立体映像情報を取得する映像取得部と、取得した立体映像情報の注目領域を取得する注目領域取得部と、取得した注目領域の注目領域視差量を示す視差情報である注目領域視差情報を取得する注目領域視差情報取得部と、取得した立体映像から注目領域と所定相関関係を有する立体映像の各領域の視差量のうち最大視差量を示す最大視差情報を取得する最大視差情報取得部と、立体映像の表示サイズを取得する表示サイズ取得手段と、前記表示サイズで表示される映像で許容される許容最大視差量を取得する許容最大視差量取得手段と、最大視差量が許容最大視差量よりも小さい範囲内で前記所定相関関係に基づいて注目領域視差量が小さくなるように立体映像情報の視差量を変更するための視差量変更情報を取得する視差量変更情報取得手段と、を有する視差量変更情報取得部と、取得された視差量変更情報に基づいて入力された立体映像の視差を調整する視差調整部と、を有する立体映像表示装置。視差調整部にて視差調整するための視聴者からの入力を受付ける視聴者入力受付部を有する請求項1に記載の立体映像表示装置。映像取得部が取得する立体映像情報は、注目領域を示す注目領域メタデータを含み、注目領域取得部は、取得した注目領域メタデータから注目領域を取得するメタデータ依存注目領域取得手段を有する請求項1又は2に記載の立体映像表示装置。注目領域取得部は、取得された立体映像情報から立体映像のフォーカス領域の座標の周辺を含む一定領域を注目領域として取得するフォーカス取得手段を有する請求項1から3のいずれか一に記載の立体映像表示装置。映像取得部が取得する立体映像情報は、最大視差量を示す最大視差メタデータを含み、前記最大視差情報取得部は、入力画像の最大視差メタデータから最大視差情報を取得する最大視差取得手段を有する請求項1から4のいずれか一に記載の立体映像表示装置。前記最大視差情報取得部は、映像情報取得部が取得する立体映像情報と関連付けられた撮像装置であるカメラの属性情報であるカメラ属性情報を取得するカメラ属性情報取得手段と、カメラ属性情報取得手段にて取得されたカメラ属性情報にて示されるカメラの基線長と輻輳距離と画角情報から最大視差情報を取得するカメラ最大視差量算出手段を有する請求項1から5のいずれか一に記載の立体映像表示装置。しかしながら、特許文献1では視差調整を行うにあたって、視聴者自身が視聴の際に注目すべきオブジェクトを指定する必要があり、視聴者に余分な操作負担をかけていた。また、視聴者は、立体画像の撮影者などが注目してほしい領域を短時間で把握できない場合もあり、その場合は本来得られるべき立体感や臨場感を得られなくなってしまうという問題がある。本発明は、当該実情に鑑みてなされたものであり、視聴者に操作負担をかけることなく、視認しやすい立体映像調整装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、以下の立体映像表示装置を提案する。すなわち、第一の発明として、立体映像情報を取得する映像取得部と、取得した立体映像情報の注目領域を取得する注目領域取得部と、取得した注目領域の注目領域視差量を示す視差情報である注目領域視差情報を取得する注目領域視差情報取得部と、取得した立体映像から注目領域と所定相関関係を有する立体映像の各領域の視差量のうち最大視差量を示す最大視差情報を取得する最大視差情報取得部と、立体映像の表示サイズを取得する表示サイズ取得手段と、前記表示サイズで表示される映像で許容される許容最大視差量を取得する許容最大視差量取得手段と、最大視差量が許容最大視差量よりも小さい範囲内で前記所定相関関係に基づいて注目領域視差量が小さくなるように立体映像情報の視差量を変更するための視差量変更情報を取得する視差量変更情報取得手段と、を有する視差量変更情報取得部と、取得された視差量変更情報に基づいて入力された立体映像の視差を調整する視差調整部と、を有する立体映像表示装置を提案する。第二の発明として、視差調整部にて視差調整するための視聴者からの入力を受付ける視聴者入力受付部を有する第一の発明に記載の立体映像表示装置を提案する。第三の発明として、映像取得部が取得する立体映像情報は、注目領域を示す注目領域メタデータを含み、注目領域取得部は、取得した注目領域メタデータから注目領域を取得するメタデータ依存注目領域取得手段を有する第一又は第二の発明に記載の立体映像表示装置を提案する。第四の発明として、注目領域取得部は、取得された立体映像情報から立体映像のフォーカス領域の座標の周辺を含む一定領域を注目領域として取得するフォーカス取得手段を有する第一から第三の発明のいずれか一に記載の立体映像表示装置を提案する。第五の発明として、映像取得部が取得する立体映像情報は、最大視差量を示す最大視差メタデータを含み、前記最大視差情報取得部は、入力画像の最大視差メタデータから最大視差情報を取得する最大視差取得手段を有する第一から第四の発明のいずれか一に記載の立体映像表示装置を提案する。第六の発明として、前記最大視差情報取得部は、映像情報取得部が取得する立体映像情報と関連付けられた撮像装置であるカメラの属性情報であるカメラ属性情報を取得するカメラ属性情報取得手段と、カメラ属性情報取得手段にて取得されたカメラ属性情報にて示されるカメラの基線長と輻輳距離と画角情報から最大視差情報を取得するカメラ最大視差量算出手段を有する第一から第五の発明のいずれか一に記載の立体映像表示装置を提案する。