmが好ましく、0.1~0.5μmがより好ましい。バックシート2の厚さは、絶縁性の観点から75μm以上が好ましい。発電素子3の厚さは、発電性能とコストのバランスの観点から140μm~250μmが好ましい。封止材4の全体の厚さは、クッション性及び封止性の観点から250μm以上が好ましい。太陽電池モジュール10は、後述のコーティング方法によって透明基板1の表面に機能性膜1aを製膜するプロセス以外は公知の手法によって製造することができる。例えば透明基板1/封止材4/発電素子3/封止材4/バックシート2の順に重ね、真空ラミネート装置を用いて150°C、15分間の条件で真空ラミネートして太陽電池モジュール10を作製する。なお、太陽電池モジュール10は、住宅の屋根などに設置する際に利用する外枠図示せずを更に備えてもよい。外枠は太陽電池モジュール10を嵌め込むことができるものであればよい。外枠の材質は特に限定されず、アルミニウム、ステンレス及び樹脂材料などを採用できるが、強度や軽量性の観点からアルミニウムが好ましい。特に、黒色や茶色などの濃色のアルミニウム製外枠は、高級感があるため住宅用の太陽電池モジュールに好まれて使用されている。<コーティング方法>本実施形態に係るコーティング方法は、真空ラミネート装置によって封止がなされた後の太陽電池モジュール10を対象とするものである。すなわち、このコーティング方法は、太陽電池モジュール10の透明基板1の表面に機能性膜1aを製膜するためのものであり、透明基板1が下面をなし且つバックシート2が上面をなす向きで封止処理を施して太陽電池モジュール10を製造した後、当該向きのまま、下面をなす透明基板1の表面に液状のコーティング剤を塗布する工程を備える。コーティング方法の説明に先立ち、コーティング剤について詳細に説明する。従来公知の反射防止用コーティング剤、親水性コーティング剤などが使用できる。下向きの透明基板1の表面に塗装することを勘案し、有機溶媒の含有量が少なく、100°C以下の温度で乾燥、硬化可能な低温硬化タイプのコーティング剤であることが好ましい。なお、本発明において親水性とは、好ましくは20°Cでの水の接触角が60°以下である場合を言うが、特に水の接触角が30°以下の親水性を有する表面は、降雨等の水による自己浄化能セルフクリーニングによる耐汚染性を発現するので好ましい。さらに優れた耐汚染性発現や防曇性発現の点からは表面の水の接触角は20°以下であることが好ましく、更に好ましくは10°以下であり、よりさらに好ましくは5°以下である。低温硬化タイプのコーティング剤としては、国際公開2007/069596号に記載のコーティング剤が好ましい。当該コーティング剤は、粒子径が1~400nmの金属酸化物Aと、水及び乳化剤の存在下に加水分解性珪素化合物b1及び、2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2を重合して得られる粒子径が10~800nmである重合体エマルジョン粒子Bを含むものである。上記コーティング剤において、金属酸化物Aは、重合体エマルジョン粒子Bと相互作用することにより重合体エマルジョン粒子Bの硬化剤として働く。このことにより、上記コーティング剤からは、耐候性、耐薬品性、光学特性、更には防汚性、防曇性、帯電防止性等に優れた有機無機複合体を形成することが可能となる。ここで、上記金属酸化物Aと重合体エマルジョン粒子Bとの相互作用としては、例えば金属酸化物Aが有する水酸基と重合体エマルジョン粒子Bが有する2級及び/又は3級アミド基との水素結合や、金属酸化物Aが有する水酸基と重合体エマルジョン粒子Bを構成する加水分解性金属化合物b1の重合生成物との縮合化学結合等を例示することができる。上記金属酸化物Aとしては、例えば二酸化珪素、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化チタン、酸化インジウム、酸化スズ、酸化ジルコニウム、酸化鉛、酸化鉄、珪酸カルシウム、酸化マグネシウム、酸化ニオブ、酸化セリウム及びそれらの複合酸化物等を例示することができる。それらの中でも、表面水酸基の多い二酸化珪素シリカ、酸化アルミニウムアルミナ、酸化アンチモン及びそれらの複合酸化物等が好ましい。また、本実施形態において、上記金属酸化物Aとして光触媒を選択すると、上記コーティング剤から形成される有機無機複合体は光照射により光触媒活性及び/又は親水性を発現するため非常に好ましい。ここで、光触媒とは、光照射によって酸化、還元反応を起こす物質のことを言う。すなわち伝導帯と価電子帯との間のエネルギーギャップよりも大きなエネルギーすなわち短い波長の光励起光を照射したときに、価電子帯中の電子の励起光励起が生じて、伝導電子と正孔を生成しうる物質であり、このとき、伝導帯に生成した電子の還元力及び/又は価電子帯に生成した正孔の酸化力を利用して、種々の化学反応を行うことができる。また、光触媒活性とは、光照射によって酸化、還元反応を起こすことを言う。これらの光触媒活性は、例えば材料表面の光照射時における色素等の有機物の分解性を測定することにより判定することができる。光触媒活性を有する表面は、優れた汚染有機物質の分解活性や耐汚染性を発現する。上記金属酸化物Aとして有用に使用できる光触媒としては、バンドギャップエネルギーが好ましくは1.2~5.0eV、更に好ましくは1.5~4.1eVの半導体化合物を挙げることができる。バンドギャップエネルギーは、光照射による酸化、還元反応を十分に起こすという観点から、1.2eV以上が好ましく、正孔と電子を生成させるのに必要な光のエネルギー量の観点から5.0eV以下が好ましい。上記光触媒の例としては、例えば、TiO2、ZnO、SrTiO3、BaTiO3、BaTiO4、BaTi4O9、K2NbO3、Nb2O5、Fe2O3、Ta2O5、K3Ta3Si2O3、WO3、SnO2、Bi2O3、BiVO4、NiO、Cu2O、RuO2、CeO2等、さらにはTi、Nb、Ta、Vから選ばれた少なくとも1種の元素を有する層状酸化物例えば特開昭62-74452号公報、特開平2-172535号公報、特開平7-24329号公報、特開平8-89799号公報、特開平8-89800号公報、特開平8-89804号公報、特開平8-198061号公報、特開平9-248465号公報、特開平10-99694号公報、特開平10-244165号公報等参照を挙げることができる。これらの光触媒の中でTiO2酸化チタンは無害であり、化学的安定性にも優れるため好ましい。酸化チタンとしては、アナターゼ、ルチル、ブルッカイトのいずれも使用できる。また、上記金属酸化物Aに使用する光触媒として、可視光例えば約400~800nmの波長の照射により光触媒活性及び/又は親水性を発現することができる可視光応答型光触媒を選択すると、光触媒組成物で処理された光触媒部材は、室内等の紫外線が十分に照射されない場所等における環境浄化効果や防汚効果が非常に大きなものとなるため好ましい。これらの可視光応答型光触媒のバンドギャップエネルギーは、好ましくは1.2~3.1eV、より好ましくは1.5~2.9eV、更に好ましくは1.5~2.8eVである。更に、上述した光触媒は、好適にPt、Rh、Ru、Nb、Cu、Sn、Ni、Feなどの金属及び/又はこれらの酸化物を添加又は固定化したり、シリカや多孔質リン酸カルシウム等で被覆したり例えば特開平10-244166号公報参照して使用することもできる。光触媒はその粒子の形状については、光触媒粒子に比表面積の観点及び粒子の配向効果の観点から、粒子長lと粒子直径dの比l/dが、1/1から20/1の範囲にあることが好ましい。より好ましいl/dは1/1から15/1の範囲であり、さらに好ましいl/dは1/1から10/1の範囲である。また、本実施形態において、上記金属酸化物Aとして導電性を有する金属酸化物を選択すると、上記コーティング剤から形成される有機無機複合体は、導電性能、帯電防止性能、電磁波遮断性能、面発熱性能を発現するため非常に好ましい。金属酸化物Aとして有用に使用できる導電性を有する金属酸化物としては、例えば錫をドープした酸化インジウムITO、アンチモンをドープした酸化錫ATO、酸化スズ、酸化亜鉛等を挙げることができる。上記コーティング剤において、透明性、強度、耐候性等に優れた有機無機複合体を形成するために、金属酸化物Aの粒子径は好ましくは1~400nmであり、より好ましくは、1~100nm、更に好ましくは5~50nmである。上記金属酸化物Aの形態としては、粉体、分散液、ゾルのいずれでも用いることができる。ここで、本実施形態において用いる金属酸化物Aゾル及び金属酸化物A分散液とは、光触媒粒子が水及び/又は親水性有機溶媒中に好ましくは0.01~80質量、より好ましくは0.1~50質量で、一次粒子及び/又は二次粒子として分散されたものである。ここで、上記金属酸化物Aゾル又は金属酸化物A分散液に使用される上記親水性有機溶媒としては、例えばエチレングリコール、ブチルセロソルブ、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、エタノール、メタノール等のアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン類、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類、ジメチルアセトアミド、ジメチルホルムアミド等のアミド類、ジメチルスルホキシド、ニトロベンゼン等、さらにはこれらの2種以上の混合物が挙げられる。