"被測定物からの光束を対物光学系で受光し、さらに干渉膜フィルタによって所定の透過率特性で透過させた後に、前記光束の強度を求めるセンサに入射させる測定用光学系において、前記対物光学系と干渉膜フィルタとの間に介在される単線ファイバをさらに含み、前記干渉膜フィルタは、該干渉膜フィルタへの入射光の入射角度に対する強度分布の条件に応じ、測定パラメータに対応した透過率特性が得られるように形成されていることを特徴とする測定用光学系。前記測定用光学系は、前記単線ファイバ、前記干渉膜フィルタおよび前記センサを複数備え、複数のファイバ素線が束ねられて成り、前記対物光学系からの出射光が一端側に入射され、他端側で前記複数のファイバ素線が分割されて前記複数の単線ファイバへそれぞれ入射するバンドルファイバをさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の測定用光学系。前記測定用光学系は、前記単線ファイバを1つ備えるとともに、前記干渉膜フィルタおよびセンサを複数備え、複数のファイバ素線が束ねられて成り、前記単線ファイバからの出射光が一端側に入射され、他端側で前記複数のファイバ素線が分割されて前記複数の干渉膜フィルタへそれぞれ入射するバンドルファイバをさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の測定用光学系。前記単線ファイバは、そのコア径の30倍以上の長さを有することを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の測定用光学系。前記干渉膜フィルタへの入射角度の拡がりは、該干渉膜フィルタの法線に対して15度以上であることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載の測定用光学系。前記バンドルファイバと単線ファイバとの間には、光学接着剤または樹脂が充填されていることを特徴とする請求項2または請求項3に記載の測定用光学系。前記バンドルファイバと単線ファイバとは、これらの間に、光の干渉を生じない間隔の隙間を形成していることを特徴とする請求項2または請求項3に記載の測定用光学系。前記単線ファイバの入射端側または出射端側には、さらに集光レンズを備えることを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれか1項に記載の測定用光学系。請求項1ないし請求項8のいずれか1項に記載の測定用光学系を用いることを特徴とする輝度計。請求項1ないし請求項8のいずれか1項に記載の測定用光学系を用いることを特徴とする色彩輝度計。請求項1ないし請求項8のいずれか1項に記載の測定用光学系を用いることを特徴とする色彩計。以下、本発明にかかる実施の一形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、適宜、その説明を省略する。また、本明細書において、総称する場合には添え字を省略した参照符号で示し、個別の構成を指す場合には添え字を付した参照符号で示す。比較例本実施形態の作用効果を説明するために、まず、比較例について以下に説明する。図17は、色彩輝度計1を用いた液晶モニタ2の輝度Lvや色度xyの測定の様子を説明するための図である。この色彩輝度計1は、液晶モニタ2の表示画面3に対向配置される測定プローブ4および計測器本体5を備えて構成される。測定プローブ4は、例えばCIEで規定されている等色関数X,Y,Zの3刺激値をそれぞれのセンサで測定し、計測器本体5は、その測定結果から、被測定物である表示画面3の輝度や色度を演算する。測定プローブ4内の概略構成は、例えば図18で示す通りである。すなわち、測定プローブ4は、被測定物である表示画面3からの出射光を対物光学系11で受光し、色フィルタ13dを介して受光センサ13eに入射させるように構成されている。対物光学系11には、正の光学的パワー屈折力を持つ凸レンズ11aが用いられ、その焦点位置には、開口絞り11bが設けられている。一方、色彩輝度計1における測定プローブ4内の概略構成は、例えば図19aで示す通りである。すなわち、測定プローブ4は、被測定物である表示画面3からの出射光を対物光学系11で受光し、予め規定された入射角の成分、例えば表示画面3の法線に対して±2.5度以内の成分を抽出して分岐光学系12に入射させ、3つに分岐して等色関数X,Y,Zの3刺激値に対応した測色光学系13,14,15に入射させ、入射光強度を測定するようになっている。また、前記被測定物の反射率や色度Lab等を測定する色彩計の場合には、例えば図19bで示す通り、図19aに示す測定プローブ4の構成に、さらに、光源であるランプ16および照明光学系17が備えられている。これらランプ16および照明光学系17によって、被測定物に光が照射され、その反射光が前記測定プローブ4で測定される。このような色彩輝度計や色彩計に用いられる測定用光学系の典型的な技術は、前記特許文献1で示されている。図20は、その前記技術における測定プローブ4’内の構成を示す図である。この前記技術では、測定プローブ4’は、対物光学系11と、分岐光学系12と、測色光学系13とを備えている。この対物光学系11には正の光学的パワーを持つ凸レンズ11aが用いられ、分岐光学系12にはバンドルファイバ12aが用いられている。前記バンドルファイバ12aは、径の小さなφ=0.03~0.3mm程度の素線ファイバを、入射端入口側で複数nn=数百~数千本束ね、出射端出口側でそれをランダムに複数例えば前記X,Y,Zの3刺激値に対応した3つに分岐して複数m本ずつ束ねたものである。入射側および出射側の形状は、任意円形、長方形などである。そして、この測定プローブ4’は、凸レンズ11aの後側焦点位置に開口絞り11bを配し、前述のように表示画面3の法線に対して±2.5度以内の成分を取込むために、前側テレセントリックな光学配置になっている。開口絞り11b面には、バンドルファイバ12aの入射端Fi1~Finが臨む。測色光学系13,14,15は、X,Y,Zの3刺激値にそれぞれ対応した色フィルタ13a,14a,15aと、これらと組み合わされて用いられる受光センサ13b,14b,15bとを備えている。ここで、被測定物の特性として、例えば液晶モニタの場合について考えると、先ず、その配光分布に指向性がある。すなわち、光の出射強度が、表示画面3の法線に対する角度によって異なり、しかも前記法線に対して非対象の場合もある。例えば、ノートパソコンや携帯電話用のモニタでは、意図的に指向性を強めているものがあり、前記ノートパソコンのモニタは、使用者が斜め上方向から見下ろすことが多く、このため、図21で示すように、その配光分布18は、表示画面3の法線Nに対して、上側で多く、下側で少なくなっている。