メールクライアントに搭載されてWebメールのデータを処理するプログラムにおいて、メールクライアントの動作を制御するコンピュータに、Webブラウザのメール送信ボタンの押下を監視するステップと、前記送信ボタンが押下された際、前記Webメールのデータについて所定の処理が行なわれたか否かをチェックするステップと、前記所定の処理が行なわれていた場合は、Webメールの送信を開始するステップと、前記所定の処理が行なわれていなかった場合は、WebブラウザからWebメールのアドレスを取得し、前記Webメールのアドレスに当該メールクライアントの管理対象外のメールアドレスが含まれているときは、ログインユーザの所定の上長のメールアドレスを検索し、前記Webメールのアドレスに前記所定の上長のメールアドレスがないときは、当該上長のメールアドレスを前記Webメールのアドレスに追加するステップと、を実行させるためのプログラム。メールクライアントに搭載されてWebメールのデータを処理するプログラムにおいて、メールクライアントの動作を制御するコンピュータに、Webブラウザのメール送信ボタンの押下を監視するステップと、前記送信ボタンが押下された際、前記Webメールのデータについて所定の処理が行なわれたか否かをチェックするステップと、前記所定の処理が行なわれていた場合は、Webメールの送信を開始するステップと、前記所定の処理が行なわれていなかった場合は、WebブラウザからWebメールのアドレスを取得し、前記Webメールのアドレスに当該メールクライアントの管理対象外のメールアドレスが含まれているときは、社外用の署名を作成し、前記Webメールのアドレスに前記管理対象外のメールアドレスが含まれていないときは、社内用の署名を作成するステップと、を実行させるためのプログラム。メールクライアントにおけるWebメールのデータを処理する方法であって、Webブラウザのメール送信ボタンの押下を監視し、前記送信ボタンが押下された際、前記Webメールのデータについて所定の処理が行なわれたか否かをチェックし、前記所定の処理が行なわれていた場合は、Webメールの送信を開始し、前記所定の処理が行なわれていなかった場合は、WebブラウザからWebメールのアドレスを取得し、前記Webメールのアドレスに当該メールクライアントの管理対象外のメールアドレスが含まれているときは、ログインユーザの所定の上長のメールアドレスを検索し、前記Webメールのアドレスに前記所定の上長のメールアドレスがないときは、当該上長のメールアドレスを前記Webメールのアドレスに追加すること、を特徴とするWebメールのデータ処理方法。メールクライアントにおけるWebメールのデータを処理する方法であって、Webブラウザのメール送信ボタンの押下を監視し、前記送信ボタンが押下された際、前記Webメールのデータについて所定の処理が行なわれたか否かをチェックし、前記所定の処理が行なわれていた場合は、Webメールの送信を開始し、前記所定の処理が行なわれていなかった場合は、WebブラウザからWebメールのアドレスを取得し、前記Webメールのアドレスに当該メールクライアントの管理対象外のメールアドレスが含まれているときは、社外用の署名を作成し、前記Webメールのアドレスに前記管理対象外のメールアドレスが含まれていないときは、社内用の署名を作成すること、を特徴とするWebメールのデータ処理方法。ところで、近年では電子メールとしてISPInternetServiceProviderによるWebメールクライアントの利用が拡大している。メールクライアントでは、ユーザはWebブラウザを使用しメールの作成と送受信とを行う。クラウド環境でのWebメールシステムでは、メールサーバがクラウドシステム内に存在する。そのため、特許文献1、2に記載された機能をWebメールクライアントで実現しようとする際には、当該機能をクラウド環境のWebメールシステムに導入する必要がある。しかし、クラウド環境の性質上、メールサーバはクラウド事業者のシステムであるため、ユーザ側システムの機能変更追加等を行うことは困難である。また、従来の上長CC転送システムはユーザのメールクライアントからメール送信を開始し、その後メールサーバにて上長のアドレスがCCに追加されるため、ユーザのメールクライアントにメールサーバにて追加されたアドレスの履歴が残らず送信された先を確認することができなかった。また、メールのユーザ署名は送信先が社外であれば社名等を挿入し、社内であれば社名を無くすことが一般的であるが、アドレスが社外または社内であるかの詳細の情報は、クラウドシステム内のメールアドレスに記載することが不都合な場合もあり、的確な署名処理が行なわれない場合もあった。本発明は、このような従来の状況に鑑みて提案されたものであり、クラウドシステム内のメール機能を変更することなく、ユーザ側でメール送信時の上長アドレス追加機能を実現し、また的確な署名処理を実現することのできるWebメールクライアントのメール送信前確認処理技術を提供することを目的とする。