"細長いストリップを車両のボディのドアフレームに取り付ける方法であって、前記方法は、i駆動手段、ii貼付ヘッド、iii前記駆動手段と前記貼付ヘッドとの間に位置付けられ、かつ1つ以上のセンサユニットを備える応力制御ユニット、及びiv前記駆動手段を制御するための制御ユニット、を備える装置を用いて細長いストリップの貼付を含み、前記細長いストリップの貼付は、前記駆動手段によって前記細長いストリップを前進させる工程と、前記貼付ヘッドを用いて前記ドアフレームに前記細長いストリップを位置決めし、押圧し、及び/又は回転させる工程と、前記応力制御ユニット及び前記駆動手段を制御するための前記制御ユニットを用いて前記細長いストリップの応力を制御する工程と、を含み、それにより、前記応力制御ユニットの前記1つ以上のセンサユニットは、前記細長いストリップの応力を測定し、前記制御ユニットは、前記応力制御ユニットの前記1つ以上のセンサによる前記細長いストリップの応力の測定に基づいて、前記細長いストリップの応力を所望の応力範囲内に維持するために、前記駆動手段を制御し、前記細長いストリップが、第1及び第2の主面を有するフォーム層と、該フォーム層の両主面の一方に関連付けられた感圧性接着剤層と、を含む接着テープを含み、前記感圧性接着剤が架橋ゴムを含み、前記フォーム層が、アルキル基中に平均で3~14個の炭素原子を有する1つ以上のアルキルアクリレートのアクリルポリマーを含み、前記フォーム層の密度が少なくとも540kg/m3である、方法。前記駆動手段を制御するための前記制御ユニットが、前記細長いストリップの伸張レベルを0~3に維持するように前記駆動手段を制御する、請求項1に記載の方法。前記アクリルポリマーが、アルキル基中に平均で3~14個の炭素原子を有する1つ以上のアルキルアクリレートと、1つ以上の極性モノマーと、任意に、少なくとも2つのフリーラジカル重合可能な基を有する1つ以上の多官能性モノマーと、を含む重合性組成物を重合することにより得ることができるポリマーである、請求項1又は2に記載の方法。前記フォーム層がチキソトロープ剤を更に含む、請求項1~3のいずれか一項に記載の方法。前記感圧性接着剤層がアクリル系感圧接着剤組成物を含む、請求項1~4のいずれか一項に記載の方法。前記アクリル系感圧接着剤組成物が、アルキル基中に3~14個の炭素原子を有する1つ以上のアルキルアクリレートから誘導される繰り返し単位を有するアクリルポリマーと、1つ以上の極性モノマーと、を含む、請求項1~5のいずれか一項に記載の方法。前記架橋ゴムが、ゴム状ブロックとガラス状ブロックとを有する架橋ブロックコポリマーを含む、請求項1~6のいずれか一項に記載の方法。前記接着テープが、前記第1の主面に関連付けられた前記感圧性接着剤層を有し、前記第2の主面が、前記第2の主面に関連付けられた追加の接着剤層を有する、請求項1~7のいずれか一項に記載の方法。前記追加の接着剤層が、感圧接着剤組成物又は加熱活性化接着剤組成物を含む、請求項8に記載の方法。前記細長いストリップがゴムガスケットを更に含み、前記ゴムガスケットが、前記追加の接着剤層を介して前記接着テープに取り付けられる、請求項8又は9に記載の方法。前記細長いストリップが機械可読データを含み、前記装置が前記機械可読データを読み出すための手段を更に含み、それにより、前記機械可読データの読み出し情報に基づいて、前記望ましい応力範囲が設定される、請求項1~10のいずれか一項に記載の方法。前記フォーム層の前記密度が少なくとも570kg/m3である、請求項1~11のいずれか一項に記載の方法。前記駆動ユニットがベルト駆動手段である、請求項1~12のいずれか一項に記載の方法。前記駆動手段が、前記細長いストリップの両側に配置される2つの駆動手段を含む、請求項13に記載の方法。前記貼付ユニットがピンローラである、請求項1、13、又は14に記載の方法。したがって、車両のボディのドアフレームに対する接着テープの確実かつ良好な貼付をもたらす方法、特に、湾曲が強い領域における剥離の問題を解決する方法を見出すことが望ましい。本開示は、細長いストリップを車両のボディのドアフレームに取り付ける方法を提供し、該方法は、i.駆動手段、ii.貼付ヘッド、iii.駆動手段と貼付ヘッドとの間に位置付けられ、かつ1つ以上のセンサユニットを備える応力制御ユニット、及びiv.駆動手段を制御するための制御ユニット、を備える装置を用いて細長いストリップの貼付を含み、細長いストリップの貼付は、駆動手段によって細長いストリップを前進させる工程と、貼付ヘッドを用いてドアフレームに細長いストリップを位置決めし、押圧し、及び/又は回転させる工程と、応力制御ユニット及び駆動手段を制御するための制御ユニットを用いて細長いストリップの応力を制御する工程と、を含み、それにより、応力制御ユニットの1つ以上のセンサユニットは、細長いストリップの応力を測定し、制御ユニットは、応力制御ユニットの1つ以上のセンサによる細長いストリップの応力の測定に基づいて、細長いストリップの応力を所望の応力範囲内に維持するために、駆動手段を制御し、細長いストリップが、第1及び第2の主面を有するフォーム層と、フォーム層の両主面の一方に関連付けられた感圧性接着剤層と、を含む接着テープを含み、感圧性接着剤が架橋ゴムを含み、フォーム層が、アルキル基中に平均で3~14個の炭素原子を有する1つ以上のアルキルアクリレートのアクリルポリマーを含み、フォーム層の密度が少なくとも540kg/m3である。用語関連付けられたは、本明細書で使用するとき、関連層が、表面上に直接的に、又は、例えばプライマー層などの1つ以上の中間層を介して間接的に設けられることを意味する。本開示による方法は、車両本体のドアフレームに接着テープを取り付ける際に、良好な結果を提供することが見出されている。特に、接着テープは、フレームの隅部といった湾曲が強い領域にも良好に接着する。更に、前記方法を用いて、様々な設計の様々な異なるゴムガスケットを取り付けることができると同時に、確実な取り付けを可能にする。以下は、本発明による実施形態の概要である。1.細長いストリップを車両のボディのドアフレームに取り付ける方法であって、該方法は、v.駆動手段、vi.貼付ヘッド、vii駆動手段と貼付ヘッドとの間に位置付けられ、かつ1つ以上のセンサユニットを備える応力制御ユニット、及びviii.駆動手段を制御するための制御ユニット、を備える装置を用いて細長いストリップの貼付を含み、前記細長いストリップの貼付は、前記駆動手段によって前記細長いストリップを前進させる工程と、前記貼付ヘッドを用いて前記ドアフレームに前記細長いストリップを位置決めし、押圧し、及び/又は回転させる工程と、前記応力制御ユニット及び前記駆動手段を制御するための前記制御ユニットを用いて前記細長いストリップの応力を制御する工程と、を含み、それにより、前記応力制御ユニットの前記1つ以上のセンサユニットは、前記細長いストリップの応力を測定し、前記制御ユニットは、前記応力制御ユニットの前記1つ以上のセンサによる前記細長いストリップの応力の測定に基づいて、前記細長いストリップの応力を所望の応力範囲内に維持するために、前記駆動手段を制御し、前記細長いストリップが、第1及び第2の主面を有するフォーム層と、該フォーム層の両主面の一方に関連付けられた感圧性接着剤層と、を含む接着テープを含み、前記感圧性接着剤が架橋ゴムを含み、前記フォーム層が、アルキル基中に平均で3~14個の炭素原子を有する1つ以上のアルキルアクリレートのアクリルポリマーを含み、前記フォーム層の密度が少なくとも540kg/m3である、方法。2.前記駆動手段を制御するための前記制御ユニットが、前記細長いストリップの伸張レベルを0~3に維持するように前記駆動手段を制御する、実施形態1に記載の方法。3.前記アクリルポリマーが、アルキル基中に平均で3~14個の炭素原子を有する1つ以上のアルキルアクリレートと、1つ以上の極性モノマーと、任意に、少なくとも2つのフリーラジカル重合可能な基を有する1つ以上の多官能性モノマーと、を含む重合性組成物を重合することにより得ることができるポリマーである、実施形態1又は2に記載の方法。4.前記重合性組成物が、83重量~97重量のアルキルアクリレートと、3重量~17重量の極性モノマーと、存在する場合、0.01重量~1重量の多官能性モノマーとを含む、実施形態3に記載の方法。5.前記フォームが起泡フォームを含む、実施形態1~4のいずれか一項に記載の方法。6.1つ以上の中空微小球を更に含む、実施形態5に記載の方法。7.前記フォームが、少なくとも一部が膨張性微小球から得ることができる微小球を含む1つ以上の中空微小球を含む、実施形態1~4のいずれか一項に記載の方法。8.前記フォーム層がチキソトロープ剤を更に含む、実施形態1~7のいずれか一項に記載の方法。