"燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質する改質器及び水蒸気発生器を含む改質系と、前記改質系の水蒸気発生器に改質水を供給する改質水供給手段と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給手段と、前記改質系の改質器の温度を測定する温度計と、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要蒸気流量を、前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要蒸気流量から補正後改質水供給流量を求め、この補正後改質水供給流量となるように前記改質水供給手段を制御する制御手段とを具備することを特徴とする燃料電池発電システム。燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質する改質器及び一酸化炭素除去器を含む改質系と、前記一酸化炭素除去器に空気を供給する空気供給手段と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給手段と、前記改質系の改質器の温度を測定する温度計と、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要燃料流量を、前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要燃料流量から一酸化炭素除去器への補正後空気供給流量を求め、この補正後空気供給流量となるように前記空気供給手段を制御する制御手段とを具備することを特徴とする燃料電池発電システム。燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質するためのバーナを有する改質器を含む改質系と、前記改質系の改質器のバーナに空気を供給する空気供給手段と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給手段と、前記改質系の改質器の温度を測定する温度計と、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要燃料流量を、前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要燃料流量から前記バーナへの補正後空気供給流量を求め、この補正後空気供給流量となるように前記空気供給手段を制御する制御手段とを具備することを特徴とする燃料電池発電システム。前記制御手段は、前記燃料供給手段が、直流電流の実値または設定値から熱化学的に予測される燃料流量を燃料流量ベースとして供給し、前記温度計によって測定された改質器温度が前記改質器の設定温度以上であれば燃料流量を前記燃料流量ベースよりも減らし、設定温度未満であれば燃料流量を前記燃料流量ベースよりも増やすように前記燃料供給手段を制御することを特徴とする請求項1乃至3いずれか1項に記載の燃料電池発電システム。前記温度補正値による補正は、所定の時定数を有する一次遅れ要素を介して行なわれることを特徴とする請求項1乃至4いずれか1項に記載の燃料電池発電システム。前記温度補正値による補正は、前記温度補正値の所定時間の移動平均値により行なわれることを特徴とする請求項1乃至4いずれか1項に記載の燃料電池発電システム。前記温度補正値が10以下の場合に、前記温度補正値の値を大きくする補正器をさらに具備することを特徴とする請求項1記載の燃料電池発電システム。前記燃料電池発電システムの起動時に、前記改質器の昇温のために投入する燃料を、標準設定×前回発電時の最終温度補正値とすることを特徴とする請求項1乃至4いずれか1項に記載の燃料電池発電システム。燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質する改質器及び水蒸気発生器を含む改質系と、前記改質系の水蒸気発生器に改質水を供給する改質水供給手段と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給手段と、前記改質系の改質器の温度を測定する温度計とを具備する燃料電池発電システムの制御方法において、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要蒸気流量を、前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要蒸気流量から補正後改質水供給流量を求め、この補正後改質水供給流量となるように前記改質水供給手段を制御する燃料電池発電システムの制御方法。燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質する改質器及び一酸化炭素除去器を含む改質系と、前記一酸化炭素除去器に空気を供給する空気供給手段と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給手段と、前記改質系の改質器の温度を測定する温度計とを具備する燃料電池発電システムの制御方法において、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要燃料流量を、前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要燃料流量から一酸化炭素除去器への補正後空気供給流量を求め、この補正後空気供給流量となるように前記空気供給手段を制御する燃料電池発電システムの制御方法。燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質するためのバーナを有する改質器を含む改質系と、前記改質系の改質器のバーナに空気を供給する空気供給手段と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給手段と、前記改質系の改質器の温度を測定する温度計とを具備する燃料電池発電システムの制御方法において、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要燃料流量を前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要燃料流量から前記バーナへの補正後空気供給流量を求め、この補正後空気供給流量となるように前記空気供給手段を制御する燃料電池発電システムの制御方法。前記燃料供給手段が、直流電流の実値または設定値から熱化学的に予測される燃料流量を燃料流量ベースとして供給し、前記温度計によって測定された改質器温度が前記改質器の設定温度以上であるか否かを判断し、前記温度計によって測定された改質器温度が前記改質器の設定温度以上であれば燃料流量を前記燃料流量ベースよりも減らし、設定温度未満であれば燃料流量を前記燃料流量ベースよりも増やすように前記燃料供給手段を制御することを特徴とする請求項9乃至11のいずれか1項に記載の燃料電池発電システムの制御方法。しかしながら、従来の燃料電池システムでは、一定範囲のカロリー変動に適合できるものの、本質的なプロセス制御への補正を行うものではないため、燃料組成自体が変わった場合は、対応ができないという問題があった。発明が解決しようとする課題は、燃料組成自体が変わった場合でも、当該燃料に応じて適切な制御を行なうことができる燃料電池発電システム及び燃料電池発電システムの制御方法を提供することにある。本実施形態の燃料電池発電システムは、燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質する改質器及び水蒸気発生器を含む改質系と、前記改質系の水蒸気発生器に改質水を供給する改質水供給手段と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給手段と、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要蒸気流量を、前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要蒸気流量から補正後改質水供給流量を求め、この補正後改質水供給流量となるように前記改質水供給手段を制御する制御手段とを具備する。本実施形態の燃料電池発電システムは、燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質する改質器及び一酸化炭素除去器を含む改質系と、前記一酸化炭素除去器に空気を供給する空気供給手段と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給手段と、前記改質系の改質器の温度を測定する温度計と、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要燃料流量を、前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要燃料流量から一酸化炭素除去器への補正後空気供給流量を求め、この補正後空気供給流量となるように前記空気供給手段を制御する制御手段とを具備する。