"チューナ機能部が形成され、実装面がアンテナコネクタを2次元的に配置可能な大きさを有するフロントエンドモジュール基板と、内側面が上記フロントエンドモジュール基板の一方の実装面と対向するように配置されるケース体と、上記ケース体の外側面に2次元的に配置された複数のアンテナコネクタと、を有し、上記複数のアンテナコネクタの芯線が、上記ケース体の内側において、直線的に延設されて上記フロントエンドモジュール基板の実装面端子に電気的に接続され、上記ケース体は、上記ケース体の上記アンテナコネクタの実装面がグランドに接続されるフロントエンドモジュール。上記ケース体は、搭載させるセットのセットケースと、シールドカバーとが、互いに対向する面同士を接触させて接合させてある請求項1記載のフロントエンドモジュール。内側面が上記フロントエンドモジュール基板の一方の実装面と対向するように配置される第1のシールドケースと、内側面が上記フロントエンドモジュール基板の他方の実装面と対向するように配置される第2のシールドカバーと、を含み、上記フロントエンドモジュール基板は、上記第1のシールドケースの内側面と上記第2のシールドケースの内側面との間の収容空間に配置され、上記ケース体は、搭載させるセットのセットケースと、上記第1のシールドカバーとが互いに対向する面同士を接触させて接合させてある請求項1記載のフロントエンドモジュール。上記フロントエンドモジュール基板は、当該フロントエンドモジュール基板、上記ケース体の配置方向と直交する側方に延設された主基板と接続するための接続端子を有し、上記接続端子と上記主基板とが接続された状態で、上記主基板の搭載面と上記ケース体の上記アンテナコネクタの実装面が直交するように当該主基板に実装される請求項1から3のいずれか一に記載のフロントエンドモジュール。上記ケース体は、上記主基板の搭載面と上記ケース体の上記アンテナコネクタの実装面が直交するように当該主基板に実装された状態で、上記主基板に支持されて当該モジュールの実装状態を保持する支持体を有する請求項1から4のいずれか一に記載のフロントエンドモジュール。上記複数のアンテナコネクタは、衛星波入力端子としての第1のアンテナコネクタと、上記衛星波入力端子から入力された衛星波信号をスルーして別モジュールに出力するための衛星波スルー端子としての第2のアンテナコネクタと、地上波入力端子としての第3のアンテナコネクタと、上記地上波入力端子から入力された衛星波信号をスルーして別モジュールに出力するための地上波スルー端子としての第4のアンテナコネクタと、を含む請求項1から5のいずれか一に記載のフロントエンドモジュール。上記第1のアンテナコネクタと上記第2のアンテナコネクタとが2次元的に並べて配置され、上記第3のアンテナコネクタと上記第4のアンテナコネクタとが2次元的に並べて配置されている請求項6記載のフロントエンドモジュール。上記フロントエンドモジュール基板には、上記第1のアンテナコネクタを通して衛星波放送信号が入力される第1の入力端子と、上記第3のアンテナコネクタを通して地上波放送信号が入力される第2の入力端子と、上記第1の入力端子から入力された衛星波放送信号を上記第2のアンテナコネクタを通して出力するための第1の出力端子と、上記第2の入力端子から入力された地上波放送信号を上記第4のアンテナコネクタを通して出力するための第2の出力端子と、上記第1の入力端子から入力された衛星波デジタル放送信号を第1の衛星波放送信号および第2の衛星波放送信号に分配し、かつ、当該入力された衛星波デジタル放送信号を上記第1の出力端子に供給する第1の分配部と、上記第2の入力端子から入力された地上波放送信号を第1の地上波放送信号および第2の地上波放送信号に分配し、かつ、当該入力された地上波放送信号を上記第2の出力端子に供給する第2の分配部と、上記第1の分配部により分配された上記第1の衛星波放送信号が供給され、当該第1の衛星波放送信号を第1のベースバンド信号に周波数変換する第1の周波数変換部と、上記第1の分配部により分配された上記第2の衛星波放送信号が供給され、当該第2の衛星波放送信号を第2のベースバンド信号に周波数変換する第2の周波数変換部と、上記第2の分配部により分配された上記第1の地上波放送信号が供給され、当該第1の地上波放送信号を第1の中間周波信号に周波数変換する第3の周波数変換部と、上記第2の分配部により分配された上記第2の地上波放送信号が供給され、当該第2の地上波放送信号を第2の中間周波信号に周波数変換する第4の周波数変換部と、を含む請求項6または7記載のフロントエンドモジュール。上記フロントエンドモジュール基板には、上記第1のアンテナコネクタを通して衛星波放送信号が入力される第1の入力端子と、上記第3のアンテナコネクタを通して地上波放送信号が入力される第2の入力端子と、上記第1の入力端子から入力された衛星波放送信号を上記第2のアンテナコネクタを通して出力するための第1の出力端子と、上記第2の入力端子から入力された地上波放送信号を上記第4のアンテナコネクタを通して出力するための第2の出力端子と、上記第1の入力端子から入力された衛星波デジタル放送信号を第1の衛星波放送信号および第2の衛星波放送信号に分配し、かつ、当該入力された衛星波デジタル放送信号を上記第1の出力端子に供給する第1の分配部と、上記第2の入力端子から入力された地上波放送信号を第1の地上波放送信号および第2の地上波放送信号に分配し、かつ、当該入力された地上波放送信号を上記第2の出力端子に供給する第2の分配部と、上記第1の分配部により分配された上記第1の衛星波放送信号が供給され、当該第1の衛星波放送信号を第1のベースバンド信号に周波数変換する第1の周波数変換部と、上記第1の分配部により分配された上記第2の衛星波放送信号が供給され、当該第2の衛星波放送信号を第2のベースバンド信号に周波数変換する第2の周波数変換部と、上記第2の分配部により分配された上記第1の地上波放送信号が供給され、当該第1の地上波放送信号を第1の中間周波信号に周波数変換する第3の周波数変換部と、上記第2の分配部により分配された上記第2の地上波放送信号が供給され、当該第2の地上波放送信号を第2の中間周波信号に周波数変換する第4の周波数変換部と、上記第1の周波数変換部による上記第1のベースバンド信号および上記第3の周波数変換部による上記第1の中間周波信号の復調機能を有する第1の復調部と、上記第2の周波数変換部による上記第2のベースバンド信号および上記第4の周波数変換部による上記第2の中間周波信号の復調機能を有する第2の復調部と、を含む請求項6または7記載のフロントエンドモジュール。放送波信号を受信するアンテナに接続されるアンテナコネクタと、上記アンテナコネクタを通して入力した放送波信号の周波数変換部および周波数変換された受信信号を復調する復調部のうち、少なくとも周波数変換部を含むフロントエンドモジュールと、を有し、上記フロントエンドモジュールは、チューナ機能部が形成され、実装面がアンテナコネクタを2次元的に配置可能な大きさを有するフロントエンドモジュール基板と、内側面が上記フロントエンドモジュール基板の一方の実装面と対向するように配置されるケース体と、上記ケース体の外側面に2次元的に配置された複数のアンテナコネクタと、を有し、上記複数のアンテナコネクタの芯線が、上記ケース体の内側において、直線的に延設されて上記フロントエンドモジュール基板の実装面端子に電気的に接続され、上記ケース体は、上記ケース体の上記アンテナコネクタの実装面がグランドに接続される受信装置。上記ケース体は、搭載させるセットのセットケースと、シールドカバーとが、互いに対向する面同士を接触させて接合させてある請求項10記載の受信装置。内側面が上記フロントエンドモジュール基板の一方の実装面と対向するように配置される第1のシールドケースと、内側面が上記フロントエンドモジュール基板の他方の実装面と対向するように配置される第2のシールドカバーと、を含み、上記フロントエンドモジュール基板は、上記第1のシールドケースの内側面と上記第2のシールドケースの内側面との間の収容空間に配置され、上記ケース体は、搭載させるセットのセットケースと、上記第1のシールドカバーとが互いに対向する面同士を接触させて接合させてある請求項10記載の受信装置。