側面が対向するように平行に配置された複数の扁平管33と、該扁平管33の配列方向に延びる板状に形成され、上記各扁平管33が直交方向に差し込まれる切欠部45を有する複数のフィン36と、吸着剤を含有し、上記各フィン36の表面及び上記各扁平管33の表面に形成された吸着層38とを備えていることを特徴とする吸着熱交換器。請求項1において、上記各フィン36及び上記各扁平管33は、線膨張率が同じ材料で構成されていることを特徴とする吸着熱交換器。請求項1又は2において、上記各フィン36及び上記各扁平管33は、アルミニウムで構成されていることを特徴とする吸着熱交換器。上記特許文献1において、上述した熱交換器に吸着層を形成する場合、吸着剤を含む原料液を熱交換器に散布し、その後乾燥させるといった工程が繰り返し行われる。ここで、コルゲートフィン型の熱交換器に吸着層を形成する場合に、次のような問題が生じうる。具体的に、コルゲートフィンのピッチは均一ではなく、扁平管に近づくほど狭くなっている。そのため、上記工程を繰り返し行っていくと、コルゲートフィンのピッチが狭くなっている部分において吸着剤が目詰まりするおそれがある。その結果、空気がフィンの間を流通しにくくなるため、吸着熱交換器の熱交換効率が低下するおそれがある。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、扁平管とフィンとを備えた吸着熱交換器において、熱交換効率の低下を抑制することにある。第1の発明は、側面が対向するように平行に配置された複数の扁平管33と、該扁平管33の配列方向に延びる板状に形成され、上記各扁平管33が直交方向に差し込まれる切欠部45を有する複数のフィン36と、吸着剤を含有し、上記各フィン36の表面及び上記各扁平管33の表面に形成された吸着層38とを備えていることを特徴とする吸着熱交換器30を対象とする。第1の発明では、各扁平管33は、平坦な側面が対向するように平行に配置されている。各フィン36は、扁平管33に対して直交する方向に延びる板状に形成されている。つまり、各フィン36は平行に配置されている。そして、各フィン36の表面及び各扁平管33の表面には吸着剤を含んだ吸着層38が形成されている。第1の発明では、各フィン36は平行となるように配置されるため、各フィン36のピッチは、吸着熱交換器30のどの部分においても一定となる。したがって、吸着熱交換器30には、均一的に吸着層が形成されやすくなる。第2の発明は、上記第1の発明において、上記各フィン36及び上記各扁平管33は、線膨張率が同じ材料で構成されていることを特徴とするものである。第2の発明において、各フィン36及び各扁平管33の線膨張率は同じである。例えば、これらの線膨張率が異なる場合、吸着熱交換器が、冷却又は加熱を繰り返すと、フィン及び扁平管の温度変化による線膨張率の違いから熱応力が生じる。この熱応力によって、線膨張率が高い方の部材がひずんでしまうおそれがあり、その結果、その部材に形成された吸着層が剥離しやすくなる可能性がある。これに対して、第2の発明によると、各フィン36及び各扁平管33の線膨張率は同じであるため、上述したような熱応力は発生しにくくなる。第3の発明は、上記第1又は第2の発明において、上記各フィン36及び上記各扁平管33は、アルミニウムで構成されていることを特徴とするものである。本発明によれば、吸着熱交換器30において各フィン36のピッチは一定となるため、吸着層38は、その表面に一様に形成されやすい。すなわち、吸着剤38が隣り合うフィンの間に詰まりにくくなるため、空気の流通を妨げることがなく、吸着熱交換器30の熱交換効率の低下を抑制することができる。また、上記第2の発明によれば、各フィン36及び各扁平管33の線膨張率を同じにすることで、熱応力や、それによるひずみが生じにくくなるため、吸着層38が剥離しにくくなる。つまり、ヒートストレスに対する吸着層38の耐久性が向上する。また、上記第3の発明によれば、各フィン36及び各扁平管33をアルミニウムで構成することで、吸着熱交換器30の軽量化、および低コスト化を図ることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。調湿装置の構成本実施形態の吸着熱交換器30が設けられた調湿装置について説明する。この調湿装置は、除湿した空気を室内へ供給する除湿運転と、加湿した空気を室内へ供給する加湿運転とが可能に構成されている。図1に示すように、調湿装置は、冷媒回路10を備えている。この冷媒回路10は、第1吸着部材11、第2吸着部材12、圧縮機13、四方切換弁14、及び電動膨張弁15が設けられた閉回路であって、冷媒が充填されている。