本実施形態の燃料電池発電システムは、燃料電池本体と、前記燃料電池本体から出力される直流電流を計測する直流電流計と、前記燃料電池本体への燃料を改質するためのバーナを有する改質器を含む改質系と、前記改質系の改質器のバーナに空気を供給する空気供給系と、前記改質系の改質器に燃料を供給する燃料供給系と、前記改質系の改質器の温度を測定する温度計と、前記温度計によって測定された改質器温度と前記改質器の設定温度との差分に基づいて燃料流量を補正するように前記燃料供給手段を制御し、前記燃料電池本体への必要水素流量から得られる必要燃料流量を、前記改質器の設定温度と前記温度計により測定された改質器の温度との差分に基づいて補正し、この補正された必要燃料流量から前記バーナへの補正後空気供給流量を求め、この補正後空気供給流量となるように前記空気供給手段を制御する制御手段とを具備する。本発明によれば、燃料組成自体が変わった場合でも、当該燃料に応じて適切な制御を行なうことができる。以下、実施の形態について、図面を参照して説明する。図1は、本実施の形態に係る燃料電池発電システムの構成を示す図である。同図に示すように、燃料電池発電システムパッケージ20内には、燃料プロセス系として、ガス配管1を流れるガス燃料を遮断する燃料遮断弁2、ガス配管1を流れるガス燃料の流量を測定する燃料流量計2B、燃料ブロア3、供給される改質水から水蒸気を発生する水蒸気発生器4、ガス燃料の改質を行なう改質器5、改質器5で発生した一酸化炭素を低減するための一酸化炭素変成器6、一酸化炭素変成器6で除去されなかった一酸化炭素を除去するための一酸化炭素除去器7、燃料電池8が納められている。改質器5には、改質器5の温度を測定する温度計17が設けられている。また、燃料改質のための改質水を水蒸気発生器4に供給するための改質水ポンプ9、バーナー燃焼用空気を改質器5に供給するためのバーナー空気ブロア10、一酸化炭素除去器7へ空気を供給するための一酸化炭素除去器空気ブロア11、およびセンサ類の情報を取り込むと共に補機ブロア、遮断弁等の電動品を制御するための制御装置14も同じく燃料電池発電システムパッケージ20内に納められている。さらに、燃料電池8には、インバータ15が電気的に接続されており、その電気線には直流電流計16が設けられている。図2は、本実施の形態に係る燃料電池発電システムの主要プロセス制御を示すブロック図である。なお、このプロセス制御は、制御装置14において行なわれる。本実施形態に係る燃料電池発電システムでは、従来の燃料電池発電システムと比して、温度補正値aPIDコントローラ28からの出力値の信号に基づいて、改質水流量及び一酸化炭素除去器空気流量の設定値を補正している点で異なる。必要水素流量算出部21は、直流電流計16によって計測された燃料電池8から出力される直流電流から燃料電池への必要水素流量を求める。必要水素流量は、直流電流の実値または設定値から熱化学的に予測する。必要蒸気流量算出部22は、必要水素流量算出部21によって算出された必要水素流量から必要蒸気流量を算出する。なお、必要水素流量算出部21及び必要蒸気流量算出部22による算出処理は、公知の手法であるので、ここでは詳述しない。上下限付PIDコントローラ28は、改質器5の設定温度と、温度計17にて測定された改質器5の測定温度との差分に基づいて、所定のPID演算を行ない、当該差分をゼロにするための温度補正値aを算出する。補正器31は、上下限付PIDコントローラ28から出力された温度補正値aを温度補正値bに補正する。温度補正値aが1.0以下である場合には、当該温度補正値を大きくし、温度補正値aが1.0より大きい場合には、温度補正値の増幅を行なわない。一次遅れ要素32は、補正器31から出力された温度補正値bに対して所定の時定数本実施の形態においては、10分を有する温度補正値cを出力する。除算器23は、必要蒸気流量算出部22にて算出された必要蒸気流量を、一次遅れ要素32から出力される温度補正値cで除算することにより補正する。変換器24は、除算器23によって補正された必要蒸気流量を改質水流量に変換する。なお、変換器24による変換処理は、公知の手法であるので、ここでは詳述しない。制御装置14は、この変換された改質水流量となるように、改質水系供給系を制御する。例えば、制御装置14は、改質水ポンプ9を制御して、水蒸気発生器4に供給される改質水流量を制御する。必要燃料流量算出部25は、必要水素流量算出部21によって算出された必要水素流量から必要燃料流量を算出する。なお、必要燃料流量算出部25による算出処理は、公知の手法であるので、ここでは詳述しない。一次遅れ要素33は、上下限付PIDコントローラ28から出力された温度補正値aに対して所定の時定数本実施の形態においては、15分を有する温度補正値dを出力する。除算器26は、必要燃料流量算出部25にて算出された必要燃料流量を、一次遅れ要素33から出力される温度補正値dで除算することにより補正する。