本発明によれば、視聴者によるオブジェクトの指定などの煩雑な作業が不要となる。また、立体映像の撮影者などが注目してほしい領域と鑑賞者に注視させる領域を略一致させることができる。また、注目領域を基準として飛び出しや引っ込みなどの立体構成を表示するため、立体感や臨場感を視聴者に与えやすくなる。以下、本発明に係わる立体映像表示装置について実施形態ごとに図面を参照しながら説明する。実施形態と請求項の相互の関係は、以下のとおりである。実施形態1ではおもに請求項1、2について説明し、実施形態2ではおもに請求項3について説明し、実施形態3ではおもに請求項4について説明し、実施形態4ではおもに請求項5について説明し、実施形態5ではおもに請求項6について説明し、実施形態6ではおもに請求項7について説明する。なお、本発明はこれらの実施形態に何ら限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる態様で実施しうる。本実施形態の立体映像表示装置は、立体映像データから注目領域視差量と最大視差量を取得し、立体映像の表示サイズと許容最大視差量に基づいて、視差調整を行う。これにより、視聴者の目に負担が少なく、臨場感のある立体映像を視聴することが可能になる。図6は、本実施形態の立体映像表示装置の機能ブロックの一例を示す図である。この図のように立体映像表示装置0600は、映像取得部0601と、注目領域取得部0602と、注目領域視差情報取得部0603と、最大視差情報取得部0604と、視差量変更情報取得部0605と視差調整部0609とを有することを特徴とする。なお、前記視差量変更情報取得部0605は、表示サイズ取得手段0606と、許容最大視差量取得手段0607と、視差量変更情報取得手段0608とを有することを特徴とする。映像取得部は、立体映像情報を取得する機能を有する。ここで、立体映像情報とは、視差をもつ左眼用映像と右眼用映像からなる情報である。このような立体映像情報は、例えば、立体映像を撮像する装置から取得したり、記憶装置や他の再生装置から取得したり、さらには通信ネットワークを介して所定のサーバなどから取得したりする。注目領域取得部は、取得した立体映像情報の注目領域を取得する機能を有する。注目領域とは、視聴の際に注目すべき領域をいう。例えば、立体映像の撮影時における撮影者の視点位置であったり、立体映像の編集時に編集者の視点位置であったりする。注目領域を取得する手段として、立体映像情報に含まれる注目領域を示すメタデータから注目領域を取得する手段や、フォーカス領域を示すメタデータから注目領域を算出する手段、主要な被写体領域を示すメタデータから注目領域を算出する手段、画像の一定領域の生データを解析して注目領域を算出する手段、などが挙げられる。なお、通常撮影時には中央に撮影したい主要被写体を配置して撮影する場合が多く、動画の場合であればセンターフォーカスのものが多いため、中心領域を注目領域とみなしてもよい。画像の一定領域の生データを解析して注目領域を算出する手段として、例えば画像を構成する画素の輝度の高さにより画像中の領域を注目領域として算出する手段が考えられる。このとき、注目領域を画素単位で算出する場合、画像中の輝度分布が複数のピークをもつような状況があると正確に注目領域を特定できない場合もあり得る。そこで、複数の画素を含む一定領域ごとに輝度の平均値をとり、その平均値がピークをもつ一定領域の中心を画像中の注目領域として取得することができる。また、平均値がピークをもつ一定領域を注目領域として注目領域視差情報取得部に出力してもよい。この場合、以下で述べる注目領域視差情報取得部は、一定領域のすべての画素位置での視差量を算出し、算出された視差量を平均した値を、一定領域の視差量として取得する。注目領域視差情報取得部は、取得した注目領域の注目領域視差量を示す視差情報である注目領域視差情報を取得する機能を有する。例えば、視差情報の取得には既存の技術であるブロックマッチング法を用いる。ブロックマッチング法では、ブロック単位での類似度により2つの画像間で同じ被写体の特徴点位置を検出し、そのずれ量視差情報を算出する。この特徴点に係る左右画像中の2つの点を対応点と呼ぶ。対応点の探索を行うために評価関数としてはSADSumofAbsoluteDifferenceを用いる。SADでは左眼用画像、右眼用画像のそれぞれで注目画素を中心にウィンドウを設定し、設定したウィンドウ間の各画素の輝度の差を求め、その各画素間から得られた輝度の差の和を算出する。同様な処理をウィンドウの組み合わせを変えながら行い、輝度の差の和が最も小さい注目画素が対応点であるとする。そして、左眼用画像と右眼用画像の各対応点の位置の差を視差情報とする。なお、評価関数はSADに限定されるものではなく、他の評価関数でも構わない。また、ブロックマッチング法以外の視差算出方法を用いても構わない。上記方法では、左右画像から視差情報を算出しているが、撮影時に立体映像データに視差情報が記録されている場合は、当該情報を用いてもよい。例えば、立体映像撮像装置による撮影時に注目領域とその領域の視差量がメタデータとして画像データに記録されている場合は、注目領域取得部と注目領域視差情報取得部にてその情報を読み出して利用してもよい。この場合、注目領域取得部と注目領域視差情報取得部での演算量を低減させることが可能である。