X線源およびX線検出手段と、前記X線源および前記X線検出手段が設けられる回転部と、前記回転部を回転可能に支持する固定部と、前記固定部から前記回転部に電力を伝達する電力伝達手段と、を具備し、前記電力伝達手段は、前記固定部に形成された第1のコイル部と、前記回転部に形成され、前記第1のコイル部と対向するように配置される第2のコイル部とを有する電磁誘導電送手段であり、前記第1のコイル部および前記第2のコイル部は、環状に形成された巻き線およびコアより構成され、前記第2のコイル部の前記巻き線および前記コアが収容される収容部の少なくとも一部に、前記収容部の内部から外部へ開口する放熱用の空気流路が形成されることを特徴とするX線CT装置。前記コアは周方向に複数に分割され、分割されたコア同士の間には隙間が設けられ、前記空気流路は、前記収容部における前記隙間に対応する部位に形成されることを特徴とする請求項1記載のX線CT装置。少なくとも一部の前記空気流路の開口方向が、前記収容部の厚み方向に対し、前記回転部の回転方向に向けて斜めに形成され、当該空気流路を空気流入孔として機能させることが可能であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のX線CT装置。少なくとも一部の前記空気流路の開口方向が、前記収容部の厚み方向に対し、前記回転部の回転方向とは逆方向に向けて斜めに形成され、当該空気流路を空気排気孔として機能させることが可能であることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載のX線CT装置。前記収容部は、環状の平面部と、前記平面部の内縁部および外縁部に形成される側壁部と、を具備し、少なくとも一部の前記空気流路は、前記平面部に形成され、当該空気流路は、前記収容部の内部から外部に向かうにつれて、拡径するように形成される孔であることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載のX線CT装置。前記収容部は、環状の平面部と、前記平面部の内縁部および外縁部に形成される側壁部と、を具備し、少なくとも一部の前記空気流路は、前記側壁部に形成されることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載のX線CT装置。前記収容部の内縁部または外縁部側のいずれか一方の前記側壁部に形成される空気流路の開口方向が、前記側壁部の厚み方向に対し、前記回転部の回転方向に向けて斜めに形成されるとともに、当該空気流路を空気流入部として機能させることが可能であり、内縁部または外縁部側の他方の前記側壁部に形成される空気流路の開口方向が、前記側壁部の厚み方向に対し、前記回転部の回転方向とは逆方向に向けて斜めに形成され、当該空気流路を空気排気部として機能させることが可能であることを特徴とする請求項6記載のX線CT装置。特許文献1に開示された電力伝達手段は、固定部側に形成された固定部側巻き線と、回転部側に形成された回転部側巻き線が対向するように配置される。これにより、電磁誘導作用によって非接触で所要の電力を、固定部側から回転部側へ供給することができる。したがって、電力供給部分の摩耗等の恐れがなく、電力供給手段の保守点検を容易とすると共に、装置全体の信頼性を向上することができる。一方、近年、X線CT装置を用いた撮影時間の短縮化やX線検出器の大型化に伴い、X線管装置の高出力化が進み、X線管装置で消費される電力が増加している。したがって、電力伝達手段の高出力化が要求されている。また、回転部の回転速度の高速化による撮影時間の短縮化が求められており、回転部本体の軽量化と共に、回転部に電力を供給する電力伝達手段の小型化および軽量化が要求されている。しかしながら、非接触で電力を伝達する電力伝達手段を小型化および高出力化するためには、固定側の巻き線と回転側の巻き線に対し、周波数20kHz以上の電流を200~500A程度通電させる必要がある。また、固定側の巻き線と回転側の巻き線との間には間隙を設ける必要があるため、この間隙から交番磁束Φが漏れる。このような漏れ磁束が固定側巻き線や回転側巻き線を鎖交することによる、巻き線への渦電流の発生が、電力損失鉄損の要因となっている。