"トナーを担持するためのトナー担持体と、前記トナーによりトナー像が形成される像担持体と、前記像担持体を挟んで前記トナー担持体と対向する位置に設けられる複数の電極部であって、画像情報に基づいて前記電極部に印加される電圧の値を変更することで前記像担持体にトナー像が形成される複数の電極部と、を備え、前記像担持体の厚みをDyとし、隣接する前記電極部の間の距離をDxとし、DxとDyを辺に含む直方体におけるDxと平行な方向の前記像担持体の抵抗成分をrx’’、Dyと平行な方向の前記像担持体の抵抗成分をry’’とし、rx’’/ry’’をαと定義した時、α>1.22を特徴とする画像形成装置。前記αは、電極部が隣接して並べられる方向の抵抗Rx及び像担持体の厚み方向の抵抗RyをJISK6911における抵抗率試験により測定し、rX’’=RX×6πDx及び、に代入して算出されることを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記像担持体が複数の異なる層を備える事を特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。従来の像形成電極に針状電極を用いたマルチスタイラスプリンタにおいては、細線に関して安定した線幅を得ることができないという課題があった。図12は従来の針状電極を用いた画像形成装置における概略構成図である。301は像形成電極、302はトナーを担持した対向電極、303は記録体、Tはトナーである。この画像形成装置では、トナー像を記録体303に担持するために空隙放電を用いている。具体的には、記録体303のトナー像を担持する面とは逆の面に像形成電極301から空隙放電による電荷供給を行い、この電荷によるクーロン力でトナー像を記録体303に保持する。空隙放電を発生させるためには空隙が必要だが、記録体303の記録電極301と接触する側に凹凸形状をつける事で微小空隙を作っている。広く知られているように空隙Zにおける放電現象における放電開始電圧Vbは、パッシェンの法則により大気中の空隙10μm以上において次の式1で近似できる。Vb=3126.2Z式1出典電子写真共立出版株P291R.M.Schaffertある空隙Zにおいて電位差が放電開始電圧Vbよりも大きい場合に放電が発生し、電位差が放電開始電圧Vbになるまで放電する。放電後の記録体303の非放電面の表面電位は空隙Zに依存する。これは記録体303の凹凸形状に沿った電荷ムラが生じることを意味する。この電荷ムラのうち電荷が少ない箇所において、トナーTにかかる記録体303への保持力が低下し、その結果トナー像にムラが発生する。このムラにより、細線の線幅が安定しないという問題があった。上記課題を解決するための画像形成装置として次のようなものがある。トナーを担持するためのトナー担持体と、前記トナーによりトナー像が形成される像担持体と、前記像担持体を挟んで前記トナー担持体と対向する位置に設けられる複数の電極部であって、画像情報に基づいて前記電極部に印加される電圧の値を変更することで前記像担持体にトナー像が形成される複数の電極部と、を備え、前記像担持体の厚みをDyとし、隣接する前記電極部の間の距離をDxとし、DxとDyを辺に含む直方体におけるDxと平行な方向の前記像担持体の抵抗成分をrx’’、Dyと平行な方向の前記像担持体の抵抗成分をry’’とし、rx’’/ry’’をαと定義した時、α>1.22を特徴とする画像形成装置。以上説明したように、本発明によれば、線幅の安定した細線を形成する画像形成装置を提供することができる。実施例1以下、図面を用いて本発明の第1の実施例を説明する。図1は本実施例に適用できる画像形成装置の概略構成図である。トナーTは不図示のトナー容器からトナー担持体であるトナー担持ローラ2へ供給される。トナーTは平均粒径6μm、固有抵抗程度の負の帯電極性を有する非磁性1成分トナーである。本実施例では、負極性を正規の帯電極性とし、負極性の帯電特性を有するトナーTを採用する。トナー担持ローラ2は、回転方向Aの方向に回転する。トナーTは、トナー担持ローラ2の回転によって搬送され、ブレード23により所定の電荷量に帯電されると共に所定の厚さに規制される。ブレード23は金属薄板のバネ弾性を利用して接触される。本実施例において、ブレード23は厚さ0.1mmのSUS板を用いた。