9.前記チキソトロープ剤がヒュームドシリカを含む、実施形態1~8のいずれか一項に記載の方法。10.前記感圧性接着剤層がアクリル系感圧接着剤組成を含む、実施形態1~9のいずれか一項に記載の方法。11.前記アクリル系感圧接着剤組成物が、アルキル基中に3~14個の炭素原子を有する1つ以上のアルキルアクリレートから誘導される繰り返し単位を有するアクリルポリマーと、1つ以上の極性モノマーとを含む、実施形態1~10のいずれか一項に記載の方法。12.前記極性モノマーが、アクリル酸、イタコン酸、アクリルアミド、アクリロニトリル、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、及びこれらの組み合わせらなる群から選択される、実施形態1~11のいずれか一項に記載の方法。13.前記架橋ゴムが、ゴム状ブロックとガラス状ブロックとを有する架橋ブロックコポリマーを含む、実施形態1~12のいずれか一項に記載の方法。14.前記ゴム状ブロックが、第1の重合共役ジエン、その水素添加誘導体、又はこれらの組み合わせを含み、前記ガラス状ブロックがモノビニル芳香族モノマーを含む、実施形態13に記載の方法。15.前記感圧性接着剤層が、前記感圧性接着剤層の総重量を基準として30~50重量部の前記ブロックコポリマーと、前記感圧性接着剤層の総重量を基準として0.1~10重量部のアクリル系感圧接着剤組成物とを含む、実施形態13又は14に記載の方法。16.前記感圧性接着剤層が、前記感圧性接着剤層の総重量を基準として10~20重量部の前記ブロックコポリマーと、前記感圧性接着剤層の総重量を基準として40~60重量部のアクリル系感圧接着剤組成物とを含む、実施形態13又は14に記載の方法。17.前記接着テープが、前記第1の主面に関連付けられた前記感圧性接着剤層を有し、前記第2の主面が、該主面に関連付けられた追加の接着剤層を有する、実施形態1~16のいずれか一項に記載の方法。18.前記追加の接着剤層が、感圧接着剤組成物又は加熱活性化接着剤組成物を含む、実施形態17に記載の方法。19.前記フォーム層の厚さが0.3mm~2mmであり、前記感圧性接着剤層の面積当たりの重量が40g/m2~100g/m2である、実施形態1~18のいずれか一項に記載の方法。20.前記細長いストリップがゴムガスケットを更に含み、前記ゴムガスケットが、前記追加の接着剤層を介して前記接着テープに取り付けられる、実施形態17、18、又は19のいずれか一項に記載の方法。21.前記細長いストリップが機械可読データを含み、前記装置が該機械可読データを読み出すための手段を更に含み、それにより、前記機械可読データの前記読み出し情報に基づいて、前記望ましい応力範囲が設定される、実施形態1~20のいずれか一項に記載の方法。22.前記機械可読データがバーコードを含む、実施形態21に記載の方法。23.前記機械可読データが識別コードを含み、前記装置が、該識別コードを望ましい応力範囲設定と関連付けるデータを含む記憶手段を含み、又は、前記装置が、該識別コードに対応する望ましい応力範囲設定を検索するための通信手段を含む、実施形態21又は22に記載の方法。24.前記機械可読データが、前記細長いストリップに適用可能な望ましい範囲設定を含む、実施形態21又は22に記載の方法。25.前記フォーム層の前記密度が少なくとも570kg/m3である、実施形態1~24のいずれか一項に記載の方法。26.前記駆動ユニットがベルト駆動手段である、実施形態1~25のいずれか一項に記載の方法。27.前記駆動手段が、前記細長いストリップの両側に配置される2つの駆動手段を含む、実施形態26に記載の方法。28.前記貼付ユニットがピンローラである、実施形態1、26、又は27に記載の方法。29.前記貼付ユニットが駆動される若しくは自由に回転する、及び/又は、前記貼付ユニットが調整可能なトルクを有する、実施形態1~28のいずれか一項に記載の方法。30.前記貼付ユニットが、細長いストリップに規定の応力を提供するのに適している、実施形態1~29のいずれか一項に記載の方法。31.前記応力制御ユニットが前記貼付ユニットのパラメータεPRを更に測定し、かつ、更にこの測定されたパラメータεPRに基づいて前記駆動手段を制御する、実施形態1~30のいずれか一項に記載の方法。32.前記センサユニットが、応力の状態に起因する前記細長いストリップの変位を検知する変位変換器である、実施形態1~31のいずれか一項に記載の方法。33.前記センサユニットが、角度位置を検出するセンサである、実施形態1~32のいずれか一項に記載の方法。34.前記駆動手段と前記貼付ユニットとの間において、前記細長いストリップが、前記ストリップの応力の状態に起因する前記ストリップの変位がループのない状況と比較して増大するように増分ループを形成する、実施形態1~33のいずれか一項に記載の方法。35.前記センサユニットが、レバー機構又はフォーク状レバー機構を含む、実施形態1~34のいずれか一項に記載の方法。用語の定義本出願の開示では、別途記載のない限り、以下の用語は次の通りに定義される。アクリルは、アクリル並びにメタクリルモノマー及びポリマーの両方を識別するために使用される。単官能性モノマーとは、重合可能な基を1つだけ有するモノマーを意味する。多官能性モノマーとは、2つ以上の重合可能な基を有するモノマーを意味する。本出願で特定されるあらゆる範囲は、明示的に別段の定めをした場合を除き、両端点を含むと理解されるべきである。用語感圧性接着剤は、本質的に粘着性であるか、又は粘着付与樹脂を添加して粘着付与されているかのいずれかである材料例えば、エラストマーを示すために用いられる。本開示による感圧性接着剤は、感圧性接着剤を識別するための既知の方法のいずれかによって識別され得る感圧性接着剤を含み、特に、以下の方法の1つ以上によって識別され得る感圧性接着剤を含む。第1の方法によると、感圧性接着剤は、使用温度における、HandbookofPressureSensitiveAdhesiveTechnology,D.Satas,2nded.,page1721989に記載のダルキスト基準によって定義され得る。この基準は、良好な感圧性接着剤を、1×10-6cm2/ダインを超える1秒クリープコンプライアンスを有するものとして定義する。あるいは、弾性率は、第一次近似まではコンプライアンスの逆数であるため、感圧性接着剤は1×106ダイン/cm21E-7Pa未満の弾性率を有する接着剤として定義され得る。感圧接着剤を識別する別の方法は、PressureSensitiveTapeCouncilによって提供されるGlossaryofTermsUsedinthePressureSensitiveTapeIndustry、1985年8月に記載されているように、当該接着剤が、室温で積極的かつ永久的に粘着性があり、指又は手の圧力を超える必要なしに単に接触させるだけで様々な異種表面に堅固に接着することである。感圧性接着剤を識別する別の好適な方法は、25°Cにおける周波数に対する弾性率のグラフにプロットしたときに、次の点によって画定される区域内に、感圧性接着剤が室温貯蔵弾性率を好ましくは有することである:およそ0.1ラジアン/秒0.017Hzの周波数における、およそ2×105~4×105ダイン/cm22E-6~4E-6Paの弾性率範囲、及びおよそ100ラジアン/秒17Hzの周波数における、およそ2×106~8×106ダイン/cm22E-7~8E-7Paの弾性率範囲例えば、Figure8~16onp.173HandbookofPressureSensitiveAdhesiveTechnology,D.Satas,2nded.,1989参照。以下は、本開示の代表的で非限定的な実施形態である。接着テープは、アルキル基中に平均で3~14個の炭素原子を有する1つ以上のアルキルアクリレートを含む重合性組成物を重合することにより得ることができるアクリルポリマーを有するフォーム層を含む。特定の実施形態では、重合性組成物は、1つ以上の極性モノマー及び/又は少なくとも2つのフリーラジカル重合可能な基を有する1つ以上の多官能性モノマーを更に含む。特定の実施形態では、フォーム層は感圧性接着剤である。重合性組成物の1つ以上のアルキルアクリレートは、典型的には単官能性モノマーであり、特に、アルキル基が、少なくとも約3個の炭素原子平均して、好ましくは約4~約14個の炭素原子平均してを含む、非第三級アルコールのアクリル酸エステルを含む。典型的には、このようなモノマーのホモポリマーは、約0°C以下のTgを有する。