また、巻き線を流れる電流に対し、巻き線抵抗によって大きな電力損失銅損が生じる。この銅損は、全て熱となり消費される。この熱によりX線CT装置内部の温度が上昇すると、装置の信頼性が低減し、装置の故障の原因ともなり得る。本発明は、このような問題に鑑みてなされたもので、非接触で電力を伝送する際における回転側巻き線の冷却を容易にし、信頼性の高いX線CT装置を提供することを目的とする。前述した目的を達するために本発明は、X線源およびX線検出手段と、前記X線源および前記X線検出手段が設けられる回転部と、前記回転部を回転可能に支持する固定部と、前記固定部から前記回転部に電力を伝達する電力伝達手段と、を具備し、前記電力伝達手段は、前記固定部に形成された第1のコイル部と、前記回転部に形成され、前記第1のコイル部と対向するように配置される第2のコイル部とを有する電磁誘導電送手段であり、前記第1のコイル部および前記第2のコイル部は、略環状の巻き線およびコアより構成され、前記第2のコイル部の前記巻き線および前記コアが収容される収容部の少なくとも一部に、前記収容部の内部から外部へ開口する放熱用の空気流路が形成されることを特徴とするX線CT装置である。前記コアは周方向に複数に分割され、分割されたコア同士の間には隙間が設けられ、前記空気流路は、前記収容部における前記隙間に対応する部位に形成されることが望ましい。少なくとも一部の前記空気流路の開口方向が、前記収容部の厚み方向に対し、前記回転部の回転方向に向けて斜めに形成され、当該空気流路を空気流入孔として機能させてもよい。少なくとも一部の前記空気流路の開口方向が、前記収容部の厚み方向に対し、前記回転部の回転方向とは逆方向に向けて斜めに形成され、当該空気流路を空気排気孔として機能させてもよい。前記収容部は、環状の平面部と、前記平面部の内縁部および外縁部に形成される側壁部と、を具備し、少なくとも一部の前記空気流路は、前記平面部に形成され、当該空気流路は、前記収容部の内部から外部に向かうにつれて、拡径するように形成されてもよい。前記収容部は、環状の平面部と、前記平面部の内縁部および外縁部に形成される側壁部と、を具備し、少なくとも一部の前記空気流路は、前記側壁部に形成されてもよい。前記収容部の内縁部または外縁部側のいずれか一方の前記側壁部に形成される空気流路の開口方向が、前記側壁部の厚み方向に対し、前記回転部の回転方向に向けて斜めに形成されるとともに、当該空気流路を空気流入部として機能させることが可能であり、内縁部または外縁部側の他方の前記側壁部に形成される空気流路の開口方向が、前記側壁部の厚み方向に対し、前記回転部の回転方向とは逆方向に向けて斜めに形成され、当該空気流路を空気排気部として機能させることが可能であってもよい。本発明によれば、電力伝達手段が電磁誘導によって行われるため、摩耗等の恐れがない。また、回転部の収容部に放熱用の空気流路が形成されるため、回転部の回転時に、空気流路から効率良く空気を収容部内に導入することができ、回転側コイルの冷却を効率良く行うことができる。また、コアが周方向に複数に分割され、それぞれの間に隙間が形成され、さらに放熱用の空気流路が当該隙間の位置に配置されることで、回転部の回転に伴う空気が、内部の巻き線を直接冷却することが可能となる。したがって、電力伝達部の冷却効率が高い。なお、本発明では、このようにコアが複数に分割されて隙間が形成された状態であっても、全体として略環状であると称する。また、空気流路の開口方向が、収容部の厚み方向に対して回転部の回転方向に向けて斜めに形成されことで、回転部の回転時に、より効率良く空気を収容部内に導入することができる。また、空気流路の開口方向が、収容部の厚み方向に対して回転部の回転方向の逆方向に向けて斜めに形成されことで、回転部の回転時に、より効率良く空気を収容部内から排出することができる。また、収容部が、略環状の平面部と、平面部の内縁部および外縁部に形成される側壁部とから構成され、平面部に形成された空気流路が、収容部の内部から外部に向かうにつれて拡径するように形成されれば、回転部の回転時に空気が空気流路に対して通風しやすくなるため、より効率良く電力伝達部を冷却することができる。