"拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成する燃焼器と、前記燃焼器に燃焼用空気としての圧縮空気を供給する圧縮機と、前記燃焼器によって生成された燃焼ガスによって駆動されるタービンと、前記タービンによって駆動される発電機と、前記拡散燃焼用燃料の流量の全燃料流量に対する割合を示す拡散燃料比を決定する燃焼コントローラとを備え、前記燃焼コントローラは、系統擾乱時又はランバック時において、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて求めた第1拡散燃料比と、前記全燃料流量の指令値に応じて求めた第2拡散燃料比とのうち大きい方を選択し、前記拡散燃料比として決定することを特徴とするガスタービン。前記第2拡散燃料比は、全燃料流量指令値に対応する火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比を示す関係に、現在の前記全燃料流量の指令値を当てはめて求めることを特徴とする請求項1に記載のガスタービン。全燃料流量指令値に対応する火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比を示す前記関係は所定の吸気温度について規定されており、前記第2拡散燃料比は、実際の吸気温度を用いて、現在の前記全燃料流量の指令値を前記所定の吸気温度における全燃料流量の仮想指令値に換算し、該全燃料流量の仮想指令値を前記関係に当てはめて求めることを特徴とする請求項2に記載のガスタービン。拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成する燃焼器と、該燃焼器に燃焼用空気としての圧縮空気を供給する圧縮機と、前記燃焼器からの燃焼ガスによって駆動されるタービンと、該タービンによって駆動される発電機とを備えるガスタービンの燃焼制御方法であって、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて第1拡散燃料比を求める工程と、全燃料流量の指令値に応じて第2拡散燃料比を求める工程と、前記拡散燃焼用燃料の流量の前記全燃料流量に対する割合を示す拡散燃料比を決定する工程とを備え、前記拡散燃料比を決定する工程では、系統擾乱時又はランバック時において、前記第1拡散燃料比と前記第2拡散燃料比とのうち大きい方を前記拡散燃料比として選択することを特徴とするガスタービンの燃焼制御方法。拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成する燃焼器と、前記燃焼器に燃焼用空気としての圧縮空気を供給する圧縮機と、前記燃焼器によって生成された燃焼ガスによって駆動されるタービンと、前記タービンによって駆動される発電機と、前記拡散燃焼用燃料の流量の全燃料流量に対する割合を示す拡散燃料比を決定する燃焼コントローラとを備え、前記燃焼コントローラは、系統擾乱時又はランバック時に、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて求めた第1拡散燃料比から、前記全燃料流量の指令値に応じて求めた第2拡散燃料比に切り替えることを特徴とするガスタービン。拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成する燃焼器と、該燃焼器に燃焼用空気としての圧縮空気を供給する圧縮機と、前記燃焼器からの燃焼ガスによって駆動されるタービンと、該タービンによって駆動される発電機とを備えるガスタービンの燃焼制御方法であって、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて第1拡散燃料比を求める工程と、全燃料流量の指令値に応じて第2拡散燃料比を求める工程と、前記拡散燃焼用燃料の流量の前記全燃料流量に対する割合を示す拡散燃料比を決定する工程とを備え、前記拡散燃料比を決定する工程では、系統擾乱時又はランバック時に、前記拡散燃料比を前記第1拡散燃料比から前記第2拡散燃料比に切り替えることを特徴とするガスタービンの燃焼制御方法。ところで、ランバック時や系統擾乱時に、急激に発電機出力指令値が変動した場合、これに応じて全燃料流量指令値CSOも急減するが、燃焼負荷指令値CLCSOは直ちに減少するわけではない。すなわち、発電機出力指令値の急減に伴って全燃料流量指令値が下げられ、燃焼器に供給される全燃料流量が減らされ、燃焼器にて発生する燃焼エネルギーが減少し、その結果、タービン出力が小さくなるまでに時間を要するからである。つまり、燃焼負荷指令値CLCSOは、その性質上、現時点よりも少し前の燃焼状態を反映するパラメータであって、現時点での燃焼状態を反映するものではない。そのため、ガスタービンの通常運転時には燃焼負荷指令値CLCSOによって適切な燃料配分比制御を行いうるが、ランバック時や系統擾乱時には燃焼負荷指令値による燃焼制御では、発電機出力指令値の急減に遅れなく追従して適切な燃料配分比を求めることが難しい。このことについて、図13を用いて説明する。図13は負荷急減時における発電機出力指令値、燃焼負荷指令値CLCSO及びパイロット比が変化する様子を示す図であり、図13Aは発電機出力指令値の経時変化を示し、図13Bは燃焼負荷指令値の経時変化を示し、図13Cはパイロット比の経時変化を示している。図13Aに示すように、時刻t1~時刻t2において発電機出力指令値負荷が急減しても、全燃料流量が低減されて、その影響が実際に発電機出力の実測値に表れるまでに時間を要するので、燃焼負荷指令値CLCSOは時間Δtだけ発電機出力指令値に対して遅れる図13B参照。