複数本の電線からなるワイヤハーネスを収容するプロテクタ本体と、前記プロテクタ本体の上部開口を閉止する蓋体と、前記プロテクタ本体と前記蓋体とを固定するロック機構とを備えるプロテクタであって、前記プロテクタ本体には、プロテクタ組付作業板に突設される支持突起が挿入される本体側貫通孔が形成され、前記蓋体には、前記支持突起が挿入される蓋側貫通孔が形成され、前記本体側貫通孔及び前記蓋側貫通孔は、前記ロック機構に隣接して設けられることを特徴とするプロテクタ。請求項1に記載のプロテクタであって、前記ロック機構は、前記プロテクタ本体の側壁面に設けられ、係止孔が形成される係止枠と、前記蓋体の裏面に設けられ、前記係止孔に挿入されて前記係止枠に係止される係止爪とによって構成され、前記本体側貫通孔は、前記係止枠に隣接して設けられ、前記蓋側貫通孔は、前記係止爪に隣接して設けられることを特徴とするプロテクタ。請求項1又は請求項2に記載のプロテクタであって、前記貫通孔は、前記プロテクタの長手方向に沿った長孔であることを特徴とするプロテクタ。複数本の電線からなるワイヤハーネスを収容するプロテクタ本体の上部開口を蓋体によって閉止するプロテクタのロック方法であって、プロテクタ組付作業板に突設される支持突起に、前記プロテクタ本体に設けられた本体側ロック機構に隣接する本体側貫通孔を挿入するステップと、前記支持突起に、前記蓋体に設けられた蓋体側ロック機構に隣接する蓋側貫通孔を挿入し、前記本体側ロック機構と前記蓋体側ロック機構とによって前記プロテクタ本体に前記蓋体を固定するステップとを含むことを特徴とするプロテクタのロック方法。しかしながら、上述した従来のプロテクタ100では、図5bに示すように、プロテクタ本体110に蓋体120をロックする際、プロテクタ本体110の外壁が内側に向かって倒れ込んでしまうことがあった。この場合、係止爪21は、係止孔11Aに挿入されず、係止枠111に係止されない。このため、作業者は係止爪21を係止孔11Aに挿入できるように位置合わせをしながら作業しなければならず、プロテクタ100内にワイヤハーネスを組み付ける作業が繁雑であった。そこで、本発明は、ワイヤハーネスの組付作業を容易にできるとともに、プロテクタ本体と蓋体とを確実にロックすることができるプロテクタ、及び、このプロテクタを用いたプロテクタのロック方法の提供を目的とする。上述した課題を解決するため、本発明は、次のような特徴を有している。まず、本発明の第1の特徴は、複数本の電線からなるワイヤハーネスワイヤハーネスWを収容するプロテクタ本体プロテクタ本体10と、前記プロテクタ本体の上部開口を閉止する蓋体蓋体20と、前記プロテクタ本体と前記蓋体とを固定するロック機構ロック機構30とを備えるプロテクタプロテクタ1であって、前記プロテクタ本体には、プロテクタ組付作業板プロテクタ組付作業板50に突設される支持突起支持突起51が挿入される本体側貫通孔本体側貫通孔41が形成され、前記蓋体には、前記支持突起が挿入される蓋側貫通孔蓋側貫通孔42が形成され、前記本体側貫通孔及び前記蓋側貫通孔は、前記ロック機構に隣接して設けられることを要旨とする。かかる特徴によれば、本体側貫通孔及び蓋側貫通孔は、ロック機構に隣接して設けられる。これにより、プロテクタ本体に蓋体をロックする際、支持突起が本体側貫通孔及び蓋側貫通孔を通過すると、プロテクタ本体の側壁面が支持突起に支持される。このため、プロテクタ本体の側壁面が倒れこむことを防止できるとともに、ロック機構の位置合わせが容易となる。従って、ワイヤハーネスの組付作業を容易にできるとともに、プロテクタ本体と蓋体とを確実にロックすることができる。本発明の第2の特徴は、本発明の第1の特徴に係り、前記ロック機構は、前記プロテクタ本体の側壁面側壁面10Aに設けられ、係止孔係止孔11Aが形成される係止枠係止枠11と、前記蓋体の裏面に設けられ、前記係止孔に挿入されて前記係止枠に係止される係止爪係止爪21とによって構成され、前記本体側貫通孔は、前記係止枠に隣接して設けられ、前記蓋側貫通孔は、前記係止爪に隣接して設けられることを要旨とする。かかる特徴によれば、本体側貫通孔は、係止枠に隣接して設けられ、蓋側貫通孔は、係止爪に隣接して設けられる。これにより、本体側貫通孔及び蓋側貫通孔の位置を把握し易くなり、本体側貫通孔及び蓋側貫通孔に支持突起を挿入させやすくなる。このため、プロテクタ本体と蓋体とをロックする作業固定作業が容易となるとともに、ワイヤハーネスの組付作業がより容易になる。本発明の第3の特徴は、本発明の第1又は第2の特徴に係り、前記貫通孔は、前記プロテクタの長手方向に沿った長孔であることを要旨とする。かかる特徴によれば、貫通孔は、プロテクタの長手方向に沿った長孔である。