上記フロントエンドモジュール基板、上記ケース体の配置方向と直交する側方に延設された主基板と接続するための接続端子を有し、上記接続端子と上記主基板とが接続された状態で、上記主基板の搭載面と上記ケース体の上記アンテナコネクタの実装面が直交するように当該主基板に実装される請求項10から12のいずれか一に記載の受信装置。上記ケース体は、上記主基板の搭載面と上記ケース体の上記アンテナコネクタの実装面が直交するように当該主基板に実装された状態で、上記主基板に支持されて当該モジュールの実装状態を保持する支持体を有する請求項10から13のいずれか一に記載の受信装置。上記複数のアンテナコネクタは、衛星波入力端子としての第1のアンテナコネクタと、上記衛星波入力端子から入力された衛星波信号をスルーして別モジュールに出力するための衛星波スルー端子としての第2のアンテナコネクタと、地上波入力端子としての第3のアンテナコネクタと、上記地上波入力端子から入力された衛星波信号をスルーして別モジュールに出力するための地上波スルー端子としての第4のアンテナコネクタと、を含む請求項10から14のいずれか一に記載の受信装置。上記第1のアンテナコネクタと上記第2のアンテナコネクタとが2次元的に並べて配置され、上記第3のアンテナコネクタと上記第4のアンテナコネクタとが2次元的に並べて配置されている請求項15記載の受信装置。上記フロントエンドモジュール基板には、上記第1のアンテナコネクタを通して衛星波放送信号が入力される第1の入力端子と、上記第3のアンテナコネクタを通して地上波放送信号が入力される第2の入力端子と、上記第1の入力端子から入力された衛星波放送信号を上記第2のアンテナコネクタを通して出力するための第1の出力端子と、上記第2の入力端子から入力された地上波放送信号を上記第4のアンテナコネクタを通して出力するための第2の出力端子と、上記第1の入力端子から入力された衛星波デジタル放送信号を第1の衛星波放送信号および第2の衛星波放送信号に分配し、かつ、当該入力された衛星波デジタル放送信号を上記第1の出力端子に供給する第1の分配部と、上記第2の入力端子から入力された地上波放送信号を第1の地上波放送信号および第2の地上波放送信号に分配し、かつ、当該入力された地上波放送信号を上記第2の出力端子に供給する第2の分配部と、上記第1の分配部により分配された上記第1の衛星波放送信号が供給され、当該第1の衛星波放送信号を第1のベースバンド信号に周波数変換する第1の周波数変換部と、上記第1の分配部により分配された上記第2の衛星波放送信号が供給され、当該第2の衛星波放送信号を第2のベースバンド信号に周波数変換する第2の周波数変換部と、上記第2の分配部により分配された上記第1の地上波放送信号が供給され、当該第1の地上波放送信号を第1の中間周波信号に周波数変換する第3の周波数変換部と、上記第2の分配部により分配された上記第2の地上波放送信号が供給され、当該第2の地上波放送信号を第2の中間周波信号に周波数変換する第4の周波数変換部と、を含む請求項15または16記載の受信装置。上記フロントエンドモジュール基板には、上記第1のアンテナコネクタを通して衛星波放送信号が入力される第1の入力端子と、上記第3のアンテナコネクタを通して地上波放送信号が入力される第2の入力端子と、上記第1の入力端子から入力された衛星波放送信号を上記第2のアンテナコネクタを通して出力するための第1の出力端子と、上記第2の入力端子から入力された地上波放送信号を上記第4のアンテナコネクタを通して出力するための第2の出力端子と、上記第1の入力端子から入力された衛星波デジタル放送信号を第1の衛星波放送信号および第2の衛星波放送信号に分配し、かつ、当該入力された衛星波デジタル放送信号を上記第1の出力端子に供給する第1の分配部と、上記第2の入力端子から入力された地上波放送信号を第1の地上波放送信号および第2の地上波放送信号に分配し、かつ、当該入力された地上波放送信号を上記第2の出力端子に供給する第2の分配部と、上記第1の分配部により分配された上記第1の衛星波放送信号が供給され、当該第1の衛星波放送信号を第1のベースバンド信号に周波数変換する第1の周波数変換部と、上記第1の分配部により分配された上記第2の衛星波放送信号が供給され、当該第2の衛星波放送信号を第2のベースバンド信号に周波数変換する第2の周波数変換部と、上記第2の分配部により分配された上記第1の地上波放送信号が供給され、当該第1の地上波放送信号を第1の中間周波信号に周波数変換する第3の周波数変換部と、上記第2の分配部により分配された上記第2の地上波放送信号が供給され、当該第2の地上波放送信号を第2の中間周波信号に周波数変換する第4の周波数変換部と、上記第1の周波数変換部による上記第1のベースバンド信号および上記第3の周波数変換部による上記第1の中間周波信号の復調機能を有する第1の復調部と、上記第2の周波数変換部による上記第2のベースバンド信号および上記第4の周波数変換部による上記第2の中間周波信号の復調機能を有する第2の復調部と、を含む請求項15または16記載の受信装置。ところで、従来のフロントエンドモジュールにおいては、構造上、基準となるRF入力端子部とテレビジョン、録画機器、セットトップボックスのケースとの接触面が少ないため輻射に弱くなり、フロントエンドモジュールの特性が得にくいという不利益がある。また、1つのチューナで入出力4端子を実現した場合、入出力端子の配置を横一列または、縦一列の1次元配置しかできないという制限がある。本発明は、構成の複雑化を招くことなく、基本性能の向上および輻射低減を容易に実現することが可能で、1つのフロントエンドモジュールで1組以上の入出力端子を2次元的に配置することが可能なフロントエンドモジュールおよび受信装置を提供することにある。本発明の第1の観点のフロントエンドモジュールは、チューナ機能部が形成され、実装面がアンテナコネクタを2次元的に配置可能な大きさを有するフロントエンドモジュール基板と、内側面が上記フロントエンドモジュール基板の一方の実装面と対向するように配置されるケース体と、上記ケース体の外側面に2次元的に配置された複数のアンテナコネクタと、を有し、上記複数のアンテナコネクタの芯線が、上記ケース体の内側において、直線的に延設されて上記フロントエンドモジュール基板の実装面端子に電気的に接続され、上記ケース体は、上記ケース体の上記アンテナコネクタの実装面がグランドに接続される。本発明の第2の観点の受信装置は、放送波信号を受信するアンテナに接続されるアンテナコネクタと、上記アンテナコネクタを通して入力した放送波信号の周波数変換部および周波数変換された受信信号を復調する復調部のうち、少なくとも周波数変換部を含むフロントエンドモジュールと、を有し、上記フロントエンドモジュールは、チューナ機能部が形成され、実装面がアンテナコネクタを2次元的に配置可能な大きさを有するフロントエンドモジュール基板と、内側面が上記フロントエンドモジュール基板の一方の実装面と対向するように配置されるケース体と、上記ケース体の外側面に2次元的に配置された複数のアンテナコネクタと、を有し、上記複数のアンテナコネクタの芯線が、上記ケース体の内側において、直線的に延設されて上記フロントエンドモジュール基板の実装面端子に電気的に接続され、上記ケース体は、上記ケース体の上記アンテナコネクタの実装面がグランドに接続される。本発明によれば、構成の複雑化を招くことなく、基本性能の向上および輻射低減を容易に実現することができ、1つのフロントエンドモジュールで1組以上の入出力端子を2次元的に配置することができる。以下、本実施形態を図面に関連付けて説明する。なお、説明は以下の順序で行う。1.フロントエンドモジュールの構成例2.フロントエンドモジュール基板に搭載される放送波受信系の第1の構成例3.フロントエンドモジュール基板に搭載される放送波受信系の第2の構成例4.受信装置の第1の構成例5.受信装置の第2の構成例<1.