また、収容部が、環状の平面部と、平面部の内縁部および外縁部に形成される側壁部とから構成され、側壁部に空気流路が形成されることで、回転部上に種々の機器が搭載されている場合でも、空気流路から確実に空気を収容部内に導入することができる。また、収容部の内縁部または外縁部側のいずれか一方の側壁部に形成される空気流路の開口方向を、側壁部の厚み方向に対し、回転部の回転方向に向けて斜めに形成し、他方の側壁部に形成される空気流路の開口方向が、側壁部の厚み方向に対し、回転部の回転方向とは逆方向に向けて斜めに形成されれば、収容部内部への空気の導入及び排出をスムーズに行うことができる。このため、より効率良く電力伝達部を冷却することができる。本発明によれば、非接触の電力伝達部の構造に工夫を施すことにより、非接触で電力を伝送する際における回転側巻き線の冷却を容易にし、信頼性の高いX線CT装置を提供することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。図1は、X線CT装置1を示すブロック図である。X線CT装置1は、主に、固定部3、回転部5、操作卓9等から構成される。固定部3は、回転部5を回転可能に支持する。すなわち、回転部5は、固定部3に対して回転可能である。固定部3には、電源11が設けられる。電源11は直流電圧を発生させるものである。電源11は、商用の交流電源17と、この交流電源17の電圧を所望の直流電圧に変換するコンバータ19と、このコンバータ19の出力電圧を平滑化するコンデンサ21とから構成される。なお、この電源11は直流電圧を発生するものであればよく、上記の構成に限らず、例えばバッテリであってもよい。電源11にはインバータ23が接続される。インバータ23は、電源11から出力された直流電圧を高周波の交流に変換するものである。インバータ23には固定側コイル25が接続される。また、固定側コイル25と対向するように回転側コイル27が配置される。固定側コイル25および回転側コイル27は、固定部3から回転部5へ電力を供給する電力伝達手段7を構成する。電力伝達手段7は、電磁誘導作用によって非接触で所要の電力を固定部3から回転部5へ供給する。なお、電力伝達手段7については詳細を後述する。電力伝達手段7を介して電磁誘導によって伝達された電力は、回転部5に送られる。回転部5には、主に、高電圧変圧器29、高電圧整流器31、X線管13、X線検出部15等が搭載される。回転部5は被検体47の周囲を回転可能である。高電圧変圧器29は、インバータ23から電力伝達手段7を介して出力された交流電圧を昇圧するものである。高電圧整流器31は、高電圧変圧器29の出力電圧を直流の高電圧に変換整流するものである。また、X線管13は、高電圧整流器31から出力された直流電圧が供給されてX線を照射するものである。すなわち、X線管13は、回転部5の回転に伴い、被検体47に向けてX線を各方向から照射する図中矢印A。被検体47に照射され、透過したX線は、X線検出部15によって検出される。X線検出部15は、検出器33とプリアンプ35から構成される。検出器33は、X線管13から照射され、被検体47を透過した透過X線が入射し図中矢印B、各方向からの透過X線量分布を検出する。また、プリアンプ35は、検出器33からの検出信号を増幅する。プリアンプ35で増幅された検出信号は、非接触信号伝送手段37を介して、操作卓9へ伝送される図中矢印C。非接触信号伝送手段37は、例えば光を媒体として非接触でデータの送受信を行うものである。固定部3に設けられた固定側受信デバイス41は、回転部5に設けられた回転側送信デバイス39から送信された投影データを受信して画像処理装置43に情報を出力する。画像処理装置43は、コンピュータを主体として構成されたものであり、固定側受信デバイス41から与えられる投影データに基づき、被検体47の断層像を再構成する。画像処理装置43で処理された投影データは、画像表示装置45に送信される。画像表示装置45は、例えば液晶モニタであり、画像処理装置43から断層像を示す表示データが入力される。画像表示装置45は、入力されたデータに基づいて被検体47の断層像を表示する。以上のように、X線CT装置1によれば、被検体47の各方向から診断部位にX線を照射し、その透過X線量分布を検出して断層像を再構成することで、当該断層像を画像として表示することができる。