"無端移動する自らの表面にトナー像を担持する無端状の像担持ベルトと、無端移動する自らの表面を該像担持ベルトに当接させて転写ニップを形成する当接部材と、記録体を該転写ニップに向けて送り込む送込手段と、該送込手段から送られる記録体を、ニップへ向けて案内する案内部材とを備えた画像形成装置において、上記案内部材は、片持ちされた可撓性部材からなり、且つ転写ニップに向けて送り込まれている記録体の後端部の離間タイミングが該後端部の搬送方向と直交する方向の一端と他端とで異なるように傾けた姿勢に構成され、記録体後端部が最後に案内部材と離れる側の自由長を他端よりも長くしたことを特徴とする画像形成装置。請求項1の画像形成装置において、上記案内部材の先端を上記搬送直交方向に対して0.2[°]以上傾けたことを特徴とする画像形成装置。請求項1の画像形成装置において、上記案内部材の先端を上記搬送直交方向に対して0.4[°]以上傾けたことを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至3の何れかの画像形成装置において、記録体の上記一端を案内部材から離間させて上記像担持ベルトに接触させた後に、該記録体の上記他端を該案内部材の一端部から離間させるよう搬送し、該案内部材の一端縁が上記搬送直交方向に対して傾けた角度を保つことを特徴とする画像形成装置。ところで、案内部材入口ガイド部材を通過した転写紙の後端は、その曲げ剛性により形状復帰する際に転写ベルトに対して不安定な接触を起こし、いわゆる、振動性のある接触を起こしてトナー画像の乱れを起こす原因となる。このような条件下にある転写ニップ部入口に対向配備され、転写紙を転写ニップ部入口に指向させる機能を発揮する案内部材入口ガイド部材は、その一端部を転写ニップ部入口に適量接近させて保持される必要があり、これに伴い案内部材の一端部が中間転写ベルトに接近することとなる。しかし、転写紙の曲げ剛性に影響する厚さが原因して、案内部材入口ガイド部材により転写ニップ部入口に案内された転写紙の後端側がその案内部材を外れる際に、中間転写ベルトに向けて形状復帰するが、その際、転写紙の厚さの程度に応じて衝突する状態が変化する。この転写紙の厚さが原因となる転写紙の曲げ剛性の影響を受けて、転写ベルトとの衝突が比較的大きく発生するような場合、このことが画像乱れをより大きくする原因となる。なお、特許文献1、2の案内部材入口ガイド部材の場合も、厚紙などの剛性の強い転写紙が通過する場合は、その後端部が案内部材から離間した際に、転写紙後端部を勢い良く像担持ベルトに接触させることになり、衝突時の衝撃が十分に低減されず、衝撃が原因での転写ブレを確実になくすことができていない。本発明の目的は、上記従来の転写工程での問題に鑑み、転写紙等の記録媒体の厚さ等が原因となる転写紙の曲げ剛性が影響した転写時の異常画像の発生を確実に防止することができる画像形成装置を提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、無端移動する自らの表面にトナー像を担持する無端状の像担持ベルトと、無端移動する自らの表面を該像担持ベルトに当接させて転写ニップを形成する当接部材と、記録体を該転写ニップに向けて送り込む送込手段と、該送込手段から送られる記録体を、ニップへ向けて案内する案内部材とを備えた画像形成装置において、上記案内部材は、片持ちされた可撓性部材からなり、且つ転写ニップに向けて送り込まれている記録体の後端部の離間タイミングが該後端部の搬送方向と直交する方向の一端と他端とで異なるように傾けた姿勢に構成され、記録体後端部が最後に案内部材と離れる側の自由長を他端よりも長くしたことを特徴とするものである。また、請求項2の発明は、請求項1の画像形成装置において、上記案内部材の先端を上記搬送直交方向に対して0.2[°]以上傾けたことを特徴とするものである。また、請求項3の発明は、請求項1の画像形成装置において、上記案内部材の先端を上記搬送直交方向に対して0.4[°]以上傾けたことを特徴とするものである。