フロントエンドモジュールの構成例>図1は、本実施形態に係るフロントエンドモジュールの概要を示す外観斜視図である。図2は、図1のフロントエンドモジュールの第1および第2のシールドカバー内の簡略断面図である。図3は、図1のフロントエンドモジュールのアンテナコネクタ実装面からみた正面図である。本フロントエンドモジュール10は、図に示すように、フロントエンドモジュール基板11、セットケース12、第1のシールドカバー13、第2のシールドカバー14、および複数のアンテナコネクタ15-1,15-2,15-3,15-4を有する。さらに、フロントエンドモジュール10は、接続端子16、マザー基板としての主基板17、および支持体18を有する。ここでは、セットケース12と第1のシールドカバー13との互いに対向する面同士を接触させて接合させてケース体20が形成されている。ここでセットとは、テレビジョン、録画機器、セットトップボックスをまとめて略称するために基いる用語である。フロントエンドモジュール基板11は、放送波信号を受信するチューナモジュールとして機能するチューナ機能部が形成され、平面的な実装面11aがアンテナコネクタ15を2次元的に複数配置可能な大きさを有する。ケース体20を形成する第1のシールドカバー13の内側面がフロントエンドモジュール基板11の一方の実装面11aと対向するように配置されている。そして、ケース体20を形成するセットケース12の外側面に、一例として4つのアンテナコネクタ15-1~15-4が2次元的に配置されている。ケース体20を形成するフロントエンドモジュール基板11の他方の実装面11bと第2のシールドカバー14の内側面とが対向するように配置されている。このように、本実施形態においては、フロントエンドモジュール基板11は、第1のシールドカバー13の内側面と第2のシールドカバー14の内側面との間の収容空間SPCに配置されている。したがって、ケース体20を形成する一体的に接合されるセットケース12および第1のシールドカバー13からフロントエンドモジュール基板11の実装面11aとは極めて近距離に配置されている。そして、複数のアンテナコネクタ15-1~15-4は、収容空間において、ケース体の内側において、直線的に延設されてフロントエンドモジュール基板11の実装面端子に電気的に接続されている。本実施形態においては、ケース体20のアンテナコネクタの実装面、図2の構成ではセットケース12における実装面がグランドGNDに接続される。たとえば、図1に示すように、第1のシールドカバー13に形成されたねじ孔13aを通してグランド端子をセットケース12のグランドGNDにねじ止め等により接続することにより、平面的な実装面がグランド電位となる。フロントエンドモジュール10は、4つのアンテナコネクタとして、次のアンテナコネクタを含む。フロントエンドモジュール10は、衛星波入力端子としての第1のアンテナコネクタ15-1と、衛星波入力端子から入力された衛星波信号をスルーして別モジュールに出力するための衛星波スルー端子としての第2のアンテナコネクタ15-2と、を含む。フロントエンドモジュール10は、地上波入力端子としての第3のアンテナコネクタ15-3と、地上波入力端子から入力された衛星波信号をスルーして別モジュールに出力するための地上波スルー端子としての第4のアンテナコネクタ15-4と、を含む。図1において、第1のアンテナコネクタ15-1と第2のアンテナコネクタ15-2とが、図中ケース体20の左端側において、2次元的にY方向に隣接して並べて配置されている。図1において、第3のアンテナコネクタ15-3と第4のアンテナコネクタ15-5とが、図中ケース体20の右端側において、2次元的にY方向に隣接して並べて配置されている。フロントエンドモジュール10は、フロントエンドモジュール基板11、ケース体20の配置方向積層方向と直交する側方に延設された主基板17と接続するための接続端子16を有する。フロントエンドモジュール10は、接続端子16と主基板17とが接続された状態で、主基板17の搭載面17aとケース体20のアンテナコネクタの実装面20aが直交するように主基板17に実装される。ケース体20は、主基板17の搭載面17aとケース体20のアンテナコネクタの実装面20aが直交するように主基板17に実装された状態で、主基板17に支持されてモジュールの実装状態を保持する支持体18を有する。図3の例では、主基板17に支持体18の被支持子18aが挿入されて実装面17aで支持体18を支持する挿入孔が形成されている。また、図3の例では、支持体18は、第1のシールドカバー13の下縁部の中央部に切り欠き部13bが形成され、その切り欠き部13bを中心に所定範囲だけ移動または回転可能に構成される。なお、フロントエンドモジュール基板11は、以下の回路機能部である集積回路IC19が搭載されている。後述するように、フロントエンドモジュール基板11には、第1のアンテナコネクタ15-1を通して衛星波放送信号が入力される第1の入力端子と、第3のアンテナコネクタ15-3を通して地上波放送信号が入力される第2の入力端子とを含む。フロントエンドモジュール基板11には、第1の入力端子から入力された衛星波放送信号を第2のアンテナコネクタ15-2を通して出力するための第1の出力端子を含む。フロントエンドモジュール基板11には、第2の入力端子から入力された地上波放送信号を第4のアンテナコネクタ15-4を通して出力するための第2の出力端子を含む。フロントエンドモジュール基板11には、第1の入力端子から入力された衛星波デジタル放送信号を第1の衛星波放送信号および第2の衛星波放送信号に分配し、かつ、入力された衛星波デジタル放送信号を第1の出力端子に供給する第1の分配部を含む。フロントエンドモジュール基板11には、第2の入力端子から入力された地上波放送信号を第1の地上波放送信号および第2の地上波放送信号に分配し、かつ、入力された地上波放送信号を上記第2の出力端子に供給する第2の分配部を含む。フロントエンドモジュール基板11には、第1の分配部により分配された第1の衛星波放送信号が供給され、第1の衛星波放送信号を第1のベースバンド信号に周波数変換する第1の周波数変換部を含む。フロントエンドモジュール基板11には、第1の分配部により分配された第2の衛星波放送信号が供給され、第2の衛星波放送信号を第2のベースバンド信号に周波数変換する第2の周波数変換部を含む。フロントエンドモジュール基板11には、第2の分配部により分配された第1の地上波放送信号が供給され、第1の地上波放送信号を第1の中間周波信号に周波数変換する第3の周波数変換部を含む。フロントエンドモジュール基板11には、第2の分配部により分配された第2の地上波放送信号が供給され、第2の地上波放送信号を第2の中間周波信号に周波数変換する第4の周波数変換部を含む。以上の各部を含むIC19がフロントエンドモジュール基板11に搭載されるが、別のICとしてさらに復調部を併せもつIC19Aとして形成することも可能である。このIC19Aには、上記各部に加えて、第1の周波数変換部による上記第1のベースバンド信号および第3の周波数変換部による第1の中間周波信号の復調機能を有する第1の復調部を含む。また、IC19Aには、第2の周波数変換部による第2のベースバンド信号および第4の周波数変換部による第2の中間周波信号の復調機能を有する第2の復調部を含む。以上のように、本実施形態においては、アンテナコネクタ15-1~15-4を、それぞれ衛星入力端子、衛星スルー出力端子、地上入力端子、地上スルー出力端子として割り当てることができる。第1のシールドカバー13および第2のシールドカバー14は輻射を抑制する。そして、フロントエンドモジュール10のフロントエンドモジュール基板11はマザー基板である主基板17に縦型に接続される。フロントエンドモジュール10のフロントエンドモジュール基板11とマザー基板である主基板17が垂直に接続されたときに安定性を保つための支えとなるケース足となる支持体18により、チューナの安定性を保っている構造になっている。ここで、比較例としての一般的なフロントエンドモジュールについて説明する。ここでは、理解を容易にするために、本実施形態の図1~図3と同一機能部は同一符合をもって表すこととする。図4は、比較例としてのフロントエンドモジュールの概要を示す外観斜視図である。図5は、図4のフロントエンドモジュールの第1および第2のシールドカバー内の簡略断面図である。図4は、比較例のフロントエンドモジュール10Cの外観的な形状の例であり、図5は図4のフロントエンドモジュールを録画機器、セットトップボックス等のセットとの接続について側面視した図である。フロントエンドモジュールの最適な特性を確保する上でグランドGNDを安定させるということが重要である。通常、フロントエンドモジュールの基準となる最も安定したグランドGNDは、入出力端子部に接合しているセットのケース12Cである。比較例のフロントエンドモジュール10Cの形状であると、図5に示すようにセットケース12Cとフロントエンドケース21の接触面積が小さい。また、フロントエンドモジュール10C内部のIC19Cが実装されているフロントエンドモジュール基板11Cと、セットケース12Cとの距離が遠いため、セットケース12Cとフロントエンドモジュール基板11Cのインピーダンスを小さく保つことが難しい。このため、比較例のフロントエンドモジュール10Cにおいては、フロントエンドモジュール基板11CのグランドGNDを安定させることが困難であり、輻射特性を抑えにくいという特徴がある。図2は、本実施形態におけるフロントエンドモジュール10が内蔵されるセットとの接続について図1を側面視をした図である。アンテナコネクタ15-1,15-2,15-3,15-4は衛星入力端子、衛星スルー出力端子、地上入力端子、地上スルー出力端子のいずれかとなる。上記したように、本実施形態においては、第1のシールドカバー13はセットのケース12に密着する形で接合される。本実施形態による形状であると、フロントエンドモジュール10内部のIC19が実装されているフロントエンドモジュール基板11は、フロントエンドケース21と第1のシールドカバー13を介してセットケース12に接続されている。これにより、第1のシールドカバー13とセットケース12が広面積で接触され、フロントエンドモジュール基板11とセットケース12が極めて近距離に配置される。このために、接合面のインピーダンスを極めて低くすることができ、フロントエンドモジュール基板11のグランドGNDを容易に安定させることができる。このため、本実施形態のフロントエンドモジュール10は、輻射を容易に抑え、性能向上が図ることができるという特徴がある。フロントエンドモジュールにおいて輻射を低減するためにシールドカバーを使用することが一般的であり、本実施形態のフロントエンドモジュール10の構造においては図2の第1のシールドカバー13がそれに該当する。図2の構造において、第1のシールドカバー13はセットケース12と密着する構造になっているが、構造上、第1のシールドカバー13を介さずにフロントエンドケース21とセットケース12を密着させることが可能である。このため、第1のシールドカバー13の代替としてセットケース12を用いることが可能である。比較例の4つの入出力端子を備えたフロントエンドモジュール10Cであるアンテナコネクタ15-1~15-4は次のように配列される。比較例では、図4の入出力端子面から垂直視した図6に示すように、衛星入力端子、衛星スルー出力端子、地上入力端子、地上スルー出力端子に相当するアンテナコネクタ15-1~15-4を1次元方向であるX軸方向またはY軸方向に4つ並べることになる。したがって、比較例において、本実施形態と同等の2次元の入出力端子の配置にするときには、地上波衛星波を受信する機能をもったフロントエンドモジュールを2つ以上準備する必要があった。図3は、本実施形態を示す図1を入出力端子面から垂直視したときの図である。ここで、衛星入力端子、衛星スルー出力端子、地上入力端子、地上スルー出力端子に相当するアンテナコネクタ15-1~15-4がX軸方向に2つ、Y軸方向に2つ配置できる形状になっている。そして、セットケース12の構造に合わせて2次元X軸、Y軸に入出力端子を自由に配置できる構造になっていることを特徴としている。図7は、本実施形態に係るフロントエンドモジュールにおいて、ケース長L1が理想的なグランドGNDとされるセットケース12までの距離となっている例を示す図である。また、図8は、比較例のフロントエンドモジュールにおいて、ケース長L1Cが理想的なグランドGNDとされるセットケース12までの距離となっている例を示す図である。図に示すフロントエンドモジュール10,11Cのケース長L1,L1Cは輻射に対してアンテナとしての機能を持つ。また、一例として日本の衛星放送の周波数帯域は約2GHzまであり、周波数F=2GHz時の波長λを計算すると波長λ=光の速さC÷共振周波数Fとなり、波長λは15cmとなる。前記周波数F=2GHzとの共振するフロントエンドモジュール10のケース長L1はフロントエンドモジュールのケース長L1=波長λ÷4として計算することができ、フロントエンドモジュール10のケース長L1はL=3.75cmとなる。図8において、比較例のフロントエンドモジュール10Cのケース長L1Cは長く設定されており、フロントエンドモジュールのケースが輻射源となることがある。本実施形態によれば、フロントエンドモジュール10のケース長L1を極めて短くすることができるので、輻射発生を防ぐことができるという特徴がある。以上説明したように、本実施形態のフロントエンドモジュールによれば、以下の効果を得ることができる。理想的なグランドGNDであるセットケース12とフロントエンドモジュール10とを極めて低いインピーダンスで接合できる。このため、フロントエンドモジュール10のグランドGNDを安定に保つことができ、基本性能の向上および輻射低減を容易に実現できるようになる。また、セットケース12という極めて広い面積をもった金属に接続することができるため、セットケース12をフロントエンドモジュール10のヒートシンクとして使用することが可能となる。その結果、フロントエンドモジュール10の温度上昇を抑える効果を持たせることができる。さらに、フロントエンドモジュール10とセットケース12と密着させる構造であるので、従来必要とされていたフロントエンドモジュール10のシールドカバー13の代わりとしてセットケース12を使用することが可能となる。比較例のフロントエンドモジュール10Cでは2つ以上無ければ、実現が不可能であった入出力端子4つを2次元的に配置することを1つのフロントエンドモジュールで実現することにより、セットの小型化および、奥行きを短くすることが可能となる。<2.フロントエンドモジュール基板に搭載される放送波受信系の第1の構成例>以下、上記特徴を有する本実施形態に係るフロントエンドモジュールのフロントエンドモジュール基板に搭載されるICの構成例について説明する。図9は、本実施形態に係るフロントエンドモジュール基板に搭載される放送信号受信系の第1の構成例を示す図である。本受信系30は、1つのフロントエンドモジュールで、デジタル回路とアナログ回路間の干渉なく、地上波アナログテレビジョン放送、地上波デジタルテレビジョン放送および衛星波デジタルテレビジョン放送を受信可能に構成されている。受信系30において、これら複数の放送を同時に2つのチャンネルで受信可能とする構成として、信号分配部、周波数変換部および復調部の隔離配置、地上波用の周波数変換部の離間位置等の特徴的な構成が採用されている。また、受信系30においては、地上波デジタルテレビジョン放送および衛星波デジタルテレビジョン放送復調信号であるTSトランスポートストリームクロック出力のフィルタリング、デジタル回路部、アナログ回路部のGNDの共通化が行われている。また、受信系30においては、GND部を流れるリターン電流に配慮したGNDパターン設計対策が行われている。以下、放送信号受信系30の具体的な構成および機能について説明する。