"二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を備えたアルカリ型電池。前記吸着脱離が可能な部位における二酸化炭素の吸着脱離が、該部位に含まれる二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質の酸化還元によるものである、請求項1に記載のアルカリ型電池。前記吸着脱離が可能な部位における二酸化炭素の吸着脱離が、該部位に含まれる二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質の電気的酸化還元によるものである、請求項2に記載のアルカリ型電池。前記アルカリ型電池が、空気電池である、請求項1~3のいずれか一項に記載のアルカリ型電池。前記空気電池が、充電時に二酸化炭素を脱離し、放電時に空気中の二酸化炭素を吸着する空気二次電池である、請求項4に記載のアルカリ型電池。前記アルカリ型電池が、アルカリ型燃料電池である、請求項1~3のいずれか一項に記載のアルカリ型電池。しかしながら、上記の酸素選択透過膜や二酸化炭素吸着剤では、空気の取り入れ孔からの二酸化炭素の浸入防止が不十分であり、電解液の劣化の抑制が十分ではなく短寿命であった。また、二酸化炭素吸着剤の場合、二酸化炭素を吸着させた吸着剤を取り替えること、あるいは廃棄することが必要であった。そこで本発明では、空気の取り入れ孔からの二酸化炭素の浸入防止が十分であり、電解液の劣化の抑制が十分で長寿命であるアルカリ型電池を提供することを目的とする。また、より簡便な操作が可能であるアルカリ型電池を提供することを目的とする。本発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、本発明に至った。即ち、本発明は、以下の[1]~[6]を提供する。1二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を備えたアルカリ型電池。2前記吸着脱離が可能な部位における二酸化炭素の吸着脱離が、該部位に含まれる二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質の酸化還元によるものである、[1]に記載のアルカリ型電池。3前記吸着脱離が可能な部位における二酸化炭素の吸着脱離が、該部位に含まれる二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質の電気的酸化還元によるものである、[2]に記載のアルカリ型電池。4前記アルカリ型電池が、空気電池である、[1]~[3]のいずれか一項に記載のアルカリ型電池。5前記空気電池が、充電時に二酸化炭素を脱離し、放電時に空気中の二酸化炭素を吸着する空気二次電池である、[4]に記載のアルカリ型電池。6前記アルカリ型電池が、アルカリ型燃料電池である、[1]~[3]のいずれか一項に記載のアルカリ型電池。本発明の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を備えたアルカリ型電池は、二酸化炭素の吸着をより確実に行うことができ、かつ、二酸化炭素の選択的脱離も可能であり、電解液の劣化を抑制できるため長寿命である。また、上述の二酸化炭素吸着剤のように、使用後に該吸着剤を取り替える必要がないため、より簡便な操作が可能である。以下、必要に応じて図面を参照することにより、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、図面の説明においては、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。本発明の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を備えたアルカリ型電池は、二酸化炭素の吸着脱離が可能な部分を電池本体の外部に備え例えば、図1に示すアルカリ型電池、電池本体の電解質または電解液がアルカリ性の電池例えば、図3に示す空気電池や、図4に示す燃料電池である。二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位には、例えば図2に示すように、二酸化炭素の吸着脱離が可能な層を用い、吸着脱離が可能な層には酸化還元による二酸化炭素の吸着脱離効果が異なる物質、例えば、還元により二酸化炭素の吸着が可能であり、かつ、酸化により二酸化炭素の脱離が可能である物質を用いる。二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位に用いる、酸化還元による二酸化炭素の吸着脱離効果が異なる物質としては、不対電子を有する物質、側鎖に塩基性の官能基を有するポリアニリン系化合物、ベンゾキノン誘導体、および、アミン配位子を有し、かつ、ニッケル、銅またはコバルトを中心金属として有する金属錯体が挙げられる。不対電子を有する物質としては、例えば、2,2,5-トリメチル-4-フェニル-3-アザヘキサン-3-ニトロキシラジカル、N-フェニル-N-オキシ-tert-ブチルアミン、2、2、6、6-テトラメチルピペリジニルオキシラジカル以下、TEMPOと言う場合がある。