変換器27は、除算器26によって補正された必要燃料流量を一酸化炭素除去器7への空気供給流量に変換する。なお、変換器27による変換処理は、公知の手法であるので、ここでは詳述しない。制御装置14は、この変換された一酸化炭素除去器7への空気供給流量となるように空気供給系を制御する。例えば、制御装置14は、一酸化炭素除去器空気ブロア11を制御して、一酸化炭素除去器7に供給される空気供給流量を制御する。乗算器29は、上下限付PIDコントローラ28から出力される温度補正値aと必要燃料流量算出部25にて算出される必要燃料流量を乗算し、この乗算結果を燃料流量設定として上下限付PIDコントローラ30に出力する。上下限付PIDコントローラ30は、燃料流量計2Bによって計測された燃料流量と、乗算器29から出力される燃料流量設定との差分に基づいて、所定のPID演算を行ない、当該差分をゼロにするための燃料ブロア出力0-100求める。制御装置14は、この求められた燃料ブロア出力となるように、燃料供給系を制御する。例えば、制御装置14は、求められた燃料ブロア出力となるように燃料ブロア3を制御する。なお、上述の補正器31及び一次遅れ要素32、33は必ずしも必要ではなく、上下限付PIDコントローラ28から出力された温度補正値aが直接除算器23、26にそれぞれ出力されても良い。また、補正器31及び一次遅れ要素32、33のいずれか一方のみが設けられていても良い。また、本実施の形態においては、改質水流量及び一酸化炭素除去器への空気供給流量を制御する場合について説明するが、これに限られるものではなく、少なくとも一方の制御であっても良い。次に、本実施の形態に係る燃料電池発電システムの作用について説明する。例えば、現燃料の5のカロリー上昇に対し、同じ燃料流量では改質器温度が上昇する。これを温度計17によって測定された改質器5の温度で検知し、燃料流量を最終的には約5下げることで、設定通りの改質器温度でバランスする。この時、従来制御では、改質水流量や一酸化炭素除去器空気流量への補正が働かないため、これらの設定値は5少ない燃料流量に対応した量となる。これは燃料のカロリーが上がって、単位あたりのカーボン数が上昇していることを考えると、これらのプロセス値が約5不足した状態となる。この状態が長時間続くと、プロセスガス中のCO濃度が上昇するリスクが高く、故障停止が発生しやすくなる。本実施の形態では、前述のとおり、温度補正値で、改質水流量設定値や一酸化炭素除去器空気流量設定値を補正する。この燃料カロリー5アップのケースでは、温度補正値が約095となるため、改質水流量設定値および一酸化炭素除去器空気流量設定値が1095倍≒105となり約5アップし、本来の設計値が維持される。また、燃料カロリーがアップすることは、プロパン、ブタン等の重く改質し難い成分が増えることとなるため、同じ炭素あたりの改質水SC:スチームバイカーボンの割合を上げるとより信頼性が高く運用できる。この機能を、図2の補正器31で実現している。すなわち、温度補正値が低下すると、より低い値が出力され、より多くの改質水が導入されるロジックとなっている。さらに、この温度補正値は、燃料カロリーに変化がなくても、通常の出力変動や一時的なシステムの外乱に対し、この温度補正値が変化し、実際に燃料を自動的に増減することで、改質器温度を補償する基本制御となっている。この燃料カロリーが変化していない一時的なシステム変動時は、改質水流量設定値や一酸化炭素除去器空気流量設定には補正をかける必要がないばかりか、不適切補正により運転不安定化や効率低下のリスクが生じる。これを避けるために、図2では一次遅れ要素32,33が設けられている。通常プラントの一時変動は出力変化の変動は510分程度で収束するため、時定数10分以上の一次遅れ要素を導入することで、この一時的な変動に対する反応補正を弱めることができる。図3は、本実施の形態に係る燃料電池発電システムの燃料供給系の動作を説明するためのフローチャートである。上下限付PIDコントローラ28は、改質器5の設定温度と、温度計17にて測定された改質器5の測定温度との差分に基づいて、所定のPID演算を行ない、当該差分をゼロにするための温度補正値aを算出するS1。次に、乗算器29により、上下限付PIDコントローラ28から出力される温度補正値aと必要燃料流量算出部25にて算出される必要燃料流量を乗算し、この乗算結果を燃料流量設定として上下限付PIDコントローラ30に出力するS2。上下限付PIDコントローラ30は、燃料流量計2Bによって計測された燃料流量と、乗算器29から出力される燃料流量設定との差分に基づいて、所定のPID演算を行ない、当該差分をゼロにするための燃料ブロア出力0-100求めるS3。