なお、以下の説明では、衛星波デジタルテレビジョン放送RF信号を衛星波デジタル放送信号、アナログおよびデジタルの地上波テレビジョン放送RF信号を地上波放送信号と呼ぶ。また、例として、本実施形態で適用される周波数帯域は、以下のとおりである。VHF帯は30MHz~300MHz、UHF帯は300MHz~3GHz、衛星波帯は950MHz~2150MHzである。受信系30は、1つのフロントエンドモジュール基板31に、次の機能ブロックが隔離して配置されている。モジュール基板31に、第1の分配部32、第2の分配部33、第1の衛星波チューナ34、第2の衛星波チューナ35、第1の地上波チューナ36、第2の地上波チューナ37、デジタルアナログ復調部38、およびデジタル復調部39が隔離して形成されている。第1の衛星波チューナ34は第1の周波数変換部として機能し、第2の衛星波チューナ35は第2の周波数変換部として機能する。第1の地上波チューナ36は第3の周波数変換部として機能し、第2の地上波チューナ37は第4の周波数変換部として機能する。デジタルアナログ復調部38は第1の復調部として機能し、デジタル復調部39は第2の復調部として機能する。なお、図9の例では、復調部を含んだIC構成となっているが、前述したように、復調部を含まないIC構成も採用することが可能である。モジュール基板31は、矩形状に形成されている。モジュール基板31の第1縁部側部31aには、第1の入力端子TI31、第2の入力端子TI32、第1の出力端子TO31、および第2の出力端子TO32が形成されている。第1の入力端子TI31はアンテナコネクタ15-1の芯線が接続され、第1の入力端子TI32はアンテナコネクタ15-3の芯線が接続される。また、第1の出力端子TO31がアンテナコネクタ15-2の芯線に接続され、第2の出力端子TO32がアンテナコネクタ15-4の芯線に接続されている。モジュール基板31において、図9中の左上側の第1縁部31aに第1の入力端子TI31および第1の出力端子TO31が近接して並列に形成されている。そして、第1の入力端子TI31および第1の出力端子TO31の形成位置に対向するように第1の分配部32が配置されている。モジュール基板31において、図9中の左下側の第1縁部31aに第2の入力端子TI32および第2の出力端子TO32が近接して並列に形成されている。そして、第2の入力端子TI32および第2の出力端子TO32の形成位置に対向するように第2の分配部33が配置されている。第1の入力端子TI31は、衛星波デジタル放送信号Satが入力され、この衛星波デジタル放送信号Satを第1の分配部32に入力させる。第1の出力端子TO31は、第1の入力端子TI31から第1の分配部32に入力された衛星波デジタル放送信号Satを別のモジュール機器に出力可能に形成されている。第2の入力端子TI32は、地上波放送信号Terrが入力され、この地上波放送信号Terrを第2の分配部33に入力させる。第2の出力端子TO32は、第2の入力端子TI32から第2の分配部33に入力された地上波放送信号Terrを別のモジュール機器に出力可能に形成されている。モジュール基板31の第1縁部31aに対向する第2縁部31bには、第3の出力端子TO33および第4の出力端子TO34が形成されている。モジュール基板31の第3縁部31cには、その第2縁部31bに近い位置に、第5の出力端子TO35および第6の出力端子TO36が形成されている。モジュール基板31において、図9中の右側の第2縁部31bの中央部より下側に第3の出力端子TO33が形成されている。モジュール基板31において、図9中の右側の第2縁部31bの中央部より上側に第4の出力端子TO34が形成されている。モジュール基板31において、図9中の下側の第3縁部31cの第2縁部31bに近い位置に第5の出力端子TO35および第6の出力端子TO36が近接して並列に形成されている。モジュール基板31の図9中の右下側において、第3の出力端子TO33、並びに、第5の出力端子TO35および第6の出力端子TO36の形成位置に近接して第1の復調部としてのデジタルアナログ復調部38が配置されている。モジュール基板31の図9中の右上側において、第4の出力端子TO34の形成位置に近接して第2の復調部としてのデジタル復調部39が配置されている。第3の出力端子TO33は、第1の復調部としてのデジタルアナログ復調部38で生成されるTSトランスポートストリームを出力するために配置されている。第4の出力端子TO34は、第2の復調部としてのデジタル復調部39で生成されるTSを出力するために配置されている。第5の出力端子TO35は、デジタルアナログ復調部38で生成されるアナログ映像信号ASVを出力するために配置されている。第6の出力端子TO36は、デジタルアナログ復調部38で生成されるアナログ音声信号ASAを出力するために配置されている。第1の分配部32は、第1の入力端子TI31から入力された衛星波デジタル放送信号Satを第1の衛星波放送信号Sat1および第2の衛星波放送信号Sat2に分配し、入力された衛星波デジタル放送信号Satを第1の出力端子TO31に供給する。第1の分配部32は、分配した第1の衛星波放送信号Sat1を第1の信号ラインSL31を介して第1の周波数変換部として第1の衛星波チューナ34に供給する。第1の分配部32は、分配した第2の衛星波放送信号Sat2を第2の信号ラインSL32を介して第2の周波数変換部としての第2の衛星波チューナ35に供給する。第1の分配部32は、図9に示すように、ハイパスフィルタHPF321、低雑音増幅器LNA322、および分配器323を有する。HPF321は、第1の入力端子TI31から入力した衛星波デジタル放送信号Satの不要成分を除去してLNA322に出力する。LNA322は、HPF321で不要成分が除去された衛星波デジタル放送信号Satを増幅して分配器323に出力する。分配器323は、LNA322から出力された衛星波デジタル放送信号Satを、第1の衛星波放送信号Sat1、第2の衛星波放送信号Sat2、および出力用衛星波デジタル放送信号SatOに分配する。分配器323は、分配した第1の衛星波放送信号Sat1を第1の信号ラインSL31を介して第1の周波数変換部として第1の衛星波チューナ34に供給する。分配器323は、分配した第2の衛星波放送信号Sat2を第2の信号ラインSL32を介して第2の周波数変換部としての第2の衛星波チューナ35に供給する。分配器323は、分配した出力用衛星波デジタル放送信号SatOを第1の出力端子TO31に供給する。第2の分配部33は、第2の入力端子TI32から入力された地上波放送信号Terrを第1の地上波放送信号Terr1および第2の地上波放送信号Terr2に分配し、入力された地上波放送信号Terrを第2の出力端子TO32に供給する。第2の分配部33は、分配した第1の地上波放送信号Terr1を第3の信号ラインSL33を介して第3の周波数変換部として第1の地上波チューナ36に供給する。第2の分配部33は、分配した第2の地上波放送信号Terr2を第4の信号ラインSL34を介して第4の周波数変換部としての第2の地上波チューナ37に供給する。第2の分配部33は、図9に示すように、ローパスフィルタLPF331、LNA332、および分配器333,334を有する。分配器333は第4の分配器に相当し、分配器334は第3の分配器に相当する。LPF331は、第2の入力端子TO32から入力した地上波放送信号Terrの不要成分を除去して分配器334に出力する。分配器334は、LPF331から出力された地上波放送信号Terrを2つに分配し、分配した一方の地上波放送信号をLNA332に出力し、分配した他方の地上波放送信号を出力用の地上波放送信号TerrOとして第2の出力端子TO32に供給する。LNA332は、分配器334による一方の地上波放送信号を増幅して分配器333に出力する。分配器333は、LNA332から出力された地上波放送信号Terrを、第1の地上波放送信号Terr1と第2の地上波放送信号Terr2に分配する。