これにより、支持突起が貫通孔に挿入させる際に、プロテクタ組付作業板の向きを把握し易くなり、支持突起を貫通孔に挿入し易くなる。このため、プロテクタ本体と蓋体との固定する作業がさらに容易となる。本発明の第4の特徴は、複数本の電線からなるワイヤハーネスを収容するプロテクタ本体の上部開口を蓋体によって閉止するプロテクタのロック方法であって、プロテクタ組付作業板に突設される支持突起に、前記プロテクタ本体に設けられた本体側ロック機構に隣接する本体側貫通孔を挿入するステップと、前記支持突起に、前記蓋体に設けられた蓋体側ロック機構に隣接する蓋側貫通孔を挿入し、前記本体側ロック機構と前記蓋体側ロック機構とによって前記プロテクタ本体に前記蓋体を固定するステップとを含むことを要旨とする。かかる特徴によれば、支持突起は、本体側貫通孔に挿入されて、その後に蓋側貫通孔に挿入される。これにより、プロテクタ本体の側壁面が支持突起に支持された状態で、プロテクタ本体に蓋体を固定することができる。このため、プロテクタ本体の側壁面が倒れこむことを防止できるとともに、ロック機構の位置合わせが容易となる。本発明の特徴によれば、ワイヤハーネスの組付作業を容易にできるとともに、プロテクタ本体と蓋体とを確実にロックすることができるプロテクタ、及び、このプロテクタを用いたプロテクタのロック方法を提供することができる。次に、本発明に係るプロテクタ、及び、このプロテクタを用いたプロテクタのロック方法の実施形態について、図面を参照しながら説明する。具体的には、1プロテクタの構成、2貫通孔の構成、3プロテクタのロック方法、4作用効果、5その他の実施形態について説明する。なお、以下の図面の記載において、同一または類似の部分には、同一または類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれ得る。1プロテクタの構成まず、本実施形態に係るプロテクタ1の構成について、図面を参照しながら説明する。図1は、本実施形態に係るプロテクタ1を示す斜視図である。図2は、本実施形態に係るプロテクタ1を示す断面図図1のA-A断面図である。図1及び図2に示すように、プロテクタ1は、自動車などの車両の床下に配索される複数本の電線からなるワイヤハーネスWを保護するためのものである。プロテクタ1は、合成樹脂によって形成される。また、プロテクタ1は、ワイヤハーネスWを収容するプロテクタ本体10と、プロテクタ本体10の上部開口を閉止する蓋体20と、プロテクタ本体10と蓋体20とを固定するロック機構30とを備えている。プロテクタ本体10は、略U字状をなしていおり、上部開口が形成されている。プロテクタ本体10の側壁面10Aには、係止孔11Aが形成された複数の係止枠11本体側ロック機構が設けられている。蓋体20は、板状をなしており、プロテクタ本体10の上部開口を閉止する。蓋体20の周縁には、プロテクタ本体10側に向かって突出し、係止枠11に係止される係止爪21蓋体側ロック機構が複数形成されている。なお、本実施形態では、ロック機構30は、上述した係止枠11及び係止爪21によって構成される。このようなプロテクタ本体10及び蓋体20には、プロテクタ組付作業板50に突設される板状の2本の支持突起51が挿入される貫通孔40が形成されている。この貫通孔40は、ロック機構30に隣接して設けられている。なお、本実施形態で示す隣接とは、支持突起51がプロテクタ本体10の側壁面10Aの少なくとも一部と当接することが可能な位置や、該側壁面10Aと完全に当接線接触することが可能な位置を示している。2貫通孔の構成次に、上述した貫通孔40の構成について、図1~図3を参照しながら説明する。図3aは、本実施形態に係る蓋体20の表面側を示す平面図であり、図3bは、本実施形態に係る蓋体20の裏面側を示す平面図である。図1~図3に示すように、貫通孔40は、プロテクタ1の長手方向LDに直交する幅方向WDに対するロック機構30の内側に隣接して設けられている。この貫通孔40は、板状の支持突起51が挿入可能なように矩形状を有するとともに、プロテクタ1の長手方向LDに沿った長孔である。また、貫通孔40は、プロテクタ本体10に形成される本体側貫通孔41と、蓋体20に形成される蓋側貫通孔42とによって構成されている。図2に示すように、本体側貫通孔41は、係止枠11に隣接している。具体的には、本体側貫通孔41は、プロテクタ本体10の底面10Bの最も側壁面10A寄りに形成されている。この本体側貫通孔41は、プロテクタ本体10に蓋体20が閉止された状態において、蓋側貫通孔42と対応する位置図2では、上下方向に沿ってに設けられている。図2及び図3に示すように、蓋側貫通孔42は、係止爪21に隣接している。具体的には、蓋側貫通孔42は、プロテクタ1の幅方向WDに対する係止爪21の蓋体20内側に形成されている。