"物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させることによりフォーカシングを行い、以下に示す条件式を満足することを特徴とするインナーフォーカス式望遠レンズ。10.3<f12/f<1.0ただし、f12は無限遠物体合焦状態における前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との合成焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のインナーフォーカス式望遠レンズ。20.8<β3<1.831.0<β2<2.4ただし、β3は前記第3レンズ群の横倍率、β2は前記第2レンズ群の横倍率を示す。前記第1レンズ群の最も物体側には正レンズが配置されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のインナーフォーカス式望遠レンズ。40.65<φ/f1<0.90ただし、φは前記正レンズの物体側面の有効径、f1は前記第1レンズ群の焦点距離を示す。前記第3レンズ群は、物体側より順に配置された、正の屈折力を有する前群と、負の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する後群と、を備え、前記中群を光軸に対して略垂直方向へシフトさせることにより撮影画像の結像位置を変位させ、以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一つに記載のインナーフォーカス式望遠レンズ。50.01<f/f3R<360.15<|f3M/f|<0.6ただし、f3Rは前記後群の焦点距離、f3Mは前記中群の焦点距離を示す。前記第3レンズ群を構成する中群は、1枚の負レンズ、または負レンズと正レンズとからなる接合レンズで構成されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項4に記載のインナーフォーカス式望遠レンズ。739<νd<55ただし、νdは前記中群に含まれる負レンズのd線に対するアッベ数を示す。上記特許文献1~5に記載のインナーフォーカス式望遠レンズでは、正のパワーを第1レンズ群と第3レンズ群に分担させることで、入射光線の偏角を緩やかに変化させることを実現している。しかし、焦点距離に対して光学系全長が長くなり、光学系全体が大型化するという問題がある。上記文献3に記載の第2群合焦式の望遠レンズでは、第1レンズ群と第2レンズ群とで略アフォーカル光学系が形成されるため、光学系全長が長くなる傾向にある。このため、光学系の大型化、重量化につながり、撮影レンズに対する小型、軽量化を望むユーザを満足させることができない。上記文献4に記載の回折格子を有するインナーフォーカス式望遠レンズは、Fナンバーが4以上で暗く、フォーカシング時の収差変動も大きいので、良好な光学性能が得られない。特に、近年、高画素化が進む個体撮像素子を搭載したカメラには不向きである。上記特許文献2,5に記載の防振機能を備えたインナーフォーカス式望遠レンズは、防振係数防振時における像点のシフト量と防振群のシフト量との比率が大きいため、防振群の移動量が少なくて済む点は優れている。しかしながら、防振群が2枚の負レンズと1枚の正レンズで構成されているため重い。このため、防振群を駆動させるアクチュエータの径が増大し、その消費電力も増大する。さらに、防振群を構成するレンズ枚数が多いため、レンズの同軸度を保持することが困難である。レンズの同軸度は防振精度にかかわるため、より高い実装精度が要求されることから、レンズの製造コストが増大するという問題もある。上記文献6に記載の防振機能を備えたインナーフォーカス式望遠レンズは、防振群が1ないし3枚のレンズで構成されている。防振群を1枚のレンズで構成することができれば、防振群の重量を大幅に低減することができる。しかし、当該特許文献に記載のものは、防振群の防振係数が小さいため、像点振動量を補正するために、防振群を大きくシフトさせる必要があり、光学系の径方向も大きくなる。加えて、防振群を駆動させるアクチュエータの径も大きくなり、またその消費電力も増大するという問題もある。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、フォーカシングのための移動量が少ない小型のフォーカス群を備えた、小型、軽量で高い光学性能を有する、低望遠比のインナーフォーカス式望遠レンズを提供することを目的とする。また、撮影画像の変位補正のためのシフト量が少ない小型の防振群を備えた、小型、軽量で高い光学性能を有する、低望遠比のインナーフォーカス式望遠レンズを提供することも、この発明の目的である。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させることによりフォーカシングを行い、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。10.3<f12/f<1.0ただし、f12は無限遠物体合焦状態における前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との合成焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、全長が短く、優れた光学性能を備えた、低望遠比のインナーフォーカス方式レンズを実現することができる。