"積層された複数の磁性鋼板からなる分割コアを複数有し、それらの分割コアを円環状に配置したステータコアにおいて、前記各分割コアには、その一面から他面に向かって貫通孔が形成され、互いに隣接する前記各分割コアの前記貫通孔に前記分割コアの一面からそれぞれ貫挿される少なくとも1対の貫挿部と、前記各貫通孔に貫挿された前記各貫挿部の先端を前記分割コアの他面側で固定する孔部とを有し前記各分割コアを連結する連結部材を備えることを特徴とするステータコア。前記連結部材は、前記分割コアの外側に配置されるとともに前記分割コアの一面から他面に向かう方向に延出した外側貫挿部と、該外側貫挿部の先端を固定する外側孔部とを有している請求項1に記載のステータコア。前記連結部材は、前記分割コアの一面及び他面から前記分割コアの接合部を挟持する1対の板状部材を備えるとともに、前記各板状部材の少なくとも一方は、連結された前記各分割コアの形状に沿った円環状に形成されている請求項1又は2に記載のステータコア。前記連結部材は、前記分割コアに固定された際に前記分割コアの一部を外周面側から支持する支持部を備える請求項1~3のいずれか1項に記載のステータコア。前記連結部材には、外部の部材に固定される固定片が設けられている請求項1~4のいずれか1項に記載のステータコア。ところが、分割コアの上面に形成された孔部にかすがい等の固定部材を圧入して固定したのみの状態では、分割コアの接合部のうち上面側は固定されるものの、下面側は固定されない。また、分割コアの下面に孔部を設け、この孔部にかすがい等の固定部材を圧入したとしても、上面及び下面の各表層部でそれぞれ連結されているのみである。このため、分割コアの連結状態が強固でなく、僅かな外力が加わることにより、その固定部材が抜け落ちてしまう虞がある。この発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的は、分割コアに外嵌される外枠を省略しても分割コアを強固に連結できるステータコアを提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、積層された複数の磁性鋼板からなる分割コアを複数有し、それらの分割コアを円環状に配置したステータコアにおいて、前記各分割コアには、その一面から他面に向かって貫通孔が形成され、互いに隣接する前記各分割コアの前記貫通孔に前記分割コアの一面からそれぞれ貫挿される少なくとも1対の貫挿部と、前記各貫通孔に貫挿された前記各貫挿部の先端を前記分割コアの他面側で固定する孔部とを有し前記各分割コアを連結する連結部材を備えることを要旨とする。従って、この発明によれば、連結部材の貫挿部は、分割コアの貫通孔に貫挿され、孔部によって固定されるため、連結部材が分割コアから抜け落ちにくくなる。このため、分割コアに外嵌されるリングがなくても、各分割コアを強固に連結することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のステータコアにおいて、前記連結部材は、前記分割コアの外側に配置されるとともに前記分割コアの一面から他面に向かう方向に延出した外側貫挿部と、該外側貫挿部の先端を固定する外側孔部とを有していることを要旨とする。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のステータコアにおいて、前記連結部材は、前記分割コアの一面及び他面から前記分割コアの接合部を挟持する1対の板状部材を備えるとともに、前記各板状部材の少なくとも一方は、連結された前記各分割コアの形状に沿った円環状に形成されていることを要旨とする。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか1項に記載のステータコアにおいて、前記連結部材は、前記分割コアに固定された際に前記分割コアの一部を外周面側から支持する支持部を備えることを要旨とする。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか1項に記載のステータコアにおいて、前記連結部材には、外部の部材に固定される固定片が設けられていることを要旨とする。上記したステータコアにおいて、前記外側貫挿部は、前記外側孔部に貫挿された際に前記外側孔部から突出した先端が前記外側孔部の開口部に掛止される掛止部を備えてもよい。以上のように、この発明によれば、分割コアに外嵌される外枠を省略しても分割コアを強固に連結できるステータコアを提供することができるという効果を奏する。第1実施形態以下、本発明を具体化した一実施形態を図1~図3にしたがって説明する。