中心軸と同心の第一スラスト軌道面を直接設けた第一部材と、この第一スラスト軌道面に対向する第二スラスト軌道面を直接設け、この第一部材に対し相対回転する第二部材と、全体が円輪状に形成されて、それぞれが放射方向に長いポケットを円周方向複数箇所に設けた保持器と、これら各ポケット内に転動自在に設けられた複数本のころとを備え、これら各ポケットの開口縁部とこれら各ころの転動面との係合に基づいてこれら各ポケットからのこれら各ころの脱落を防止したスラストころ軸受に於いて、前記第一、第二両部材のうちの少なくとも一方の部材の一部に、軸方向に関して中央側に隣接する部分よりも径方向に突出する状態で形成された係止突条部と、前記保持器の周縁部に径方向に突出する状態で設けられた係止突片とを、この係止突片が前記係止突条部よりも前記軸方向に関して中央側に隣接する部分側に位置する状態で係合させる事により、前記保持器及び前記各ころと前記少なくとも一方の部材とを、非分離に、且つ、これら保持器と少なくとも一方の部材との相対回転を可能に組み合わせた事を特徴とするスラストころ軸受。前記保持器が金属板を曲げ形成して成るものであり、前記係止突片がこの保持器の円周方向複数箇所に、それぞれ周方向に隣り合う部分よりも径方向に突出する状態で形成されており、この周方向に隣り合う部分の直径は、前記係止突条部を緩く通過できる大きさである、請求項1に記載したスラストころ軸受。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、スラストレースを持たず、相対回転する1対の部材の表面自体をスラスト軌道面とした構造で、これら両部材のうちの少なくとも一方の部材と、保持器及びころとを非分離に組み合わせる事ができて、スラストころ軸受を組み込んだ機械装置の小型軽量化と、このスラストころ軸受の組立作業の容易化とを図れる構造を実現すべく発明したものである。本発明のスラストころ軸受は、第一スラスト軌道面を直接設けた第一部材と、第二スラスト軌道面を直接設け、この第一部材に対し相対回転する第二部材と、保持器と、この保持器の円周方向複数箇所に設けた各ポケット内に転動自在に設けられた複数本のころとを備える。そして、これら各ポケットの開口縁部とこれら各ころの転動面との係合に基づいて、これら各ポケットからのこれら各ころの脱落を防止している。特に、本発明のスラストころ軸受に於いては、係止突条部と係止突片とを備える。このうちの係止突条部は、前記第一、第二両部材のうちの少なくとも一方の部材の一部に、軸方向に関して中央側に隣接する部分よりも径方向に突出する状態で形成している。又、前記係止突片は、前記保持器の周縁部に径方向に突出する状態で設けている。そして、前記係止突条部と前記係止突片とを、この係止突片がこの係止突条部よりも前記軸方向に関して中央側に隣接する部分側に位置する状態で係合させている。更に、この係合により、前記保持器及び前記各ころと、前記少なくとも一方の部材とを、非分離に、且つ、これら保持器と少なくとも一方の部材との相対回転を可能に組み合わせている。上述の様に構成する本発明のスラストころ軸受によれば、スラストレースを持たず、相対回転する1対の部材の表面自体をスラスト軌道面とした構造で、これら両部材のうちの少なくとも一方の部材と、保持器及びころとを非分離に組み合わせる事ができて、前記スラストころ軸受を組み込んだ機械装置の小型軽量化と、このスラストころ軸受の組立作業の容易化とを図れる。[実施の形態の第1例]図1~2は、本発明の実施の形態の第1例を示している。本例の構造は、回転軸22aの周囲に、歯車等の第一部材24を、ラジアルころ軸受19aを介して、相対回転を可能に支持すると共に、前記回転軸22aの一部で、前記第一部材24の設置位置から軸方向に少し外れた部分に、やはり歯車等の第二部材25を、締り嵌めやキー係合等により外嵌固定して、この第二部材25と前記回転軸22aとが同期して回転する様にしている。前記第一部材24及びこの第二部材25は、何れも、中炭素鋼、軸受鋼、高速度鋼等の、表面を熱処理により硬化可能な鉄系金属製で、互いに対向する面を、それぞれ第一、第二スラスト軌道面26、27としている。