このようにして取得した注目領域視差情報は視差量変更情報取得部へと出力される。最大視差情報取得部は、取得した立体映像から注目領域と所定相関関係を有する立体映像の各領域の視差量のうち最大視差量を示す最大視差情報を取得する機能を有する。ここで、注目領域と所定相関関係を有する立体映像の各領域とは、注目領域の視差量と立体映像の各領域の視差量が相関関係を有することをいう。例えば、注目領域の視差量を低減させると立体映像の他の領域の視差量も低減される場合は正の相関関係があり、注目領域の視差量を低減させると立体映像の他の領域の視差量が増加する場合は負の相関関係があるという。立体映像の各領域の視差量のうち最大視差量を示す情報を取得する手段としては、例えば、左右画像のマッチングを取って最大視差量を取得する手段が考えられる。具体的には、画像中の複数の領域についてブロックマッチングに代表される視差量算出処理を行い、その中で最も大きな視差量を最大視差量とする。この手段では被写体に応じた最大視差量を正確に求めることができるという特徴がある。なお、最大視差情報を取得する他の手段としては、立体映像情報に関連付けられた撮像装置カメラの属性情報から取得してもよいし、立体映像情報に含まれるメタデータから取得してもよい。このようにして取得した左右画像の最大視差情報を視差量変更情報取得部に出力する。視差量変更情報取得部は、上述のように表示サイズ取得手段と、許容最大視差量取得手段と、視差量変更情報取得手段を有する。視差量変更情報取得部は、注目領域視差情報取得部と最大視差情報取得部によって得られた視差情報と、表示サイズ情報、許容最大視差量から、表示サイズ情報に応じた視差の変更量を取得する。表示サイズ取得手段は、立体映像の表示サイズを取得する機能を有する。表示サイズとは、出力される画像が表示される画面サイズを示し、実際に表示される画面幅である。例えば、立体映像表示装置に付属のディスプレイに出力される場合には、表示サイズ取得手段はディスプレイの画面サイズを取得する。また、マルチウィンドウディスプレイに出力される場合には、表示サイズ取得手段は立体映像を表示する子ウィンドウの画面サイズを取得する。また、記録装置への保存や通信ネットワークに出力される場合には、表示サイズ取得手段は想定される表示画面サイズを取得する。想定する表示画面サイズは操作入力手段を介してユーザが指定してもよい。許容最大視差量取得手段は、取得した表示サイズで立体映像が表示された場合の許容最大視差量を取得する機能を有する。例えば、引っ込み方向の視差量は両眼間隔以上では眼精疲労の原因になりやすいため、許容最大視差量は子供の視聴も考慮して子供の平均両眼間隔である50mm以下とすることが考えられる。具体的には、許容最大視差量を50mmと設定して、左右画像を表示サイズ取得手段で取得した表示サイズで表示した場合に最大視差量が58mmとなるとすると、8mm以上視差を低減させて50mm以下として表示されるようにする。また、許容最大視差量は操作入力手段を介してユーザが自由に指定可能としてもよい。この場合、ユーザの好み、個人差を反映させることが可能になる。視差量変更情報取得手段は、最大視差量が許容最大視差量よりも小さい範囲内で所定相関関係に基づいて注目領域視差量が小さくなるように立体映像情報の視差量を変更するための視差量変更情報を取得する機能を有する。具体的には、注目領域視差量を低減させた場合にそれに伴って最大視差量が増加する場合は、最大視差量が許容最大視差量以上とならないように注目領域視差量を低減させる。つまり、注目領域視差量を0としても最大視差量が許容最大視差量以上とならない場合は注目領域視差量を0としてもよいが、注目領域視差量を0とすると最大視差量が許容最大視差量以上となってしまう場合は許容最大視差量を超えない範囲で注目領域視差量を0よりも大きい値まで低減するに留めることになる。例えば、以下のような条件にしたがって、視差量変更情報調整視差量を算出する。ここで、以下の説明では調整前の注目領域視差量をda、調整前の最大視差量をdbとし、調整後の注目領域視差量をda ́、調整後の最大視差量をdb ́とする。また、許容最大視差量をdLimとして、許容最大視差量dLimと最大視差量dbの差を判定値Dとする。つまりdLim-db=Dである。また、許容最大視差量dLimと注目領域視差量daの差分をΔdとする。つまりdLim-da=Δdである。なお、dbは引っ込み視差量である。ここで、D≦0である場合は、最大視差量dbが許容最大視差量dLimよりも大きくなっている場合であり、D0である場合は、最大視差量dbが許容最大視差量dLimよりも小さくなっている場合である。1の条件の場合は、最大視差量dbが許容最大視差量dLimよりも大きい場合である。この場合、視聴者の目に負担がかからないようにdb ́=dbD=dLimとする。したがって、daは飛び出し視差量であるため、da ́=da-Dとなる。なお、db ́は、dLimよりもさらに小さい値としてもよい。図7aは、最大視差量dbが許容最大視差量dLimよりも大きい場合の概念図を示し、図7bは、最大視差量db ́を許容最大視差量dLimよりも小さく調整した後の概念図を示す。視聴者の右眼0701Rと左眼0701Lは、ディスプレイ面0702上で右眼用画像0703と左眼用画像0704を同時または交互に認識している。参考のため、右側に右眼用画像0703と左眼用画像0704をそれぞれ別々に示している。