この蓋側貫通孔42は、プロテクタ本体10に蓋体20が閉止された状態において、本体側貫通孔41と対向する位置に設けられている。3プロテクタのロック方法次に、上述したプロテクタ1を用いたプロテクタ1のロック方法について、図4を参照しながら説明する。図4は、本実施形態に係るプロテクタ1のロック方法を説明するためのプロテクタ1の断面図である。まず、図4aに示すように、プロテクタ組付作業板50に突設される支持突起51に、プロテクタ本体10に設けられた係止枠11に隣接する本体側貫通孔41を挿入する。すると、図4bに示すように、プロテクタ本体10の側壁面10Aは、支持突起51に沿った状態となり、支持突起51に支持される。すなわち、本体側貫通孔41を通過した支持突起51は、側壁面10Aと当接線接触した状態となっている。次いで、図4cに示すように、支持突起51に、蓋体20に設けられた係止爪21に隣接する蓋側貫通孔42を挿入する。これにより、図4dに示すように、係止爪21は、係止孔11A内に挿入されて弾性変形し、係止孔11Aを通過して復元されることによって、係止枠11に係止される。そして、プロテクタ本体10に蓋体20が固定されることとなる。4作用効果以上説明した本実施形態では、本体側貫通孔41及び蓋側貫通孔42は、ロック機構30に隣接して設けられる。これにより、プロテクタ本体10に蓋体20をロックする際、支持突起51が本体側貫通孔41及び蓋側貫通孔42を通過すると、プロテクタ本体10の側壁面10Aが支持突起51に支持される。このため、プロテクタ本体10の側壁面10Aが倒れこむことを防止できるとともに、ロック機構30の位置合わせが容易となる。従って、ワイヤハーネスWの組付作業を容易にできるとともに、プロテクタ本体10と蓋体20とを確実にロックすることができる。本実施形態では、本体側貫通孔41は、係止枠11に隣接して設けられ、蓋側貫通孔42は、係止爪21に隣接して設けられる。これにより、本体側貫通孔41及び蓋側貫通孔42の位置を把握し易くなり、本体側貫通孔41及び蓋側貫通孔42に支持突起を挿入させやすくなる。このため、プロテクタ本体10と蓋体20とをロックする作業固定作業が容易となるとともに、ワイヤハーネスWの組付作業がより容易になる。本実施形態では、貫通孔40は、プロテクタ1の長手方向LDに沿った長孔である。これにより、支持突起51が貫通孔40に挿入させる際に、プロテクタ組付作業板50の向きを把握し易くなり、支持突起51を貫通孔40に挿入し易くなる。このため、プロテクタ本体10と蓋体20との固定する作業がさらに容易となる。本実施形態では、支持突起51は、本体側貫通孔41に挿入されて、その後に蓋側貫通孔42に挿入される。これにより、プロテクタ本体10の側壁面10Aが支持突起51に支持された状態で、プロテクタ本体10に蓋体20を固定することができる。このため、プロテクタ本体10の側壁面10Aが倒れこむことを防止できるとともに、ロック機構30の位置合わせが容易となる。5その他の実施形態上述したように、本発明の実施形態を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなる。例えば、本発明の実施形態は、次のように変更することができる。具体的には、ロック機構30は、係止枠11及び係止爪21によって構成されるものとして説明したが、これに限定されるものではなく、プロテクタ本体110に蓋体120をロックできる機構であればよい。また、貫通孔40は、プロテクタ1の長手方向LDに沿った長孔であるものとして説明したが、これに限定されるものではなく、その他の形状例えば、円形状や楕円形状であってもよい。この場合、支持突起51についても、板状である必要はなく、その他の形状例えば、角柱状や円筒状であってもよい。また、貫通孔40は、2本の支持突起51が挿入されるものとして説明したが、これに限定されるものではなく、複数の支持突起51が挿入されるように形成されていてもよく、ロック機構30の数と同等であってもよい。つまり、支持突起51は、必ずしも2本である必要はない。また、支持突起51は、ロック機構30の内側に設けられた貫通孔40に挿入されるものとして説明したが、これに限定されるものではなく、ロック機構30の外側に設けられた貫通孔40に挿入されるものであってもよい。この場合、プロテクタ本体10の側壁面10Aが外側に倒れこむことをも防止できる。このように、本発明は、ここでは記載していない様々な実施の形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は、上述の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められる。