本実施形態においては、用いる金属酸化物Aの形態が、有機無機複合体の光学特性等の機能発現にとって重要な因子となる。本実施形態に好適に使用される金属酸化物Aとしては、1次粒子と2次粒子との混合物1次粒子、2次粒子何れかのみでもよいの数平均分散粒子径が1~400nmの金属酸化物Aゾル又は金属酸化物A分散液が望ましい。特に数平均分散粒子径が1~100nmの金属酸化物Aゾル又は金属酸化物A分散液を使用した場合、上記コーティング剤からは透明性に優れた有機無機複合体を得ることができるため非常に好ましい。より好ましくは数平均分散粒子径が3~80nm、さらに好ましくは5~50nmの金属酸化物Aゾル又は金属酸化物A分散液が好適に選択される。本実施形態において、式1で表されるトリオルガノシラン単位、式2で表されるモノオキシジオルガノシラン単位、式3で表されるジオキシオルガノシラン単位、式4で表されるトリオキシシラン単位、及びジフルオロメチレン単位からなる群から選ばれる少なくとも1種の構造単位を有する化合物類からなる群から選ばれる少なくとも1種の変性剤化合物で上記金属酸化物Aを変性処理することにより、溶媒に対する分散安定性、化学的安定性、耐久性等において非常に優れた変性金属酸化物A’が得られる。R3Si-1式中、Rは各々独立に直鎖状又は分岐状の炭素数1~30個のアルキル基、炭素数5~20のシクロアルキル基、直鎖状又は分岐状の炭素数1~30個のフルオロアルキル基、直鎖状又は分岐状の炭素数2~30個のアルケニル基、フェニル基、炭素数1~20のアルコキシ基、又は水酸基を表す。-R2SiO-2式中、Rは式1で定義した通りである。式中、Rは式1で定義した通りである。また、上記変性剤化合物として表面エネルギーの小さい化合物例えば、上記式1~4におけるR基が、直鎖状又は分岐状の炭素数1~30個のアルキル基、直鎖状又は分岐状の炭素数1~30個のフルオロアルキル基、直鎖状又は分岐状の炭素数2~30個のアルケニル基から選ばれる少なくとも1種である化合物、及び/又はジフルオロメチレン単位を有する化合物を選択すると、得られる変性金属酸化物A’の表面エネルギーが小さくなり、自己傾斜機能を有することが可能となる。ここで、自己傾斜性とは、該変性金属酸化物A’と重合体エマルジョン粒子B及び金属酸化物Aを含む上記コーティング剤から後述する有機無機複合体を基材上に形成して機能性複合体を製造する際、その形成過程において変性金属酸化物A’が、有機無機複合体が接する界面の性状特に親水/疎水性に対応して、変性金属酸化物A’の濃度勾配を有する構造を自律的に形成することを意味する。本実施形態において、金属酸化物Aとして上記光触媒を選択した場合、表面エネルギーの小さい構造を有する上述した変性剤化合物で変性処理された変性光触媒Dを含有する上記コーティング剤からは、該変性光触媒Dが空気と接する有機無機複合体表面に多く存在し、基材と有機無機複合体の界面での該変性光触媒Dの存在量が少なくなるため、高い光触媒活性を示し、かつ基材を分解しない、優れた光触媒機能を有する機能性複合体を得ることができるので非常に好ましい。また、本実施形態において、変性処理とは、上記変性剤化合物を金属酸化物Aの表面に固定化することを意味する。上記の変性剤化合物の金属酸化物A表面への固定化は、ファンデルワールス力物理吸着又は化学結合によるものと考えられる。特に、化学結合を利用した変性は、変性剤化合物と金属酸化物Aとの相互作用が強く、変性剤化合物が金属酸化物A粒子の表面に強固に固定化されるので好ましい。本実施形態において、金属酸化物Aの変性剤化合物bによる変性処理は、水及び/又は有機溶媒の存在、あるいは非存在下において、前述した金属酸化物Aと、同じく前述した変性剤化合物bを好ましくは質量比A/b=1/99~99.99/0.01、より好ましくはA/b=10/90~99.5/0.5の割合で混合し、好ましくは0~200°C、より好ましくは10~80°Cにて加熱したり、減圧蒸留等により該混合物の溶媒組成を変化させる等の操作をすることにより得ることができる。ここで上記変性処理を行う場合、使用し得る有機溶媒としては、例えばトルエンやキシレン等の芳香族炭化水素類、ヘキサン、シクロヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素類、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル類、エチレングリコール、ブチルセロソルブ、イソプロパノール、n-ブタノール、エタノール、メタノール等のアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類、ジメチルアセトアミド、ジメチルホルムアミド等のアミド類、クロロホルム、塩化メチレン、四塩化炭素等のハロゲン化合物類、ジメチルスルホキシド、ニトロベンゼン等やこれらの2種以上の混合物が挙げられる。本実施形態の金属酸化物Aを変性処理するのに好適に使用される上記変性剤化合物としては、例えばSi-H基、加水分解性シリル基アルコキシシリル基、ヒドロキシシリル基、ハロゲン化シリル基、アセトキシシリル基、アミノキシシリル基等、エポキシ基、アセトアセチル基、チオール基、酸無水物基等の光触媒粒子aと反応性を有する、ケイ素化合物、フルオロアルキル化合物、フルオロオレフィン重合体等を挙げることができる。これらの化合物は金属酸化物Aと化学結合することが可能であり、金属酸化物Aの表面に強固に固定化されるのでより好ましい。上記変性剤化合物の中でフルオロアルキル化合物の具体例を示すと、式5で表されることができる化合物を挙げることができる。CF3CF2g-Y-Vw5式中、gは0~29の整数を表す。Yは分子量14~50000のw価の有機基を表す。wは1~20の整数である。Vは、エポキシ基、水酸基、アセトアセチル基、チオール基、環状酸無水物基、カルボキシル基、スルホン酸基、ポリオキシアルキレン基、リン酸基、及び下式6で表される基からなる群から選ばれた少なくとも1つの官能基を表す。-SiWxRy6式中、Wは炭素数1~20のアルコキシ基、水酸基、炭素数1~20のアセトキシ基、ハロゲン原子、水素原子、炭素数1~20のオキシム基、エノキシ基、アミノキシ基、アミド基から選ばれた少なくとも1種の基を表す。Rは、直鎖状又は分岐状の炭素数が1~30個のアルキル基、炭素数5~20のシクロアルキル基、及び置換されていないか、或いは炭素数1~20のアルキル基又は炭素数1~20のアルコキシ基、又はハロゲン原子で置換されている炭素数6~20のアリール基から選ばれる少なくとも1種の炭化水素基を表す。xは1以上3以下の整数であり、yは0以上2以下の整数である。また、xy=3である。上記コーティング剤に用いる重合体エマルジョン粒子Bは、水及び乳化剤の存在下に、加水分解性珪素金属化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2を重合することにより得ることができる。この際、加水分解性珪素化合物b1の配合量は、重合安定性の観点から、重合体エマルジョン粒子B100質量部に対して好ましくは0.01/100~80/100、より好ましくは0.1/100~70/100、さらには0.2/100~40/100である。加水分解性珪素化合物b1に対する2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の質量比b2/b1は、5/95~95/5、好ましくは10/90~90/10である。このようにして得られる重合体エマルジョン粒子Bは、加水分解性珪素化合物b1の重合生成物が有する水酸基と、2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の重合生成物とが、水素結合により複合化されたものとなる。本実施形態の重合体エマルジョン粒子Bを製造するのに用いる上記加水分解性珪素化合物b1としては、下記式5で表される化合物やその縮合生成物、シランカップリング剤を例示することができる。SiWxRy5式中、Wは炭素数1~20のアルコキシ基、水酸基、炭素数1~20のアセトキシ基、ハロゲン原子、水素原子、炭素数1~20のオキシム基、エノキシ基、アミノキシ基、アミド基から選ばれた少なくとも1種の基を表す。Rは、直鎖状又は分岐状の炭素数が1~30個のアルキル基、炭素数5~20のシクロアルキル基、及び置換されていないか又は炭素数1~20のアルキル基若しくは炭素数1~20のアルコキシ基若しくはハロゲン原子で置換されている炭素数6~20のアリール基から選ばれる少なくとも1種の炭化水素基を表す。xは1以上4以下の整数であり、yは0以上3以下の整数である。また、xy=4である。ここでシランカップリング剤とは、ビニル重合性基、エポキシ基、アミノ基、メタクリル基、メルカプト基、イソシアネート基等の有機物と反応性を有する官能基が分子内に存在する、加水分解性珪素化合物b1を表す。