"重合性化合物、光重合開始剤およびゲル化剤を含有する活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの液滴を、インクジェット記録ヘッドから射出することにより記録媒体上に供給する吐出工程、および該記録媒体上に吐出されたインクジェットインクに活性エネルギー線の照射を行い画像を形成する活性エネルギー線照射工程を有する印刷物製造方法であって、該活性エネルギー線照射工程の前に、該インクジェットインク中に含有される光重合開始剤の吸収波長の波長よりも長い波長を有する電磁波を、画像を形成する面側から、該記録媒体に付与する工程Aを有することを特徴とする印刷物製造方法。前記工程Aが、前記吐出工程の後であることを特徴とする請求項1に記載の印刷物製造方法。前記電磁波が、遠赤外線であることを特徴とする請求項1または2に記載の印刷物製造方法。前記ゲル化剤が、融点が40°Cから100°Cである、脂肪酸エステルまたはケトンワックスであることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の印刷物製造方法。本発明の目的は、上記課題に鑑みなされたものであり、画像耐擦性に優れ、光沢均一性に優れ、かつ画像濃度均一性に優れる画像、を有する印刷物を与える印刷物製造方法を提供することにある。本発明の上記目的は、下記の手段により達成される。1.重合性化合物、光重合開始剤およびゲル化剤を含有する活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの液滴を、インクジェット記録ヘッドから射出することにより記録媒体上に供給する吐出工程、および該記録媒体上に吐出されたインクジェットインクに活性エネルギー線の照射を行い画像を形成する活性エネルギー線照射工程を有する印刷物製造方法であって、該活性エネルギー線照射工程の前に、該インクジェットインク中に含有される光重合開始剤の吸収波長の波長よりも長い波長を有する電磁波を、画像を形成する面側から、該記録媒体に付与する工程Aを有することを特徴とする印刷物製造方法。2.前記工程Aが、前記吐出工程の後であることを特徴とする1に記載の印刷物製造方法。3.前記電磁波が、遠赤外線であることを特徴とする1または2に記載の印刷物製造方法。4.前記ゲル化剤が、融点が40°C~100°Cである、脂肪酸エステルまたはケトンワックスであることを特徴とする1から3のいずれか1項に記載の印刷物製造方法。本発明の上記手段により、画像耐擦性に優れ、光沢均一性に優れ、かつ液よりが少ないことで画像濃度均一性に優れる、画像を有する印刷物を与える印刷物製造方法が提供できる。本発明は、重合性化合物、光重合開始剤およびゲル化剤を含有する活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの液滴を、インクジェット記録ヘッドから射出することにより記録媒体上に供給する吐出工程、および該記録媒体上に吐出されたインクジェットインクに活性エネルギー線の照射を行い画像を形成する活性エネルギー線照射工程を有する印刷物製造方法であって、該活性エネルギー線照射工程の前に、該インクジェットインク中に含有される光重合開始剤の吸収波長の波長よりも長い波長を有する電磁波を、画像を形成する面側から、該記録媒体に付与する工程Aを有することを特徴とする。本発明においては特に、活性エネルギー線照射工程の前に、インクジェットインク中に含有される光重合開始剤の吸収波長の波長よりも長い波長を有する電磁波を、画像を形成する面側から、この記録媒体に付与することにより、画像耐擦性、光沢均一性および液よりが少ないことで画像濃度均一性に優れる画像を有する印刷物を与える印刷物製造方法が提供できる。吐出工程吐出工程では、重合性化合物、光重合開始剤およびゲル化剤を含有する活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの液滴を、インクジェットヘッドから射出することにより記録媒体上に供給する。活性エネルギー線硬化型インクジェットインク重合性化合物本発明に係る重合性化合物は、本発明に係る光重合開始剤により重合し得る化合物であり、ラジカル重合性化合物、カチオン重合性化合物の何れも選択することができる。ラジカル重合性化合物は、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物であり、分子中にラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であればどの様なものでもよく、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態をもつものが含まれる。ラジカル重合性化合物は1種のみ用いてもよく、又目的とする特性を向上するために任意の比率で2種以上を併用してもよい。ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸およびそれらの塩、エステル、ウレタン、アミドや無水物、アクリロニトリル、スチレン、さらに種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン等のラジカル重合性化合物が挙げられる。具体的には、2-エチルヘキシルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ネオペンチルグリコールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、オリゴエステルアクリレート、N-メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート等のアクリル酸誘導体、メチルメタクリレート、n-ブチルメタクリレート、2-エチルヘキシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン等のメタクリル誘導体、その他、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体が挙げられ、さらに具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編1985年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79頁、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品もしくは業界で公知のラジカル重合性ないし架橋性のモノマー、オリゴマーおよびポリマーを用いることが出来る。上記ラジカル重合性化合物の添加量は好ましくは1~97質量であり、より好ましくは30~95質量である。カチオン重合性化合物としては、エポキシ化合物、オキセタン化合物、ビニルエーテル化合物などが挙げられる。エポキシ化合物エポキシ化合物としては、通常、エポキシ樹脂として用いられるモノマー、オリゴマーまたはポリマーの何れも使用可能である。具体的には、従来公知の芳香族エポキシド、脂環族エポキシドおよび脂肪族エポキシドが挙げられる。尚、以下、エポキシドとは、モノマーまたはそのオリゴマーを意味する。これらの化合物は1種または必要に応じて2種以上用いてもよい。