すなわち、時刻t1から時間Δtだけ遅れた時点t1’になったとき、燃焼負荷指令値が減少し始める。そのため、燃焼負荷指令値に応じて決定されるパイロット比は、燃焼負荷指令値と同様に、発電機出力指令値に対して時間Δtの遅れを有する図13C参照。したがって、過渡状態におけるパイロット比は、理想的なパイロット比図13Cの一点鎖線で示した曲線に比べて低い値になってしまう。したがって、特許文献2に記載のガスタービンのように、燃焼負荷指令値に基づいて各ノズルへの燃料配分比を決定する場合、系統擾乱時やランバック時の過渡状態において、パイロット比が本来よりも低く設定され、火炎が不安定になり、トリップに至る事象が発生することもあり得る。また、特許文献3に記載のガスタービンでは、排ガス温度の検出遅れに起因した誤差を含む燃焼ガス温度を燃料流量制御指令値FSRの変化率に応じて補正して真の燃焼ガス温度を算出し、この真の燃焼ガス温度に基づいて各ノズルへの燃料配分比を決定している。しかし、制御手法が複雑であることに加えて、真の燃焼ガス温度を正確に知るためには、燃料流量制御指令値だけでは足りず、燃料の性状燃料の発熱量をも考慮する必要がある。また、仮に燃料の性状を考慮するようにしたとしても、燃料の性状の検出遅れの影響を排除できないから、真の燃焼ガス温度を知ることは非常に難しい。さらに、特許文献3に記載のガスタービンでは、燃料流量制御指令値FSRの変化率に基づく補正が常に行われる。そのため、例えば、ガスタービンの負荷は一定であるものの、燃料の性状燃料の発熱量が変化したために燃料流量制御指令値FSRが変化した場合においても、上記補正が行われる。よって、燃焼ガス温度の補正が必要ないガスタービンの負荷一定時において、意図せずに燃焼制御に影響を及ぼしてしまう。本発明は、上述の事情に鑑みてなされたものであり、シンプルな手法によって、系統擾乱時やランバック時の過渡状態においても火炎の安定性を維持できるガスタービン及びガスタービンの燃焼制御方法を提供することを目的とする。本発明の一態様に係るガスタービンは、拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成する燃焼器と、前記燃焼器に燃焼用空気としての圧縮空気を供給する圧縮機と、前記燃焼器によって生成された燃焼ガスによって駆動されるタービンと、前記タービンによって駆動される発電機と、前記拡散燃焼用燃料の流量の全燃料流量に対する割合を示す拡散燃料比を決定する燃焼コントローラとを備え、前記燃焼コントローラは、系統擾乱時又はランバック時において、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて求めた第1拡散燃料比と、前記全燃料流量の指令値に応じて求めた第2拡散燃料比とのうち大きい方を選択し、前記拡散燃料比として決定することを特徴とする。なお、ここでいう系統擾乱時とは、例えば、電力系統に発電機を連系した状態を維持しながら該発電機の負荷を低減する場合をいう。また、ランバックとは、電力系統や各種機器に異常が発生したときに、ガスタービンの保護を目的として発電機の負荷を速やかに下げる操作をいう。このように、上記ガスタービンでは、系統擾乱時又はランバック時において、燃焼負荷指令値だけによって拡散燃料比を決定するのではなく、燃焼負荷指令値に基づいて決定した第1拡散燃料比と、全燃料流量指令値に応じて求めた第2拡散燃料比とのうちの大きい方を選択して拡散燃料比を決定する。ここで、燃焼負荷指令値が現在よりも少し前の燃焼状態を示すパラメータであるのに対し、全燃料流量指令値は現在よりも少し後に形成される燃焼状態を示すパラメータである燃焼状態の変化によって燃焼負荷指令値が変わるのに対し、全燃料流量指令値の変化によって燃焼状態が変わる。よって、系統擾乱時又はランバック時において、現在よりも少し前の燃焼状態を示すパラメータである燃焼負荷指令値に応じて決定した第1拡散燃料比が本来よりも低く設定され、火炎が不安定になってしまうような場合であっても、全燃料流量指令値に応じて求めた第2拡散燃料比を選択することで、火炎の安定性を維持できる。また、第1拡散燃料比および第2拡散燃料比とのうち大きい方を選択するという簡便な制御によって、系統擾乱時又はランバック時における安定燃焼を実現できる。また上記ガスタービンにおいて、前記第2拡散燃料比は、全燃料流量指令値に対応する火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比を示す関係に、現在の前記全燃料流量の指令値を当てはめて求めてもよい。このように、全燃料流量指令値と火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比との関係を予め求めておき、該関係に現在の全燃料流量指令値を当てはめることで、火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比を第2拡散燃料比として求めることができる。したがって、系統擾乱時又はランバック時においても火炎の安定性を確実に維持することができる。なお、ここでいう火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比とは、火炎を安定的に維持できる最小限の拡散燃料比をいう。また上記ガスタービンにおいて、全燃料流量指令値に対応する火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比を示す前記関係は所定の吸気温度について規定されており、前記第2拡散燃料比は、実際の吸気温度を用いて、現在の前記全燃料流量の指令値を前記所定の吸気温度における全燃料流量の仮想指令値に換算し、該全燃料流量の仮想指令値を前記関係に当てはめて求めてもよい。