"主面に凹部が備えられ、磁性体からなる板状のコアと、前記凹部に収容され、それぞれの一部分が互いに重なるように配置される複数の巻線型コイルと、前記各コイルの両端に接続され、前記コイルへの電源供給を制御する回路基板とを含む、無線電力通信用コアアセンブリ。前記凹部は、第1深さで形成される第1凹部と、前記第1凹部に連通するように形成され、前記第1深さより浅い第2深さを有する第2凹部とを含む、請求項1に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記凹部は、閉曲線状の輪郭を有するように形成され、前記第1凹部及び前記第2凹部は、前記凹部の閉曲線に内接する2つの小さい閉曲線が互いに一部重なる形態にリセスされて形成される、請求項2に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記小さい閉曲線が互いに重なる一部分は、前記第1深さでリセスされる、請求項3に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記閉曲線が楕円形である、請求項3に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記凹部は、底面及び側壁を含み、前記凹部は、前記互いに重なる複数のコイルが全体として形成する外周が前記側壁に接触するようにするサイズにリセスされる、請求項1に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記コイルは、それぞれ楕円形状に巻回される、請求項1に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記複数のコイルは、同じサイズを有するように巻回される、請求項7に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記コイルは、前記コアから突出する少なくとも1つのサポートを含み、前記サポートは、前記コイルの中空部に挿入されるように形成される、請求項1に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記サポートの断面の少なくとも一区間は、前記コイルの中空部の内周面の一部分に接するように、曲線状に形成される、請求項9に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記コアは、前記各コイルの両端が貫通するように形成される複数の第1貫通孔を備え、前記回路基板は、前記第1貫通孔に対応して形成される複数の第2貫通孔を備える、請求項10に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記複数の第1貫通孔は、前記コアの中心を基準として対称となる少なくとも一対の貫通孔を含む、請求項11に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記回路基板のうち前記コアに対向する面の反対面には、前記各コイルの両端が接続されるように前記両端の数に対応して形成される複数の接続部が備えられる、請求項11に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。前記凹部は、前記凹部の底面に前記コイルの巻回方向に沿って形成され、前記コイルのうち前記底面に接触する部分が収納されるグルーブを含む、請求項1に記載の無線電力通信用コアアセンブリ。請求項1に記載の無線電力通信用コアアセンブリであって、前記回路基板に充電電力供給回路が形成される無線電力通信用コアアセンブリと、前記コアアセンブリを囲むように形成されるハウジングとを含む、無線電力通信用電力供給装置。磁性体のパウダーにバインダーを添加して混合物を形成する段階と、前記混合物を金型に入れてプレスし、一面に凹部が形成されるコアを成形する段階と、前記成形されたコアを焼結する段階と、前記焼結したコアの凹部に複数の巻線型コイルの一部分が互いに重なるように配置する段階と、前記各コイルの両端を回路基板に接続させる段階とを含む、無線電力通信用コアアセンブリの製造方法。前記パウダーは、マンガン及び亜鉛を含む、請求項16に記載の無線電力通信用コアアセンブリの製造方法。前記成形されたコアを焼結する段階は、焼結温度を60°C~80°Cに維持する段階を含む、請求項17に記載の無線電力通信用コアアセンブリの製造方法。