このような配光分布の一例を具体的に示したものが、図22である。また、前記液晶モニタの場合、測定位置によって発光強度が異なる強度むらが生じる。このような現象は、バックライトの配置位置やRGBフィルタの配列と、測定プローブ4との位置関係によって生じる。図23には、液晶モニタのRGB各色の画素配列と測定エリアとの関係を示す。例えば、中央の行に着目すると、実線の測定エリアA1では、Gが2個、R,Bが1個の画素が含まれているのに対して、測定エリアA1より画素配列方向に1画素分ずらした破線の測定エリアA2では、Bが2個、R,Gが1個の画素が含まれている。このような強度むらは、前記測定エリアが小さな例えば、φ=5mm以下の場合に顕著である。さらにまた、被測定物液晶モニタには、軸非対称な特徴を有する一方で、測定器には安定した測定結果が求められる。すなわち、測定プローブ4を光軸回りに回転させても、測定結果が変動しない回転誤差がないことが求められる。このような、現象は、液晶モニタに限らず、反射光を測定する色彩計において、例えば光沢のある印刷物や、メタリック、パールなどの塗装面の測定においても生じる。そこで、前記特許文献1では、バンドルファイバ12aは、円形に束ねられた入射端Fi1~Fin側から見て、複数の素線ファイバが、周方向に6つに分割され、対角線上に位置する束同士が束ねられて構成されている。これによって、上述のような指向性配光特性に起因する測定誤差の軽減が図られている。しかしながら、前記色フィルタ13a、14a、15aは、入射光を前記X,Y,Zの3刺激値などの所望分光特性に対応した透過率となるように、光吸収タイプのフィルタが複数枚積層されて構成されるので、上述したように、例えば図24で示すような、2つの波長域で透過率ピークを有する特性のフィルタを設計することができない、すなわちフィルタ設計の自由度が小さいという問題がある。また、透過率が小さく、光量ロスが大きいという問題もある。さらにまた、特にフィルム状の色フィルタにおいて、熱、光紫外線、湿度等に対して、経年変化が激しい安定性が悪いという問題もある。そこで、前記色フィルタに、前記光吸収タイプのフィルタに代えて、干渉タイプのフィルタ以下、干渉膜フィルタと言うを用いるようにした従来技術が、上述したように、例えば特許文献2で提案されている。この干渉膜フィルタは、ガラス基板上に、誘電体や酸化物を真空蒸着やスパッタリングなどの手法により数十層積層したものであり、光の干渉作用によって透過/反射の波長選択を行うフィルタである。したがって、このような干渉タイプのフィルタは、上述のような光吸収タイプのフィルタに比べて、所望の透過率を得易く設計し易い、設計の自由度が高い、等色関数Xのような、2つのピーク山を有する前記図24で示すフィルタの作成も可能である。また、干渉膜フィルタは、透過率が高い。例えば前記吸収タイプのフィルタのピーク透過率は、50以下になるのに対して、この干渉膜フィルタのピーク透過率は、100に近い。さらにまた、干渉膜フィルタは、信頼性に優れる温度や湿度、光の暴露による経時的な透過率変化が少ないという長所を有する。しかしながら、前記干渉膜フィルタは、入射角度によって透過率が異なるので、平行光0度入射では誤差感度が高いという問題がある。このため、前記干渉膜フィルタは、平行光を入射させるための光学系が複雑になるという短所を有している。図25には、前記干渉膜フィルタへの光の入射角と、透過率との関係を示す。このように0度入射の場合、入射角度が該干渉膜フィルタの法線からずれる程、透過域は、短波長側にシフトする。したがって、部品の位置関係が少し傾いただけで、透過率特性が異なることになる。したがって、干渉膜フィルタへの要求事項は、入射角度の強度分布が常に安定していること、および、各入射角度のそれぞれが固有の情報を持っていないこと入射角度それぞれが均一化した情報を持つ必要があるである。そこで、このような要求に応えるために、前記特許文献2では、対物光学系11は、2つのレンズおよびそれらの間に配置される開口絞りを備え、バンドルファイバ12aの入射端Fi1~Finでの入射角が、開口絞りへの入射角よりも小さく設定されている。これによって、前記特許文献2では、バンドルファイバ12aから干渉膜フィルタへの入射角度の拡がりが小さくなり、前記干渉膜フィルタの短所が補償される。ここで、対物光学系11は、前記のように表示画面3の法線に対して±2.5度以内の成分を抽出して、分岐光学系12に入射させるために、前側テレセントリックな光学配置になっている。このため、個々のファイバ素線自体が持つ情報およびファイバ素線への入射角が持つ情報によって、各色フィルタ13a,14a,15aへの入射光を均一化することは、やはり困難である。その理由を以下に詳述する。先ず、ファイバ素線自体が持つ情報として、ファイバ素線のそれぞれに、被測定面から放射される角度指向性が関係付けられている。すなわち、前述の図20において、被測定面から上方向に放射する光破線は、総て上側のファイバ素線の入射端Fi1に集められている。したがって、バンドルファイバ12aの3束の出射端Foa1~Foam;Fob1~Fobm;Foc1~Focmにおいて、多数のファイバ素線の関係がランダムに配列されていれば、このような指向性の情報は、均一化される。しかしながら、そのようなバンドルファイバの作成は、困難であり、また作成できたとしても高価になる。実際は、バンドルファイバ12aの出射端側で、各ファイバ素線が、どこに配列されるか分らず、また偏った配列例えば、0度周辺の指向性情報が、出射端側のファイバ束の外周に集中している等となってしまう。さらにまた、同じモデルの測定器でも、個々に偏りの状態が異なっている。次に、前記ファイバ素線への入射角が持つ情報として、各ファイバ素線内では、光は、コアとクラッドとの屈折率差によって全反射を繰返し伝送されて行くので、各ファイバ素線への入射角度が、上述のように被測定面内の位置に関係付けられていると図20で、S1から放射する光は、常に一定の角度でファイバへ入射している、ファイバ長さが短いときには、入射角=±出射角となり、入射角度が持つ情報は、出射角度に保存される符号が逆転する場合も含めことになるというものである。ここで、ファイバ長さが或る程度以上長い場合は、ファイバを伝送する間コアクラッド間で何度も反射する間に、入射角度は、ランダムに均一化され、ファイバが長い程反射の回数が増えれば増える程、この問題は解消される。