全燃料流量指令値とこれに対応する火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比は、吸気温度圧縮機入口温度によって若干変化する。そこで、上述のように、所定の吸気温度基準温度について規定された、全燃料流量指令値と火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比との関係に、実際の吸気温度を用いて補正した全燃料流量の仮想指令値を当てはめることで、吸気温度の変動の影響を受けずに、火炎維持に必要な最小限の拡散燃料比を正確に求めることができる。よって、系統擾乱時又はランバック時においても火炎の安定性をより確実に維持することができる。また本発明の一態様に係るガスタービンの制御方法は、拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成する燃焼器と、該燃焼器に燃焼用空気としての圧縮空気を供給する圧縮機と、前記燃焼器からの燃焼ガスによって駆動されるタービンと、該タービンによって駆動される発電機とを備えるガスタービンの燃焼制御方法であって、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて第1拡散燃料比を求める工程と、全燃料流量の指令値に応じて第2拡散燃料比を求める工程と、前記拡散燃焼用燃料の流量の前記全燃料流量に対する割合を示す拡散燃料比を決定する工程とを備え、前記拡散燃料比を決定する工程では、系統擾乱時又はランバック時において、前記第1拡散燃料比と前記第2拡散燃料比とのうち大きい方を前記拡散燃料比として選択することを特徴とする。このように、上記ガスタービンの制御方法では、系統擾乱時又はランバック時において、燃焼負荷指令値だけによって拡散燃料比を決定するのではなく、燃焼負荷指令値に基づいて決定した第1拡散燃料比と、全燃料流量指令値に応じて求めた第2拡散燃料比とのうちの大きい方を選択して拡散燃料比を決定する。よって、系統擾乱時又はランバック時において、現在よりも少し前の燃焼状態を示すパラメータである燃焼負荷指令値に応じて決定した第1拡散燃料比が本来よりも低く設定され、火炎が不安定になってしまうような場合であっても、全燃料流量指令値に応じて求めた第2拡散燃料比を選択することで、火炎の安定性を維持できる。また本発明の別の態様に係るガスタービンは、拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成する燃焼器と、前記燃焼器に燃焼用空気としての圧縮空気を供給する圧縮機と、前記燃焼器によって生成された燃焼ガスによって駆動されるタービンと、前記タービンによって駆動される発電機と、前記拡散燃焼用燃料の流量の全燃料流量に対する割合を示す拡散燃料比を決定する燃焼コントローラとを備え、前記燃焼コントローラは、系統擾乱時又はランバック時に、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて求めた第1拡散燃料比から、前記全燃料流量の指令値に応じて求めた第2拡散燃料比に切り替えることを特徴とする。上記ガスタービンでは、系統擾乱時又はランバック時において、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて求めた第1拡散燃料比から、全燃料流量指令値に応じて求めた第2拡散燃料比に切り替える。そのため、系統擾乱時又はランバック時において、現在よりも少し前の燃焼状態を示すパラメータである燃焼負荷指令値に応じて決定した第1拡散燃料比が本来よりも低く設定され、火炎が不安定になってしまうような場合であっても、全燃料流量指令値に応じて求めた第2拡散燃料比に切り替えることで、火炎の安定性を維持できる。また、本発明の別の態様に係るガスタービンの燃焼制御方法は、拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成する燃焼器と、該燃焼器に燃焼用空気としての圧縮空気を供給する圧縮機と、前記燃焼器からの燃焼ガスによって駆動されるタービンと、該タービンによって駆動される発電機とを備えるガスタービンの燃焼制御方法であって、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて第1拡散燃料比を求める工程と、全燃料流量の指令値に応じて第2拡散燃料比を求める工程と、前記拡散燃焼用燃料の流量の前記全燃料流量に対する割合を示す拡散燃料比を決定する工程とを備え、前記拡散燃料比を決定する工程では、系統擾乱時又はランバック時に、前記拡散燃料比を前記第1拡散燃料比から前記第2拡散燃料比に切り替えることを特徴とする。上記ガスタービンの燃焼制御方法では、系統擾乱時又はランバック時において、少なくとも前記発電機の出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて求めた第1拡散燃料比から、全燃料流量指令値に応じて求めた第2拡散燃料比に切り替える。そのため、系統擾乱時又はランバック時において、現在よりも少し前の燃焼状態を示すパラメータである燃焼負荷指令値に応じて決定した第1拡散燃料比が本来よりも低く設定され、火炎が不安定になってしまうような場合であっても、全燃料流量指令値に応じて求めた第2拡散燃料比に切り替えることで、火炎の安定性を維持できる。