圧縮気体を貯える気体タンクとこの気体タンクから電磁弁の開閉に応じて供給される圧縮気体によって駆動される電力設備に設置された複数個の機器との間を連絡する気体流路中、前記機器に対する分岐点よりも上流側に配置されて前記気体流路を流れる気体の流量を検出する流量センサと、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を基準データとして記憶装置に記憶する手段と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を、前記記憶装置が記憶する対応の基準データに基づく気体流量と比較し、両者の流量差の程度が予め定めた範囲を逸脱している場合には警告のための信号を出力する手段と、を備えることを特徴とする機器の動作診断装置。一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量の増加区間の時間を基準データとして前記記憶装置に記憶する手段と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量の増加区間の時間を、前記記憶装置が記憶する対応の基準データに基づく気体流量の増加時間と比較し、両者の時間差の程度が予め定めた範囲を逸脱している場合には警告のための信号を出力する手段と、を更に備えることを特徴とする請求項1に記載の機器の動作診断装置。一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開放時における前記流量センサの出力から得られる気体流量が増加する際の立ち上りの傾きを基準データとして前記記憶装置に記憶する手段と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開放時における前記流量センサの出力から得られる気体流量が増加する際の立ち上りの傾きを、前記記憶装置が記憶する対応の基準データに基づく気体流量が増加する際の立ち上りの傾きと比較し、両者の傾き差の程度が予め定めた範囲を逸脱している場合には警告のための信号を出力する手段と、を更に備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の機器の動作診断装置。一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開放後閉鎖時における前記流量センサの出力から得られる気体流量が減少する際の立ち下りの傾きを基準データとして前記記憶装置に記憶する手段と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開放後閉鎖時における前記流量センサの出力から得られる気体流量が減少する際の立ち下りの傾きを、前記記憶装置が記憶する対応の基準データに基づく気体流量が減少する際の立ち下りの傾きと比較し、両者の傾き差の程度が予め定めた範囲を逸脱している場合には警告のための信号を出力する手段と、を更に備えることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか一に記載の機器の動作診断装置。全ての前記電磁弁の閉鎖時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を基準データとして記憶装置に記憶する手段と、全ての前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を、前記記憶装置が記憶する対応の基準データに基づく気体流量と比較し、両者の流量差の程度が予め定めた範囲を逸脱している場合には警告のための信号を出力する手段と、を更に備えることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか一に記載の機器の動作診断装置。電力設備に設置される各種の機器から状態信号を取得してユーザインターフェースに表示し、このユーザインターフェースからの操作に基づいて前記機器を制御するようにした電力設備の制御システムであって、請求項1ないし5のいずれか一に記載の機器の動作診断装置と、前記機器の動作診断装置から前記警告のための信号を受信した場合、前記ユーザインターフェースを利用して警告報知を実行する手段と、を備えることを特徴とする電力設備の制御システム。