本発明の目的は、電力受信装置への無線電力送信に障害となり得るダークエリアを効果的に低減できるようにコイルを配置し、前記コイルの配置を安定して維持できるようにする、無線電力通信用コアアセンブリ及びそれを備える無線電力通信用電力供給装置、並びに無線電力通信用コアアセンブリの製造方法を提供することにある。上記課題を解決するための本発明の一実施形態による無線電力通信用コアアセンブリは、主面に凹部が備えられ、磁性体からなる板状のコアと、前記凹部に収容され、それぞれの一部分が互いに重なるように配置される複数の巻線型コイルと、前記各コイルの両端に接続され、前記コイルへの電源供給を制御する回路基板とを含む。前記凹部は、第1深さで形成される第1凹部と、前記第1凹部に連通するように形成され、前記第1深さより浅い第2深さを有する第2凹部とを含んでもよい。前記凹部は、閉曲線状の輪郭を有するように形成され、前記第1凹部及び前記第2凹部は、前記凹部の閉曲線に内接する2つの小さい閉曲線が互いに一部重なる形態にリセスされて形成されてもよい。前記小さい閉曲線が互いに重なる一部分は、前記第1深さでリセスされてもよい。前記閉曲線は楕円形であってもよい。前記凹部は、底面及び側壁を含み、前記凹部は、前記互いに重なる複数のコイルが全体として形成する外周が前記側壁に接触するようにするサイズにリセスされてもよい。前記コイルは、それぞれ楕円形状に巻回されてもよい。前記複数のコイルは、同じサイズを有するように巻回されてもよい。前記コイルは、前記コアから突出する少なくとも1つのサポートを含み、前記サポートは、前記コイルの中空部に挿入されるように形成されてもよい。前記サポートの断面の少なくとも一区間は、前記コイルの中空部の内周面の一部分に接するように、曲線状に形成されてもよい。前記コアは、前記各コイルの両端が貫通するように形成される複数の第1貫通孔を備え、前記回路基板は、前記第1貫通孔に対応して形成される複数の第2貫通孔を備えてもよい。前記複数の第1貫通孔は、前記コアの中心を基準として対称となる少なくとも一対の貫通孔を含んでもよい。前記回路基板のうち前記コアに対向する面の反対面には、前記各コイルの両端が接続されるように前記両端の数に対応して形成される複数の接続部が備えられてもよい。前記凹部は、前記凹部の底面に前記コイルの巻回方向に沿って形成され、前記コイルのうち前記底面に接触する部分が収納されるグルーブを含んでもよい。本発明の他の実施形態による無線電力通信用電力供給装置は、前記無線電力通信用コアアセンブリであって、前記回路基板に充電電力供給回路が形成される無線電力通信用コアアセンブリと、前記コアアセンブリを囲むように形成されるハウジングとを含む。本発明のさらに他の実施形態による無線電力通信用コアアセンブリの製造方法は、磁性体のパウダーにバインダーを添加して混合物を形成する段階と、前記混合物を金型に入れてプレスし、一面に凹部が形成されるコアを成形する段階と、前記成形されたコアを焼結する段階と、前記焼結したコアの凹部に複数の巻線型コイルの一部分が互いに重なるように配置する段階と、前記各コイルの両端を回路基板に接続させる段階とを含んでもよい。前記パウダーは、マンガン及び亜鉛を含んでもよい。前記成形されたコアを焼結する段階は、焼結温度を60°C~80°Cに維持する段階を含んでもよい。前記のように構成される本発明による無線電力通信用コアアセンブリ及びそれを備える無線電力通信用電力供給装置、並びに無線電力通信用コアアセンブリの製造方法においては、電力受信装置への無線電力送信に障害となり得るダークエリアを効果的に低減できるようにコイルを配置し、前記コイルの配置を安定して維持できるようにする。以下、本発明の好ましい実施形態による無線電力通信用コアアセンブリ及びそれを備える無線電力通信用電力供給装置、並びに無線電力通信用コアアセンブリの製造方法について添付図面を参照して詳細に説明する。本明細書においては、異なる実施形態であっても同一又は類似の構成要素には同一又は類似の符号を付し、その説明は最初の説明を援用する。図1は本発明に係る無線電力通信システムの概略斜視図である。同図に示すように、前記無線電力通信システムは、電力供給装置100と、バッテリを充電するために電力供給装置100から無接点で電力の供給を受ける電力受信装置200とを含む。電力供給装置100は、外部電源から供給される電気エネルギーにより電力受信装置200に供給する充電電力を生成する装置である。電力供給装置100は、電力受信装置200を容易に載置できるように、パッド状に形成されてもよい。電力供給装置100に供給される外部電源としては、商用交流電源60Hz,220V/100V又は直流電源が採用されてもよい。電力受信装置200は、バッテリが内蔵されたバッテリパック、又はバッテリが内蔵された携帯用電子機器を含む。また、電力受信装置200は、バッテリに接続される携帯用電子機器の一部分であってもよく、携帯用電子機器とは別にバッテリに接続される部材であってもよい。携帯用電子機器としては、セルラフォン、PDA、MP3プレーヤなどが挙げられる。バッテリは、再充電可能な電池セルであって、リチウムイオン電池やリチウムポリマー電池などを含む。電力供給装置100は1次コイル110を備え、電力受信装置200は電力供給装置100の1次コイル110に対応する2次コイル210を備えるようにしてもよい。1次コイル110と2次コイル210とは、誘導結合により磁気的に結合される。すなわち、2次コイル210が1次コイル110上に並列に載置されることにより、1次コイル110により生成される磁場が2次コイル210内に誘導電流を誘起させる。電力供給装置100には、1次コイル110を駆動して磁場を生成するための充電電力供給回路150図2参照が内蔵される。電力受信装置200には、2次コイル210により誘起される誘導起電力を利用してバッテリを充電する充電回路250図2参照が内蔵される。以下、図2を参照して充電電力供給回路150及び充電回路250の構成を詳細に説明する。図2は図1の無線電力通信システムの内部機能ブロック図である。同図に示すように、電力供給装置100に内蔵される充電電力供給回路150は、1次コイル110、整流器152、駆動回路153、制御器155、無線受信モジュール156を含んでもよい。整流器152は、商用交流電源151からの交流電圧を直流電圧に整流して駆動回路153に送る。駆動回路153は、整流器152により整流された直流電圧を用いて商用周波数以上の高周波交流電圧パルスを生成し、これを1次コイル110に印加して磁界を生成する。駆動回路153は、電力駆動部154aとパルス幅変調PulseWidthModulationPWM信号発生器154bとを含んでもよい。電力駆動部154aは、所定レベルの直流電圧を変換して商用周波数以上の高周波交流電圧を発振する高周波発振回路と、パルス幅変調された高周波交流電圧パルスを1次コイル110に印加することにより1次コイル110を駆動するドライブ回路とを含んでもよい。PWM信号発生器154bは、前記高周波交流電圧をパルス幅変調する。これにより、電力駆動部154aの出力端から出力される出力信号は高周波交流電圧パルスとなる。この高周波交流電圧パルスはパルス列となり、このパルス列のパルス幅は制御器155により調整される。駆動回路153としては、例えばスイッチングモードパワーサプライSwitchingModePowerSupplySMPSを採用してもよい。制御器155は、無線送信モジュール256及び無線受信モジュール156を経由してフィードバックされるバッテリの充電状態情報に基づいて、前記パルス幅変調される高周波交流電圧パルスのパルス幅を調整する。例えば、制御器155は、充電回路250からフィードバックされる応答信号が充電開始信号である場合、1次コイル110の駆動モードを待機モードから充電モードに切り替える。そして、充電回路250からフィードバックされる充電状態情報を分析した結果、バッテリが満充電状態であると判断された場合、1次コイル110の駆動モードを充電モードから完充モードに切り替える。制御器155は、充電回路250からフィードバックされる応答信号がない場合、1次コイル110の駆動モードを待機モードに維持する。無線受信モジュール156は、コイル110が充電回路250の無線送信モジュール256から送信されるフィードバック応答信号を受信することにより、そのフィードバック応答信号を復調してバッテリ262の充電状態情報を復元する復調器のような受信部156を含む。無線受信モジュール156は、コイル110とは別に、充電回路250の無線送信モジュール256から送信されるフィードバック応答信号を受信するアンテナを含んでもよい。このような充電電力供給回路150は、回路を過電圧から保護するための過電圧フィルタ回路や、整流器により整流された直流電圧を所定レベルの電圧に維持するための定電圧回路をさらに含んでもよい。前記過電圧フィルタ回路は、商用交流電源151と整流器152との間に配置され、前記定電圧回路は、整流器152と駆動回路153との間に配置されてもよい。次に、充電電力供給回路150から供給される電力によりバッテリ262を充電する充電回路250について詳細に説明する。