上記課題を解決するための本発明は、メールクライアントに搭載されてWebメールのデータを処理するプログラムにおいて、メールクライアントの動作を制御するコンピュータに、Webブラウザのメール送信ボタンの押下を監視するステップと、前記送信ボタンが押下された際、前記Webメールのデータについて所定の処理が行なわれたか否かをチェックするステップと、前記所定の処理が行なわれていた場合は、Webメールの送信を開始するステップと、前記所定の処理が行なわれていなかった場合は、WebブラウザからWebメールのアドレスを取得し、前記Webメールのアドレスに当該メールクライアントの管理対象外のメールアドレスが含まれているときは、ログインユーザの所定の上長のメールアドレスを検索し、前記Webメールのアドレスに前記所定の上長のメールアドレスがないときは、当該上長のメールアドレスを前記Webメールのアドレスに追加するステップと、を実行させるためのプログラムである。この発明によれば、クラウドシステム内のメール機能を変更することなく、ユーザ側でメールの上長転送機能あるいは署名処理を実現することのできるWebメールクライアントのメール送信前確認処理技術を提供する。第1の実施の形態図1は、第1の実施の形態のクライアント端末1を含むWebメールシステムの構成を示す図である。Webメールシステムは、クライアント端末1、インターネット網2及びクラウドWebメールシステム3を備えている。クライアント端末1は、Webブラウザを利用したインターネット閲覧が可能なクライアント端末である。クラウドWebメールシステム3は、ISPの所有する、Webメールクライアントサーバ、メールサーバ等が存在するWEBメールシステムである。クラウドWebメールシステム3は、インターネット網2を介して接続する複数のクライアント端末1のそれぞれについてのメールに関する受送信を処理し、情報を保存する。従って、クライアント端末側には特別のメールクライアントアプリケーションを設ける必要はなく、クライアント端末1は、Webブラウザのみでメールの閲覧及び送受信を行なうことができる。クライアント端末1には、Webブラウザ6が設けられ、Webブラウザ6にはブラウザ処理部7、データ処理部8が設けられている。また、データ処理部8には、ブラウザ監視部9、データ抽出部10、データ編集部11が設けられている。社内システム4には、上長データベースDB13と、チェック部12が設けられている。前述したクライアント端末1と社内システム4とを併せクライアントシステムと称す。図2は、クライアント端末1の内部構成を示す図である。クライアント端末1は、バス20を介して相互に接続された、CPU21、RAM22、記憶部23、表示部24、入力部25、通信部26から構成されている。CPU21は、クライアント端末1の各部を制御すると共に、記憶部23に記憶されているプログラムを読み出して実行する。RAM22は半導体メモリ等から構成され、CPU21の主記憶エリアとして使用される。記憶部23は磁気ディスク、フラッシュメモリ等から構成され、Webブラウザ7を含むアプリケーションプログラムを記憶する。表示部24は液晶表示装置等の出力装置から構成されキーボードから入力されたテキストや、チェック部から受信したHTML形式のメール操作画面を表示する。入力部25はデータを入力するためのインターフェース機能を備えた入力装置であり、キーボード、マウス、タッチパネルなどである。通信部26はインターネット網2にクライアント端末1を接続しWebブラウザを介した情報の受送信を行なう。ブラウザ処理部7は、クラウドWebメールシステム3から取得した情報を編集しWebブラウザとして表示部24に表示すると共に、入力部25から取得した情報をクラウドWebメールシステム3に送信する。ブラウザ処理部7は、各種のブラウジングツールを用いて構成することができる。例えば、InternetExplore登録商標、FireFox登録商標、Chrome登録商標、Opera登録商標、Safari登録商標などがこれにあたる。ブラウザ監視部9は、Webブラウザ6がクラウドWebメールシステム3に接続されている間に接続の維持やWebブラウザ6のアクセス先URLを監視している。データ抽出部10は、クライアント端末1のユーザが入力部25を介してWebブラウザに入力した送信アドレスデータを取り出してデータ編集部11に渡す。またデータ抽出部10は、ユーザがデータ編集部11を用いて編集した送信アドレスデータをWebブラウザの送信アドレスデータとして作成する。データ編集部11は、後述するようにデータ抽出部10から渡されたWEBブラウザの送信アドレスに基づいて送信アドレスに上長のアドレスを追加して、データ抽出部10に出力する。チェック部12は、データ編集部11から送られた、メール送信元、送信先のメールアドレス、から、送信先にメールアドレスを追加する必要があるか否かを上長DB13を参照し判断するアプリケーションである。判断の結果、送信するメールアドレスとして上長のメールアドレスの追加が必要であれば追加すべきメールアドレスを上長DB13より獲得する。