本発明によれば、現在よりも少し前の燃焼状態を示すパラメータである燃焼負荷指令値に応じて決定した拡散燃料比では理想的な拡散燃料比よりも低くなってしまう系統擾乱時又はランバック時においても、火炎の安定性を維持できる。以下、添付図面に従って本発明の実施形態について説明する。ただし、この実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、特定的な記載がない限り本発明の範囲をこれに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。[第1実施形態]図1は、第1実施形態に係るガスタービンの構成例を示す図である。図2は、図1に示すガスタービンの燃焼器の構成例を示す図である。図3は、燃焼器のパイロットノズル及びメインノズル周辺の構造を示す図である。図1に示すように、ガスタービン1は、圧縮空気を生成する圧縮機2と、この圧縮機2から供給される圧縮空気を用いて燃料を燃焼させる燃焼器4と、圧縮機2と共通の回転軸5を有し、燃焼器4で生成した燃焼ガスによって駆動されるタービン6とを備える。回転軸5には、発電機8が連結されている。圧縮機2の吸気量は、圧縮機2の入口に設けられた入口案内翼IGV3Aの開度をアクチュエータ3Bによって変化させることで調節可能である。なお、電力計MWトランスデューサー7は、発電機8で生成された電力発電機出力を計測するために用いられる。また、温度センサ9は、圧縮機2の入口における温度吸気温度を計測するために用いられる。さらに、圧縮機2に吸入される大気が流れる吸気系統には、吸気冷却装置10が設けられている。燃焼器4は、図2及び3に示すように、円筒状の内筒20の中心位置にパイロットバーナ22が配置され、このパイロットバーナ22の周囲を取り囲むように複数たとえば8本のメインバーナ30が内筒20の周方向に等ピッチで配置された構成を有する。パイロットバーナ22は、図3に示すように、パイロット燃料を供給するパイロットノズル23と、パイロットノズル23の先端部を取り囲むように設けられた筒状部材24とを備える。筒状部材24の下流側端部は拡径されてパイロットコーン25を形成している。また、筒状部材24は、パイロットノズル23との間にパイロット空気流路26を形成しており、パイロット空気流路26には圧縮空気パイロット空気が流れるようになっている。またパイロット空気流路26には、パイロット空気の流れに旋回を与えるパイロットスワラ27が設けられている。パイロットスワラ27を通過したパイロット空気は、パイロットノズル23の燃料噴射口23Aから噴射されたパイロット燃料の拡散燃焼に用いられる。パイロット燃料の燃焼によって、燃料噴射口23Aの位置から下流側に向けて拡散火炎28が形成される。また、パイロットコーン25の下流側では、拡散火炎28からの高温燃焼ガスが後述の予混合火炎34の保炎点としての役割を果たす。メインバーナ30は、メイン燃料を供給するメインノズル31と、メインノズル31の周囲に形成されてメイン空気を供給するメイン空気流路32とを備えている。メインノズル31に供給されたメイン燃料は、メインノズル31から噴射された後、メイン空気流路32を通って供給されたメイン空気と混合されて予混合気となる。なお、メイン空気流路32には、メイン空気の流れに旋回を与えるメインスワラ33が設けられており、メイン空気とメイン燃料との予混合を促進するようになっている。こうして得られた予混合気は、拡散火炎28からの燃焼ガスによって着火燃焼され、予混合火炎34が形成される。また、パイロットバーナ22及びメインバーナ30よりも上流側には、図2に示すように、複数のトップハットノズル35が設けられている。トップハットノズル35は、内筒20と該内筒20を取り囲む外筒36との間の環状空間内に配置される。トップハットノズル35から噴射されたトップハット燃料は、圧縮空気に混入して、下流側のパイロットバーナ22及びメインバーナ30に向かって流れていく。そのため、パイロット空気流路26を流れるパイロット空気と、メイン空気流路32を流れるメイン空気とには、トップハットノズル35からのトップハット燃料が混入されており、燃焼安定性が改善されるとともに、NOx低減化を図るようになっている。パイロットノズル23、メインノズル31及びトップハットノズル35は、それぞれ、流量調節弁37,38,39により、独立して燃料流量が調節されるようになっている。そして、各ノズル23,31,35への燃料配分比は、図1に示す燃焼コントローラ40によって決定される。ここで、パイロットノズル23によって形成される拡散火炎は保炎性に優れるため、パイロットノズル23に供給されるパイロット燃料ガスの全燃料流量に対する割合であるパイロット比拡散燃料比を大きくすると燃焼を安定化できる。一方、メインノズル31によって形成される予混合火炎は燃焼温度を下げることができるため、メインノズル31に供給されるメイン燃料ガスの全燃料流量に対する割合予混合燃料比を大きくするとNOxを低減することができる。また、トップハットノズル35自体は独自の火炎を形成するわけではないが、トップハットノズル35からのトップハット燃料はパイロット空気及びメイン空気に予め混合されて、パイロットバーナ22及びメインバーナ30の燃焼性の改善とNOx低減に寄与する。よって、燃焼安定性を維持しながらNOxを低減するためには、各ノズルの特性を考慮して、燃焼コントローラ40により各ノズルへの燃料配分比を適切に調節する必要がある。図4は、燃焼コントローラ40におけるパイロット比の設定ロジックを示すブロック図である。燃焼コントローラ40は、図4に示すように、燃焼負荷指令値CLCSOに応じて第1パイロット比aを算出する第1パイロット比算出部42と、全燃料流量指令値CSOに応じて第2パイロット比bを算出する第2パイロット比算出部50と、第1パイロット比a及び第2パイロット比bのうち大きい方を選択する高値選択器49とを備える。