次に、電力伝達手段7について詳細に説明する。図2は、電力伝達手段7を示す図であり、図2aは斜視図、図2bは、固定側収容部51および回転側収容部53の透視図である。電力伝達手段7は、主に固定側コイル25および回転側コイル27から構成される。固定側コイル25は、固定側収容部51内に固定側コア55が収容される。同様に、回転側コイル27は、回転側収容部53内に回転側コア57が収容される。固定側収容部51および回転側収容部53は、例えばアルミニウムや樹脂製であり、固定側コア55および回転側コア57は、例えば電磁鋼板またはフェライトコア等の磁性材料からなる鉄芯である。通常、直径1メートル近い円盤型の鉄芯を一体物で形成するのは困難であるため、固定側コア55および回転側コア57は、小型のコアを円周上に並べて配置される。固定側収容部51および回転側収容部53は、これらのコアを保持する。図3aは、電力伝達手段7の径方向の断面図であり、図2aのE-E線断面図である。図示したように、固定側収容部51および回転側収容部53は略コの字状断面形状であり、内部にコの字状断面の固定側コア55および回転側コア57がそれぞれ配置される。固定側コア55および回転側コア57のコの字部には、それぞれ固定側巻き線59および回転側巻き線61がそれぞれ巻きつけられる。すなわち、固定側巻き線59が一次側巻き線、回転側巻き線61が二次側巻き線となる。電力伝達手段7は、互いの固定側巻き線59および回転側巻き線61が対向するように隙間をあけて配置される。このように配置することで、固定側巻き線59に交流電流が流れると、固定側巻き線59の周囲に交番磁束Φが発生し、交番磁束Φと鎖交する回転側巻き線61に電磁誘導により電圧が誘起され電力の伝達がなされる、いわゆる回転変圧器の構成となる。なお、以下の説明においては、固定側コア55および回転側コア57の両者が略コの字状である、いわゆるCC型の構成を示すが、CI型、EE型、EI型など、固定側コア55および回転側コア57の断面形状は問わない。回転側収容部53は、前述の通り略コの字状の断面形状である。すなわち、回転側収容部53は、環状の平面部52図中上面と、平面部52の両縁部に形成され、平面部に対して略垂直に形成される側壁部54a、54bから構成される。回転側収容部53の平面部52には、空気流路である孔49が形成される。孔49は、回転側コイル27の放熱用の孔であり、回転側収容部53の平面部52を内部回転側コア57側から外部に向けて貫通する。なお、孔の大きさ、配置、数等は、図示した例に限られない。図3bは、図2aのF-F線断面図である。回転側コイル27は、固定側コイル25に対して回転する図中矢印D方向。この際、回転側コイル27の外周面には、回転側コイル27の回転に伴い、空気が流れる図中矢印G方向。すなわち、回転側収容部53の外表面近傍には、回転側コイル27の回転方向とは逆方向に空気が流れる。この際、回転側収容部53の一部には、孔49が設けられるため、空気が孔49内にも導入される。孔49からは、内部の回転側コア57が露出する。したがって、孔49から回転側収容部53内に導入される空気によって、回転側コア57が冷却される。また、回転側コア57の内部には、回転側巻き線61が配置される。したがって、回転側巻き線61の熱は、回転側コア57に伝達される。すなわち、孔49から回転側収容部53内に導入される空気によって、回転側コア57を介して、回転側巻き線61も冷却される。以上説明したように、本実施形態によれば、非接触で電力を伝達する電力伝達手段7を用いるため、スリップリング等を用いる場合に対し、部材の摩耗等が生じることがない。また、回転側収容部53の一部に複数の孔49が形成されるため、回転側コイル27の回転に伴い、孔49から回転側収容部53内部に空気を導入することができる。このため、内部の回転側コア57および回転側巻き線61を冷却することができる。すなわち、孔49を回転側コイル27の放熱孔として機能させることができる。また、孔49によって、回転側収容部53を軽量化することができる。次に、第2の実施の形態について説明する。図4は、電力伝達手段7aを示す図であり、図4aは斜視図、図4bは、固定側収容部51および回転側収容部53の透視図である。