チェック部12は追加すべきメールアドレスを獲得した場合、データ編集部11に追加すべきアドレス情報を渡す。またチェック部12は、追加すべきメールアドレスが無いと判断した場合その旨をデータ編集部11に通知する。本実施例では上長DB13及びチェック部12の機能は社内システムのサーバアプリケーションに設けているが、社内システムの規模によっては上長DB13やチェック部12の機能をクライアント端末1内に設けてもよい。上長DB13は、当該企業に所属する人名及びグループ名、所属組織名などの情報とそのメールアドレスとを記憶する。上長DB13は、企業に所属する全ユーザのメールアドレスとユーザに対応した上長のアドレスを記憶する。次にデータ処理部8の動作について説明する。上述のように、データ処理部8の動作は、ブラウザ処理部7とデータ抽出部10とデータ編集部11とが協働することで実現する。従って、以下の説明では、特に区別しない場合は、簡略化のためにデータ処理部8の動作として表現する。図3は、第1の実施の形態のクライアント端末1におけるWebブラウザ画面30の一部を示す図である。Webブラウザ画面30には、操作ボタンとして、アドレス帳起動ボタン31、送信ボタン32が設けられている。入力表示欄として、ユーザアドレス欄33、送信アドレス欄34、件名欄35、本文欄36が備えられている。アドレス帳起動ボタン31を操作するとクラウドWebメールシステム3に登録されているアドレス帳が表示される。ユーザは、このアドレス帳を用いて送信アドレスを送信アドレス欄24に設定する。送信ボタン32が選択されると、ブラウザ監視部9によりチェック処理またはクラウドWEBメールシステム3で送信処理が開始される。Webメールを使用するユーザは、Webメールサービスを使用するためのログイン画面URLから、ユーザアカウント、パスワード等を入力し、サービスにログインする。Webブラウザ画面30にユーザがログインすると、データ処理部8にてブラウザ監視処理が開始され、送信ボタン32を押下したか否かを監視する。ユーザアドレス欄33には、ログインしたユーザのアドレスが表示される。送信アドレス欄34には、メールを送信する相手のアドレスが入力される。ここで、表示される送信アドレスは、ローカル部とドメインとで構成されるメールアドレス、及びアドレス帳に登録されたメールアドレスに対応した登録名称が表示される表記部である。なお、送信アドレスは、To、Cc、Bccに区分して入力することができる。件名欄35には、送信するメールの題名が入力される。本文欄36には、送信するメ-ルの内容がユーザによって入力される。この状態において、ユーザが最初にWebブラウザ画面30の送信ボタン32を押下すると、宛先アドレスをチェックする処理及び上長アドレスを追加する処理が開始される。即ち、第1回目の送信ボタン22の押下のときは、以下に説明するアドレスデータ処理が実行される。図4は、第1の実施の形態のクライアント端末1におけるアドレスデータ処理手順を示すフロー図である。ステップS01において、ユーザがWebメールサービスにログインすると、ブラウザ処理部7はあらかじめ設定したWebメールログインURLかどうかを判断し、あらかじめ設定したWebメールログインURLであれば、データ処理部8が起動される。ステップS02において、ログインユーザが新規メール作成としてメール送信宛先、件名、本文を入力し、送信を開始するために図3の送信ボタン32が押下されたか否かを、ブラウザ監視部9の監視処理においてをチェックする。ステップS03において、ブラウザ監視部9は、新規メール作成の送信先アドレスに対し最初の送信ボタン32押下であるか、既に最初の送信ボタン32を押下し送信先アドレスチェック済である2度目の送信ボタン22押下であるかをチェックする。送信先アドレスがチェック済でなければステップS03NO、ステップS11において、データ編集部11は、From、To、Cc、Bccのアドレスデータをチェック部12に送り、チェック部12は上長DB13から、To、Cc、Bccのアドレスを検索する。ここで、上長DB13には、メールアドレスのローカル部とメールアドレス個人の上長のメールアドレス情報、さらには、メールアドレス個人の属性情報が格納されている。例えば、名前表記、読み、部署、役職、組織、社員区分正社員、派遣社員などなどの情報が序列を示す情報と共に格納されている。上長DB13にアドレスデータが存在した場合、チェック部12はデータ編集部11に、当該アドレスデータを及び所定の属性情報を送る。一方、上長DB13に前述したアドレスデータが存在しなかった場合、データ編集部11は、管理外のメールアドレスデータであると認識する。ステップS12において、チェック部12を介して取得した情報と図3の34a~34cに記載されている送信メールアドレスとに対応した表示用データとして、送信先一覧データを作成する、この時、管理外のメールアドレスとして認識されたメールアドレスは上長DB13に個人の属性情報が格納されていないので表示用データには、メールアドレスのみデータになる。