複数の分割コア部を環状に配置して形成されるステータコアを備えるステータが組み込まれた回転電機であって、前記各分割コア部は、分割鉄心と、前記分割鉄心の一部を囲繞するインシュレータと、前記インシュレータを介して前記分割鉄心に巻回されるコイルと、を備え、前記インシュレータは、前記コイルよりも前記ステータコアの径方向外側に位置して前記コイルの端末部を係止する係止手段を有し、前記係止手段には、前記端末部を挿入可能に構成された第1溝部と、前記端末部を挿入可能に構成されて前記第1溝部の延在方向と交差する方向に延在し、且つ該第1溝部の開口部の開口方向とは異なる方向に開口する第2溝部と、が形成されていることを特徴とする回転電機。請求項1記載の回転電機において、前記コイルの前記端末部は、断面が長方形状に形成されており、前記第1溝部の溝幅は、前記長方形の短辺と略同一の長さに設定され、前記第2溝部の溝幅は、前記長方形の長辺と略同一の長さに設定されていることを特徴とする回転電機。請求項1又は2記載の回転電機において、前記第1溝部は、前記ステータコアの周方向に沿って延在するとともに該ステータコアの軸線方向に開口し、前記第2溝部は、前記ステータコアの径方向に沿って延在するとともに前記周方向に開口することを特徴とする回転電機。請求項3記載の回転電機において、前記第1溝部を構成する底面と前記第2溝部を構成する側面における前記ステータコアの径方向内側の端部とを連結する連結部材と、前記連結部材に設けられ、且つ前記コイルの前記端末部における前記連結部材上の屈曲部が前記径方向内側に移動することを制限する壁部と、をさらに備えることを特徴とする回転電機。複数の分割コア部を環状に配置することにより形成されるステータコアを備えたステータが組み込まれる回転電機の製造方法であって、インシュレータを介して分割鉄心に導線を巻回して前記分割コア部のコイルを形成するコイル形成工程と、前記コイル形成工程にて形成された前記コイルの端末部を該コイルよりも前記ステータコアの径方向外側に位置する前記インシュレータの係止手段に形成された第1溝部に挿入する第1挿入工程と、前記係止手段に形成され、且つ前記第1溝部の延在方向と交差する方向に延在するとともに前記第1溝部の開口部の開口方向とは異なる方向に開口する第2溝部に、該端末部を挿入する第2挿入工程と、を行うことを特徴とする回転電機の製造方法。請求項5記載の回転電機の製造方法において、前記導線は、断面長方形状の平角線であって、前記第1溝部は、前記ステータコアの周方向に沿って延在するとともに前記ステータコアの軸線方向に開口し、前記コイル形成工程では、前記平角線の長辺が前記ステータコアの径方向に沿うように該平角線を前記インシュレータを介して前記分割鉄心に巻回し、前記コイルの前記端末部における前記ステータコアの径方向内側に位置する側面が、前記分割鉄心が位置する側に指向するように該端末部を略90°捻る工程を、前記コイル形成工程と前記第1挿入工程との間に行うことを特徴とする回転電機の製造方法。上述した従来技術では、コイルの端末部をスリットに挿入する際に、該コイルの端末部が前記返し部に当たり、その被膜が剥がれることによって、該端末部の絶縁性が低下するおそれがある。なお、コイルの端末部を接着剤等でインシュレータに固定することも考えられるが、この場合、回転電機の運転中に、該接着剤が融解して他の機器等に悪影響を及ぼす懸念がある。本発明は、このような課題を考慮してなされたものであり、コイルの端末部の絶縁性を低下させることなく該端末部をインシュレータに対して確実に係止することができ、これにより、該コイルの巻緩みを抑えることができる回転電機及びその製造方法を提供することを目的とする。[1]本発明に係る回転電機は、複数の分割コア部を環状に配置して形成されるステータコアを備えるステータが組み込まれた回転電機であって、前記各分割コア部は、分割鉄心と、前記分割鉄心の一部を囲繞するインシュレータと、前記インシュレータを介して前記分割鉄心に巻回されるコイルと、を備え、前記インシュレータは、前記コイルよりも前記ステータコアの径方向外側に位置して前記コイルの端末部を係止する係止手段を有し、前記係止手段には、前記端末部を挿入可能に構成された第1溝部と、前記端末部を挿入可能に構成されて前記第1溝部の延在方向と交差する方向に延在し、且つ該第1溝部の開口部の開口方向とは異なる方向に開口する第2溝部と、が形成されていることを特徴とする。