これは、光ファイバは、コアとクラッドとの屈折率差を利用して、理想的には、図29aや図29bで示すように入射光を全反射させて行くべきところ、実際には、屈折率の局部的な差脈利やファイバ径の局部的な違い太い、細い、或いはファイバの屈曲による反射面の湾曲などによって、出射位置や出射角度がランダムになってしまうためである。こうして、ファイバ長さが或る程度以上長い場合は、拡散板と同様の拡散効果を得て拡散板より光量の低下は少ない、入射光は、均一化されて出射され、その出射角度の分布は、ファイバが長い程、ファイバ固有のNAに近付く。つまり、ファイバへの入射角度に関わらず、ファイバ固有のNA条件で出射されることになる。したがって、上述の特許文献2は、この点で矛盾している。ファイバからの出射角を小さくする色フィルタ13a,14a,15aへの入射角を小さくするためには、或る程度以下の短いファイバで構成する必要があるが、短い場合は、ファイバへの入射角が持つ情報が偏り、測定誤差が生じる。一方、全ての光束は、同じ条件で干渉膜フィルタへの入射角に依存しないように受光する必要がある。しかしながら、上述のようにバンドルファイバ12aから出射する光束には、それぞれ被測定物に特定の情報を有するので、これらの情報を欠落することなく、かつ同じ条件で色フィルタ13a,14a,15aを通過させ、受光センサ13b,14b,15bで受光する必要がある。もし、一部の情報が欠落して受光を行うと、前述のように測定プローブ4を回転させると回転に伴って受光データが変化したり回転誤差、欠落の条件が測定器によって異なると、器差同じモデルの測定器で測定結果に差が生じる。このため、総ての光束前記情報を受光する場合に、集光レンズ無しで行おうとすると、図26で示すように、バンドルファイバ12aの出射端Foa1~Foam側のファイバ束に対して、色フィルタaおよび受光センサbが大きくなってしまうとともに、それらの間隔A,Bも大きくなり、大きさスペースおよびコストに非常に大きな問題がある。色フィルタaおよび受光センサbは、サイズが大きくなるに従って、高額になるので、できるだけ、小さなサイズで構成したいという要望がある。例えば、出射端Foa1~Foam側のファイバ束の径φが2.3mmであり、ファイバ出射角θが±40度であり、そして、前記出射端Foa1~Foamと色フィルタaとの間隔Aが1mmで、色フィルタaの厚みが1mmで、色フィルタaと受光センサbとの間隔隙間Bが1mmで、受光センサbの外装面から受光セルまでの距離が1mmで、これらの合計で4mmである厚さの場合、受光センサbのセルサイズ矩形のセルの場合、その短面の長さは、1.15tan40度×4×2=9.0mmという巨大なものとなってしまう。一方、前記のように総ての光束前記情報を受光する場合に、色フィルタaおよび受光センサbをできるだけ小さく構成するために、集光レンズで集光して受光させることも考えられる。その場合の構成を図27および図28で示す。図27は、集光レンズ19を用いて受光センサbに平行光で入射する例を示し、図28は、集光レンズ19を用いて受光センサbへ結像する例を示している。しかしながら、このような構成において、色フィルタaとして干渉膜フィルタを用いると、前述のような個々のファイバ素線が持つ情報およびファイバ素線への入射角が持つ情報の影響を受けるという問題がある。より具体的には、先ずファイバ素線が持つ情報として、それぞれの素線から出射する光束は、色フィルタaへ異なる角度で入射するので、それぞれ異なる情報を持つ素線から出射する光束の受光感度が異なることになってしまう。すなわち、図27および図28で示すように、出射端Foa1から出射する光と、Foamから出射する光とでは、色フィルタ12aに入射する角度が異なる。次に、ファイバ素線への入射角が持つ情報として、ファイバが短い場合、前述のように入射角度の持つ情報が保存されて光が出射される。このため、図27および図28で示すように、各ファイバ素線が出射する角度のそれぞれは、入射角度を反映して、例えば実線と破線とで示すように保存されており、これによっても色フィルタaへの入射角度が異なる。ただし、ファイバ長さが十分に長い場合、ファイバ内部を通過する間に、角度はランダムにミキシングされ、各ファイバ素線からの出射光の角度は、均一化した情報に変換され、問題ない。しかしながら、前述のように、ファイバ固有のNA条件で出射されることになる。同様に、図18で示す輝度計の測定プローブ4においても、色フィルタ13dへの入射角度が被測定面内の位置に関係付けられており、すなわちS1,S2,S3から放射する光は、相互に異なり、かつ常に一定の角度で色フィルタ13dへ入射する。実施形態1次に、実施の一形態について以下に説明する。図1は、本発明の実施の第1の形態に係る測定プローブ40内の構成測定用光学系を示す図である。この測定プローブ40は、前述の図19aで示す色彩輝度計や図19bで示す色彩計の測定プローブ4として用いられる。測定方法の一例として、前述の図17と同様に、色彩輝度計は、液晶モニタ2の表示画面3に対向配置され、表示画面3からの光を測定する測定プローブ40、および、測定プローブ40の出力に基づいて色彩輝度を求める計測器本体5を備えて構成される。また、測定方法の他の一例として、色彩計は、被測定物へ測定光を照射する測定光照射部、被測定物で反射した前記測定光の反射光を測定する測定プローブ40、および、測定プローブ40の出力に基づいて色彩を求める計測器本体を備えて構成される。この測定プローブ40の概略のブロック構成は、この測定プローブ40において、図20で示す測定プローブ4’に類似し、対応する部分には同一の参照符号を付して示している。すなわち、この測定プローブ40は、被測定物からの光を受光する対物光学系11と、対物光学系11から出射された出射光を複数に分岐する分岐光学系12と、分岐光学系12の各出射端のそれぞれに対応して設けられ、前記各出射端から出射された各出射光を検出する複数の測色光学系13、14、15とを備えている。対物光学系11には、正の光学的パワー屈折力、焦点距離の逆数を持つ両凸レンズ11aが用いられ、分岐光学系12には、複数のファイバ素線が束ねられて成り、対物光学系11からの出射光が一端側に入射され、他端側で前記複数のファイバ素線が複数の束に分割されているバンドルファイバ12aが用いられている。そして、凸レンズ11aの後側焦点位置に開口絞り11bが配され、前述のように表示画面3の法線に対して半角でα、例えば前述の±2.5度以内の成分を取込むために、対物光学系11は、前側テレセントリックな光学配置になっている。開口絞り11bの面には、バンドルファイバ12aの入射端Fi1~Finが臨む。