ステップS13において、チェック部12は、さらに上長DB13を検索して、ステップS12で作成した宛先アドレス帳一覧のTO、CcあるいはBccに、ログインユーザに対応する所定の上長のアドレスが含まれているかどうかを調べ、データ処理部8に通知する。即ち、上長DB13に存在しないアドレス例えば、社外のアドレスにメールを送信する場合、送信先として含めるべき対象上長のアドレスが、ログインしたユーザ名毎に上長アドレスDB13に格納されている。対象上長は、ログインユーザのメール送信を管理する立場にある者である。対象上長は、ログインユーザの1階級上長に限定されず、2階級以上の上長であっても良い。また1人に限定されず、複数人であっても良い。TO、CcあるいはBccに、ログインユーザの所定の上長のアドレスが含まれていない場合ステップS13Noは、ステップS14において、データ抽出部10において上長DB13から、上長のアドレスをCcに追加する。そして、ステップS02に戻る。ユーザにより再度送信ボタン32が押下されると、ステップS02で、ブラウザ監視部9は、新規メール作成の送信アドレスに対し最初の送信ボタン32押下であるか、既に最初の送信ボタン32を押下し送信先アドレスチェック済である2度目の送信ボタン32押下であるかをチェックする。2度目の送信ボタン32押下であった場合ステップS03Yes、Webブラウザに図5の送信宛先確認画面が表示される。ログインユーザが送信先を確認し、送信先が間違っていた場合、ユーザが図5の選択ボタン37のNGを押下するとステップS04No、ステップS02に戻り送信先を追加または削除する。送信先が正しかった場合、ユーザが図5の選択ボタン37のOKを押下するとステップS04YES、第2回目の送信ボタン22を押下することによって、ステップS05において、クラウドWebメールシステム3経由でそれぞれのアドレスにメールを送信することができる。第2の実施の形態第2の実施の形態では、上長アドレスの取扱いと同様にして、メールのあて先に応じて送信元のユーザの署名を付与する。即ち、第2の実施の形態では、メールのユーザ署名は送信先が社外であれば社名等を挿入し、社内であれば社名を無くす。第1の実施の形態と同一の部位には同一の符号を付してその詳細の説明は省略する。図6は、第2の実施の形態のクライアント端末における署名作成処理の一部を示すフロー図である。図6は図4に示す下半分の処理に対応した処理を示している。図4の上半分の処理は共通である。また、第2の実施の形態では、実施形態1の上長DB13のデータベースを署名DBとし、ユーザ名に対応した社外用署名、及び社内用署名を備える。ステップS23において、チェック部12は宛先止ドメインが社内のドメインであるか否かをチェックする。あて先が社内であればステップS24Yes、ステップS25において、社内用署名をデータ抽出部10に送り、署名を作成する。この結果をWebブラウザ画面30の本文欄36に反映する。一方、チェックした宛先ドメインが社外ドメインの場合ステップ24NOは、ステップS26において、社外用署名をデータ抽出部10に送り署名を作成する。なお、第3の実施の形態として、上述の第1の実施の形態と第2の実施の形態とを組み合わせて、上長CCの処理と署名処理とをともに実行できるように構成しても良い。上記各実施の形態で述べたように、データベースとチェック対象を変更することにより、Webメールシステムに様々なチェック機能を追加することが可能になる。以上説明したように、Webブラウザを利用したメールクライアントで上長アドレスの追加変更を容易に行なうことができる。さらに、従来のCC付与機能では、送信者が自動的に付与されたCCの宛先を知ることができず、送信履歴が残らないという問題もあった。本実施の形態では、ユーザの送信履歴に、自動で付与されたCCの宛先を残すことができるため、ユーザがメールの送信先を確認することができる。なお、本実施の形態によれば、次のような種々の効果を奏することができる。1システム全体効果クラウドサービスを提供するシステムと連携する必要がなく、ユーザで作成したアドレス帳、を使用することができる。従って、ブラウザを使用するクライアント端末であればどのようなシステムでも使用することが可能である。2チェック機能の効果Webブラウザの送信ボタンをチェックボタンとし制御することで、ユーザが必ず送信チェックすることができるため、誤送信によるヒューマンエラーを予防ことができる。3上長追加の効果自動メール追加機能をクライアント側で行うことにより、送信履歴が残る。またプログラムは、チェックアプリケーションとアドオンのみで実現できるため大掛かりなシステムとは違い、早期の構築、サービス開始が可能である。なお、上述の各実施の形態で説明した機能は、ハードウェアを用いて構成するに留まらず、ソフトウェアを用いて各機能を記載したプログラムをコンピュータに読み込ませて実現することもできる。また、各機能は、適宜ソフトウェア、ハードウェアのいずれかを選択して構成するものであっても良い。尚、本発明は、上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合せてもよい。