図1に示すように、ステータコア10は、複数の、ここでの例では3個の分割コア11が円環状に配置され、各分割コア11は連結部材20によって互いに連結されている。分割コア11の各々は、同一形状に打ち抜かれた薄板状の磁性鋼板Pを所定枚数例えば200~500枚積層することにより構成されている。分割コア11は、略扇形のヨーク部12と、ヨーク部12の内周面から突出したティース部13とを備えている。ティース部13は、内周面において等間隔に4つ形成されている。このティース部13には、磁気コイル図示略が巻回される。これらの分割コア11は、隣接する分割コア11の側面を互いに当接させた状態で連結されている。また図2に示すように、ヨーク部12の外周面側の隅部には、貫通孔15A,15Bが貫通形成されている。この貫通孔15A,15Bには、各分割コア11の接合部において分割コア11を連結する連結部材20の一部が固定される。連結部材20は、分割コア11の接合部の数に合わせて、ステータコア10に対して3つ設けられている。この連結部材20は、分割コア11の下面に設けられる金属製の第1連結部21と、上面に設けられる金属製の第2連結部22とから構成されている。第1連結部21は、板状部材としての台座23を備え、この台座23には、一対の貫挿部24が設けられている。台座23は、略長方形状且つ板状に形成されている。台座23の内側の端面23aと外側の端面23bの間であって中央の長さL1は、分割コア11のヨーク部12の幅W図1参照とほぼ同じ長さとなっている。即ち、この台座23は、第1連結部21を分割コア11の下面に固定した際に、下面から突出しない形状であればよく、例えば台形状等、他の形状にしてもよい。貫挿部24は、棒状に形成され、その長さは、分割コア11の高さよりも若干長く形成されている。これらの貫挿部24A,24Bは、端面23b側に偏倚した位置にそれぞれ形成されている。第2連結部22は、板状部材としての固定板25を備え、その固定板25の外側の端面25bには固定片27が一体形成されている。固定板25の固定片27を除いた部分は、第1連結部21の台座23とほぼ同じ形状に形成され、内側の端面25aから外側の端面25bまでの長さは、台座23と同様に長さL1である。固定板25のうち、端面25b側に偏倚した位置には、一対の孔部26が貫通形成されている。また、固定片27には孔28が貫通形成されている。この孔28は、ステータコア10を、ボルト等の締結部材によって、エンジンルーム内の設置部等の外部の部材に固定するために形成されている。連結部材20を分割コア11に固定する際には、隣接する各分割コア11の側面全体を当接させ、第1連結部21の貫挿部24Aを、一方の分割コア11の貫通孔15Aに下面から貫挿するとともに、貫挿部24Bを、隣接する他方の分割コア11の貫通孔15Bに下面から貫挿する。その結果、図3に示すように、貫挿部24の先端は、分割コア11の上面から、第2連結部22の板厚分だけ突出した状態になる。そして、その貫挿部24の先端を、分割コア11の上面側から第2連結部22の孔部26にそれぞれ内嵌することによって、第2連結部22を第1連結部21に対して固定する。この際、貫挿部24の先端面は、第2連結部22の固定板25の上面25eと同一面となる。このように、各分割コア11は、貫通孔15に連結部材20の貫挿部24を貫挿し、貫挿部24の先端を第2連結部22に形成された孔部26に固定するので、連結部材20が分割コア11から抜け落ちにくくなる。即ち、円環状に配置した分割コア11にリング等の外枠を外嵌して位置決め且つ連結しなくても、各分割コア11同士が位置決めされるとともに、互いに強固に連結される。このため、外枠を省略してステータコア10の軽量化を図ることができる。上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。1第1実施形態では、複数の分割コア11を連結する連結部材20は、その貫挿部24が分割コア11内に貫挿されているため、例えばステータコア10の径方向に意図しない外力が加えられた場合でも、ステータコア10から外れにくい。また、連結部材20は、その貫挿部24の先端が、第2連結部22の孔部26に内嵌されているため、ステータコア10の径方向や高さ方向等に意図しない外力が加えられた場合でも、抜け落ちにくい。従って、分割コア11に外嵌される外枠を省略しても、分割コア11を強固に連結することができる。2第1実施形態では、従来、リング等の外枠に設けられていた固定片27を、第2連結部22に一体に設けた。