第1パイロット比算出部42では、以下のようにして、燃焼負荷指令値CLCSOに応じて第1パイロット比aを算出する。すなわち、図4に示すように、予め設定された、燃焼負荷指令値CLCSOとパイロット比との関数を発生させる関数発生器43に、現在の燃焼負荷指令値CLCSOを入力して、現在の燃焼負荷指令値CLCSOに対応するパイロット比を求める。一方、予め設定された、燃焼負荷指令値CLCSOと補正の重み付けとの関数を発生させる関数発生器44によって、現在の燃焼負荷指令値CLCSOに対応する補正の重み付けの値を求める。また、予め設定された、圧縮機2の入口温度吸気温度と補正係数との関数を発生させる関数発生器45を用いて、現在の吸気温度圧縮機入口温度に対応する補正係数を求める。そして、関数発生器44により求めた補正の重み付けの値と、関数発生器45により求めた補正係数とを、乗算器46において乗算して、吸気温度に基づく補正量を求める。この後、減算器48において、関数発生器43によって求めたパイロット比から、乗算器46で求めた吸気温度圧縮機入口温度に基づく補正量を減算することで、第1パイロット比aが算出される。これに対し、第2パイロット比bは、第2パイロット比算出部50によって以下のようにして求められる。すなわち、図4に示すように、予め設定された、全燃料流量指令値CSOと火炎維持に必要な最小限のパイロット比第2パイロット比bとの関数を発生させる関数発生器56を用いて、現在の全燃料流量指令値に対応する第2パイロット比bを算出する。ここで、関数発生器56で発生される関数は、吸気温度圧縮機入口温度が所定温度T0のときの全燃料流量指令値と第2パイロット比bとの関係として与えられている。そのため、火炎維持に必要な最小限のパイロット比第2パイロット比bを正確に求める観点から、実際の吸気温度を用いて前記所定温度T0における全燃料流量の仮想指令値に換算し、該全燃料流量の仮想指令値を関数発生器56に入力することが好ましい。例えば、図4に示すように、関数発生器51を用いて、予め設定された、全燃料流量指令値CSOと補正の重み付けとの関数から、現在の全燃料流量指令値に対応する補正の重み付けの値を求める。また、関数発生器52を用いて、予め設定された、吸気温度圧縮機入口温度と補正係数との関数から、現在の吸気温度に対応する補正係数を求める。そして、関数発生器51を用いて求めた補正の重み付けの値と、関数発生器52を用いて求めた補正係数とを乗算器53において乗算して、吸気温度に基づく補正量を求める。そして、減算器54において、現在の全燃料流量指令値から乗算器53で求めた吸気温度に基づく補正量を減算して、吸気温度が所定温度T0のときにおける全燃料流量の仮想指令値が求まる。この全燃料流量の仮想指令値を、関数発生器56に入力すれば、火炎維持に必要な最小限のパイロット比第2パイロット比bを正確に求めることができる。ここで、関数発生器51,52,56を用いた第2パイロット比bの算出手法について詳細に説明する。図5は、全燃料流量指令値とガスタービン負荷率との関係を示すグラフである。図6は関数発生器56が発生させる関数の一例を示すグラフであり、全燃料流量指令値と火炎維持に必要な最小限のパイロット比との関係を示している。図7は関数発生器51が発生させる関数の一例を示すグラフであり、全燃料流量指令値と補正の重み付けとの関係を示している。図8は関数発生器52が発生させる関数の一例を示すグラフであり、圧縮機入口温度吸気温度と補正係数との関係を示している。図5に示すように、圧縮機入口温度吸気温度によって、全燃料流量指令値CSOとガスタービン負荷率との関係は変化する。なお、ガスタービン負荷率とは、ガスタービンの定格出力に対するガスタービン出力の比率をいう。具体的には、圧縮機入口温度が比較的低温のT1であるとき、大気密度が高いためにガスタービンの定格出力ガスタービン負荷率が100における発電機出力は大きくなり、より多くの燃料が必要になるため全燃料流量指令値CSOは高めに設定される。逆に、圧縮機入口温度が比較的高温のT2であるとき、大気密度が低いためにガスタービンの定格出力は小さくなり、より少ない燃料で足りるため全燃料流量指令値CSOは低めに設定される。したがって、圧縮機入口温度吸気温度が低いほど、全燃料流量指令値とガスタービン負荷率との関係を示す曲線は図5の右側にシフトする。一方、関数発生器56にて発生される関数図6参照は、圧縮機入口温度吸気温度が所定温度T0図5参照のときにおける、全燃料流量指令値と火炎維持に必要な最小限の第2パイロット比との関係として予め設定されている。そのため、関数発生器56にて発生される関数への入力時には、全燃料流量指令値CSOは実際の値をそのまま用いるのではなく、吸気温度がT0のときの全燃料流量の仮想指令値に換算したものを関数発生器56に入力することが好ましい。すなわち、図5に示すように、圧縮機入口温度T1又はT2における実際の全燃料流量指令値CSO1,CSO2を、これらに対応する全燃料流量の仮想指令値CSO1’,CSO2’に換算し、これを関数発生器56に入力するのである。実際の全燃料流量指令値CSO1,CSO2を全燃料流量の仮想指令値CSO1’,CSO2’に換算するには、関数発生器51が発生させた関数図7参照から実際の全燃料流量指令値に対応する補正の重み付けの値を求め、さらに関数発生器52が発生させた関数図8参照から実際の圧縮機入口温度吸気温度における補正係数を求める。そして、乗算器53において、関数発生器51を用いて求めた補正の重み付けの値と、関数発生器52を用いて求めた補正係数とを乗算して補正量を求める。