なお、以下の実施の形態において、電力伝達手段7と同様の機能を奏する構成については、図2~図3と同様の符号を付し、重複する説明を省略する。電力伝達手段7aは、電力伝達手段7と略同様の構成であるが、回転側コア57が周方向に複数に分割されており、それぞれの分割片同士の間に隙間63が形成される点で異なる。なお、図4bでは、回転側コア57のみについて、隙間63を形成した例を示すが、固定側コア55についても同様の構成としてもよい。また、回転側コア57の分割数や隙間63の大きさ等については、図示した例に限られないが、回転側コア57を、電磁誘導コイルとして機能させることができる範囲で、適宜設定される。図5aは、図4aのI-I線断面図である。電力伝達手段7と同様に、回転側収容部53には、孔49が設けられる。孔49は、回転側収容部53の平面部52において、回転側コア57同士の隙間63に対応する位置に形成される。したがって、孔49の内面側には、回転側コア57が位置せず、孔49から回転側巻き線61が露出する。図5bは、図4aのJ-J線断面図である。前述の通り、回転側コイル27は、固定側コイル25に対して回転する図中矢印H方向。この際、回転側コイル27の外周面には、回転側コイル27の回転に伴い、空気が流れる図中矢印K方向。すなわち、回転側収容部53の外表面近傍には、回転側コイル27の回転方向とは逆方向に空気が流れる。この際、回転側収容部53の一部には、孔49が設けられるため、空気が孔49内にも導入される。孔49からは、隙間63を介して、内部の回転側巻き線61が露出する。したがって、孔49から回転側収容部53内に導入される空気によって、回転側巻き線61を冷却することができる。以上、第2の実施形態にかかる電力伝達手段7aによれば、電力伝達手段7と同様の効果を得ることができる。また、孔49が形成される部位には、回転側コア57が配置されず、分割された回転側コア57同士の隙間63が位置する。したがって、孔49から流れ込む空気によって、内部の回転側巻き線61を効率良く冷却することができる。次に、第3の実施の形態について説明する。図6aは、電力伝達手段7bを示す図図5bに対応する図である。電力伝達手段7bは、電力伝達手段7aと略同様の構成であるが、孔49aの形成方向が異なる。なお、以下の説明では、回転側コア57の分割部に隙間63が形成される例について説明するが、電力伝達手段7と同様の構成としてもよい。電力伝達手段7、7aでは、孔49は、回転側収容部53の平面部52に略垂直に形成されたが、電力伝達手段7bでは、孔49aの開口方向が、回転側収容部53の平面部52の厚み方向に対し、回転側収容部53の回転方向図中矢印H方向に向けて斜めに形成される。なお、回転側コア57に隙間63が形成される場合には、回転側収容部53の内面側図中下方における孔49aの部位が隙間63の位置に形成されれば良く、回転側収容部53の外面側図中上方における孔49aの部位は、隙間63の位置からずれていてもよい。以下、本発明における孔の開口方向とは、回転側収容部53の内部から外部に向かう方向とする。このように、孔49aを回転方向に向けて斜めに形成することで、回転側コイル27の回転の際、孔49a内部へよりスムーズに空気を導入することができる図中矢印K方向。したがって、回転側コイル27をより効率良く冷却することができる。以上、第3の実施形態にかかる電力伝達手段7bによれば、電力伝達手段7aと同様の効果を得ることができる。また、孔49aが回転方向に向けて斜めに形成されるため、よりスムーズに孔49aから空気を回転側収容部53内部に導入することができる。次に、第4の実施の形態について説明する。図6bは、電力伝達手段7cを示す図である。電力伝達手段7cは、隙間63の部位に、孔49a、49bの二つの孔が形成される。孔49aの開口方向は、前述の通り、回転方向に向けて斜めに形成される。一方の孔49bの開口方向は、回転方向と逆方向に向けて斜めに形成される。すなわち、孔49a、49bは、平面部52の厚み方向に対して、回転側収容部53の周方向に互いに逆方向に斜めに形成される。電力伝達手段7cでは、回転側コイル27の回転の際、回転方向の前方側に形成される孔49aから、回転側収容部53内部にスムーズに空気を導入することができる。