好適なアクリル酸エステルの部類の例としては、2-メチルブチルアクリレート、2-エチルヘキシルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、n-デシルアクリレート、4-メチル-2-ペンチルアクリレート、イソアミルアクリレート、sec-ブチルアクリレート、及びイソノニルアクリレートが挙げられるが、これらに限定されない。使用することができる好ましいアクリル酸エステルには、2-エチルヘキシルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、及び2-メチルブチルアクリレートが挙げられるが、これらに限定されない。このようなモノマーの様々な組み合わせを使用することができる。例えば、2-エチルヘキシルアクリレートとイソオクチルアクリレートの組み合わせといった、2つ以上のアルキルアクリレートの組み合わせを使用してもよい。いくつかの実施形態では、重合性組成物は、1つ以上の極性モノマー、典型的には単官能性極性モノマーを更に含む。極性モノマーの例としては、とりわけ、カルボン酸モノマーなどの酸性モノマー、並びに種々のアクリルアミドが挙げられる。極性モノマーの特定の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、2-ヒドロキシエチルアクリレート又はメタクリレート、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、アクリルアミド、メタクリルアミド、N-置換及びN,N-二置換アクリルアミド、例えばN-エチルアクリルアミド、N-ヒドロキシエチルアクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミド、N,N-ジエチルアクリルアミド、及びN-エチル-N-ジヒドロキシエチルアクリルアミド、アクリロニトリル、メタクリルニトリル、並びに無水マレイン酸が挙げられる。好ましい極性モノマーには、アクリル酸、イタコン酸、N,N-ジメチルアクリルアミド、アクリルアミド、N-ビニルピロリドン、及びN-ビニルカプロラクタムが挙げられるが、これらに限定されない。かかる極性モノマーの様々な組み合わせを使用することができ、特定の実施形態では、例えばアクリル酸とイタコン酸との組み合わせといった、2つ以上の極性モノマーの組み合わせが考えられる。いくつかの実施形態では、フォーム層のアクリルポリマーを誘導することができる重合性組成物は、2つ以上のエチレン性不飽和基を有する1つ以上の多官能性モノマーを更に含む。多官能性モノマーの例としては、特に多官能性アクリルモノマーであるが、ブタジエン及び、例えば2,4-ビストリクロロメチル-6-p-メトキシスチリル-s-トリアジンなどのビニル-ハロメチル-s-トリアジン型化合物といった置換トリアジンなどの、他の多官能性モノマー挙げられる。好ましいのは、例えば、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、1,12-ドデカンジオールジアクリレートなどのポリアクリル系-官能性モノマーである。多官能性アクリルモノマーの特に好ましい例としては、1,2-エチレングリコールジアクリレート、ヘキサンジオールジアクリレート、及びトリメチロールプロパントリアクリレートが挙げられる。多官能性モノマーは、アクリルポリマーを得ることができる重合性組成物に含まれる場合、典型的には0.01及び1の量で存在する。特定の実施形態において、フォーム層のアクリルポリマーは、典型的には、多量の、例えば少なくとも84重量組成物中のモノマーの総重量を基準としての1つ以上のアルキルアクリレートを有する重合性組成物から得ることができる。典型的な範囲は、84重量~97重量、又は88重量~94重量である。存在する場合、重合性組成物中の多官能性モノマー又はモノマーの量は、典型的には少なくとも0.01重量であり、例えば、組成物中のモノマーの総重量の0.01重量から1重量以下、又は、例えば0.1重量~0.5重量の範囲であってもよい。極性モノマー又はモノマーは、含まれる場合、典型的には、組成物中のモノマーの総重量の少なくとも3重量の量で存在し、代表的な範囲は、3重量~16重量又は5重量~12重量である。重合性組成物は、特にチキソトロープ剤などの更なる成分を含有してもよい。チキソトロープ剤の例としては、ヒュームドシリカが挙げられる。重合性組成物はまた、例えば中空のガラスバブル又はポリマー微小球などの微小球を含有してもよい。更に、重合性組成物中に界面活性剤を含むのが望ましくあり得る。粘着付与剤、特にアクリル接着剤と共に使用するのに好適な粘着付与剤もまた、添加されてもよい。粘着付与剤の例としては、特に、ロジンエステル、芳香族樹脂、脂肪族樹脂、テルペン、並びに部分的水素化及び水素化樹脂が挙げられる。重合性組成物は、典型的には、熱開始剤並びに光開始剤といった、フリーラジカル重合を開始するための反応開始剤も含む。光開始剤は、本発明に関連して使用するのに好ましい。反応開始剤の例は、米国特許第4,181,752号Martensら、同第4,833,179号Youngら、同第5,804,610号Hamerら、同第5,382,451号Johnsonら、同第4,619,979号Kotnourら、同第4,843,134号Kotnourら、及び同第5,637,646号Ellisに見出すことができる。特定の例としては、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノンが挙げられる。接着テープのフォーム層は、典型的には、少なくとも0.3mm、例えば少なくとも0.5mmの厚さを有する。フォーム層の典型的な厚さ範囲は、0.3mmから最大2mm、例えば0.5mmから最大1.5mm、又は0.7mm~1.2mmである。いくつかの実施形態では、フォーム層は、米国特許第4,415,615号に記載の方法に従って得られる及び作製される。当該プロセスは、典型的には、重合性組成物を泡立たせる工程と、この気泡物を、例えば剥離ライナなどの裏材にコーティングする工程と、重合性組成物を重合する工程と、を含む。泡立ては、重合性組成物にガスを高速撹拌導入whippingすることによって達成するのが便利である。有用な気泡ガスは、典型的には不活性であり、窒素ガス又は二酸化炭素を含む。特定の実施形態では、重合性組成物のモノマーは、泡立て工程で望ましい粘度を達成するために、泡立ての前に部分的に重合されてもよい。組成物を泡立たせるのに有用な粘度は、1000~40,0000cpsである。粘度は、典型的には、所望の気泡均一性を達成するように選択される。例えば、5000cps以上で、典型的には高い気泡均一性が得られる。所望の粘度を達成するために予備重合を用いるのに加えて、及び別の方法として、ヒュームドシリカなどのチキソトロープ剤が使用されてもよい。そのような場合には、重合は1工程で行われてもよい。重合性組成物の重合は熱活性化によって行われてもよいが、光開始されるのが好ましく、したがって、重合性組成物は、典型的には光開始剤を含有する。典型的には、光反応開始は紫外線照射によって行われ、紫外線反応開始剤が使用される。重合が2工程で行われる場合上記のように、好適な粘度を可能にするために予備重合する場合、最初に使用する光開始剤の量は、更なる重合を開始させるのに十分であり得る。しかしながら、典型的には、泡立ての後に更なる重合を開始するために、光開始剤を更に添加するのが望ましくあり得る。重合が紫外線照射によって達成される場合、重合性コーティングは、紫外線照射をかなり通し、低粘着性表面を有するプラスチックフィルムオーバーレイによって空気から保護されるのが好ましい。紫外線照射を約75通す2軸配向されたポリエチレンテレフタレートフィルムは、非常に有用である。その下にある裏材もまた低粘着性表面を有する場合は、目的物を取り付けるために気泡状接着剤膜を用いることができるように、裏材及び透明プラスチックフィルムの両方を剥ぎ取ることができる。そのような用途について、貼付される前に裏材及び透明なオーバーレイの両方から取り除かれる場合に当該膜がひずむのを回避するために、気泡状の膜は組織様のウェブで強化されてもよい。重合性コーティングで被覆する代わりに、不活性雰囲気中で重合を行う場合、米国特許第4,303,485号Levensが教示するように、被酸価性スズ化合物を重合性組成物に混合することで、不活性雰囲気の許容酸素含有量を増大させることができ、当該特許はまた、そうすることにより、厚いコーティングを空気中で重合させることができることを教示している。接着剤膜の気泡構造を形成するプロセスに関わらず、界面活性剤、好ましくは、低表面張力を有する有機液体を形成するのに有用であることが知られているシリコーン又はフッ素性化学物質を、組成物中に含めるのが好ましい。そうすることにより、良好な均一性の気泡状接着剤膜を有するフォームを作り出すことができ、気泡は、0.05~0.3mmの範囲内の平均直径を有する。