注目領域にある被写体をAとし、最大視差量を有する位置にある被写体をBとする。なお、図中には遠方に結像された被写体Bは省略している。図6aでは、被写体Aの視差量が飛び出し視差量daであり、被写体Bの引っ込み視差量dbが許容最大視差量dLimより大きくなっている。このとき被写体Aは、右眼用画像0703上の被写体A0705Rと視聴者の右眼0701Rを結ぶ線と、左眼用画像0704上の被写体A0705Lと視聴者の左眼0701Lを結ぶ線との交点上に立体視される。また、被写体Bは、右眼用画像0703上の被写体B0706Rと視聴者の右眼0701Rを結ぶ線と、左眼用画像0704上の被写体B0706Lと視聴者の左眼0701Lを結ぶ線とが交わらないため、立体視しづらくなっている。図7bは、調整後の最大視差量db ́が許容最大視差量dLimよりも小さく調整されている。つまり、右眼用画像0703は左方向に調整され、左眼用画像0704は右方向に調整されている。これにより被写体Bは許容最大視差量以下の視差量をもつことになり、立体視しやすく視聴者の目に負担がかからなくなっている。被写体Aは、視差量調整によって飛び出し量が大きくなっている。以下の図8から図11について、図7と同じ構成に対しては、図中の下二桁番号は同一としている。2の条件の場合は、1と同様に最大視差量が許容最大視差量よりも大きい場合である。この場合、視聴者の目に負担がかからないようにdb ́=dbD=dLimとする。また、daが引っ込み視差量の場合であるのでda ́=daDとなる。なお、db ́は、dLimよりもさらに小さい値としてもよい。daであり、daが飛び出し視差量の場合3の条件の場合は、図8aのように、daが飛び出し視差量であり、D=dLim-dbdaが成り立つと、注視領域視差を0近傍まで調整しても最大視差量が許容最大視差量を超えることはない。よって、図8bのように注視領域視差daの調整後の視差daを0とすることができる。つまり、da ́=0、db ́=dbdaとなる。4の条件の場合は、図9aのように、daが飛び出し視差量であり、D=dLim-db0であり、daが引っ込み視差量の場合5の条件の場合は、図10aのように、daが引っ込み視差量であれば、注目領域視差量daを0近傍まで調整しても最大視差量dbも低減される方向に調整される。したがって、図10bのように調整後の視差da ́を0としても最大視差量db ́が許容最大視差量dLimを超えることはない。よって、調整後の値はそれぞれ、da ́=0、db ́=db-daとなる。さらに5の条件の場合は、より十分な立体感を得るようにするために、被写体の配置によってその調整量を変化させることが望ましい。例えば遠方の景色を撮影した場合、全体が奥行き方向に広がった映像となる。この場合、図11aのように、注目領域である被写体Aは引っ込み方向の視差が付き、最大視差に近い視差量となっている。このような映像において注目領域の視差をda ́=0として、ディスプレイ面上まで調整すると、背景の被写体Bの視差も大きく低減されるため、全体がディスプレイ面近傍に表示されてしまい、立体視時に十分な臨場感が得られない。そのため、注目領域が引っ込み視差の場合には許容最大視差量と注目領域視差量の差分ΔdをΔd=dLim-daとして、このΔdの値に応じて調整量を変化させることが望ましい。つまり、Δdが大きな値であれば近くの被写体を撮影した映像であり、被写体をディスプレイ面近傍に表示するように視差を低減させ、Δdが小さければ遠くの被写体を撮影した映像をみなすことができるため、視差が大きく低減されないようにする。そこで、0≦α≦1となる係数αを用いて、低減する視差調整量をα×daとする。ここで、係数αはΔdに比例した係数であり、例えばα=Δd/dLimとする。このようにすることで、被写体位置を考慮した調整量を算出することができる。図11bは、Δdが小さい値の場合の調整後の状態を示している。以上から、調整後の視差量da ́はda ́=1-α×da、db ́=db-α×daとなる。上記では調整視差量をΔdに比例する値としたが、Δdを閾値とした調整方法でも構わない。この場合、例えば、Δdが定数k未満0図12は、本実施形態の立体映像表示装置の具体的なハードウェア構成の一例を示す図である。この図にあるように、立体映像表示装置は、CPU1201、RAM1202、長期記憶装置ROM、ハードディスク、不揮発性メモリ等1203、通信I/F1204、操作I/F1205、表示装置1206、等から構成される。各ハードウェアは、システムバス1207によって連結され、相互に信号のやり取りを行うことが可能である。長期記憶装置には、映像取得部、注目領域取得部、注目領域視差情報取得部、最大視差情報取得部、視差量変更情報取得部、視差調整部の機能を実現する映像取得プログラム、注目領域取得プログラム、注目領域視差情報取得プログラム、最大視差情報取得プログラム、視差量変更情報取得プログラム、視差調整プログラムなどが保持されており、必要に応じてRAMに読み出され、CPUにてその処理が実行される。また、通信I/Fは、映像取得部の機能を実現するものであり、外部装置から立体映像のデータ入力を受け付けたり、その他、処理に必要な情報の入力を受け付けたりする。また、操作I/Fは、必要に応じてユーザからの操作の入力を受け付ける。