本発明に係る回転電機によれば、第2溝部の延在方向が第1溝部の延在方向に対して交差しているので、コイルの端末部を前記第1溝部と前記第2溝部に挿入することにより、該端末部を折り曲げた状態でインシュレータに対して係止することができる。また、前記第2溝部の開口部が前記第1溝部の開口部の開口方向とは異なる方向に開口しているので、該端末部が該第1溝部と該第2溝部から抜け出ることを防止することができる。この場合、第1溝部及び第2溝部に返し部等は設けられていないので、コイルの端末部の被膜が剥がれることもない。よって、前記コイルの端末部の絶縁性を低下させることなく該端末部を確実にインシュレータに対して係止することができるので、前記コイルの巻緩みを抑えることができる。[2]上記の回転電機において、前記コイルの前記端末部は、断面が長方形状に形成されており、前記第1溝部の溝幅は、前記長方形の短辺と略同一の長さに設定され、前記第2溝部の溝幅は、前記長方形の長辺と略同一の長さに設定されていることが好ましい。この構成によれば、コイルの端末部の断面が長方形状に形成されている場合であっても、該端末部を第1溝部と第2溝部のそれぞれに挿入し易くなる。また、前記第1溝部及び前記第2溝部内での該端末部の溝幅方向の移動を好適に制限することができるので、前記コイルの巻緩みを確実に抑えることができる。[3]上記の回転電機において、前記第1溝部は、前記ステータコアの周方向に沿って延在するとともに該ステータコアの軸線方向に開口し、前記第2溝部は、前記ステータコアの径方向に沿って延在するとともに前記周方向に開口することが好ましい。この構成によれば、ステータコアの周方向に沿って延在するとともに該ステータコアの軸線方向に開口するように第1溝部を形成しているので、コイルの端末部を該第1溝部に挿入した状態で、該端末部における該ステータコアの径方向径方向内方の移動を制限することができる。これにより、前記コイルの巻緩みを好適に抑えることができる。また、前記ステータコアの径方向に沿って延在するとともに該ステータコアの周方向に開口するように第2溝部を形成しているので、コイルの端末部を該第2溝部に挿入した状態で、該端末部における該ステータコアの軸線方向の移動を制限することができる。これにより、該端末部が該第1溝部から抜け出ることを防止することができる。[4]上記の回転電機において、前記第1溝部を構成する底面と前記第2溝部を構成する側面における前記ステータコアの径方向内側の端部とを連結する連結部材と、前記連結部材に設けられ、且つ前記コイルの前記端末部における前記連結部材上の屈曲部が前記径方向内側に移動することを制限する壁部と、をさらに備えることが好ましい。この構成によれば、連結部材に壁部を設けることにより、コイルの端末部における前記連結部材上の屈曲部がステータコアの径方向内側に移動することを制限することができるので、該コイルの巻緩みを確実に抑えることができる。[5]本発明に係る回転電機の製造方法は、複数の分割コア部を環状に配置することにより形成されるステータコアを備えたステータが組み込まれる回転電機の製造方法であって、インシュレータを介して分割鉄心に導線を巻回して前記分割コア部のコイルを形成するコイル形成工程と、前記コイル形成工程にて形成された前記コイルの端末部を該コイルよりも前記ステータコアの径方向外側に位置する前記インシュレータの係止手段に形成された第1溝部に挿入する第1挿入工程と、前記係止手段に形成され、且つ前記第1溝部の延在方向と交差する方向に延在するとともに前記第1溝部の開口部の開口方向とは異なる方向に開口する第2溝部に、該端末部を挿入する第2挿入工程と、を行うことを特徴とする。本発明に係る回転電機の製造方法によれば、延在方向が交差する第1溝部と第2溝部にコイルの端末部を挿入するので、該端末部を折り曲げた状態でインシュレータに対して係止することができる。また、前記第2溝部の開口部が前記第1溝部の開口部の開口方向とは異なる方向に開口しているので、該端末部が該第1溝部と該第2溝部から抜け出ることを防止することができる。この場合、第1溝部及び第2溝部に返し部等は設けられていないので、コイルの端末部の被膜が剥がれることもない。