芳香族エポキシドとして好ましいものは、少なくとも1個の芳香族核を有する多価フェノールまたはそのアルキレンオキサイド付加体とエピクロルヒドリンとの反応によって製造されるジまたはポリグリシジルエーテルであり、たとえば、ビスフェノールAあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル、水素添加ビスフェノールAあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル、並びにノボラック型エポキシ樹脂等が挙げられる。ここでアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイドおよびプロピレンオキサイド等が挙げられる。脂環式エポキシドとしては、少なくとも1個のシクロヘキセンまたはシクロペンテン環等のシクロアルカン環を有する化合物を、過酸化水素、過酸等の適当な酸化剤でエポキシ化することによって得られる、シクロヘキセンオキサイドまたはシクロペンテンオキサイド含有化合物が好ましく、具体例としては、たとえば、ダイセル化学工業社製のセロキサイド2021、セロキサイド2021A、セロキサイド2021P、セロキサイド2080、セロキサイド2000、エポリードGT301、エポリードGT302、エポリードGT401、エポリードGT403、EHPE-3150、EHPEL3150CE;ユニオンカーバイド社製のUVR-6105、UVR-6110、UVR-6128、UVR-6100、UVR-6216、UVR-6000等を挙げることができる。脂肪族エポキシドの好ましいものとしては、脂肪族多価アルコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル等があり、その代表例としては、エチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテルまたは1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル等のアルキレングリコールのジグリシジルエーテル、グリセリンあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはトリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジグリシジルエーテル等のポリアルキレングリコールのジグリシジルエーテル等が挙げられる。ここでアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイドおよびプロピレンオキサイド等が挙げられる。さらに、これらの化合物の他に、脂肪族高級アルコールのモノグリシジルエーテルおよびフェノール、クレゾールのモノグリシジルエーテル等も用いることができる。これらのエポキシドの内、速硬化性を考慮すると、芳香族エポキシドおよび脂環式エポキシドが好ましく、特に脂環式エポキシドが好ましい。オキセタン化合物オキセタン化合物は、分子内に1以上のオキセタントリメチレンオキシド環を有する化合物である。具体的には3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン東亞合成社製:OXT101等、1,4-ビス[3-エチル-3-オキセタニルメトキシメチル]ベンゼン同OXT121等、3-エチル-3-フェノキシメチルオキセタン同OXT211等、ジ1-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル同OXT221等、3-エチル-3-2-エチルヘキシロキシメチルオキセタン同OXT212等、ジ1-メチル-3-オキセタニルメチルエーテル等を好ましく用いることができ、特に3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン、3-エチル-3-フェノキシメチルオキセタン、ジ1-エチル-3-オキセタニルメチルエーテルが好ましい。これらは単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。ビニルエーテル化合物ビニルエーテル化合物とは、ビニルエーテル基を有する有機化合物を指し、好ましくは分子量100から2000までの化合物である。上記分子量の範囲ならば、耐擦性に優れ、重合基の密度がよく、重合基と重合基の距離が十分に離れているために、高速で柔軟性のよい画像をインクジェット方式を用いて形成することが出来る。具体的には、以下の化合物を好適に用いることが出来る。1価のモノビニルエーテルブチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル、エチルヘキシルビニルエーテル、フェニルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテル、エチルエトキシビニルエーテル、アセチルエトキシエトキシビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、アダマンチルビニルエーテル2価のビニルエーテルエチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールビニルエーテル、ブチレンジビニルエーテル、ジブチレングリコールジビニルエーテル、ネオペンチルグリコールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ノルボルニルジメタノールジビニルエーテル、イソバイニルジビニルエーテル、ジビニルレゾルシン、ジビニルハイドロキノン3価のビニルエーテルグリセリントリビニルエーテル、グリセリンエチレンオキシド付加物トリビニルエーテルエチレンオキシドの付加モル数6、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、トリビニルエーテルエチレンオキシド付加物トリビニルエーテルエチレンオキシドの付加モル数3テトラビニルエーテル、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、ペンタエリスリトールエチレンオキシド付加物トリビニルエーテルエチレンオキシドの付加モル数96価のビニルエーテルジトリメチロールプロパンヘキサビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンエチレンオキシド付加物ヘキサビニルエーテルエチレンオキシドの付加モル数6上記ビニルエーテルのうち、特に好ましくは、2価以上のビニルエーテルである。2価以上のビニルエーテルを用いると、酸による重合反応が速やかに起こり、活性エネルギー線硬化感度が高くより好ましい。ビニルエーテルモノマーは、比較的低粘度であるために、ビニルエーテルオリゴマーを添加して、粘度調整を行うことができる。具体的にはアライドシグナルAlliedSignalよりベクトマーVECTOMERジビニルエーテル樹脂という商品名で入手可能なものたとえば、ベクトマーVECTOMER2010、ベクトマーVECTOMER2020、ベクトマーVECTOMER4010およびベクトマーVECTOMER4020ならびにその他のメーカーより入手可能な等価物およびこれらの混合物も挙げられる。