近位端部分および遠位端部分、ならびに円筒形状を有し、管腔側表面および反管腔側表面、ならびに前記管腔側表面と前記反管腔側表面との間の厚さを備える、管状可撓性ステントであって、前記円筒形状は、長さ方向軸を定める、管状可撓性ステントにおいて、長さ方向に向けられた複数の支柱部材、および周方向に向けられた複数のヒンジ部材を有する螺旋状セクションであって、前記ヒンジ部材は、周方向に隣接する支柱部材を接続してバンドを形成し、前記バンドは、複数の螺旋状巻き部分を形成するように実質的に螺旋状に前記長さ方向軸を中心として巻かれ、各支柱部材は、長さ方向に向けられた対向する長辺および周方向に向けられた対向する短辺を備えた、実質的に矩形の形状を有し、各ヒンジ部材は、内側湾曲部および外側湾曲部を備えた曲線形状を有し、前記内側湾曲部または前記外側湾曲部のうち少なくとも一方に沿って、突出する円頂を有する、螺旋状セクション、を備える、管状可撓性ステント。請求項1に記載の可撓性ステントにおいて、前記円頂は、前記外側湾曲部から外側に突出する、可撓性ステント。請求項1に記載の可撓性ステントにおいて、外側に突出する前記円頂は、前記外側湾曲部に沿った、より大きな弧の両端部で内側に延びる2つの劣弧により形成される、可撓性ステント。請求項2に記載の可撓性ステントにおいて、前記ヒンジの前記内側湾曲部は、途切れのない滑らかな内輪を維持する、可撓性ステント。請求項1に記載の可撓性ステントにおいて、前記円頂は、前記内側湾曲部から内側に突出する、可撓性ステント。請求項1に記載の可撓性ステントにおいて、内側に突出する前記円頂は、前記内側湾曲部に沿った劣弧の両端部で外側に延びる2つの、より大きな弧により形成される、可撓性ステント。請求項5に記載の可撓性ステントにおいて、前記ヒンジの前記外側湾曲部は、途切れのない滑らかな外輪を維持する、可撓性ステント。請求項1に記載の可撓性ステントにおいて、少なくとも1つのヒンジ部材が、突出する円頂を有し、前記突出する円頂は、ヒンジの中心線幅の1.875倍である、ヒンジの中心線長さをもたらす、可撓性ステント。請求項1に記載の可撓性ステントにおいて、少なくとも1つのヒンジが、前記円頂に隣接する第1の領域から、前記支柱部材に隣接する第2の領域まで、不均一な幅を有する、可撓性ステント。請求項9に記載の可撓性ステントにおいて、前記少なくとも1つのヒンジは、前記円頂に隣接する第1の幅から前記支柱部材に隣接する第2の幅までテーパー状になる、可撓性ステント。実施の態様1近位端部分および遠位端部分、ならびに円筒形状を有し、管腔側表面および反管腔側表面、ならびに前記管腔側表面と前記反管腔側表面との間の厚さを備える、管状可撓性ステントであって、前記円筒形状は、長さ方向軸を定める、管状可撓性ステントにおいて、長さ方向に向けられた複数の支柱部材、および周方向に向けられた複数のヒンジ部材を有する螺旋状セクションであって、前記ヒンジ部材は、周方向に隣接する支柱部材を接続してバンドを形成し、前記バンドは、複数の螺旋状巻き部分を形成するように実質的に螺旋状に前記長さ方向軸を中心として巻かれ、各支柱部材は、長さ方向に向けられた対向する長辺および周方向に向けられた対向する短辺を備えた、実質的に矩形の形状を有し、各ヒンジ部材は、内側湾曲部および外側湾曲部を備えた曲線形状を有し、前記内側湾曲部または前記外側湾曲部のうち少なくとも一方に沿って、突出する円頂を有する、螺旋状セクション、を備える、管状可撓性ステント。2実施態様1に記載の可撓性ステントにおいて、前記円頂は、前記外側湾曲部から外側に突出する、可撓性ステント。3実施態様1に記載の可撓性ステントにおいて、外側に突出する前記円頂は、前記外側湾曲部に沿った、より大きな弧の両端部で内側に延びる2つの劣弧により形成される、可撓性ステント。4実施態様2に記載の可撓性ステントにおいて、前記ヒンジの前記内側湾曲部は、途切れのない滑らかな内輪を維持する、可撓性ステント。5実施態様1に記載の可撓性ステントにおいて、前記円頂は、前記内側湾曲部から内側に突出する、可撓性ステント。6実施態様1に記載の可撓性ステントにおいて、内側に突出する前記円頂は、前記内側湾曲部に沿った劣弧の両端部で外側に延びる2つの、より大きな弧により形成される、可撓性ステント。7実施態様5に記載の可撓性ステントにおいて、前記ヒンジの前記外側湾曲部は、途切れのない滑らかな外輪を維持する、可撓性ステント。8実施態様1に記載の可撓性ステントにおいて、少なくとも1つのヒンジ部材が、突出する円頂を有し、前記突出する円頂は、ヒンジの中心線幅の1.875倍である、ヒンジの中心線長さをもたらす、可撓性ステント。9実施態様1に記載の可撓性ステントにおいて、少なくとも1つのヒンジが、前記円頂に隣接する第1の領域から、前記支柱部材に隣接する第2の領域まで、不均一な幅を有する、可撓性ステント。10実施態様9に記載の可撓性ステントにおいて、前記少なくとも1つのヒンジは、前記円頂に隣接する第1の幅から前記支柱部材に隣接する第2の幅までテーパー状になる、可撓性ステント。本発明の一実施形態による、拡張展開状態にある可撓性ステントの斜視図である。本発明の一実施形態による、クリンプ状態にある可撓性ステントの斜視図である。本発明の一実施形態による、切断したままのascut製造された状態にある可撓性ステントの斜視図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントの平面図である。図2の可撓性ステントの分解組立平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの支柱の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの支柱の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの支柱の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの、組織的に最適化された支柱の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの延性ヒンジの拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの延性ヒンジの拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの延性ヒンジの拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの延性ヒンジの拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの延性ヒンジの拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからの円形ヒンジ領域の拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントからのインデックスヒンジの拡大平面図である。螺旋状バンドラップの入射角を示す、図3に描かれた中心ゾーンの拡大平面図である。本発明の一実施形態による図2に示した可撓性ステントの中心ゾーンを形成する反復パターンの一部であるコネクタ支柱ストリングの拡大平面図である。本発明の一実施形態による図2に示した可撓性ステントの中心ゾーンを形成する反復パターンの一部であるフリー支柱ストリングの拡大平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントの平面図である。図10の可撓性ステントの分解組立平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントの平面図である。図12の可撓性ステントの分解組立平面図である。本発明の一実施形態による可撓性ステントの平面図である。図14の可撓性ステントの分解組立平面図である。本発明の一実施形態による、図14に示す可撓性ステントの中心ゾーンを形成する反復パターンの一部であるフリー支柱ストリングおよびコネクタ支柱ストリングの拡大平面図である。本発明の一実施形態による、図12に示す可撓性ステントの中心ゾーンを形成する反復パターンの一部であるフリー支柱ストリングおよびコネクタ支柱ストリングの拡大平面図である。本発明の一実施形態による、図10に示す可撓性ステントの中心ゾーンを形成する反復パターンの一部であるフリー支柱ストリングおよびコネクタ支柱ストリングの拡大平面図である。本発明の一実施形態による貯蔵部なしの可撓性ステントの平面図である。