ここで、本実施形態の測定プローブ40では、測色光学系13、14、15は、それぞれ、分岐光学系12、本実施形態ではバンドルファイバ12aの他端側から出射される出射光が入射される単線ファイバ13C、14C、15Cと、単線ファイバ13C、14C、15Cから出射される出射光が入射され、色フィルタとしての、前記出射光を所定の透過率特性で透過させる干渉膜フィルタ13A、14A、15Aと、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aから出射される出射光が入射され、前記出射光の強度を検出する受光センサ13B、14B、15Bとを備えており、そして、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aは、その透過率特性が所定の特性に調製されている。すなわち、色フィルタ13A、14A、15Aとして干渉膜フィルタを用いるために、バンドルファイバ12aとこれら各干渉膜フィルタとの各間に、単線ファイバ13C,14C,15Cがそれぞれ介在されるとともに、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aの透過率特性が調製される。また、光ファイバは、コアとクラッドとの屈折率差を利用して、理想的には、図29で示すように、入射光を全反射させて光を導光させる。しかしながら、実際には、屈折率の局部的な差脈利やファイバ径の局部的な違い太い、細い、或いはファイバの屈曲による反射面の湾曲や材料屈折率の歪みなどによって、出射位置や出射角度がランダムになってしまい、入射光は、このような理想的な形では伝送されず、出射光は、均一化出射位置、出射角度がランダムされる。すなわち、或る程度長い光ファイバの場合、該光ファイバへの入射光の特徴に依存せず、出射光は、均一化され、かつ常に安定した出射角度条件で出射されることになる拡散板と同様の効果がある。拡散板よりも光量が多く得られる。本実施形態の測定プローブ40では、このような光ファイバの特性が利用される。図2には、本件発明者の実験結果が示されている。図2は、光ファイバの出射角度の実測データを示すグラフである。この実験では、図3で示すように、光ファイバに概ね平行な光±2度以下の光束が入射され、出射端に臨ませた図略の輝度計によって、前述の図5と同様に、ファイバ軸心からの角度コーンアングルを変化させて、ピーク強度概ね0°位置になるを1として、各角度での相対強度が測定された。ファイバは、1箇所で90°屈曲されている。また、ファイバは、プラスチックファイバNA=0.5、φ=1mmであって、その長さは、30mm×、50mm▲、100mm■および300mm◆のそれぞれに変化させた。前記平行光を入射した場合に、この図2から、ファイバ長さ50mmでは、実効的な開口角ピークの5強度の幅は、±35°程度であり、この50mm以上にしても開口角の変化は、殆どなく、安定している。一方、ファイバの長さが30mmでは、出射光の強度分布が狭くなり、ミキシング均一化の程度が低い。しかしながら、これらの実験データは、平行光を入射した場合の結果であり、実際の光学系では、ファイバへの入射光が角度を持っているので、この実験条件平行光入射は、最も厳しい条件での実験データである。したがって、実際の光学系においては、平行光束ではなく、ある程度角度を持った光束が入射するので、単線ファイバ13C,14C,15Cは、30mm以上の長さを有していれば、充分均等にミキシング可能である。そして、入射光と出射光およびファイバ長さの関係は、ファイバ中を導光する際に、コアクラッド間の反射回数に依存する。したがって、この実験データでは、φ=1mmで必要なファイバ長さが30mmであるので、ファイバ長さは、ファイバ径の30倍以上が望ましい。このような長さの光ファイバを利用することで、出射角度が均一化出射角度に固有の情報を持たないされるとともに、常に安定した出射角度条件が得られる。図1に戻って、このようにバンドルファイバ12aと所定値以上の長さの単線ファイバ13C,14C,15Cとを組み合わせることによって、バンドルファイバ12aの個々のファイバ素線の出射端Foa1~Foam;Fob1~Fobm;Foc1~Focmから出射する光束の総ては、単線ファイバ13C,14C,15Cの出射端から同じ角度の拡がりであって、かつ配光分布の均一化されて、色フィルタ13A,14A,15Aにそれぞれ入射することになる。このため、バンドルファイバ12aの各ファイバ素線からの出射光が異なる情報を持っていたとしても、干渉膜フィルタ13A,14A,15Aでの透過率特性は、同一となり、受光センサ13B、14B、15Bでの受光データは、被測定物の特性の影響を受けない。すなわち、測定器の回転誤差が生じない。こうして、本実施形態の測定プローブ40は、バンドルファイバ12aの各ファイバ素線が持つ情報を均一化することができる。これに対して、単線ファイバ13C,14C,15Cが短い場合、バンドルファイバ12aのファイバ素線の持つ情報がそのまま保存されて出射されるので、バンドルファイバ12aのファイバ素線から出射される光は、それぞれの角度が保存されたまま、色フィルタ13A,14A,15Aに入射するので、それぞれに異なる情報を持ち、受光センサ13B,14B,15Bでの受光感度が異なることになる。すなわち、前述の図20で示した通りであり、ファイバ素線から出射された実線の光と破線の光とでは、色フィルタ13A,14A,15Aに入射する角度が異なる。このため、上述のように単線ファイバ13C,14C,15Cのファイバ長さを充分に長くすることによって、該ファイバ内部を通過する間に、入射角度の異なる光がランダムにミキシング混合され、該光の持つ情報が、開口率NAによって規定される拡がりで、かつ均一化した情報に変換される必要がある。そのようなファイバへの入射角が持つ情報を打ち消すことができる前記充分な長さは、前述のようにコア径の30倍以上である。また、対物レンズ11aは、前側テレセントリックな光学配置とするために、例えば図4aで示すように、測定範囲がφ=27mmの円形とし、受光開口角αが液晶モニタを測定する場合における業界規定の前記±2.5度以内である場合に対して、レンズ性能収差などを考慮して、設計上、±2.3度とし、表示画面3から該対物レンズ11aまでの距離が30mmとし、バンドルファイバ12aの入射径がφ=4.0mmとし、該対物レンズ11aの像面側の焦点距離f0が50mmとすると、バンドルファイバ12aの入射角α1NAは、半角で後述の約15度となる。このとき、バンドルファイバ12a3分岐の出射側の面積は、2.02×π÷3=4.18mm2となり、出射側の直径は、2×√4.18÷π=2.3mmとなる。