トナー担持ローラ2は、導電性支持体21として外径6mmの金属製芯金と、その周囲に弾性層22として導電性シリコーンゴム層が形成されている外径11.5mmのローラである。さらに導電シリコーンゴム層の表面に厚さ10μmのウレタン樹脂層がコーティングされている。トナー担持ローラ2の導電性支持体21にはトナー担持ローラ電源24が接続され、トナー担持ローラ2へ電圧印加もしくは接地する構成としている。トナー担持ローラ2の回転と共に像担持ベルト3像担持体も回転方向Bの方向に回転している。像担持ベルト3は厚さ60μmの単層のポリイミドフィルムである。トナー担持ローラ2と像担持ベルト3が接触しているため、接触部においてトナーTは狭持搬送される。記録電極4は像担持ベルト3を介してトナー担持ローラ2と逆側に配置されている。記録電極4は面状電極41と面状電極41を支持固定するための支持部材42からなる。面状電極41の像担持ベルト3への接触を密にするため、面状電極41は像担持ベルト3へ面接触させる。面接触させることでトナー担持ローラ2と像担持ベルト3の間のトナー担持ローラ2表面の電界が安定し、細線の画像形成において安定した線幅を得ることができる。像形成電極制御部100は面状電極41に接続されており、画像情報に基づいて面状電極41に印加する電圧の値を制御する。負極性トナーであれば、トナーを印字したい箇所の電極には像担持ベルト3をトナー担持ローラ2よりも高電位に、トナーを印字したくない箇所の電極には像担持ベルト3よりもトナー担持ローラ2が高電位になるように電圧を印加する。よって、面状電極41への印加バイアスを変更することにより、解像したトナー画像を得る。以上により像担持ベルト3上にトナー画像を形成する。記録電極4への印加バイアスや像担持ベルト3の具体的な条件に関しては後述する。像担持ベルト3上のトナー像は像担持ベルト3の回転により、転写ローラ5と像担持ベルト3の接触部まで搬送される。記録材Pはトナー像が搬送されてくるタイミングで搬送され、トナー像と一緒に像担持ベルト3と転写ローラ5により狭持搬送される。その際、転写ローラ5は転写バイアス制御手段51により転写バイアスが印加され、像担持ベルト3上のトナー像が記録材Pへ転写する。以後、不図示の定着手段によりトナー像を記録材Pへ定着することで、本画像形成装置の画像形成プロセスが完了となる。図2は像担持ベルト3の回転下流方向から画像形成部を見た場合の概略モデル図である。以後表記を簡潔にするために、トナー担持ローラ2から記録電極41の方向で図2における下方向の事を厚み方向Yと表記し、トナー担持ローラ2の軸と平行な方向で図2における右方向の事を軸方向Xと表記する。軸方向Xは、電極部44が並んで配置される方向である。面状電極41はフレキシブルプリント基板を用いた。面状電極41は電極基材43と電極部44からなる。電極基材43は厚さ25μmポリイミド樹脂であり、電極部44は厚さ10μmの銅である。本画像形成装置の軸方向Xの解像度として300dpiを採用するため、電極部44は軸方向Xに84μm間隔で複数配置する。電極部44a、44b、44c、44d、44eは像担持ベルト3に接触している。軸方向Xにおいて接触している部分の長さを接触幅La、接触していない部分の長さを非接触幅Lbとすると、本実施例の構成ではLa=Lb=42μmである。次に電極部44に印加する電圧と画像形成の関係に関して説明する。本実施例において、トナー担持ローラ2はトナー担持ローラ電源24により50V印加されている。電極部44には100V、もしくは0Vが印加される。図2における矢印はトナー担持ローラ2と像担持ベルト3の間でのトナー担持ローラ2表面の電界の向きを表す。図2は電極部44a、44c、44eに0V印加して、44b、44dに100V印加した場合である。44a、44c、44eの箇所ではトナー担持ローラ2に50V、電極部44には0Vが印加されているため、厚み方向Yの向きに電界が向く。そのため、トナーTは厚み方向Yと逆向きに力を受ける。また44b、44dの箇所ではトナー担持ローラ2に50V、電極部44には100V印加されているため、厚み方向Yと逆向きに電界が向く。そのためトナーTは厚み方向Yの向きに力を受ける。これらトナーに働く力によりトナーTがトナー担持ローラ2側もしくは像担持ベルト3側へ移動する。