これら両スラスト軌道面26、27は、前記回転軸22aの中心軸に対し直交する方向に存在しており、互いに平行である。又、前記両スラスト軌道面26、27には、切削加工、研磨加工、超仕上加工等の仕上加工を施して、必要とされる表面性状としている。そして、前記両スラスト軌道面26、27同士の間に、保持器3aに転動自在に保持された複数個のころ2を設けて、スラストころ軸受1aを構成している。前記保持器3aは、1枚の金属板を断面クランク形に曲げ形成すると共に、全体を円輪状としたもので、径方向中間部乃至外端部により構成される保持器主部28は、一般的にM型保持器と呼ばれて広く知られている保持器と同様である。前記各ころ2を転動自在に保持する為のポケット33aは、前記保持器主部28の円周方向複数箇所に放射状に形成されている。又、この保持器主部28の径方向中央部に設けられた中央平板部29と、この中央平板部29を径方向に関して両側から挟む位置に設けられた両側平板部30a、30bとが、前記各ころ2の最大径部分を挟んで、これら各ころ2の径方向反対側に存在する。更に、前記保持器3aの周方向に関する、前記各ポケット33aの幅寸法は、前記各平板部29、30a、30b部分で、前記各ころ2の最大径よりも僅かに小さくなっている。従って、これら各ころ2は、それぞれの転動面と、前記各ポケット33aの開口縁部を構成する、前記各平板部29、30a、30bの周方向端縁との係合に基づいて、前記各ポケット33aからの脱落を防止されている。特に、本例のスラストころ軸受1aを構成する、前記保持器3aは、前記保持器主部28よりも内径側部分に、この保持器3aと前記第二部材25との分離防止を図る為の係止突片34、34を形成している。これら各係止突片34、34を形成する為に本例の場合には、前記保持器主部28の内周縁から径方向内方に連続する円輪状の延長部35と、この延長部35の内周縁から前記第二部材25に近付く方向に折れ曲がった円筒部36と、この円筒部36の先端縁から径方向外方に折れ曲がった分離防止用板部37とを設けている。この分離防止用板部37は、径方向外方に向かうに従って前記第二部材25に近付く方向に傾斜している。そして、前記分離防止用板部37の外周縁の円周方向等間隔の複数箇所図示の例では4箇所に、それぞれが部分円弧状の突片である、前記各係止突片34、34を、径方向外方に突出する状態で形成している。一方、前記第一部材24に対向する前記第二部材25の軸方向片端面の内径寄り部分に環状凹部38を、全周に亙り連続した状態で形成している。更に、この環状凹部38の内周面の開口側端部に係止突条部39を、径方向内方に突出する状態で形成している。この係止突条部39の内径は、前記各係止突片34、34の外接円の直径よりも少し小さく、前記分離防止用板部37の外周縁のうちでこれら各係止突片34、34から外れた部分の外径よりも大きい。又、前記係止突条部39の内側面と前記環状凹部38の奥面外径寄り部分との間に存在する係止凹溝40の幅寸法は、前記各係止突片34、34の厚さ寸法よりも十分に大きい。前記第二部材25と前記保持器3aとは、前記分離防止用板部37を径方向内方に弾性変形させつつ、前記各係止突片34、34を前記係止突条部39の内径側を通過させ、これら各係止突片34、34と前記係止凹溝40とを係合させた状態に組み合わせる。この状態で、前記保持器3a及び前記各ころ2と、前記第二部材25とが、非分離に、且つ、相対回転を可能に組み合わされる。この為、スラストレースを持たず、相対回転する第一、第二両部材24、25自体の表面に、第一、第二両スラスト軌道面26、27を設けた構造で、このうちの第二部材25と、前記保持器3a及びころ2とを非分離に組み合わせる事ができる。そして、スラストレースを省略する事による、前記スラストころ軸受1aを組み込んだ、トランスミッション等の機械装置の小型軽量化と、このスラストころ軸受1aの組立作業の容易化とを図れる。[実施の形態の第2例]図3は、本発明の実施の形態の第2例を示している。本例の場合には、保持器3bの内径寄り部分に加えて、外周縁の円周方向複数箇所にも係止突片34aを形成し、これら各係止突片34aを、第一部材24aの軸方向片面の径方向外端部に、径方向内方に突出する状態で形成した係止突条部39aと係合させている。