上記珪素アルコキシド及びシランカップリング剤の具体例としては、例えばテトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラ-nプロポキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラ-n-ブトキシシラン等のテトラアルコキシシラン類;メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、n-プロピルトリメトキシシラン、n-プロピルトリエトキシシラン、イソプロピルトリメトキシシラン、イソプロピルトリエトキシシラン、n-ブチルトリメトキシシラン、n-ブチルトリエトキシシラン、n-ペンチルトリメトキシシラン、n-ヘキシルトリメトキシシラン、n-ヘプチルトリメトキシシラン、n-オクチルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、シクロヘキシルトリメトキシシラン、シクロヘキシルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、3-クロロプロピルトリメトキシシラン、3-クロロプロピルトリエトキシシラン、3,3,3-トリフロロプロピルトリメトキシシラン、3,3,3-トリフロロプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、2-ヒドロキシエチルトリメトキシシラン、2-ヒドロキシエチルトリエトキシシラン、2-ヒドロキシプロピルトリメトキシシラン、2-ヒドロキシプロピルトリエトキシシラン、3-ヒドロキシプロピルトリメトキシシラン、3-ヒドロキシプロピルトリエトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、3-イソシアナートプロピルトリメトキシシラン、3-イソシアナートプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリエトキシシラン、3-メタアクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタアタクリルオキシプロピルトリエトキシシラン、3-メタアクリロイルオキシプロピルトリn-プロポキシシラン、3-メタアクリロイルオキシプロピルトリイソプロポキシシラン、3-ウレイドプロピルトリメトキシシラン、3-ウレイドプロピルトリエトキシシラン等のトリアルコキシシラン類;ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、ジエチルジメトキシシラン、ジエチルジエトキシシラン、ジ-n-プロピルジメトキシシラン、ジ-n-プロピルジエトキシシラン、ジイソプロピルジメトキシシラン、ジイソプロピルジエトキシシラン、ジ-n-ブチルジメトキシシラン、ジ-n-ブチルジエトキシシラン、ジ-n-ペンチルジメトキシシラン、ジ-n-ペンチルジエトキシシラン、ジ-n-ヘキシルジメトキシシラン、ジ-n-ヘキシルジエトキシシラン、ジ-n-ヘプチルジメトキシシラン、ジ-n-ヘプチルジエトキシシラン、ジ-n-オクチルジメトキシシラン、ジ-n-オクチルジエトキシシラン、ジ-n-シクロヘキシルジメトキシシラン、ジ-n-シクロヘキシルジエトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、ジフェニルジエトキシシラン、3-メタアクリロイルオキシプロピルメチルジメトキシシラン等のジアルコキシシラン類;トリメチルメトキシシラン、トリメチルエトキシシラン等のモノアルコキシシラン類等を挙げることができる。また、これらの珪素アルコキシドやシランカップリング剤は、単独で又は2種以上を混合して使用することができる。上記珪素アルコキシドやシランカップリング剤が縮合生成物として使用されるとき、該縮合生成物のポリスチレン換算重量平均分子量は、好ましくは200~5000、さらに好ましくは300~1000である。上記珪素アルコキシドの中では、フェニル基を有する珪素アルコキシド、例えばフェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン等が、水及び乳化剤の存在下における重合安定性に優れるため非常に好ましい。本実施形態において用いることができる加水分解性珪素化合物b1の中で、3-メタアクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタアタクリルオキシプロピルトリエトキシシラン、3-メタアクリロイルオキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-メタアクリロイルオキシプロピルトリn-プロポキシシラン、3-メタアクリロイルオキシプロピルトリイソプロポキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、2-トリメトキシシリルエチルビニルエーテル等のビニル重合性基を有するシランカップリング剤や、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリエトキシシラン等のチオール基を有するシランカップリング剤は、上述した2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2との共重合又は連鎖移動反応により化学結合を生成することが可能である。このため、ビニル重合性基やチオール基を有するシランカップリング剤を、単独で又は上述した珪素アルコキシド、シランカップリング剤、及びそれらの縮合生成物と混合若しくは複合化させて用いた場合、本実施形態の重合体エマルジョン粒子Bを構成する加水分解性珪素化合物b1の重合生成物と2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の重合生成物は、水素結合に加えて化学結合により複合化できる。この様な重合体エマルジョン粒子Bを含有する上記コーティング剤は、耐候性、耐薬品性、光学特性、強度等に優れた有機無機複合体を形成することができるため、非常に好ましい。本実施形態において、加水分解性珪素化合物b1としてビニル重合性基を有するシランカップリング剤を用いることが耐候性の面から特に好ましく、その配合量は重合体エマルジョン粒子B100質量部に対して0.01以上20質量部以下であることが重合安定性の面から好ましい。さらに好ましくは、0.1以上10質量部以下である。また、ビニル重合性基を有するシランカップリング剤の配合量は、重合安定性の面から、2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2100質量部に対して好ましくは0.1以上100質量部以下であり、より好ましくは0.5以上50質量部以下である。本実施形態においては、上述した加水分解性珪素化合物b1に環状シロキサンオリゴマーを併用して用いる事が可能である。環状シロキサンオリゴマーの併用により、上記コーティング剤からは、柔軟性等に優れた有機無機複合体を形成することができる。上記環状シロキサンオリゴマーとしては、下記式6で表される化合物を例示することができる。R’2SiOm6式中、R’は、水素原子、直鎖状又は分岐状の炭素数が1~30個のアルキル基、炭素数5~20のシクロアルキル基、及び置換されていないか又は炭素数1~20のアルキル基若しくは炭素数1~20のアルコキシ基若しくはハロゲン原子で置換されている炭素数6~20のアリール基から選ばれる少なくとも1種を表す。mは整数であり、2≦m≦20である。上記環状シロキサンオリゴマーの中で、反応性等の点からオクタメチルシクロテトラシロキサン等の環状ジメチルシロキサンオリゴマーが好ましい。また、本実施形態において、上述した加水分解性珪素化合物b1にチタンアルコキシド、ジルコニウムアルコキシド、及びそれらの縮合生成物、又は、それらのキレート化物を併用して用いることもできる。これらの化合物の併用により、上記コーティング剤からは、耐水性、硬度等に優れた有機無機複合体を形成することができる。上記チタンアルコキシドの具体例としては、例えば、テトラメトキシチタン、テトラエトキシチタン、テトライソプロポキシチタン、テトラ-n-プロポキシチタン、テトラ-n-ブトキシチタン、テトラ-sec-ブトキシチタン、テトラ-tert-ブトキシチタン等が挙げられる。上記チタンアルコキシドが縮合生成物として使用されるとき、該縮合生成物のポリスチレン換算重量平均分子量は、好ましくは200~5000、さらに好ましくは300~1000である。また、上記ジルコニウムアルコキシドの具体例としては、テトラメトキシジルコニウム、テトラエトキシジルコニウム、テトライソプロポキシジルコニウム、テトラ-n-プロポキシジルコニウム、テトラ-n-ブトキシジルコニウム、テトラ-sec-ブトキシジルコニウム、テトラ-tert-ブトキシジルコニウム等が挙げられる。上記ジルコニウムアルコキシドが縮合生成物として使用されるとき、該縮合生成物のポリスチレン換算重量平均分子量は、好ましくは200~5000、さらに好ましくは300~1000である。また、遊離の金属化合物に配位させてキレート化物を形成するのに好ましいキレート化剤としては、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等のアルカノールアミン類;エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール等のグリコール類;アセチルアセトン;アセト酢酸エチルなどであって分子量1万以下のものを例示することができる。