なお、受光開口角αが±2.5度以内という制約が無い場合、すなわち液晶モニタ2を除いた他の測定の場合は、対物レンズ11aは、図4bで示すように、被測定面とバンドルファイバ12aの入射端Fi1~Finとが結像関係となるような光学配置であってもよい。その場合、被測定面の各位置がファイバの各素線に対応付けられ、例えば被測定面の一方端S1から放射する光は、常に入射端Finに入射し、被測定面の他方端S3から放射する光は、常に入射端Fi1に入射する。上述のように構成される測定光学系において、干渉膜フィルタの入射角と透過率との関係は、前述の図25で示す通りであるYフィルタの例。これに対応して、本実施形態では、バンドルファイバ12aおよび単線ファイバ13C,14C,15Cの特性などに基づき変化する干渉膜フィルタへの入射光束の実際の強度分布は、例えば図5で示すような測定や、シミュレーションなどによって求められる。図5では、単線ファイバ13Cからの放射光束の強度が、輝度計30を該単線ファイバ13Cの中心から同一半径上で移動させて、あらゆる立体角コーンアングルで測定されている。なお、単線ファイバ13Cの出射端側には、前記干渉膜フィルタの入射位置に絞り13Dが設けられている。一方、シミュレーションの場合には、先ず干渉膜フィルタへの入射角度は、単線ファイバ13C,14C,15Cの出射面積および出射角度によって決定される。そして、構成される光学部品の個々の条件や特性から、レンズシミュレーションソフトウエアなどを用いて、フィルタ面での入射光束の強度分布が算出される。例えば、単線ファイバ13C,14C,15Cのからの出射条件は、ファイバ固有のNA条件で出射することとし、光線追跡シミュレーションが行われる。図6には、こうして求められた干渉膜フィルタへの入射光束の強度分布の一例を示す。この図6に示す例では、前記の輝度計30を、所定範囲の円弧上を移動させた場合1次元における強度の変化が示されている。この図6で示すような相対強度立体角で考えた相対強度:いわゆるコーンアングルでの透過率を、前述の図25で示すような干渉膜フィルタの各々の入射角度での透過率と掛け算することで、入射角度の強度分布を考慮したフィルタ透過率が演算される。その結果は、例えば図7において、参照符号β1破線で示す曲線となる。そして、最終的に測定器で得られる受光感度は、このようなフィルタ透過率に加え、光学系レンズや、光ファイバ等の透過率、受光センサの受光感度、受光センサ面等での反射特性などの特性を加味したものである。本実施形態では、例えば、最終的に得られる受光感度が、図7において参照符号β2実線で示すような所望のCIEで規定される等色関数に近似したものとなるように、前記干渉膜フィルタは、調製される。ここで、前記干渉膜フィルタへの入射角度の拡がり条件について説明する。部品誤差などによって、該干渉膜フィルタが傾いて取付けられると、該干渉膜フィルタへの入射角度に対する強度分布が設計値からずれ、それに伴って、得られるフィルタ透過率が異なり、したがってセンサ受光感度分布が異なることになる。このようにフィルタが傾いて取付けられた場合における透過率変化の影響は、強度分布が狭い程、影響が大きいので、フィルタへの入射角度の強度分布は、或る程度以上の広がりを持っていることが望ましい。このため、図8には、入射角度の分布と、フィルタが傾いた場合の影響とが示されている。図8aは、入射角度が半角で7.5度の場合における設計値の強度分布実線と、フィルタが1度傾いた場合の強度分布破線とを示すグラフであり、図8bは、入射角度が半角で17.5度の場合における設計値の強度分布実線と、フィルタが1度傾いた場合の強度分布破線とを示すグラフである。ここで言う入射角度7.5度半角とは、入射角度の強度分布のピーク通常は0度がピークとなることが多いに対し、おおよそ5となる角度のことである。そして、これら図8aおよび図8bで示す入射角度分布の光学系に、前述の図25で示す干渉膜フィルタを設置した場合の透過率分布が、それぞれ図9aおよび図9bに示されている。これらの図9aおよび図9bにおいて、前記設計値に対する傾いた値のずれ量は、強調して示されている。図9aと図9bとを比較して明らかなように、入射角度の強度分布の広い方が、フィルタの傾きに対する誤差が小さくなっている。このようなフィルタ入射角度の大きさと、誤差設計値からの差分との関係は、グラフ化すると、図10で示す曲線となる。この図10から、フィルタが1度傾いた場合に、入射角度の拡がり角を15度半角以上に設定しておくことで、誤差量は、2.5以下に抑えられる。したがって、実使用でのファイバ傾きに対する誤差感度を考えると、干渉膜フィルタへの入射角度の拡がりは、15度半角以上が望ましい。したがって、単線ファイバ13C,14C,15Cの出射を、半角でこの15度以上とするために、該単線ファイバ13C,14C,15Cの開口率NAは、0.2615度以上とする。ここで、ファイバのNAとは、設計的なNAと、実際の実効的なNAとがある。設計的なNAは、一般にファイバコアの屈折率と、クラッドの屈折率とから算出される値であり、実際の実効的なNAは、実際のファイバ出射角を実測したものである。実際のファイバ出射角は、図11で示すように、比較的ガウス形状に似ており、ピークの半分の幅を示す場合のNA50や、ピークの5の幅を示す場合のNA5などがある。上述のようにファイバへの入射角α1を15度とする場合、実質的なNA5が15度以上なければ導光できないので、NA5>NA0.2615度とする。一方、バンドルファイバ12aと単線ファイバ13C,14C,15Cとは、例えば、単純に密着接合させて接続された場合、両者の面精度に起因して、面間反射による干渉が生じ、光量ロスが生じてしまうため、このような接続方法は、好ましくない。このため、図12で示すバンドルファイバ12aと単線ファイバ13C,14C,15Cとの接合部には、例えば、光学接着剤や樹脂が充填されることが好ましく面間反射が発生しない、或いは、干渉を起こさない干渉を生じる間隔を超えるレベル波長オーダーの10倍=5μm以上の間隔の隙間空気層dが形成されることが好ましい。ただし、バンドル径よりも小さい、もしくは同じサイズ径の単線ファイバを使用する場合には、前記隙間の間隔が広い程、接合部での光量がロスするので、前記隙間の間隔があまり広げられ過ぎるのも好ましくない。以上のように、本実施形態の測定プローブ40は、輝度計、色彩輝度計および色彩計などに用いられ、光源から放射される光束や被測定物の反射光束を対物光学系11で受光し、多数のファイバ素線が束ねられて成るバンドルファイバ12aに入射させ、分岐させて複数の出射面から出射させた後、干渉膜フィルタから成る色フィルタ13A,14A,15Aを透過させて前記光束の強度輝度または照度値を求める受光センサ13B,14B,15Bに入射させる。