U字状ボルトと該U字状ボルトの2つのネジ部に各々螺合するナットとを用いて、ロッド状部材を支持体に対して締結するための締結機構であって、前記支持体には、前記U字状ボルトを挿通させるための貫通孔対が設けられており、前記U字状ボルトを前記貫通孔対に挿通させた状態において、前記U字状ボルトのブリッジ部と前記支持体の表面とで囲まれた領域としてロッド状部材の挿通が可能な挿通口が形成され得るようになっており、且つ、前記ロッド状部材の前記支持体に対する締結は、前記ロッド状部材の一端側の少なくとも一部を前記挿通口に差し込んで通過させた状態において、前記ナット対を前記ネジ部に螺合させることで行われるようになっており、更に、前記ロッド状部材は、その長手方向に沿った少なくとも一部区間において、前記螺合時において前記支持体から遠い側の面は波形の凹部繰り返し形成面となっていることを特徴とする、前記締結機構。前記U字状ボルトと前記ナットの組み合わせが複数組用いられており、それら組の夫々に対応して、前記支持体に前記貫通孔対が前記長手方向に沿って間隔をおいて設けられていることを特徴とする、請求項1に記載された締結機構。前記支持体が複数個配置され、各支持体に対してロッド状部材が1つづつ締結されることを特徴とする、請求項1または請求項2に記載された締結機構。前記ロッド状部材は、設置物の脚を構成していることを特徴とする、請求項3に記載された締結機構。前記複数の支持体は、斜面上に配置されていることを特徴とする、請求項3または請求項4に記載された締結機構。前記斜面は鉄道用高架の床面であり、前記複数の支持体は、前記床面に固定された柱状支持体であり、前記設置物は鉄道点検作業用通路の構成部材であることを特徴とする、請求項5に記載された締結機構。しかしながらこのような従来手法では、次のような問題が生じる。イ上記1の手法では、選択可能な締結位置が貫通孔の数と形成間隔で決まる故、締結位置の調整範囲と調整ピッチについての制約がきつくなる。小間隔で貫通孔を多数設けるのは機械強度、加工コスト等から考えて現実的ではない。ロまた、上記1の手法では、ボルトBLを実際に挿通する脚と支持体の各貫通孔を位置合わせする作業に手間がかかる脚ロッド状部材の貫通孔と支持体の貫通孔がぴったり位置合わせできないと、ボルトBLが挿通できない。ハ上記2の手法では、脚を構成するロッド状部材あるいは支持体を構成する柱状部材の少なくとも一方について、2種類以上の寸法、貫通孔形成位置を持つ部材を用意する必要がある。また、設置高さ、姿勢について調整の自由度は小さくなり、設置現場の状況例えば傾斜角度θの大小に応じたフレクシブルな調整が困難となる。このように、図1で例示したような設置物の設置に際して、設置高さや設置姿勢を大まかに調整すること即ち、租調整を行うことさえ、これを簡素な機構でフレクシブルに行うことは簡単でない。その大きな原因は、ロッド状部材脚を支持体に対して締結する位置のフレクシブルな租調整が、思いの外用意でないことにある。そこで本発明の基本的な目的は、ロッド状部材を支持体に対して締結するに際して、ロッド状部材の支持体に対する締結位置の租調整が容易で、構造が簡素な締結機構を提供することにある。また、本発明はこの締結機構を各種設置物の設置に際して適用することを企図するものでもある。上記目的を達成するために、本発明は、U字状ボルトと該U字状ボルトの2つのネジ部に各々螺合するナットとを用いて、ロッド状部材を支持体に対して締結するための締結機構を提供する。この締結機構においては、前記支持体に、前記U字状ボルトを挿通させるための貫通孔対が設けられており、前記U字状ボルトを前記貫通孔対に挿通させた状態において、前記U字状ボルトのブリッジ部と前記支持体の表面とで囲まれた領域としてロッド状部材の挿通が可能な挿通口が形成され得るようになっている。また、前記ロッド状部材の前記支持体に対する締結は、前記ロッド状部材の一端側の少なくとも一部を前記挿通口に差し込んで通過させた状態において、前記ナット対を前記ネジ部に螺合させることで達成されるようになっている。そして、前記ロッド状部材は、その長手方向に沿った少なくとも一部区間において、前記螺合時において前記支持体から遠い側の面が波形の凹部繰り返し形成面となっている。ここで、前記U字状ボルトと前記ナットの組み合わせを複数組用い、それら組の夫々に対応して、前記支持体に前記貫通孔対が前記長手方向に沿って間隔をおいて設けられるようにしても良い。また、前記支持体が複数個配置され、各支持体に対してロッド状部材が1つづつ締結されていても良い。更に、前記ロッド状部材は、設置物の脚を構成する部材であって良い。