冷媒回路10では、充填された冷媒を循環させることにより蒸気圧縮冷凍サイクルが行われる。また、第1吸着部材11と第2吸着部材12は、何れも本発明に係る吸着熱交換器30によって構成されている。吸着熱交換器30の詳細については後述する。上記冷媒回路10において、圧縮機13は、その吐出側が四方切換弁14の第1のポートに、その吸入側が四方切換弁14の第2のポートにそれぞれ接続されている。第1吸着部材11の一端は、四方切換弁14の第3のポートに接続されている。第1吸着部材11の他端は、電動膨張弁15を介して第2吸着部材12の一端に接続されている。第2吸着部材12の他端は、四方切換弁14の第4のポートに接続されている。上記四方切換弁14は、第1のポートと第3のポートが連通して第2のポートと第4のポートが連通する第1状態図1に示す状態と、第1のポートと第4のポートが連通して第2のポートと第3のポートが連通する第2状態図1に示す状態とに切り換え可能となっている。吸着熱交換器の構成上述のように、第1吸着部材11及び第2吸着部材12は、それぞれが吸着熱交換器30によって構成されている。この吸着熱交換器30について説明する。吸着熱交換器30は、図2及び図3に示すように、一つの第1ヘッダ集合管31と、一つの第2ヘッダ集合管32と、多数の扁平管33と、多数のフィン36とを備えている。上記第1ヘッダ集合管31、第2ヘッダ集合管32、扁平管33及びフィン36は、何れもアルミニウム製の部材であって、互いにロウ付けによって接合されている。また、上記扁平管33及びフィン36は、幅方向が空気流れに沿う方向に設けられ、上記扁平管33とフィン36とは、互いに直交する格子状に設けられている。第1ヘッダ集合管31と第2ヘッダ集合管32は、何れも両端が閉塞された細長い中空円筒状に形成されている。図2及び図3では、吸着熱交換器30の左端に第1ヘッダ集合管31が立設され、吸着熱交換器30の右端に第2ヘッダ集合管32が立設されている。つまり、第1ヘッダ集合管31と第2ヘッダ集合管32は、それぞれの軸方向が上下方向となる姿勢で設置されている。上記フィン36は、板状フィン36であって、扁平管33の伸長方向に互いに一定の間隔をおいて配置されている。つまり、フィン36は、扁平管33の伸長方向と実質的に直交するように配置されている。また、上記フィン36は、図4に示すように、金属板をプレス加工することによって形成された縦長の板状フィンである。尚、図4では、フィン36及び扁平管33の表面に形成されている吸着層38を省略している。吸着層38については後述する。フィン36には、フィン36の前縁即ち、風上側の縁部からフィン36の幅方向に延びる細長い切欠部45が、多数形成されている。フィン36では、多数の切欠部45が、フィン36の長手方向上下方向に一定の間隔で形成されている。切欠部45の風下寄りの部分は、管挿入部46を構成している。管挿入部46は、上下方向の幅が扁平管33の厚さと実質的に等しく、長さが扁平管33の幅と実質的に等しい。扁平管33は、フィン36の管挿入部46に差し込まれ、管挿入部46の周縁部とロウ付けによって接合される。また、フィン36には、伝熱を促進するためのルーバー40が形成されている。上記扁平管33は、図4に示すように、その断面形状が扁平な長円形あるいは角の丸い矩形となった伝熱管である。吸着熱交換器30において、複数の扁平管33は、その伸長方向が、図3における左右方向となり、且つそれぞれの平坦な側面が互いに向かい合う姿勢で配置されている。また、複数の扁平管33は、互いに一定の間隔をおいて上下に並んで配置され、それぞれの伸長方向が実質的に平行になっている。図3に示すように、各扁平管33は、その一端部が第1ヘッダ集合管31に挿入され、その他端部が第2ヘッダ集合管32に挿入されている。また、図4に示すように、各扁平管33には、複数の流体通路34が形成されている。各流体通路34は、扁平管33の伸長方向に延びる通路である。各扁平管33において、複数の流体通路34は、扁平管33の伸長方向と直交する幅方向に一列に並んでいる。各扁平管33に形成された複数の流体通路34は、それぞれの一端が第1ヘッダ集合管31の内部空間に連通し、それぞれの他端が第2ヘッダ集合管32の内部空間に連通している。吸着熱交換器30へ供給された冷媒は、扁平管33の流体通路34を流れる間に空気と熱交換する。上記吸着熱交換器30を構成するフィン36及び扁平管33の表面には、吸着剤を含有した吸着層38が形成されている。具体的には、図5に示すように、吸着層38は、フィン36の両側面を覆うように形成されている。