制御装置14は、この求められた燃料ブロア出力となるように、燃料供給系,例えば、燃料ブロア3を制御するS4。図4は、本実施の形態に係る燃料電池発電システムの改質水供給系の動作を説明するためのフローチャートである。上下限付PIDコントローラ28は、改質器5の設定温度と、温度計17にて測定された改質器5の測定温度との差分に基づいて、所定のPID演算を行ない、当該差分をゼロにするための温度補正値aを算出するS11。そして、補正器31により、上下限付PIDコントローラ28から出力された温度補正値aが1.0以下である場合には、当該温度補正値が大きくされS12、S13、温度補正値aが1.0より大きい場合には、温度補正値の増幅は行なわれない。その後、補正器31により補正された温度補正値bは一次遅れ要素32時定数10分を介して除算器23に入力されるS14。そして、除算器23は、必要蒸気流量算出部22にて算出された必要蒸気流量を、一次遅れ要素32から出力される温度補正値cで除算することにより補正するS15。次に、変換器24により、除算器23によって補正された必要蒸気流量を改質水流量に変換しS16、制御装置14により、この変換された改質水流量となるように、改質水系供給系例えば、改質水ポンプ9を制御する。図5は、本実施の形態に係る燃料電池発電システムの一酸化炭素除去器への空気供給系の動作を説明するためのフローチャートである。上下限付PIDコントローラ28は、改質器5の設定温度と、温度計17にて測定された改質器5の測定温度との差分に基づいて、所定のPID演算を行ない、当該差分をゼロにするための温度補正値aを算出するS21。その後、補正器31により補正された温度補正値bは一次遅れ要素32時定数15分を介して除算器23に入力されるS22。そして、除算器26は、必要燃料流量算出部25にて算出された必要燃料流量を、一次遅れ要素33から出力される温度補正値dで除算することにより補正するS23。次に、変換器27により、除算器26によって補正された必要燃料流量を一酸化炭素除去器7への空気供給流量に変換しS24、制御装置14により、この変換された一酸化炭素除去器7への空気供給流量となるように空気供給系例えば、空気ブロア11を制御するS25。なお、上述の実施の形態では、一次遅れ要素を使用する制御で一時的な変動の影響を抑えているが、これを10分以上の移動平均計算値としても良く、この場合にも同様の効果が期待できる。また、上述の実施の形態では、燃料電池の発電中における制御について説明したが、燃料電池発電システムの起動時には、改質器5の昇温のために投入する燃料を、標準設定×前回発電時の最終温度補正値とする。これにより、燃料組成が最終発電状態と同じであれば、設計値通りの燃焼量での起動昇温を行なうことができる。このように、本実施形態によれば、燃料中のカロリーや組成が変動しても、安定して発電を継続することができるため、低コストかつ高信頼性の燃料電池発電システムの提供が可能となる。また、本実施の形態に係る燃料電池発電システムによれば、プロセス制御に一定の工夫を行うことで、燃料組成が変化しても、プロセス系全体に自動的に補正がかかり、安定して発電ができる。さらに、一時的な外乱や負荷変化等のトランジェント動作時でも、安定した運転が可能となる。他の実施の形態1上述の実施の形態ではバーナ制御については触れていないが、バーナー制御でも一酸化炭素除去器7への空気流量設定と同じ考え方が適用可能である。すなわち、バーナー空気流量設定では、燃料流量および直流電流から、改質器バーナーに戻るオフガスの量を計算し、必要なバーナー空気流量を導入するが、この燃料流量の評価に、上述の実施の形態と同じく温度補正を考慮して評価する。すなわち、上下限付PIDコントローラ28は、改質器5の設定温度と、温度計17にて測定された改質器5の測定温度との差分に基づいて、所定のPID演算を行ない、当該差分をゼロにするための温度補正値aを算出する。次に、除算器図示せずにより燃料流量算出部25にて算出された必要燃料流量を温度補正値で除算することにより補正し、変換器図示せずにより、除算器によって補正された必要燃料流量をバーナへの空気供給流量に変換する。そして、制御装置14により、この変換されたバーナへの空気供給流量となるように空気供給系例えば、バーナ空気ブロア10を制御する。なお、他の実施の形態1においても、図5において説明したように、温度補正値を一次遅れ要素を介して除算器に入力しても良い。本実施形態においても、上述の実施の形態と同様に、燃料中のカロリーや組成が変動しても、安定して発電を継続することができるため、低コストかつ高信頼性の燃料電池発電システムの提供が可能となる。いくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"