例えば、視聴者の両眼の間隔情報や、視聴者から画面までの距離の情報を数値の入力又は選択操作によって受け付けることが考えられる。また、表示装置は、立体画像を表示することができる。なお、上記の構成は必須の構成ではなく、操作I/Fを省略することも可能である。図13は、立体映像表示方法の処理の流れの一例を示す図である。まず、ステップS1301において、立体映像情報を取得する映像取得ステップ。次に、ステップS1302において、取得した立体映像情報の注目領域を取得する注目領域取得ステップ。次に、ステップS1303において、取得した注目領域の注目領域視差量を示す視差情報である注目領域視差情報を取得する注目領域視差情報取得ステップ。次に、ステップS1304において、取得した立体映像から注目領域と所定相関関係を有する立体映像の各領域の視差量のうち最大視差量を示す最大視差情報を取得する最大視差情報取得ステップ。次に、ステップS1305において、立体映像の表示サイズを取得する視差量変更情報取得ステップ:表示サイズ取得サブステップ。次に、ステップS1306において、前記表示サイズで表示される映像で許容される最大視差量を取得する視差量変更情報取得ステップ:許容最大視差量取得サブステップ。次に、ステップS1307において、最大視差量が許容最大視差量よりも小さい範囲内で前記所定相関関係に基づいて注目領域視差量が小さくなるように立体映像情報の視差量を変更するための視差量変更情報を取得する視差量変更情報取得ステップ:視差量変更情報取得サブステップ。次に、ステップS1308において、取得された視差量変更情報に基づいて入力された立体映像の視差を調整する視差調整ステップ。本実施形態の立体映像表示装置では、注目領域の視差情報と最大視差情報を取得し、最大視差量が許容最大視差量を超えない範囲で注目領域視差量を低減させた映像を生成することができる。したがって、注目領域を中心として優れた立体感を示し、疲労感の低減された立体映像を得ることができる。本実施形態の立体映像表示装置は、基本的に実施形態1に記載の立体映像表示装置と同様であるが、立体映像情報に含まれるメタデータから注目領域を取得することを特徴とする。図14は、本実施形態の立体映像表示装置の機能ブロックの一例を示す図である。この図にあるように、立体映像表示装置1400は、映像取得部1401と、注目領域取得部1402と、注目領域視差情報取得部1403と、最大視差情報取得部1404と、視差量変更情報取得部1405と視差調整部1409とを有する。なお、前記視差量変更情報取得部は、表示サイズ取得手段1406と、許容最大視差量取得手段1407と、視差量変更情報取得手段1408とを有する。さらに注目領域取得部1403は、メタデータ依存注目領域取得手段1410を有することを特徴とする。映像取得部は、注目領域を示す注目領域メタデータを含む立体映像情報を取得する機能を有する。また、メタデータ依存注目領域取得手段は、取得した注目領域メタデータから注目領域を取得する機能を有する。注目領域メタデータは、注目領域の位置や、範囲、大きさなどの情報が挙げられる。また、その他に注目領域の視差や画素値や輝度値、色相、注目領域に含まれる被写体のカテゴリー人間、動物、植物、背景などの情報などが含まれていてもよい。また、注目領域は一つである必要はなく、複数設けられていてもよい。その場合、各注目領域と優先度が関連付けられ、当該優先度に応じて各注目領域の視差量の調整幅を算出することが考えられる。例えば、優先度が高い注目領域は、優先度が低い注目領域の見やすさを多少犠牲にしてでも調整幅を多くし、優先度が低い注目領域は優先度が高い注目領域の見やすさを損なわない範囲で調整してもよい。注目領域メタデータの具体例としては、注目領域を示すタグを立体映像情報中に記録することが考えられる。なお、注目領域を示すタグは、主要な被写体の領域を示すタグであってもよいし、立体映像の撮影者や編集者が注目してほしい領域を示すタグであってもよい。図15は、立体映像表示方法の処理の流れの一例を示す図である。まず、ステップS1501において、注目領域を示す注目領域メタデータを含む立体映像情報を取得する映像取得ステップ。次に、ステップS1502において、取得した注目領域メタデータから注目領域を取得する注目領域取得ステップ:メタデータ依存注目領域取得サブステップ。次に、ステップS1503において、取得した注目領域の注目領域視差量を示す視差情報である注目領域視差情報を取得する注目領域視差情報取得ステップ。次に、ステップS1504において、取得した立体映像から注目領域と所定相関関係を有する立体映像の各領域の視差量のうち最大視差量を示す最大視差情報を取得する最大視差情報取得ステップ。次に、ステップS1505において、立体映像の表示サイズを取得する視差量変更情報取得ステップ:表示サイズ取得サブステップ。次に、ステップS1506において、前記表示サイズで表示される映像で許容される許容最大視差量を取得する視差量変更情報取得ステップ:許容最大視差量取得サブステップ。次に、ステップS1507において、最大視差量が許容最大視差量よりも小さい範囲内で前記所定相関関係に基づいて注目領域視差量が小さくなるように立体映像情報の視差量を変更するための視差量変更情報を取得する視差量変更情報取得ステップ:視差量変更情報取得サブステップ。次に、ステップS1508において、取得された視差量変更情報に基づいて入力された立体映像の視差を調整する視差調整ステップ。