この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズは、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。20.8<β3<1.831.0<β2<2.4ただし、β3は前記第3レンズ群の横倍率、β2は前記第2レンズ群の横倍率を示す。この発明によれば、フォーカス群である第2レンズ群のフォーカシング時の移動量を抑えることで、収差変動を抑制し、光学系全長も縮小することができる。また、フォーカス群である第2レンズを1枚のレンズで構成してもフォーカシング時の収差変動を抑制し、優れた光学性能を維持することができる。この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズは、前記発明において、前記第1レンズ群の最も物体側には正レンズが配置されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。40.65<φ/f1<0.90ただし、φは前記正レンズの物体側面の有効径、f1は前記第1レンズ群の焦点距離を示す。この発明によれば、フォーカス群である第2レンズ群の径方向の縮小化を図るとともに、諸収差特に高次の球面収差を良好に補正することができる。この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズは、前記発明において、前記第3レンズ群が、物体側より順に配置された、正の屈折力を有する前群と、負の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する後群と、を備え、前記中群を光軸に直交する方向にシフトさせることにより撮影画像の結像位置を変位させ、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。50.01<f/f3R<360.15<|f3M/f|<0.6ただし、f3Rは前記後群の焦点距離、f3Mは前記中群の焦点距離を示す。この発明によれば、撮影画像の変位補正を行う第3レンズ群の中群防振群のシフト量を抑制することで光学系の径方向の縮小化を図るとともに、諸収差を良好に補正することができる。この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズは、前記発明において、前記第3レンズ群を構成する中群が、1枚の負レンズ、または負レンズと正レンズとからなる接合レンズで構成されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。739<νd<55ただし、νdは前記中群に含まれる負レンズのd線に対するアッベ数を示す。この発明によれば、撮影画像の変位補正を行う第3レンズ群の中群防振群の軽量化を図るとともに、色収差を良好に補正することができる。この発明によれば、フォーカシングのための移動量が少ない小型のフォーカス群を備えた、小型、軽量で高い光学性能を有する、低望遠比のインナーフォーカス式望遠レンズを提供することができるという効果を奏する。また、撮影画像の変位補正のためのシフト量が少ない小型の防振群を備えた、小型、軽量で高い光学性能を有する、低望遠比のインナーフォーカス式望遠レンズを提供することもできる。以下、この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、第2レンズ群を光軸に沿って物体側から像側へ移動させることにより無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態へ至るまでのフォーカシングを行う基本構成。この発明の第1の目的は、フォーカシングのための移動量が少ない小型のフォーカス群を備えた、小型、軽量で高い光学性能を有する、低望遠比0.75倍程度のインナーフォーカス式望遠レンズを提供することを目的としている。そこで、かかる目的を達成するため、上記基本構成に加え、以下に示すような各種条件を設定している。まず、この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズでは、上記基本構成において、無限遠物体合焦状態における前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との合成焦点距離をf12、光学系全系の焦点距離をfとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。10.3<f12/f<1.0条件式1は、全長が短く、優れた光学性能を備えた、低望遠比のインナーフォーカス方式レンズを実現するための条件を示すものである。条件式1においてその下限を下回ると、最至近距離物体合焦時に発生する球面収差が顕著になるため、好ましくない。一方、条件式1においてその上限を超えると、光学系全長が大きく延びることに加え、低望遠比のインナーフォーカス方式レンズを実現できなくなる。なお、上記条件式1は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。1’0.6<f12/f<0.95この条件式1’で規定する範囲を満足することにより、より光学系全長を縮小するとともに、諸収差をより良好に補正することができる。さらに、上記条件式1’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。