その結果、軸方向Xに解像した画像を得る。以後、電極部44b、44dのような、像担持ベルト3にトナーTが飛翔するようなバイアスを印加される電極部44の事を画像形成電極と表記し、その時印加する印加バイアスを画像形成バイアスVonと表記する。電極部44a、44c、44eのような、像担持ベルト3へトナーTが飛翔せずトナー担持ローラ2へトナーTが残留するようなバイアスを印加される電極部44の事を非画像形成電極と表記し、その時印加する印加バイアスを非画像形成バイアスVoffと表記する。次に、本画像形成プロセスにおいて、像担持ベルト3の厚みDyと軸方向Xに隣り合う電極部44の距離DXの関係によって画像形成できない場合があることを、以下説明する。図3は像担持ベルト3の厚みと、像担持ベルト3の表面電位の関係を表した模式図である。画像形成電極が1つありその隣以降に非画像形成電極が2つある場合である。Voは、トナー担持ローラ2の電位である。以下表記を簡単にするため、像担持ベルト3の厚みをDyと表記し、軸方向Xで隣り合う電極部44の間の距離をDXと表記する。仮にDXとDXの間にDy<<DXが成り立つ場合、画像形成電極の真上の像担持ベルト3の表面電位はほぼ画像形成バイアスVonと同電位になり、非画像形成電極の真上の像担持ベルト3表面電位はほぼ非画像形成バイアスVoffと同電位になる。そのため電位分布は図3実線のようになる。しかしDXをより小さくするか、もしくはDyをより厚くすると画像形成電極の真上の像担持ベルト3表面電位は低下し、図3破線のようになる。そのためこの電位分布の低下がより顕著になると、いずれ画像形成電極真上の像担持ベルト3の表面電位がトナー担持ローラ2の電位よりも下回る。電位が下回るとトナー担持ローラ2と像担持ベルト3の間の電界強度の向きが逆になるため、トナーにかかる力も逆を向く。トナーにはトナー担持ローラ2の方向に力がかかるため、トナーを像担持ベルト3側へ飛翔させることができなくなる。このような、電極部44への印加バイアスは変えずとも像担持ベルト3の表面電位が変わるという現象は、上記の通り像担持ベルト3の厚みに依存するが電極部44の接触幅Laにも依存する。具体的には電極部44の接触幅を広くした方が画像形成電極の真上の像担持ベルト3の表面電位は高くなる。また、画像情報にも依存する。例えば、画像形成電極が続くような画像形成を行う場合は、像担持ベルトの表面電位は低下しにくい。しかし、画像形成電極の隣に非画像形成電極が続く場合において、画像形成電極の真上の像担持ベルト3の表面電位は低下しやすい。本画像形成プロセスにおいて画像形成が難しい画像情報は、画像形成電極が1か所あり画像形成電極の隣以降に非画像形成電極が続く場合、即ち細線の画像形成を行った場合である。そのため、本実施例記載の実施構成において細線の画像形成ができるかを確認した。ここで細線とは、画像形成電極1か所と非画像形成電極3か所が交互に存在する画像情報を意味する。細線は本画像形成プロセスにおいて比較的画像形成の難しい画像情報である。本実施例の構成では、像担持ベルト3として厚さ60μm、軸方向Xの抵抗が3.62×1010Ω、厚み方向Yの抵抗が9.25×105Ωの単層ポリイミドフィルムを用いる。この実施構成においては細線の画像形成ができる。対して、厚さ100μmの単層ポリイミドフィルムである比較例1、及び押出成形により得られた厚さ60μmの単層ポリフッ化ビニリデンフィルムである比較例2では、細線の画像形成ができなかった。比較例1の軸方向Xの抵抗は2.21×1010Ω、厚み方向Yの抵抗は1.58×106Ωである。比較例2の軸方向Xの抵抗は4.09×108Ω、厚み方向Yの抵抗は1.19×105Ωである。なお、上記抵抗の測定方法は後に詳述する。なお、本実施例では像担持ベルト3の材質としてポリイミドを採用しているが特にポリイミドに限定されるものではない。ポリイミドの他には、ポリカーボネートPC、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリテトラフルオロエチレン重合体PTFE、ポリアミド等を用いても良い。本実施例では、本画像形成方法での画像形成が難しい画像情報において、良好な画像形成を行うための像担持ベルト3の規定を行う。その際、電極部44の像担持ベルト3への接触幅ができるだけ広い場合を考慮することで、画像形成をする上で少なくとも満たすべき像担持ベルト3の条件を得る。