"熱硬化性バインダー、研磨粒子、及び潤滑剤を含む硬化した付着性コーティングを有する少なくとも1つのスパンレース不織布層を含む、内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記硬化した付着性コーティングを形成する、前記スパンレース不織布に適用された付着性スラリーが、界面活性剤を含む、請求項1に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記硬化した付着性コーティングを形成する、前記スパンレース不織布に適用された付着性スラリーが、湿潤剤を更に含む、請求項1又は2に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記スパンレース不織布の坪量が、1平方メートル当たり30グラム~1平方メートル当たり130グラムである、請求項1、2、又は3に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記研磨粒子の平均粒径が、50マイクロメートル以下である、請求項1、2、3、又は4に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記潤滑剤がステアリン酸を含む、請求項1、2、3、4、又は5に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記潤滑剤が鉱油を含む、請求項1、2、3、4、又は5に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記潤滑剤が、ステアリン酸及び鉱油を含む、請求項1、2、3、4、又は5に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記研磨粒子が、酸化クロム、酸化アルミニウム、又は炭化ケイ素のうち少なくとも1つを含む、請求項1、2、3、4、5、6、7、又は8に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。本発明の目的及び利点を以下の非限定的な実施例により更に例示するが、これらの実施例の中で挙げた特定の材料及びその量、並びに他の条件及び詳細は、本発明を不当に限定するように解釈されるべきではない。特に断らないかぎり、本実施例及び本明細書の残りの部分における部、百分率、比などは全て重量に基づいたものである。実施例全体を通して以下の略記を用いる。[実施例1-カラーバフ]付着性スラリー27部のフェノール樹脂、4.7部のPEG-400、0.4部のEmulanA、31.8部のステアリン酸乳濁液、0.4部のQ2、0.3部のZ-6040シアン、1.3部の緑色素、及び34部のか焼微紛化酸化アルミニウムで、100g/平方メートルのポリエステルスパンレース布UnimasIndustriesVilaMaria,SP,BrazilのSPLENDEXの繊維性バフ研磨材をロールコーティングした。コーティングした布を炉で54秒、193°Cで加熱し、続いて54秒、185°Cで加熱した。乾燥付着重量は146gsmであった。ロールコーターを用いて、第2のコーティング53部の水、0.7部のEmulanA、0.1部のAeorsolOT、6部の鉱油、40部のステアリン酸乳濁液、及び0.1部の消泡剤BC-1137を適用し、炉で54秒、193°Cで加熱し、続いて54秒、185°Cで加熱した。両コーティングの総乾燥付着重量は、196gsmであった。アーバーホールによって50層の25cm直径のディスクをフランジ付きマンドレルの上に積層させることにより、得られた含浸させた繊維性バフ研磨材で内蔵型バフ研磨物品を作製した。層を一体に維持する時点まで、組み立てたディスクをマシン上で圧縮した。内蔵型バフ研磨物品を用いて、黄銅加工物及びアルミニウム加工物を処理した。この試験は、内蔵型バフ研磨物品を1500rpmで回転させて行った。バフ研磨実施の前後両方で、マイクロメーターMahrFederal,IncProvidence,RhodeIslandのPerthometerM2を用いて表面仕上げを測定した。各加工物の各条件において、3つの測定値を得た。結果は、これら3つの測定値の平均であった。黄銅では、Rzは0.46マイクロメートルから0.22マイクロメートルへと減少し、Rmaxは0.86マイクロメートルから0.24マイクロメートルへと減少した。アルミニウムでは、Rzは0.83マイクロメートルから0.4マイクロメートルへと減少し、Rmaxは0.99マイクロメートルから0.44マイクロメートルへと減少した。[実施例2-カットバフ]実施例2のバフ研磨物品は、35.3部のか焼微紛化酸化アルミニウムの代わりに炭化ケイ素BSICSKF500を用いた点を除いて、実施例1と同様に調製した。実施例2のバフ車は、黄銅及びアルミニウムの両方に関して評価した。バフ研磨作業のバフ研磨実施の前後両方で、マイクロメーターMahrFederal,IncProvidence,RhodeIslandのPerthometerM2を用いて表面仕上げを測定した。各加工物の各条件において、3つの測定値を得た。結果は、これら3つの測定値の平均であった。黄銅では、Rzは3.17マイクロメートルから0.53マイクロメートルへと減少し、Rmaxは3.62マイクロメートルから0.68マイクロメートルへと減少した。アルミニウムでは、Rzは6.81マイクロメートルから0.84マイクロメートルへと減少し、Rmaxは7.36マイクロメートルから1.41マイクロメートルへと減少した。当業者は、より具体的に添付の特許請求の範囲に記載した本開示の趣旨及び範囲から逸脱せずに、本開示への他の修正及び変更を行うことが可能である。多様な実施形態の観点を多様な実施形態の他の観点と一部若しくは全て相互交換すること又は組み合わせることが可能であると理解されたい。上述の出願において引用された全ての参照、特許、又は特許出願は、一貫した方法で全体が参照により本明細書に組み込まれる。これらの組み込まれた参照と本明細書との間に部分的に不一致又は矛盾がある場合、先行する記述の情報が優先するものとする。当業者が請求項の開示を実行することを可能にするために与えられた先行する記述は、本請求項及びそれと等しい全てのものによって定義される本開示の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。"