よって、前記コイルの端末部の絶縁性を低下させることなく該端末部を確実にインシュレータに対して係止することができるので、前記コイルの巻緩みを抑えることができる。[6]上記の回転電機の製造方法において、前記導線は、断面長方形状の平角線であって、前記第1溝部は、前記ステータコアの周方向に沿って延在するとともに前記ステータコアの軸線方向に開口し、前記コイル形成工程では、前記平角線の長辺が前記ステータコアの径方向に沿うように該平角線を前記インシュレータを介して前記分割鉄心に巻回し、前記コイルの前記端末部における前記ステータコアの径方向内側に位置する側面が、前記分割鉄心が位置する側に指向するように該端末部を略90°捻る工程を、前記コイル形成工程と前記第1挿入工程との間に行うことが好ましい。この方法によれば、コイルの端末部におけるステータコアの径方向内側に位置する側面が、分割鉄心が位置する側に指向するように該端末部を略90°捻り、その後、該端末部を第1溝部に挿入している。そのため、該端末部には、前記第1溝部に挿入された状態で、前記ステータコアの径方向外側に向かって倒れるような復元力が作用する。これにより、該端末部が前記ステータコアの径方向内側に移動することを一層抑えることができる。以上説明したように、本発明によれば、延在方向が交差して開口方向が互いに異なる第1溝部と第2溝部とにコイルの端末部を挿入することにより、該端末部の絶縁性を低下させることなく該端末部をインシュレータに対して確実に係止することができるので、前記コイルの巻緩みを抑えることができる。以下、本発明に係る回転電機について、それに組み込まれるステータとの関係で好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。本実施の形態に係るステータ10は、その内部に設けられるロータと組み合わされて回転電機を構成し、例えば、電動機又は発電機として用いられる。ステータ10は、いわゆる3相Y型結線の突極巻のステータであり、図1に示すように、中空状のホルダハウジング12と、3相の入力端子U、V、Wと、中性点を形成する中性端子Nと、ホルダ12の内周面12aに沿って複数図1では18個の分割コア部14を環状に配置して形成されるステータコア16とを備えている。ステータコア16は、U相、V相、W相のコイル18をそれぞれ有する分割コア部14を6つずつ含む。この場合、ステータコア16では、複数の分割コア部14を環状に配置することにより、U相U1相~U6相、V相V1相~V6相、及びW相W1相~W6相の各コイル18が、図1の時計回りにU1、V1、W1、U2、...、U6、V6、W6の順番に並ぶように配置される。次に、U1相~U6相、V1相~V6相、及びW1相~W6相のコイル18を有する各分割コア部14のうち、代表的に、1つの分割コア部14の構成について、図2~図6を参照しながら説明する。なお、ここで説明する分割コア部14の構成は、全ての相の分割コア部14に共通する構成である。図2及び図3に示すように、分割コア部14は、プレスにより打ち抜いた略T字状の金属板鋼板22を複数枚積層して構成される分割鉄心24と、分割鉄心24を電気的に絶縁するインシュレータ26と、インシュレータ26を介して分割鉄心24に巻回されるコイル18と、前記入力端子U、V、Wのいずれかに電気的に接続されるコイル18の始端末部28と、前記中性端子Nに電気的に接続されるコイル18の終端末部30とを有する。前記コイル18、前記始端末部28、及び前記終端末部30は、連続した1本の導線で構成されている。前記導線は、断面が長方形状の平角線18aとして構成されている。なお、前記導線の断面形状は任意に変更可能であって、例えば、円形状でも構わない。分割鉄心24は、ステータコア16の周方向矢印A方向に沿って延在するヨーク部24aと、ヨーク部24aにおける前記周方向の略中央からステータコア16の径方向内側矢印B1方向に向けて延在する磁極部24bとを含んでいる。ヨーク部24aの一端部矢印A1方向の端部には、略半円状の嵌合凹部32が形成され、ヨーク部24aの他端部矢印A2方向の端部には、前記嵌合凹部32に対応した略半円状の嵌合凸部34が形成されている。インシュレータ26は、可撓性を有しており、例えば、樹脂等の絶縁材料で構成されている。