分配器333は、分配した第1の地上波放送信号Terr1を第3の信号ラインSL33を介して第3の周波数変換部として第1の地上波チューナ36に供給する。分配器333は、分配した第2の地上波放送信号Terr2を第4の信号ラインSL34を介して第4の周波数変換部としての第2の地上波チューナ37に供給する。第1の衛星波チューナ34は、第1の分配部32により分配された第1の衛星波放送信号Sat1が供給され、この第1の衛星波放送信号Sat1を第1のベースバンド信号に周波数変換する第1の周波数変換部としての機能を有する。第1の衛星波チューナ34は、周波数変換して得られた第1のベースバンド信号を信号S34として第1の復調部としてのデジタルアナログ復調部38に出力する。第2の衛星波チューナ35は、第1の分配部32により分配された第2の衛星波放送信号Sat2が供給され、この第2の衛星波放送信号Sat2を第2のベースバンド信号に周波数変換する第2の周波数変換部としての機能を有する。第2の衛星波チューナ35は、周波数変換して得られた第2のベースバンド信号を信号S35として第2の復調部としてのデジタル復調部39に出力する。第1の地上波チューナ36は、第2の分配部33により分配された第1の地上波放送信号Terr1が供給され、この第1の地上波放送信号Terr1を第1の中間周波信号に周波数変換する第3の周波数変換部として機能を有する。第1の地上波チューナ36は、第1の中間周波信号を信号S36としてデジタルアナログ復調部38に出力する。第2の地上波チューナ37は、第2の分配部33により分配された第2の地上波放送信号Terr2が供給され、この第2の地上波放送信号Terr2を第2の中間周波信号に周波数変換する第4の周波数変換部として機能を有する。第2の地上波チューナ37は、第2の中間周波信号を信号S37としてデジタル復調部39に出力する。図10は、本実施形態に係る第1および第2の衛星波チューナ、並びに第1および第2の地上波チューナの発振系の構成例を示す図である。なお、図10においては、発振系のみ示し、発振系によるクロック信号を受けて入力放送信号のミキシングを行うミキサ等については省略してある。第1の衛星波チューナ34は、たとえば周波数2150MHz~4300MHzの局部発振信号を発振する電圧制御発振器VCOからなる局部発振器341、バッファ342、分周器343を有する。第1の衛星波チューナ34は、たとえば周波数16MHzの基準クロックを発振するクリスタル発振器344、バッファ345、およびPLL回路346を有する。PLL回路346は、分周器343で分周された局部発振信号を基準クロック信号と位相同期させたクロック信号を図示しないミキサに供給する。第2の衛星波チューナ35は、たとえば周波数2150MHz~4300MHzの局部発振信号を発振する電圧制御発振器VCOからなる局部発振器351、バッファ352、分周器353を有する。第2の衛星波チューナ35は、たとえば周波数16MHzの基準クロックを発振するクリスタル発振器354、バッファ355、およびPLL回路356を有する。PLL回路356は、分周器353で分周された局部発振信号を基準クロック信号と位相同期させたクロック信号を図示しないミキサに供給する。第1の地上波チューナ36は、たとえば周波数1800MHz~3600MHzの局部発振信号を発振する電圧制御発振器VCOからなる局部発振器361、バッファ362、分周器363を有する。第1の地上波チューナ36は、たとえば周波数4MHzの基準クロックを発振するクリスタル発振器364、バッファ365、およびPLL回路366を有する。PLL回路366は、分周器363で分周された局部発振信号を基準クロック信号と位相同期させたクロック信号を図示しないミキサに供給する。第2の地上波チューナ37は、たとえば周波数1800MHz~3600MHzの局部発振信号を発振する電圧制御発振器VCOからなる局部発振器371、バッファ372、分周器373を有する。第2の地上波チューナ37は、たとえば周波数4MHzの基準クロックを発振するクリスタル発振器374、バッファ375、およびPLL回路376を有する。PLL回路376は、分周器373で分周された局部発振信号を基準クロック信号と位相同期させたクロック信号を図示しないミキサに供給する。これら第1の衛星波チューナ34、第2の衛星波チューナ35、第1の地上波チューナ36、および第2の地上波チューナ37は、第1の分配部32および第2の分配部33の分配出力に対して並列に配置されている。そして、本実施形態においては、ノイズ等の妨害対策の一つとして、並列配置された4つのチューナ34~37のうち、第1の地上波チューナ36および第2の地上波チューナ37がモジュール基板31の縁部側外側に離間して配置されている。すなわち、地上波チューナは一番妨害に対して影響を受けやすいアナログ放送を有するため、地上波チューナ同士のそれぞれをモジュール基板31の縁部側端部に配置することにより、局部発振妨害に対しての対策を施してある。なお、このノイズ妨害対策については、本実施形態のフロントエンドモジュール10を適用する場合には、必ずしも採用する必要なはい。本実施形態のフロントエンドモジュール10のケース長L1を極めて短くすることができるので、輻射発生を防ぐことができるという特徴があるからである。図9および図10の構成では、地上波放送信号の周波数変換を行う第3の周波数変換部としての第1の地上波チューナ36および第4の周波数変換部としての第2の地上波チューナ37が並列配置の外側に配置されている。具体的には、モジュール基板31の略中央部において、第1の地上波チューナ36が第3縁部31c側に配置され、第2の地上波チューナ37が第4縁部31d側に配置されている。そして、第1の地上波チューナ36の配置部と第2の地上波チューナ37の配置部との間に、第1の周波数変換部としての第1の衛星波チューナ34および第2の周波数変換部としての第2の衛星波チューナが並列に配置されている。この場合、一方の外側配置部である第3縁部31c側から、第1の地上波チューナ36、第1の衛星波チューナ34、第2の衛星波チューナ35、および第2の地上波チューナ37が順に配置されている。並列配置された第1の地上波チューナ36、第1の衛星波チューナ34、第2の衛星波チューナ35、および第2の地上波チューナ37の出力に対して、デジタルアナログ復調部38およびデジタル復調部39が並列に配置されている。そして、第1の地上波チューナ36および第1の衛星波チューナ34は、出力側が第1の復調部としてのデジタルアナログ復調部38の入力側に対向するように並列に配置されている。第2の衛星波チューナ35および第2の地上波チューナ37は、出力側が第2の復調部としてのデジタル復調部39の入力側に対向するように並列に配置されている。なお、第1の衛星波チューナ34および第2の衛星波チューナ35は、図11に示すように、配置位置を入れ替えて配置することも可能である。この場合、一方の外側配置部である第3縁部31c側から、第1の地上波チューナ36、第2の衛星波チューナ35、第1の衛星波チューナ34、および第2の地上波チューナ37が順に配置されている。並列配置された第1の地上波チューナ36、第2の衛星波チューナ35、第1の衛星波チューナ34、および第2の地上波チューナ37の出力に対して、デジタルアナログ復調部38およびデジタル復調部39が並列に配置されている。そして、第1の地上波チューナ36および第2の衛星波チューナ35は、出力側が第1の復調部としてのデジタルアナログ復調部38の入力側に対向するように並列に配置されている。第1の衛星波チューナ34および第2の地上波チューナ37は、出力側が第2の復調部としてのデジタル復調部39の入力側に対向するように並列に配置されている。デジタルアナログ復調部38は、第1の周波数変換部としての第1の衛星波チューナ34による第1のベースバンド信号および第3の周波数変換部としての第1の地上波チューナ36による第1の中間周波信号の復調機能を有する第1の復調部として機能する。デジタルアナログ復調部38は、図10および図11に示すように、マスターロックを生成するクリスタル発振器381、アナログデジタル変換器ADC382を含んで構成される。