1種類以上のビニルエーテル樹脂および/または1種類以上のエポキシ樹脂のブレンド任意の比率も用いることができる。ポリヒドロキシ官能性材料たとえば、米国特許第5,856,373号明細書カイサキKaisakiらに記載されているようなものもまたエポキシ-および/またはビニルエーテル-官能性材料と組み合わせて用いることもできる。光重合開始剤本発明に係る重合開始剤は、活性エネルギー線の照射により重合性化合物の重合を開始し得るものであり、ラジカル重合開始剤、光酸発生剤などを用いることができる。ラジカル重合開始剤としてはたとえば、下記のものが挙げられる。たとえば、特公昭59-1281号、同61-9621号、および特開昭60-60104号等の各公報記載のトリアジン誘導体、特開昭59-1504号および特開昭61-243807号等の各公報に記載の有機過酸化物、特公昭43-23684号、同44-6413号および同47-1604号等の各公報並びに米国特許第3,567,453号明細書に記載のジアゾニウム化合物、米国特許第2,848,328号、同第2,852,379号および同2,940,853号各明細書に記載の有機アジド化合物、特公昭36-22062号、同37-13109号、同38-18015号、同45-9610号等の各公報に記載のオルト-キノンジアジド類、特公昭55-39162号、特開昭59-14023号等の各公報およびマクロモレキュルスMacromolecules、第10巻、第1307頁1977年に記載の各種オニウム化合物、特開昭59-142205号公報に記載のアゾ化合物、特開平1-54440号公報、ヨーロッパ特許第109,851号、ヨーロッパ特許第126,712号等の各明細書、ジャーナルオブイメージングサイエンスJ.Imag.Sci.、第30巻、第174頁1986年に記載の金属アレン錯体、特願平4-56831号明細書および特願平4-89535号明細書に記載のオキソスルホニウム有機ホウ素錯体、特開昭61-151197号公報に記載のチタノセン類、コーディネーションケミストリーレビューCoordinationChemistryReview、第84巻、第85~第277頁1988年および特開平2-182701号公報に記載のルテニウム等の遷移金属を含有する遷移金属錯体、特開平3-209477号公報に記載の2,4,5-トリアリールイミダゾール二量体、四臭化炭素や特開昭59-107344号公報記載の有機ハロゲン化合物等が挙げられる。これらの光重合開始剤は重合性化合物100質量に対して0.01~10質量の範囲で含有されるのが好ましい。光酸発生剤としては、アリールスルホニウム塩誘導体ユニオンカーバイド社製のサイラキュアUVI-6990、サイラキュアUVI-6974;ADEKA社製のアデカオプトマーSP-150、アデカオプトマーSP-152、アデカオプトマーSP-170、アデカオプトマーSP-172、サンアプロ社製のCPI-100、CPI-110P,CPI-110A,三和ケミカル社製のTS-91、Lamberti社製のEsacure1187、Esacure1188等、アリルヨードニウム塩誘導体ローディア社製のRP-2074、BASFジャパン社製のイルガキュア250等、アレン-イオン錯体誘導体BASFジャパン社製のイルガキュア250等、ジアゾニウム塩誘導体、トリアジン系開始剤およびその他のハロゲン化物等の酸発生剤が挙げられる。これらの酸発生剤は、重合性化合物100質量部に対して0.2~10質量部の比率、さらに0.5~5質量部で含有させるのが好ましい。これら開始剤は、1種または2種以上を選択して使用することができる。開始剤の増感剤としては、スルホニウム塩を開始剤とした場合にはアントラセン、アントラセン誘導体ADEKA社製のアデカオプトマーSP-100、ジエトキシアントラセン、ジブトキシアントラセン等が挙げられる。ヨードニウム塩を開始剤とした場合にはチオキサントン類などが使用できる。これらの増感剤は1種または複数を組み合わせて使用することができる。その添加量は重合性化合物100質量部に対して0.2~5質量部の比率、さらに好ましくは0.5~4質量部で含有させるのが好ましい。ゲル化剤本発明に係るゲル化剤は、インクジェットインクを可逆にゲル化させることができる化合物である。インクジェットインク以下インク組成物とも称するを可逆にゲル化させることができる化合物について説明する。本発明でいうゲル状態とは、ラメラ構造、共有結合や水素結合した高分子網目、物理的な凝集によって形成される高分子網目、により溶質が独立した運動性を失って集合した構造を持ち、急激な粘度上昇や著しい弾性増加を伴って固化または半固化した状態のことを言う。本発明に係るインク組成物を可逆にゲル化させることができる化合物によって形成されるゲル状態は、熱可逆性ゲル加熱により流動性のある溶液ゾルと呼ばれる場合もあるとなるである。すなわち、本発明に用いられるインク組成物はゲル状態と液体状態の間で熱可逆的な遷移を示し、かつ、ゲル再形成のこのサイクルは、幾度か繰り返すことができる。本発明で好ましく用いられるインク組成物を可逆にゲル化させることができる化合物の具体例としては、ステアリン酸イヌリンなどの脂肪酸イヌリンや、パルミチン酸デキストリン、ミリスチン酸デキストリンなどの脂肪酸デキストリンレオパールシリーズとして千葉製粉より入手可能や、ベヘン酸エイコサン二酸グリセリル、ベヘン酸エイコサン二酸ポリグリセリルノムコートシリーズとして日清オイリオより入手可能などが挙げられる。また、例えば特開2005-126507号や特開2005-255821号や特開2010-111790号の各公報に記載の低分子オイルゲル化剤や、N-ラウロイル-L-グルタミン酸ジブチルアミド、N-2エチルヘキサノイル-L-グルタミン酸ジブチルアミドなどのアミド化合物味の素ファインテクノより入手可能や、1,3:2,4-ビス-O-ベンジリデン-D-グルシトールゲルオールD新日本理化より入手可能などのジベンジリデンソルビトール類や、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラクタムなどの石油系ワックスや、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ロウ、ホホバ油、ホホバ固体ロウ、ホホバエステルなどの植物系ワックスや、ミツロウ、ラノリン、鯨ロウなどの動物系ワックスや、モンタンワックス、水素化ワックスなどの鉱物系ワックスや、硬化ヒマシ油または硬化ヒマシ油誘導体や、モンタンワックス誘導体、パラフィンワックス誘導体、マイクロクリスタリンワックス誘導体またはポリエチレンワックス誘導体などの変性ワックスや、ベヘン酸、アラキジン酸、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、ラウリン酸、オレイン酸、エルカ酸などの高級脂肪酸や、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコールなどの高級アルコールや、12-ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシステアリン酸や、12-ヒドロキシステアリン酸誘導体や、ラウリン酸アミド、ステアリン酸アミド、ベヘン酸アミド、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシノール酸アミド、12-ヒドロキシステアリン酸アミドなどの脂肪酸アミド例えば、ニッカアマイドシリーズ日本化成社製や、ITOWAXシリーズ伊藤製油社製や、FATTYAMIDシリーズ花王社製や、N-ステアリルステアリン酸アミド、N-オレイルパルミチン酸アミドなどのN-置換脂肪酸アミドや、N,N′-エチレンビスステアリルアミド、N,N′-エチレンビス12-ヒドロキシステアリルアミド、N,N′-キシリレンビスステアリルアミドなどの特殊脂肪酸アミドや、ドデシルアミン、テトラデシルアミンまたはオクタデシルアミンなどの高級アミンや、ステアリルステアリン酸、オレイルパルミチン酸、グリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、エチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルなどの脂肪酸エステル化合物例えばEMALLEXシリーズ日本エマルジョン社製や、リケマールシリーズ理研ビタミン社製や、ポエムシリーズ理研ビタミン社製や、ショ糖ステアリン酸、ショ糖パルミチン酸などのショ糖脂肪酸エステル例えばリョートーシュガーエステルシリーズ三菱化学フーズ社製や、ポリエチレンワックス、α-オレフィン無水マレイン酸共重合体ワックスなどの合成ワックスや、重合性ワックスUNILINシリーズBaker-Petrolite社製や、ダイマー酸、ダイマージオールPRIPORシリーズCRODA社製、下記化合物OG-1~OG-15であらわされる化合物などが挙げられる。また、上記のゲル化剤は、単独で用いてもよいし、2種以上混合して用いてもよい。これらの中でも、融点が40~100°Cである、ステアリン酸ステアリル、ベヘニン酸ベヘニル、ジステアリン酸エチレングリコール、ジステアリン酸ジエチレングリコール、ジステアリン酸トリエチレングリコール、ステアリン酸モノグリセライド、ステアリン酸ジグリセライド、ジステアリン酸ペンタエリスリトール、テトラステアリン酸ペンタエリスリトール、モノステアリン酸ソルビタン、ジステアリン酸ソルビタン等の脂肪酸エステルならびにステアロン、ラウロン等のケトンワックスが好ましく用いられる。本発明に係るインクジェットインクは、上記のようなゲル化剤を含有し、25°C以上の温度で相転移することが好ましい。25°C以上で相転移するとは、インクジェットインクが25°C以上の温度に相転移点を有することであり、相転移点の温度は、下記の示差走査熱分析にて測定した値をいう。示差走査熱分析DSC:セイコー電子製DSC220C/SSC5200ステーションを用い、窒素雰囲気下で20°C→100°C→20°Cの順に10°C/minで温度変化させ、100°C→20°Cの温度下降過程における、発熱ピーク有する温度を相転移温度とする。さらに、相転移温度が、40°C以上、100°C以下であることが、ドット合一防止性、熱による重合防止性の面から、好ましく、より好ましくは45°C以上、80°C以下である。本発明においては、ゲル化剤としては40°C~100°Cでゲル化、即ち相転移を生ずる化合物が好ましい。本発明に係るインクジェットインクの相転移点の温度を上記のようにするためには、ゲル化剤を、インクジェットインクに対して3.0~20質量の範囲で含有することが好ましい。本発明に係るインクジェットインクは、25°Cにおいてゲル状または固体状であり、その25°Cにおけるシェアレート1000/秒の時の粘度が60~200mPa秒であることが好ましい。ここでいう粘度は、PaarPhysica社製のレオメータ:MCR300を用いて、インク温度25°C、シェアレート1000/秒の時の粘度を測定した値である。ゲル状であるとは、応力に対して変形するが、流動性が著しく低下した状態のことを指す。本発明に係るインクジェットインクは、吐出安定性向上のため、塩基性化合物を含有してもよい。塩基性化合物としては、公知のあらゆるものを用いることができるが、代表的なものとして、塩基性アルカリ金属化合物、塩基性アルカリ土類金属化合物、アミンなどの塩基性有機化合物などがあげられる。塩基性アルカリ金属化合物としては、アルカリ金属の水酸化物水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等、アルカリ金属の炭酸塩炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等、アルカリ金属のアルコラートナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムメトキシド、カリウムエトキシド等が挙げられる。塩基性アルカリ土類金属化合物としては、同様に、アルカリ土類金属の水酸化物水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム等、アルカリ金属の炭酸塩炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム等、アルカリ金属のアルコラートマグネシウムメトキシド等が挙げられる。塩基性有機化合物としては、アミンならびにキノリンおよびキノリジンなど含窒素複素環化合物などが挙げられるが、これらの中でも、光重合成モノマーとの相溶性の面からアミンが好ましく、たとえば、オクチルアミン、ナフチルアミン、キシレンジアミン、ジベンジルアミン、ジフェニルアミン、ジブチルアミン、ジオクチルアミン、ジメチルアニリン、キヌクリジン、トリブチルアミン、トリオクチルアミン、テトラメチルエチレンジアミン、テトラメチル-1,6-ヘキサメチレンジアミン、ヘキサメチレンテトラミン、2-メチルアミノエタノールおよびトリエタノールアミンなどが挙げられる。塩基性化合物を存在させる際のその濃度は、光重合性モノマーの総量に対して10~50000質量ppm、特に100~5000質量ppmの範囲であることが好ましい。なお、塩基性化合物は単独で使用しても複数を併用して使用してもよい。インクジェットインクは、各種公知の染料および/または顔料を含有することが好ましく、特に顔料を含有することが好ましい。本発明で好ましく用いることのできる顔料を、以下に列挙する。C.I.PigmentYellow1,2,3,12,13,14,16,17,73,74,75,81,83,87,93,95,97,98,109,114,120,128,129,138,150,151,154,155,180,185,213C.I.PigmentRed5,7,12,22,38,48:1,48:2,48:4,49:1,53:1,57:1,63:1,101,112,122,123,144,146,168,184,185,202C.I.PigmentViolet19,23C.I.PigmentBlue1,2,3,15:1,15:2,15:3,15:4,18,22,27,29,60C.I.PigmentGreen7,36C.I.PigmentWhite6,18,21C.I.PigmentBlack7上記顔料の分散には、たとえば、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル、ペイントシェーカー等を用いることができる。また、顔料の分散を行う際に、分散剤を添加することも可能である。分散剤としては、高分子分散剤を用いることが好ましく、高分子分散剤としてはAvecia社のSolsperseシリーズや、味の素ファインテクノ社のPBシリーズが挙げられる。