また、請求項4の発明は、請求項1乃至3の何れかの画像形成装置において、記録体の上記一端を案内部材から離間させて上記像担持ベルトに接触させた後に、該記録体の上記他端を該案内部材の一端部から離間させるよう搬送し、該案内部材の一端縁が上記搬送直交方向に対して傾けた角度を保つことを特徴とするものである。請求項1乃至4の発明において、厚紙などの剛性の強い記録紙を、片持ちされた案内部材によりニップへ向けて案内する場合、記録紙の搬送に伴ってその記録体後端部が案内部材の揺動端により受け止められた際に、剛性の強い記録体後端部の押圧力を受けた案内部材の揺動端が像担持ベルトに向けて柔軟に撓みながら記録紙を案内できる。その際、記録体後端部が最後に案内部材と離れる側の自由長を他端よりも長くしたことで、片持ちされた案内部材の自由長が最も長い揺動端のみが記録体後端部を像担持ベルトに十分に近接させた上で受け渡すように撓むので、案内部材から離間した記録体後端部の像担持ベルトに接触する勢いを十分に低減でき、記録体後端部が勢い良く像担持ベルトに接触することで生じていた記録体後端部の画像乱れを抑えることができる。更には、案内部材からの記録体後端部の離間タイミングを搬送方向と直交する方向の一端と他端とで異なるように傾けた姿勢に構成することで、記録体後端が徐々に離れるようになるため、記録体後端が同時に離間させる場合に比べて記録体後端部を像担持ベルトに接触する勢いを低減でき、これにより、記録体後端部の画像乱れを更に抑えることができる。ここで一端と他端とで異なるように傾ける程度が増すほど画像乱れをより抑えることが出来る。更に、記録体の一端を案内部材から離間させて像担持ベルトに接触させ、その後、案内部材上の他端を該案内部材の一端部から離間させる、との搬送形態であっても請求項1と同様に、記録体後端部の像担持ベルトに接触する勢いを十分に低減でき、記録体後端部の画像乱れを抑えることができる。以下、本発明を適用した画像形成装置について説明する。この画像形成装置は、片持ちされた案内部材がその揺動端を像担持ベルトに近接させるように撓んだ上で、記録体後端部を像担持ベルトに受け渡すことで、記録体後端部が像担持ベルトに接触する勢いを低減させることを実現した。図1は、実施形態1に係る電子写真方式の画像形成装置としての複写機Mを示す概略構成図である。複写機Mは記録体としての記録紙Pに画像を形成するプリンタ部100、プリンタ部100に対して記録紙Pを供給する給紙装置200、原稿画像を読み取るスキャナ300、このスキャナ300に原稿を自動給紙する原稿自動搬送装置以下、ADFという400等を備えている。スキャナ300では、原稿照明用光源やミラーなどを搭載した第1走行体303と、複数の反射ミラーを搭載した第2走行体304とが往復移動するのに伴って、コンタクトガラス301上に載置された図示しない原稿の読取り走査が行われる。第2走行体304から送り出される走査光は、結像レンズ305によってその後方に設置されている読取センサ306の結像面に集光せしめられた後、読取センサ306によって画像信号として読込まれる。プリンタ部100の筺体1の側面には、筺体1内に給紙する記録紙Pを手差しで載置する手差しトレイ2や、筐体内から排出された画像形成済みの記録紙Pをスタックする排紙トレイ3が設けられる。図2は、プリンタ部100の内部構成の一部を拡大して示す部分拡大構成図である。プリンタ部100には、像担持ベルトとしての無端状の中間転写ベルト51を複数の張架ローラによって張架している転写手段たる転写ユニット50が筐体1に支持された状態で配設されている。中間転写ベルト51は、図示しない駆動手段によって図中時計回り方向に回転駆動される駆動ローラ52、2次転写バックアップローラ53、従動ローラ54、4つの1次転写ローラ55Y,C,M,Kによって張架されながら、駆動ローラ52の回転によって図中時計回り方向に無端移動される。なお、1次転写ローラ55Y,C,M,Kの符号の末端に付しているY,C,M,Kという添字は、イエロー,シアン,マゼンタ,黒用の部材であることを示している。以下、符号の末端に付しているY,C,M,Kという添字は、同様である。