圧縮気体を貯える気体タンクとこの気体タンクから電磁弁の開閉に応じて供給される圧縮気体によって駆動される電力設備に設置された複数個の機器との間を連絡する気体流路中、前記機器に対する分岐点よりも上流側に配置された流量センサによって前記気体流路を流れる気体の流量を検出する工程と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を基準データとして記憶装置に記憶する工程と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を、前記記憶装置が記憶する対応の基準データに基づく気体流量と比較し、両者の流量差の程度が予め定めた範囲を逸脱している場合には警告のための信号を出力する工程と、を備えることを特徴とする機器の動作診断方法。電力設備に設置される各種の機器から状態信号を取得してユーザインターフェースに表示し、このユーザインターフェースからの操作に基づいて前記機器を制御するようにした電力設備の制御方法であって、請求項7に記載の機器の動作診断方法が備える各工程と、前記警告のための信号を受信した場合、前記ユーザインターフェースを利用して警告報知を実行する工程と、を備えることを特徴とする電力設備の制御方法。特許文献2が紹介する開閉器の動作診断技術は、いずれも、個々の開閉器についてセンサ等の検出機構を必要とする。このため、設置されている開閉器の数だけ検出機構を設けなければならず、設備が大掛かりなものとなってしまう。本発明は、このような点に鑑みなされたもので、圧縮気体を駆動源とする各種の機器について、大掛かりな設備を必要とすることなく、動作の健全度を診断して故障の兆候を捉えられるようにすることを目的とする。本発明の機器の動作診断装置は、圧縮気体を貯える気体タンクとこの気体タンクから電磁弁の開閉に応じて供給される圧縮気体によって駆動される電力設備に設置された複数個の機器との間を連絡する気体流路中、前記機器に対する分岐点よりも上流側に配置されて前記気体流路を流れる気体の流量を検出する流量センサと、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を基準データとして記憶装置に記憶する手段と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を、前記記憶装置が記憶する対応の基準データに基づく気体流量と比較し、両者の流量差の程度が予め定めた範囲を逸脱している場合には警告のための信号を出力する手段と、を備えることによって上記課題を解決するようにした。本発明は、電力設備に設置される各種の機器から状態信号を取得してユーザインターフェースに表示し、このユーザインターフェースからの操作に基づいて前記機器を制御するようにした電力設備の制御システムであって、上記機器の動作診断装置と、上記機器の診断装置から前記警告のための信号を受信した場合、前記ユーザインターフェースを利用して警告報知を実行する手段と、を備えることによって上記課題を解決するようにした。本発明の機器の動作診断方法は、圧縮気体を貯える気体タンクとこの気体タンクから電磁弁の開閉に応じて供給される圧縮気体によって駆動される電力設備に設置された複数個の機器との間を連絡する気体流路中、前記機器に対する分岐点よりも上流側に配置された流量センサによって前記気体流路を流れる気体の流量を検出する工程と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を基準データとして記憶装置に記憶する工程と、一の前記機器を駆動するための前記電磁弁の開閉時における前記流量センサの出力から得られる気体流量を、前記記憶装置が記憶する対応の基準データに基づく気体流量と比較し、両者の流量差の程度が予め定めた範囲を逸脱している場合には警告のための信号を出力する工程と、を備えることによって上記課題を解決するようにした。本発明は、電力設備に設置される各種の機器から状態信号を取得してユーザインターフェースに表示し、このユーザインターフェースからの操作に基づいて前記機器を制御するようにした電力設備の制御方法であって、上記機器の動作診断方法が備える各工程に加えて、前記警告のための信号を受信した場合、前記ユーザインターフェースを利用して警告報知を実行する工程を備えることによって上記課題を解決するようにした。本発明によれば、圧縮気体を駆動源とする複数個の機器の動作を検出するためのセンサとして、気体流路中の機器に対する分岐点よりも上流側に単一の流量センサのみを設置すればよいため、大掛かりな設備を必要とすることなく、複数個の機器の動作の健全度を診断してそれらの故障の兆候を捉えることができ、したがって、システムの複雑化の回避、メンテナンスの容易化、設備投資費用の抑制を図ることができる。