炭化珪素粉末、樹脂、及びボールを混合して混合物を形成するステップと、前記混合物を乾燥するステップと、前記乾燥された混合物をモールドに装入して焼結するステップと、を含み、前記ボールは、テフロンボール、炭化珪素ボール、窒化珪素ボール、アルミナボール、またはジルコニアボールのうち、1つまたは複数のボールを使用することを特徴とする、炭化珪素焼結体の製造方法。前記ボールは、アルミナボールまたはジルコニアボールであることを特徴とする、請求項1に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。前記混合物を形成するステップはジャーを用いて混合することを特徴とする、請求項1に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。前記混合物を乾燥するステップはスプレードライヤーで乾燥することを特徴とする、請求項1に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。前記焼結するステップは、モールドをホットプレスに装入して温度及び圧力を加えて焼結することを特徴とする、請求項1に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。炭化珪素粉末、樹脂、及びボールを混合して混合物を形成するステップと、前記混合物を乾燥するステップと、前記乾燥された混合物をモールドに装入して焼結するステップと、を含み、前記ボールは窒化珪素ボールを使用することを特徴とする、炭化珪素焼結体の製造方法。前記炭化珪素焼結体は0.01ppm乃至5ppmの不純物を含むことを特徴とする、請求項6に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。前記炭化珪素焼結体の密度は3乃至3.5であることを特徴とする、請求項6に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。前記混合物を形成するステップはジャーを用いて混合することを特徴とする、請求項6に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。前記混合物を乾燥するステップはスプレードライヤーで乾燥することを特徴とする、請求項6に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。前記焼結するステップは、モールドをホットプレスに装入して温度及び圧力を加えて焼結することを特徴とする、請求項6に記載の炭化珪素焼結体の製造方法。本発明の目的は、炭化珪素焼結体を製作するに当たって、ボールの不純物が湧出しないように、効率的な混合のためにボールの種類を限定する炭化珪素焼結体の製造方法を提供することにある。本発明に従う炭化珪素焼結体を製造する方法は、炭化珪素粉末、樹脂、及びボールを混合して混合物を形成するステップ、混合物を乾燥するステップ、及び乾燥された混合物をモールドに装入して焼結するステップを含み、ボールはテフロンボール、炭化珪素ボール、窒化珪素ボール、アルミナボール、またはジルコニアボールのうち、1つまたは複数のボールを使用することができる。また、ボールはアルミナAl2O3ボールまたはジルコニアZrO2ボールのみを使用することができる。また、ボールは窒化珪素Si3N4ボールのみを使用することができる。一方、混合物を形成するステップは、ジャーjarを用いて混合することができる。そして、混合物を乾燥するステップは、スプレードライヤーSprayDryerで乾燥することが好ましい。また、焼結するステップは、モールドをホットプレスHotPressに装入して温度及び圧力を加えて焼結することができる。本発明に従う炭化珪素焼結体の製造方法によれば、ボールミル混合時にボールによる不純物を最小化することができるボールを選択することによって、高純度及び高密度の炭化珪素焼結体を製造することができる。特に、窒化珪素ボールを用いてボールミル混合することによって、5ppm以下の不純物を有する高純度及び高密度の炭化珪素焼結体を製造することができる。即ち、本発明に従う炭化珪素焼結体の製造方法は、ボールミル混合工程時、炭化珪素とボールとの接触による不純物を最小化することで、高純度及び高密度の炭化珪素焼結体を製造することができる。以下、添付した図面を参照して本発明の実施形態に従うシリコーンカーバイドを製造する方法を詳細に説明すれば、次の通りである。図1は、本発明の実施形態に従う炭化珪素焼結体を製造する方法を示すフローチャートである。図1を参照すると、実施形態に従う炭化珪素焼結体を製造する方法は、炭化珪素粉末、樹脂、及びボールを混合して混合物を形成するステップS1、S2、混合物を乾燥するステップS3、及び乾燥された混合物をモールドに装入して焼結するステップS4を含み、ボールはテフロンボール、炭化珪素ボール、窒化珪素ボール、アルミナボール、またはジルコニアボールのうち、1つまたは複数のボールを使用することができる。各ステップをより詳細に説明すれば、次の通りである。炭化珪素粉末、樹脂、及びボールを混合して混合物を形成するステップS1、S2では、炭化珪素粉末と樹脂を秤量して混合容器に投入した後、混合容器にボールを投入して遊星ミルで混合することができる。混合物によって炭化珪素焼結体を製造するための炭化珪素粉末を形成することができる。