また、分散助剤として、各種顔料に応じたシナジストを用いることも可能である。これらの分散剤および分散助剤は、顔料100質量部に対し、1~50質量部添加することが好ましい。分散媒体は、溶剤または重合性化合物を用いて行うが、本発明に用いる照射線硬化型インクでは、インク着弾直後に反応硬化させるため、無溶剤であることが好ましい。溶剤が硬化画像に残ってしまうと、耐溶剤性の劣化、残留する溶剤のVOCの問題が生じる。よって、分散媒体は溶剤では無く重合性化合物、その中でも最も粘度の低いモノマーを選択することが分散適性上好ましい。顔料の分散は、顔料粒子の平均粒径を0.08~0.2μmとすることが好ましく、最大粒径は0.3~10μm、好ましくは0.3~3μmとなるよう、顔料、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件を適宜設定する。この粒径管理によって、ヘッドノズルの詰まりを抑制し、インクの保存安定性、インク透明性および硬化感度を維持することができる。本発明に係るインクジェットインクにおいて、色材の濃度としては、インクジェットインク全体の1質量~10質量であることが好ましい。本発明に係るインクジェットインクには、必要に応じて界面活性剤、滑剤、充填剤、防錆剤、消泡剤、増粘剤、ゲル化剤、ポリマー類など各種の添加剤を含有させることが出来る。また、必要に応じてエステル系溶剤、エーテル系溶剤、エーテルエステル系溶剤、ケトン系溶剤、芳香族炭化水素溶剤、含窒素系有機溶剤など少量の溶剤を添加することも出来る。本発明に係るインクジェットインクは、重合性化合物、光重合開始剤、ゲル化剤を顔料分散剤と共に、顔料をサンドミル等の通常の分散機を用いてよく分散することにより製造される。予め顔料高濃度の濃縮液を作製しておき、重合性化合物で希釈することが好ましい。通常の分散機による分散においても充分な分散が可能であり、このため、過剰な分散エネルギーが掛からず、多大な分散時間を必要としないので、インク成分の分散時の変質を招き難く、安定性に優れたインクが調製できる。調製されたインクは、孔径3μm以下、さらには1μm以下のフィルターで濾過することが好ましい。顔料の分散は平均粒径を0.08~0.5μmとすることが好ましく、最大粒径は0.3~10μm、好ましくは0.3~3μmとなるよう、顔料、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件を設定する。この粒径管理によって、ヘッドノズルの詰まりを抑制し、インクの保存安定性、インク透明性および硬化感度を維持することが出来る。顔料あるいは油溶性染料の添加量は0.1~20質量が好ましく、さらに好ましくは0.4~10質量である。0.1質量以上であれば、良好な画像品質を得ることができ、20質量以下であれば、インク出射における適正なインク粘度を得ることができる。又、色の調整等で2種類以上の着色剤を適時混合して使用できる。記録媒体本発明に用いられる記録媒体としては、たとえばポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレート等の樹脂およびこれらの樹脂からなるフィルム、これらの樹脂をその表面に有する基材、金属類、ガラス、印刷用紙が挙げられる。印刷用紙には、塗工紙、非塗工紙があり、塗工紙としては、1m2あたりの塗工量が片面20g前後のアート紙、1m2あたりの塗工量が片面10g前後のコート紙、1m2あたりの塗工量が片面5g前後の軽量コート紙、微塗工紙、マット調仕上げのマットコート紙、ダル調仕上げのダルコート紙、新聞用紙などを挙げることができる。非塗工紙としては、化学パルプ100使用の印刷用紙A、化学パルプ70以上使用の印刷用紙B、化学パルプ40以上70未満使用の印刷用紙C、化学パルプ40未満使用の印刷用紙D、機械パルプを含有しカレンダー処理を行ったグラビア用紙などを挙げることができる。さらに詳しくは、最新紙加工便覧紙加工便覧編集委員会編、テックタイムス発行、印刷工学便覧日本印刷学会編、などに詳細に記載されている。また所謂普通紙も用いることができる。普通紙とは、非塗工用紙、特殊印刷用紙および情報用紙の一部に属す、80~200μmの非コート紙が用いられる。普通紙としては、たとえば、上級印刷紙、中級印刷紙、下級印刷紙、薄様印刷紙、微塗工印刷用紙、色上質紙等特殊印刷用紙、フォーム用紙、PPC用紙、その他情報用紙等があり、具体的には下記する用紙およびこれらを用いた各種の変性/加工用紙があるが、本発明は特にこれらに限定されるものではない。記録媒体の具体例としては、下記のものが挙げられる。たとえば、上質紙および色上質紙、再生紙、複写用紙色もの、OCR用紙、ノーカーボン紙色もの、ユポ60、80、110ミクロン、ユポコート70、90ミクロン等の合成紙、その他片面アート紙68kg、コート紙90kg、フォームマット紙70、90、110kg、発泡PET38ミクロン、みつおりくん以上、小林記録紙、OK上質紙、ニューOK上質紙、サンフラワー、フェニックス、OKロイヤルホワイト、輸出上質紙NPP、NCP、NWP、ロイヤルホワイトOK書籍用紙、OKクリーム書籍用紙、クリーム上質紙、OK地図用紙、OKいしかり、きゅうれい、OKフォーム、OKH、NIP-N以上、新王子製紙、金王、東光、輸出上質紙、特需上質紙、書籍用紙、書籍用紙L、淡クリーム書籍用紙、小理教科書用紙、連続伝票用紙、上質NIP用紙、銀環、金陽、金陽W、ブリッジ、キャピタル、銀環書籍、ハープ、ハープクリーム、SKカラー、証券用紙、オペラクリーム、オペラ、KYPカルテ、シルビアHN、エクセレントフォーム、NPIフォームDX以上、日本製紙、パール、金菱、ウスクリーム上質紙、特製書籍用紙、スーパー書籍用紙、書籍用紙、ダイヤフォーム、インクジェットフォーム以上、三菱製紙、金毯V、金毯SW、白象、高級出版用紙、クリーム金毯、クリーム白象、証券金券用紙、書籍用紙、地図用紙、複写用紙、HNF以上、北越製紙しおらい、電話帳表紙、書籍用紙、クリームしおらい、クリームしおらい中ラフ、クリームしおらい大ラフ、DSK以上、大昭和製紙、せんだいMP上質紙、錦江、雷鳥上質、掛紙、色紙原紙、辞典用紙、クリーム書籍、白色書籍、クリーム上質紙、地図用紙、連続伝票用紙以上、中越パルプ、OP金桜チューエツ、金砂、参考書用紙、交換証用紙白、フォーム印刷用紙、KRF、白フォーム、カラーフォーム、KNIP、ファインPPC、紀州インクジェット用紙以上、紀州製紙製、たいおう、ブライトフォーム、カント、カントホワイト、ダンテ、CM用紙、ダンテコミック、ハイネ、文庫本用紙、ハイネS、ニューAD用紙、ユト9リロエクセル、エクセルスーパーA、カントエクセル、エクセルスーパーB、ダンテエクセル、ハイネエクセル、エクセルスーパーC、エクセルスーパーD、ADエクセル、エクセルスーパーE、ニューブライトフォーム、ニューブライトNIP以上、大王製紙製、日輪、月輪、雲嶺、銀河、白雲、ワイス、月輪エース、白雲エース、雲岑エース以上、日本紙業製、たいおう、ブライトフォーム、ブライトニップ以上、名古屋パルプ、牡丹A、金鳩、特牡丹、白牡丹A、白牡丹C、銀鳩、スーパー白牡丹A、淡クリーム白牡丹、特中質紙、白鳩、スーパー中質紙、青鳩、赤鳩、金鳩Mスノービジョン、スノービジョン、金鳩スノービジョン、白鳩M、スーパーDX、はまなすO、赤鳩M、HKスーパー印刷紙以上、本州製紙製、スターリンデンAAW、スターエルム、スターメイプル、スターローレル、スターポプラ、MOP、スターチェリーI、チェリーIスーパー、チェリーIIスーパー、スターチェリーIII、スターチェリーIV、チェリーIIIスーパー、チェリーIVスーパー以上、丸住製紙製、SHF以上、東洋パルプ製、TRP以上、東海パルプ製等が挙げられる。