従って、ステータコア10を外部の部材に固定する部材を別途設ける必要がなく、外枠を省略しても、固定片27を介してステータコア10をエンジンルームの設置部等に固定することができる。第2実施形態次に、本発明を具体化した第2実施形態を図4及び図5にしたがって説明する。尚、第2実施形態は、第1実施形態の連結部材20を変更したのみの構成であるため、同様の部分については、同一符号を付してその詳細な説明を省略する。図4に示すように、本実施形態の連結部材20は、分割コア11の下面に設けられる第1連結部31と、分割コア11の上面に取り付けられる第2連結部32とを備えている。第1連結部31は、板状部材としての台座33を備え、この台座33には貫挿部24が設けられている。台座33は、第1実施形態に記載された台座23の長さを延長した形状に形成されている。即ち、台座33は、図5に示すように、第1連結部31の内側の端面33aを分割コア11のヨーク部12の内周面と同一面上となるように設けた際に、分割コア11の下面に重なる当接部33fと、分割コア11の外周面から突出する突出部33gとから構成される。また、この突出部33gには、外側孔部としての掛止孔35が貫通形成されている。図4に示すように、第2連結部32は、板状部材としての固定板36を備え、この固定板36には固定片27が一体形成されている。固定板36は、第1実施形態の固定板25の長さを延長した形状であって、図5に示すように、端面36aと分割コア11の内周面とを同一面上となるように設けた際に、分割コア11の上面に当接する当接部36fと、分割コア11の外周面から突出する突出部36gとから構成される。図4に示すように、当接部36fのうち突出部36g側には、一対の孔部26が形成されている。突出部36gは、固定板36の下面36hに、外側貫挿部40を備えている。外側貫挿部40は、棒状に形成され、その長さは、分割コア11の高さよりも若干長く形成されている。さらに、外側貫挿部40の先端には、収縮可能な掛止部40aが設けられている。この連結部材20を分割コア11に固定する際は、各分割コア11の側面を当接させ、第1連結部31の貫挿部24Aを一方の分割コア11の貫通孔15Aに下面から貫挿するとともに、他方の貫挿部24Bを、その分割コア11に隣接する分割コア11の貫通孔15Bに下面から貫挿する。これにより、第1連結部31の当接部33fは分割コア11の下面に当接し、突出部33gは外周面から突出した状態となる。続いて、分割コア11の貫通孔15A,15Bから突出した貫挿部24A,24Bの先端を、第2連結部32の孔部26A,26Bにそれぞれ内嵌することにより、第2連結部32を固定する。また、外側貫挿部40の掛止部40aを、分割コア11の外側から第1連結部31の掛止孔35に貫挿する。このとき掛止部40aは、掛止孔35の内側面に当接することにより変形するが、図5に示すように、その先端が掛止孔35の開口部から突出すると、元の形状に戻り、第1連結部31の開口部、即ち下面33hに掛止される。これにより、掛止部40aが掛止孔35から容易には抜け落ちにくくなる。このように、各分割コア11は、貫通孔15に貫挿部24を貫挿し、貫挿部24の先端を第2連結部32に形成された孔部26に固定するとともに、分割コア11の上面から下面に向かう方向に延出した外側貫挿部40の先端を第1連結部31に形成された掛止孔35に掛止するため、連結部材20が分割コア11から抜け落ちにくくなる。このため、円環状に配置した分割コア11にリング等の外枠を外嵌しなくても、各分割コア11同士が位置決めされるとともに、互いに強固に連結される。従って、第2の実施形態によれば、第1実施形態に記載の効果に加えて以下の効果を得ることができる。3第2実施形態では、連結部材20は、分割コア11の外側に配置される外側貫挿部40と、該外側貫挿部40の先端を固定する掛止孔35とを有している。また、外側貫挿部40は、その先端に、掛止孔35の開口部に掛止する掛止部40aを備えている。このため、掛止部40aと掛止孔35との掛止により、分割コア11をさらに強固に固定できる。第3実施形態次に、本発明を具体化した第3実施形態を図6及び図7にしたがって説明する。なお、第2実施形態は、第2実施形態の連結部材20を変更したのみの構成であるため、同様の部分については、同一符号を付してその詳細な説明を省略する。本実施形態の連結部材20は、分割コア11の下面に設けられる第1連結部41と、分割コア11の上面に取り付けられる第2実施形態に記載された第2連結部32とを備えている。第1連結部41は、台座33を備え、この台座33には一対の貫挿部24が設けられている。