実施の一形態を図面に基づいて説明する。本実施の形態は、変電所に設置された遮断器や断路器等の機器11の動作の健全度を診断するための動作診断装置及び動作診断方法への適用例である。本実施の形態の装置及び方法は、送電経路に設置された開閉器等、他の種類の機器11についても同様に適用可能である。図1は、動作診断装置演算装置101、記憶装置102が組み込まれた電力設備の制御システム変電所制御装置201、制御所制御装置301の概略構成を示す模式図である。制御システムは、変電所制御装置201を備え、制御所制御装置301を中核とする。制御所制御装置301は、各種演算処理を行って予め規定された処理をシーケンシャルに実行する演算回路を実体としている。変電所制御装置201の方は、制御所制御装置301と各種機器とを中継する役割を持ち、ユーザである監視員との接点をなすユーザインターフェース図示せずを備えている。ユーザインターフェースは、各部の状態を監視員に示す表示ランプやブザー、監視員の操作を受け付ける操作スイッチ等の、比較的簡易な構成のものであるいずれも図示せず。変電所制御装置201は、電力設備に設置される各種の機器、例えば機器11から信号を取得し、その信号例えば、各種の検出信号、警報信号等を制御所制御装置301に送ったり、制御所制御装置301から受信した制御信号を機器11に送信したりする。変電所制御装置201は、また、制御所制御装置301に代わって制御信号を機器11に送信したり、機器11から受信した警報信号等をユーザインターフェースによって監視員に示したりすることもできる。制御所制御装置301は、変電所制御装置201から受信した信号に基づく情報をユーザインターフェースに表示し、ユーザインターフェースを介して入力された情報に基づく制御信号を変電所制御装置201に送信したりする。こうして、制御所制御装置301は、各種の機器、例えば機器11から状態信号を取得してユーザインターフェースに表示し、このユーザインターフェースからの操作に基づいてそれらの機器11を制御する。ここで予め断っておくが、図1は、遮断器等の機器11の動作の健全度を診断するための装置及び方法という側面にスポットライトを当てた一断面として電力設備の制御システム変電所制御装置201、制御所制御装置301を模式的に示しているに過ぎない。本実施の形態の制御システムが制御する機器は、機器11に限らず、多種多様な図示しない機器であることはいうまでもない。図1中、機器A、機器B、機器Cとして示している三つの機器11は、前述したとおり、例えば遮断器や断路器である。本実施の形態では、これらの機器11を駆動する方式として、空気操作方式を採用している。そこで、圧縮空気発生装置12と空気タンク13とを設け、空気タンク13と個々の機器11とを供給パイプ14で連絡している。圧縮空気発生装置12は、圧縮気体として圧縮空気を生成し、空気タンク13は、圧縮空気発生装置12で生成された圧縮空気を貯える。供給パイプ14は、内部に気体流路としての空気流路APを形成し、空気タンク13に貯えられた圧縮空気を個々の機器11に導く。そのために、供給パイプ14は個々の機器11の分だけ分岐しており、空気流路APに分岐点DPを形成している。個々の機器11の動作の健全度を診断するための構成として、本実施の形態は、流量センサ15と、流量センサ15の出力を取り込む演算装置101と、演算装置101がデータ記憶媒体として利用する記憶装置102とを備えている。流量センサ15は、空気流路AP中、分岐点DPよりも上流側に配置されたエアフローメータ図示せずに組み込まれ、空気流路APを流れる空気の流量を検出して出力する。演算装置101は、各種演算処理を実行する電子計算機であり、流量センサ15の出力を取り込んで各種のデータを生成し、これに基づいて個々の機器11の動作の健全度を診断する。この処理内容の詳細については、後に詳述する。図1に示すように、演算装置101は、変電所制御装置201から操作情報を受信し、変電所制御装置201に向けて警報信号を送信できるようになっている。操作情報は、個々の機器11に操作指令を送信したことを示す情報である。図2は、遮断器等の機器の駆動を制御するための電磁弁の一例を示す縦断側面図である。個々の機器11は、例えば図2に示すような電磁弁51を備えている。電磁弁51は、個々の機器11を圧縮空気で駆動するかどうかを制御する。このような電磁弁51は、二つの機器パイプ52、53を連結した基体54を有している。