その後、本実施例記載の実施構成において上記条件を満たす事を示し、比較例1及び比較例2において上記条件を満たさないことを示す。そのため、画像形成の難しい画像情報において、良好な画像形成を行うための像担持ベルト3の規定をシミュレーションで解析した。計算機を用いて数値演算を行い、数値実験によって本実施例における像担持ベルト3の取りうる条件を得る。使用した計算機については以下の通りである。CPUはIntelXeonプロセッサ、クロック周波数が3.06GHz、アーキテクチャはFSB533、キャッシュの容量は512KB、メモリはDDRSDRAM2GB、ハードディスクはUltraATA133160GBである。数値演算の方法は、特開2005-345119に示されている方法を用いたためここでは説明を省略する。シミュレーションは電気伝導を考慮して未知の変数である電位を算出する。電位の算出においては、2次元有限要素法を用いた。有限要素法で電位を算出するために要素分割図を作成した。要素分割図は、1次の四角形要素の集まりであり、電極部44は導体とみなし要素を充填させていない。電極部44の表面は固定境界面とし、像形成電極制御部100による電位を境界面に与えた。以上の条件を整え、ポアソン方程式を解いた。このとき、バイアスが印加された状態で、像担持ベルト3の誘電率に応じて要素分割図の全節点の電位を算出した。今、像担持ベルト3の比誘電率は、真空の誘電率に対する比誘電率に換算して3とした。まずは評価すべき画像情報をシミュレーションにより求める。画像形成電極を1つに固定したまま非画像形成電極の数を変えた場合のシミュレーション結果を用いて、評価画像情報を決定する。このシミュレーションにおける画像形成装置の構成は本実施例における実施構成である。そのため構成の説明は省略する。シミュレーションした画像情報は[i、j]の形で表記する。[i、j]のうちiが画像形成電極の数、jが非画像形成電極の数である。つまり、[1,4]は画像形成電極が1個あり、その両側に非画像形成電極が各4個ある画像情報を表している。以後表記を簡単にするために、像担持ベルト3の表面電位をVxと表記する。xは軸方向Xの位置を表しており、原点は画像形成電極の中心位置である。そのため、画像形成電極の中心位置における像担持ベルト3の表面電位をVx=0と表記する。図4は画像情報毎のVxをグラフにしたものである。画像情報は[1,1][1,2][1,3][1,4]である。周期境界を課すため、図4における原点と右端にそれぞれ画像形成電極を配置している。そのため図4における両端で像担持ベルト表面電位Vxが大きくなっており、中央部の非画像形成電極付近で像担持ベルト表面電位Vxが小さくなっている。また、非画像形成電極が増えると、Vxが低下する。図4のうちVx=0のみ抽出したのが図5である。破線は、各プロットを指数関数で近似した時の近似曲線である。プロットの上に書いてある数字はVx=0の値であり、括弧内の数字は指数関数で近似した近似値との差分を比率で示したものである。この結果より、非画像形成電極が3つ続けば近似値との差分の比率が0.2であり、十分飽和した結果であると言える。そのため以後、像担持ベルト3の規定のため、十分画像形成が難しい画像情報として[1,3]を採用する。上記2次元有限要素法によるシミュレーションでは、軸方向Xの抵抗率と厚み方向Yの抵抗率が異なるケースにおいてシミュレーションできないため、別のシミュレーション方法を用いる。図6に計算モデルを示す。図6aは像担持ベルト3の回転下流方向から画像形成部を見た場合の概略モデル図である。計算モデルとして、像担持ベルト3の厚みDyをN個に分割し、軸方向Xでの電極部44間距離DXをN個に分割したものを1つの要素として扱う。各節点間に抵抗成分を考慮し、厚み方向Yの抵抗成分をry、軸方向Xの抵抗成分をrXとする。[1,3]における画像形成電極の中心位置における像担持ベルト3の表面を原点に取る。原点に隣接した要素のうち図6aにおける右側の要素に対して、インデックスを1,1と表記する。図6aにおける右方向を軸方向Xにおける正の方向、下方向を厚み方向Yにおける正の方向とする。非画像形成電極は画像形成電極の両側に存在するが、対称性より軸方向Xにおける正の部分のみシミュレーションを行う。