典型的には、接着剤膜の気泡の90は、2:1以下で大小の差があるが、接着剤膜の一部は、気泡サイズに大きなばらつきがあることで特徴付けられている。フォーム層を得るために気泡物を用いることに加えて又はその代替えとして、中空微小球を重合性組成物に含ませてもよい。微小球は、膨張性及び非膨張性微小球を含んでもよい。膨張性微小球は、加熱すると膨張する球体であり、とりわけ、ポリマーシェルと、加熱すると膨張する気体、液体、又はこれらの組み合わせの形態のコア材料と、を含む膨張性ポリマー微小球が挙げられる。膨張性微小球は、最初にシェルを膨張させることができる、又は破壊することなくシェルを更に膨張させることができる微小球である。膨張性微小球を使用してフォーム層を作製する方法は、PCT国際公開特許WO00/006637に開示されている。好適な膨張性微小球の例としては、PierceStevensBuffalo,NYからF30D、D80SD、及びF100Dの呼称で市販されているものが挙げられる。更に有用な膨張性微小球としては、AkzoNobelから入手可能なExpancel551、Expancel461、及びExpancel091が挙げられる。こうした微小球のそれぞれは、アクリロニトリル含有シェルを有する。非膨張性微小球は、ポリマー又は非ポリマーであってもよい。特に好適な非膨張性微小球としては中空のガラスバブルが挙げられる。フォーム層は、少なくとも540kg/m3、典型的には少なくとも570kg/m3、又は少なくとも600kg/m3の密度を有するべきである。一般に、密度がより高いほど、ドアフレームに貼付されたときの接着テープの性能が改善されることが見出されており、特に、湾曲が強い領域における付着が改善され得る。しかしながら、密度は、フォーム層がそのフォーム特性を喪失するほど高くあるべきではない。典型的には、最大密度は900kg/m3を超えるべきではなく、又は特定の実施形態では、850kg/m3を超えるべきではない。泡立ての程度及び/又はフォーム層の組成物に含める中空微小球の量によって、所望の密度を得ることができる。フォーム層の対向する主面の一方又は両方に、架橋ゴムを含む感圧性接着剤層表面薄層とも呼ばれるを提供する。架橋ゴムは、ゴム状ブロックとガラス状ブロックとを有する架橋可能なブロックコポリマーの、典型的には電子ビームによる架橋によって得ることができる。一般に、ゴム状ブロックは、室温未満のガラス転移温度Tgを示す。いくつかの実施形態では、ゴム状ブロックのTgは約0°C未満、又は更には約-10°C未満である。いくつかの実施形態では、ゴム状ブロックのTgは約-40°C未満、又は更には約-60°C未満である。一般に、ガラス状ブロックは、室温を超えるTgを示す。いくつかの実施形態では、ガラス状ブロックのTgは、少なくとも約40°C、少なくとも約60°C、少なくとも約80°C、又は更には少なくとも約100°Cである。好適なブロックコポリマーは、1つ以上のゴム状ブロックRと、1つ以上のガラス状ブロックGとを含む。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマーは、少なくとも3つのガラス状ブロックを含む。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマーは、3以上5以下のガラス状ブロックを含む。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマーは、4つのガラス状ブロックを含む。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマーは、一般式Qn-Y式中、Qは多腕ブロックコポリマーの腕を表し、nは腕の数を表し、少なくとも3の整数であり、Yは多官能性カップリング剤の残基であるを有する多腕ブロックコポリマーである。各腕Qは独立して式R-Gを有し、式中Gはガラス状ブロックを表し、Rはゴム状ブロックを表す。いくつかの実施形態では、ゴム状ブロックは、重合共役ジエン、重合共役ジエンの水素添加誘導体、又はこれらの組み合わせを含む。いくつかの実施形態では、共役ジエンは4~12個の炭素原子を含む。代表的な共役ジエンとしては、ブタジエン、イソプレン、エチルブタジエン、フェニルブタジエン、ピペリレン、ペンタジエン、ヘキサジエン、エチルヘキサジエン、及びジメチルブタジエンが挙げられる。重合共役ジエンは、個別に又は互いにコポリマーとして用いることができる。いくつかの実施形態では、共役ジエンは、イソプレン、ブタジエン、エチレンブタジエンコポリマー、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、少なくとも1つのガラス状ブロックが重合モノビニル芳香族モノマーを含む。いくつかの実施形態では、トリブロックコポリマーのガラス状ブロックは両方、重合モノビニル芳香族モノマーを含む。いくつかの実施形態では、モノビニル芳香族モノマーは8~18個の炭素原子を含む。代表的なモノビニル芳香族モノマーとしては、スチレン、ビニルピリジン、ビニルトルエン、α-メチルスチレン、メチルスチレン、ジメチルスチレン、エチルスチレン、ジエチルスチレン、t-ブチルスチレン、ジ-n-ブチルスチレン、イソプロピルスチレン、他のアルキル化スチレン、スチレン類似体、及びスチレン同族体が挙げられる。いくつかの実施形態では、モノビニル芳香族モノマーは、スチレン、スチレン適合性モノマー又はモノマーブレンド、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。本明細書で使用するとき、スチレン適合性モノマー又はモノマーブレンドとは、優先的にポリスチレン又はブロックコポリマーのポリスチレン末端ブロックと接着する、重合又は共重合することができる、モノマー又はモノマーブレンドを指す。適合性は、単量体スチレンとの実際の共重合、ホットメルト又は溶媒処理中ポリスチレン相内の適合性モノマー若しくはブレンド、又は重合モノマー若しくはブレンドの溶解度、又は処理後の静置時における、モノマー若しくはブレンドとスチレンが豊富な相のドメインとの接着に起因する可能性がある。本開示のある多腕ブロックコポリマーの一般式、Qn-Yでは、nは腕の数を表し、少なくとも3の整数である、即ち、多腕ブロックコポリマーは星型ブロックコポリマーである。いくつかの実施形態では、nは3~10の範囲である。いくつかの実施形態では、nは3~5の範囲である。いくつかの実施形態では、nは4である。いくつかの実施形態では、nは6以上に相当する。ある実施形態では、第1ブロックコポリマーは多モードブロックコポリマーである。本明細書で使用するとき、多モードという用語は、コポリマーが少なくとも2つの異なる分子量を有するガラス状ブロックを含むことを意味する。このようなブロックコポリマーはまた、少なくとも1つの高分子量ガラス状ブロック、及び少なくとも1つの低分子量ガラス状ブロックを有することにより特徴付けることができ、ここで高及び低という用語は互いに相対的に用いられる。ある実施形態では、高分子量ガラス状ブロックの数平均分子量MnHと、低分子量ガラス状ブロックの数平均分子量MnLとの比は、少なくとも約1.25である。いくつかの実施形態では、MnHは、約5,000~約50,000g/molの範囲である。いくつかの実施形態では、MnHは少なくとも約8,000であり、またある実施形態では少なくとも約10,000である。いくつかの実施形態では、MnHは約35,000g/mol以下である。いくつかの実施形態では、MnLは、約1,000~約10,000g/molの範囲である。いくつかの実施形態では、MnLは少なくとも約2,000であり、またある実施形態では少なくとも約4,000である。いくつかの実施形態では、MnLは約9,000g/mol未満であり、いくつかの実施形態では、約8,000g/mol未満である。ある実施形態では、第1ブロックコポリマーは非対称なブロックコポリマーである。本明細書で使用するとき、非対称という用語は、ブロックコポリマーの腕の全てが同一とは限らないことを意味する。一般に、多モードブロックコポリマーは、ガラス状ブロックの分子量が全て同じとは限らないので、多モードブロックコポリマーの全ての腕が同一とは限らないため、非対称なブロックコポリマー即ち、多モードで非対称なブロックコポリマーである。いくつかの実施形態では、本開示のブロックコポリマーは、多モードなで非対称なブロックコポリマーである。非対称な多モードブロックコポリマーを製造する方法は、例えば、米国特許第5,296,547号に記載されている。