1’’0.75<f12/f<0.9この条件式1’’で規定する範囲を満足することにより、より一層の光学系全長の縮小と、光学性能の向上を図ることができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズでは、第3レンズ群の横倍率をβ3、第2レンズ群の横倍率をβ2とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。20.8<β3<1.831.0<β2<2.4条件式2,3は、フォーカス群である第2レンズ群の単位移動量に対する像面移動量の比、いわゆるガタ倍率を小さくして、第2レンズ群のフォーカシング時の移動量を抑え、収差変動を抑制し、光学系全長を縮小するための条件を示すものである。条件式2,3を満足することにより、第2レンズ群を1枚のレンズで構成しても、フォーカシング時の収差変動を抑制して、光学性能を向上させることができる。なお、この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズにおいて、ガタ倍率βfは、前述のように第2レンズ群の横倍率をβ2、第3レンズ群の横倍率をβ3とするとき、βf=1-β22×β32で求めることができる。条件式2または3においてその下限を下回ると、近距離物体へのフォーカシングを行う際に第2レンズ群の移動量が増大し、光学系全系の小型化やフォーカシングをつかさどるレンズ変位機構の簡易化が困難になる。さらに、フォーカス群である第2レンズ群の移動量の増大によりもたらされる収差変動も大きくなって、その補正が困難になる。一方、条件式2または3においてその上限を超えると、ガタ倍率が大きくなりすぎ、高い分解能が要求され、第2レンズ群を駆動するレンズ変位機構にも高い精度が求められ、コスト増にもつながるため、好ましくない。なお、上記条件式2,3は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。2’0.9<β3<1.53’1.5<β2<2.3この条件式2’,3’で規定する範囲を満足することにより、より第2レンズ群の移動量を抑え、第2レンズ群の移動に伴う収差変動を抑制することができる。さらに、上記条件式2’,3’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。2’’0.95<β3<1.353’’1.7<β2<2.25この条件式2’’,3’’で規定する範囲を満足することにより、より一層第2レンズ群の移動量を抑え、第2レンズ群の移動に伴う収差変動を抑制することができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズでは、第1レンズ群の最も物体側には正レンズを配置するとよい。そして、このとき、第1レンズ群の最も物体側に配置された正レンズの物体側面の有効径をφ、第1レンズ群の焦点距離をf1とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。40.65<φ/f1<0.90条件式4は、フォーカス群である第2レンズ群の径方向の縮小化を図るとともに、諸収差特に高次の球面収差を良好に補正するための条件を示すものである。条件式4においてその下限を下回ると、第1レンズ群の屈折力が弱くなりすぎて当該第1レンズ群による光束の収斂作用が弱くなって、第2レンズ群に入射する光束径が太くなってしまう。この結果、第2レンズ群のレンズ口径を大きくしなければならず、光学系の径方向の大型化を招き、好ましくない。また、第2レンズ群のレンズ口径が大きくなることにより、その重量も増加するため、第2レンズ群の駆動機構にも大きな負担がかかる。一方、条件式4においてその上限を超えると、第1レンズ群の屈折力が強くなりすぎて、高次の球面収差の発生が顕著になる。これを他のレンズ群で補正することは困難である。この発明の第2の目的は、撮影画像の変位補正のためのシフト量が少ない小型の防振群を備えた、小型、軽量で高い光学性能を有する、低望遠比のインナーフォーカス式望遠レンズを提供することである。そこで、かかる目的を達成するため、上記構成に加え、以下に示すような各種条件を設定している。この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズでは、上記構成において、第3レンズ群を、物体側より順に、正の屈折力を有する前群と、負の屈折力を有する中群と、正の屈折力を有する後群と、を配置して構成し、中群を光軸に対して略垂直な方向にシフトさせて撮影画像の結像位置を変位させることにより、手振れなどによる光学系の振動時に生じる像ブレの補正防振補正を行う。この場合、光学系全系の焦点距離をf、後群の焦点距離をf3R、中群の焦点距離をf3Mとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。50.01<f/f3R<360.15<|f3M/f|<0.6条件式5,6は、撮影画像の変位補正を行う第3レンズ群の中群防振群のシフト量を抑制することで光学系の径方向の縮小化を図るとともに、諸収差を良好に補正するための条件を示すものである。条件式5または6においてその上限を超えると、防振群である第3レンズ群の中群の敏感度が低くなりすぎて、像変位の補正を行う際に防振群を大きく移動させる必要が生じるため、光学系の径方向が増大して小型化を維持することが困難になる。加えて、当該中群を駆動するレンズ変位機構の負担も大きくなるという不都合が生じる。