、ポリエチレングリコール-ビス-2、2、6、6-テトラメチルピペリジニルオキシラジカル、4-メトキシ-2、2、6、6-テトラメチルピペリジニルオキシラジカル、4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジニルオキシラジカル、2,2,5,5-テトラメチルピロリジン-オキシラジカル、2-アザアダマンタン-N-オキシル、1-メチル-2-アザアダマンタン-N-オキシル、N,N-ビス2,2,6,6-テトラメチル-1-オキシルピペリジン-4-イル-1’,3’-フェニルジウレアが挙げられ、より安定な不対電子を有するという観点から、2、2、6、6-テトラメチルピペリジニルオキシラジカル、ポリエチレングリコール-ビス-2、2、6、6-テトラメチルピペリジニルオキシラジカル、2-アザアダマンタン-N-オキシル、1-メチル-2-アザアダマンタン-N-オキシル、N,N-ビス2,2,6,6-テトラメチル-1-オキシルピペリジン-4-イル-1’,3’-フェニルジウレアが好ましく、2、2、6、6-テトラメチルピペリジニルオキシラジカル、2-アザアダマンタン-N-オキシル、N,N-ビス2,2,6,6-テトラメチル-1-オキシルピペリジン-4-イル-1’,3’-フェニルジウレアである。側鎖に塩基性の官能基を有するポリアニリン系化合物としては、側鎖にアミノアルキル基を有するポリアニリン系化合物が好ましい。二酸化炭素の吸着性が優れ、電気的に中性であるためである。また、本発明の好ましい実施形態としては、二酸化炭素の吸着脱離により導電性を変化させ易いため、エメラルディン型が挙げられ、例えば、下記式3a~3rで表される化合物が挙げられる。式中、nは1以上の整数であり、繰り返し単位数を表す。式中、nは1以上の整数であり、繰り返し単位数を表す。式中、nは1以上の整数であり、繰り返し単位数を表す。ベンゾキノン誘導体としては、例えば、2,6-ジ-tert-ブチル-1,4-ベンゾキノン、2,5-ジ-tert-ブチル-1,4-ベンゾキノン、2-tert-ブチル-5-メチル-1,4-ベンゾキノン、2,6-ジメチル-1,4-ベンゾキノン、2,3,5,6-テトラメチル-1,4-ベンゾキノン、3,5-ジ-tert-ブチル-1,2-ベンゾキノン、3,6-ジ-tert-ブチル-1,2-ベンゾキノン、3-tert-ブチル-5-メトキシ-1,2-ベンゾキノン、4-tert-ブチル-5-メトキシ-1,2-ベンゾキノンなどが挙げられ、好ましくは、2,6-ジ-tert-ブチル-1,4-ベンゾキノン、2,5-ジ-tert-ブチル-1,4-ベンゾキノン、3,5-ジ-tert-ブチル-1,2-ベンゾキノン、3,6-ジ-tert-ブチル-1,2-ベンゾキノンであり、より好ましくは2,6-ジ-tert-ブチル-1,4-ベンゾキノン、2,5-ジ-tert-ブチル-1,4-ベンゾキノンである。アミン配位子を有し、かつ、ニッケル、銅またはコバルトを中心金属として有する金属錯体としては、例えば、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-アミノメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビス銅II錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-アミノメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビスニッケルII錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-アミノメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビスコバルトII錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-ピリジルメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビス銅II錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-ピリジルメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビスニッケルII錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-ピリジルメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビスコバルトII錯体、α,α ́-ビス5,7-ジメチル-1,4,8,11,-テトラアザシクロテトラデカン-6-イル-oキシレン-ビス銅II錯体、α,α ́-ビス5,7-ジメチル-1,4,8,11,-テトラアザシクロテトラデカン-6-イル-oキシレン-ビスニッケルII錯体、α,α ́-ビス5,7-ジメチル-1,4,8,11,-テトラアザシクロテトラデカン-6-イル-oキシレン-ビスコバルトII錯体などが挙げられ、好ましくは、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-アミノメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビス銅II錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-アミノメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビスニッケルII錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-ピリジルメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビス銅II錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-ピリジルメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビスニッケルII錯体、α,α ́-ビス5,7-ジメチル-1,4,8,11,-テトラアザシクロテトラデカン-6-イル-oキシレン-ビス銅II錯体、α,α ́-ビス5,7-ジメチル-1,4,8,11,-テトラアザシクロテトラデカン-6-イル-oキシレン-ビスニッケルII錯体であり、より好ましくは、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-アミノメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビス銅II錯体、N,N ́,N ́ ́,N ́ ́ ́-テトラキス2-ピリジルメチル-1,4,8,11テトラアザシクロテトラデカン-ビス銅II錯体、α,α ́-ビス5,7-ジメチル-1,4,8,11,-テトラアザシクロテトラデカン-6-イル-oキシレン-ビス銅II錯体である。上記の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位に用いる、不対電子を有する物質、側鎖に塩基性の官能基を有するポリアニリン系化合物、ベンゾキノン誘導体、および、アミン配位子を有し、かつ、ニッケル、銅またはコバルトを中心金属として有する金属錯体の中では、大気中においても二酸化炭素を選択的に吸着脱離できる不対電子を有する物質がより好ましい。また、上記の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位に用いる、不対電子を有する物質、側鎖に塩基性の官能基を有するポリアニリン系化合物、ベンゾキノン誘導体、および、アミン配位子を有し、かつ、ニッケル、銅またはコバルトを中心金属として有する金属錯体の酸化還元による二酸化炭素の吸着脱離は、酸化による二酸化炭素脱離エネルギーがより少なくなるため、電気的酸化還元による二酸化炭素の吸着脱離によって実施することが好ましい。電気的酸化還元による二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質の酸化還元を行う際に、支持電解質を使用してもよい。支持電解質としては、四級アンモニウム塩、無機塩、水酸化物が挙げられ、例えば、テトラメチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-エチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-プロピルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-ブチルアンモニウムテトラフルオロボレート、n-ヘキサデシルトリメチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-ヘキサデシルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-オクチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-エチルアンモニウムパークロレート、テトラ-n-ブチルアンモニウムパークロレート、テトラオクタデシルアンモニウムパークロレート等の四級アンモニウム塩;1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1、3-ジメトキシイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1、3-ジエトキシイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、1、3-ジメトキシイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、1、3-ジエトキシイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート等のイオン性液体;リチウムパークロレート、ナトリウムパークロレート、カリウムパークロレート、酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、硝酸ナトリウム、硝酸カリウム等の無機塩;水