この補正量は、減算器54において、実際の全燃料流量指令値から減算される。このようにして、全燃料流量の仮想指令値CSO1’,CSO2’が得られる。関数発生器56を用いて求めた火炎を維持するのに必要最小限のパイロット比第2パイロット比bは、図4に示すように切替器58に入力される。さらに、切替機58には、シグナルジェネレータ59で生成された、第2パイロット比bをゼロとする信号も入力される。そして、切替機58は、系統擾乱時又はランバック時には関数発生器56を用いて求めた第2パイロット比bを出力し、それ以外は第2パイロット比bの値としてシグナルジェネレータ59から得たゼロの値を出力する。そして、高値選択器49では、第1パイロット比算出部42で算出した第1パイロット比aと、第2パイロット比算出部50で算出した第2パイロット比bとのうち大きい方を選択し、これをパイロット比として決定する。さらに、燃焼コントローラ40は、乗算器47において、高値選択器49から出力されたパイロット比に全燃料流量指令値CSOを乗算して、パイロットノズル23に供給すべきパイロット燃料流量拡散燃料流量を求め、該パイロット燃料流量に基づいて流量調節弁37の開度を制御する。<燃焼負荷指令値CLCSOの算出>ここで、図4に示すロジックで用いられる燃焼負荷指令値CLCSOの算出例について説明する。燃焼負荷指令値CLCSOは、タービン6の入口における燃焼ガスの温度タービン入口燃焼ガス温度を無次元化したパラメータであり、燃焼負荷指令値は少なくとも発電機出力の実測値に基づいて決定される。燃焼負荷指令値は、タービン入口燃焼ガス温度が下限値のときの燃焼負荷指令値が0、タービン入口燃料ガス温度が上限値のときの燃焼負荷指令値が100となるように設定される。例えば、タービン入口燃焼ガス温度の下限値を700°C、上限値を1500°Cとしたとき、燃焼負荷指令値は下記式1で表される。ただし、700°CMWとはタービン入口燃焼ガス温度が700°Cのときの発電機出力であり、1500°CMWとはタービン入口燃焼ガス温度が1500°Cのときの発電機出力である。また、上記式1において、発電機出力の実測値とは電力計7による発電機出力の計測結果である。図9は、燃焼負荷指令値を算出するロジックを示すブロック図である。同図に示すように、温度センサ9にて計測された圧縮機2の入口温度吸気温度、および、入口案内翼3Aの開度の指令値IGV開度指令値から、関数発生器80Aで生成された関数を用いて、700°CMWが算出される。同様に、温度センサ9にて計測された圧縮機2の入口温度吸気温度、および、入口案内翼3Aの開度の指令値IGV開度指令値から、関数発生器80Bで生成された関数を用いて、1500°CMWが算出される。すなわち、吸気温度及びIGV開度指令値が基準値である場合における700°CMW及び1500°CMWの既知の値を、実際の吸気温度およびIGV開度指令値によって補正して700°CMW及び1500°CMWを求める。このようにして得られた700°CMWおよび1500°CMWには、吸気圧力大気圧の実測値に基づく補正処理が施される。すなわち、除算器81において、吸気圧力大気圧の実測値を、シグナルジェネレータ82で設定された標準大気圧で除算して吸気圧比=吸気圧力/標準大気圧を求める。乗算器83A,83Bでは、関数発生器80A及び80Bを用いてそれぞれ求めた700°CMWと1500°CMWに、除算器81で求めた吸気圧比を乗算する。これにより、吸気圧比を考慮した700°CMWおよび1500°CMWの値が得られる。減算器84では、電力計7で計測された発電機出力から、乗算器83Aで求めた700°CMWを減算し、上記数式1の分子を求める。一方、減算器85では、乗算器83Bで求めた1500°CMWから、乗算器83Aで求めた700°CMWを減算して、上記数式1の分母を求める。除算器86では、減算器84で求めた上記数式1の分子を、減算器85で求めた上記数式1の分母で除算して、CLCSOを求める。なお、レート制限部87は、発電機出力の微小変動によってCLCSOが微小変動して、流量調節弁37,38,39の開閉動作を頻繁に繰り返すことがないようにするため、除算器86によるCLCSOの算出結果を所定の増減レートに制限して出力する。<全燃料流量指令値CSOの算出>次に、図4に示すロジックで用いられる全燃料流量指令値CSOの算出例について説明する。図10は、全燃料流量指令値を算出するロジックを示すブロック図である。ガバナ制御器90は、ガスタービン1回転軸5の回転速度の計測値を入力信号として受け取って、ガスタービン1の回転速度を目標値に一致させるように全燃料流量を制御するための指令値GVCSOを出力する。具体的には、ガバナ制御器90は、ガスタービン1の回転速度、言い換えれば発電機8の回転速度を予め設定されているGV設定値と比較し、比例制御信号をGVCSOとして出力する。負荷制御器92は、発電機出力及び発電機出力指令値を入力信号として受け取って、発電機出力を発電機出力指令値に一致させるように全燃料流量を制御するための指令値LDCSOを出力する。具体的には、負荷制御器92は、発電機出力と発電機出力指令値とを比較し、比例積分演算を行い、この結果をLDCSOとして出力する。温度制御器94は、ブレードパス温度制御部と、排ガス温度制御部とを備えている。そして、ブレードパス温度制御部は、ガスタービン1のブレードパス温度の計測値を入力信号として受け取って、このブレードパス温度の計測値が上限値を超えないように全燃料流量を制御するための指令値BPCSOを出力する。具体的には、ブレードパス温度制御部は、ブレードパス温度の計測値と設定値とを比較し、比例積分演算を行い、この結果をBPCSOとして出力する。