本実施形態の立体映像表示装置は、取得した立体映像情報に含まれる注目領域メタデータから注目領域を取得するため、立体映像表示装置での処理が少なくなる。このため装置の回路を簡素化することが可能であり、視聴者にも快適な立体映像を提供することが可能となる。本実施形態の立体映像表示装置は、基本的に実施形態1又は2に記載の立体映像表示装置と同様であるが、取得した立体映像情報から立体映像のフォーカス領域の座標の周辺を含む一定領域を注目領域として取得することを特徴とする。図16は、本実施形態の立体映像表示装置の機能ブロックの一例を示す図である。この図にあるように、立体映像表示装置1600は、映像取得部1601と、注目領域取得部1602と、注目領域視差情報取得部1603と、最大視差情報取得部1604と、視差量変更情報取得部1605と視差調整部1609とを有する。なお、前記視差量変更情報取得部は、表示サイズ取得手段1606と、許容最大視差量取得手段1607と、視差量変更情報取得手段1608とを有する。さらに注目領域取得部1602は、フォーカス取得手段1610を有することを特徴とする。映像取得部は、フォーカス領域を示すフォーカス領域メタデータを含む立体映像情報を取得する機能を有する。また、フォーカス取得手段は、取得したフォーカス領域メタデータからフォーカス領域の座標の周辺を含む一定領域を注目領域として取得する機能を有する。撮影時では注目する被写体に合わせてカメラのフォーカスを調整して撮影することが多いため、フォーカス位置と撮影者の注目領域は一致する可能性が高い。フォーカスにはカメラに応じて様々な設定があり、例えば一般的なフォーカス設定であるセンターフォーカスや複数点でのフォーカスなどがある。複数点の領域からフォーカス領域を設定する場合には代表領域をフォーカス領域とする。例えば、一般的なカメラでは画像ファイルのヘッダ領域に撮影時の情報が記録されることが多く、その中のフォーカスに関する情報からフォーカス領域を判定することが可能である。具体的には、画像データ中のExif付属情報のMakerNoteタグには各カメラ固有の撮影条件情報が記録されていることが多く、その中のフォーカス設定情報を基に注目領域を判定することが挙げられる。なお、フォーカス領域の座標の周辺を含む一定領域として、どれくらいの範囲を取るかは任意であるが、例えば画像領域の縦横幅の10分の1~5分の1程度の範囲を取ることが考えられる。また、フォーカス領域の座標に存在する被写体のサイズ程度の範囲を取ることも可能である。なお、被写体のサイズがメタデータに含まれていない場合は、画像の生データから被写体のサイズを算出してもよい。図17は、立体映像表示方法の処理の流れの一例を示す図である。まず、ステップS1701において、フォーカス領域を示すフォーカス領域メタデータを含む立体映像情報を取得する映像取得ステップ。次に、ステップS1702において、フォーカス領域メタデータからフォーカス領域の座標の周辺を含む一定領域を注目領域として取得する注目領域取得ステップ:フォーカス取得サブステップ。次に、ステップS1703において、取得した注目領域の注目領域視差量を示す視差情報である注目領域視差情報を取得する注目領域視差情報取得ステップ。次に、ステップS1704において、取得した立体映像から注目領域と所定相関関係を有する立体映像の各領域の視差量のうち最大視差量を示す最大視差情報を取得する最大視差情報取得ステップ。次に、ステップS1705において、立体映像の表示サイズを取得する視差量変更情報取得ステップ:表示サイズ取得サブステップ。次に、ステップS1706において、前記表示サイズで表示される映像で許容される許容最大視差量を取得する視差量変更情報取得ステップ:許容最大視差量取得サブステップ。次に、ステップS1707において、最大視差量が許容最大視差量よりも小さい範囲内で前記所定相関関係に基づいて注目領域視差量が小さくなるように立体映像情報の視差量を変更するための視差量変更情報を取得する視差量変更情報取得ステップ:視差量変更情報取得サブステップ。次に、ステップS1708において、取得された視差量変更情報に基づいて入力された立体映像の視差を調整する視差調整ステップ。本実施形態の立体映像表示装置は、取得した立体映像情報から立体映像のフォーカス領域の座標の周辺を含む一定領域を注目領域として取得するため、フォーカス領域の周辺まで含めた視差量に基づいて視差量を調整することが可能となる。本実施形態の立体映像表示装置は、基本的に実施形態1から3のいずれか一に記載の立体映像表示装置と同様であるが、取得した立体映像情報に含まれる最大視差メタデータから最大視差情報を取得することを特徴とする。図18は、本実施形態の立体映像表示装置の機能ブロックの一例を示す図である。この図にあるように、立体映像表示装置1800は、映像取得部1801と、注目領域取得部1802と、注目領域視差情報取得部1803と、最大視差情報取得部1804と、視差量変更情報取得部1805と視差調整部1809とを有する。なお、前記視差量変更情報取得部は、表示サイズ取得手段1806と、許容最大視差量取得手段1807と、視差量変更情報取得手段1808とを有する。さらに最大視差情報取得部1804は、最大視差取得手段1810を有することを特徴とする。映像取得部は、最大視差量を示す最大視差メタデータを含む立体映像情報を取得する手段を有する。