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の水酸化物が挙げられ、好ましくは、テトラメチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-エチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-プロピルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-ブチルアンモニウムテトラフルオロボレート、n-ヘキサデシルトリメチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-ヘキサデシルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-オクチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-エチルアンモニウムパークロレート、テトラ-n-ブチルアンモニウムパークロレート、テトラオクタデシルアンモニウムパークロレート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1、3-ジメトキシイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、リチウムパークロレート、ナトリウムパークロレート、酢酸ナトリウム、酢酸カリウムであり、より好ましくは、テトラ-n-エチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-プロピルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラ-n-ブチルアンモニウムテトラフルオロボレート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1、3-ジメトキシイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、リチウムパークロレート、ナトリウムパークロレートであり、さらに好ましくは、テトラ-n-ブチルアンモニウムテトラフルオロボレート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、リチウムパークロレートである。なお、支持電解質は、一種単独で用いても二種以上を併用してもよい。支持電解質を使用する場合、二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質に対して、支持電解質の割合は、通常0.01重量部以上1000重量部以下であり、0.01重量部以上500重量部以下であることが好ましい。二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位の態様としては、溶液、膜、粉末、ペレットおよびゲル状態が挙げられ、通電の観点から、溶液および膜が好ましい。二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位の態様が溶液である場合、二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質を溶解させる溶媒は酸性でないことが好ましく、例えば、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン等の脂肪族溶媒;ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族溶媒;ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、1,2-ジクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系炭化水素溶媒;アセトニトリル、プロピオニトリル、ベンゾニトリル等のニトリル溶媒;アセトン、n-ブチルメチルケトン、tert-ブチルメチルケトン等の脂肪族ケトン系溶媒;メタノール、エタノール、イソプロパノール、tert-ブチルアルコール等のアルコール類;ジエチルエーテル、tert-ブチルメチルエーテル、シクロペンチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、1,3,5-トリオキサン等のエーテル系溶媒、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ピリドン、酢酸メチル、酢酸エチル、炭酸プロピレン等のエステル系溶媒が挙げられ、好ましくは、脂肪族溶媒、芳香族溶媒、ハロゲン系炭化水素溶媒、ニトリル溶媒、脂肪族ケトン系溶媒、アルコール類、エーテル系溶媒、ピリドン、エステル系溶媒であり、より好ましくは、芳香族溶媒、ハロゲン系炭化水素溶媒、ニトリル溶媒、脂肪族ケトン系溶媒、アルコール類、エーテル系溶媒、酢酸、エステル系溶媒であり、更に好ましくは、ハロゲン系炭化水素溶媒、ニトリル溶媒、アルコール類、エーテル系溶媒である。