一般に、多官能性カップリング剤は、任意のポリアルケニルカップリング剤又は、リビングポリマーのカルバニオンと反応して架橋ポリマーを形成することができる官能基を有することが知られている他の物質であってよい。ポリアルケニルカップリング剤は、脂肪族、芳香族、又は複素環式であってよい。代表的な脂肪族ポリアルケニルカップリング剤としては、ポリビニル及びポリアルキルアセチレン、ジアセチレン、リン酸塩、亜リン酸塩、及びジメタクリレート例えば、エチレンジメタクリレートが挙げられる。代表的な芳香族ポリアルケニルカップリング剤としては、ポリビニルベンゼン、ポリビニルトルエン、ポリビニルキシレン、ポリビニルアントラセン、ポリビニルナフタレン、及びジビニルジュレンが挙げられる。代表的なポリビニル基としては、ジビニル、トリビニル及びテトラビニル基が挙げられる。いくつかの実施形態では、ジビニルベンゼンDVBを用いることもでき、o-ジビニルベンゼン、m-ジビニルベンゼン、p-ジビニルベンゼン、及びこれらの混合物を含んでもよい。代表的な複素環式ポリアルケニルカップリング剤としては、ジビニルピリジン、及びジビニルチオフェンが挙げられる。他の代表的な多官能性カップリング剤としては、ハロゲン化ケイ素、ポリエポキシド、ポリイソシアネート、ポリケトン、ポリ無水物polyanhydride、及びジカルボン酸エステルが挙げられる。更に、感圧性接着剤層の架橋ゴムは、次式の直鎖ブロックコポリマーの架橋によって得てもよい。R-Gm式中、Rはゴム状ブロックを表し、Gはガラス状ブロックを表し、ガラス状ブロックの数であるmは1又は2である。いくつかの実施形態では、mは1であり、直鎖ブロックコポリマーは1個のゴム状ブロックと1個のガラス状ブロックを含むジブロックコポリマーである。いくつかの実施形態では、mは2であり、直鎖ブロックコポリマーは、2個のガラス状末端ブロックと1個のゴム状中央ブロックを含む、即ち、直鎖ブロックコポリマーはトリブロックコポリマーである。いくつかの実施形態では、直鎖ブロックコポリマーのゴム状ブロックは、重合共役ジエン、その水素添加誘導体、又はこれらの組み合わせを含む。いくつかの実施形態では、共役ジエンは4~12個の炭素原子を含む。第2ブロックコポリマーで有用な代表的な共役ジエンとしては、上記の代表的な共役ジエンのいずれかが挙げられる。いくつかの実施形態では、少なくとも1つのガラス状ブロック、いくつかの実施形態では、直鎖ブロックコポリマーの各ガラス状ブロックが、重合モノビニル芳香族モノマーを含む。いくつかの実施形態では、モノビニル芳香族モノマーは8~18個の炭素原子を含む。第2ブロックコポリマーで有用な代表的な重合モノビニル芳香族モノマーとしては、上記代表的な重合モノビニル芳香族モノマーのいずれかが挙げられる。特定の実施形態では、直鎖ブロックコポリマーと、前述されかつ説明されている多腕ブロックコポリマーとの混合物を使用して、感圧性接着剤層の架橋ゴムを得る。ある実施形態では、多腕ブロックコポリマーと、直鎖ブロックコポリマーとの比は、1.5:1~9:1の範囲である。ある実施形態では、多腕ブロックコポリマーと、直鎖ブロックコポリマーとの比は、少なくとも1.85:1、又は更に少なくとも3:1である。ある実施形態では、多腕ブロックコポリマーと、直鎖ブロックコポリマーとの比は、5.7:1以下、又は更に4:1以下である。感圧性接着剤層は、特定の実施形態において、1つ以上の粘着付与剤と、任意に1つ以上の可塑剤とを更に含む。一般に、粘着付与剤は、架橋ゴムを得るために使用する場合があるブロックコポリマーのゴム状ブロックに適合するように選択される。本明細書で使用するとき、粘着付与剤は、ブロックと混和性である場合、ブロックに適合する。一般に、ブロックと粘着付与剤との混和性は、そのブロックのTgに対する粘着付与剤の効果を測定することにより決定できる。粘着付与剤がブロックと混和性である場合、粘着付与剤はそのブロックのTgを変化させる例えば、上昇させる。粘着付与剤は、少なくともそのブロックと混和性である場合、ブロックと主に適合するが、他のブロックとも混和性である場合がある。例えば、主にゴム状ブロックに適合する粘着付与剤は、ゴム状ブロックと混和性であるが、ガラス状ブロックとも混和性である場合がある。一般に、比較的低い溶解パラメータを有する樹脂は、ゴム状ブロックと接着する傾向があるが、そのガラス状ブロックへの溶解度は、これらの樹脂の分子量又は軟化点が低下するとき、上昇する傾向がある。主にゴム状ブロックに適合する代表的な粘着付与剤としては、重合テルペン、ヘテロ官能性テルペン、クマロン-インデン樹脂、ロジン酸エステル、不均化ロジン酸エステル、水素添加ロジン酸、C5脂肪族樹脂、C9水素添加芳香族樹脂、C5/C9脂肪族/芳香族樹脂、ジシクロペンタジエン樹脂、C5/C9及びジシクロペンタジエン前躯体由来の水素添加炭化水素樹脂、水素添加スチレンモノマー樹脂、及びこれらのブレンドが挙げられる。特定の実施形態では、第1の高Tg粘着付与剤は、少なくとも60セルシウス度°Cのガラス転移温度Tgを有する。本明細書で使用するとき、用語高ガラス転移温度粘着付与剤及び高Tg粘着付与剤とは、少なくとも60°Cのガラス転移温度を有する粘着付与剤を指す。いくつかの実施形態では、第1の高Tg粘着付与剤のTgは、少なくとも65°C、又は更には少なくとも70°Cである。いくつかの実施形態では、第1の高Tg粘着付与剤は、少なくとも約115°Cの軟化点を有し、またいくつかの実施形態では、少なくとも約120°Cの軟化点を有する。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマー接着剤組成物は、主に多腕ブロックコポリマーのガラス状ブロック1つ又は複数、任意に、直鎖ブロックコポリマーのガラス状ブロック1つ又は複数に適合する第2の高Tg粘着付与剤を含む。一般に、ガラス状ブロックに主に適合する粘着付与剤は、ガラス状ブロックと混和性であり、またゴム状ブロックと混和性である場合もある。一般に、比較的高い溶解パラメータを有する樹脂は、ガラス状ブロックと接着する傾向があるが、これらの樹脂の分子量又は軟化点が低下するとき、ゴム状ブロックへの溶解性が上昇する傾向がある。主にガラス状ブロックに適合する代表的な粘着付与剤としては、クマロン-インデン樹脂、ロジン酸、ロジン酸エステル、不均化ロジン酸エステル、C9芳香族、α-メチルスチレン、C9/C5芳香族修飾脂肪族炭化水素、及びこれらのブレンドが挙げられる。いくつかの実施形態では、感圧性接着剤層は、低Tg粘着付与剤、可塑剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される少なくとも1つの成分を更に含む。本明細書で使用するとき、用語低ガラス転移温度粘着付与剤とは、60°C未満のガラス転移温度を有する粘着付与剤を指す。代表的な低Tg粘着付与剤としては、ポリブテンが挙げられる。一般に、可塑剤は、直鎖ブロックコポリマーの1つ以上のブロック及び/又は多腕ブロックコポリマーの1つ以上のブロックに適合する。一般に、ブロックに適合する可塑剤は、そのブロックと混和性であり、かつ、そのブロックのTgを低下させる。代表的な可塑剤としては、ナフテン油、液体ポリブテン樹脂、ポリイソブチレン樹脂、及び液体イソプレンポリマーが挙げられる。ある実施形態では、高ガラス転移温度粘着付与剤と、ブロックコポリマーとの総量の比は、0.8:1~1.25:1の範囲である。ある実施形態では、高Tg粘着付与剤と、ブロックコポリマーとの総量の比は、少なくとも0.85:1、又は更に少なくとも0.9:1である。ある実施形態では、高Tg粘着付与剤と、ブロックコポリマーとの総量の比は、1.15:1以下、又は更に1.1:1以下である。ある実施形態では、ゴム状ブロック適合性高Tg粘着付与剤と、ガラス状ブロック適合性高Tg粘着付与剤との比は、1:1~9:1の範囲である。ある実施形態では、ゴム状ブロック適合性高Tg粘着付与剤と、ガラス状ブロック適合性高Tg粘着付与剤との比は、少なくとも1.25:1、又は少なくとも1.5:1でさえある。ある実施形態では、ゴム状ブロック適合性高Tg粘着付与剤と、ガラス状ブロック適合性高Tg粘着付与剤との比は、4:1以下、又は更に3:1以下である。特に好ましい実施形態では、感圧性接着剤層は、アクリル系感圧接着剤組成物を更に含む。典型的には、感圧性接着剤層は、少なくとも約0.1部、いくつかの実施形態では、少なくとも約0.5部、少なくとも約1部、又は更には少なくとも約2部のアクリル系感圧接着剤組成物を含む。特定の実施形態では、感圧性接着剤層は、約10部以下、いくつかの実施形態では、約8部以下、約5部以下、又は更には約4部以下のアクリル系感圧接着剤組成物を含む。架橋ブロックコポリマーの量は、典型的には、感圧性接着剤層の総重量に対して30~60重量部、又は30~50重量部である。