この係止突条部39aの内径は、前記各係止突片34aの外接円の直径よりも小さく、前記保持器3bのうちでこれら各係止突片34aから円周方向に外れた部分の外径よりも大きい。又、前記係止突条部39aよりも奥側に存在する係止凹溝40aの内径は、前記各係止突片34aの外接円の直径よりも大きい。従って、本例の構造の場合には、第一、第二両部材24a、25同士が、前記保持器3bを介して、分離を防止された状態で、且つ、相対回転を自在に組み合わされる。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第1例と同様であるから、同等部分には同一符号を付して、重複する説明を省略する。[実施の形態の第3例]図4は、本発明の実施の形態の第3例を示している。本例の場合には、保持器3cの内径側に、前述の実施の形態の第1例の様な延長部35や分離防止用板部37図1参照は設けず、前記保持器3cの内周面部分に重ね合わせる様に折り返し形成した円筒部36aの先端縁部の円周方向複数箇所を径方向内方に少し折り曲げて、係止突片34bとしている。又、第一部材24bの軸方向端面の内径寄り部分に形成した、径方向外向の円筒面41の先端部に係止突条部39bを、径方向外方に突出する状態で形成している。そして、この係止突条部39bと、前記各係止突片34bとを係合させている。この係止突条部39bの外径は、これら各係止突片34bの内接円の直径よりも大きく、前記円筒部36aのうちでこれら各係止突片34bから円周方向に外れた部分の外径よりも小さい。又、前記円筒面41の外径は、前記各係止突片34bの内接円の直径よりも小さい。従って、本例の構造の場合には、前記第一部材24bと、前記保持器3c及びころ2とが、分離を防止された状態で、且つ、相対回転を自在に組み合わされる。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第1例とほぼ同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は省略する。[実施の形態の第4例]図5は、本発明の実施の形態の第4例を示している。本例の場合には、保持器3dのうちで、径方向内側の平板部30bの内周縁部を折り曲げずにそのまま径方向内方に延長して延長部35aとし、この延長部35aの内周縁の円周方向複数箇所に係止突片34cを形成している。そして、これら各係止突片34cを、第一部材24b側に設けた係止突条部39bと係合させている。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第3例と同様であるから、同等部分に関する説明は省略する。[実施の形態の第5例]図6は、本発明の実施の形態の第5例を示している。本例の場合には、保持器3eとして、第一、第二両保持器素子31a、32aを中空円環状に組み合わせて成るものを使用している。そして、前記保持器3eの外周面部分に存在する円筒部42の先端縁部の円周方向複数箇所を径方向外方に少し折り曲げて、係止突片34dとしている。又、第二部材25aの軸方向端面の外径寄り部分に形成した径方向内向の円筒面41aの先端部に係止突条部39cを、径方向内方に突出する状態で形成している。そして、この係止突条部39cと、前記各係止突片34dとを係合させている。この係止突条部39cの内径は、これら各係止突片34dの外接円の直径よりも小さく、前記円筒部42のうちでこれら各係止突片34dから円周方向に外れた部分の外径よりも大きい。又、前記円筒面41aの内径は、前記各係止突片34bの外接円の直径よりも大きい。従って、本例の構造の場合には、前記第二部材25aと、前記保持器3e及びころ2とが、分離を防止された状態で、且つ、相対回転を自在に組み合わされる。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第1例とほぼ同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は省略する。