中間転写ベルト51は、駆動ローラ52、2次転写バックアップローラ53、従動ローラ54に対する掛け回し箇所でそれぞれ大きく湾曲していることで、底辺を鉛直方向上側に向ける逆三角形状の姿勢で張架されている。この逆三角形状の底辺にあたるベルト上部張架面は水平方向に延在しており、そのベルト上部張架面の上側には、4つのプロセスユニット10Y,C,M,Kが上部張架面の延在方向に沿って水平方向に並ぶように配設されている。先に示した図1において、4つのプロセスユニット10Y,C,M,Kの上方には、光書込ユニット68が配設されている。光書込ユニット68は、スキャナ300によって読み取られた原稿の画像情報に基づいて、図示しないレーザー制御部によって4つの半導体レーザー図示せずを駆動して4つの書込光Lを出射する。そして、プロセスユニット10Y,C,M,Kの潜像担持体たるドラム状の感光体11Y,C,M,Kをそれぞれ書込光Lによって暗中にて走査して、感光体11Y,C,M,Kの表面にY,C,M,K用の静電潜像を書き込む。本実施形態では、光書込ユニット68として、半導体レーザーから出射したレーザー光を図示しないポリゴンミラーによって偏向せしめながら、図示しない反射ミラーで反射させたり光学レンズに通したりすることで光走査を行うものを用いている。かかる構成のものに代えて、LEDアレイによって光走査を行うものを用いてもよい。図3は、Y,C用のプロセスユニット10Y,Cのみを中間転写ベルト51とともに示す部分拡大構成図である。Y用のプロセスユニット10Yは、ドラム状の感光体11Yの周囲に、帯電部材12Y、除電装置13Y、ドラムクリーニング装置14Y、現像手段たる現像装置20Y、電位センサ49Y等を有している。そして、これらを共通の保持体たるケーシングで保持しながらプリンタ部に対して1つのユニットとして一体的に着脱されるようになっている。帯電部材12Yは、感光体11Yに当接しながら、図示しない軸受けによって回転自在に支持されるローラ状の部材である。図示しないバイアス供給手段によって帯電バイアスが印加されながら感光体11Yに対して接触回転することで、感光体11Yの表面を例えばYトナーの帯電極性と同極性に一様帯電せしめる。かかる構成の帯電部材12Yに代えて、感光体11Yに対して非接触で一様帯電処理を施すスコロトロンチャージャなどを採用することもできる。図示しない磁性キャリアと非磁性のYトナーとを含有するY現像剤をケーシング21Yに内包している現像装置20Yは、現像剤搬送装置22Yと現像部23Yとを有している。現像部23Yでは、図示しない駆動手段によって回転駆動されることで表面を無端移動させる現像剤担持体としての現像スリーブ24Yがその周面の一部をケーシング21Yに設けられた開口から外部に露出させている。これにより、感光体11Yと現像スリーブ24Yとが所定の間隙を介して対向する現像領域が形成されている。非磁性の中空パイプ状の部材からなる現像スリーブ24Yの内部には、周方向に並ぶ複数の磁極を具備する図示しないマグネットローラが現像スリーブ24Yに連れ回らないようにケーシング21Y側に固定されている。現像スリーブ24Yは、後述する現像剤搬送装置22Y内のY現像剤をこのマグネットローラの発する磁力によって表面に吸着させながら回転駆動することで、Y現像剤を現像剤搬送装置22Y内から汲み上げる。そして、現像スリーブ24Yの回転に伴って上記現像領域に向けて搬送されるY現像剤は、現像スリーブ24Yの表面に対して所定の間隙を介して先端を対向させているドクタブレード25Yと、スリーブ表面との間に形成されているドクタギャップに進入する。この際、スリーブ上における層厚がドクタギャップとほぼ同じ厚みに規制される。そして、現像スリーブ24Yの回転に伴って感光体11Yと対向する現像領域の付近まで搬送されると、上記マグネットローラの図示しない現像磁極の磁力を受けてスリーブ上で穂立ちして磁気ブラシとなる。現像スリーブ24Yには、図示しないバイアス供給手段によって例えばトナーの帯電極性と同極性の現像バイアスが印加されている。これにより、現像領域では、現像スリーブ24Y表面と感光体11Yの非画像部一様帯電部位=地肌部との間に、Yトナーを非画像部側からスリーブ側に静電移動させる非現像ポテンシャルが作用する。