インクジェット記録ヘッド吐出工程では、本発明に係る上記の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクの液滴を、インクジェット記録ヘッドから射出して、記録媒体に供給して画像形成を行う。本発明に係るインクジェット記録ヘッドとしては、オンデマンド方式によるものでもコンティニュアス方式によるものでも構わない。また吐出方式としては、電気-機械変換方式たとえば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式たとえば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等、静電吸引方式たとえば、電界制御型、スリットジェット型等および放電方式たとえば、スパークジェット型等などを具体的な例として挙げることができる。また、ラインヘッド型インクジェット記録ヘッド、シリアル型インクジェット記録ヘッドいずれのタイプのインクジェット記録ヘッドも用いることができる。インクの吐出条件としては、インクジェット記録ヘッドおよびインクを35~130°Cに加熱し、吐出することが吐出安定性の点で好ましい。本発明のインクジェットインクは、温度変動による粘度変動幅が比較的大きく、粘度変動はそのまま液滴サイズ、液滴出射速度に大きく影響を与えるため、インク温度を上げながらその温度を所定の範囲内に保ち、その状態で出射することが好ましい。この所定の温度範囲としては、好ましくは設定温度±5°C、より好ましくは設定温度±2°C、さらに好ましくは設定温度±1°Cである。高精細画像を形成するためには、液滴量を、インクジェット記録ヘッドの各ノズルより吐出する液滴量が1~15plであることが好ましい。活性エネルギー線照射工程活性エネルギー線照射工程では、記録媒体上に吐出されたインクジェットインクに、活性エネルギー線の照射を行い画像を形成する。活性エネルギー線としては、たとえば、紫外線、可視光線、α線、β線、γ線、エックス線等が挙げられる。紫外線を用いる場合は、光源として、たとえば、数100Paから1MPaまでの動作圧力を有する低圧、中圧、高圧水銀ランプ、メタルハライドランプや紫外域の発光波長を持つキセノンランプ、冷陰極管、熱陰極管、LED等従来公知の物が用いられる。インク着弾後のエネルギー線照射条件活性エネルギー線の照射条件としては、記録媒体上にインクが着弾した後であって、下述する工程Aでの電磁波の付与の後、0.001~1.0秒の間に活性光線が照射されることが好ましく、より好ましくは0.001~0.5秒である。高精細な画像を形成するためには、照射タイミングができるだけ早いことが好ましい。活性エネルギー線の照射方法活性エネルギー線の照射方法としては、下記の方法を用いることができる。たとえば、特開昭60-132767号に開示されている方法がある。これは、ヘッドユニットの両側に光源を設け、シャトル方式でヘッドと光源を走査する方法である。照射は、インク着弾後、一定時間を置いて行われることになる。さらに、駆動を伴わない別光源によって硬化を完了させる方法がある。米国特許第6,145,979号では、照射方法として、光ファイバーを用いた方法や、コリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へ紫外線を照射する方法が開示されている。本発明においては、これらの何れの照射方法も用いることができる。工程A工程Aは、上記活性エネルギー線照射工程の前の工程であり、インクジェットインク中に含有される光重合開始剤の吸収波長の波長よりも長い波長を有する電磁波を、画像を形成する面側から、記録媒体に付与する。光重合開始剤の吸収波長の波長よりも長い波長を有する電磁波とは、光重合開始剤の吸収極大を示す波長よりも長い波長を有する電磁波であり、その電磁波としては可視光線、赤外線、マイクロ波が挙げられる。電磁波を、記録媒体に付与する、とは、電磁波の発生源をインクジェットインクに直接接触することなく、上記の電磁波を、インクおよび記録媒体上に照射することである。本発明において、工程Aを行うことで、画像耐擦性に優れ、光沢均一性に優れ、かつ画像濃度均一性に優れる画像を有する印刷物が得られる理由は、以下のように推測される。すなわち、インクジェット用インクにゲル化剤を用いることにより、普通紙を含めた記録媒体上にインク液滴が着弾した段階で、インク液滴の固化が極めて短時間に完遂し、この結果、インク液滴成分の拡散や普通紙を用いた場合の裏抜けの発生を効果的に防止することができる。しかし、ゲル化剤による転相ゾル→ゲルのみでは、形成された画像皮膜の強度が不十分であるため、インク中に同時に含まれる重合性化合物を、紫外線等の照射により硬化させることにより、耐刷性が向上した画像を得ることができる。しかしながら着弾後のインク液滴固化が急速に起こることで、着弾したドットの記録媒体からの盛り上がりによる印字部と非印字部の高低差が大きくなる。このため印字部と非印字部の光沢差が目立つ。また、着弾したドットに液よりが発生することが本発明者の検討により分かった。これに対して、印字後でかつ、活性エネルギー線照射前にインクジェットインクに含有される開始剤の吸収波長よりも長波の電磁波を印画部分に付与することにより、着弾したドット中に含まれる重合性化合物が光重合反応をおこさずに、ゲル化剤の可逆的なゾルゲル転移反応が再び起き、ドットを形成するインク粘度が少し低下することで、ドットの盛り上がりが抑制され、平滑化が起きる。このため、画像部と非画像部の光沢不均一性が解消される。またそのドット高さが低減することにより、擦過によるドットに対する横方向の荷重が軽減され、耐擦性が向上する。他方、たとえば温風を付与してドット中に含まれるゲル化剤を軟化させる場合には、着弾後のインクはその熱によって軟化するが、同時に風も付与されることで、ひとつのドット内での液の分布が偏り、液寄り、カラーブリードが発生してしまい、光沢均一性に優れ、かつ画像濃度均一性に優れる画像を有する印刷物が得られない、と推測される。また、本発明においては、記録媒体上に供給されたインクは、インクの表面が、より加熱された状態になるため、記録媒体の厚さなどに影響を受けにくく、効率よくインクが加熱され、その後加熱された部分が冷えるためその表面の平滑性が高くなり、耐摩擦性が向上し、画像耐刷性に優れるものと推測される。このような、観点において、上記電磁波としては、赤外線が好ましく、さらに遠赤外線が好ましく用いられる。赤外線は赤色光よりも波長が長く、ミリ波の電波よりも波長の短い電磁波全般を指し、およそ0.7μm~1mmの波長をもつエネルギー線であり、物を温める力を有する。中でも遠赤外線は、電気極性をもつ分子に運動エネルギーを与え、分子運動を活発化させ、分子運動が加速され他の分子と衝突することで熱が発生する。これによりインク中のゲル化剤が軟化するに必要なエネルギーが効率的に付与され、一度着弾し、形成されたドットの高さを低減させることで、印字部と非印字部の光沢差に起因する違和感を解消できる。