この吸着層38の厚さは、01mm以上035mm以下であるのが望ましい。また、吸着層38は、フィン36の表面だけでなく、扁平管33のうちフィン36に覆われていない部分フィン36の管挿入部46と接していない部分などの表面にも形成されている。尚、フィン36以外の部分に形成された吸着層38の厚さは、01mm以上035mm以下の範囲から外れていても構わない。吸着層38に含まれる吸着剤としては、ゼオライト、シリカゲル、親水性の官能基を有する有機高分子材料など、空気中の水分を吸着できるものが用いられる。尚、吸着として使用できる親水性の官能基を有する有機高分子材料には、いわゆる収着現象によって空気中の水分を捕捉する有機高分子材料も含まれる。フィン36の表面及び扁平管33の表面に吸着層38を形成するためには、散布工程と、乾燥工程とを交互に繰り返し行う。散布工程では、フィン36及び扁平管33を備えた熱交換器本体に原料液が散布されることで、熱交換器本体の表面に原料液が付着する。なお、散布工程では、熱交換器本体の隅々にまで原料液が付着するように散布が行われる。これにより、熱交換器本体の表面の全体に原料液が確実に付着する。乾燥工程では、散布工程を経た熱交換器本体即ち、表面に原料液が付着した状態の熱交換器本体を乾燥させる。この乾燥工程では、熱交換器本体に付着した原料液に含まれる溶媒成分アルコールやバインダと共に添加された水が蒸発し、粒子状の吸着剤とバインダとが熱交換器本体の表面に残存する。粒子状の吸着剤は、バインダによって、熱交換器本体の表面や隣接する他の吸着剤粒子と接着される。尚、原料液は、多数の粒子状の吸着剤で構成される原料粉末と、バインダと、溶媒とを混ぜ合わせて充分に撹拌し、溶媒中に原料粉末とバインダを分散させることによって作られる。バインダは、例えばウレタン樹脂等の合成樹脂によって構成される。また、原料液を構成する溶媒は、主成分であるエタノールに少量のプロパノールやブタノール等を添加した工業用アルコールである。乾燥工程を経た熱交換器本体には、その表面に薄い吸着層38が形成されている。そして、上述した散布工程と乾燥工程とが繰り返し行われる。-調湿装置の運転動作-上記調湿装置では、除湿運転と加湿運転とが可能である。この調湿装置は、除湿運転中と加湿運転中の何れにおいても、第1動作と第2動作を所定の時間間隔例えば3分間隔で交互に繰り返す。上記調湿装置は、除湿運転中であれば第1空気として室外空気OAを、第2空気として室内空気RAをそれぞれ取り込む。また、上記調湿装置は、加湿運転中であれば第1空気として室内空気RAを、第2空気として室外空気OAをそれぞれ取り込む。第1動作先ず、第1動作について図1を参照しながら説明する。第1動作中には、第1吸着部材11へ第2空気が、第2吸着部材12へ第1空気がそれぞれ送り込まれる。第1動作中の冷媒回路10では、四方切換弁14が第1状態に設定される。圧縮機13を運転すると、冷媒回路10で冷媒が循環して冷凍サイクルが行われる。その際、冷媒回路10では、第1吸着部材11が凝縮器として動作し、第2吸着部材12が蒸発器として動作する。具体的に、圧縮機13から吐出された冷媒は、第1吸着部材11で放熱して凝縮する。第1吸着部材11で凝縮した冷媒は、電動膨張弁15を通過する際に減圧され、その後に第2吸着部材12で吸熱して蒸発する。第2吸着部材12で蒸発した冷媒は、圧縮機13へ吸入されて圧縮され、再び圧縮機13から吐出される。吸着熱交換器30により構成された第1吸着部材11では、フィン36表面の吸着層38が扁平管33内の冷媒によって加熱されて放湿し、吸着層38から放出された水分が第2空気に付与される。また、同じく吸着熱交換器30により構成された第2吸着部材12では、フィン36表面の吸着層38が第1空気から吸湿し、その際に生じた熱が扁平管33内の冷媒に吸熱される。そして、除湿運転中であれば、第2吸着部材12で除湿された第1空気が室内へ供給され、第1吸着部材11から放出された水分が第2空気と共に室外へ排出される。一方、加湿運転中であれば、第1吸着部材11で加湿された第2空気が室内へ供給され、第2吸着部材12に水分を奪われた第1空気が室外へ排出される。第2動作次に、第2動作について説明する。第2動作中には、第1吸着部材11へ第1空気が、第2吸着部材12へ第2空気がそれぞれ送り込まれる。第2動作中の冷媒回路10では、四方切換弁14が第2状態に設定される。圧縮機13を運転すると、冷媒回路10で冷媒が循環して冷凍サイクルが行われる。その際、冷媒回路10では、第2吸着部材12が凝縮器として動作し、第1吸着部材11が蒸発器として動作する。