二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位の態様が溶液である場合、二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質に対して、溶媒の割合は、通常0.01重量部以上5000重量部以下であり、0.01重量部以上1000重量部以下であることが好ましい。二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位の態様が膜である場合、例えば、単独膜、複合膜、多孔質膜が挙げられ、ガス透過性の観点および吸着面積を確保し易さの観点から、多孔質膜が好ましい。複合膜として用いる場合は、二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質の溶液を多孔質基材に含浸させ用いることもできる。多孔質基材としては、例えば、ポリ塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキシド、ポリブタジエン、ケトン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリアミド、エチルセルロース、酢酸ビニル、ABS樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、シリコン樹脂が挙げられる。なお、多孔質基材は、一種単独で用いても二種以上を併用してもよい。上記で説明した、二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質は、二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を有するアルカリ型電池に好適に利用することができ、また、二酸化炭素の浸入防止の必要がある種々の電池にも適用することができる。具体的には、外気に通じる空気取り入れ孔に沿って二酸化炭素の吸着脱離機能を介在させた電池に適応可能であり、かかる電池としては、空気電池およびアルカリ型燃料電池が挙げられる。また、本発明の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を備えたアルカリ型電池では、電気化学的な酸化により二酸化炭素の吸着機能を再生することができるので、繰返し使用することができる。また、本発明の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を備えたアルカリ型電池である空気電池では、充電時に電解酸化し、二酸化炭素を放出することで、二酸化炭素吸着部位の二酸化炭素吸着機能を再生することができるので、空気二次電池としても使用することができる。<二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位>本実施形態の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位について説明する。図1は本発明の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を備えたアルカリ型電池の縦断面図の一例であり、図2は本発明の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を備えたアルカリ型電池の吸着脱離が可能な部位の縦断面図の一例である。二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位2は、二酸化炭素の吸着脱離が可能な物質を含んだ二酸化炭素の吸着脱離が可能な層4を作用電極3、対電極5で挟持し、作用電極の外側に空気取込層6、対電極の外側に空気放出層7を有し、不図示の容器に収容されている。また、二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位2はアルカリ型電池の外側に配置され、積層されていてもよく、他の部材を介して接続されてもよい。作用電極3および対電極5は、導電材料であればよく、金属メッシュ、金属焼結体、カーボンペーパー、カーボンクロス等を用いることができる。金属メッシュまたは金属焼結体の金属としては、例えば、白金、ニッケル、クロム、鉄、チタン、それらの合金、カーボン材料が挙げられ、好ましくは、白金、ニッケル、ステンレス鉄-ニッケル-クロムの合金である。他の部材を介してアルカリ型電池に接続される場合、接合部位空気室2-1を介してもよい。接合部位空気室2-1は、アルカリ型電池1と二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位2の間に配置される。接合部位空気室2-1は、二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位2によって二酸化炭素が除去された空気を保持できる空間であればよい。<空気二次電池>続いて、本実施形態の空気二次電池について説明する。図3は本発明の空気電池の縦断面図の一例である。空気二次電池8は、正極触媒層12と正極集電体13を含む正極9、及び正極9と対になる、負極活物質層15と負極集電体16を含む負極10と、正極9及び負極10に挟持された電解質11を有し、不図示の容器に収容されている。