これらのキレート化剤を用いることにより、加水分解性金属化合物b1の重合速度を制御することができ、水及び乳化剤の存在下における重合安定性を優れたものにするため非常に好ましい。この際、キレート化剤は、これを配位させる遊離の金属化合物の金属原子1モル当たり、0.1モル~2モルの割合で用いると効果が大きく好ましい。本実施形態の重合体エマルジョン粒子Bを製造するのに用いる2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2としては、Nアルキル又はNアルキレン置換メタアクリルアミドを例示することができ、具体的には、例えばNメチルアクリルアミド、Nメチルメタアクリルアミド、Nエチルアクリルアミド、N,Nジメチルアクリルアミド、N,Nジメチルメタアクリルアミド、N,Nジエチルアクリルアミド、Nエチルメタアクリルアミド、NメチルNエチルアクリルアミド、NメチルNエチルメタアクリルアミド、Nイソプロピルアクリルアミド、Nnプロピルアクリルアミド、Nイソプロピルメタアクリルアミド、Nnプロピルメタアクリルアミド、N-メチル-N-n-プロピルアクリルアミド、N-メチル-N-イソプロピルアクリルアミド、Nアクリロイルピロリジン、Nメタクリロイルピロリジン、Nアクリロイルピペリジン、Nメタクリロイルピペリジン、Nアクリロイルヘキサヒドロアゼピン、Nアクリロイルモルホリン、Nメタクリロイルモルホリン、Nビニルピロリドン、Nビニルカプロラクタム、N,N’メチレンビスアクリルアミド、N,N’メチレンビスメタクリルアミド、Nビニルアセトアミド、ダイアセトンアクリルアミド、ダイアセトンメタアクリルアミド、Nメチロールアクリルアミド、Nメチロールメタアクリルアミド等を挙げることができる。本実施形態の重合体エマルジョン粒子Bを製造するのに2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2を用いるが、中でも3級アミド基を有するビニル単量体を用いると水素結合性が強まり好ましい。上記2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の中で、特にN,Nジエチルアクリルアミドは、水及び乳化剤の存在下における重合安定性に非常に優れるとともに、上述した加水分解性珪素化合物b1の重合生成物の水酸基や金属酸化物Aの水酸基と強固な水素結合を形成することが可能であるため、非常に好ましい。上記2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の使用量は、得られる重合体エマルジョン粒子Bに対する質量比b2/Bとして0.1以上0.5以下であることが好ましく、また上述した金属酸化物Aに対する質量比b2/Aが0.1以上1.0以下であることが好ましい。この範囲でb2が存在した場合、水素結合力と、金属酸化物Aとの配合安定性が両立して好ましい。また、本実施形態において、上記2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の重合を、これと共重合可能な他のビニル単量体b3と共に行うと、生成する重合生成物の特性ガラス転移温度、分子量、水素結合力、極性、分散安定性、耐候性、加水分解性珪素化合物b1の重合生成物との相溶性等を制御することが可能となり好ましい。該ビニル単量体b3としては、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、芳香族ビニル化合物、シアン化ビニル類の他、カルボキシル基含有ビニル単量体、水酸基含有ビニル系単量体、グリシジル基含有ビニル単量体、カルボニル基含有ビニル単量体、アニオン型ビニル単量体のような官能基を含有する単量体等を挙げることができる。上記メタアクリル酸エステルの例としては、アルキル部の炭素数が1~50のメタアクリル酸アルキルエステル、エチレンオキシド基の数が1~100個のポリオキシエチレンジメタアクリレート等が挙げられる。メタアクリル酸エステルの具体例としては、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸メチルシクロヘキシル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸ドデシル等が挙げられる。ポリオキシエチレンジメタアクリレートの具体例としては、ジメタアクリル酸エチレングリコール、ジメタアクリル酸ジエチレングリコール、メトキシメタアクリル酸ジエチレングリコール、ジメタアクリル酸テトラエチレングリコール等が挙げられる。なお、本明細書中で、メタアクリルとはメタアクリル又はアクリルを簡便に表記したものである。メタアクリル酸エステルの使用量は、1種又は2種以上の混合物として、全ビニル単量体中において好ましくは0~99.9質量、より好ましくは5~80質量である。ここで、全ビニル単量体とは、2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2とこれと共重合可能な他のビニル単量体b3の総量である。上記カルボキシル基含有ビニル単量体としては、例えばアクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマール酸、無水マレイン酸、又はイタコン酸、マレイン酸、フマール酸などの2塩基酸のハーフエステル等である。カルボン酸基含有のビニル単量体を用いることによって、重合体エマルジョン粒子Bにカルボキシル基を導入することができ、エマルジョンとしての安定性を向上させ、外部からの分散破壊作用に抵抗力を持たせることが可能となる。この際、導入したカルボキシル基は、一部又は全部を、アンモニアやトリエチルアミン、ジメチルエタノールアミン等のアミン類やNaOH、KOH等の塩基で中和することもできる。カルボキシル基含有ビニル単量体の使用量は、1種又は2種以上の混合物として、全ビニル単量体中において0~50質量である事が耐水性の面から好ましい。より好ましくは0.1~10質量、さらに好ましくは0.1~5質量である。また、上記水酸基含有ビニル単量体としては、例えば2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピリメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピリメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、3-ヒドロキシブチルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート等のメタアクリル酸のヒドロキシアルキルエステルや、ジ-2-ヒドロキシエチルフマレート、モノ-2-ヒドロキシエチルモノブチルフマレート、アリルアルコールやエチレンオキシド基の数が1~100個のポリオキシエチレンモノメタアクリレート、プロピレンオキシド基の数が1~100個のポリオキシプロピレンモノメタアクリレート、さらには、プラクセルFM、FAモノマーダイセル化学株製の、カプロラクトン付加モノマーの商品名や、その他のα,β-エチレン性不飽和カルボン酸のヒドロキシアルキルエステル類などを挙げることができる。上記ポリオキシエチレンメタアクリレートの具体例としては、メタアクリル酸エチレングリコール、メトキシメタアクリル酸エチレングリコール、メタアクリル酸ジエチレングリコール、メトキシメタアクリル酸ジエチレングリコール、メタアクリル酸テトラエチレングリコール、メトキシメタアクリル酸テトラエチレングリコール等が挙げられる。また、ポリオキシプロピレンメタアクリレートの具体例としては、メタアクリル酸プロピレングリコール、メトキシメタアクリル酸プロピレングリコール、メタアクリル酸ジプロピレングリコール、メトキシメタアクリル酸ジプロピレングリコール、メタアクリル酸テトラプロピレングリコール、メトキシメタアクリル酸テトラプロピレングリコール等が挙げられる。水酸基含有ビニル単量体を用いることによって、2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2との重合生成物の水素結合力を制御することが可能となるとともに、重合体エマルジョン粒子Bの水分散安定性を向上させることが可能となる。上述した水酸基含有ビニル単量体の使用量は、1種又は2種以上の混合物として、全ビニル単量体中において好ましくは0~80質量、より好ましくは0.1~50質量、さらに好ましくは0.1~10質量である。また、上記グリシジル基含有ビニル単量体としては、例えばグリシジルメタアクリレート、アリルグリシジルエーテル、アリルジメチルグリシジルエーテル等を挙げることができる。グリシジル基含有ビニル単量体や、カルボニル基含有ビニル単量体を使用すると、重合体エマルジョン粒子Bが反応性を有し、ヒドラジン誘導体やカルボン酸誘導体、イソシアネート誘導体等により架橋させて耐溶剤性等の優れた有機無機複合体の形成が可能となる。