また付与するエネルギーとしては、赤外線以外に、波長100マイクロメートル-1メートル、周波数300メガヘルツ-3テラヘルツの電波マイクロ波も活用することができる。本発明においては、上記のように工程Aが、加熱工程であることが好ましい態様である。赤外線赤外線はその波長から、近赤外線と遠赤外線に分類される。近赤外線は波長0.75~4μmの赤外線を、一方、これより長波長の遠赤外線とは波長が4~1000μmの波長の赤外線を指す。赤外線源の例としては、たとえば通常の赤外線ランプの他に、キセノンフラッシュランプ、キセノンランプ、キセノンショートアークランプ、近赤外線ハロゲンヒーター、赤外LED、赤外線レーザー等を挙げることができる。好ましくはキセノンフラッシュランプ、キセノンランプ、近赤外線ハロゲンヒーター、赤外LED、波長700から1500nmの赤外線を放射する固体レーザーまたは半導体レーザーである。さらに補助的に別の赤外線源を用いても良い。赤外線乾燥装置として用いられる遠赤外線ヒーターとしては、パネル状、管状、ランプ状のものが用いられる。マイクロ波波長100μm~1mの電磁波を指し、物質内の荷電粒子や電気双極子が、マイクロ波による振動電磁場の影響で、回転または振動するために加熱が可能となる。マイクロ波の線源としては、市販されている、家庭用の電子レンジを用いることができる。工程Aにおいては、電磁波を、記録媒体のインクジェットインクが供給されインクジェットインクがある側表面から、即ち、画像を形成する面側から、付与する。電磁波を付与する時期としては、吐出工程の後であることが好ましく、特にインクジェットインクが記録媒体に供給された直後が好ましい。電磁波を付与する時間としては、0.1秒から60秒が好ましく、特に5秒~40秒が好ましい範囲である。電磁波の線源の出力は、インクジェットインクの温度を60°Cから90°Cの範囲に保持するように調整することが好ましい。インクジェットインクの温度は、非接触式の温度計により、計測することができる。以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。<インクAの調製ホットメルトインク>色材:C.I.ピグメントブルー15:3平均粒径;100nm5質量部パラフィンワックス日本精蝋社製、15545質量部ベヘン酸和光純薬社製30質量部オレイン酸アミド花王社製、脂肪酸アマイドON20質量部上記各添加物を順次混合し、150°Cに加熱して攪拌した後、得られた液体を加熱下、フィルターでろ過し、冷却してインクAを調製した。<インクBの調製カチオンUVインク、ゲル化剤あり>シアン顔料分散物1の調製C.I.ピグメントブルー15:320質量部PB822味の素ファインテクノ社製分散剤8質量部オキセタンOXT221、東亞合成社製72質量部上記各物質を混合した後、顔料粒子の平均粒径が0.2~0.3μmの範囲となるように、公知の分散装置を用い、分散条件を適宜調整して分散を行い、次いで加熱下でフィルター濾過を行ってシアン顔料分散物1を調製した。インクBの調製シアン顔料分散物120質量部重合性化合物1:脂環式エポキシ化合物CEL2021P、ダイセル化学社製15質量部重合性化合物2:オキセタンOXT221、東亞合成社製51.5質量部ステアロンAlfaAesar社製10質量部光重合開始剤1:ヨードニウム塩IBPF、三和ケミカル製2.5質量部チオキサントンDETX、日本化薬製1.0質量部上記各物質を順次添加して、混合した後、絶対ろ過精度2μmのフィルターを用いてろ過して、インクBを調製した。<インクCの調製ラジカルUVインク、ゲル化剤あり>シアン顔料分散物2の調製C.I.ピグメントブルー15:320質量部高分子分散剤Zeneca社製Solsperseシリーズ5質量部ステアリルアクリレート75質量部上記各物質を混合した後、顔料粒子の平均粒径が0.2~0.3μmの範囲となるように、公知の分散装置を用い、分散条件を適宜調整して分散を行い、次いで加熱下でフィルター濾過を行ってシアン顔料分散物2を調製した。インクCの調製シアン顔料分散物220質量部光重合性化合物1:ラウリルアクリレート単官能10質量部光重合性化合物2:エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリアクリレート三官能10質量部光重合性化合物3:カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート六官能20質量部光重合性化合物4:テトラエチレングリコールジアクリレート二官能25質量部ステアロンAlfaAesar社製10質量部重合開始剤1:イルガキュア184BASFジャパン社製2.5質量部重合開始剤2:イルガキュア907BASFジャパン社製2.5質量部上記各物質を順次添加、100°Cで混合した後、絶対ろ過精度2μmのフィルターを用いてろ過して、インクCを調製した。<インクDの調製カチオン、UVインク>顔料分散液3の調製C.I.ピグメントブルー15:320質量部PB822味の素ファインテクノ社製分散剤8質量部シクロヘキサンジビニルエーテルCHDVE日本カーバイド工業株式会社製72質量部室温まで冷却した後、これに下記顔料の20部を加えて、直径0.5mmのジルコニアビーズ200gと共にガラス瓶に入れ密栓し、ペイントシェーカーにて10時間で分散処理した後、ジルコニアビーズを除去し、シアン顔料分散液である顔料分散液3を調製した。インクの調製顔料分散液320質量部シクロヘキサンジビニルエーテルCHDVE日本カーバイド工業株式会社製43質量部ビニルエーテルオリゴマーVectomer2020Aldrich社製20質量部ステアロンAlfaAesar社製10質量部TEMPO2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシル0.03質量部CPI-100P:トリアリルスルホニウム塩のプロピレンカーボネート50溶液サンアプロ社製2質量部上記各物質を順次添加、120°Cで混合した後、絶対ろ過精度2μmのフィルターを用いてろ過して、インクDを調製した。<インクEの調製>シアン顔料分散物220質量部光重合性化合物1:ラウリルアクリレート単官能10質量部光重合性化合物2:エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリアクリレート三官能10質量部光重合性化合物3:カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート六官能25質量部光重合性化合物4:テトラエチレングリコールジアクリレート二官能25質量部ステアロン3質量部マイクロクリスタリンワックス2質量部重合開始剤1:イルガキュア184BASFジャパン社製2.5質量部重合開始剤2:イルガキュア907BASFジャパン社製2.5質量部上記各物質を順次添加、100°Cで混合した後、絶対ろ過精度2μmのフィルターを用いてろ過して、インクEを調製した。