これによって吸収式の色フィルタによる上述の問題を解消するために、バンドルファイバ12aと色フィルタ13A,14A,15Aとの間に、単線ファイバ13C,14C,15Cが介在されるとともに、前記干渉膜フィルタの透過率特性が調製される。したがって、本実施形態の測定プローブ40では、前記光束がバンドルファイバ12aのどの位置から入射するに拘わらず、すなわち被測定物の位置情報や角度情報に拘わらず、単線ファイバ13C,14C,15Cの出射面から、所定の配光分布出射角度がファイバNA相当のもので安定しているを持って、かつ配光分布の均一化された光束が出射するようになり、安定した受光感度データが得られる。そのため、前記干渉膜フィルタの透過率特性を、前記所定の配光分布を持った光束が入射した際に、透過光束が、受光センサ13B,14B,15Bの測定パラメータに対応した透過率特性となるように設定することで、配光分布は、広くなるけれども、配光分布は、均一性され、その代わりに、その配光分布に干渉膜フィルタの透過率特性が合わせられる。これによって、本実施形態の測定プローブ40は、任意の透過率特性を設定でき、かつ光量のロスも少なく、安定性が高いという干渉膜フィルタの長所を生かしつつ、入射角度による透過率特性のズレが大きいという該干渉膜フィルタの短所を補うことができる。また、拡散板で均一化、安定化させる場合には、充分に均一化するために拡散性の高い拡散板が必要であり、そのような拡散板は、透過率が低く、測定器としての充分な光量が得難いという欠点があるのに対して、本実施形態の測定プローブ40は、単線ファイバ13C,14C,15Cを用いることで、光量ロスを極めて小さく抑えることもできる。実施形態2図13は、本発明の実施の第2の形態に係る測定プローブ41内の構成測定用光学系を示す図である。この測定プローブ41は、前述の図1で示す測定プローブ40に類似し、対応する部分には同一の参照符号を付して示し、その説明を省略する。すなわち、この測定プローブ41は、被測定物からの光を受光する対物光学系11と、対物光学系11から出射された出射光が入射される単線ファイバCと、単線ファイバCから射出された射出光を複数に分岐する分岐光学系12と、分岐光学系12の各出射端のそれぞれに対応して設けられ、前記各出射端から出射された各出射光を検出する複数の測色光学系131、141、151とを備えている。対物光学系11には、正の光学的パワーを持つ両凸レンズ11aが用いられ、分岐光学系12には、複数のファイバ素線が束ねられて成り、単線ファイバCからの出射光が一端側に入射され、他端側で前記複数のファイバ素線が複数の束に分割されているバンドルファイバ12aが用いられている。そして、測色光学系131、141、151は、それぞれ、分岐光学系12、本実施形態ではバンドルファイバ12aの他端側から出射される出射光が入射され、色フィルタとしての、前記出射光を所定の透過率特性で透過させる干渉膜フィルタ13A、14A、15Aと、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aから出射される出射光が入射され、前記出射光の強度を検出する受光センサ13B、14B、15Bとを備えており、そして、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aは、その透過率特性が所定の特性に調製されている。このように本実施形態の測定プローブ41では、測色光学系131,141,151には、第1実施形態の測定プローブ40のように単線ファイバ13C,14C,15Cが設けられておらず、代わりに、単線ファイバCが、対物光学系11と分岐光学系12との間に設けられている。すなわち、この図13に示す測定プローブ41の場合、対物光学系11からの入射光束における被測定物の特徴的な情報は、分岐光学系12に入射する以前に、単線ファイバCで均一化される。したがって、分岐光学系12からの出射光束も、出射角度や強度が均一化されたものであるので、該分岐光学系の直後に干渉膜フィルタを配置しても、その入射角の強度分布は、バンドルファイバ12a分岐光学系12のNAによって決定される。このような構成の測定プローブ41も、干渉膜フィルタの長所を生かしつつ、該干渉膜フィルタの短所を補うことができる。第1および第2実施形態で示すように、単線ファイバ13C,14C,15C;Cは、バンドルファイバ12aの出射端側と入射端側との何れに設けられてもよい。前述のように単線ファイバ13C,14C,15C;Cの長さは、径の30倍程度が好ましいので、径の太いバンドルファイバ12aの入射端Fi1~Fin側に設置される該単線ファイバCの長さは、出射端Foa1~Foam;Fob1~Fobm;Foc1~Focm側に設置される前述の単線ファイバ13C,14C,15Cに比べて、長くする必要があるので、出射端Foa1~Foam;Fob1~Fobm;Foc1~Focm側に設置する方がより好ましい。実施形態3図14は、本発明の実施の第3の形態に係る測定プローブ42内の構成測定用光学系を示す図である。この測定プローブ42は、前述の図1で示す測定プローブ40に類似し、対応する部分には同一の参照符号を付して示し、その説明を省略する。すなわち、図1に示す第1実施形態の測定プローブ40における複数の測色光学系13、14、15に代え、本実施形態の測定プローブ42では、複数の測色光学系132,142,152が用いられる。これら測色光学系132、142、152は、それぞれ、分岐光学系12、本実施形態ではバンドルファイバ12aの他端側から出射される出射光が入射される単線ファイバ13C、14C、15Cと、単線ファイバ13C、14C、15Cから出射される出射光が集光レンズ13D、14D、15Dを介して入射され、色フィルタとしての、前記出射光を所定の透過率特性で透過させる干渉膜フィルタ13A、14A、15Aと、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aから出射される出射光が入射され、前記出射光の強度を検出する受光センサ13B、14B、15Bとを備えており、そして、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aは、その透過率特性が所定の特性に調製されている。このように本実施形態の測定プローブ42では、測色光学系132,142,152において、単線ファイバ13C,14C,15Cと色フィルタ13A,14A,15Aとの間に、集光レンズ13D,14D,15Dが設けられている。