図6bはx,yの要素を図示している。これは軸方向Xにおける正の方向にx番目で厚み方向Yにおける正の方向y番目の要素である。要素x,yにおける各抵抗成分に流れる電流値は左から時計回りに、ix,y1、ix,y2、ix,y3、ix,y4と定義する。これらの電流値は各要素における時計回りを正とする。よって、ix,y2=-ix,y-14やix,y3=-ix1,y1が成立する。[1,3]であれば4×N×N個の要素がある。この各要素に対して、キルヒホッフの法則を適用することで4×N×N個のi,2に対する連立方程式を作る。これよりVx=0を得る。まず連立方程式を作るために一般項を考える。要素x,yに対してキルヒホッフの法則を適用すると、ix,y1ryix,y2rXix,y3ryix,y4rX=0が成立する。ix,y1およびix,y3はにより2の成分の電流値のみに置き換えられる。そのため一般項はとなる。ここでα=rx/ryと定義した。1式第二項の4の成分もyの値を1増やせば2の成分に置き換わる。そのためy≠Nにおいては全ての項が2の成分に置き換わる。1式の係数にはαと定数のみであるため、Vx=0はαに依存する。次にy=Nの場合について説明する。今、電極部44の像担持ベルト3への接触幅はできるだけ広くする。そのため、y=NのN個の要素のうち1個のみ電極部44と非接触とする。非接触箇所を隣り合う電極部44の中心位置に配置するためNは必ず奇数とすると、x,y=N1/2,Nの要素が電極と非接触である。電極部44と接触している要素では同電位なためix,N4=0である。また、電極部44と非接触の要素に関しては1式が以下2式に置き換わる。簡単のためx0N1/2と置く。ここでVは、x0,Nの要素に対して軸方向Xにおける負の方向に位置する電極部44のうち最もx0,Nの要素に近い電極部44への印加バイアスである。またV’は、x0,Nの要素に対して軸方向Xにおける正の方向に位置する電極部44のうち最もx0,Nの要素に近い電極部44への印加バイアスである。例えば、図6aに記す×印の節点では、V,V’=V1,V2である。また、[1,3]における原点付近ではVが画像形成バイアスVon、V’が非画像形成バイアスVoffになる。以上により4×N×N個の2の成分i,2に対する連立方程式を作る事ができる。その結果、Vxを得る。まずは画像形成バイアスVon依存性について説明する。ここでは、画像形成バイアスVonを80V、90V、100V、110V、120Vとした場合で[1,3]の画像形成をシミュレーションし比較を行う。分割数N=21である。検討した構成を以下表1に記す。図7における実線のプロットが本実施例の構成及び上記検討構成でのVx=0である。画像形成バイアスVonを上げていくとVx=0も上がっていくため、トナー担持ローラ2の電位VoよりもVx=0を大きくするには、画像形成バイアスVonを上げれば良い。これは言い換えると、[1,3]を形成するにはトナー担持ローラの電位Voを小さくする必要がある。これまでは[1,3]の画像情報のみ検討していたが、次に[3,1]の画像情報の場合における画像形成バイアス依存性を説明する。先ほどの[1,3]同様、上記表1の構成でシミュレーションし、比較を行う。図7における破線のプロットが上記表1検討構成でのVx=0である。ここで原点を非画像形成電極中心位置とする。すなわちVx=0は非画像形成電極中心位置での像担持ベルト3表面電位を指す。画像形成バイアスVonを上げていくとVx=0が上がる。非画像形成電極上であるVx=0はトナー担持ローラ2の電位Voよりも小さくならなければならない。そのため、[3,1]を形成するためには画像形成バイアスVonをできるだけ下げる必要がある。これは言い換えると、[3,1]を形成するにはVoを大きくする必要がある。[1,3]の画像形成をするにはVoを小さくし、かつ[3,1]の画像形成をするにはトナー担持ローラ2電位Voを大きくする必要がある。そのため、[1,3][3,1]の両立によりトナー担持ローラ2の電位Voのマージンが決まる。次に、像担持ベルト3のαと画像形成バイアスVonにより、トナー担持ローラ2電位Voのマージンがどのように変わるのか説明する。分割数N=21である。以下表2に示す構成において、[1,3]及び[3,1]のシミュレーションにより求まるトナー担持ローラ2電位Voのマージンを図8に記す。