この際、ボールは、テフロンボール、炭化珪素ボール、窒化珪素ボール、アルミナボール、またはジルコニアボールのうち、1つまたは複数のボールを使用することができる。図2は、ボールミルで混合する工程を示す図である。図2を参照すると、容器100に炭化珪素粉末10とテフロンボール、炭化珪素ボール、窒化珪素ボール、アルミナボール、またはジルコニアボールのうち、1つまたは複数のボール20を投入した後、有機溶媒40と樹脂30を投入する。以後、容器を回転させて投入された材料を混合させることができる。この際、ボールの種類によってボールミルの途中にボールの不純物が混合物に湧出して不純物として作用することがあるので、ボールの選定が非常に重要である。以後、混合物を乾燥するステップS3では、混合工程により混合された混合物を乾燥することができる。この際、乾燥はスプレードライヤーSprayDryerを用いて混合物を乾燥させて溶媒を除去することができる。最後に、焼結するステップS4では、乾燥された混合物、即ち、粉末状態の材料をモールドなどに装入して一定の圧力で焼結を進行して炭化珪素焼結体を製造することができる。以下、実施形態に従うシリコーンカーバイドの製造方法を通じて本発明をより詳細に説明する。このような実施形態は本発明をより詳細に説明するために例示として提示したものに過ぎない。したがって、本発明はこのような実施形態に限定されるものではない。実施形態1炭化珪素576gと24gの樹脂を秤量して5Lのテフロン容器に投入する。以後、テフロンボールを投入して10時間の間遊星ミルで混合する。スプレードライヤーを用いてこれを乾燥させた後、パウダーを製造する。製造されたパウダーを黒鉛モールドに装入した後、モールドをホットプレスに装入して真空雰囲気で600°Cまで10°C/minに昇温した後に1時間の間維持しながらアルゴンガスを投入する。2000°Cまで5°C/minに昇温した後に2250°Cまで3°C/minに昇温し、2250°Cで3時間の間維持する。この際、圧力は40MPaにプレスしながら焼結を進行して炭化珪素焼結体を製造した。実施形態2テフロンボールの代りに炭化珪素ボールを投入したことを除いては、実施形態1と同一の方法により炭化珪素焼結体を製造した。実施形態3テフロンボールの代りに窒化珪素ボールを投入したことを除いては、実施形態1と同一の方法により炭化珪素焼結体を製造した。実施形態4テフロンボールの代りにアルミナボールを投入したことを除いては、実施形態1と同一の方法により炭化珪素焼結体を製造した。実施形態5テフロンボールの代りにジルコニアボールを投入したことを除いては、実施形態1と同一の方法により炭化珪素焼結体を製造した。実施形態1乃至5により製造された炭化珪素焼結体の密度及び不純物含量を<表1>に表した。<表1>を参照すると、アルミナボールまたはジルコニアボールを使用する場合、不純物が各々1015ppm、873ppmが湧出することが分かり、テフロンボール、炭化珪素ボール、または窒化珪素ボールを使用する場合、5ppm以下の不純物が湧出することが分かる。ここで、不純物は、ナトリウム、アルミニウム、カリウム、カルシウム、チタニウム、クロム、鉄、ニッケル、及び銅の不純物を測定したものである。また、テフロンボールまたは炭化珪素ボールを使用する場合、炭化珪素焼結体の密度は3.0以下であることが分かり、窒化珪素ボール、アルミナボール、またはジルコニアボールを使用する場合、3.0以上、一例として、3.17の密度を有することが分かる。即ち、テフロンボール、炭化珪素ボール、または窒化珪素ボールを使用する場合、高純度の炭化珪素焼結体を製造することができ、窒化珪素ボール、アルミナボール、またはジルコニアボールを使用する場合、高密度の炭化珪素焼結体が製造できることが分かる。特に、窒化珪素ボールを使用する場合、製造される炭化珪素焼結体は3.17の高密度を有し、5ppm以下の低い不純物を有する高密度及び高純度の炭化珪素焼結体が製造できることが分かる。したがって、効率的なボールの種類の選択により、各状況に合うように高純度または高密度の炭化珪素焼結体を製造することができる。例えば、前述したように、高い密度の焼結体のみを所望する場合、密度が各々3.17のアルミナボールまたはジルコニアボールを選択することができ、高密度、高純度の焼結体が要求される半導体工程に使用するためには、密度が3.17の窒化珪素ボールを選択して製造することができる。また、必要によってこれらを共に使用することも可能である。以上、実施形態に説明された特徴、構造、効果などは、本発明の少なくとも1つの実施形態に含まれ、必ずしも1つの実施形態のみに限定されるものではない。また、各実施形態で例示された特徴、構造、効果などは、実施形態が属する分野の通常の知識を有する者により他の実施形態に対しても組合または変形されて実施可能である。したがって、このような組合と変形に関連した内容は本発明の範囲に含まれることと解釈されるべきである。以上、本発明を好ましい実施形態をもとに説明したが、これは単なる例示であり、本発明を限定するのでない。本発明の本質的な特性を逸脱しない範囲内で、多様な変形及び応用が可能であることが同業者にとって明らかである。例えば、実施形態に具体的に表れた各構成要素は変形して実施することができ、このような変形及び応用にかかわる差異点も、特許請求の範囲で規定する本発明の範囲に含まれるものと解釈されるべきである。