別の実施形態では、アクリル系感圧接着剤組成物は、40~60重量部の量で感圧性接着剤層に含まれてもよい。この実施形態では、架橋ブロックコポリマーの量は、典型的には、感圧性接着剤層の重量に対して10~20重量部である。典型的には、感圧性接着剤層のアクリル系感圧接着剤組成物は、3~14個の炭素原子を含む非三級アルキルアルコールの1つ以上のアクリル酸エステルから誘導されるアクリルポリマーである。代表的なアクリル酸エステルとしては、アクリル酸イソオクチル、2-エチルヘキシルアクリレート、ブチルアクリレート、アクリル酸イソボルニル、及びこれらの組み合わせが挙げられる。代表的なメタクリル酸エステルとしては、これらのアクリル酸エステルのメタクリレート類似体が挙げられる。典型的には、アクリルポリマーは、例えば上記のような極性モノマーから誘導される1つ以上の単位を更に含む。いくつかの実施形態では、アクリルポリマーは、少なくとも約70部、幾つかの実施形態では少なくとも約80部、少なくとも約90部、少なくとも約95部、又は更に約100部の、少なくとも1つの非三級アルキルアルコールのアクリル酸又はメタクリル酸エステルを含む。いくつかの実施形態では、アクリルポリマーは、約30部以下、いくつかの実施形態では、約20部以下、約10部以下、約5部以下、及び更には1部以下の、少なくとも1つの共重合極性モノマーを含む。いくつかの実施形態では、アクリル接着剤組成物は、共重合極性モノマーを含まない。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマー及び高Tg粘着付与剤の組み合わせと、アクリル系感圧接着剤組成物との比は、少なくとも8.3:1である。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマー及び高Tg粘着付与剤の組み合わせと、アクリル系感圧接着剤組成物との比は、少なくとも12.5:1、少なくとも22:1、少なくとも90:1、又は更には少なくとも180:1である。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマー、高Tg粘着付与剤、及びアクリル系感圧接着剤組成物の組み合わせと、液体可塑剤との比が、32:1~10:1の範囲である。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマー、高Tg粘着付与剤、及びアクリル系感圧接着剤組成物の組み合わせと、液体可塑剤との比が、25:1以下、又は更には20:1以下である。いくつかの実施形態では、ブロックコポリマー、高Tg粘着付与剤、及びアクリル系感圧接着剤組成物の組み合わせと、液体可塑剤との比が、少なくとも12.5:1である。フォーム層上に感圧性接着剤層を提供するための感圧性接着剤組成物は、当該技術分野において既知の方法を用いて作製され得る。例えば、感圧性接着剤組成物は、ブロックコポリマー、好適な粘着付与剤、任意の可塑剤、及び、アクリル系感圧接着剤組成物を含む任意のその他の添加剤類を好適な溶媒に溶解し、従来の手段例えば、ナイフコーティング、ロールコーティング、グラビアコーティング、ロッドコーティング、カーテンコーティング、スプレーコーティング、エアナイフコーティングを用いて、剥離ライナに、又はフォーム層に直接コーティングすることによって作製され得る。いくつかの実施形態では、感圧性接着剤層の感圧性接着剤組成物は、実質的に無溶媒プロセス即ち、接着剤が約20重量以下、いくつかの実施形態では、約10重量以下、いくつかの実施形態では、約5重量以下、いくつかの実施形態では、1重量以下の溶媒しか含有しない、又は微量の溶媒さえ含まない即ち、本質的に溶媒を含まないで調製される。このような実質的に無溶媒プロセスは既知であり、例えば、カレンダー工法又はロールミル法により配合する工程と、押出す工程例えば、単軸押出し機、2軸押出し機、ディスク押出し機、往復単軸押出し機、ピンバレル単軸押出し機pinbarrelsinglescrew等とを含む。BRABENDER又はBANBURY密閉式ミキサーのような市販の設備もまた、接着剤組成物をバッチ混合するために利用可能である。配合後、接着剤をコーティングし、ダイを通して接着剤層のような所望の形態にすることができる、又は後で成形するために集めてもよい。特定の実施形態では、感圧性接着剤組成物は、フォーム層に押出されてもよく、又は剥離ライナに押出され、その後フォーム層に積層されてもよい。更なる実施形態において、フォーム層及び感圧性接着剤層は共押出しされてもよい。フォーム層が架橋アクリルポリマーを含まず、したがってフォーム層の組成物を押出すことができる場合に、そうした共押出しが可能である。感圧性接着剤層は、典型的には、面積当たりの重量40~100g/m2で、フォーム層上に適用される。接着テープの製造実施形態に従って、感圧層の架橋性ゴム、例えば前述の1つ以上の架橋可能なブロックコポリマーは、架橋される。特定の実施形態では、架橋性ゴムは、フォーム層上の感圧性接着剤層上に電子ビーム照射を施すことにより架橋される。典型的には、電子ビーム照射は、100~300keVの加速電圧、及び2~9MRadの線量で実施される。特定の実施形態では、電子ビーム照射は、感圧性接着剤層及びフォーム層の境界面に収束される。別の実施形態では、電子ビームの焦点は、境界面付近、例えば境界面の約10~30マイクロメートル内であってもよく、焦点はフォーム層又は感圧性接着剤層内にある。しかし、代替実施形態では、電子ビーム照射は、感圧性接着剤層及びフォーム層の両方を照射するようなものであってもよく、それによりフォーム層の架橋ももたらすことができる。これは、フォーム層が、多官能性モノマーを含まない組成物の重合から得たアクリルポリマーをベースにしたものである場合に、特に望ましくあり得る。架橋性ゴムを有する感圧性接着剤組成物が、フォーム層の対向する主面の両方に提供される場合には、対向する主面の両方からこのような積層体を、連続的に又は同時に照射するのが典型的には好ましい。別の実施形態では、架橋ゴムを有する感圧性接着剤層は、フォーム層の両主面の一方だけに提供されてもよい。その場合、本発明によるフォーム層は、典型的には、有用な感圧性接着特性を有しているので、残りの主面は、追加の接着剤層がない状態のままとされてもよい。代替実施形態では、追加の接着剤層が、架橋ゴムを有する感圧性接着剤層を有する主面と反対側の主面上に設けられてもよい。そのような追加の接着剤層は、例えば、アクリル系感圧接着剤組成物、シリコーン系接着剤、ポリウレタン系接着剤、ポリ-α-オレフィン等などの、任意の一般的な感圧性接着剤を含んでもよい。典型的には、接着テープは、接着テープの感圧性接着剤層を保護する剥離ライナを更に含む。接着テープを貼付するとき、剥離ライナを除去して感圧性接着剤層を露出し、接着テープを基材に貼付及び付着させるようにする。更なる実施形態では、反対側の主面上に設けられる追加の接着剤層は、熱活性化可能な接着剤層を含んでもよい。熱活性化可能な接着剤層とは、基材に接着する際にその最大接着強度を発揮するために、加熱を必要とする接着剤を意味する。熱活性化可能な接着剤は、室温約25°Cで有用な感圧性接着剤特性を有してもよく、又は有さなくてもよい。典型的には、本発明と共に使用するための熱活性化可能な接着剤は、例えば、エチレンとプロピレンとのコポリマーの、粘着付与されていてもよく又はされていなくてもよい熱可塑性ポリウレタンのフィルムなどの熱可塑性ポリマーをベースにする。特定の実施形態において、細長いストリップはゴムガスケットを含む。ゴムガスケットは、追加の接着剤層を介して接着テープ又はテープに固着される。特定の実施形態では、こうした追加の接着剤層は、熱活性化可能な接着剤、特にホットメルト接着剤を含む。開示される本発明の方法によると、細長いストリップは装置を使用して貼付される。以下の図面を参照して、本装置をより詳細に説明するが、これらの図面に対して本発明を限定する意図はない。図1は、接着テープを備える細長いストリップ1を車体3のアパーチャ又は開口部2へ貼付するための装置又は手順を示す。図示のように、エンドレスの細長いストリップ又はシール1が供給ロール4から提供される。ストリップはロール4から剥離され、駆動手段29によって前進させられる。装置は、更に又は代替的に、細長いストリップを滑るすることなく更に前進させるために、対向するベルト駆動5を備える。以下説明するように、駆動手段5は一般にピンローラ9に近接して配置される。典型的には、駆動手段5とピンローラ9との間の距離は、約100~300mmの範囲、例えば約150~250mmの範囲、又は約170~220mmの範囲である。