二つの機器パイプ52、53は、内部に空気流路APを形成している。空気流路APは、機器パイプ52に形成した空気入口55を供給パイプ14に連結させることで、供給パイプ14の内部の空気流路APと連絡している。連絡位置は、分岐点DPよりも空気流路APの下流側である。機器パイプ53は、空気出口56と排気口57とを形成している。空気出口56は、機器11の投入側シリンダー図示せず、つまり、圧力空気を受けて遮断動作又は断路動作をさせる部分に連結させている。排気口57は、そのまま外部に連絡している。電磁弁51は、機器パイプ53内に弁機構58を仕込んでいる。弁機構58は、機器パイプ53内の制御口59を開閉する昇降自在な弁体60をコイルスプリング61で押し下げることで空気流路APを閉じ、コイルスプリング61の伸び力に抗して弁体60を押し上げることで空気流路APを開く。弁体60は、空気流路AP中、制御口59の直ぐ上流側に配された収納空間62内で昇降自在に収納保持され、最下降位置にて、その当接体63が制御口59の入口に位置する弁座64に当接して空気流路APを塞ぐように形成されている。コイルスプリング61は、機器パイプ53と連結する機器パイプ52の端部に固定されたアダプタ65に上部を、弁体60の上面に形成された凹部66に下部をそれぞれ位置決めされている。弁機構58を駆動するのは、電磁ソレノイド67である。電磁ソレノイド67は、弁体60が備える当接体63の下端面に頭部を当接させるスライダ68を駆動して上下動させ、これによって弁体60を開閉する。つまり、電磁ソレノイド67は、スライダ68の下端部を挿入孔69に挿入させるハウジング70を備え、このハウジング70を機器パイプ53の下端開口部分に固定する。ハウジング70は、コイル71と、このコイル71への通電によって上下方向に往復移動する可動鉄心72とを内蔵し、可動鉄心72の頭部でスライダ68の下端面を駆動する。これにより、コイル71への通電によって可動鉄心72が上方に移動すると、その頭部がスライダ68を押し上げる。すると、スライダ68の頭部は、コイルスプリング61の付勢力に抗して弁体60を押し上げ、制御口59を開放する。コイル71への通電を解けば、可動鉄心72が下降して初期位置に復帰するので、スライダ68も下降して初期位置に復帰し、コイルスプリング61の付勢力によって弁体60が押されて弁座64に当接し、制御口59が閉じられる。ここで、電磁ソレノイド67に駆動されて押し上げられるスライダ68の上昇は、その上方に位置する壁部に規制される。この時、制御口59が開放され、空気流路APを通ってきた圧縮空気が空気出口56から流出するわけであるが、スライダ68がその上方に位置する壁部に当接した状態となっているので、排気口57には流れ込まない。排気口57は、電磁ソレノイド67が非駆動状態となってスライダ68が下降したときに、初めて空気出口56と連絡し、残存する圧縮空気を排気する。図3aに示すように、電磁弁51が作動して弁体60が制御口59を開くと、空気タンク13図1参照に貯えられて空気流路APに充満していた圧縮空気が空気出口56から流出し、対応の機器11を駆動する。これにより、機器11が遮断器である場合には遮断動作をし、断路器である場合には断路動作をする。この際、空気出口56と排気口57との間が遮断され、排気口57からの圧縮空気の漏れ出しが防止される。図3bに示すように、電磁弁51が作動して弁体60が制御口59を開いた状態から閉じた状態に遷移すると、排気口57の遮断が解除され、機器パイプ53に溜まっていた圧縮空気が排気口57から排気される。図3cに示すように、電磁弁51が閉じた機器11の静止状態においては、空気タンク13図1参照に貯えられて空気流路APに充満している圧縮空気は、弁体60よりも空気流路APの下流側に流れ込まない。空気タンク13及び空気流路AP内に貯えられた圧縮空気は、どこにも流出しない状態となっているわけである。もっとも、これは理想的な状態であって、現実には、空気流路APを形成する供給パイプ14の中間接続部分等から僅かずつ漏れ出てしまう。この現象は、不可避的に発生するもので、ある程度の漏れ出し量までは許容される。しかしながら、許容範囲を超えて漏気が発生した場合には、漏れ出し部分の修理が必要となる。図4は、機器動作時、つまり一つの機器11が駆動された際の流量センサ15の出力波形を示すグラフである横軸は時間、縦軸は流量。この際、変電所制御装置201図1参照は、対応の機器11が備える電磁弁51に対して操作指令を送る。すると、電磁弁51が所定時間動作し、電磁弁51の状態は図3aから図3bの状態へと遷移する。