また、最大視差取得手段は、入力画像の最大視差メタデータから最大視差情報を取得する機能を有する。ここで、最大視差量を示す最大視差メタデータとしては、最大視差量とその最大視差量を有する画素の位置が挙げられる。これは立体映像の左右画像ごとに決まる最大視差量である。つまり、左右画像を解析して視差を算出し、その中から最大の視差を最大視差量とすることから、対応する画素位置も決まる。なお、上記最大視差メタデータは、最大視差量に対応する画素位置を含まないものであってもよい。これは、撮像装置の構成や光学的な使用によって最大視差情報が決まるもので、立体映像の左右画像ごとに決まるものではない。したがって、撮像装置の種々の設定を変えないで撮像した一連の左右画像については、同じ値の最大視差情報が対応することになる。この場合、一連の左右画像の解析が必要でなくなる。また、メタデータから必要な情報が得られない場合は、撮影した機器情報から必要なデータを参照する構成としてもよい。例えば、最大視差情報取得部において、機器名と各パラメータを対応付けたパラメータ参照テーブルを保持することによって、パラメータテーブルからその機器情報に対応したパラメータを抽出することが可能である。なお、機器情報は画像ファイルのExifやHDMIで接続した際にEDIDなどから取得できる。また、機器情報とパラメータはネットワークや放送波などを利用して更新することも可能である。なお、パラメータ参照テーブルは最大視差情報取得部に保持しているものとして説明したが、テーブルが外部にあり、ネットワークを通じて参照する構成としてもよい。このように、撮像装置の情報を取得することによって最大視差量を取得する構成とすることができる。上記のように撮像装置の情報から最大視差を取得することは可能であるが、撮像装置で決まる最大視差は撮影時に映像ファイル中へ記録しておくことが望ましい。その場合、ファイルからその値を読み込むだけでよいため、装置の簡素化が図れる。例えば、ExifのMakerNoteには自由に情報を記録することが可能であるが、この領域に撮影時に最大視差量を記録しておいて最大視差取得手段によって読み出す構成とすることが考えられる。また、撮像装置と最大視差量のデータベースを最大視差情報取得部などが保持しておいて、撮像装置の種別から最大視差量を取得してもよい。図19は、立体映像表示方法の処理の流れの一例を示す図である。まず、ステップS1901において、最大視差量を示す情報を含む最大視差メタデータを含む立体映像情報を取得する映像取得ステップ。次に、ステップS1902において、取得した立体映像情報の注目領域を取得する注目領域取得ステップ。次に、ステップS1903において、取得した注目領域の注目領域視差量を示す視差情報である注目領域視差情報を取得する注目領域視差情報取得ステップ。次に、ステップS1904において、取得した立体映像から注目領域と所定相関関係を有する立体映像の各領域の視差量のうち最大視差量を示す最大視差情報を入力画像の最大視差メタデータから取得する最大視差情報取得ステップ:最大視差取得サブステップ。次に、ステップS1905において、立体映像の表示サイズを取得する視差量変更情報取得ステップ:表示サイズ取得サブステップ。次に、ステップS1906において、前記表示サイズで表示される映像で許容される許容最大視差量を取得する視差量変更情報取得ステップ:許容最大視差量取得サブステップ。次に、ステップS1907において、最大視差量が許容最大視差量よりも小さい範囲内で前記所定相関関係に基づいて注目領域視差量が小さくなるように立体映像情報の視差量を変更するための視差量変更情報を取得する視差量変更情報取得ステップ:視差量変更情報取得サブステップ。次に、ステップS1908において、取得された視差量変更情報に基づいて入力された立体映像の視差を調整する視差調整ステップ。本実施形態の立体映像表示装置は、取得した立体映像情報に含まれる最大視差メタデータから最大視差情報を取得するため、立体映像表示装置での処理がより少なくなり、より快適に立体映像の視聴が可能となる。本実施形態の立体映像表示装置は、基本的に実施形態1から4のいずれか一に記載の立体映像表示装置と同様であるが、立体映像情報と関連付けられた撮像装置であるカメラの属性情報を取得し、カメラの属性情報にて示されるカメラの基線長と輻輳距離と画角情報から最大視差情報を取得することを特徴とする。図20は、本実施形態の立体映像表示装置の機能ブロックの一例を示す図である。この図にあるように、立体映像表示装置2000は、映像取得部2001と、注目領域取得部2002と、注目領域視差情報取得部2003と、最大視差情報取得部2004と、視差量変更情報取得部2005と視差調整部2009とを有し、前記視差量変更情報取得部は、表示サイズ取得手段2006と、許容最大視差量取得手段2007と、視差量変更情報取得手段2008とを有し、最大視差情報取得部2004は、カメラ属性情報取得手段2010と、カメラ最大視差情報算出手段2011を有することを特徴とする。カメラ属性情報取得手段は、映像情報取得部が取得する立体映像情報と関連付けられた撮像装置であるカメラの属性情報を取得する機能を有する。