典型的には、この距離は、駆動手段5の端部とピンローラ9の中心点又は軸との間を測定したものである。一般に、この距離は、ピンローラ9と駆動手段5との間の、細長いストリップが駆動手段5及びピンローラ9に接触しない細長いストリップの自由長に対応する。駆動手段5によってもたらされる細長いストリップの前進方向から見ると、細長いストリップ1の接着テープの感圧性接着剤層を覆うライナ6は、駆動手段5の後側で除去される。ライナ6は、制御された方法で個々の手段31によって除去されかつ処分される。ライナ6を除去し処分する個々の手段31は任意であり、細長いストリップがライナを有するかどうかに依存してそれらは設けられる。センサ測定の特定の位置により、細長いストリップ1の前進方向から見た場合に細長いストリップが駆動手段5に達する前に有している初期応力による影響を受けずに、細長いストリップの応力を確実に制御することが可能となる。ライナ6を備える細長いストリップ1をこの装置で使用する場合、細長いストリップ1の応力の測定は、ストリップ1の進行方向又は前進方向から見た場合にライナ6の除去後に都合良く行われ得る。装置は、貼付前に、定められた経路に沿って細長いストリップを案内するために使用される案内ユニット7を更に備えてもよい。装置は、直接又は貼付直前に、制御され再現性のある方法で細長いストリップの応力を制御するための応力制御ユニット8を更に備える。装置は、制御された方法で、基材、ここでは車体のフランジ10に細長いストリップを位置決めし、押圧し、及び/又は回転させるための、ピンローラ9、好ましくは被駆動ピンローラ9を更に備える。貼付手順では、好ましくは約360度回転可能な軸に貼付ヘッドが取り付けられる。細長いストリップは、その接着面が基材の指定軌道、ここでは車体のアパーチャのフランジ10に貼付された状態で、循環するやり方で貼付される。特定の実施形態によると、装置は、細長いストリップを規定の長さに切断するための、ピンローラ9と駆動手段5との間に位置決めされた切断機構11を更に備え、それにより、閉輪郭で基材に貼付されるストリップの、間隙のない接合始端/終端を可能にするか又は確実にする。一般に、それぞれの切断プロセスは、センサによって制御される。装置が切断ユニット11を備える特定の実施形態によると、細長いストリップは、細長いストリップの長手方向軸の法線に対して約5°~25°、例えば約7°~15°、又は約10°の角度で切断される。これにより、細長いストリップが閉輪郭で基材に貼付される場合、第1の細長いストリップの終端と、先行する細長いストリップの始端との間の、改善されたより確実な輪郭の閉鎖が可能となる。図2は、装置及びプロセスの概略図を示す。したがって、細長いストリップ1は、駆動手段5によって前進又は駆動される。図2に示すように、駆動手段5は、ベルト駆動5’及び5で構成される。駆動手段5はまた、当該技術分野において既知の別の駆動手段、例えば駆動ローラなどで構成されてもよい。しかしながら、ベルト駆動手段、特に、対向するベルト駆動手段が好ましく、その理由は、かかる駆動手段は、細長いストリップ1の特に制御された、正確でスリップのない駆動を可能にするためである。図2はまた、制御された方法で、基材13に細長いストリップ1を、位置決めし、押圧し、及び/又は回転させるための、ピンローラ9を示す。ピンローラ9のトルクは調整可能であり、ピンローラ9は、好ましくはモータM15によって駆動される。特定の実施形態によると、モータM15を使用して、ピンローラ9の回転モーメントとしてのトルクを制御する。モータM15を設けることによって、規定の応力レベル、例えば、規定のひずみ又は伸張で細長いストリップを基材に貼付することが可能となる。本発明の方法によると、細長いストリップの伸張量は、0~3、例えば0~2.5、若しくは0~2、又は0~1.8である。一般に、伸張量は0.1~2である。しかしながら、モータM15を設けることは1つの特定の実施形態であり、ピンローラ9は、モータM15が設けられていなくても動作することができる。この場合、細長いストリップは応力のない状態で基材に貼付される。図2はまた、細長いストリップが応力下、特に、引張応力にあるかどうかを制御するための応力制御ユニット8を装置が備えているのを示している。応力制御ユニット8は、駆動手段5とピンローラ9との間の領域にある細長いストリップの応力を検出するために配置されかつ検出に適したセンサユニット17を備えている。一般的に、センサユニット17は、オドメータ、又はストリップの応力の状態に起因するストリップの変位を検出及び/又は測定する変位変換器である。ある実施形態によれば、センサユニット17は、図3を参照して以下により詳細に説明するように、フォーク状レバー機構である。センサユニット17は、細長いストリップ1の応力の状態を検出し、細長いストリップ1の応力を示す対応の信号を生成し、かつこの信号を応力制御ユニット8の制御ユニット21に提供する。応力制御ユニットは、評価又は制御手段21を更に含んでもよく、該手段は、センサ手段17によって提供されたセンサ信号に基づいて、駆動手段5に対する入力信号を生成する。駆動手段5の速度及び/又はモーメントを、応力制御ユニット17から受信した入力信号に従って変化させる。それにより、矢印Aで示される細長いストリップ1の供給方向から見た駆動手段の後側でかつピンローラの前側での細長いストリップ1の応力、したがって、基材への貼付時における応力を調整することができる。ある実施形態では、ピンローラ9は被駆動ピンローラである。この特定の実施形態は、図2においてシステムBとして示されており、ピンローラ9はモータM15によって駆動される。被駆動ピンローラ9は、モータM15を設けることにより調整可能なトルクを有する。ピンローラ9が被駆動ピンローラである場合、応力制御ユニット8は、ピンローラ9の角度位置などの情報を検出するための第2のセンサユニット19を更に備えてもよい。対応の信号は、応力制御ユニット8にも提供される。応力制御ユニット8は、センサユニット17及び19によって提供された信号に基づいて、駆動手段5及び/又はピンローラ9/モータM15に出力命令を提供する。特定の実施形態によると、センサユニット19は、ピンローラ9の角度位置を示す値εPRを決定し、センサユニット17は、例えばフォーク状レバーを介して、例えばストリップ1の変位を示す値AFを決定する。ここで応力制御ユニット8は、応力制御ユニットによって駆動手段5に提供される駆動手段5の対応する角度位置を示す信号εDMを評価する。典型的には、εDM=fεPR,AF。図3は、例えば、図2に示すような駆動手段5とピンローラ9との間の領域の細長いストリップ1の平面図を示し、特定のフォーク状レバーの形態のセンサユニット17も示されている。図3aは、フォーク状レバーの形態のセンサユニット17の側面図を示す。図3bは、センサユニット17の上面図を示す。図3aから分かるように、細長いストリップ1は、フォーク状レバー又はU字形部分を含むフォーク状レバーの2つのサイドアーム間に延びる。中立的な、即ち、応力のない状態では、細長いストリップ1は、フォーク状レバー機構17の図3aによる向きで見てフォーク状部分の左アーム23にも右アーム25にも接触しない。しかしながら、図2及び図3bから分かるように、応力のない状況でそれに沿って細長いストリップ1が延びる中立的な経路20は、引張応力又は圧縮応力が細長いストリップ1に加えられると、細長いストリップ1が中立的な経路から離れて、図2及びび図3の矢印X及びYで示すようにその中立的な経路20の右又は左に位置を変える。図3bから更に分かるように、特定の実施形態によると、細長いストリップ1の中立的な経路20は、駆動手段5とピンローラ9との間の領域においてわずかに湾曲している。したがって、図3bに示す向きを参照すると、細長いストリップ1に圧縮応力が加えられると、曲率が増す、即ち、曲率半径が低減し、図3bに矢印Yで示すように細長いストリップは右側へ移動する。それとは反対に、駆動手段5の後側の領域において細長いストリップ1に引張力が加えられると、曲率は真直ぐになる傾向がある、即ち、曲率半径が拡大し、センサユニット17の位置において細長いストリップ1は方向Xへ、即ち、図3の左側へ移動する。図3aに示す側面図から分かるように、細長いストリップ1が矢印Xの方向へ移動すると、ストリップはセンサユニット17のアーム23に接触し、それによりフォーク状レバー手段がその中立位置から位置を変え、この手段がピボット21を中心に反時計回りに回転し、その結果、アーム23及び25を含むフォーク状位置、並びにセンサユニット17の枢着部21の他方の側の対向部分の双方に変位をもたらす。ここで、細長いストリップ1が右側、即ち、矢印Xの方向に移動すると、これにより、アーム25の変位をもたらし、対応して、ピボット21を中心にフォーク状レバーユニット17が時計回りに回転する。