一方、条件式5または6においてその下限を下回ると、第3レンズ群の中群の屈折力が弱くなりすぎて、諸収差を良好に補正することが困難になる。なお、上記条件式5,6は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。5’0.1<f/f3R<2.86’0.16<|f3M/f|<0.5この条件式5’,6’で規定する範囲を満足することにより、より中群の防振補正時のシフト量を抑えるとともに、より良好な収差補正効果が得られる。さらに、上記条件式5’,6’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。5’’0.2<f/f3R<2.36’’0.20<|f3M/f|<0.4この条件式5’’,6’’で規定する範囲を満足することにより、より一層中群の防振補正時のシフト量を抑えるとともに、より一層良好な収差補正効果が得られる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズでは、第3レンズ群を構成する中群を、1枚の負レンズ、または負レンズと正レンズとからなる接合レンズで構成するとよい。このようにすることで、防振機能を有する第3レンズ群の中群を軽量化して、当該中群のレンズ変位機構にかかる重量負荷を軽減することができる。そして、当該中群に含まれる負レンズのd線に対するアッベ数をνdとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。739<νd<55条件式7は、第3レンズ群の中群防振群で色収差を良好に補正するための条件を示すものである。条件式7においてその下限を下回ると、第3レンズ群の中群による色収差の補正量が不足し、防振補正時の倍率色収差の変動が大きくなり、光学性能が劣化する。一方、条件式7においてその上限を超えると、色収差の補正に有利になるが、硝材の屈折率が小さくなって、球面収差の補正量が不足し、光学性能が劣化する。以上説明したように、この発明によれば、フォーカシングのための移動量が少ない小型のフォーカス群と、撮影画像の変位補正のためのシフト量が少ない小型の防振群を備えた、小型、軽量で高い光学性能を有する、低望遠比のインナーフォーカス式望遠レンズを実現することができる。特に、上記各条件式を満足することで、フォーカス群である第2レンズの小型、軽量化とフォーカシング時の移動量の抑制、撮影画像の変位補正時における第3レンズ群の中群防振群のシフト量の抑制、光学性能の向上を図ることができる。以下、この発明にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施例1にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式望遠レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G11と、負の屈折力を有する第2レンズ群G12と、負の屈折力を有する第3レンズ群G13と、が配置されて構成される。また、第2レンズ群G12と第3レンズ群G13との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G11は、物体側から順に、正レンズL111と、正レンズL112と、負レンズL113と、負レンズL114と、正レンズL115と、が配置されて構成される。正レンズL112と負レンズL113、負レンズL114と正レンズL115は、接合されている。第2レンズ群G12は、負レンズL121により構成される。第2レンズ群G12は、光軸に沿って物体側から像側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。第3レンズ群G13は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G13Fと、負の屈折力を有する中群G13Mと、正の屈折力を有する後群G13Rと、が配置されて構成される。前群G13Fは、正レンズL131により構成される。中群G13Mは、物体側から順に、負レンズL132と、正レンズL133と、が配置されて構成される。負レンズL132と正レンズL133とは、接合されている。中群G13Mには防振群としての機能をもたせている。すなわち、中群G13Mを光軸に対して略垂直な方向にシフト偏芯させて撮影画像の結像位置を変位させることにより、手振れなどによる光学系の振動時に生じる像ブレの補正を行う。後群G13Rは、物体側から順に、負レンズL134と、正レンズL135と、が配置されて構成される。以下、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=703264d1=67914nd1=174436νd1=5260r2=2747406d2=18927r3=396454d3=100000nd2=149845νd2=8161r4=1220962d4=16607nd3=182017νd3=4657r5=788754d5=72204r6=567446d6=08500nd4=179191νd4=2572r7=281569d7=95849nd5=151872νd5=6420r8=2410821d8=D可変r9=5169675d9=05000nd6=183944νd6=4272r10=391074d10=D可変r11=∞開口絞りd11=15000r12=1720440d12=18943nd7=181263νd7=2546r13=405829d13=25000r14