なお、本明細書及び特許請求の範囲の記載において、この設置物の脚を構成するロッド状部材という呼称は、設置物に対して任意の取り付け手段例えばネジ止め、接着剤による接着などを用いて取り付けられたものに対しては勿論のこと、元々一体構成の設置物例えば4脚付きテーブル状一体成形物の脚部分に対しても用い得るものとする。更に、ロッド状部材としてパイプ状中空管状が採用されることもあり得る。また更に、前記複数の支持体は、斜面上に配置されているものであって良い。そして、この斜面は鉄道用高架の床面とし、前記複数の支持体を、前記床面に固定された柱状支持体とし、前記設置物を鉄道点検作業用通路の構成部材とすることができる。本発明に係る締結機構によれば、U字状ボルトを支持体に設けた貫通孔対に挿通させることで形成される挿通口にロッド状部材を希望する長さ部分だけ差込み、その状態でナットを締めることにより、略希望する位置で締結を行うことができる。即ち、締結位置の租調整が極めて簡単且つ迅速に実行できるようになる。また、締結解除についても、ナットをゆるめてロッド状部材を挿通口から引き抜くだけで済み、非常に簡単である。締結位置の租調整のために必要な加工も、ロッド状部材の背面U字状ボルトのブリッジ部に凹部を長手方向に沿って繰り返す形で波形とするだけ良く、非常に簡単である。そして、同波形加工部の区間に対応した締結位置可調整レンジを実現できる。設置物の脚のように一般に複数本のロッド状部材を夫々に対応する支持体に締結する場合においても、各締結部で締結位置の租調整が簡単に行えるので、設置物の高さ調整や姿勢調整が簡単に行えるようになる。例えば、斜面上に設置物を水平姿勢で設置したい場合に、斜面の急緩や脚の間隔などに対してフレクシブルな対応が可能である。この特性は、斜面が鉄道用高架の床面であり、複数の支持体が同床面に固定された柱状支持体であり、設置物が鉄道点検作業用通路の構成部材であるケース等で大きなメリットを与える。以下、本発明に係る締結機構の2つの実施形態とそれらの適用例について図4~図13を参照図に加えて説明する。先ず、図4は、前述した図1に示したケース及び図7以下に示したケースで適用可能な本発明の締結機構の一例第1の実施形態を示した図であり、aは、併記した直交座標系の-Y方向から見た側断面図、bはZ方向上方から見た上面図である。両図において、符号10は支持体で上下方向Z軸方向に沿って適当な間隔をとって2個所に各々U字状ボルトU1を挿通させるための貫通孔対対をなす2つの貫通孔11、11が設けられている。U字状ボルトU1はここでは図3に例示したものと同様のもので、ブリッジ部は円弧状で、両端部付近にネジ部が設けられている。各U字状ボルトU1は、対応する貫通孔対11、11に、図4a中で右側からネジ部を差し込むことで簡単に挿通される。そして、これにより各U字状ボルトU1のブリッジ部と支持体10の背面ブリッジ部に近い側の面とで囲まれた領域が生まれる。この領域をロッド状部材挿通口と呼ぶことにする。支持体10にロッド状部材20を締結する場合、ロッド状部材20をその一端先端21側からこれら挿通口を通過するように差し込み、上下位置を調整し、希望する位置に保った上で、各ナットNを各ネジ部に螺合する工具で回転してナットを締める。なお、必要に応じてワッシャWゆるみ防止用が使用される。ここで、ロッド状部材20は略円形断面形状を有する丸棒状であり、その背面支持体10から遠い側の面には、波形加工部22Aが設けられている。波形加工部22Aは、締結位置の調整希望範囲に応じた区間本例では先端21から符号22Cで示した位置までの間に設けられており、符号22Bで示した部分には波形加工はなされていない。波形加工部22Aの詳細の一例を図6に示した。図6に示したように、波形加工部22Aは多数の凹部凹面22Eの繰り返しをロッド状部材20の長手方向に沿って形成したものとなっている。隣り合う凹部の境界は符号22Dで示されている。各凹部22Eの表面形状は使用するU字状ボルトU1のブリッジ部の内側面50にできるだけ整合したものであることが好ましい。また、凹部22Eの形成ピッチは、締結時の位置調整租調整の単位になる長さである。何故ならば、ナットNを締め付けて締結を行う際には、U字状ボルトU1のブリッジ部の内側面50が最も近い凹部22Eに接するように誘導されるからである。従って、凹部22Eの形成ピッチが小さい程、細かい位置調整が可能になる。但し、凹部22Eの形成ピッチを小さくすると締結の安定性は低下するので、設置物の重量、要求される調整の細かさ等々を考慮して設計的に定められることが好ましい。