フォーク状レバーセンサユニット17の形態及び配置は例示的なものであり、非限定的な性質のものであるにすぎないことに留意されたい。フォーク状レバー手段の変位、アーム23、25の変位又はフォーク状レバーユニットの対向端部の変位のいずれかを検出し、個々の変位AFが応力制御ユニット8に提供される。当業者によって容易に理解されるように、センサユニットは、上述のレバー又はフォーク状レバー機構とは異なる形態及び技術であってもよい。具体的には、別の実施形態によると、細長いストリップ1の変位を、例えば、光学的方法及び光学的装置などの接触式又は非接触式センサユニットによって更に決定してもよい。図4は、装置が、様々な程度の移動自由度、例えば、Z1~Z3を有するロボット27に搭載されている場合の、細長いストリップ1を車体3に貼付するための実装ヘッド33と共に使用する本発明による装置を示す。本発明の特定の実施形態によると、本発明の方法は、静的、動的、又はハイブリッド方法である、即ち、貼付装置は基材が静止している間に移動し動的、該装置は基材が移動している間に静止し静的、又は装置及び基材の両方が移動するハイブリッド。特定の実施形態によると、細長いストリップは機械可読データを含み、細長いストリップを貼付するための装置は、この機械可読データを読み取るための手段を更に含み、それにより、この機械可読データの読み出し情報に基づいて、貼付の際の望ましい応力範囲を設定することができる。例えば、細長いストリップは、粘着ラベルとして、又は細長いストリップ上に印刷されて提供されるバーコードを備えていてもよい。好ましくは、細長いストリップを再取り付けする際に、適度に短い距離内でデータを読み取ることができるように、機械可読データは細長いストリップの長さにわたって繰り返される。装置の読み取り手段は、機械可読データがバーコードの形態で提供される場合にこれを読み取るためのバーコードリーダーを備えていてもよい。特定の実施形態では、機械可読データは識別コードを含む。後にこの識別コードを使用して、この識別コードに対応する望ましい応力範囲設定を装置において検索することができる。一実施形態において、装置は、かかる対応情報を収容する記憶装置を備えていてもよい。あるいは、装置は、リモート記憶装置から情報を検索するのを可能にする、有線又は無線であり得る通信手段を含んでもよい。別の実施形態では、細長いストリップに含まれる機械可読データは、応力設定自体を含んでいてもよい。以下の実施例において本発明を更に例示するが、本発明をそれら実施例に制限することを意図するものではない。特に断らない限り部分は全て重量である。試験方法以下の実施形態に記載の通りに得たゴムシールを、図1に記載の装置を使用して、塗装された金属片の半径55mmの曲線に沿って、かつ110°の放射状の長さに沿って貼付した。金属片上の塗装は、PPGから市販のCeramiClear5ペイントであった。ゴムシールの伸張量は、以下の表5に示されるように様々であった。湾曲領域内のゴムシールの剥離を、テープ取り付け面に対して垂直な方向への接着フォームテープの伸張量によって評価した。この評価は、用意したサンプルを取り付けて、温度及び湿度の周囲条件下で24時間維持した後に行われ、その後72時間後に再び行われ、続いてこのサンプルを人工気象室に入れて次のサイクルを7回循環させた:-40°C、相対湿度0で4時間;90°C、相対湿度0で4時間;38°C、相対湿度98で16時間表5ではこれをサイクル試験と呼ぶ。使用材料表1:材料の一覧実施例1第1の薄接着剤層SA-160g/m2をアクリルフォームコアAF-1の表面上に貼付した後、この表面薄層を通して電子ビーム照射した。押出成形機を介してアクリルフォームコア上に直接ホットメルトコーティングすることにより、及びコーティングステーションとしての回転ロッドダイにより、表面薄層SA-1をフォームコアAF-1上に適用した。第2の薄接着剤SA-2=E2-フィルムを、上述の構造体のアクリルフォームコアAF-1の反対側に積層した。SA-2は、室温で非粘着性の加熱活性化接着剤層であった。このように得た接着テープを、以下の通りに加熱及び加圧して、SA-2側をゴムに接してゴムシールに積層した。テープ温度E2フィルム=160°Cゴム表面温度=180°C使用したゴムシールは、GTGGummitechnikWolfgangBarteltGmbHCo.KGGermanyから部品番号G1236で市販されているゴムシールであった。表面薄層SA-1は以下の組成の感圧性接着剤層であった。表2-第1の薄接着剤組成物SA-1米国特許第5,393,373に従って多モードで非対称な星型ブロックコポリマーを調製した。ポリマーは、ポリスチレン標準を用いて較正したSECサイズ排除クロマトグラフィーにより測定した数平均分子量は、2つの末端ブロックが約4,000ダルトン及び約21,500ダルトン、腕部が127,000~147,000ダルトン、星部が約1,100,000ダルトンであった。ポリスチレン含量は、9.5~11.5重量であった。高分子量腕部のモルパーセントは、約30と推定された。アクリルポリマーAP-1は、米国特許第5804610号に記載のように重合を引き起こす紫外線照射を用いて、45部のIO、45部のBA、10部のAA、0.15部のIRGACURE商標651、及び0.06部のIOTGを重合して得たポリマーであった。アクリルフォームコアAF-1を以下の通りに作製した。光重合性モノマーIOA及びAAの混合物中に、0.04重量の2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノンIrgacure651として入手を撹拌した。この混合物を紫外線照射に暴露することで部分的に重合して、粘度約3000cpsのシロップを得た。このシロップに、0.20重量の追加のIrgacure651及び架橋剤HDDAを添加した。このプレポリマー混合物に、充填剤Aerosil商標9722.7及びガラスバブル5.8を添加し、空気圧モータを備えたモータ付き撹拌棒を使用してゆっくり混合した。脱気、並びに界面活性剤及び顔料0.3の添加後、この混合物を発泡機に移した。窒素ガスを発泡機に注入しながら、気泡シロップを、その対向面が低接着性コーティングを有する一対の透明な2軸配向されたポリエチレンテレフタレートフィルムの間のナイフコータまで、チューブを通して供給した。ナイフコータから出てくる複合物を、蛍光ブラックライト電球の列で照射し、感圧性接着剤のフォーム層への重合を完了した。次に、PETプロセスライナを剥離し、ロールの巻き取りを可能にするために、両面シリコン処理剥離紙ライナを、2つのアクリルフォームテープ表面の一方に積層した。アクリルフォームコアの密度は665kg/m3であった。実施例2上記の組成を有する第1の薄接着剤層SA-1厚さ90μm、中間層としてのフォームコア層FC-1、及び第2の薄接着剤層SA-3厚さ75μmを共押出した後電子ビーム照射硬化して、3層接着テープを得た。電子ビーム硬化は3層接着テープの両側で行われ、SA-1薄接着剤を有する側の加速電圧は240keV、線量は9MRadであった。反対側にも同じ線量を用いたが、加速電圧は255keVであった。次に、実施例1のSA-2と同じ組成の加熱活性化接着剤層を薄接着剤層SA-3に積層した。このように得た接着テープを、以下の通りに加熱及び加圧して、SA-2側をゴムに接してゴムシールに積層した。テープ温度E2フィルム=160°Cゴム表面温度=180°C使用したゴムシールは実施例1と同じであった。SA-3接着剤層は、12.70重量の多モードで非対称な星型ブロックコポリマーPASBC、53.10重量でのAP-I、23.30の粘着付与樹脂ESCOREZ1310LC、3.80重量の粘着付与樹脂SUPERESTERWl15、6.20重量の可塑剤SANTICIZER141、0.26重量の酸化防止剤IRGANOX1010、0.25重量の紫外線吸収剤TINUVIN328、及び0.38重量のCMB4900を含んでいた。フォームコアFC-1は次の組成を有した。表4:フォームコア組成物FC-1及び特性表4のアクリルポリマー2AP-2は、85部の2-EHA、15部のAA、0.15部のIRGACURE商標651、及び0.8部のIOTGを重合することにより得た。同様に、アクリルポリマー3AP-3は、90部の2-EHA、10部のAA、0.15部のIRGACURE商標651、及び0.03部のIOTGを重合することにより得た。実施例1及び2のそれぞれを前述の通りに試験した。得られた結果は次の通りであった。表5:試験結果1曲線の半径に沿った剥離は認められない2わずかな領域の部分的剥離が認められる"