インシュレータ26は、平角線18aが巻回される巻回部38と、巻回部38よりもステータコア16の径方向外側矢印B2方向に位置し、且つコイル18の始端末部28を矢印A方向に沿って入力端子U、V、Wまで引き回すとともにコイル18の終端末部30を矢印A方向に沿って中性端子Nまで引き回すための引き回し部40とを有する。巻回部38は、ステータコア16の軸線方向矢印C方向に嵌合可能な第1巻回部38aと第2巻回部38bとを有する。第1巻回部38aは、断面略U字状に形成された第1巻回部本体42aと、前記第1巻回部本体42aの矢印B1方向の端部に立設された第1内周壁44aと、前記第1巻回部本体42aの矢印B2方向の端部に立設された第1外周壁46aとを含む。第2巻回部38bは、断面略U字状に形成された第2巻回部本体42bと、前記第2巻回部本体42bの矢印B1方向の端部に立設された第2内周壁44bと、前記第2巻回部本体42bの矢印B2方向の端部に立設された第2外周壁46bとを含む。第1巻回部本体42aと第2巻回部本体42b、第1内周壁44aと第2内周壁44b、第1外周壁46aと第2外周壁46bは、それぞれ一部が重なり合って結合する。すなわち、矢印C1方向図3の下方から第1巻回部38aを第2巻回部38bに嵌合させて一体化することにより巻回部38が構成される。このように一体化された結果得られる中央の孔48には、分割鉄心24の磁極部24bが装入される。また、巻回部38における第1内周壁44a及び第2内周壁44bと、第1外周壁46a及び第2外周壁46bとの間には、平角線18aが巻回されることによりコイル18が形成される。引き回し部40は、第2外周壁46bの矢印C2方向図3の上方の端部近傍から矢印B2方向に突出するようにして設けられた支持板50と、支持板50に設けられてコイル18の始端末部28又は終端末部30を収納可能な導線収納部52と、導線収納部52に設けられてコイル18の終端末部30を係止する係止部54とを有する。導線収納部52は、支持板50から矢印C2方向に立設するベース部56と、矢印A方向に互いに離間した状態でベース部56の上面に立設する第1ブロック58aと第2ブロック58bと、第1ブロック58aと第2ブロック58bの背面矢印B1方向に臨む面同士を連結する連結部60とを有する。図4に示すように、ベース部56には、その上端部から矢印A方向及び矢印B2方向に張り出した張出板62が設けられている。支持板50の上面と張出板62の下面とは、ベース部56の外側面に終端する。これにより、支持板50の上面、ベース部56の外側面、及び張出板62の下面によって収納溝部64が形成される。収納溝部64は、コイル18の始端末部28を収納可能な大きさに設定されている。具体的には、収納溝部64の溝幅矢印C方向の長さは、平角線18aの幅長辺の長さW図2参照と略同一の長さに設定されている。第1ブロック58aには、その外側面から矢印A1方向及び矢印B2方向に張り出した3つの張出板70a、72a、74aが矢印C方向に等間隔離間して支持板50に対して平行に設けられている図2及び図3参照。なお、張出板74aは、第1ブロック58aの上端部に位置している。張出板62の上面と張出板70aの下面とは、第1ブロック58aの外側面に終端する。これにより、張出板62の上面、第1ブロック58aの外側面、及び張出板70aの下面によって収納溝部76aが形成される。これと同様に、張出板70aの上面、第1ブロック58aの外側面、及び張出板72aの下面によって収納溝部78aが形成され、張出板72aの上面、第1ブロック58aの外側面、及び張出板74aの下面によって収納溝部80aが形成される。第2ブロック58bは、第1ブロック58aと略同一の大きさに形成されている。第2ブロック58bには、その外側面から矢印A2方向及び矢印B2方向に張り出した3つの張出板70b、72b、74bが矢印C方向に等間隔離間して支持板50に対して平行に設けられている図2及び図3参照。なお、張出板74bは、第2ブロック58bの上端部に位置している。また、張出板72b、74bは、第2ブロック58bの背面にまで達している図5及び図6参照。張出板62の上面と張出板70bの下面とは、第2ブロック58bの外側面に終端する。これにより、張出板62の上面、第2ブロック58bの外側面、及び張出板70bの下面によって収納溝部76bが形成される。