また、台座33のうち、分割コア11の外周面から突出する突出部33gは、分割コア11の下面に当接する当接部33fの板厚よりも厚く形成された、支持部としての外壁部42から構成されている。外壁部42は、分割コア11の外周面と平行な方向、即ち分割コア11の高さ方向Z軸方向に突出形成されており、その中央には、外側貫挿部40を貫挿するための掛止孔43が上記高さ方向に貫通形成されている。この連結部材20を分割コア11に固定する際は、分割コア11の下面の外周面側を第1連結部41の外壁部42に突き当てる。このため、第1連結部41と分割コア11との位置決めが容易に行うことができる。第1連結部41の貫挿部24Aを分割コア11の下面から貫通孔15Aに貫挿するとともに、もう一方の貫挿部24Bを、その分割コア11に隣接する分割コア11の貫通孔15Bに下面から貫挿する。また、図7に示すように、第1連結部41の当接部33fは分割コア11の下面に当接し、外壁部42は、その内側面42aが外周面に当接し、分割コア11の下端を外周面側から部分的に支持する。続いて、分割コア11の貫通孔15A,15Bから突出した貫挿部24A,24Bの先端を、第2連結部32の孔部26A,26Bにそれぞれ内嵌する。また、外側貫挿部40の掛止部40aを、第1連結部41の掛止孔43に貫挿し、掛止部40aを掛止孔43に対して掛止する。従って、第3実施形態によれば、第1実施形態に記載の効果及び第2実施形態に記載の効果に加えて以下の効果を得ることができる。4第3実施形態では、第1連結部21に、分割コア11の外周面に沿って突出する外壁部42を備えた。このため、円環状に配置された各分割コア11に外嵌される外枠を省略しても、外壁部42によって分割コア11を外周面側から部分的に支持することができるため、分割コア11をさらに強固に固定することができる。第4実施形態次に、本発明を具体化した第4実施形態を図8にしたがって説明する。なお、第4実施形態は、第1実施形態の連結部材20を変更したのみの構成であるため、同様の部分については、同一符号を付してその詳細な説明を省略する。本実施形態の連結部材20は、分割コア11の下面に設けられる第1連結部50と、分割コア11の上面に設けられる第2連結部51とから構成されている。第1連結部50は、板状部材としての円環状の台座52を有しており、その形状及び大きさは、円環状に連結された分割コア11の下面の形状及び大きさと同一となっている。台座52のうち、120°毎の各位置には、一対の貫挿部24A,24Bがそれぞれ設けられている。即ち、台座52には、6本の貫挿部24が設けられている。第2連結部51は、板状部材としての円環状の固定板54を有しており、その形状及び大きさは、円環状に連結された分割コア11の上面の形状及び大きさと同一となっている。固定板54のうち、120°毎の各位置には、一対の孔部26がそれぞれ形成されている。即ち、固定板54には、6個の孔部26が貫通形成されている。また、固定板54には、第1実施形態と同一形状の3つの固定片27が一体に形成されている。連結部材20を分割コア11に固定する際には、第1連結部50の各貫挿部24A、24Bを分割コア11の貫通孔15A,15Bにそれぞれ貫挿する。続いて、貫通孔15から突出した貫挿部24A,24Bの先端を、固定板54の孔部26A,26Bにそれぞれ内嵌する。これにより、各分割コア11は位置決め且つ互いに連結される。この際、各分割コア11の接合部毎に連結部材20を取り付けずに、第1連結部50及び第2連結部51を1つずつ用いて分割コア11を固定するので、接合部毎に連結部材20を取り付けるよりも、組み付け工程の工程数を低減できる。従って、第4実施形態によれば、第1実施形態に記載の効果に加えて以下の効果を得ることができる。5第4実施形態では、第1連結部50は、分割コア11の上面及び下面の形状に沿った円環状に形成された台座52を備え、第2連結部51は、その台座52と同一形状の固定板54を備えた。このため、各分割コア11の接合部毎に連結部材20を設ける必要がなく、分割コア11の個数が増加した場合であっても、分割コア11の組み付け工程における工程数を低減することができる。第5実施形態次に、本発明を具体化した第5実施形態を図9にしたがって説明する。なお、第5実施形態は、第1実施形態の連結部材20を変更したのみの構成であるため、同様の部分についてはその詳細な説明を省略する。本実施形態の連結部材20は、分割コア11の下面に設けられる第1連結部60と、分割コア11の上面に設けられる第2連結部61とから構成されている。第1連結部60は、板状部材としての円環状の台座62を備えている。