=4406293d14=05000nd8=183944νd8=4272r15=200000d15=17885nd9=167764νd9=3217r16=349981d16=165228r17=164798d17=08500nd10=183944νd10=4272r18=240084d18=01000r19=409767d19=33815nd11=170444νd11=3005r20=1764246d20=01000r21=∞像面各合焦状態の数値データ無限遠最至近距離D62080118591D8342125040f光学系全系の焦点距離=13300Fno=2862ω画角=121望遠比=0752φ正レンズL111の物体側面の有効径=2350f1=30051f12無限遠物体合焦状態における第1レンズ群G11と第2レンズ群G12との合成焦点距離=113582f3M中群G13Mの焦点距離=3857f3R後群G13Rの焦点距離=152670条件式1に関する数値f12/f=0854条件式2に関する数値β3第3レンズ群G13の横倍率=1170条件式3に関する数値β2第2レンズ群G12の横倍率=1915条件式4に関する数値φ/f1=0782条件式5に関する数値f/f3R=0871条件式6に関する数値|f3M/f|=029条件式7に関する数値νd負レンズL132とのd線に対するアッベ数=4272図2は、実施例1にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。また、図3は、実施例1にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における横収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。また、横収差図は、それぞれ光軸に対する像高位置Yでの収差を表している正が光軸より上の方向。図4は、実施例2にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式望遠レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G21と、負の屈折力を有する第2レンズ群G22と、負の屈折力を有する第3レンズ群G23と、が配置されて構成される。また、第2レンズ群G22と第3レンズ群G23との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G21は、物体側から順に、正レンズL211と、正レンズL212と、負レンズL213と、正レンズL214と、が配置されて構成される。正レンズL212と負レンズL213とは、接合されている。第2レンズ群G22は、負レンズL221により構成される。第2レンズ群G22は、光軸に沿って物体側から像側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。第3レンズ群G23は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G23Fと、負の屈折力を有する中群G23Mと、正の屈折力を有する後群G23Rと、が配置されて構成される。前群G23Fは、正レンズL231により構成される。中群G23Mは、物体側から順に、負レンズL232と、正レンズL233と、が配置されて構成される。負レンズL232と正レンズL233とは、接合されている。中群G23Mには防振群としての機能をもたせている。すなわち、中群G23Mを光軸に対して略垂直な方向にシフト偏芯させて撮影画像の結像位置を変位させることにより、手振れなどによる光学系の振動時に生じる像ブレの補正を行う。後群G23Rは、物体側から順に、負レンズL234と、正レンズL235と、が配置されて構成される。以下、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=598072d1=71074nd1=183944νd1=4272r2=8354183d2=01000r3=348607d3=96505nd2=149845νd2=8161r4=1800000d4=22980nd3=181184νd3=3327r5=245407d5=30000r6=252708d6=71341nd4=151872νd4=6420r7=4403397d7=D可変r8=22873310d8=05000nd5=169660νd5=5334r9=423977d9=D可変r10=∞開口絞りd10=15000r11=1603486d11=20567nd6=185505νd6=2378r12=434481d12=25000r13=2775057d13=05000nd7=183944νd7=4272r14=203750d14=18856nd8=179191νd8=2572r15=354856d15=200000r16=169895d16=10000nd9=188815νd9=4080r17=280378d17=10868r18=427437d18=38084nd10=152033νd10=5896r19=633548d19=01000r20=∞像面各合焦状態の数値データ無限遠最至近距離D94278152724D834462500f光学系全系の焦点距離=13300Fno=2882ω画角=121望遠比=0752φ正レンズL211の物体側面の有効径=2347f1=29784f12無限遠物体合焦状態における第1レンズ群G21と第2レンズ群G22との合成焦点距離=107996f3M中群G23Mの焦点距離=4655f3R後群G23Rの焦点距離=554167条件式1に関する数値f12/f=0812条件式2に関する数値β3第3レンズ群G23の横倍率=1232条件式3に関する数値β2第2レンズ群G22の横倍率=1845条件式4に関する数値φ/f1=0788条件式5に関する数値f/f3R=0240条件式6に関する数値|f3M/f|=035条件式7に関する数値νd負レンズL232とのd線に対するアッベ数=4272図5は、実施例2にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。