正極9は、電解質11に接する正極触媒層12と、正極触媒層12に接触した正極集電体13と、正極集電体13に接続された正極端子14とを有している。正極触媒層12は、空気二次電池用正極触媒を有するが、空気二次電池用正極触媒に加え、導電剤や、これらを正極集電体13に接着する結着剤を含むことが好ましい。正極触媒層12に用いる触媒としては、酸素の還元能および酸素発生能を有する触媒であればよく、金属、金属合金、金属酸化物、金属錯体などの各種の触媒を用いることができる。金属種としては、白金、パラジウム、イリジウム、ロジウム、ルテニウム、金、銀、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、亜鉛等を例示することができる。これらの金属の中から選ばれた単一の金属触媒や金属酸化物、金属錯体、あるいは二種以上の金属の任意の組合せからなる合金や金属酸化物、金属錯体の複合体等を使用することができる。導電剤としては、正極触媒層12の導電性を向上させることができる材料であればよい。導電剤としては、ノーリットNORIT社製、ケッチェンブラックLion社製、バルカンCabot社製、ブラックパールズCabot社製、アセチレンブラック電気化学工業株式会社製等のカーボンブラック、C60やC70等のフラーレン、カーボンナノチューブ、マルチウォールカーボンナノチューブ、ダブルウォールカーボンナノチューブ、シングルウォールカーボンナノチューブ、カーボンナノホーン、カーボン繊維等が挙げられ、カーボンブラックが好ましい。また、これらの導電剤は、ポリピロール、ポリアニリン等の導電性高分子と組み合わせて用いてもよい。結着剤としては、使用する電解液に溶解しないものであればよく、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、テトラフルオロエチレンパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体、テトラフルオロエチレンヘキサフルオロプロピレン共重合体、テトラフルオロエチレンエチレン共重合体、ポリビニリデンフルオライド、ポリクロロトリフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素樹脂が好ましい。正極触媒層12中の、空気二次電池用正極触媒、導電剤および結着剤の配合量としては、限定されないが、より触媒活性が高まるので、空気二次電池用正極触媒の1重量部に対する導電剤の配合量は、0.5重量部以上30重量部以下であることが好ましく、1重量部以上20重量部以下であることがより好ましく、1重量部以上15重量部以下であることが特に好ましい。また、空気正極触媒の1重量部に対する結着剤の配合量は、0.1重量部以上10重量部以下であることが好ましく、0.5重量部以上5重量部以下であることが、より好ましく、0.5重量部以上3重量部以下であることが特に好ましい。正極集電体13は導電材料であればよく、金属メッシュ、金属焼結体、カーボンペーパー、カーボンクロス等を用いることができる。金属メッシュまたは金属焼結体の金属としては、例えば、ニッケル、クロム、鉄、チタンからなる金属、それらの合金、カーボン材料が挙げられ、好ましくは、ニッケル、ステンレス鉄-ニッケル-クロム合金である。電解質11は、通常、水系溶媒、非水系溶媒に溶解し、電解液として使用され、正極触媒層12および負極活物質層15と接触している。電解質11に水系溶媒が使用される場合、該電解質としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、塩化アンモニウムが溶解した水溶液が好ましい。この場合、水溶液中の水酸化ナトリウム、水酸化カリウムまたは塩化アンモニウムの濃度は、1重量以上80重量以下が好ましく、5重量以上60重量以下がより好ましく、5重量以上40重量以下が更に好ましい。更に、本発明の空気二次電池8においては、正極触媒層12と正極集電体13との間に酸素拡散膜を設けてもよい。酸素拡散膜は、酸素を好適に透過できる膜であればよく、ポリオレフィンやフッ素樹脂等の樹脂からなる不織布や多孔質膜を用いることができる。前記樹脂としては、具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン等の樹脂が挙げられる。この酸素拡散膜を介して正極触媒層に酸素空気が供給される。また、正極9と負極10が接触して短絡することを防ぐために、正極9と負極10の間にセパレータを有していてもよい。セパレータとしては、電解質の移動が可能な絶縁材料であればよく、例えば、ポリオレフィンやフッ素樹脂等の樹脂からなる不織布や多孔質膜を用いることができる。樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン等が挙げられる。電解質が水溶液である場合は、樹脂として、親水性化されたポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン等が挙げられる。負極10は、電解質11に接する負極活物質層15と、負極活物質層15に接触した負極集電体26と、負極集電体16に接続された負極端17とを有している。