なお以下表2において、これまで検討した構成と同じ構成の場合、同じ名前を付している。図8においてαと像担持ベルト表面電位Vx=0の関係を示す。非画像形成バイアスVoffは全て0Vであり、◆のプロットはVon=120V、×のプロットはVon=100V、●のプロットはVon=80Vの場合である。各条件の上側のプロットが[1,3]におけるVx=0、下側のプロットが[3,1]におけるVx=0である。この間がトナー担持ローラ2電位Voの取りうるマージンである。Voのマージンは、αが小さくなるに従って狭まっていきやがて無くなる。つまり、αを小さくしていくと[1,3]と[3,1]が両立しなくなる。トナー担持ローラ2電位Voのマージンが1点となる条件が、本実施例記載の画像形成方法により画像形成を可能にするか不可能にするかの境界である。トナー担持ローラ2電位Voのマージンが1点となる時の大きさは対称性よりVonとVoffの中間値である。また、トナー担持ローラ2の電位Voのマージンが1点となる時のαは画像形成バイアスVonによらない。そのため、VoをVonとVoffの中間値に設定することで、本実施例記載の画像形成方法により画像形成を可能にするための条件は、VonにもVoffにもVoにもよらずαにより規定できる。αを大きくするという事は、rXに対してryを小さくするという事である。これは像担持ベルト3の厚みを薄くすることで実現できる。つまり、像担持ベルト3の厚みを薄くしていくことでトナー担持ローラ2電位Voのマージンが広くなる。これは言い換えると、rXが等しければ像担持ベルト3の厚みに上限値が存在するということを意味する。次に、αの条件を得るため、分割数NとVx=0=Vo=50Vとなるαの関係を図9に記す。要素数が増えるという事は各節点間距離が縮まる事に加えて、電極部44の像担持ベルト3への接触範囲を広げていくことも意味する。破線は指数関数で近似したグラフである。要素数が増えていく事でαの値は1.22に飽和する。そのため、本画像形成装置において画像形成を行う上で取りうる像担持ベルト3の条件はα>1.22である。次に、像担持ベルト3のαの測定方法を説明する。上記の通り、α=rx/ryである。rxとryはそれぞれ、像担持ベルト3を厚み方向YでN個に分割し、軸方向Xで記録電極4の間をN個に分割した時の、軸方向Xの抵抗成分と厚み方向Yの抵抗成分である。そのため、厚み方向Yの抵抗と軸方向Xの抵抗を測定することで像担持ベルト3のαを得る。図10に抵抗測定に用いる電極を示す。抵抗測定方法としてJISK6911における二重リング電極法による抵抗率試験を採用する。電極の大きさはそれぞれ、電極141の外径は83mm、電極142の外径は80mm、電極142の内径は70mm、電極143の外径は50mmである。図11は抵抗測定用の配線図である。図11aが厚み方向Yの抵抗を測定するための配線図であり、図11bが軸方向Xの抵抗を測定するための配線図である。厚み方向Yの抵抗測定に対し軸方向Xの抵抗測定では、測定用電圧として120倍大きな値を採用する必要がある。この理由を以下説明する。本実施例における画像形成装置内において、解像度が300dpiであり、隣り合う電極部44の間隔は84μmである。図10における電極142と電極143の距離は10mmである。両者の大きさが120倍異なるため、両者で同じ印加バイアスを採用した場合、電極間での電界強度に120倍の差が生じる。そのため像担持ベルト3に電界依存性が存在する場合を考慮し、軸方向Xの抵抗測定の場合には厚み方向Yの抵抗測定に対して、測定用電圧として120倍大きな値を採用する必要がある。今は、厚み方向抵抗測定時の測定用電圧として1V、軸方向X抵抗測定時の測定用電圧として120Vを採用する。本実施例では、電極部44の間隔と、リング電極の電極142と電極143との距離との関係が約120倍であったため、厚み方向抵抗測定時の測定用電圧と、軸方向X抵抗測定時の測定用電圧との関係を120倍としている。このように、電極部44の間隔と、リング電極の電極142と電極143との距離との比に応じて、測定用電圧の比を調整する。上記測定方法で得られる厚み方向Yの抵抗Ryと軸方向Xの抵抗RXは、電流が通過する断面積、および通過する長さがrxやryとは異なるため算出する必要がある。