"屋根鋼鈑と、太陽電池シートと、前記太陽電池シートの短手方向端部を補強する補強部材とを備え、前記補強部材が、太陽電池シートの端部が差し込まれる偏平溝状部を有してなることを特徴とする太陽電池付鋼板屋根構造。太陽電池シートの長手方向端部を保持する保持部材を備え、前記保持部材が、太陽電池シートの端部が差し込まれる偏平溝状部と、前記偏平溝状部の上片端から起立形成された補強部とを含むものとされてなることを特徴とする請求項1記載の太陽電池付鋼板屋根構造。太陽電池シートを屋根鋼鈑に取り付ける取付部材を長手方向端部に有してなることを特徴とする請求項1記載の太陽電池付鋼板屋根構造。屋根の下地材の上に断熱シートが配設されてなることを特徴とする請求項1記載の太陽電池付鋼板屋根構造。屋根の下地材の上に防水シートが配設されてなることを特徴とする請求項1記載の太陽電池付鋼板屋根構造。太陽電池シートが配設される下地板材を屋根鋼鈑の上に備え、前記屋根鋼鈑と前記下地板材との間に断熱シートが配設されてなることを特徴とする請求項1記載の太陽電池付鋼板屋根構造。太陽電池シートが屋根鋼鈑または下地板材に接着剤により接着されてなることを特徴とする請求項1または6記載の太陽電池付鋼板屋根構造。太陽電池シートが屋根鋼鈑または下地板材に接着テープまたは粘着テープにより固定されてなることを特徴とする請求項7記載の太陽電池付鋼板屋根構造。鋼板屋根が瓦棒葺き屋根とされ、保持部材の偏平溝状部が、通し吊子を跨ぐようにして配設された押さえ部材の鍔部により押さえられてなることを特徴とする請求項2載の太陽電池付鋼板屋根構造。押さえ部材が化粧キャップにより覆われてなることを特徴とする請求項9載の太陽電池付鋼板屋根構造。屋根鋼鈑がフラットフリータイプとされ、取付部材の差込部が、屋根鋼鈑の傾斜端部とキャップとの隙間に挟みこまれて太陽電池シートの屋根への固定がなされることを特徴とする請求項3載の太陽電池付鋼板屋根構造。本発明はかかる従来技術の課題に鑑みなされたものであって、構成が簡素化および軽量化されて施工性が向上するとともに、既設の鋼板屋根への適用も容易な太陽電池付鋼板屋根構造を提供することを目的としている。本発明の太陽電池付鋼板屋根構造は、屋根鋼鈑と、太陽電池シートと、前記太陽電池シートの短手方向端部を補強する補強部材とを備え、前記補強部材が、太陽電池シートの端部が差し込まれる偏平溝状部を有してなることを特徴とする。本発明の太陽電池付鋼板屋根構造の第1形態は、太陽電池シートの長手方向端部を保持する保持部材を備え、前記保持部材が、太陽電池シートの端部が差し込まれる偏平溝状部と、前記偏平溝状部の上片端から起立形成された補強部とを含むものとされてなることを特徴とする。本発明の太陽電池付鋼板屋根構造の第2形態は、太陽電池シートを屋根鋼鈑に取り付ける取付部材を長手方向端部に有してなることを特徴とする。本発明の太陽電池付鋼板屋根構造においては、屋根の下地材の上に断熱シートや防水シートが配設されてなるのが好ましい。本発明の太陽電池付鋼板屋根構造においては、太陽電池シートが配設される下地板材を屋根鋼鈑の上に備え、前記屋根鋼鈑と前記下地板材との間に断熱シートが配設されてもよい。本発明の太陽電池付鋼板屋根構造の第1形態においては、太陽電池シートが屋根鋼鈑または下地板材に接着剤により接着されてなるのが好ましく、下地板材に接着テープまたは粘着テープにより固定されてなるのがさらに好ましい。本発明の太陽電池付鋼板屋根構造の第1形態においては、鋼板屋根が瓦棒葺き屋根とされ、保持部材の偏平溝状部が、通し吊子を跨ぐようにして配設された押さえ部材の鍔部により押さえられるようにされてもよい。その場合、押さえ部材が化粧キャップにより覆われてなるのが好ましい。本発明の太陽電池付鋼板屋根構造の第2形態においては、屋根鋼鈑がフラットフリータイプとされ、取付部材の差込部が、屋根鋼鈑の傾斜端部とキャップとの隙間に挟みこまれて太陽電池シートの屋根への固定がなされるようにされてもよい。