図4に示した例第1の実施形態ではU字ボルトとして円弧状のブリッジ部を備えたものを使用し、丸棒状のロッド状部材と組み合わせて機構を構成したが、図5a、bに示すように、大半が直線状のブリッジ部を備えたU字ボルトU2を使用することもできる。この場合、組み合わせて用いられるロッド状部材の断面形状も、角棒状のものに変更することが好ましい。この第2の実施形態は、上記の変更点を除けば、第1の実施形態と構造、機能共にほぼ同様である。即ち、図5は、前述した図1に示したケース及び図7以下に示したケースで適用可能な本発明の締結機構の別の一例第2の実施形態であり、aは-Y方向から見た側断面図、bはZ方向上方から見た上面図である。両図において、符号30は支持体で上下方向Z軸方向に沿って適当な間隔をとって2個所に各々U字状ボルトU2を挿通させるための貫通孔対31、31が設けられている。U字状ボルトU2は上述した通り、ブリッジ部の大半は直線状で、両端部付近にネジ部が設けられている。各U字状ボルトU2は、対応する貫通孔対対をなす2つの貫通孔31、31に、図5a中で右側からネジ部を差し込むことで簡単に挿通される。そして、これにより各U字状ボルトU2のブリッジ部と支持体30の背面ブリッジ部に近い側とで囲まれた領域が生まれる。この領域をロッド状部材挿通口と呼ぶことは既述した通りである。支持体30にロッド状部材40を締結する場合、ロッド状部材40をその一端先端41側からこれら挿通口を通過するように差し込み、上下位置を調整し、希望する位置に保った上で、各ナットNを各ネジ部に螺合する工具で回転してナットを締める。なお、必要に応じてワッシャゆるみ防止用が使用されることは第1の実施形態と同様である。ここで、ロッド状部材40の背面支持体30から遠い側の面には、波形加工部42Aが設けられている。波形加工部42Aは、締結位置の調整希望範囲に応じた区間本例では先端41から符号42Cで示した位置までの間に設けられており、符号4Bで示した部分には波形加工はなされていない。波形加工部42Aも、多数の凹部凹面の繰り返しをロッド状部材40の長手方向に沿って形成したものとなっている。第1の実施形態の場合と同様に、各凹部の表面形状は使用するU字状ボルトU2のブリッジ部の内側面にできるだけ整合したものであることが好ましい。また、凹部の形成ピッチは、締結時の位置調整租調整の単位になる長さである。第2の実施形態においても、U字状ボルトU2のブリッジ部の内側面が最も近い凹部に接するように誘導される。従って、凹部の形成ピッチが小さい程、細かい位置調整が可能になるが、締結の安定性は低下するので、設置物の重量、要求される調整の細かさ等を考慮して設計的に定められることが好ましい。なお、第1、第2の実施形態のいずれにおいても、上下2個所に設けられる貫通孔対11、11あるいは31、31の間の距離は、波形加工部の凹部繰り返しピッチの整数倍となるように設計されることが好ましい。何故ならば、そうすることで、U字状ボルトのブリッジ部とロッド状部材の背面の密着度が高められるからである。さて、既述の通り、以上説明した締結機構の2例はいずれも、図1に示したケースに適用可能である。その場合、図1中に示した支持体2A、2Bが支持体10または30に対応し、脚3A、3Bがロッド状部材20または40に対応することになる。そして、脚3A、3Bロッド状部材20または40の上下位置を調整して締結を行えば、斜面SLにおける設置物1の水平姿勢設置や、設置位置高さの調整も簡単に実行可能となる。支持体2Aと2Bは同形同寸とし、ロッド状部材3Aと3Bも同形同寸とすることができる。更に、上記2例で説明した締結機構の応用として、鉄道用高架上における転々用作業通路部材の仮設作業時への適用について、主として図7~図13を用いて説明する。先ず図7を参照すると、鉄道用高架の床面が符号BSで示されており、この床面BSは、主として雨水排水のために、電車の走行方向X方向に沿って登り下りの斜面の繰り返しを形成している。斜面の傾斜は誇張して描かれており、排水に支障のないように設計されている。傾斜が下りから登りに転換する部分には排水用のドレインDR1~DR3が設けられている。符号PL1以下で示した柱状物は、同床面BS上に仮設される鉄道点検作業用通路のための支持体で、X方向に沿い略等間隔で床面BS上に多数固定されている。図7ではそれらの一部8本が例示されている。各支持体PL1~PL8は同形同寸の柱状体でそれぞれアンカーにより床面BSに固定されている。なお、K1、K2は支持体PL1以下の頂部の高さの推移を表した線で、傾斜した床面BSと平行となる。また、符号HZは水平面を表している。次に、図8は図7に概念的に示した鉄道用高架の床面BS付近を線路をまたぐ方向の面で切った断面を描いた概略図で、鉄道点検作業用通路設置作業開始前の状態平常状態を表している。