デジタルアナログ復調部38は、デジタル復調およびアナログ復調機能を含んで構成され、以下の機能を有する。デジタルアナログ復調部38は、第1の衛星波チューナ34による第1のベースバンド信号の映像信号および音声信号を復調し、第1のトランスポートストリームを生成する。デジタルアナログ復調部38は、第1の地上波チューナ36による第1の中間周波信号が地上波デジタル放送信号を周波数変換した信号である場合、この第1の中間周波信号の映像信号および音声信号を復調し、第2のトランスポートストリームを生成する。デジタルアナログ復調部38は、第1の中間周波信号が地上波アナログ放送信号を周波数変換した信号である場合、この第1の中間周波信号の映像信号および音声信号を復調し、アナログ映像信号ASVおよびアナログ音声信号ASAを生成する。デジタルアナログ復調部38は、生成した第1のトランスポートストリームまたは第2のトランスポートストリームを第3の出力端子TO33に供給する。デジタルアナログ復調部38は、生成したアナログ映像信号を第5の出力端子TO35に供給し、アナログ音声信号を第6の出力端子TO36に供給する。図12は、本実施形態に係るデジタルアナログ復調部の構成例を示すブロック図である。デジタルアナログ復調部38は、衛星波復調部383、地上波デジタル復調部384、および地上波アナログ復調部385を有する。衛星波復調部383はISDB-S方式に対応し、地上波デジタル復調部384はISDB-T方式に対応し、地上波アナログ復調部385はNTSC方式に対応している。衛星波復調部383は、ADC3831-1,3831-2、8PSK復調器3832、ビタビ復号器3833、リードソロモンRS復号器3834、およびTS出力制御部3835を有する。衛星波復調部383は、緊急警報放送に対応したTMCC部3836、ステータスモニタ3837、およびAGC部3838を有する。TS出力制御部3835は、TSの出力を行い、また、エラー情報に出力を行う。ステータスモニタ3837は、緊急警報信号EWS:EmergencyWarningSignalの出力や復調が正常に終了したことを示す復調OKフラグの出力等を行う。地上波デジタル復調部384は、OFDM復調器3841、ビタビ復号器3842、RS復号器3843、TS出力制御部3844、緊急警報放送に対応したTMCC部3845、ステータスモニタ3846、およびAGC部3847を有する。ステータスモニタ3846は、EWSの出力や復調が正常に終了したことを示す復調OKフラグの出力等を行う。地上波アナログ復調部385は、ビデオ中間周波信号処理部VIF3851、デジタルアナログ変換器DAC3852、サウンド中間周波信号処理部SIF3853、音声多重復調器3854、およびAGC部3855を有する。DAC3852はアナログ映像信号を出力し、音声多重復調器3854はアナログ音声信号を出力する。デジタル復調部39は、第2の周波数変換部としての第2の衛星波チューナ35による第2のベースバンド信号および第4の周波数変換部としての第2の地上波チューナ37による第2の中間周波信号の復調機能を有する第2の復調部として機能する。デジタル復調部39は、図10および図11に示すように、マスターロックを生成するクリスタル発振器391、アナログデジタル変換器ADC392を含んで構成される。デジタル復調部39は、デジタル復調機能を含んで構成され、以下の機能を有する。デジタル復調部39は、第2の衛星波チューナ35による第2のベースバンド信号の映像信号および音声信号を復調し、第3のトランスポートストリームを生成する。デジタル復調部39は、第2の地上波チューナ37による第2の中間周波信号が地上波デジタル放送信号を周波数変換した信号である場合、この第2の中間周波信号の映像信号および音声信号を復調し、第4のトランスポートストリームを生成する。デジタル復調部39は、生成した第3のトランスポートストリームまたは第4のトランスポートストリームを第4の出力端子TO34に供給する。デジタル復調部39は、図12に示す衛星波復調部383および地上波デジタル復調部384と同様の構成を有する。以上の構成を有する受信系は、1つのフロントエンドモジュールで、デジタル回路とアナログ回路間の干渉なく、地上波アナログテレビジョン放送、地上波デジタルテレビジョン放送および衛星波デジタルテレビジョン放送を受信可能である。受信系30において、これら複数の放送を同時に2つのチャンネルで受信可能である。受信系30は、地上波アナログテレビジョン放送と地上波デジタルテレビジョン放送、地上波アナログテレビジョン放送と衛星波デジタルテレビジョン放送、地上波デジタルテレビジョン放送と地上波デジタルテレビジョン放送の組み合わせを受信可能である。受信系310は、地上波デジタルテレビジョン放送と衛星波デジタルテレビジョン放送、衛星波デジタルテレビジョン放送と衛星波デジタルテレビジョン放送の組み合わせを受信可能である。次に、動作について説明する。衛星波デジタル放送信号Satは衛星波信号入力用の第1の入力端子TI31に入力され、第1の分配部32に供給される。第1の分配部32においては、HPF321で不要成分を除去され、LNA322で増幅され、分配器323で第1の衛星波放送信号Sat1、第2の衛星波放送信号Sat2、および出力用衛星波デジタル放送信号SatOに分配される。分配された第1の衛星波放送信号Sat1は第1の信号ラインSL31を介して第1の周波数変換部として第1の衛星波チューナ34に供給される。分配された第2の衛星波放送信号Sat2は第2の信号ラインSL32を介して第2の周波数変換部としての第2の衛星波チューナ35に供給される。分配された出力用衛星波デジタル放送信号SatOは第1の出力端子TO31に供給される。第1の衛星波チューナ34では第1の衛星波放送信号Sat1が第1のベースバンド信号に周波数変換され、第2の衛星波チューナ35では第2の衛星波放送信号Sat2が第2のベースバンド信号に周波数変換される。ベースバンドの映像信号および音声信号がデジタルアナログ復調部38およびデジタル復調部39に入力される。デジタルアナログ復調部38およびデジタル復調部39では、入力映像信号および音声信号が復調され、たとえばMPEG-2形式の衛星波デジタルTSの復調信号にして第3の出力端子TO33、第4の出力端子TO34から出力される。一方、地上波放送信号Terrは、地上波信号入力用の第2の入力端子TI32に入力され、第2の分配部33に供給される。第2の分配部33においては、LPF331で不要成分を除去され、分配器334でLPF331から出力された地上波放送信号Terrが2つに分配される。分配された一方の地上波放送信号はLNA332に出力され、分配された他方の地上波放送信号は出力用の地上波放送信号TerrOとして第2の出力端子TO32に供給される。LNA332では、分配器334による一方の地上波放送信号が増幅されて分配器333に出力される。分配器333では、LNA332から出力された地上波放送信号Terrが、第1の地上波放送信号Terr1と第2の地上波放送信号Terr2に分配される。分配された第1の地上波放送信号Terr1は第3の信号ラインSL33を介して第3の周波数変換部として第1の地上波チューナ36に供給される。分配された第2の地上波放送信号Terr2は第4の信号ラインSL34を介して第4の周波数変換部としての第2の地上波チューナ37に供給される。第1の地上波チューナ36では第1の地上波放送信号Terr1が第1の中間周波信号に周波数変換され、第2の地上波チューナ37では第2の地上波放送信号Terr2が第2の中間周波信号に周波数変換される。第1の中間周波信号はデジタルアナログ復調部38に入力され、第2の中間周波信号はデジタル復調部39に入力される。地上波アナログ信号はデジタルアナログ復調部38でアナログの映像信号と音声信号に復調され、映像用の第5の出力端子TO35と音声用の第6の出力端子TO36にそれぞれ出力される。