本発明は前記の如く構成されているので、鋼板屋根を簡易に太陽電池付屋根、つまり発電屋根とすることができるという優れた効果が得られる。以下、添付図面を参照しながら本発明を実施形態に基づいて説明するが、本発明はかかる実施形態のみに限定されるものではない。実施形態1本発明の実施形態1に係る太陽電池付鋼板屋根構造以下、単に屋根構造というK1を図1~3に三面図で示す。なお、実施形態1において、屋根は瓦棒葺き屋根とされている。屋根構造K1は、溝板屋根鋼鈑Pの上に配設された太陽電池シート1と、太陽電池シートの長手方向の端部を保持する保持部材2と、保持部材2を押さえる押さえ部材3と、太陽電池シート1を溝板Pに接着する接着剤4とを主要構成要素として備えてなるものとされる。なお、図中、符号5は仮留め用両面テープを示し、符号Uは下地材を示す。太陽電池シート1は、例えばフィルム型アモルファス太陽電池とされる。これにより、太陽電池の軽量化が図られる。保持部材2は、図4に示すように、鋼板を折り曲げ成形してなるものであって、太陽電池シート1の端部が差し込まれる偏平U字状部偏平溝状部2aと、偏平U字状部2aの上片端から起立形成された補強部2bとを含むものとされる。偏平U字状部2aには、押さえ部材3を保持部材2に係止するためのボルト孔2cが所定ピッチにて設けられている。この場合、太陽電池シート1の長手方向の端部に押さえ部材3が配設されるようボルト孔2cの位置が調整される。また、そのボルト孔2cの中間には、太陽電池シート1端部を保持部材2に係止するためのボルト孔2dが設けられている。そして、これらのボルト孔2c,2dに対応させて、太陽電池シート1端部には透孔1aが設けられている。なお、太陽電池シート1の短手方向の端部も偏平U字状とされた補強部材2Aにより補強されている図6a参照。押さえ部材3は、図5に示すように、帯状鋼板をハット状に折り曲げ成形してなるものであって、通し吊子Tを跨ぐよう頂部3aの幅aおよび起立部3bの高さhが調整され、また鍔部3cも保持部材2の偏平U字状部2aを押さえることができるとともに、補強部2bと干渉しないよう幅bが調整されている。また、鍔部3cにはボルト孔2cに対応させたボルト孔3dが設けられ、起立部3bにはキャップC下端と係止する係止ネジ用のネジ孔3eが設けられている。次に、かかる構成とされた屋根構造K1の施工の一例について説明する。手順1:太陽電池シート1の長手方向端部を保持部材2により保持させるとともに、短手方向端部を補強部材2Aにより補強する図6a参照。この際、押さえ部材3用のボルト孔2cにもボルトナットを仮留めしておく。なお、この手順1は工場における出荷時になされてもよい。手順2:太陽電池シート1の裏面溝板Pと面する面に仮留め用両面テープ5を貼付する。例えば、図図6bに示すように、両面テープ5を二本貼付する。なお、この手順2は工場における出荷時になされてもよい。手順3:太陽電池シート1の裏面に接着剤4を塗布する。例えば、図6cに示すように、中央および両端部に接着剤4を塗布する。手順4:太陽電池シート1を溝板Pの上に配設して両面テープ5で固定する。これにより、接着剤4の接着効果が現れるまでにおける太陽電池シート1のずれ防止が図られる。手順5:仮留めされている押さえ部材3用のボルトナットのナットを外した後、押さえ部材3を通し吊子Tを跨ぐようにして配設し、ついで鍔部3cをボルトナット留めする。手順6:押さえ部材3の起立部3bのキャップC下端に対応する位置に係止ネジを捩じ込む。つまり、係止ネジの先端部がキャップC下端と係止するように係止ネジをネジ孔3eに捩じ込む。これらの手順を繰り返して屋根全面、あるいは屋根の所定範囲に太陽電池シート1を配設する。このように、この実施形態1によれば、太陽電池シート1を瓦棒の溝板P上に配設し、その長手方向の端部を押さえ部材3により押さえるという簡単な作業により瓦棒葺き屋根を太陽電池付屋根、つまり発電屋根とすることができる。また、太陽電池シート1を溝板Pに配設し、その長手方向端部を押さえ部材3により押さえるという簡単な作業により屋根を太陽電池付屋根、つまり発電屋根とすることができるので、既設の瓦棒葺き屋根への適用も容易である。