これは、前述のように、対物光学系11からの入射光束における被測定物の特徴的な情報は、単線ファイバ13C,14C,15Cにおいて充分に均一化されているので、該集光レンズ13D,14D,15Dでの光線の振る舞いは、考慮しなくてよいためである。このような構成の測定プローブ42は、単線ファイバ13C,14C,15Cから出射される発散光を該集光レンズ13D,14D,15Dで集光し、色フィルタ13A,14A,15Aに入射することで、該色フィルタ13A,14A,15Aおよび受光センサ13B,14B,15Bを小型化することができる。実施形態4図15は、本発明の実施の第4の形態に係る測定プローブ43内の構成測定用光学系を示す図である。この測定プローブ43は、前述の図14で示す測定プローブ42に類似し、対応する部分には同一の参照符号を付して示し、その説明を省略する。すなわち、図1に示す第1実施形態の測定プローブ40における複数の測色光学系13、14、15に代え、本実施形態の測定プローブ43では、複数の測色光学系133,143,153が用いられる。これら測色光学系133、143、153は、それぞれ、分岐光学系12、本実施形態ではバンドルファイバ12aの他端側から出射される出射光が集光レンズ13D、14D、15Dを介して入射される単線ファイバ13C、14C、15Cと、単線ファイバ13C、14C、15Cから出射される出射光が入射され、色フィルタとしての、前記出射光を所定の透過率特性で透過させる干渉膜フィルタ13A、14A、15Aと、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aから出射される出射光が入射され、前記出射光の強度を検出する受光センサ13B、14B、15Bとを備えており、そして、干渉膜フィルタ13A、14A、15Aは、その透過率特性が所定の特性に調製されている。このように本実施形態の測定プローブ43では、測色光学系133,143,153において、バンドルファイバ12aと単線ファイバ13C,14C,15Cとの間に、集光レンズ13D,14D,15Dが設けられている。したがって、この図25に示す例では、バンドルファイバ12aからの発散光が該集光レンズ13D,14D,15Dで集光され、単線ファイバ13C,14C,15Cに入射されてさらに発散させて色フィルタ13A,14A,15Aに入射される。このような構成の測定プローブ43も、色フィルタ13A,14A,15Aおよび受光センサ13B,14B,15Bを小型化することができる。また、このように集光レンズ13D,14D,15Dを前記バンドルファイバ12aと単線ファイバ13C,14C,15Cとの間に設けた場合には、単線ファイバ13C,14C,15Cの径を細くすることができ、したがって、該単線ファイバ13C,14C,15Cを短くすることができる。実施形態5図16は、本発明の実施の第5の形態に係る測定プローブ44内の構成測定用光学系を示す図である。この測定プローブ44は、前述の図1で示す測定プローブ40に類似し、対応する部分には同一の参照符号を付して示し、その説明を省略する。すなわち、図1に示す第1実施形態の測定プローブ40における対物光学系11および複数の測色光学系13、14、15に代え、本実施形態の測定プローブ44では、対物光学系114および測色光学系134が用いられる。この測色光学系134は、対物光学系114から出射される出射光が入射される単線ファイバCと、単線ファイバCから出射される出射光が入射され、色フィルタとしての、前記出射光を所定の透過率特性で透過させる干渉膜フィルタAと、干渉膜フィルタAから出射される出射光が入射され、前記出射光の強度を検出する受光センサBとを備えており、そして、干渉膜フィルタAは、その透過率特性が所定の特性に調製されている。本実施形態の測定プローブ44は、前述の図18で示すような輝度計に用いられ、測定光学系134が単一の色フィルタAおよび受光センサBならびに単線ファイバCから成る。このように受光センサBが1つの場合、測定プローブ44は、分岐光学系12を省いた構成とすればよい。すなわち、対物光学系114において、開口絞り11bの後方色フィルタAの前方に単線ファイバCが配置され、該単線ファイバCから出射する光束が、干渉膜フィルタAを介し、受光センサBで受光される。このような構成の測定プローブ44の場合、参照符号S1~S3で示すような被測定物の位置情報等の特徴的な情報が、単線ファイバCへの入射角度や入射位置に特徴を与えているが、該単線ファイバCを伝送する間にミキシングされ、単線ファイバCから出射される際には前記特性は、均一化される。かつ、単線ファイバCからの出射角度は、ファイバNA相当のもので安定していることから、干渉膜フィルタに対して一定のファイバNAに相当する角度で光が入射するので、このような構成の測定プローブ44は、被測定物の特性位置や角度の特性によらず、安定した受光感度データを得ることができる。本明細書は、上記のように様々な態様の技術を開示しているが、そのうち主な技術を以下に纏める。一態様にかかる測定用光学系は、被測定物からの光束を対物光学系で受光し、さらに干渉膜フィルタによって所定の透過率特性で透過させた後、前記光束の強度を求めるセンサに入射させるようにした測定用光学系であって、前記対物光学系と干渉膜フィルタとの間に介在される単線ファイバをさらに含み、前記干渉膜フィルタは、該干渉膜フィルタへの入射光の入射角度に対する強度分布の条件に応じ、測定パラメータに対応した透過率特性が得られるように形成される。上記構成の測定用光学系は、輝度計や色彩輝度計および色彩計などに用いられる。この測定用光学系は、前記輝度計や色彩輝度計に用いられる場合には液晶モニタやランプなどの光源から放射される光束を対物光学系で受光し、また、前記色彩計に用いられる場合には所定の照明光源からの照射光による被測定物の反射光束を対物光学系で受光し、そして、干渉膜フィルタを通して前記光束の強度輝度または照度値を求めるセンサに入射させる。これによって、この測定用光学系は、吸収式の色フィルタによる問題の解消を図っている。そして、この測定用光学系では、前記対物光学系と干渉膜フィルタとの間に単線ファイバが介在されるとともに、前記干渉膜フィルタの透過率特性が調製される。より具体的には、先ず、単線ファイバを前記対物光学系と干渉膜フィルタとの間に介在するように構成することで、前記光束が被測定物のどの位置から出射されるかに拘わらず、該単線ファイバの出射面から、所定の配光分布を持って、かつ均一化された光束が出射される。すなわち、被測定物の位置情報や、角度情報を均一化した上で、干渉膜フィルタに光束が入射される。