また、図6は、実施例2にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における横収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。また、横収差図は、それぞれ光軸に対する像高位置Yでの収差を表している正が光軸より上の方向。図7は、実施例3にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式望遠レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G31と、負の屈折力を有する第2レンズ群G32と、負の屈折力を有する第3レンズ群G33と、が配置されて構成される。また、第2レンズ群G32と第3レンズ群G33との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G31は、物体側から順に、正レンズL311と、正レンズL312と、負レンズL313と、負レンズL314と、正レンズL315と、が配置されて構成される。正レンズL312と負レンズL313、負レンズL314と正レンズL315は、接合されている。第2レンズ群G32は、負レンズL321により構成される。第2レンズ群G32は、光軸に沿って物体側から像側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。第3レンズ群G33は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G33Fと、負の屈折力を有する中群G33Mと、正の屈折力を有する後群G33Rと、が配置されて構成される。前群G33Fは、正レンズL331により構成される。中群G33Mは、物体側から順に、負レンズL332と、正レンズL333と、が配置されて構成される。負レンズL332と正レンズL333とは、接合されている。中群G33Mには防振群としての機能をもたせている。すなわち、中群G33Mを光軸に対して略垂直な方向にシフト偏芯させて撮影画像の結像位置を変位させることにより、手振れなどによる光学系の振動時に生じる像ブレの補正を行う。後群G33Rは、物体側から順に、負レンズL334と、正レンズL335と、が配置されて構成される。以下、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=662281d1=73750nd1=175844νd1=5232r2=2532931d2=01000r3=430037d3=110161nd2=149845νd2=8161r4=997688d4=14977nd3=188815νd3=4080r5=597060d5=45720r6=468995d6=33343nd4=185505νd4=2378r7=332819d7=101049nd5=151872νd5=6420r8=13316903d8=D可変r9=2918995d9=09000nd6=173234νd6=5467r10=359220d10=D可変r11=∞開口絞りd11=15000r12=938260d12=18420nd7=181263νd7=2546r13=383112d13=25000r14=3361878d14=09000nd8=183944νd8=4272r15=200000d15=18590nd9=157046νd9=4284r16=395281d16=158380r17=160311d17=09000nd10=183944νd10=4272r18=249482d18=01000r19=474345d19=31983nd11=174707νd11=2776r20=1260807d20=01000r21=∞像面各合焦状態の数値データ無限遠最至近距離D60206152724D834212500f光学系全系の焦点距離=13300Fno=2862ω画角=121望遠比=0752φ正レンズL311の物体側面の有効径=2338f1=29007f12無限遠物体合焦状態における第1レンズ群G31と第2レンズ群G32との合成焦点距離=99883f3M中群G33Mの焦点距離=3857f3R後群G33Rの焦点距離=225424条件式1に関する数値f12/f=0751条件式2に関する数値β3第3レンズ群G33の横倍率=1330条件式3に関する数値β2第2レンズ群G32の横倍率=1752条件式4に関する数値φ/f1=0806条件式5に関する数値f/f3R=0590条件式6に関する数値|f3M/f|=029条件式7に関する数値νd負レンズL332とのd線に対するアッベ数=4272図8は、実施例3にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。