負極活物質層15は、亜鉛、鉄、アルミニウム、マグネシウム、リチウムおよび水素のいずれか1つを活物質として用いることが好ましい。該活物質として、より好ましくは、亜鉛、鉄または水素であり、更に好ましくは、亜鉛である。亜鉛、鉄、アルミニウム、マグネシウムおよびリチウムのいずれか1つを活物質として用いる負極については、従来の亜鉛-空気電池、鉄-空気電池、アルミニウム-空気電池、マグネシウム-空気電池、リチウム-空気電池に用いられているような負極を用いることができる。また、水素を活物質とする負極については、水素の吸蔵放出が可能な水素吸蔵合金等を用いることができる。容器は、正極9、負極10および電解質11を収容するものである。容器の材質としては、例えば、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニルやABS等の樹脂、更には、正極9、負極10および電解質11と反応しない金属やセラミックス等が挙げられる。<アルカリ型燃料電池>次に、本発明の燃料電池の好ましい一実施態様について、添付の図面に基づいて説明する。図4は、本発明のアルカリ型燃料電池の縦断面図の一例である。アルカリ型燃料電池18は、電解質膜アニオン交換膜20と、これを挟む一対の触媒層21aおよび21bとから構成された膜-電極接合体19を備えている。アルカリ型燃料電池18は、膜-電極接合体19の両側に、これを挟むように、ガス拡散層22aおよび22b、および、セパレータ23aおよび23bセパレータ23aは、触媒層22a側に、セパレータ23bは、触媒層22b側に、それぞれ燃料ガス等の流路となる溝不図示が形成されていると好ましいを順に備えている。なお、電解質膜20、触媒層21aおよび21b、ならびにガス拡散層22a及び22bとからなる構造体は、一般的に、膜-電極-ガス拡散層接合体MEGAと呼ばれることがある。触媒層21aおよび21bは、アルカリ型燃料電池における電極層として機能する層であり、これらの一方がアノード電極層となり、他方がカソード電極層となる。かかる触媒層21aおよび21bには、電極触媒とアニオン交換樹脂とを含む。電解質膜アニオン交換膜20としては、特に限定されないが、例えば、四級アンモニウム基、ピリジニウム基、イミダゾリウム基、ホスホニウム基、スルホニウム基などの陰イオン交換基を有する炭化水素系樹脂例えば、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレン、ポリベンズイミダゾール、ポリイミド、ポリアリーレンエーテル等、フッ素系樹脂などの高分子化合物からなるアニオン交換膜を用いることができる。電解質膜アニオン交換膜のイオン交換容量は、0.1~10meq/gであることが好ましく、0.5~5meq/gであることがより好ましい。アニオン交換膜の膜厚は5~300μmが好ましく、10~200μmであるとより好ましい。ガス拡散層22aおよび22bは、触媒層21aおよび21bへの原料ガスの拡散を促進する機能を有する層である。このガス拡散層22aおよび22bは、電子伝導性を有する多孔質材料により構成されることが好ましい。該多孔質材料としては、多孔質性のカーボン不織布、カーボンペーパーが、原料ガスを触媒層21aおよび21bへ効率的に輸送することができるために好ましい。セパレータ23aおよび23bは、電子伝導性を有する材料で形成されている。該電子伝導性を有する材料としては、例えば、カーボン、樹脂モールドカーボン、チタン、ステンレスが挙げられる。次いで、アルカリ型燃料電池18の好適な製造方法を説明する。まず、電解質を含む溶液と電極触媒とを混合してスラリーを形成させる。これを、カーボン不織布やカーボンペーパーの上にスプレーやスクリーン印刷法により塗布し、溶媒等を蒸発させることで、ガス拡散層22a上に触媒層21aが形成され、ガス拡散層22b上に触媒層21bが形成された積層体を得る。得られた一対の積層体をそれぞれの触媒層が対向するように配置するとともに、その間に電解質膜アニオン交換膜20を配置し、これらを圧着することにより、MEGAが得られる。このMEGAをセパレータ23aおよび23bで挟み込み、これらを接合させることで、アルカリ型燃料電池18が得られる。このアルカリ型燃料電池18は、ガスシール等で封止することもできる。なお、ガス拡散層22a上への触媒層21aの形成、及びガス拡散層22b上への触媒層21bの形成は、例えば、ポリイミド、ポリテトラフルオロエチレン等の基材の上に、前記スラリーを塗布し、乾燥させて触媒層を形成させた後、これをガス拡散層に熱プレスで転写することにより行うこともできる。また、アルカリ型燃料電池18は、アルカリ型燃料電池の最小単位であるが、単一のアルカリ型燃料電池18の出力は限られている。そこで、必要な出力が得られるように複数のアルカリ型燃料電池18を直列に接続して、アルカリ型燃料電池スタックとして使用することが好ましい。本発明のアルカリ型燃料電池の燃料としては、水素;メタノール、エタノールなどのアルコール;アンモニア;アンモニアボラン;ヒドラジンなどを用いることができる。本発明のアルカリ型電池は、例えば、自動車用電源、家庭用電源、携帯電話、携帯用パソコン等のモバイル機器用小型電源として有用である。