すなわち、孔49aを空気の流入孔として機能させることができる。一方、回転側収容部53内部に導入された空気は、内部の回転側巻き線61を冷却後、回転方向の後方側に形成される孔49bからスムーズに排出される。すなわち、孔49bを空気の排気孔として機能させることができる。以上、第4の実施形態にかかる電力伝達手段7bによれば、電力伝達手段7aと同様の効果を得ることができる。また、孔49a、孔49bの開口方向が回転方向に向けて斜めに形成されるため、よりスムーズに孔49aから空気を回転側収容部53内部に導入することができるとともに、よりスムーズに孔49bから空気を回転側収容部53から排出することができる。次に、第5の実施の形態について説明する。図7は、電力伝達手段7dを示す図であり、図7aは部分斜視図、図7bは図7aのL-L線断面図である。電力伝達手段7dは、平面部52において、隙間63の部位に孔49cが形成される。孔49cは、電力伝達手段7cにおける孔49aと孔49bとがつながったような形態となる。すなわち、孔49cは、回転側収容部53の内部から外部に向かうにつれて、回転側収容部53の周方向に対して拡径するように形成される。電力伝達手段7dでは、回転側コイル27の回転の際、孔49cの回転方向の前方側から、回転側収容部53内部にスムーズに空気を導入することができるとともに、孔49cの回転方向の後方側からスムーズに空気を排出することができる図中矢印K方向。以上、第5の実施形態にかかる電力伝達手段7cによれば、電力伝達手段7aと同様の効果を得ることができる。また、孔49cが内部から外部に向かうにつれて、周方向に拡径するように形成されるため、よりスムーズに孔49cから空気を回転側収容部53内部に導入することができるとともに、よりスムーズに孔49cから空気を回転側収容部53から排出することができる。次に、第6の実施の形態について説明する。図8は、電力伝達手段7eを示す図であり、図8aは部分斜視図、図8bは図8aのM-M線断面図である。電力伝達手段7eは、平面部52において、隙間63の部位に孔49dが形成される。孔49dは、回転側収容部53の内部から外部に向かうにつれて、回転側収容部53の周方向および径方向に拡径するように形成される。前述の通り、回転部5には、様々な搭載装置65が搭載される。搭載装置65としては、高電圧変圧器29、高電圧整流器31、X線管13、X線検出部15等である。このような搭載装置65は、回転側収容部53の平面部52に配置される場合がある。このような搭載装置65が搭載されると、平面部52に形成される孔が塞がれるため、効率良く、回転側収容部53内部に空気を導入し、内部の回転側巻き線61等を冷却することができない。これに対し、電力伝達手段7aにおいては、孔49dは、貫通部に対して、広範囲に拡径される。このため、搭載装置65と孔49dの拡径部との間に隙間を形成することが可能となり、確実に孔49dから空気を回転側収容部53内部に導入することができる図中矢印K方向。この際、孔49dの流路断面積が、孔49dの貫通部からの距離に応じて、大きく変化しない。したがって、搭載装置65との隙間から空気を導入する場合でも、よりスムーズに空気を回転側収容部53内部へ導入するとともに、スムーズに排気することができる。第6の実施形態にかかる電力伝達手段7dによれば、電力伝達手段7aと同様の効果を得ることができる。また、孔49dが内部から外部に向かうにつれて、拡径するように形成されるため、回転側収容部53の平面部52に搭載装置65が配置されても、よりスムーズに孔49dから空気を回転側収容部53内部に導入することができるとともに、よりスムーズに孔49dから空気を回転側収容部53から排出することができる。次に、第7の実施の形態について説明する。図9は、電力伝達手段7fを示す平面図であり、図10aは図9のO-O線断面図、図10bは図9のN-N線断面図である。電力伝達手段7fは、孔49e、49fが、回転側収容部53の側壁部54a、54bに形成される。すなわち、孔49e、49fは、回転側収容部53の平面部に対して、略垂直な方向に形成される、側壁部54a平面部の外縁側の側壁部および側壁部54b平面部の内縁側の側壁部にそれぞれ形成される。隙間63に対応する部位の、回転側収容部の側壁部54aには、孔49eが形成される。