また、図9は、実施例3にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における横収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。また、横収差図は、それぞれ光軸に対する像高位置Yでの収差を表している正が光軸より上の方向。図10は、実施例4にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式望遠レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G41と、負の屈折力を有する第2レンズ群G42と、負の屈折力を有する第3レンズ群G43と、が配置されて構成される。また、第2レンズ群G42と第3レンズ群G43との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G41は、物体側から順に、正レンズL411と、正レンズL412と、負レンズL413と、負レンズL414と、正レンズL415と、が配置されて構成される。正レンズL412と負レンズL413、負レンズL414と正レンズL415は、接合されている。第2レンズ群G42は、負レンズL421により構成される。第2レンズ群G42は、光軸に沿って物体側から像側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。第3レンズ群G43は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G43Fと、負の屈折力を有する中群G43Mと、正の屈折力を有する後群G43Rと、が配置されて構成される。前群G43Fは、正レンズL431により構成される。中群G43Mは、物体側から順に、負レンズL432と、正レンズL433と、が配置されて構成される。負レンズL432と正レンズL433とは、接合されている。中群G43Mには防振群としての機能をもたせている。すなわち、中群G43Mを光軸に対して略垂直な方向にシフト偏芯させて撮影画像の結像位置を変位させることにより、手振れなどによる光学系の振動時に生じる像ブレの補正を行う。後群G43Rは、物体側から順に、正レンズL434と、負レンズL435と、正レンズL436と、が配置されて構成される。以下、実施例4にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=701149d1=70320nd1=167000νd1=4830r2=2328818d2=01000r3=401811d3=101770nd2=149845νd2=8161r4=1441383d4=08500nd3=183944νd3=4272r5=935683d5=111534r6=455860d6=08500nd4=185505νd4=2378r7=263525d7=78375nd5=148914νd5=7044r8=1138593d8=D可変r9=4177519d9=09210nd6=183944νd6=4272r10=354132d10=D可変r11=∞開口絞りd11=15000r12=684684d12=15000nd7=185505νd7=2378r13=348085d13=17769r14=890909d14=25000nd8=188815νd8=4080r15=200000d15=08500nd9=185505νd9=2378r16=252985d16=16011r17=319353d17=25000nd10=151872νd10=6220r18=11283418d18=23395r19=199409d19=109264nd11=183944νd11=4272r20=1377006d20=08500r21=648626d21=03269nd12=176860νd11=2661r22=455295d22=34450r23=∞像面各合焦状態の数値データ無限遠最至近距離D60209118595D8342125040f光学系全系の焦点距離=13300Fno=2872ω画角=121望遠比=0752φ正レンズL411の物体側面の有効径=2355f1=31316f12無限遠物体合焦状態における第1レンズ群G41と第2レンズ群G42との合成焦点距離=129941f3M中群G43Mの焦点距離=3990f3R後群G43Rの焦点距離=95409条件式1に関する数値f12/f=0977条件式2に関する数値β3第3レンズ群G43の横倍率=1023条件式3に関する数値β2第2レンズ群G42の横倍率=2118条件式4に関する数値φ/f1=0752条件式5に関する数値f/f3R=1394条件式6に関する数値|f3M/f|=030条件式7に関する数値νd負レンズL432とのd線に対するアッベ数=4080図11は、実施例4にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。また、図12は、実施例4にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における横収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。また、横収差図は、それぞれ光軸に対する像高位置Yでの収差を表している正が光軸より上の方向。図13は、実施例5にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式望遠レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G51と、負の屈折力を有する第2レンズ群G52と、負の屈折力を有する第3レンズ群G53と、が配置されて構成される。