なお、ブレードパス温度とは、タービン6の最終段直後の排ガス温度を意味する。また、排ガス温度制御部は、ガスタービン1の最終段よりも後流側の排気ダクトにおける排ガス温度の計測値を入力信号として受け取って、この排ガス温度の計測値が上限値を超えないように全燃料流量を制御するための指令値EXCSOを出力する。具体的には、排ガス温度制御部は、排ガス温度の計測値と設定値とを比較し、比例積分演算を行い、この結果をEXCSOとして出力する。このようにして算出されたGVCSO、LDCSO、BPCSO及びEXCSOは、低値選択器96に入力され、低値選択器96によってこれらの入力値のうち最も低値の制御信号を選択し、これを全燃料流量指令値CSOとして決定する。次に、本実施形態におけるガスタービン1の燃焼制御方法について説明する。図11は、第1実施形態におけるガスタービン1の燃焼制御方法を示すフローチャートである。同図に示すように、はじめに、ランバック又は系統擾乱の状態にあるか否かを判断するステップS2。具体的には、補機の異常停止時等に出されるランバック指令信号の有無によってランバックの状態にあるか判定したり、発電機出力の変化から系統擾乱の状態にあるか判定したりする。ランバック又は系統擾乱の状態にないと判断された場合ステップS2のNO判定、図9を用いて説明したロジックにより燃焼負荷指令値CLCSOを算出するステップS4。具体的には、電力計7による発電機出力の計測値、温度センサ9の計測値圧縮機入口温度、入口案内翼3Aの開度の指令値IGV開度指令値および吸気圧比=吸気圧力/標準大気圧から燃焼負荷指令値CLCSOを算出する。そして、ステップS4で求めた燃焼負荷指令値に応じて、第1パイロット比算出部42図4参照によって第1パイロット比aを算出し、この第1パイロット比aの値をパイロット比として選択するステップS6。なお、ランバック時又は系統擾乱時以外は、第2パイロット比算出部50から出力される第2パイロット比bとして、選択器58においてシグナルジェネレータで生成されたゼロの値が選択されることは上述したとおりである。そのため、ステップS6では、常に、第1パイロット比算出部42で算出された第1パイロット比a>第2パイロット比bの値をパイロット比として決定することになる。一方、ランバック又は系統擾乱の状態にあると判断された場合ステップS2のYES判定、図9を用いて説明したロジックにより燃焼負荷指令値CLCSOを算出するステップS8。ステップS8における燃焼負荷指令値の決定手法は、ステップS4で説明したものと同様であるから、ここではその説明を省略する。この後、ステップS8で求めた燃焼負荷指令値に応じて、第1パイロット比算出部42図4参照によって第1パイロット比aを算出するステップS10。また、ステップS12において、図10を用いて説明したロジックにより全燃料流量指令値CSOを決定する。決定された全燃料流量指令値は、ステップS14に示した第2パイロット比算出部50による第2パイロット比bの算出に用いられる。ステップS14では、関数発生器51及び52を用いて実際の圧縮機入口温度に基づいて、吸気温度が所定温度T0における全燃料流量の仮想指令値に算出し、該全燃料流量の仮想指令値を関数発生器56に入力することで第2パイロット比を求める。なお、ランバック時又は系統擾乱時には、第2パイロット比算出部50から出力される第2パイロット比bとして、関数発生器56から出力された値が選択器58において選択されることは上述したとおりである。この後、高値選択器49において、第1パイロット比算出部42から出力された第1パイロット比aと、第2パイロット比算出部50から出力された第2パイロット比bとのうち大きい方を選択し、これをパイロット比として決定するステップS16。ステップS18では、ステップS6又はS16で決定されたパイロット比に全燃料流量指令値CSOを乗算して、パイロットノズル23に供給されるパイロット燃料の流量を決定し、この流量に基づいて流量調節弁37の開度を調節する。以上説明したように、本実施形態では、系統擾乱時又はランバック時において、燃焼負荷指令値だけによってパイロット比拡散燃料比を決定するのではなく、燃焼負荷指令値に基づいて決定した第1パイロット比a第1拡散燃料比と、全燃料流量指令値に応じて求めた第2パイロット比b第2拡散燃料比とのうちの大きい方を選択してパイロット比を決定する。よって、系統擾乱時又はランバック時において、現在よりも少し前の燃焼状態を示すパラメータである燃焼負荷指令値に応じて決定した第1パイロット比aが本来よりも低く設定され、火炎が不安定になってしまうような場合であっても、全燃料流量指令値に応じて求めた第2パイロット比bを選択することで、火炎の安定性を維持できる。また本実施形態では、第2パイロット比bは、全燃料流量指令値に対応する火炎維持に必要な最小限のパイロット比を示す関係図6参照に、現在の前記全燃料流量の指令値を当てはめて求める。このように、全燃料流量指令値と火炎維持に必要な最小限のパイロット比との関係を予め求めておき、該関係に現在の全燃料流量指令値を当てはめることで、火炎維持に必要な最小限のパイロット比を第2パイロット比bとして求めることができる。したがって、系統擾乱時又はランバック時においても火炎の安定性を確実に維持することができる。さらに本実施形態では、全燃料流量指令値に対応する火炎維持に必要な最小限のパイロット比を示す関係図6参照は所定の吸気温度T0について規定されており、第2パイロット比bは、実際の吸気温度T1又はT2を用いて、現在の全燃料流量指令値を前記所定の吸気温度T0における全燃料流量の仮想指令値に換算し、該全燃料流量の仮想指令値を前記関係に当てはめて求める。