これと同様に、張出板70bの上面、第2ブロック58bの外側面、及び張出板72bの下面によって収納溝部78bが形成され、張出板72bの上面、第2ブロック58bの外側面、及び張出板74bの下面によって収納溝部80bが形成される。具体的には、収納溝部80bは、矢印A方向に沿って延在して矢印B2方向に開口する保持溝部82と、前記保持溝部82に連通して矢印B方向に沿って延在して矢印A2方向に開口する案内溝部第2溝部84とを含む図6参照。図4から諒解されるように、収納溝部76aと収納溝部76b、収納溝部78aと収納溝部78b、収納溝部80aと収納溝部80bは、互いに略同一の高さに位置している。また、収納溝部76a、76b、78a、78b、80a、80bの溝幅は、上述した収納溝部64の溝幅と同一に設定されている。さらに、収納溝部76a、76b、78a、78bの矢印B方向に沿った溝深さは、前記収納溝部64の矢印B方向に沿った溝深さと同一に設定されており、収納溝部80a、80bの矢印B方向に沿った溝深さは、前記収納溝部64の前記溝深さよりも大きく設定されている。以上のように構成される導線収納部52では、図5に示すように、ベース部56の背面と、第1ブロック58aの背面と、第2ブロック58bの背面と、連結部60の背面とで一つの湾曲面86を形成している。係止部54は、前記湾曲面86のうち矢印A2方向の端部ベース部56の背面と第2ブロック58bの背面に設けられた略直方体状の支持部88と、支持部88の矢印B1方向の端部に設けられた壁部90と、支持部88の上端部から矢印A2方向に突出するとともに張出板72bと一体的に形成された導線案内部連結部材92と、導線案内部92の矢印B1方向の端部から矢印C2方向に突出した壁部94とを有する。支持部88は、支持板50の上面に接続している。壁部90は、支持部88の上面及び矢印A1方向に臨む側面に沿って延在している。図6に示すように、第2ブロック58bの上部張出板72bよりも上方に位置する部位96の背面と壁部90の矢印B2方向に臨む側面とは、支持部88の上面に終端する。これにより、第2ブロック58bの上部96の背面、壁部90の前記側面、支持部88の上面とで係止溝部第1溝部98が形成される。つまり、係止溝部98は、矢印A方向に沿って延在するとともに矢印C2方向に開口している。係止溝部98の溝幅矢印B方向に沿った長さは、平角線18aの厚み短辺の長さd図2参照と略同一の長さに設定されている。壁部94は、導線案内部92の矢印A方向の全長に渡って設けられている。壁部94の高さは、壁部90の高さよりも大きく、且つ案内溝部84の溝幅矢印C方向に沿った長さと略同一の大きさに設定されている。なお、壁部94には、矢印A2方向に向かうに従って矢印B2方向に傾斜する傾斜面が形成されている。次に、本実施の形態に係る回転電機の製造方法について説明する。先ず、各分割コア部14を製造する図7のステップS1。具体的には、図8に示すステップS11~ステップS15の工程を行う。つまり、巻回部38の孔48に分割鉄心24が装入されるように第1巻回部38aを第2巻回部38bに嵌合する図8のステップS11。その後、図9に示すように、同一形状の平角線18aを寝かせた状態平角線18aの幅方向をステータコア16の径方向に沿わせた状態で巻回部38に巻回することによりコイル18を形成するステップS12。このようにして形成されるコイル18では、平角線18aがその厚み方向に重なり合っている。また、コイル18の始端末部28は、収納溝部64のうち矢印B方向に延在して矢印A1方向に開口する溝部に挿入された状態で矢印B方向に延在している。これにより、コイル18の始端末部28がインシュレータ26に係止される。なお、このとき、コイル18の終端末部30は、導線収納部52の近傍に位置した状態で矢印A方向に延在している。続いて、図10に示すように、コイル18の終端末部30を略90°捻り回転させ、立てた状態平角線18aの幅方向をステータコア16の軸線方向に沿わせた状態にするステップS13。具体的には、コイル18の終端末部30における矢印B1方向に位置する側面が矢印C1方向に指向するように該終端末部30を略90°捻る。なお、このステップS13では、該終端末部30における矢印B1方向に位置する側面が矢印C2方向に指向するように該終端末部30を略90°捻るようにしてもよい。