この際、空気タンク13から対応の機器11に至るまでの空気流路AP中では、機器11の動作のために圧縮空気が消費されるため、空気タンク13から空気流路APに圧縮空気が急激に流れ込み、急激な空気流量に変動を来たす。これにより、流量センサ15の出力波形は、図4a、bのような形態となる。ここで、図4aは、基準の出力波形を示すグラフ、図4bは、判定対象の出力波形を示すグラフをそれぞれ示している。なお、図4a、b中、電磁弁51の動作前後の流量が0でないのは、前述した空気流路APからの圧縮空気の微量な漏れ出し現象が発生しているからである。図5は、平常時、つまり全ての機器11が駆動されていない場合の流量センサ15の出力波形を示すグラフである横軸は時間、縦軸は流量。この際、空気タンク13図1参照に貯えられて空気流路APに充満している圧縮空気は、弁体60よりも空気流路APの下流側に流れ込まない。このため、空気流路AP中、圧縮空気の微量な漏れ出しによる空気の流れはあっても、そこに流量変化が生じないはずなので、流量センサ15の出力波形は、図5a、bのような形態となる。図5aは、基準の出力波形を示すグラフ、図5bは、判定対象の出力波形を示すグラフをそれぞれ示している。なお、前述したように、空気流路APからは圧縮空気が微量に漏れ出している。それ故、図5a、b中、流量が0でない状態となっている。ここで、演算装置101が実行する動作診断のための処理内容について説明する。演算装置101は、まず、初期処理として、流量センサ15の出力を取り込んで各種のデータを生成し、これを基準データとして記憶装置102に記憶する図4a、図5aも参照のこと。そして、動作診断処理として、取り込んだ流量センサ15の出力に基づき生成した各種のデータを比較対象データとして図4b、図5bも参照のこと、記憶装置102に予め記憶されている基準データと比較する。演算装置101が基準データ及び比較対象データとして生成する流量センサ15の出力に基づく各種データは、A.機器駆動時、つまり一つの機器11が駆動された際の流量センサ15の出力に基づく、1圧縮空気の流量2圧縮空気の流量が増加した区間の時間3圧縮空気の流量が増加する際の立上りの傾き4圧縮空気の流量が減少する際の立下りの傾きB.平常時、つまり全ての機器11が駆動されていない際の流量センサ15の出力に基づく、5圧縮空気の流量である。以下、初期処理と動作診断処理とを順に説明する。まず、初期処理について説明する。上記B.5のデータについては、平常時の流量センサ15の出力アナログ値を取得し、これをデジタル値に変換して基準データとし、記憶装置102に記憶する。これに対して、上記A.1~4のデータについては、図6のフローチャートに示す通りの処理を実行する。図6に示すように、演算装置101は、変電所制御装置201から受信した操作情報として、変電所制御装置201が個々の機器11に操作指令を送信したかどうかの判定に待機しているステップS11。変電所制御装置201が個々の機器11に操作指令を送信したと判定したならばステップS11のYES、流量センサ15の出力をサンプリングするステップS12。この処理は、流量センサ15の出力アナログ値を時間毎の流量値としてデジタル値に変換する処理である。演算装置101は、サンプリングした流量センサ15の出力に基づいて、上記A.1、A.2、A.3、及びA.4について基準データを生成し、これを記憶装置102に記憶して処理を終了するステップS13。ここで、A.1の圧縮空気の流量は、一例として、所定時間継続している流量のピーク値流量変化量が所定時間範囲に収まっている流量値の平均値等として得ることができる。A.2の圧縮空気の流量が増加した区間の時間は、一例として、流量変化量が所定時間範囲に収まっている区間の時間流量変化の傾きが所定時間範囲に収まっている区間の時間等として得ることができる。A.3の圧縮空気の流量が増加する際の立上りの傾きは、一例として、所定時間毎の流量増加値所定時間毎の流量増加率等として得ることができる。そして、A.4の圧縮空気の流量が減少する際の立下りの傾きは、一例として、所定時間毎の流量減少値所定時間毎の流量増加率等として得ることができる。次いで、動作診断処理について説明する。演算装置101は、基準データを生成した時と同様の手法で、比較対象データを生成する。つまり、上記B.5のデータについては、平常時の流量センサ15の出力アナログ値を取得し、これをデジタル値に変換して比較対象データとする。