グリシジル基含有ビニル単量体や、カルボニル基含有ビニル単量体の使用量は、全ビニル単量体中において好ましくは0~50質量である。また、上記以外のビニル単量体b3の具体例としては、例えばメタアクリルアミド、エチレン、プロピレン、イソブチレン等のオレフィン類、ブタジエン等のジエン類、塩化ビニル、塩化ビニリデンフッ化ビニル、テトラフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレン等のハロオレフィン類、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、n-酪酸ビニル、安息香酸ビニル、p-t-ブチル安息香酸ビニル、ピバリン酸ビニル、2-エチルヘキサン酸ビニル、バーサチック酸ビニル、ラウリン酸ビニル等のカルボン酸ビニルエステル類、酢酸イソプロペニル、プロピオン酸イソプロペニル等のカルボン酸イソプロペニルエステル類、エチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル等のビニルエーテル類、スチレン、ビニルトルエン等の芳香族ビニル化合物、酢酸アリル、安息香酸アリル等のアリルエステル類、アリルエチルエーテル、アリルフェニルエーテル等のアリルエーテル類、さらに4-メタアクリロイルオキシ-2,2,6,6,-テトラメチルピペリジン、4-メタアクリロイルオキシ-1,2,2,6,6,-ペンタメチルピペリジン、パーフルオロメチルメタアクリレート、パーフルオロプロピルメタアクリレート、パーフルオロプロピロメチルメタアクリレート、ビニルピロリドン、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、メタアクリル酸アリル等やそれらの併用が挙げられる。これらのビニル単量体の使用量は、1種又は2種以上の混合物として、全ビニル単量体中において好ましくは0.001~30質量であり、より好ましくは0.05~10質量であり、更に好ましくは0.1~5質量である。本実施形態においては、2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2必要に応じてこれと共重合可能な上記ビニル単量体b3を用いてもよいの重合生成物の分子量を制御する目的で、連鎖移動剤を使用してもよい。かかる連鎖移動剤の一例としては、n-オクチルメルカプタン、n-ドデシルメルカプタン、t-ドデシルメルカプタンのようなアルキルメルカプタン類;ベンジルメルカプタン、ドデシルベンジルメルカプタンのような芳香族メルカプタン類;チオリンゴ酸のようなチオカルボン酸又はそれらの塩若しくはそれらのアルキルエステル類、又はポリチオール類、ジイソプロピルキサントゲンジスルフィド、ジメチレントリメチロールプロパンキサントゲンジスルフィド及びチオグリコール、さらにはα-メチルスチレンのダイマー等のアリル化合物等を挙げることができる。これら連鎖移動剤の使用量は、全ビニル単量体に対して好ましくは0.001~30質量、さらに好ましくは0.05~10質量の範囲で用いることができる。本実施形態において、重合体エマルジョン粒子Bの合成に用いることができる乳化剤としては、例えば、アルキルベンゼンスルホン酸、アルキルスルホン酸、アルキルスルホコハク酸、ポリオキシエチレンアルキル硫酸、ポリオキシエチレンアルキルアリール硫酸、ポリオキシエチレンジスチリルフェニルエーテルスルホン酸等の酸性乳化剤、酸性乳化剤のアルカリ金属Li、Na、K等塩、酸性乳化剤のアンモニウム塩、脂肪酸石鹸等のアニオン性界面活性剤や、例えばアルキルトリメチルアンモニウムブロミド、アルキルピリジニウムブロミド、イミダゾリニウムラウレート等の四級アンモニウム塩、ピリジニウム塩、イミダゾリニウム塩型のカチオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー、ポリオキシエチレンジスチリルフェニルエーテル等のノニオン型界面活性剤やラジカル重合性の二重結合を有する反応性乳化剤等を例示することができる。これらの乳化剤の中で、ラジカル重合性の二重結合を有する反応性乳化剤を選択すると、本実施形態の重合体エマルジョン粒子Bの水分散安定性が非常に良好になると共に、該重合体エマルジョン粒子Bを含有する上記コーティング剤からは、耐水性、耐薬品性、光学特性、強度等に優れた有機無機複合体を形成することができるため、非常に好ましい。上記ラジカル重合性の二重結合を有する反応性乳化剤としては、例えばスルホン酸基又はスルホネート基を有するビニル単量体、硫酸エステル基を有するビニル単量体やそれらのアルカリ金属塩、アンモニウム塩、ポリオキシエチレン等のノニオン基を有するビニル単量体、4級アンモニウム塩を有するビニル単量体等を挙げることができる。上記反応性乳化剤の具体例として、スルホン酸基又はスルホネート基を有するビニル単量体の塩を例にとると、ラジカル重合性の二重結合を有し、かつスルホン酸基のアンモニウム塩、ナトリウム塩又はカリウム塩である基により一部が置換された、炭素数1~20のアルキル基、炭素数2~4のアルキルエーテル基、炭素数2~4のポリアルキルエーテル基、炭素数6又は10のアリール基及びコハク酸基からなる群から選ばれる置換基を有する化合物であるか、スルホン酸基のアンモニウム塩、ナトリウム塩又はカリウム塩である基が結合しているビニル基を有するビニルスルホネート化合物である。硫酸エステル基を有するビニル単量体は、ラジカル重合性の二重結合を有し、かつ硫酸エステル基のアンモニウム塩、ナトリウム塩又はカリウム塩である基により一部が置換された、炭素数1~20のアルキル基、炭素数2~4のアルキルエーテル基、炭素数2~4のポリアルキルエーテル基及び炭素数6又は10のアリール基からなる群から選ばれる置換基を有する化合物である。上記乳化剤の使用量としては、重合体エマルジョン粒子B100質量部に対して、10質量部以下となる範囲内が適切であり、なかでも、0.001~5質量部となる範囲内が好ましい。また、上記乳化剤以外に、本実施形態の重合体エマルジョン粒子Bの水分散安定性を向上させる目的で分散安定剤を使用することもできる。該分散安定剤としては、ポリカルボン酸及びスルホン酸塩からなる群から選ばれる各種の水溶性オリゴマー類や、ポリビニルアルコール、ヒドロキシエチルセルロース、澱粉、マレイン化ポリブタジエン、マレイン化アルキッド樹脂、ポリアクリル酸塩、ポリアクリルアミド、水溶性又は水分散性アクリル樹脂などの合成又は天然の水溶性又は水分散性の各種の水溶性高分子物質が挙げられ、これらの1種又は2種以上の混合物を使用することができる。これらの分散安定剤を使用する場合、その使用量としては、重合体エマルジョン粒子B100質量部に対して、10質量部以下となる範囲内が適切であり、なかでも、0.001~5質量部となる範囲内が好ましい。本実施形態において、加水分解性珪素化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の重合は、重合触媒存在下で実施するのが好ましい。ここで、加水分解性珪素化合物b1の重合触媒としては、塩酸、フッ酸等のハロゲン化水素類、酢酸、トリクロル酢酸、トリフルオロ酢酸、乳酸等のカルボン酸類、硫酸、p-トルエンスルホン酸等のスルホン酸類、アルキルベンゼンスルホン酸、アルキルスルホン酸、アルキルスルホコハク酸、ポリオキシエチレンアルキル硫酸、ポリオキシエチレンアルキルアリール硫酸、ポリオキシエチレンジスチリルフェニルエーテルスルホン酸等の酸性乳化剤類、酸性又は弱酸性の無機塩、フタル酸、リン酸、硝酸のような酸性化合物類;水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ナトリウムメチラート、酢酸ナトリウム、テトラメチルアンモニウムクロリド、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、トリブチルアミン、ジアザビシクロウンデセン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、エタノールアミン類、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-2-アミノエチル-アミノプロピルトリメトキシシランのような塩基性化合物類;ジブチル錫オクチレート、ジブチル錫ジラウレートのような錫化合物等を挙げることができる。これらの中で、加水分解性珪素化合物b1の重合触媒としては、重合触媒のみならず乳化剤としての作用を有する酸性乳化剤類、特に炭素数が5~30のアルキルベンゼンスルホン酸ドデシルベンゼンスルホン酸等が非常に好ましい。一方、2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の重合触媒としては、熱又は還元性物質などによってラジカル分解してビニル単量体の付加重合を起こさせるラジカル重合触媒が好適であり、水溶性又は油溶性の過硫酸塩、過酸化物、アゾビス化合物等が使用される。その例としては、過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム、過硫酸アンモニウム、過酸化水素、t-ブチルヒドロパーオキシド、t-ブチルパーオキシベンゾエート、2,2-アゾビスイソブチロニトリル、2,2-アゾビス2-ジアミノプロパンヒドロクロリド、2,2-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル等があり、その量としては全ビニル単量体100質量部に対して、0.001~5質量部の配合が好ましい。