充電回路250は電力受信装置200に内蔵される。充電回路250は、2次コイル210、整流器251、定電圧/定電流回路252、立下り検出器253、制御器255、無線送信モジュール256を含んでもよい。2次コイル210は、1次コイル110と磁気的に結合されて誘導起電力を発生させる。前述のように、1次コイル110に印加される電力信号がパルス幅変調信号であるので、2次コイル210により誘起される誘導起電力も交流電圧パルス列である。また、1次コイル110の駆動モードに応じて2次コイル210に誘起される交流電圧パルスも、待機モード、充電モード、及び完充モードのいずれか1つのモードに従う。整流器251は、2次コイル210の出力端に連結され、2次コイル210により誘導された交流電圧パルスを所定レベルの直流に平坦化する。定電圧/定電流回路252は、所定レベルの直流電圧を用いてバッテリ262に充電する定電圧及び定電流を生成する。具体的には、バッテリ262の初期充電時点で定電流モードを維持していて、バッテリ262の充電電圧が飽和状態となると、定電圧モードに切り替える。立下り検出器253は、2次コイル210により誘導された交流電圧パルスの下降時点、すなわち立下り時点fallingtimeを検出する装置である。立下り検出信号は制御器255に入力される。制御器255は、一種のマイクロプロセッサであって、立下り検出信号、充電電流、充電電圧などのモニタ信号が入力され、当該モニタ信号に基づいて定電圧/定電流回路252及び無線送信モジュール256を制御する。例えば、制御器255は、立下り検出器253から入力される立下り検出信号に基づいてパルスの下降時点を把握し、充電電力供給回路150に送信するフィードバック応答信号の送信時点を前記パルスの下降時点に同期化する。制御器255は、バッテリ262の充電電流及び充電電圧をモニタし、そのモニタ値を内部メモリ図示せずに一時保存する。前記メモリは、モニタされた充電電流及び充電電圧などのバッテリ262の充電状態情報だけでなく、バッテリ262の仕様情報製品コード、定格なども共に保存することができる。また、制御器255は、バッテリ262の充電状態に応じて定電圧モードと定電流モードを適宜選択して切り替える。制御器255は、定電圧/定電流回路252の両端に過度な電圧が印加されるかをモニタし、過度な電圧が印加されると充電電力の調整要求信号を生成する。前記調整要求信号は、無線送信モジュール256を介して電力供給装置100側の充電電力供給回路150にフィードバックされる。定電圧/定電流回路252の両端電圧のモニタ動作は、定電圧/定電流回路252の前端電圧及び後端電圧を測定してその差が基準値を超えるか否かを検査することにより行われる。無線送信モジュール256は、コイル210がフィードバック応答信号充電開始信号、充電状態信号、調整要求信号を充電電力供給回路150に送信する際に、充電状態情報などのベースバンド信号を変調してフィードバック応答信号を生成する送信部256を含む。無線送信モジュール256は、コイル210とは別に、充電電力供給回路150に送信するフィードバック応答信号を送信するアンテナを含んでもよい。定電圧/定電流回路252とバッテリ262との間には、バッテリ262に過電圧や過電流が印加されることを防止するための保護回路ProtectiveCircuitModulePCM261が配置される。保護回路261及びバッテリ262は1つのバッテリユニット260を構成する。以下、電力供給装置100についてより詳細に説明する。図3は本発明の一実施形態による無線電力通信用コアアセンブリを前面から見た組立斜視図である。本発明の一実施形態による電力供給装置100は、同図などを参照して説明するコアアセンブリと、前記コアアセンブリを囲んで外観を形成するハウジング図1参照とを含む。前記コアアセンブリは、複数のコイル110と、板状のコア120と、回路基板130とを含んでもよい。コイル110は、2つの自由端を有する巻線型コイルである。また、コイル110は複数備えられる。複数のコイルのうち隣接するコイル110は、一部分が互いに重なるように配置される。本実施形態においては、2つのコイル110が一部重なるように配置された形態を例示する。コア120は板状に形成されてもよい。本実施形態においては、略直方体状のコア120を例示する。コア120の広い面、すなわち主面には、コイル110を収容するための凹部122、123が形成される。コア120は、磁性体からなり、収容されたコイル110に流れる電流による磁界が電力受信装置200図1参照に向かう方向から外れる可能性を低減する。