図示されているように、コンクリート製の床面BS上には所定の厚さで砂利SDが敷き詰められており、その上に枕木M1、M2を介してレールRLが敷設されている。符号SPは線路脇に確保された点検作業通路仮設用スペースで、その両側部に柱状の支持体PL概念図7中ではPL1~PL8で描示が固設されている。符号60は各支持体PLをアンカー留めするための支持体固定ベースを表している。各支持体PLは同形同寸で良く、図示されているように、平常時は砂利SD中に埋もれた状態にある。例えば夜間の終電と始電の間を利用して、鉄道点検作業が行われる場合には、点検作業通路仮設用スペースSPに点検作業通路が仮設される。その際には、図9に示したように、支持体PLの大半が露出するように砂利SDが除去される。本発明では、これら支持体PLとして、前述した支持体10あるいは30を適用することができる。図10~図13は点検作業通路の仮設について説明する上面図で、通路板の図示を省略して描かれている。また、図11は図10において、ラインA-A、に沿った断面構造を説明するための図で、本発明の締結機構が利用されている締結部70の存在する位置での断面を通路板の図示を加えて省示している。また、図12は図10において、ラインB-B、に沿った断面構造を説明するための図で、各支持体PL近傍の作業通路用の枕木M12図8、図9では不図示が存在する位置での断面を示している。更に、図13は図10において、ラインC-Cに沿った断面構造を説明するための図で、支持体PL間の中間位置での断面を示している。これら図12、図13においても、通路板の図示が追加されている。特に図11に描かれているように、支持体PLは固定ベース60上に対して直立状態で固定されており、固定ベース60がアンカーACで床面BSに強固に固定されている。そして、各支持体PLに対してロッド状部材Sが締結されている。符号70はこの締結を行う締結部を表し、その構造としては、前述した第1の実施形態図4あるいは第2の実施形態図5を採用することができる。従って、締結に際しては、互いに同形同寸の各ロッド状部材Sの高さ位置の租調整を行い、各締結部70で使用されている各U字状ボルトとナットを工具で締めることで支持体PLに対してロッド状部材Sが固定される。各ロッド状部材Sは、例えば金属製の枠体フレームFRの脚部となっている。また、符号M11~M14は、作業通路用の枕木で、作業通路両サイドの枠体フレームFR部分を繋ぐ部材となっている。本例では、3本の枕木でM11~M13が1セットで、作業通路両サイドの枠体FR部分をつなぎ、はしご状の枠体を構成している。従って、この枠体1個の全長図10において左右方向は、枕木M11と枕木M13の間隔支持体PLの配置ピッチの略2倍と略等しい。枕木M14は、枕木M11と枕木M13を有する枠体FRの隣図10中で右隣の枠体FR一部のみ図示の1つ図10中で左端の枕木である。なお、支持体PLの配置ピッチの数値例を挙げれば、180cmで、その場合、枠体FR1個の全長は、約360cmとなる。結局、本例では4本のロッド状部材Sが、1つの枠体フレームFR3本の枕木付きの4本の脚を構成することになる。従って、各ロッド状部材Sの締結位置の租調整は、水準器を用いて枠体フレームFRが水辺になるように行えば良い。手すり80は必要に応じて設置されるもので、例えば図13に示すように、枠体フレームFR上に手すり取り付け部FFを介して取りつけられる。作業員が歩く通路板CH図10では不図示は、各支持体PLへの各ロッド状部材Sの締結が完了した時点で、枠体フレームFR上に敷き詰められる。図11~図13の描示から理解されるように、通路板CHの幅は作業通路両サイドの枠体フレームFRのL字及び逆L字状断面部分に安定して支持されるように設計される両サイドの手すり80で邪魔されない幅を選択。また、各路板CHの長さは、例えば支持体形成ピッチより僅かに短くすることができ、線路の延在方向に沿って順次敷設されることで必要な長さの通路が仮設される。ここで、各枠体フレームFRは前述した締結位置調整で略水平に、且つ、高さ位置を調整して順次設置されているので、通路板CHも略水平で、且つ、高さも略揃える大きな段差を生じずに順次敷設できる。また、このようにして仮設された点検作業用通路を解体除去するには、通路板CHを退けてから、各締結部のナットをゆるめ、ロッド状部材Sごと諸部材を上方に持ち上げれば良い。以上の如く、本発明に従った締結機構を利用することで、傾斜のある高架床面上に略水平に点検用通路を仮設する作業が、仮設の解除を含めて非常に簡単になる。