なお、重合速度の促進、及び70°C以下での低温の重合を望むときには、例えば重亜硫酸ナトリウム、塩化第一鉄、アスコルビン酸塩、ロンガリット等の還元剤をラジカル重合触媒と組み合わせて用いると有利である。上述したように、上記コーティング剤に用いる重合体エマルジョン粒子Bは、水及び乳化剤の存在下に加水分解性珪素化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2必要に応じてこれと共重合可能な他のビニル単量体b3を用いてもよいを、好ましくは重合触媒存在下で重合することにより得ることができる。ここで、加水分解性珪素化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の重合は、別々に実施することも可能であるが、同時に実施することにより水素結合等によるミクロな有機無機複合化が達成できるので好ましい。また、本実施形態において、重合体エマルジョン粒子Bの粒子径が10~800nmであることが好ましい。この様な粒子径の範囲に調整し、粒子径が1~400nmの金属酸化物Aと組み合わせてコーティング剤とすることにより、耐候性、耐薬品性、光学特性、更には防汚性、防曇性、帯電防止性等に優れた有機無機複合体を容易に形成することが可能となる。また、重合体エマルジョン粒子Bの粒子径は50~300nmであると、得られる塗膜の透明性が向上しより好ましい。このような粒子径の重合体エマルジョン粒子Bを得る方法として、乳化剤がミセルを形成するのに十分な量の水の存在下に加水分解性金属化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2を重合する、いわゆる乳化重合が最も適した方法である。乳化重合のやり方としては、例えば、加水分解性珪素化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2必要に応じてこれと共重合可能な他のビニル単量体b3は、そのまま、又は乳化した状態で、一括若しくは分割で、又は連続的に反応容器中に滴下し、前記重合触媒の存在下、好ましくは大気圧から必要により10MPaの圧力下で、約30~150°Cの反応温度で重合させればよい。場合によっては、これ以上の圧力で、又はこれ以下の温度条件で重合を行っても差し支えない。加水分解性珪素化合物b1及び全ビニル単量体量の総量と水との比率は最終固形分量が0.1~70質量、好ましくは1~55質量の範囲になるように設定するのが好ましい。また、乳化重合をするにあたり粒子径を成長又は制御させるために、予め水相中にエマルジョン粒子を存在させて重合させるシード重合法によってもよい。重合反応は、系中のpHが好ましくは1.0~10.0、より好ましくは1.0~6.0の範囲で進行させればよい。pHは、燐酸二ナトリウムやボラックス、又は、炭酸水素ナトリウム、アンモニアなどのpH緩衝剤を用いて調節することが可能である。また、本実施形態の重合体エマルジョン粒子Bを得る方法として、加水分解性珪素化合物b1を重合させるのに必要な水及び乳化剤の存在下に、加水分解性金属化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2を、必要により溶剤存在下で重合した後、重合生成物がエマルジョンとなるまで水を添加する手法も適用できるが、上述した乳化重合方法と比べ、得られる重合体エマルジョン粒子Bの粒子径制御が困難である。本実施形態において、重合体エマルジョン粒子Bが2層以上の層から形成されるコア/シェル構造であると、該重合体エマルジョン粒子Bを含有する上記コーティング剤からは機械的物性強度と柔軟性のバランス等に優れた有機無機複合体を形成することが可能となり好ましい。特に、その最内層の、加水分解性珪素化合物b1に対する2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2の質量比b2/b1が1.0以下であり、かつ最外層の質量比b2/b1が0.1以上5.0以下であると、得られる複合体は耐候性、機械的物性が共に特に良好であり好ましい。上記コア/シェル構造の重合体エマルジョン粒子Bを製造する方法として、多段乳化重合が非常に有用である。ここで、多段乳化重合とは、2種類以上の異なった組成の加水分解性珪素化合物b1や2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2必要に応じてこれと共重合可能な他のビニル単量体b3を調整し、これらを別々の段階に分けて重合することを意味する。以下に、多段乳化重合の中で最も単純で有用な2段乳化重合による重合体エマルジョン粒子Bの合成を例に、本実施形態の多段乳化重合による重合体エマルジョン粒子Bの合成について説明する。本実施形態において、2段乳化重合による重合体エマルジョン粒子Bの合成として、例えば水及び乳化剤の存在下に2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2必要に応じてこれと共重合可能な他のビニル単量体b3及び/又は加水分解性珪素化合物b1を重合してシード粒子を得て、このシード粒子の存在下に、加水分解性珪素化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2を重合する方法を例示できる。上記2段乳化重合による重合体エマルジョン粒子Bの合成は、第1系列2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2必要に応じてこれと共重合可能な他のビニル単量体b3及び/又は加水分解性金属化合物b1を供給して乳化重合する第1段の重合と、第1段に引き続き、第2系列加水分解性金属化合物b1並びに2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2必要に応じてこれと共重合可能な他のビニル単量体b3を供給し、水性媒体中において乳化重合する第2段の重合からなる2段階の重合行程により行われる。この際、第1系列中の固形分質量M1と第2系列中の固形分質量M2の質量比は、好ましくはM1/M2=9/1~1/9、より好ましくは8/2~2/8である。本実施形態において、好ましいコア/シェル構造の重合体の特徴は、第1段の重合で得られたシード粒子の粒子径が、粒径分布体積平均粒子径/数平均粒子径の大きな変化なしに好ましくは単分散の状態で、第2段の重合によって大きくなる粒子径の増大ことを挙げることができる。また、コア/シェル構造の確認は、例えば、透過型電子顕微鏡等による形態観察や粘弾性測定による解析等により実施することが可能である。重合体エマルジョン粒子Bを、水及び乳化剤の存在下に加水分解性珪素化合物b1を重合して得られるシード粒子の存在下に加水分解性珪素化合物b1及び2級アミド基及び3級アミド基の少なくとも一方を有するビニル単量体b2を重合した場合は重合安定性に優れており好ましい。また、上述したコア/シェル構造の重合体エマルジョン粒子Bにおいて、コア相のガラス転移温度Tgが0°C以下、すなわち上記シード粒子のガラス転移温度が0°C以下のものは、それを含有するコーティング剤からは室温における柔軟性に優れ、割れ等が生じにくい有機無機複合体を形成することが可能となり、好ましい。本実施形態において、3段以上の多段乳化重合を実施する場合は、上述した2段重合による重合体エマルジョン粒子Bの合成例を参考に、重合する系列の数を増加させればよい。金属酸化物Aと重合体エマルジョン粒子Bの質量比A/Bは、好ましくは1/99~99/1、より好ましくは5/95~90/10、さらに好ましくは9/91~83/17である。この範囲で配合された有機無機複合組成物からは、透明性、耐汚染性に優れた有機無機複合体を得ることができ好ましい。本実施形態のコーティング剤は、無溶媒の状態であっても水に分散した状態であってもよく、特に制限はないが、コーティング剤として用いる場合は、粘度調整の観点から水に分散した状態が好ましい。この際、コーティング剤の固形分は、当該コーティング剤の全質量基準で、好ましくは0.01~30質量、より好ましくは0.1~20質量である。その時の粘度は、好ましくは20°Cにおいて0.1~100000mPas、好ましくは0.5~1000mPas、更に好ましくは1~10mPasである。また、本実施形態のコーティング剤には、水素結合等による金属酸化物Aと重合体エマルジョン粒子Bの相互作用を制御する目的で、アルコール類を添加することもできる。アルコールの添加により、貯蔵安定性等が非常に向上する。上記アルコール類としては、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール、1-ブタノール、2―ブタノール、変性エタノール、グリセリン、アルキル鎖の炭素数が3~8のモノアルキルモノグリセリルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル又はジないしテトラエチレングリコールモノフェニルエーテルが好ましい。