回路基板130はコア120の下方に位置する。回路基板130の一部分はコア120を下方から支持する。回路基板130の他の部分にはコイル110への電源供給を制御する制御回路が内蔵される。前記制御回路は、前述した充電電力供給回路150図2参照を含む。図4は図3のコアアセンブリを背面から見た組立斜視図である。同図に示すように、各コイル110の両端は、コア120と回路基板130を貫通して延びる。具体的には、コイル110の両端は、回路基板130の底面コア120に対向する面の反対面に形成された貫通孔137を貫通する。ここで、コイル110の自由端は、貫通孔137に隣接して形成される接続部、同図においては貫通孔137を囲むように形成される接続部138に接続される。接続部138は、回路基板130の一部分130bから他の部分130aに向かって延びる導電パターン139に接続される。これにより、他の部分130aに形成される充電電力供給回路150図2参照は、コイル110に接続され、コイル110を制御する。ここで、隣接する2つの貫通孔137は、回路基板130の中心線を基準として上部領域に位置する。他の一対の隣接する貫通孔137は、前記中心線を基準として下部領域に位置する。これにより、導電パターン139が異なる領域に区分されて形成される。図5は図3のコアアセンブリの分解斜視図である。同図に示すように、コイル110は、一対のコイル、すなわち第1コイル111及び第2コイル112から構成されてもよい。第1コイル111の中心部には中空部111が形成され、第2コイル112の中心部には中空部112が形成されるようにしてもよい。中空部111、112の面積は、コイル111、112の巻回程度により調整することができる。第1コイル111及び第2コイル112は、ほぼ同じサイズを有するように巻回されてもよい。第1コイル111及び第2コイル112は、それぞれ1つの平面を形成するように巻回される。第1コイル111が形成する平面と第2コイル112が形成する平面とは、平行に配置されてもよい図3参照。第1コイル111及び第2コイル112は、楕円形状に形成されてもよい。これは、第1コイル111及び第2コイル112が重なる面積を最大化すると共に、重なる第1コイル111及び第2コイル112が占める長手方向のサイズを最大化するためのものである。前述のように、コア120は、略直方体状に形成される。コア120の主面121には、コイル110を収容する凹部122、123が形成される。凹部122、123は、第1深さでリセスされる第1凹部122と、第2深さでリセスされる第2凹部123とを含んでもよい。本実施形態においては、第1凹部122に第1コイル111が収容され、第2凹部123に第2コイル112が収容される。ここで、第1コイル111が第2コイル112より下方に位置するため、前記第1深さは前記第2深さより深いことが好ましい。再び同図を参照すると、凹部122、123は、閉曲線状、具体的には楕円形の輪郭を有するようにリセスされて形成される。凹部122、123全体が大きい楕円形の輪郭を形成する場合、第1凹部122及び第2凹部123は、前記大きい楕円に内接する2つの小さい楕円が一部重なる輪郭を形成する。前記小さい楕円は、一方は前記第1深さでリセスされ、他の一方は前記第2深さでリセスされる。前記小さい楕円が重なる部分は、前記第1深さでリセスされ、第1凹部122と定義される。凹部122、123のサイズは、一部重なる第1コイル111及び第2コイル112が全体として形成する組立体の外周がややきつくtightly収容される程度にしてもよい。このようにすることにより、第1コイル111及び第2コイル112は、凹部122、123に収容されるだけで電力供給装置100内の設定された位置に保持される。凹部122、123は、その形態において、側壁125及び底面126を有する。側壁125は、凹部122、123がリセスされた深さに対応する高さを有する。側壁125は、コイル110の厚さに対応するサイズを有し、コイル110から発生した磁界が側壁125に向かう方向に漏れることを遮断又は緩和するように形成されてもよい。前述のように、側壁125は、きつく収容されるコイル110の外周に接触し、コイル110が所定の位置に装着されるようにする。凹部122、123の底面126には、サポート127、128が突設されてもよい。サポート127は、第1コイル111の中空部111に対応する位置に形成されて第1コイル111の中空部111に挿入され、サポート128は、第2コイル112の中空部112に対応する位置に形成されて第2コイル112の中空部112に挿入される。