孔49eの開口方向は、図9に示すように、回転方向に向けて側壁部54aの厚み方向に対して斜めに形成されるとともに、図10aに示すように、径方向断面において、固定側コイル25側から、側壁部54aの基部平面部52側に向かって斜めに形成されるすなわち、外部から内部に向かって、側壁部54aの基部平面部52側から、固定側コイル25側に向かって斜めに形成される。一方、隙間63に対応する部位の、回転側収容部の側壁部54bには、孔49fが形成される。孔49fの開口方向は、図9に示すように、回転方向とは逆方向に向けて側壁部54bの厚み方向に対して斜めに形成されるとともに、図10bに示すように、径方向断面において、固定側コイル25側から、側壁部54bの基部平面部52側に向かって斜めに形成される。なお、孔49e、49fは、回転側コア57を介して隣り合う隙間63にそれぞれ形成される。すなわち、回転側収容部53の回転方向の前方側に位置する隙間63の位置に孔49eが形成され、回転側収容部53の回転方向の後方側に位置する隙間63の位置に孔49fが形成される。このように孔49e、49fを形成することで、回転側コイル27の回転時に、孔49eからスムーズに回転側収容部53内部に空気を導入可能であるとともに、流入した空気を、回転側巻き線61と固定側巻き線59の隙間に効率よく流すことができる図中矢印P方向。また、回転側巻き線61と固定側巻き線59との間を流れた空気によって、回転側巻き線61および固定側巻き線59が冷却され、孔49fからスムーズに回転側収容部53外部に空気を排出することが可能となる図中矢印P方向。なお、本発明において、孔49e、49fは、回転側収容部53の側壁部54a、54bに形成された空気の流路であればよく、例えば、孔に代えて側壁部54a、54bに形成されたスリットや切欠き部であってもよい。また、孔49eと孔49fは、同一の隙間63の部位に形成されなくてよい。また、孔49eを側壁部54bに形成し、孔49fを側壁部54aに形成してもよい。また、空気排気部である孔49fを設けず、空気導入部である孔49eのみを設けてもよい。孔49e、49fの配置や大きさ、方向などは、適宜設定することができる。第7の実施形態にかかる電力伝達手段7eによれば、電力伝達手段7aと同様の効果を得ることができる。また、孔49eを側壁部54aに形成すれば、回転側収容部53に対して最も周速が速くなる部位に孔49eが形成されるため、効率良く空気を回転側収容部53内部に導入することができる。また、孔49eの開口方向が、回転方向に向けて斜めに形成されれば、回転側収容部53の回転時に、スムーズに空気を内部に導入することができる。さらに、孔49eの形成方向が、断面視において、外部から内部に向かって、回転側巻き線61と固定側巻き線59の隙間方向に向けて斜めに形成することで、空気をスムーズに回転側巻き線61と固定側巻き線59の隙間に導入することができる。また、孔49fが設けられるため、回転側巻き線61と固定側巻き線59の隙間に導入された空気を外部に排出することができる。この際、孔49fの開口方向が、回転方向とは逆方向に向けて斜めに形成されれば、回転側収容部53の回転時に、スムーズに内部の空気を外部に排気することができる。さらに、孔49fの開口方向が、断面視において、回転側巻き線61と固定側巻き線59の隙間から斜めに形成することで、空気をスムーズに回転側巻き線61と固定側巻き線59の隙間から排気することができる。なお、孔49eを側壁部54bに形成し、孔49fを側壁部54aに形成すれば、回転側収容部53の内部に導入された空気を、遠心力によって外部に効率良く排出することもできる。以上、添付図を参照しながら、本発明の実施の形態を説明したが、本発明の技術的範囲は、前述した実施の形態に左右されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、孔の形態は各種組み合わせることができ、側壁部54a、54bに対して、孔49~孔49dのような空気導入路を形成してもよい。また、第7の実施形態において、孔49fを、固定側収容部51側に形成してもよい。この場合には、当該孔49fの位置には、固定側コア55の分割部隙間が形成されれば良い。