この既設屋根への適用においては、太陽電池シート1が軽量化されているので、既設屋根への重量増加も軽微なものとなる。このことは、既設屋根を太陽電池付屋根とする際の大きな動機づけとなる。実施形態2本発明の実施形態2に係る太陽電池付鋼板屋根構造以下、単に屋根構造というK2を図7~9に三面図で示す。なお、実施形態2において、屋根は折半屋根Rとされている。屋根構造K2は、図7~9に示すように、太陽電池シート1と、太陽電池シート1の長手方向の端部を保持する保持部材6と、太陽電池シート1が配設される下地板材7と、下地板材7裏面に配設される断熱シート8とを主要構成要素として備えてなるものとされる。なお、断熱シート8は、必要に応じて設けられるものとされる。太陽電池シート1は、実施形態1と同様とされているので、以下、実施形態1と異なる点を中心に説明する。保持部材6は、図10に示すように、鋼板を折り曲げ成形してなるものであって、太陽電池シート1の端部が差し込まれる偏平U字状部6aと、偏平U字状部6aの上片端から起立形成された補強部6bとを含むものとされる。偏平U字状部6aには、保持部材6を折半屋根Rの屋根鋼鈑の一部をなしているタイトフレーム図示省略にビス留めするためのビス孔6cが所定ピッチにて設けられている。この場合、太陽電池シート1の長手方向の端部にビスが配設されるようビス孔6cの位置が調整される。また、そのビス孔6cの中間には、太陽電池シート1端部を保持部材6に係止するためのボルト孔6dが設けられている。そして、これらのビス孔6cおよびボルト孔6dに対応させて、太陽電池シート1端部には透孔1b,1cが設けられている。下地板材7は、例えば角波鋼板とされる。下地板材7には、必要に応じて下地板材7を折半屋根Rにビス留めするためのビス孔および保持部材6を折半屋根Rにビス留めするためのビス孔が設けられている。なお、下地板材7の溝部には図示はされていないが、適宜水抜き孔が設けられている。断熱シート8は、例えばHMシートMIMOマテリアル株式会社商品名とされる。次に、かかる構成とされた屋根構造K2の施工の一例について説明する。手順11:太陽電池シート1の長手方向端部を保持部材6により保持させるとともに、短手方向端部を補強部材6Aにより補強する図11a参照。なお、この手順は工場における出荷時になされてもよい。手順12:太陽電池シート1の裏面下地板材7と面する面に仮留め用両面テープ5を貼付する。例えば、図11bに示すように、両面テープ5を二本貼付する。なお、この手順は工場における出荷時になされてもよい。手順13:断熱シート8を折半屋根Rに配設する。この場合、断熱シート8を折半屋根Rに両面テープや接着剤で固定するのが好ましい。手順14:断熱シート8の上に下地板材7を配設し、折半屋根Rのタイトフレームにビス留めする。手順15:太陽電池シート1の裏面に接着剤4を塗布する。例えば、図11cに示すように、太陽電池シート1の両端部に二条塗布する。手順16:太陽電池シート1を下地板材7に配設し、折半屋根Rのタイトフレームにビス留めする。これらの手順を繰り返して折半屋根Rの全面、あるいは折半屋根Rの所定範囲に太陽電池シート1を配設する。このように、実施形態2によれば、折半屋根Rを手軽に太陽電池付鋼板屋根、つまり発電屋根とすることができる。実施形態3本発明の実施形態3に係る太陽電池付鋼板屋根構造以下、単に屋根構造というK3の要部を図12に示す。実施形態3は実施形態1を改変してなるものとされているので、以下、実施形態1と異なる点を中心に説明する。屋根構造K3は、図12に示すように、下地材Uの上に断熱シート9を配設するとともに、太陽電池シート1を接着剤10および粘着テープ11により溝板Pに固定してなるものとされる。つまり、屋根を発電断熱屋根としてなるものとされる。断熱シート9は、実施形態2の断熱シート8と同様とされている。