これにより、サポート127、128は、第1コイル111及び第2コイル112が設定された位置から離脱しないようにして、それらの配置関係が設定通りに維持されるようにする。サポート127、128の形状は、コイル110の中空部111、112の内周面の形状に対応するように形成されてもよい。本実施形態において、サポート127、128の外周は、曲線状の中空部111、112の内周面に対応するように、曲線区間を有する。サポート127、128の曲線区間の反対側は、コイル110の外周との干渉を避けるための空間を確保するために、直線区間にしてもよい。つまり、サポート127、128は、全体として半円状の断面を有するように延びる突起であってもよい。凹部122、123の底面126には、コイル111、112の両端が貫通する第1貫通孔129が形成されてもよい。回路基板130には、第1貫通孔129に対応するように、第2貫通孔137が形成されてもよい。図5においては、コイル111、112の両端が貫通孔129、137を貫通することを示すために意図的に誇張して図示しているが、図3の組立図を参照すると、図5のように長くする必要がないことを当業者であれば十分に理解するであろう。貫通孔129は、4つ、すなわち第1コイル111の両端に対応する一対及び第2コイル112の両端に対応する一対からなる。各対の貫通孔129は同様に配置される。具体的には、コア120の中心を基準として、一対の貫通孔129のいずれか一方と他の一対の貫通孔129のいずれか一方とが対称となり、一対の貫通孔129の他方と他の一対の貫通孔129の他方とが対称となるようにしてもよい。このように貫通孔129を対称にすることは、第1コイル111及び第2コイル112がほぼ同じ形状に形成されることに関連する。このようにすることにより、組立時に第1コイル111と第2コイル112を区分して組み立てなければならない不便をなくすことができる。図6は図3のコア120の一変形例によるコア120を示す斜視図であり、図7は図6のコア120にコイル111が装着された状態を示す部分概念図である。図6を参照すると、コア120においては、凹部122、123にコイル111、112図3参照の巻回方向にグルーブ120aが形成される。同図においては、グルーブ120aが第1凹部122と第2凹部123の両方に形成された場合を示す。しかしながら、グルーブ120aは、必ずしも全ての凹部122、123に形成されなければならないわけではない。図7を参照すると、グルーブ120aにはコイル111、112が載置される。これにより、グルーブ120aは、サポート127、128図5参照と共に、コイル111、112が定位置に保持されるようにサポートすることができる。また、コイル111、112がグルーブ120aに載置されることにより、コイル111、112の銅損を低減することができる。図8は本発明の他の実施形態による無線電力通信用コアアセンブリの製造方法を示すフローチャートである。同図に示すように、前述した無線電力通信用コアアセンブリの製造方法は、コア120120の製作を必要とする。コア120120の製作のために、まず、パウダーとバインダーとを混合して混合物を形成するS1。ここで、パウダーは、コア120120に磁性を帯びさせる物質を含む。このために、本実施形態において、前記パウダーは、マンガン及び亜鉛を含んでもよい。前記混合物はコア120120の形状を有するように成形されるS2。このために、前記混合物を金型に入れてプレスすることでコア120120の形状に形成してもよい。前記プレスにより、コア120120は、凹部122、123と、サポート127、128と、貫通孔129とを有するように成形される。成形されたコア120120は焼結工程を経るS3。前記焼結工程では、マンガン亜鉛パウダーが低温、例えば60°C~80°Cの温度に維持されるようにしてもよい。焼結したコア120120の凹部122、123にコイル110を配置するS4。コイル110の両端がコア120120の貫通孔129と回路基板130の貫通孔137を介して回路基板130の底面の接続部138に接続されるようにするS5。本発明による無線電力通信用コアアセンブリ及びそれを備える無線電力通信用電力供給装置、並びに無線電力通信用コアアセンブリの製造方法は、上記実施形態の構成と作動方式に限定されるものではなく、各実施形態の全部又は一部を選択的に組み合わせて構成することで様々に変形することができる。"