台座62の幅W1は、分割コア11の幅Wよりも大きくなっている。即ち、台座62は、第1連結部60を分割コア11の下面に固定した際に分割コア11の下面に当接する当接部61cと、分割コア11の外周面から突出する突出部61dとから構成される。当接部61cには、第4実施形態と同様に3対の貫挿部24が形成されている。また、突出部61dには、貫挿部24よりも外周側に設けられた3つの掛止孔35が貫通形成されている。第2連結部61は、板状部材としての円環状の固定板63と、外側貫挿部40と有している。固定板63は、上記台座62と同一形状及び大きさに形成され、分割コア11の上面と当接する当接部63cと、分割コア11の外周面から突出する突出部63dとから構成される。突出部63dには、3つの外側貫挿部40が等間隔に設けられている。当接部63cには、120°毎の各位置に、一対の孔部26が貫通形成されている。即ち、固定板54には、6個の孔部26が貫通形成されている。また、固定板54には、3つの固定片27が一体に形成されている。この連結部材20を分割コア11に固定する際には、第1連結部60の貫挿部24A,24Bを、分割コア11の貫通孔15A,15Bにそれぞれ貫挿する。そして、貫通孔15A,15Bから突出した貫挿部24A,24Bの先端を、第2連結部61の孔部26A,26Bにそれぞれ内嵌する。また、外側貫挿部40の先端を、第1連結部60の掛止孔35に掛止する。従って、第5実施形態によれば、第1実施形態に記載の効果及び第2実施形態に記載の効果に加えて以下の効果を得ることができる。6第5実施形態では、第1連結部60は、分割コア11の下面の形状に沿った円環状に形成された台座62を備え、台座62には、掛止孔35を貫通形成した。また、第2連結部61は、その台座62と同一形状の固定板63を備えた。また、固定板63には、第1連結部60の掛止孔35に掛止する外側貫挿部40を設けた。このため、連結部材20を分割コア11から抜け落ちにくくすることができる。さらに、各分割コア11の接合部毎に連結部材20を設ける必要がなく、分割コア11の個数が増加した場合であっても、分割コア11の組み付け工程における工程数を低減することができる。変更例なお、この実施形態は、次のように変更して具体化することも可能である。上記各実施形態では、固定片27を省略してもよい。第3実施形態では、外壁部42を第1連結部41に設けたが、第2連結部32に設けてもよく、第1連結部41及び第2連結部32の両方に設けてもよい。外側貫挿部40は、第1連結部21,31,41,50,60に設けてもよい。第4実施形態及び第5実施形態に記載した円環状の第1連結部50,60又は第2連結部5161に、第3実施形態の外壁部42を設けてもよい。この場合、外壁部42は、第1連結部50,60又は第2連結部51,61に円環状又は間欠的に形成される。第4実施形態及び第5実施形態では、第1連結部21,31,41,50,60及び第2連結部第2連結部22,32,51,61を円環状に形成したが、半円状に形成された2つの連結部から構成してもよい。このようにしても、分割コア11の組み付け工程における工程数を減らすことができる。第4実施形態及び第5実施形態では、第1連結部21,31,41,50,60及び第2連結部第2連結部22,32,51,61のいずれか一方のみを円環状に形成してもよい。上記各実施形態では、貫挿部24を貫挿する孔部26を第2連結部22,32,51,61に貫通形成したが、貫挿部24の先端を固定できる形状であれば、貫通していなくてもよく、凹状に形成されていてもよい。分割コア11に形成される貫通孔15は、一対ではなく複数対でもよい。貫通孔15がn対である場合nは2以上の自然数、第1実施形態~第3実施形態の連結部材20をn個設けるか、第4実施形態及び第5実施形態の連結部材20に、貫挿部24及び孔部26を、2n個形成すればよい。上記各実施形態では、第1連結部21,31,41,50,60に貫挿部24を設けたが、貫挿部24を、その長さが半分になるように2つに分割し、分割した一方の貫挿部を第1連結部21,31,41,50,60に、分割した他方の貫挿部を第2連結部22,32,51,61に設けるようにしてもよい。また、各貫挿部の先端は、例えば互いに連結可能な凹凸構造にしてもよい。そして、分割コア11を連結する際に、これらの貫挿部を貫通孔15内で連結させてもよい。上記実施形態では、ステータコア10を3つの分割コア11から構成したが、3つ以外の複数個であればよい。上記実施形態では、複数の磁性鋼板Pを積層することにより分割コア11を構成したが、圧粉磁心によって成形してもよい。"