そして、次に、前記干渉膜フィルタの透過率特性は、前記単線ファイバの出射面からの所定の配光分布を持った光束が入射した際に、透過光束が、センサの測定パラメータに対応した透過率特性となるように設定される。すなわち、従来では、干渉膜フィルタへの入射角度による透過率特性のズレを押えるために、該干渉膜フィルタへの入射光束ができるだけ平行に配光分布が狭くなるように工夫されてきたのに対して、上記態様では、干渉膜フィルタへの入射光束の配光分布は、広くなるけれども、配光分布に均一性を持たせ、その代わりに、その配光分布に干渉膜フィルタの透過率特性が合わせられる。したがって、このような構成の測定用光学系は、任意の透過率特性を設定でき、かつ光量のロスも少なく、安定性が高いという干渉膜フィルタの長所を生かしつつ、入射角度による透過率特性のズレが大きいという該干渉膜フィルタの短所を補うことができる。また、他の一態様では、上述の測定用光学系において、複数のファイバ素線が束ねられて成り、前記対物光学系からの出射光が一端側に入射され、他端側で前記複数のファイバ素線が分割されて複数の単線ファイバへそれぞれ入射するバンドルファイバをさらに備える。また、他の一態様にかかる測定用光学系は、被測定物からの光束を受光する対物光学系と、多数のファイバ素線が束ねられて成り、前記対物光学系からの出射光が一端側に入射され、他端側で前記多数のファイバ素線が分割されているバンドルファイバと、前記バンドルファイバにおける前記分割された各他端側のそれぞれに対応して設けられ、前記バンドルファイバの他端側からの出射光を検出する複数の測色光学系とを備え、前記複数の測色光学系のそれぞれは、前記バンドルファイバの他端側からの出射光が入射される単線ファイバと、前記単線ファイバからの出射光が入射され、前記出射光を所定の透過率特性で透過させる干渉膜フィルタと、前記干渉膜フィルタからの出射光が入射され、前記出射光の強度を検出する受光センサとを備え、前記干渉膜フィルタは、該干渉膜フィルタへの入射光の入射角度に対する強度分布の条件に応じ、測定パラメータに対応した透過率特性が得られるように形成されている。また、他の一態様では、上述の測定用光学系において、複数のファイバ素線が束ねられて成り、前記単線ファイバからの出射光が一端側に入射され、他端側で前記複数のファイバ素線が分割されて複数の干渉膜フィルタへそれぞれ入射するバンドルファイバをさらに備える。また、他の一態様にかかる測定用光学系は、被測定物からの光束を受光する対物光学系と、前記対物光学系からの出射光が入射される1つの単線ファイバと、複数のファイバ素線が束ねられて成り、前記単線ファイバからの出射光が一端側に入射され、他端側で前記複数のファイバ素線が分割されているバンドルファイバと、前記バンドルファイバにおける前記分割された各他端側のそれぞれに対応して設けられ、前記バンドルファイバの他端側からの出射光を検出する複数の測色光学系とを備え、前記複数の測色光学系のそれぞれは、前記バンドルファイバの他端側からの出射光が入射され、前記出射光を所定の透過率特性で透過させる干渉膜フィルタと、前記干渉膜フィルタからの出射光が入射され、前記出射光の強度を検出する受光センサとを備え、前記干渉膜フィルタは、該干渉膜フィルタへの入射光の入射角度に対する強度分布の条件に応じ、測定パラメータに対応した透過率特性が得られるように形成されている。これら上記各構成の各測定用光学系は、バンドルファイバをさらに介在させることによって、受光光束を分岐し、複数の異なる受光感度データを得ながら、位置情報を均一化することができる。また、他の一態様では、これら上述の測定用光学系において、前記単線ファイバは、そのコア径の30倍以上の長さを有している。上記構成の測定用光学系は、前記単線ファイバが長くなる程、その入射配光の影響が緩和され、すなわち出射位置や出射角度がランダムになって拡散板と同様の拡散効果を得ることができる但し拡散板より光量の減少は小さい。したがって、前記単線ファイバの長さをコア径の30倍以上の長さとすることで、この測定用光学系は、入射光を均一化して出射でき、かつ出射角度の分布をファイバ固有のNA条件で出射させることができる。また、他の一態様では、これら上述の測定用光学系において、前記干渉膜フィルタへの入射角度の拡がりは、該干渉膜フィルタの法線に対して15度以上である。上記構成の測定用光学系は、前記所定の配光分布、すなわち立体角コーンアングルを前記の15度以上に拡げておくことで、該干渉膜フィルタの傾きに対する誤差を小さくすることができる。また、他の一態様では、これら上述の測定用光学系において、前記バンドルファイバと単線ファイバとの間には、光学接着剤または樹脂が充填されている。上記構成の測定用光学系は、前記バンドルファイバと単線ファイバとの接合部での面間反射が低減または発生しなくなり、それらの間での光量ロスを減少することができる。また、他の一態様では、これら上述の測定用光学系において、前記バンドルファイバと単線ファイバとは、これらの間に、光の干渉を生じない間隔の隙間を形成している。上記構成の測定用光学系は、前記バンドルファイバと単線ファイバとの間を、光の干渉を生じない、すなわち波長オーダーの10倍5μm程度の隙間空気層とすることで、前記バンドルファイバと単線ファイバとの接合部での光量ロスを減少することができる。また、他の一態様では、これら上述の測定用光学系において、前記単線ファイバの入射端側または出射端側には、さらに集光レンズを備える。上記構成の測定用光学系は、前記干渉膜フィルタおよび受光センサを小型化することができる。特に、前記集光レンズを前記バンドルファイバと単線ファイバとの間に設けた場合には、この測定用光学系は、単線ファイバの径を細く、したがって該単線ファイバを短くすることができる。また、他の一態様にかかる輝度計、色彩輝度計および色彩計は、これら上述のいずれかの測定用光学系を用いる。したがって、干渉膜フィルタを用いた高精度な輝度計、色彩輝度計および色彩計を実現することができる。この出願は、2010年5月14日に出願された日本国特許出願特願2010-112186を基礎とするものであり、その内容は、本願に含まれるものである。本発明を表現するために、上述において図面を参照しながら実施形態を通して本発明を適切且つ十分に説明したが、当業者であれば上述の実施形態を変更および/または改良することは容易に為し得ることであると認識すべきである。したがって、当業者が実施する変更形態または改良形態が、請求の範囲に記載された請求項の権利範囲を離脱するレベルのものでない限り、当該変更形態または当該改良形態は、当該請求項の権利範囲に包括されると解釈される。"