これらの中で、エタノールが環境上最も好ましい。本実施形態のコーティング剤には、紫外線吸収剤として、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、トリアジン系紫外線吸収剤からなる群から選ばれる少なくとも1種、光安定剤として、ヒンダードアミン系光安定剤からなる群から選ばれる少なくとも1種を用いることができる。紫外線吸収剤及び/又は光安定剤は、重合体エマルジョン粒子Bの質量に対して0.1質量~5質量用いることが好ましい。また、紫外線吸収剤として、分子内にラジカル重合性の二重結合を有するラジカル重合性紫外線吸収剤、光安定剤として、分子内にラジカル重合性の二重結合を有するラジカル重合性光安定剤を用いることもできる。また、紫外線吸収剤と光安定剤を併用した方が、得られる有機無機複合組成物を用いて複合体を形成した際に、耐候性に優れるため好ましい。これらの紫外線吸収剤、光安定剤は、金属酸化物Aと重合体エマルジョン粒子Bと単に配合することも可能であるし、重合体エマルジョン粒子Bを合成する際に共存させることも可能である。本実施形態において使用できる紫外線吸収剤としては、紫外線吸収能の高いベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、トリアジン系紫外線吸収剤が好ましい。本実施形態において使用できるヒンダードアミン系光安定剤としては、塩基性が低いものが好ましく、具体的には塩基定数pKbが8以上のものが好ましい。また、本実施形態のコーティング剤には、その用途及び使用方法などに応じて、通常、塗料や成型用樹脂に添加配合される成分、例えば、増粘剤、レベリング剤、チクソ化剤、消泡剤、凍結安定剤、艶消し剤、架橋反応触媒、顔料、硬化触媒、架橋剤、充填剤、皮張り防止剤、分散剤、湿潤剤、光安定剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、レオロジーコントロール剤、消泡剤、成膜助剤、防錆剤、染料、可塑剤、潤滑剤、還元剤、防腐剤、防黴剤、消臭剤、黄変防止剤、静電防止剤又は帯電調整剤等をそれぞれの目的に応じて選択、組み合わせて配合することができる。本実施形態のコーティング剤は、塗料、建材の仕上げ材、接着剤、粘着剤、紙加工剤又は織布、不織布の仕上げ材、更にはシーリング剤、接着剤、インキ、コーティング材、注型材、エラストマー、フォームやプラスチック原料、繊維処理剤など広範に使用可能である。本実施形態のコーティング剤からは、皮膜状、シート状、繊維状又は成形体の様態である有機無機複合体を形成することができる。本実施形態の有機無機複合体は耐候性、耐薬品性等に非常に優れ、また23°Cにおける水接触角が60°以下で防汚性にも優れる。特に、金属酸化物Aとして二酸化珪素及び/又は光触媒活性を有する金属酸化物光触媒を用いた場合は、23°Cにおける水接触角が30°以下となり、防汚性、防曇性、帯電防止性等に優れたものになる。また、金属酸化物Aとして光触媒を用いた場合の有機無機複合体は、それに含まれる光触媒のバンドギャップエネルギーよりも高いエネルギーの光を照射することにより優れた汚染有機物質の分解活性や耐汚染性、さらには光電変換機能を示す。ここで、光触媒のバンドギャップエネルギーよりも高いエネルギーの光の光源としては、太陽光や室内照明灯等の一般住宅環境下で得られる光の他、ブラックライト、キセノンランプ、水銀灯、LED等の光が利用できる。また、金属酸化物Aとして導電性を有する金属酸化物を用いた場合の有機無機複合体は、優れた導電性能、帯電防止性能、電磁波遮断性能、面発熱性能を示す。本実施形態においては、金属酸化物Aが重合体エマルジョン粒子Bの硬化剤として有効に働いた状態で有機無機複合体を形成しているのが好ましい。この様な好ましい有機無機複合体の例として、金属酸化物Aが、重合体エマルジョン粒子Bと相互作用しながら重合体エマルジョン粒子Bの粒子間に連続層を形成して存在している形態を挙げることができる。このような形態の有機無機複合体は、特に耐薬品性、光学特性等に優れたものになる。上述したような形態の有機無機複合体を形成するためには、コーティング剤における金属酸化物Aと重合体エマルジョン粒子Bの質量比A/Bを最適範囲にすることが最も有効である。該質量比A/Bの最適範囲は、例えば質量比A/Bを変化させたコーティング剤から生成する有機無機複合体の透明性を測定し、相対的に透明性が良好な質量比A/Bの範囲として求めることができる。ここで、使用する金属酸化物Aと重合体エマルジョン粒子Bの最適な質量比A/Bの範囲は、金属酸化物Aの表面積SAと重合体エマルジョン粒子Bの表面積SBの桁数の差が3桁以内となるのが好ましい。該表面積は、金属酸化物A及び重合体エマルジョン粒子Bの各々の粒径、及び各々の配合質量数から計算することができる。本実施形態において、有機無機複合体の最も好ましい形態は、重合体エマルジョン粒子Bがコア/シェル構造であり、そのシェル相が金属酸化物Aと相互作用した状態で連続層を形成し、粒子状のコア相が該連続層中に存在するものである。このような形態の有機無機複合体は、耐薬品性、光学特性に優れるばかりか、機械的特性強度と柔軟性のバランス等にも優れたものになる。次に、図2~4を参照しながら、本実施形態に係るコーティング方法について詳細に説明する。図2は、塗装用ローラ21を備える塗装装置20によって透明基板1の表面1Fにコーティング剤を塗布する様子を模式的に示す断面図である。図2に示すとおり、塗装装置20は、矢印R方向に回転する塗装用ローラ21と、液状のコーティング剤を収容する容器22とを備え、容器22内に一定量以上のコーティング剤を入れると、塗装用ローラ21の下部がコーティング剤に浸るようになっている。塗装用ローラ21の表面は、コーティング剤を吸収して保持し得る材質からなる。好適な材質としては、多孔性の樹脂例えばスポンジや布、あるいは、表面に微小な凹凸を有する樹脂などが挙げられる。塗装装置20によって透明基板1の表面1Fにコーティング剤を塗布するに際しては、太陽電池モジュール10を矢印Mの方向に移動させる。これにより、塗布用ローラ21に付着したコーティング剤が表面1Fに塗布され、塗膜1bが形成される。この塗膜1bが乾燥して機能性膜1aとなる。塗膜1bの均一性及び液だれ防止等の観点から、太陽電池モジュール10の移送速度は0.1~120m/分程度とすることが好ましく、塗布用ローラ21の回転速度は1~1000回転/分程度とすることが好ましい。また、コーティング後の液ダレ抑制及び機能性膜1aにおける微小クラック抑制の観点から、透明基板1の表面1Fに対する塗布用ローラ21の押し当て荷重は好ましくは0.01~1000g/cmであり、より好ましくは0.1~100g/cmである。なお、本実施形態においては図2に示すように、塗布用ローラ21と表面1Fの接触箇所において両者が互いに逆の方向、すなわち矢印R方向及び矢印M方向にそれぞれ移動する態様を例示したが、当該箇所において両者が同じ方向に移動するようにしてもよい。例えば、図2に示す塗布用ローラ21の矢印R方向の回転を逆回転とすると、塗布用ローラ21はこれと反対方向の正回転としてもよい。ただし、逆回転は、正回転と比較してコーティング剤の塗布量を制御しやすいという利点がある。図3は、コーティング剤の吐出口31aを有するダイ31を備える塗装装置30によって透明基板1の表面1Fにコーティング剤を塗布する様子を模式的に示す断面図である。図3に示すとおり、塗装装置30は、ダイ31と、液状のコーティング剤を収容する容器32とを備え、容器32内に一定量以上のコーティング剤を入れると、ダイ31の下部がコーティング剤に浸るようになっている。ダイ31の下部がコーティング剤に浸かると毛細管現象によってコーティング剤が吐出口31aにまで吸い上げられる。塗装装置30によって透明基板1の表面1Fにコーティング剤を塗布するに際しては、太陽電池モジュール10を矢印Mの方向に移動させる。これにより、ダイ31の吐出口31aからのコーティング剤が表面1Fに塗布され、塗膜1bが形成される。この塗膜1bが乾燥して機能性膜1aとなる。塗膜1bの均一性及び液だれ防止等の観点から、太陽電池モジュール10の移送速度は0.1~100m/分程度とすることが好ましい。図4は、吐出ノズル40によって透明基板1の表面1Fにコーティング剤を塗布する様子を模式的に示す断面図である。図4に示すとおり、吐出ノズル40は太陽電池モジュール10の下方に配置されており、表面1Fに向けてコーティング剤を噴射できるようになっている。塗膜1bの均一性及び液だれ防止等の観点から、太陽電池モジュール10の移送速度は0.01~20m/分程度とすることが好ましい。また、同様の観点から、吐出ノズル40は、太陽電池モジュール10の移動方向矢印Mの方向に傾斜していることが好ましく、コーティング剤の噴射角度図4に示す角度αは2~80°程度とすることが好ましい。吐出ノズル40によって透明基板1の表面1Fにコーティング剤を塗布するに際しては、必要に応じて吐出ノズル40を透明基板1の幅方向に往復動させるとともに、太陽電池モジュール10を矢印Mの方向に移動させる。これにより、吐出ノズル40からのコーティング剤が表面1Fに塗布され、塗膜1bが形成される。この塗膜1bが乾燥して機能性膜1aとなる。