接着剤10は、太陽電池シート1の長手方向端部に位置するように塗布され、粘着テープ11は太陽電池シート1の長手方向の中央部に位置するように貼付される。粘着テープ11の本数は例えば2本とされる。次に、かかる構成とされた屋根構造K3の施工の一例について実施形態1と異なる部分を中心に説明する。手順21:下地材Uの上に断熱シート9を配設する。手順22:溝板Pを配設する。手順23:粘着テープ11を太陽電池シート1の長手方向の中央部に位置するように溝板Pの上に貼付する。なお、粘着テープ11は太陽電池シート1の裏面に貼付してもよい。手順24:接着剤10を太陽電池シート1の長手方向端部に位置するように溝板Pの上に塗布する。なお、接着剤10は太陽電池シート1の裏面に塗布してもよい。手順25:溝板Pの上に太陽電池シート1を載置する。手順26:押さえ部材3により太陽電池シート1の長手方向端部を押さえる。これらの手順を繰り返して屋根全面、あるいは屋根の所定範囲に太陽電池シート1を配設する。このように、実施形態3によれば、下地材Uの上に断熱シート9を配設しているので、室内の断熱が図られるという実施形態1では得られない効果も得られる。つまり、室温の上昇が低減され、クールな室内とすることができるという実施形態1では得られない効果も得られる。実施形態4本発明の実施形態4に係る太陽電池付鋼板屋根構造以下、単に屋根構造というK4の要部を図13に示す。屋根構造K4は、図13に示すように、瓦棒葺き屋根から嵌合立平葺き屋根とされている。実施形態4は実施形態3を改変してなるものとされているので、以下、実施形態3と異なる点を中心に説明する。屋根構造K4は、図13に示すように、太陽電池シート1の保持部材6を溝板屋根鋼鈑Pの嵌合部Jの内側水平部Pfに載置するようにして溝板Pにセットし、溝板本体Pmの端部と保持部材6とを接着剤10で接着し、溝板本体Pmと太陽電池シート1とを粘着テープ11で接着し、それにより太陽電池シート1を溝板Pに固定してなるものとされる。太陽電池シート1を保持部材6に保持させるボルトは、図示はされていないが、頭部が溝板本体Pm側に位置するようその位置が調整されている。次に、かかる構成とされた屋根構造K4の施工の一例について実施形態1と異なる部分を中心に説明する。手順31:粘着テープ11を溝板Pの溝板本体Pmの所定間隔を設けて2本貼付する。なお、粘着テープ11は太陽電池シート1の裏面に貼付してもよい。手順32:溝板Pの溝板本体Pmと内側水平部Pfとの段差近傍に接着剤10を塗布する。なお、接着剤10は太陽電池シート1の裏面に塗布してもよい。手順33:太陽電池シート1の保持部材6を溝板Pの内側水平部Pfに載置するようにして太陽電池シート1を溝板Pにセットする。これらの手順を繰り返して屋根全面、あるいは屋根の所定範囲に太陽電池シート1を配設する。このように、実施形態4によれば、保持部材6に保持された太陽電池シート1を溝板Pの内側水平部Pfに載置するという簡単な作業により嵌合立平葺き屋根を発電屋根とすることができる。実施形態5本発明の実施形態5に係る太陽電池付鋼板屋根構造以下、単に屋根構造というK5の要部を図14に示す。実施形態5は実施形態4を改変してなるものであって、屋根を防水屋根としてなるものとされる。以下、実施形態4と異なる点を中心に説明する。屋根構造K5は、図14に示すように、下地材Uと溝板Pとの間に防水シート12を配設してなるものとされる。つまり、ハウテック防水工法による防水屋根とされる。このように、実施形態5によれば、発電屋根の防水性を高めることができるという実施形態4では得られない効果も得られる。実施形態6本発明の実施形態6に係る太陽電池付鋼板屋根構造以下、単に屋根構造というK6の要部を図15に示す。実施形態6は実施形態4を改変してなるものであって、屋根を断熱屋根としてなるものとされる。以下、実施形態4と異なる点を中心に説明する。屋根構造K6は、図15に示すように、下地材Uと溝板Pとの間に断熱シート9を配設してなるものとされる。