そして、記憶装置102に記憶している上記B.5の基準データと生成した比較対象データとを比較し、両データの差の範囲、換言すると、両データに基づく圧縮空気の流量差の範囲が予め決められた許容範囲内かどうかを判定する。演算装置101は、許容範囲を逸脱していると判定した場合、警告のための信号を変電所制御装置201に出力する。これに対して、上記A.1~4のデータについては、図7のフローチャートに示す通りの処理を実行する。図7に示すように、演算装置101は、変電所制御装置201から受信した操作情報として、変電所制御装置201が個々の機器11に操作指令を送信したかどうかの判定に待機しているステップS101。変電所制御装置201が個々の機器11に操作指令を送信したと判定したならばステップS101のYES、流量センサ15の出力をサンプリングするステップS102。この処理は、流量センサ15の出力アナログ値を時間毎の流量値としてデジタル値に変換する処理である。演算装置101は、サンプリングした流量センサ15の出力に基づいて、上記A.1、A.2、A.3、及びA.4について比較対象データを生成する。そして、記憶装置102に記憶している上記A.1、A.2、A.3、及びA.4の基準データと生成した比較対象データとを比較するステップS103。演算装置101は、両データの差の範囲、換言すると、両データに基づく圧縮空気の流量差上記A.1圧縮空気の流量が増加した区間の時間差上記A.2圧縮空気の流量が増加する際の立上りの傾き差上記A.3圧縮空気の流量が減少する際の立下りの傾き差上記A.4の範囲が予め決められた許容範囲内かどうかを判定するステップS104。この際、これらの四つの要素について、一つでも許容範囲を逸脱していれば逸脱と判定するのか、全て許容範囲を逸脱した場合にのみ逸脱と判定するのか、あるいは、特定の要素の組み合わせにおいて許容範囲を逸脱した場合には逸脱と判定するのか、各種の判定ロジックを選択的に演算装置101に搭載することができる。演算装置101は、基準データと比較対象データとの差が許容範囲を逸脱していない場合にはそのまま処理を終了する。これに対して、逸脱していると判定した場合にはステップS105のNO、警告のための信号を変電所制御装置201に出力した後ステップS106、処理を終了する。この際、上記二つ以上の要素について許容範囲の逸脱が判定された場合、警告のための信号として単一の信号を出力するのか、個々の要素毎に信号を出力するのか、ある特定の要素については独立した信号を出力するのか、各種の信号出力ロジックを選択的に演算装置101に搭載することができる。もっとも、上記A.1の圧縮空気の流量上記A.2の圧縮空気の流量が増加した区間の時間上記A.3の圧縮空気の流量が増加する際の立上りの傾き上記A.4の圧縮空気の流量が減少する際の立下りの傾きが許容範囲を逸脱していれば、空気流路AP中、電磁弁51又はその下流側に故障の兆候が認められる。これに対して、上記B.1の圧縮空気の流量が許容範囲を逸脱していれば、空気流路APに空気漏れの兆候が認められる。そこで、上記Aの系統の場合とBの系統の場合とでは、警告信号の種類を異ならせることが望ましい。変電所制御装置201は、演算装置101から警報のための信号を受信すると、この信号を制御所制御装置301に送信出力する。制御所制御装置301は、変電所制御装置201から警告のための信号を受信すると、ユーザインターフェース図示せずを利用して警告報知を実行する。これにより、ユーザである監視員は、空気流路AP中で電磁弁51又はその下流側に発生している故障の兆候や、空気流路APに発生している空気漏れの兆候を容易に知ることができる。以上説明したように、本実施の形態によれば、圧縮空気を駆動源とする複数個の機器11の動作を検出するためのセンサとして、空気流路AP中の機器11に対する分岐点DPよりも上流側に単一の流量センサ15のみを設置すればよい。このため、大掛かりな設備を必要とすることなく、複数個の機器11の動作の健全度を診断してそれらの故障の兆候を捉えることができる。したがって、システムの複雑化の回避、メンテナンスの容易化、設備投資費用の抑制を図ることができる。なお、本実施の形態においては、上記A.1の圧縮空気の流量上記A.2の圧縮空気の流量が増加した区間の時間上記A.3の圧縮空気の流量が増加する際の立上りの傾き上記A.4の圧縮空気の流量が減少する際の立下りの傾きのそれぞれについて、基準データ及び比較対象データを取得し、これらの基準データと比較対象データとを比較するような処理内容を紹介した。これに対して、実施に際しては、上記A.1の圧縮空気の流量のみを機軸とし、他は選択的であるようにしてもよい。