吐出ノズル40を有する塗装装置としては、市販されているスプレーガンなどの塗装機を用いることができる。スプレーガンは、塗液を供給する供給手段と、上記供給手段から供給される塗液を吹き出す吐出ノズルとを少なくとも具備する。塗液吐出ノズルの先端口径は0.5~3.0mmとすることが好ましく、1.0~2.0mm程度の範囲がより好ましく、1.0~1.5mm程度の範囲がさらに好ましい。塗液吐出ノズルの吐出圧は0.01~0.098MPaとすることが好ましい。この範囲にすることで均一に塗装することができる。塗装機の供給手段としては吹上げ式、重力式、圧送式など従来の手段を用いることができるが、圧送式の供給ポンプを用いるのが好ましい。塗液吐出ノズルからの吐出量は30~200ml/分が好ましく、50~100ml/分程度がより好ましい。吐出量が30ml/分より小さいと、水滴に近い液滴径をつなぎ合わせることが困難で斑点の原因となり好ましくなく、吐出量が200ml/分を超えると、塗布中に液ダレなどが発生して形成膜厚に著しい部分差が生じ、塗膜には虹彩色等の外観不良が発生し易い傾向となり好ましくない。供給ポンプなどの供給手段と塗液吐出ノズルは直接あるいはホースや管で連結され塗装機を構成し、供給手段により供給され塗液吐出ノズルから吹き出された塗液は被塗面まで運ばれ付着する。更に好適な塗装機としては、塗液を供給する供給手段と、エアーを供給するブロアと、上記供給手段から供給される塗液と上記ブロアから供給されるエアーとを一緒に吹き出すガンとを少なくとも具備したものが挙げられる。上記ガンは、その先端の内側に塗液吐出ノズルを、その塗液吐出ノズルの外周側にエアー吹出口を有し、吐出した塗液の周辺を囲むようにエアーカーテンを発生させる。供給ポンプなどの供給手段とガン塗液吐出ノズルは直接あるいはホースや管で連結され、また、ブロアとガンエアー吹出口もホースや管で連結され塗装機を構成し、供給手段により供給され塗液吐出ノズルから吹き出された塗液は、その外側のブロアにより供給されエアー吹出口から吹き出される大量のエアーの流れこれをエアーカーテンというによって囲まれて被塗面まで運ばれ付着する。このようなエアーカーテンを発生させるブロアを備えた塗装機を用いることにより、塗液吐出ノズルから吹き出された塗液は、その外側がエアーによって囲まれているため周辺への飛散が少なく、作業者の健康阻害要因が激減し、塗液の無駄が減り、大掛かりなマスキングが不要になる。エアー吹出口から吹き出されるエアーは、低圧とし風量を多くするとより十分なエアーカーテンが得られるため好ましい。このため、エアーカーテンを発生させるためのブロアは、ブロア送風圧力を0.01~0.098MPaとするのが好ましく、0.01~0.05MPaとするのがより好ましく、0.015~0.04MPa程度とするのがさらに好ましい。ブロア送風圧力が前記範囲であると十分な風量のエアーカーテンを発生させることができるため好ましく、ブロア送風圧力が0.01MPaより低いとエアーカーテンの発生が不十分になり好ましくなく、また、0.098MPaより高いとエアー風量が大きくなりすぎて好ましくない。エアー風量は500~5000リットル/分程度が好ましく、1000~3000リットル/分程度がより好ましい。エアーの温度は塗装環境温度より少なくとも10°C高くするのが好ましく、10~50°C程度高くするのがより好ましく、10~25°C程度高くするのがさらに好ましい。エアー温度を塗装環境温度より高く設定することにより塗膜の乾燥、硬化をあわせて行うことができる。塗装環境温度より高い温度のエアーを発生させるためには、高回転型タービンを備えたブロアを用いるのが好ましく、その回転摩擦熱によりエアーの温度を高めることができる。高回転型タービンの回転数は通常毎分21000~25000回転程度であるが、その回転数を適宜調節することによりエアー温度を調整することができ、このようにすると特別な温風発生手段を備えなくても良い。このような塗装機としてはチロン社製の温風低圧塗装機SG-2500、SG-2000、SG-91など、ワグナー社製のスプレーガンなどを好ましく用いることができる。エアー温度を30°C以上高くする場合において高回転型タービンで不充分な際には所定温度の温風を発生させるための加温手段を備えることもできる。本実施形態に係るコーティング方法によれば、封止処理後の太陽電池モジュール10を対象とするため、コーティング剤に含まれる成分が太陽電池モジュール10内に浸入して他の材料に影響を及ぼすことを高度に防止できる。また、真空ラミネート装置による封止処理後、太陽電池モジュール10の向きを反転させることなく、そのままの向きで塗布を行うため、作業効率の向上が図られる。このコーティング方法は、機能性膜1aを製膜すべき面積が600~18000cm2程度より好ましくは10000~18000cm2程度のサイズが比較的大きい太陽電池モジュールのコーティングに好適である。以上、発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば、上記実施形態においては、コーティング剤の塗装方法として、図2~4に示す方法を例示したが、塗装方法はこれらに限られるものではない。例えば、これらの方法の代わりに、刷毛塗りやリップコートなど方法を採用してもよい。<コーティング方法の評価試験>次に、コーティング方法の評価試験を以下のようにして実施した。なお、各種物性は下記の方法で評価した。また、本試験において、特に断りがない限り、及び部は質量基準である。数平均粒子径試料中の固形分含有量が0.1~20質量となるように溶媒を加えて希釈し、湿式粒度分析計日機装製マイクロトラックUPA-9230を用いて測定した。水接触角試料の表面コーティング剤の塗工面に脱イオン水の水滴を乗せ、23°Cで1分間放置した後、接触角測定装置協和界面科学製DM-501型接触角計を用いて測定した。表面張力自動表面張力計協和界面科学製DY-300を用いて測定した。wet膜厚重量が既知の10cm角ガラスに塗装し、塗装後のガラスの重量を測定した。塗料の比重を1として、塗布膜厚を算出した。液ダレ塗料が重力によって滴を形成する、あるいは表面張力によって部分的に液だまりが発生する状況を目視で判定した。判定基準は以下のとおりとした。A:液だまりがほとんどない;B:液だまりが多い。外観乾燥後の塗膜の微小クラックの状況をマイクロスコープ50倍で観察し判定した。判定基準は以下のとおりとした。A:クラック無し;B:ややクラック有り;C:クラック多い。重合体エマルジョン粒子LTX-1水分散体の合成還流冷却器、滴下槽、温度計及び撹拌装置を有する反応器に、イオン交換水1600g、ドデシルベンゼンスルホン酸4gを投入した後、撹拌下で温度を80°Cに加温した。これに、ジメチルジメトキシシラン185g、フェニルトリメトキシシラン117gの混合液を反応容器中の温度を80°Cに保った状態で約2時間かけて滴下し、その後、反応容器中の温度が80°Cの状態で約1時間撹拌を続行した。次に、アクリル酸ブチル150g、テトラエトキシシラン30g、フェニルトリメトキシシラン145g、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン1.3gの混合液とジエチルアクリルアミド165g、アクリル酸3g、反応性乳化剤商品名アデカリアソープSR-1025、旭電化社製、固形分25質量水溶液13g、過硫酸アンモニウムの2質量水溶液40g、イオン交換水1900gの混合液とを、反応容器中の温度を80°Cに保った状態で約2時間かけて同時に滴下した。さらに熱養生として、反応容器中の温度が80°Cの状態で約4時間撹拌を続行した。その後室温まで冷却し、100メッシュの金網で濾過し固形分14.08質量、水相成分8.91質量、数平均粒子径131nmの重合体エマルジョン粒子LTX-1水分散体を得た。試験1表1に示す配合量で、数平均粒子径8nmの粒子を有する水分散コロイダルシリカ商品名スノーテックスOS、日産化学工業社製、固形分20質量、以下ST-OSとも記す。と、重合体エマルジョン粒子LTX-1の水分散体とを加え、テトラメトキシシランの部分加水分解縮合物三菱化学社製MS-56を25°Cで加え、1塩酸水溶液でpH2に調整し、3時間撹拌してコーティング剤を得た。このコーティング剤を20エタノール水で希釈し固形分を4.5に調整するとともに、表面張力も調整した。塗装用ローラー好川産業製、万能水性用ローラースモールタイプに塗料を十分含侵し、ローラー上から10cm角の青板ガラスを押し当て荷重1g/cm、左右にゆっくりと1回移動させて塗装した。その後70°Cで5分間乾燥し塗膜を得た。試験2押し当て荷重を5g/cmにした以外は試験1と同様にして塗膜を得た。試験320エタノール水で固形分を11に調整し、1ドデシルベンゼンスルホン酸水溶液をコーティング剤に対して1添加し、表面張力を調整した。さらに、押し当て荷重を10g/cmにした以外は試験1と同様にして塗膜を得た。試験4エタノール水の代わりに精製水でコーティング剤の希釈を行った以外は試験2と同様にして塗膜を得た。試験5押し当て荷重を10g/cmにした以外は試験1と同様にして塗膜を得た。試験6押し当て荷重を0.5g/cmにした以外は試験3と同様にして塗膜を得た。試験7押し当て荷重を1g/cmにした以外は試験4と同様にして塗膜を得た。"