また、第2レンズ群G52と第3レンズ群G53との間には、所定の口径を規定する開口絞りSTOPが配置されている。第1レンズ群G51は、物体側から順に、正レンズL511と、正レンズL512と、負レンズL513と、負レンズL514と、正レンズL515と、が配置されて構成される。正レンズL512と負レンズL513、負レンズL514と正レンズL515は、接合されている。第2レンズ群G52は、負レンズL521により構成される。第2レンズ群G52は、光軸に沿って物体側から像側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態に至るまでのフォーカシングを行う。第3レンズ群G53は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群G53Fと、負の屈折力を有する中群G53Mと、正の屈折力を有する後群G53Rと、が配置されて構成される。前群G53Fは、正レンズL531により構成される。中群G53Mは、負レンズL532により構成される。中群G53Mには防振群としての機能をもたせている。すなわち、中群G53Mを光軸に対して略垂直な方向にシフト偏芯させて撮影画像の結像位置を変位させることにより、手振れなどによる光学系の振動時に生じる像ブレの補正を行う。後群G53Rは、物体側から順に、正レンズL533と、負レンズL534と、正レンズL535と、が配置されて構成される。以下、実施例5にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=597133d1=79141nd1=156605νd1=6083r2=2627417d2=01000r3=374731d3=102958nd2=149845νd2=8161r4=1994034d4=11508nd3=180831νd3=4650r5=710499d5=79425r6=349720d6=08500nd4=183930νd4=3734r7=210000d7=97468nd5=149845νd5=8161r8=1081912d8=D可変r9=1420616d9=08500nd6=171615νd6=5394r10=292165d10=D可変r11=∞開口絞りd11=15000r12=356101d12=15091nd7=185505νd7=2378r13=286943d13=45589r14=2181423d14=08500nd8=177621νd8=4962r15=257190d15=25000r16=329384d16=19755nd9=157125νd9=5604r17=5342482d17=90961r18=188316d18=08500nd10=183944νd10=4272r19=461779d19=25719r20=1245153d20=32759nd11=176167νd11=2753r21=421718d21=01000r22=∞像面各合焦状態の数値データ無限遠最至近距離D60207118593D8342125040f光学系全系の焦点距離=13300Fno=2872ω画角=121望遠比=0752φ正レンズL511の物体側面の有効径=2421f1=29417f12無限遠物体合焦状態における第1レンズ群G51と第2レンズ群G52との合成焦点距離=107065f3M中群G53Mの焦点距離=3724f3R後群G53Rの焦点距離=65776条件式1に関する数値f12/f=0805条件式2に関する数値β3第3レンズ群G53の横倍率=1242条件式3に関する数値β2第2レンズ群G52の横倍率=1837条件式4に関する数値φ/f1=0823条件式5に関する数値f/f3R=2022条件式6に関する数値|f3M/f|=028条件式7に関する数値νd負レンズL532とのd線に対するアッベ数=4962図14は、実施例5にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図である。また、図15は、実施例5にかかるインナーフォーカス式望遠レンズの無限遠物体合焦状態における横収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。また、横収差図は、それぞれ光軸に対する像高位置Yでの収差を表している正が光軸より上の方向。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対する屈折率、νd1,νd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対するアッベ数を示している。そして、長さの単位はすべてmm、角度の単位はすべて°である。以上説明したように、上記各実施例のインナーフォーカス式望遠レンズは、フォーカシングのための移動量が少ない小型のフォーカス群と、撮影画像の変位補正のためのシフト量が少ない小型の防振群を備えることができる。特に、上記各条件式を満足することで、フォーカス群である第2レンズの小型、軽量化とフォーカシング時の移動量の抑制、撮影画像の変位補正時における第3レンズ群の中群防振群のシフト量の抑制、光学性能の向上を図り、望遠比が0.75程度、Fナンバーが2.8程度のインナーフォーカス式望遠レンズを実現することができる。また、適宜接合レンズを用いることでより、良好な収差補正を行うことができる。"