また、現像スリーブ24Y表面と感光体11Y上の静電潜像との間に、Yトナーをスリーブ側から静電潜像に向けて静電移動させる現像ポテンシャルが作用する。この現像ポテンシャルの作用によってY現像剤中のYトナーが静電潜像に転移することで、感光体11Y上の静電潜像がYトナー像に現像される。現像スリーブ24Yの回転に伴って上記現像領域を通過したY現像剤は、図示しないマグネットローラに具備される反発磁極間によって形成される反発磁界の影響を受けて、現像スリーブ24Y上から離脱して現像剤搬送装置22Y内に戻る。現像剤搬送装置22Yは、2本の第1スクリュウ部材26Y、第2スクリュウ部材32Y、両スクリュウ部材間に介在する仕切壁wg、透磁率センサからなるトナー濃度検知センサ45Yなどを有している。仕切壁wgは、第1スクリュウ部材26Yが収容される現像剤搬送部たる第1搬送室と、第2スクリュウ部材32Yが収容される現像剤搬送部たる第2搬送室とを仕切っているが、両スクリュウ部材の軸線方向における両端部に対向する領域の仕切壁wgには、それぞれ図示しない開口が形成され、同開口を通じて両搬送室を連通させている。撹拌搬送部材としての第1スクリュウ部材26Y、第2スクリュウ部材32Yは、それぞれ図示しない軸受けによって両端部が回転自在に支持される棒状の回転軸部材と、これの周面に螺旋状に突設せしめられた螺旋羽根とを有している。そして、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられるのに伴って、Y現像剤を螺旋羽根によって回転軸線方向に搬送する。第1スクリュウ部材26Yが収容されている第1搬送室内では、第1スクリュウ部材26Yの回転駆動に伴って、Y現像剤が図紙面に直交する方向の手前側から奥側に向けて搬送される。そして、ケーシング21Yの奥側の端部付近まで搬送されると、仕切壁wgに設けられた図示しない開口を経由して第2搬送室内に進入する。第2スクリュウ部材32Yが収容されている第2搬送室の上方には、上述した現像部23Yが形成されており、第2搬送室と現像部23Yとは互いの対向部の全領域において連通している。これにより、第2スクリュウ部材32Yと、これの斜め上方に配設された現像スリーブ24Yとが、互いに平行な関係を維持しながら対向している。第2搬送室内では、第2スクリュウ部材32Yの回転駆動に伴って、Y現像剤が図紙面に直交する方向の奥側から手前側に向けて搬送される。この搬送の過程において、第2スクリュウ部材32Yの回転方向周囲のY現像剤が現像スリーブ24Yに適宜汲み上げられたり、現像スリーブ24Yから現像後のY現像剤が適宜回収されたりする。そして、第2搬送室の図中手前側の端部付近まで搬送されたY現像剤は、図示しない開口を通って、第1搬送室内に戻る。第1搬送室の下壁には、透磁率センサであるトナー濃度検知センサ45Yが固定されており、第1スクリュウ部材26Yによって搬送されているY現像剤のトナー濃度を下方から検知して検知結果に応じた電圧を出力する。図示しない制御部は、トナー濃度検知センサ45Yからの出力電圧値に基づいて、必要に応じて図示しないYトナー補給装置を駆動することで、適量のYトナーを第1搬送室内に補給する。これにより、現像に伴ってトナー濃度を低下させたY現像剤のトナー濃度が回復する。感光体11Y上に形成されたYトナー像は、後述するY用の1次転写ニップで中間転写ベルト51上に1次転写される。この1次転写工程を経由した後の感光体11Y表面には、中間転写ベルト51上に1次転写されなかった転写残トナーが付着している。ドラムクリーニング装置14Yは、例えばポリウレタンゴム等からなるクリーニングブレード15Yを片持ち支持しており、その自由端側を感光体11Y表面に当接させている。また、図示しない駆動手段によって回転駆動される回転軸部材と、これの周面に立設せしめられた無数の導電性起毛とを具備するブラシローラ16Yのブラシ先端側を感光体11Yに接触させている。そして、上述の転写残トナーをこのクリーニングブレード15Yやブラシローラ16Yによって感光体11Y表面から掻き取る。