全燃料流量指令値とこれに対応する火炎維持に必要な最小限の第2パイロット比は、吸気温度圧縮機入口温度によって若干変化する。そこで、上述のように、所定の吸気温度基準温度T0について規定された、全燃料流量指令値と火炎維持に必要な最小限の第2パイロット比との関係に、実際の吸気温度T1又はT2を用いて補正した全燃料流量の仮想指令値を当てはめることで、吸気温度の変動の影響を受けずに、火炎維持に必要な最小限の第2パイロット比bを正確に求めることができる。よって、系統擾乱時又はランバック時においても火炎の安定性をより確実に維持することができる。[第2実施形態]次に、第2実施形態に係るガスタービンについて説明する。本実施形態に係るガスタービンは、燃焼コントローラにおけるパイロット比及びトップハット比の設定ロジックを除けば、第1実施形態のガスタービン1と同様である。よって、ここでは、ガスタービン1と同一部分については共通の符号を付してその説明を省略し、ガスタービン1と異なる部分を中心に説明する。図12は、本実施形態におけるパイロット比の設定ロジックを示すブロック図である。同図に示すように、本実施形態のガスタービンの燃焼コントローラ100は、燃焼負荷指令値CLCSOに応じて第1パイロット比aを算出する第1パイロット比算出部42と、全燃料流量指令値CSOに応じて第2パイロット比bを算出する第2パイロット比算出部102と、第1パイロット比a及び第2パイロット比bのいずれか一方を選択する選択器104とを備える。第1パイロット比算出部42は、第1実施形態と同様に、関数発生器43によって求めたパイロット比から、関数発生器44及び45と乗算器46とで求めた吸気温度圧縮機入口温度に基づく補正量を減算することで、第1パイロット比aを算出する。また、第2パイロット比算出部102は、第1実施形態の第2パイロット比算出部50と同様に、関数発生器51、関数発生器52、乗算器53及び減算器54を用いて実際の圧縮機入口温度吸気温度に基づいて所定温度T0における全燃料流量の仮想指令値を求め、該全燃料流量の仮想指令値を関数発生器56に入力することで第2パイロット比bを算出する。ただし、第2パイロット比算出部102には選択器58及びシグナルジェネレータ59が設けられておらず、この点において第2パイロット比算出部102は第1実施形態の第2パイロット比算出部50と相違する。選択器104は、ランバック時又は系統擾乱時以外のときに第1パイロット比算出部42から出力された第1パイロット比aを選択し、これをパイロット比として決定する。一方、ランバック時又は系統擾乱時には、選択器104は、第2パイロット比算出部102から出力された第2パイロット比bを選択し、これをパイロット比として決定する。そして、乗算器47において、選択器104から出力されたパイロット比に全燃料流量指令値CSOを乗算してパイロット燃料流量を求め、該パイロット燃料流量に基づいて流量調節弁37の開度を制御する。以上説明したように、本実施形態では、切替器104を用いて、系統擾乱時又はランバック時において、少なくとも発電機出力の計測値に基づいて決定された燃焼負荷指令値に応じて求めた第1パイロット比第1拡散燃料比aから、全燃料流量指令値に応じて求めた第2パイロット比第2拡散燃料比bに切り替える。そのため、系統擾乱時又はランバック時において、現在よりも少し前の燃焼状態を示すパラメータである燃焼負荷指令値に応じて決定した第1パイロット比aが本来よりも低く設定され、火炎が不安定になってしまうような場合であっても、全燃料流量指令値に応じて求めた第2パイロット比bに切り替えることで、火炎の安定性を維持できる。以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明はこれに限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の改良や変形を行ってもよいのはいうまでもない。例えば、上述の実施形態では、パイロットバーナ22、メインバーナ30及びトップハットノズル35を有する燃焼器4を例に挙げて説明したが、燃焼器4は、拡散燃焼用燃料を燃焼させて拡散火炎を形成するとともに、予混合燃焼用燃料を燃焼させて予混合火炎を形成することが可能である限り、そのノズル構成は特に限定されない。例えば、図3を用いて説明した、パイロット燃料を拡散噴射する燃料噴射口23Aを有するパイロットノズル23に対して、パイロットスワラ27と燃料噴射口23Aとの間の位置に、別の燃料噴射口を追設してもよい。そして、この上流側の噴射口から噴射された燃料を、燃料噴射口23Aの上流側において、パイロット空気と予混合させるようにしてもよい。この上流側の噴射口は、燃料噴射口23Aよりも上流側で予混合気を形成して、燃料噴射口23Aにおける拡散火炎パイロット火炎28を安定化させる。さらに、このようなノズル構成の場合、燃焼コントローラ40によって、図4と同様なロジックにより、系統擾乱時又はランバック時において、上述した上流側噴射口から噴射される燃料流量の全燃料流量に対する比上流側噴射口燃料比を、燃焼負荷指令値に応じて決定した第1上流側噴射口燃料比と、全燃料流量指令値に応じて決定した第2上流側噴射口燃料比とのうち大きい方を選択することで決定してもよい。あるいは、燃焼コントローラ100によって、図12と同様なロジックにより、系統擾乱時又はランバック時において、上述した上流側噴射口から噴射される燃料流量の全燃料流量に対する比上流側噴射口燃料比を、燃焼負荷指令値に応じて決定した第1上流側噴射口燃料比から、全燃料流量指令値に応じて決定した第2上流側噴射口燃料比に切り替えるようにしてもよい。"