以下、本発明の二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を有するアルカリ型電池を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。二酸化炭素濃度の測定には、理研計器製赤外線式ポータブルCO2検知器商品名:IRX-10を用いた。電解反応電解還元、電解酸化装置は、北斗電工株式会社製のH型電解槽商品名:HX-108を用いた。サイクリックボルタンメトリー及び電解反応には、ALS製モデル701Cデュアル電気化学アナライザー商品名を用いた。<実施例1>図2で示される二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を作製する。二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位2は、対電極5と作用電極3の間にナフィオン登録商標膜Nafion117、テトラ-n-ブチルアンモニウムテトラフルオロボレート、アセトニトリル、2、2、6、6-テトラメチルピペリジニルオキシラジカルTEMPOから作製される二酸化炭素の吸着脱離が可能な層4を設置し、対電極5の外側に空気取込層6、作用電極3の外側に空気放出層7を設けて作製する。作製した二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位2は、-2.5Vの電圧をかけ、吸着脱離が可能な層内のTEMPOを電解還元する。放電時には、二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位2に、空気0.05体積部の二酸化炭素;80体積部の窒素;20体積部の酸素を通気することで、二酸化炭素を選択的に吸着させ、二酸化炭素を除去した空気は、後述の空気電池8の正極に供給される。充電時には、二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位2に1.5Vの電圧をかけることで二酸化炭素を吸着したTEMPO還元体を電解酸化することで、二酸化炭素の放出分離を行う。また、空気放出層7には、電磁弁を設け、電解還元時は、空気放出層7がアルカリ型電池へ繋がり、充電による電解酸化時は、空気放出層7は外気へ繋がり、脱離した二酸化炭素を外気へ放出する。図2で示される二酸化炭素吸着脱離が可能な部位を用いて、図3で示される空気電池を作製する。空気二次電池8における正極9は、白金酸化物、カーボンブラック、ポリテトラフルオロエチレンからなる正極触媒層12とニッケルメッシュからなる正極集電体13によって形成する。正極9と対になる負極10は、水素吸蔵合金を用いる。正極9および負極10に挟持された電解質11は、8mol/lの水酸化カリウムを用いる。正極9、負極10および電解質11からなる空気二次電池8の外部正極9側の外部に図2で示される二酸化炭素の吸着脱離が可能な部位を設けることで、空気中の二酸化炭素を除去した空気を空気電池の正極9に供給することができ、電解液である電解質11を劣化させることなく放電することができる。<参考例1>作用電極にグラッシーカーボン電極、対電極に白金電極、参照電極にAgAg電極を用い、0.1Mのテトラ-n-ブチルアンモニウムテトラフルオロボレートアセトニトリル溶液10mlをCV測定用の容器に仕込み、該容器内の気体を窒素バブリングにより窒素ガスで置換した後、TEMPO:2.0mg0.01mmolを加え、再度、該容器内の気体を窒素バブリングにより窒素ガスで置換をした後、23°CにてCV測定を行った。酸化波:0.5V、還元波:0.3V、-2.2V<参考例2>対電極と作用電極をナフィオン登録商標膜Nafion117で遮断したH型電解槽に、8.23gのテトラ-n-ブチルアンモニウムテトラフルオロボレートと19.65gのアセトニトリルとからなる溶液25mlを、23°Cにて、対電極側、作用電極側のナフィオン登録商標膜にそれぞれに加えた後、TEMPOを0.4g作用電極側に加え、攪拌して溶解させた。次いで、窒素ガスを1時間バブリングすることにより、系内の気体を置換した。その後、攪拌しながら、-2.5Vの電圧を-250Cに達するまで約2時間かけてTEMPOを電解還元して、TEMPO還元体Aを含む溶液を得た。その後、TEMPO還元体Aを含む溶液に、乾燥空気0.05体積部の二酸化炭素;80体積部の窒素;20体積部の酸素を50ml分で5時間バブリングすることにより、二酸化炭素を吸着したTEMPO還元体Bを得た。次いで、窒素ガスをバブリングすることで系内の二酸化炭素を除去した後、0.17m3のグローブボックス内で12時間窒素ガスを通気することにより、グローブボックス内の二酸化炭素を除去した。系内及びグローブボックス内の二酸化炭素濃度が5ppm重量基準未満であることを確認した後、グローブボックス内で、攪拌を継続しながら、1.5Vの電圧で約3.0時間かけて電解酸化を行うことで二酸化炭素を吸着したTEMPO還元体Bを電解酸化して、二酸化炭素の分離を行った。電解酸化後のグローブボックス内の二酸化炭素濃度は40ppm重量基準であった。TEMPOによる二酸化炭素吸着脱離率吹き込んだ二酸化炭素総量に対する、還元体Bの二酸化炭素の脱離量は91であった。"