カメラの属性情報とは、外部パラメータと内部パラメータとからなり、外部パラメータは、左右映像を撮影した左右撮像装置間隔を示す基線長や左右撮像装置のそれぞれの光軸間の角度を示す輻輳角などの撮像装置の空間的な位置情報であり、内部パラメータは、左右撮像装置の撮影範囲である画角情報と撮影解像度などのことである。なお、輻輳角は輻輳点までの距離情報と基線長から算出してもよい。また、撮影画角は撮像装置の焦点距離と撮像素子の情報を用いることで算出してもよい例えば、基線長や輻輳角を取得する方法としては、立体映像の左右画像がマルチピクチャフォーマットMPFのデータ形式で記録されている場合にはMPFファイルのメタデータから取得することができる。MPFとは、複数の画像や、複数のカメラで撮影された一連の画像をひとつのファイルとして記録するための規格である。MPFファイルのメタデータには基線長や輻輳角情報を入力する領域が存在するため、そのメタデータから必要なパラメータを取得することができる。また、撮影画角などの撮像装置の光学情報は各画像のExifデータより取得する。撮影画角に関しては立体表示時の画角を基準とし、切り出しなどされている場合は、切り出しサイズ分の補正が必要である。カメラ最大視差情報算出手段は、カメラ属性情報取得手段にて取得されたカメラの属性情報にて示されるカメラの基線長と輻輳距離と画角情報から最大視差情報を取得する機能を有する。例えば、図4において、撮像装置間隔Wbを65mm、撮像装置の画角を52度、輻輳角θを2.5度とした場合、輻輳点Pまでの距離LpはLp=Wb/[2×tanθ/2]=約1.5mになる。ここで、被写体Oの距離Loの値を変化させた場合の画像幅に対する視差の割合の変位を図21に示す。画角に対して輻輳角が小さい時、図21からも分かるように被写体が無限遠にある場合には画像幅Wに対する視差量の割合Dはある一定の値の約4.4に収束する。ここで、例えば画面幅Wが132.9cmである映像表示装置に表示した場合、最大視差dmaxはdmax=W×Dmax=132.9×0.044=5.8cmとなり、子供の平均的両眼間隔の5cmよりも大きな視差となる。この収束値は輻輳角や基線長、撮像装置の画角によっても変化する。このような収束値を遠方の最大視差の割合Dmaxとする。このとき、輻輳角をもつ撮像装置で撮影された映像を画面幅Wのディスプレイで表示した場合、引っこみ方向の視差として最大でW×Dmaxの視差がつく場合がある。前述したように立体視において、引っ込み方向の視差を視聴者の両眼間隔以下にするなど、ある規定値以下に抑えて表示する必要がある。図21で示すように、画像幅に対する視差の割合は被写体の距離の変化に応じて急激に増加する。したがって、輻輳角をもつ撮像装置で撮影した場合には、背景の視差が最大視差の割合Dmaxに近い視差となる可能性は高く、左右映像の最大視差をDmaxとみなしても問題ない。そして、左右映像の最大視差量の割合Dmaxを基準とすることで画面全体の視差量の制御を行うことが可能となる。また、上記では輻輳角をもつ撮像装置に関して説明したが、撮像装置の光軸が輻輳角をもたないような撮像装置でも構わない。このとき、無限遠の被写体の視差が0となり、カメラ側に近づくほど飛び出し視差になる。このままでは全て飛び出しの立体画像となるため一般的には左右画像の位置を変更し、視差0の位置を変更して保存する場合が多い。このとき、奥行き方向の視差は左右画像の変移量分となる。この値は撮像装置の光学的、画像処理仕様によって決まる値であるためどのような撮影条件でもあっても超えることのない視差量である。言い換えれば、この撮像装置で撮影された画像の視差はどのような画像であってもこの最大視差以下となる。図22は、立体映像表示方法の処理の流れの一例を示す図である。まず、ステップS2201において、立体映像情報を取得する映像取得ステップ。次に、ステップS2202において、取得した立体映像情報の注目領域を取得する注目領域取得ステップ。次に、ステップS2203において、取得した注目領域の注目領域視差量を示す視差情報である注目領域視差情報を取得する注目領域視差情報取得ステップ。次に、ステップS2204において、映像情報取得ステップにて取得した立体映像情報と関連付けられた撮像装置であるカメラの属性情報を取得する最大視差情報取得ステップ:カメラ属性情報取得サブステップ。次に、ステップS2205において、カメラ属性情報取得サブステップにて取得したカメラの属性情報にて示されるカメラの基線長と輻輳距離と画角情報から最大視差情報を取得する最大視差情報取得ステップ:カメラ最大視差量算出サブステップ。次に、ステップS2206において、立体映像の表示サイズを取得する視差量変更情報取得ステップ:表示サイズ取得サブステップ。次に、ステップS2206において、前記表示サイズで表示される映像で許容される許容最大視差量を取得する視差量変更情報取得ステップ:許容最大視差量取得サブステップ。次に、ステップS2207において、最大視差量が許容最大視差量よりも小さい範囲内で前記所定相関関係に基づいて注目領域視差量が小さくなるように立体映像情報の視差量を変更するための視差量変更情報を取得する視差量変更情報取得ステップ:視差量変更情報取得サブステップ。次に、ステップS2208において、取得された視差量変更情報に基づいて入力された立体映像の視差を調整する視差調整ステップ。本実施形態の立体映像表示装置は、最大視差情報をカメラの属性情報から取得するため、左右画像を解析する必要がなくなり、立体映像表示装置での処理が少なくなる。