具体的に、圧縮機13から吐出された冷媒は、第2吸着部材12で放熱して凝縮する。第2吸着部材12で凝縮した冷媒は、電動膨張弁15を通過する際に減圧され、その後に第1吸着部材11で吸熱して蒸発する。第1吸着部材11で蒸発した冷媒は、圧縮機13へ吸入されて圧縮され、再び圧縮機13から吐出される。吸着熱交換器30により構成された第2吸着部材12では、フィン36表面の吸着層38が扁平管33内の冷媒によって加熱されて放湿し、吸着層38から放出された水分が第2空気に付与される。また、同じく吸着熱交換器30により構成された第1吸着部材11では、フィン36表面の吸着層38が第1空気から吸湿し、その際に生じた熱が扁平管33内の冷媒に吸熱される。そして、除湿運転中であれば、第1吸着部材11で除湿された第1空気が室内へ供給され、第2吸着部材12から放出された水分が第2空気と共に室外へ排出される。一方、加湿運転中であれば、第2吸着部材12で加湿された第2空気が室内へ供給され、第1吸着部材11に水分を奪われた第1空気が室外へ排出される。-実施形態の効果-以上、本実施形態によれば、吸着熱交換器30を構成する熱交換器本体において、複数のフィン36は平行となるように配置されているため、フィン36のピッチFPは一定である。したがって、上述したように、熱交換器本体に吸着層38を形成するために散布工程と乾燥工程とを繰り返し行っても、隣り合うフィン36の間に吸着剤が詰まりにくくなる。ここで、熱交換器本体を、いわゆるコルゲートフィン型の熱交換器で構成した場合特許文献1の図7参照、そのフィンのピッチは一定ではなく、扁平管に近づくほど狭くなる。したがって、コルゲートフィン型の熱交換器を用いて、上述した散布工程と乾燥工程を繰り返し行うと、フィンのピッチが狭くなっている部分に吸着剤が詰まるおそれがある。そのため、コルゲートフィン型の吸着熱交換器では、空気がフィンの間を流通しにくくなってしまい、吸着熱交換器の熱交換効率が低下する可能性がある。これに対して、本実施形態の吸着熱交換器30では、複数のフィン36のピッチFPは一定であるため、散布工程と乾燥工程を繰り返し行っても吸着剤がフィン36の間に詰まりにくくなり、吸着層38が一様に形成されやすくなる。したがって、空気の流れが妨げられることがないため、吸着熱交換器30の熱交換効率の低下を抑制することができる。また、本実施形態に係る吸着熱交換器30では、図4に示すように、フィン36の幅方向図4の左右方向の長さは、扁平管33の幅方向の長さよりも長い。一方、特許文献1の図7に示す、コルゲートフィン型の吸着熱交換器では、フィンと扁平管とは、その幅方向の長さがほぼ同じである。つまり、本実施形態に係る吸着熱交換器30において、フィン36の伝熱面積を、コルゲートフィン型の吸着熱交換器におけるフィンの伝熱面積よりも広く確保することができる。さらに、本実施形態では、フィン36及び扁平管33をアルミニウム製の部材で構成しているため、吸着熱交換器30を軽量化、かつ低コストで製造することができる。-実施形態の変形例-上記実施形態では、フィン36及び扁平管33は、アルミニウム製の部材で構成されているものとして説明したが、銅製など、別の部材であってもよい。好ましくは、フィン36及び扁平管33を構成する部材の線膨張率が同じであればよい。フィン36及び扁平管33を、線膨張率が同じ材料で構成することで、これらを線膨張率が異なる材料で構成する場合に比べて、ヒートストレスに対する吸着層38の耐久性を向上させることができる。具体的に、本実施形態の吸着熱交換器30は、上述したように除湿運転又は加湿運転を行う調湿装置に設けられる。調湿装置は、除湿運転中又は加湿運転中において、第1動作と第2動作とを交互に行う。したがって、吸着熱交換器30では、扁平管33内を流通する冷媒によって、冷却と加熱とが繰り返し行われる。ここで、フィン及び扁平管を、異なる線膨張率の材料で構成した場合、調湿装置が第1動作及び第2動作を繰り返すことで、フィン及び扁平管の温度変化による線膨張率の違いから熱応力が生じる。例えば、フィンが扁平管よりも線膨張率が高い材料で構成されている場合、この熱応力によってフィンにひずみが生じうる。その結果、フィンの表面に形成された吸着層が剥離するおそれがある。一方、本変形例のように、フィン36及び扁平管33を、同じ線膨張率の材料で構成すると、線膨張率の差に起因する熱応力、及び熱応力によるひずみが生じにくくなるため、吸着層38の剥離を防ぐことができる。尚、上記の実施形態および変形例は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。