その後、コイル18の終端末部30を矢印C2方向に持ち上げて係止溝部98に挿入しステップS14、図11参照、コイル18の終端末部30を第2ブロック58bの上部96の外側面に沿うように折り曲げて案内溝部84に挿入するステップS15、図12参照。これにより、コイル18の終端末部30は、折り曲げられた状態でインシュレータ26に対して係止される。この段階で図2に示す分割コア部14の製造工程が終了する。このようにして製造された分割コア部14では、コイル18の終端末部30は、係止溝部98によってステータコア16の径方向ステータコア16の径方向内側、コイル18が位置する側に向かう方向に沿った移動が制限される。また、該終端末部30は、案内溝部84によって、ステータコア16の軸線方向に沿った移動が制限されるので、該終端末部30が係止溝部98から抜け出ることを防止することができる。この場合、係止溝部98及び/又は案内溝部84に返し部等は設けられていないので、該終端末部30の被膜が剥がれることもない。これにより、コイル18の終端末部30の絶縁性を低下させることなく、該終端末部30をインシュレータ26に対して確実に係止することができる。よって、例えば、分割コア部14を移送時において、コイル18の巻緩みを抑えることができる。次に、製造された複数の分割コア部14をホルダ12の内周面12aに沿って円環状に配設する図7のステップS2。そして、図13に示すように、コイル18の終端末部30をステータコア16の周方向に引き回し収納溝部80a、80bに収納するステップS3。この場合、コイル18の終端末部30のうち案内溝部84内に配設されている部位には、矢印B1方向の力が作用することがある。しかしながら、該終端末部30における導線案内部92上の屈曲部100が壁部94に接触することによって、該屈曲部100の矢印B1方向の移動を制限することができるので、このような場合であっても、コイル18の巻緩みを確実に抑えることができる。また、コイル18の始端末部28をステータコア16の周方向に引き回して収納溝部64、76a、76b、78a、78bに収納するステップS4。その後、コイル18の終端末部30を中性端子Nに結線し、U1相~U6相のコイル18の始端末部28を入力端子Uに結線し、V1相~V6相のコイル18の始端末部28を入力端子Vに結線し、W1相~W6相のコイル18の始端末部28を入力端子Wに結線するステップS5。これによりステータ10が製造される。そして、図示しないロータをステータ10に組み込むことにより、回転電機が製造されるステップS6。この段階で、回転電機の製造工程が終了する。本実施の形態によれば、係止溝部98の溝幅を平角線18aの幅Wと略同一の長さに設定するとともに、案内溝部84の溝幅を平角線18aの厚みdと略同一の長さに設定しているので、コイル18の終端末部30を前記係止溝部98と前記案内溝部84のそれぞれに挿入し易くなる。また、係止溝部98において、該終端末部30におけるステータコア16の径方向の移動を好適に制限することができ、案内溝部84において、該終端末部30におけるステータコア16の軸線方向の移動を好適に制限することができる。よって、コイル18の巻緩みを一層確実に抑えることができる。本実施の形態では、コイル18の終端末部30における矢印B1方向に位置する側面が矢印C1方向分割鉄心24が位置する側に指向するように該終端末部30を略90°捻り、その後、該終端末部30を係止溝部98に挿入している。そのため、該終端末部30には、係止溝部98に挿入された状態で、矢印B2方向に向かって倒れるような復元力が作用する。これにより、コイル18の終端末部30がステータコア16の径方向内側に移動することを一層抑えることができる。本発明は、上記した実施形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成を採り得ることは当然可能である。例えば、係止溝部98と案内溝部84の延在方向及び開口方向は、任意に変更可能である。要するに、係止溝部98の延在方向と案内溝部84の延在方向とが交差しており、係止溝部98が案内溝部84の開口方向とは異なる方向に開口していればよい。この場合であっても、コイル18の終端末部30を折り曲げた状態でインシュレータ26に係止することができるとともに、該係止溝部98と案内溝部84とから該終端末部30が抜け出ることを好適に抑えることができる。