<インクFの調製>シアン顔料分散物220質量部光重合性化合物1:ラウリルアクリレート単官能10質量部光重合性化合物2:エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリアクリレート三官能12質量部光重合性化合物3:カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート六官能25質量部光重合性化合物4:テトラエチレングリコールジアクリレート二官能25質量部ベヘニン酸ベヘニル3質量部重合開始剤1:イルガキュア184BASFジャパン社製2.5質量部重合開始剤2:イルガキュア907BASFジャパン社製2.5質量部上記各物質を順次添加、100°Cで混合した後、絶対ろ過精度2μmのフィルターを用いてろ過して、インクFを調製した。続いて、上記調製のインクA~Fを用いて、下記のヘッドおよびプリンタにより記録媒体に画像形成を行い、表1に記載のプロセスを施し、紫外線を照射した後に画像部の光沢、液より、耐擦性を下記方法に則り評価した。評価水準および結果を表1にまとめた。<インクジェット画像の形成>ピエゾ型ヘッドを備え、ラインヘッド方式のインクジェット記録装置に上記調製した各インクを装填し、記録媒体としてアート紙三菱製紙社製特菱アート両面Nを用いて単色ベタ、楔様画像を印刷した。尚、インク供給系はインクタンク、供給パイプ、ヘッド直前の前室インクタンク、フィルター付配管、記録ヘッドからなり、前室タンクから記録ヘッド部分までを他と断熱して120°Cの加温を行った。記録ヘッドは4plのマルチサイズドットを1440×1440dpiの解像度で吐出できるよう駆動して、インクと連続吐出した。印字後で、かつ紫外線照射前には下記のプロセス表1に記載を記録媒体に施した後に、高圧水銀ランプVZero085INTEGRATIONTECHNOLOGY社製より、140W/cmのエネルギー密度、照度20mJ/cm2積算光量で紫外線を照射してインクを硬化させ、印刷物である試料101から117を作製した。ただし、インクAは重合性化合物を含有していないので、紫外線照射しなかった。<加熱圧>直径30mmφの円柱状の鉄シリンダ上ローラと、直径30mmφのシリコンゴムローラ下ローラが共に、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルエーテル共重合体により被覆され、鉄シリンダ上ローラ内にヒータを内蔵されている定着装置を用いて、上ローラの表面温度を80°Cなるように調整し、上ローラが画像表面に接するように、搬送速度10mm/s、線圧が8×10-5Pa、ニップ幅4.3mmの条件で加熱加圧同時工程の加熱加圧同時の処理を行った。尚、ローラの表面温度測定には非接触式の温度計IT-540N堀場製作所製を用いた。<温風による加熱>上記プリンタにて印字後に印刷物画像表面に対して、出力1kWのドライヤーを用いて、画像表面温度が80°Cになるように記録媒体からの距離を調整し、30秒間送風した。尚、画像表面の温度は非接触式の温度計IT-540N、堀場製作所製を用いて測定した。<近赤外線>株式会社ハイベック社製ラインヒーターHYP-14N出力980Wを記録媒体から5cmの高さに設置し、画像表面温度が80°Cになるようにヒータ出力を調整し、30秒間照射した。尚、画像表面の温度は非接触式の温度計IT-540N堀場製作所製を用いて測定した。<遠赤外線>株式会社ノリタケカンパニーリミテド社製遠赤外線セラミックプレートヒータPLR-1201kWを印字後の記録媒体から5cmの高さに設置し、画像表面温度が80°Cになるようにヒータ出力を調整し、30秒間照射した。尚、画像表面の温度は非接触式の温度計IT-540N堀場製作所製を用いて測定した。<マイクロ波>印刷後の試料を取り出し、出力1kWの電子レンジで30秒マイクロ波を照射した。《印刷物の評価》上記調製した各インクについて、下記の方法に従って印刷物試料の作製および評価を行った。<光沢均一性>楔様に印刷濃度を連続的に変化させた画像を形成し、その光沢均一性を目視評価した。以下の基準に則り評価した。A:全濃度領域に渡り均一な光沢が確保できているB:一部の濃度領域において軽微な光沢不均一性がみられるが、許容内の品質C:濃度による光沢の不均一性があり、許容できない品質D:全濃度領域にわたり、光沢が不均一<耐擦性評価>アート紙上にベタ画像を印字した後に、スクラッチ強度試験機HEIDON-18HEIDON社製を用い、測定針は0.8mmRのサファイヤ針を用いてスクラッチ強度の測定を実施。測定は一定荷重で10cm引っかき試験を3回行い、記録媒体まだ傷が入った箇所が存在しない限界荷重をスクラッチ強度と定義し、その測定値より下記基準で耐擦性を評価した。A:スクラッチ強度が250g以上であるB:スクラッチ強度が200g以上であるC:スクラッチ強度が150g以上200g未満であるD:スクラッチ強度が100g以上150g未満であるE:スクラッチ強度が100g未満である<液寄り評価>アート紙上にベタ画像を印字した後に、液寄りの状況を目視観察し、画像濃度均一性の指標とした。A:濃度ムラが全くみられないB:わずかに濃度ムラがみられるが、許容レベルC:濃度ムラが発生し、品質上問題となるレベルD:濃度ムラが大きく発生表1の結果によると、ホットメルトインクを用い、印字後のプロセスを全く施さない試料101は光沢の均一性、耐擦性に劣ることが分かる。これはホットメルトインクがWaxを主成分としており、転写媒体を活用しないと光沢発現しないことに起因し低光沢となっている。また、着弾したドットがそのまま温度低下によりゲル化するため、外部からの応力によってドットが脱離してしまい耐擦性が低下している。これに対して、インクをカチオンUVインクに変更することにより、光沢はやや改善するものの、耐擦性は依然して低いままである。これはUV光による硬化はしているものの、ゲル化剤を含有することで、インクドットが着弾後ただちにゲル化してしまい、盛り上がったままとなる。このため上記同様の理由により耐擦性が低下している。一方で101、102とも着弾後、直ちにゲル化するため、液よりの発生はみられない。一方、印字後に加熱圧を施した試料103はドット平滑化のために、光沢は多少改良傾向はみられ、耐擦性も向上している。一方、同様の処理を施した試料104は着弾、ゲル化した後のインク中に含まれるゲル化剤量が少なく、ゲル強度が低いため、加熱圧定着することで、定着部に印字部が転写オフセットすることが印字部の平滑性を低下させ、耐擦性も低下させていると推定できる。一方、試料105では温風をドライヤーによって付与することで、インクドットの温度は上昇するが、同時に溶融したドットが風に吹かれるため、その形状が乱れ、液よりが発生する。試料106、109については、インクがホットメルトインクであるために、印字後に熱が加えられ、インクドットは溶融するが、ゲル強度が高く、加熱のみではそのドットを十分に平滑化させることができないため、光沢、耐擦性が不十分であると考えられる。これ以外の試料107、108、110~117はカチオンUV、ラジカルUVを用いて、電磁波を付与する処理を施しており、本発明の効果が得られていることが分かる。中でも遠赤外線を照射する試料110~112、116、117は発明の効果がより高く得られている。これは、遠赤外線が加熱する物体の内部に入り込み内部から加温させることで、インクドットを均一に温め、ドットの形状を維持しながらその平滑性を向上させていることに起因すると考えられる。また、その効果は遠赤外線ほど高くはないものの、試料107、108のヒータ加熱、試料113~114のマイクロ波でも同様の効果が確認できた。"