なお、軸方向Xの抵抗RXは、電極部が隣接して並べられる方向の抵抗である。まず図6の計算モデルにおける1つの要素において、垂直方向Zに単位長さを考慮した直方体要素における軸方向X及び厚み方向Yの抵抗成分をそれぞれr’x,r’yとする。ここで垂直方向Zとは、図6における軸方向Xと厚み方向Yと垂直で、手前から紙面方向の事である。この時、N1においてrx=rx’,ry=ry’である。次に像担持ベルト垂直方向Zに単位長さを持ち、軸方向Xに長さDX、厚み方向に長さDyの像担持ベルト3内の直方体要素を考える。この直方体要素の軸方向X及び厚み方向Yの抵抗成分を,rx’’,ry’’とすると、rx’’は以下のようになる。ここでdx=DX/N,dy=Dy/Nであり、図6における要素の軸方向X及び厚み方向Yの長さである。また、ρxは像担持ベルト3の軸方向X抵抗率である。同様にr’’y=ryである。よって、αは以下のように定義が置き換わる。rx’’とRx、及びry’’とRyはそれぞれ抵抗率が同じことから、以下を満たす。5において測定時の電流が通過する断面積を求める際、電極143の外径50mmと電極142の内径70mmの間として外径60mmの円周を用いた。以上より、上記抵抗測定方法により得るRx,Ryを式56に代入し、式4によってαを得る。像担持ベルト3の抵抗が等方的である場合、α>122という条件は像担持ベルト3の厚み規定に置き換わる。像担持ベルト3の抵抗が等方的である場合、αは以下のように書ける。本実施例の構成の場合、軸方向Xの解像度が300dpiであるため、Dx=84μmである。よって、α>122はDy=76.55μmに置き換わる。次に、実施構成で採用する像担持ベルト3の場合上記αの条件であるα>122を満たすことを示し、細線の画像形成が不可能な比較例1及び比較例2の像担持ベルト3の場合α>122を満たさないことを示す。実施構成で採用する像担持ベルト3は軸方向Xの抵抗Rx,が3.62×1010Ω、厚み方向Yの抵抗Ry,が9.25×105Ωである。これを56に代入すると、α=2.69となる。よってα>1.22を満たしており、[1,3]のような本画像形成プロセスにおいて画像形成が厳しい画像情報でも画像形成が行える範囲にいる。この結果は、この像担持ベルト3を用いて細線の画像形成ができるという事実と傾向が一致する。次に比較例1の像担持ベルト3においてαを算出する。比較例1の像担持ベルト3は軸方向Xの抵抗RXが2.21×1010Ω、厚み方向Yの抵抗Ryが1.58×106Ωである。これを56に代入すると、α=0.96となる。よってα>1.22を満たしておらず、[1,3]のような本画像形成プロセスにおいて画像形成が厳しい画像情報でも画像形成が行える範囲にいない。この結果は、この像担持ベルト3を用いて細線の画像形成ができないという事実と傾向が一致する。次に比較例2の像担持ベルト3においてαを算出する。比較例2の像担持ベルト3は軸方向Xの抵抗RXが4.09×108Ω、厚み方向Yの抵抗Ryが1.19×105Ωである。これを56に代入すると、α=0.24となる。よってα>1.22を満たしておらず、[1,3]のような本画像形成プロセスにおいて画像形成が厳しい画像情報でも画像形成が行える範囲にいない。この結果は、この像担持ベルト3を用いて細線の画像形成ができないという事実と傾向が一致する。本実施例では単層の像担持ベルト3を採用したが、複数層の像担持ベルト3であっても同様である。実施構成で用いる像担持ベルト3の厚み方向Yの抵抗Ryは9.25×105Ωであるが、この値に限定するわけではない。ただし時定数等の条件により、像担持ベルト3の抵抗Ryに関して上限値としての目安が得られる。像担持ベルト3の回転速度を130mm/sとし、像担持ベルト3の回転方向Bの解像度が300dpiであると、回転に伴い1画素分像担持ベルト3が移動するのにかかる時間は6.51×10-4秒である。この時間を像担持ベルト3の時定数と比較すると7.50×105Ωが上限値としての目安となる。ただしここで、比誘電率を3としている。この値は実施構成で用いる像担持ベルト3の厚み方向Yの抵抗Ry=9.25×105Ωに近い値である。以上、本実施例の画像形成装置において、像担持ベルト3のαをα>1.22を満たすα=2.69とすることで、線幅の安定した細線の画像形成が可能になる。"