また、地上波デジタル信号は、デジタルアナログ復調部38、デジタル復調部39で復調され、BSCSデジタル信号と同様にMPEG-2形式の地上波デジタルTSにされ、第3の出力端子TI33、第4の出力端子TO34から出力される。本実施形態によれば、1つのフロントエンドモジュールで地上波アナログテレビジョン放送、地上波デジタルテレビジョン放送および衛星波デジタルテレビジョン放送を受信する構成を有する。本実施形態においては、これら複数の放送を同時に2つのチャンネルで受信可能とする構成として、信号分配部、周波数変換部および復調部の隔離配置、地上波用の周波数変換部の離間位置等の特徴的な構成が採用されている。また、本実施形態においては、地上波デジタルテレビジョン放送および衛星波デジタルテレビジョン放送復調信号であるTSクロック出力のフィルタリング、デジタル回路部、アナログ回路部のGNDの共通化が行われている。また、受信系30においては、GND部を流れるリターン電流に配慮したGNDパターン設計対策が行われている。その結果、輻射妨害なく全放送の受信を可能にすることができる。また、このフロントエンドモジュールを用いると、地上波アナログテレビジョン放送と地上波デジタルテレビジョン放送、地上波アナログテレビジョン放送と衛星波デジタルテレビジョン放送の組み合わせで同時に視聴や録画を可能にすることができる。地上波デジタルテレビジョン放送と地上波テレビジョン放送、地上波デジタルテレビジョン放送と衛星波デジタルテレビジョン放送、衛星波デジタルテレビジョン放送と衛星波デジタルテレビジョン放送の組み合わせで同時に視聴や録画を可能にすることができる。さらには、地上波放送信号Terrと、衛星波デジタル放送信号Satを別のモジュールに出力することを可能にすることができる。また、この受信系フロントエンドモジュールを用いると、テレビジョン受像機において省スペース化を実現でき、さらにシステム設計を容易にできるようになる。それ故通常方式と比較して実装面積が削減でき、しかも使用時の配置等の問題による干渉の問題を既に解決した状態でシールドがされて使用できるため、実装される基板側での干渉等を含めた設計検討を容易にすることができる。<3.フロントエンドモジュール基板に搭載される放送波受信系の第2の構成例>図13は、本実施形態に係るフロントエンドモジュール基板に搭載される放送信号受信系の第2の構成例を示す図である。本第2の構成例の受信系30Aが上述した第1の構成例の受信系30と異なる点は、第1の分配部32Aおよび第2の分配部33Aの構成にある。受信系30Aにおいて、第1の分配部32AではHPF321の出力段に分配器第1の分配器324を設け、第2の分配部33Aでは分配器334を省略している。第1の分配部32Aは、第1の分配器としての分配器324がHPF321の出力信号を2つの衛星波デジタル放送信号に分配し、分配した他方の衛星波デジタル放送信号SatOを第1の出力端子TO31に供給する。第2の分配器としての分配器323Aは、LNA322の出力信号を第1の衛星波放送信号Sat1および第2の衛星波放送信号Sat2に分配する。分配器323Aは、分配した第1の衛星波放送信号Sat1を第1の信号ラインSL31を介して第1の周波数変換部として第1の衛星波チューナ34に供給する。分配器323Aは、分配した第2の衛星波放送信号Sat2を第2の信号ラインSL32を介して第2の周波数変換部としての第2の衛星波チューナ35に供給する。第2の分配部33Aにおいて、分配器333AがLNA332の出力信号を第1の地上波放送信号Terr1、第2の地上波放送信号Terr2、および出力用地上波放送信号TerrOに分配する。分配器333Aは、分配した第1の地上波放送信号Terr1を第3の信号ラインSL33を介して第3の周波数変換部として第1の地上波チューナ36に供給される。分配器333Aは、分配した第2の地上波放送信号Terr2を第4の信号ラインSL34を介して第4の周波数変換部としての第2の地上波チューナ37に供給する。分配器333Aは、分配した出力用地上波放送信号TerrOを第2の出力端子TO32に供給する。その他の構成は第1の構成例と同様である。本第2の構成例によれば、上述した第1の構成例の場合の効果と同様の効果を得ることができる。なお、第1および第2の構成例の構成に限らず、第1の分配部32,32A、第2の分配部33,33Aを適宜組み合わせて用いることが可能である。このような構成を有するフロントエンドモジュールチューナモジュールは、TV受信機等の受信装置に適用することができる、<4.受信装置の第1の構成例>図14は、本実施形態に係るフロントエンドモジュールを採用した受信装置の構成例を示す図である。この受信装置40は、たとえば地上放送波信号あるいは衛星放送波信号を受信可能に構成される。受信装置40は、図14に示すように、放送波信号を受信する受信アンテナ41、周波数変換機能を含むフロントエンドモジュール42、および復調部43を有する。フロントエンドモジュール42として、前述した実施形態に係るフロントエンドモジュール10を採用することが可能である。フロントエンドモジュール42は、フロントエンドモジュール10のアンテナコネクタ15-1~15-4に相当するアンテナコネクタ421、フィルタFLT422、低雑音増幅器LowNoiseAmplifier:LNA423、チューナ部424を有する。フィルタ422は、受信する放送波に応じてハイパスフィルタHPF、バンドパスフィルタBPF、あるいはローパスフィルタLPFが適宜適用される。LNA423は、フィルタ422を介した放送波信号を増幅してチューナ部424に供給する。チューナ424部は、受信信号が衛星放送波信号の場合、ベースバンド信号に周波数変換し、地上放送波信号の場合、中間周波信号に周波数変換して復調部43に出力する。復調部43は、受信信号が衛星放送波信号の場合、ベースバンド信号の映像信号および音声信号を復調し、トランスポートストリームを生成する。復調部は、受信信号がデジタル地上放送波信号の場合、中間周波信号の映像信号および音声信号を復調し、トランスポートストリームを生成する。復調部は、受信信号がアナログ地上放送波信号の場合、中間周波信号の映像信号および音声信号を復調し、アナログ映像信号およびアナログ音声信号を生成する。本受信装置によれば、本実施形態に係るフロントエンドモジュール10を採用することから、上述した効果と同様の効果を得ることができる。すなわち、本受信装置によれば、理想的なグランドGNDであるセットケース12とフロントエンドモジュール10とを極めて低いインピーダンスで接合できる。このため、フロントエンドモジュール10のグランドGNDを安定に保つことができ、基本性能の向上および輻射低減を容易に実現できるようになる。また、セットケース12という極めて広い面積をもった金属に接続することができるため、セットケース12をフロントエンドモジュール10のヒートシンクとして使用することが可能となる。その結果、フロントエンドモジュール10の温度上昇を抑える効果を持たせることができる。さらに、フロントエンドモジュール10とセットケース12と密着させる構造であるので、従来必要とされていたフロントエンドモジュール10のシールドカバー13の代わりとしてセットケース12を使用することが可能となる。比較例のフロントエンドモジュール10Cでは2つ以上無ければ、実現が不可能であった入出力端子4つを2次元的に配置することを1つのフロントエンドモジュールで実現することにより、セットの小型化および、奥行きを短くすることが可能となる。主基板でのレイアウトに多くのバリエーション、自由度を与えることができ、設計の自由度を向上でき、ひいては低コストを図ることができる。<5.受信装置の第2の構成例>図15は、本実施形態に係るフロントエンドモジュールを採用した受信装置の他の構成例を示す図である。この受信装置40Aが図14の受信装置40と異なる点は、復調部43がフロントエンドモジュール42Aに搭載されていることにある。この受信装置40Aによれば、上記受信装置40の効果と同様の効果を得ることができる。"