このように、実施形態6によれば、下地材Uの上に断熱シート9を配設しているので、室内の断熱が図られる。つまり、室温の上昇が低減され、クールな室内とすることができる。実施形態7本発明の実施形態7に係る太陽電池付鋼板屋根構造以下、単に屋根構造というK7の要部を図16に示す。実施形態7は実施形態2を改変してなるものであって、太陽電池シート1を下地板材7に接着剤10および粘着テープ11により固定してなるものとされる。このように、実施形態7によれば、実施形態2に比して太陽電池シート1を強固に下地板材7に固定することができるという実施形態2では得られない効果も得られる。実施形態8本発明の実施形態8に係る太陽電池付鋼板屋根構造以下、単に屋根構造というK8の要部を図17に示す。実施形態8は屋根をいわゆるフラットフリータイプ屋根としてなるものとされる。屋根構造K8は、図17に示すように、下地材Uの上に断熱シート9が配設され、その上にフラットフリータイプ屋根FRが形成され、その屋根鋼板FPの上に太陽電池シート1が載置されてなるものとされる。なお、屋根鋼板FPと断熱シート9との間には屋根鋼板FPのへこみを防止するためへこみ防止板SP、例えば発泡スチレン板が配設されている。太陽電池シート1は、長手方向の端部に取付部材13が装着されてなるものとされる。取付部材13は、図18に示すように、屋根鋼板FPの傾斜端部Pkとその傾斜端部Pkを押さえる蓋部材Pcとの隙間に差し込まれる傾斜面とされた差込部13aと、差込部13aの上端から水平面とされ太陽電池シート1の長手方向端部と係合する係合部13bと、係合部13bの他端から起立形成された補強部13cとを有するものとされる。係合部13bには、太陽電池シート1の長手方向端部を取付部材13にボルトナット留めするためのボルト孔13dが適宜ピッチで設けられている。これに対応させて、太陽電池シート1の長手方向端部には、透孔1aが設けられている。次に、かかる構成とされた屋根構造K8の施工の一例について説明する。手順41:下地材Uの上に断熱シート9を配設する。手順42:屋根鋼板FPの傾斜端部Pkを仕舞い込む仕舞部材Pdを所定間隔で配設する。なお、仕舞部材Pdは谷樋を含む公知のものとされる。手順43:へこみ防止板SPを配設する。手順44:屋根鋼板FPをセットし、傾斜端部Pkを仕舞部材Pdにより仕舞い込む。手順45:取付部材13がセットされた太陽電池シート1を取付部材13の差込部13aを傾斜端部Pkに沿わせて屋根鋼板FPに載置する。手順46:蓋部材Pcにより仕舞部材Pdを蓋することにより差込部13aを蓋部材Pkの傾斜部と屋根鋼板FPの傾斜端部Pkとで挟み込む。これにより、太陽電池シート1の屋根FRへの固定がなされる。これらの手順を繰り返して屋根FR全面、あるいは屋根FRの所定範囲に太陽電池シート1を配設する。このように、実施形態8によれば、フラットフリータイプ屋根FRを手軽に発電屋根とすることができる。また、に下地材Uの上に断熱シート9を配設しているので、室内の断熱が図られる。つまり、室温の上昇が低減され、クールな室内とすることができる。以上、本発明を実施形態に基づいて説明してきたが、本発明はかかる実施形態のみに限定されるものではなく種々改変が可能である。例えば、保持部材や取付部材の補強部を図19に示すような構成とすることもできる。すなわち、上半分を手前側に折り返して補強部を二重構造とすることもできる。こうすることにより、補強部の上端は円弧面に形成されるので、太陽電池シート1の設置作業の安全性が向上する。また、図20に示すように、実施形態1における押さえ部材3を覆い隠す化粧キャップ付とすることもできる。すなわち、図20に示すように、押さえ部材3の外側に化粧キャップ取付部材21を設け、それに化粧キャップ22を係合させるようにされてもよい。そうすることにより、発電屋根の意匠効果が向上する。また、実施形態では縦葺き屋根を例に取り説明されているが、横葺き屋根とされてもよい。また、実施形態では屋根は平板とされているが、体育館の屋根のように円弧状の屋根にも適用が可能である。"