ブラシローラ16Yには、これに当接する金属製の電界ローラ17Yを介してクリーニングバイアスが印加されており、電界ローラ17Yにはスクレーパ18Yの先端が押し当てられている。クリーニングブレード15Yやブラシローラ16Yによって感光体11Yから掻き取られた転写残トナーは、ブラシローラ16Yと電界ローラ17Yとを経た後、スクレーパ18Yによって電界ローラ17Yから掻き取られて、回収スクリュウ19Y上に落下する。そして、回収スクリュウ19Yの回転駆動に伴って、ケーシング外に排出された後、図示しないトナーリサイクル搬送手段を介して現像剤搬送装置22Y内に戻される。ドラムクリーニング装置14Yによって転写残トナーがクリーニングされた感光体11Y表面は、除電ランプ等からなる除電装置13Yによって除電された後、帯電部材12Yによって再び一様帯電せしめられる。また、書込光Lによる光書込位置を通過した感光体11Yの非画像部の電位は、電位センサ49Yによって検知されて、その検知結果が図示しない制御部に送られる。Y用のプロセスユニット10Yについて詳述したが、他色のプロセスユニット10C,M,Kは、使用するトナーの色が異なる点の他は、Y用のものと同様の構成になっている。先に示した図2において、プロセスユニット10Y,C,M,Kの感光体11Y,C,M,Kは、時計回り方向に無端移動せしめられる中間転写ベルト51の上部張架面に当接しながら回転してY,C,M,K用の1次転写ニップを形成している。これらY,C,M,K用の1次転写ニップの裏側では、上述した1次転写ローラ55Y,C,M,Kが中間転写ベルト51の裏面に当接している。そして、これら1次転写ローラ55Y,C,M,Kには、それぞれ図示しないバイアス供給手段によってトナーの帯電極性とは逆極性の1次転写バイアスが印加されている。この1次転写バイアスにより、Y,C,M,K用の1次転写ニップには、トナーを感光体側からベルト側に静電移動させる1次転写電界が形成される。感光体11Y,C,M,K上に形成されたY,C,M,Kトナー像は、感光体11Y,C,M,Kの回転に伴ってY,C,M,K用の1次転写ニップに進入すると、この1次転写電界やニップ圧の作用によって中間転写ベルト51上に順次重ね合わせて1次転写される。これにより、中間転写ベルト51のおもて面ループ外周面には、4色重ね合わせトナー像以下、4色トナー像というが形成される。なお、1次転写ローラ55Y,C,M,Kに代えて、1次転写バイアスが印加される導電性ブラシや、非接触方式のコロナチャージャなどを採用してもよい。K用のプロセスユニット10Kの図中右側方には、光学センサユニット69が中間転写ベルト51のおもて面に対して所定の間隙を介して対向するように配設されている。この光学センサユニット69は、中間転写ベルト51のベルト幅方向の一端部において、ベルト周方向に所定のピッチで付された図示しないマークを検知する。個々のマークの検知時間間隔に基づいて、中間転写ベルト51の移動速度を測定することができる。中間転写ベルト51の下方には当接部材としての2次転写ローラ56が配設されており、これは図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられ、無端移動する自らの表面を中間転写ベルト51のおもて面に当接して2次転写ニップを形成している。そして、この2次転写ニップの裏側では、2次転写バックアップローラ53が中間転写ベルト51を掛け回している。2次転写バックアップローラ53には、図示しない2次転写電源により、トナーの帯電極性と同極性の2次転写バイアスが印加される。これに対し、ベルトのおもて面に当接して2次転写ニップを形成している当接部材たる2次転写ローラ56は接地されている。これにより、2次転写バックアップローラ53と2次転写ローラ56との間に2次転写電界が形成されている。中間転写ベルト51のおもて面に形成された4色トナー像は、中間転写ベルト51の無端移動に伴って2次転写ニップに進入する。先に示した図1において、給紙装置200は、記録紙Pを収納する給紙カセット201、これらの給紙カセット201に収納された記録紙Pをカセット外に送り出す給紙ローラ202、送り出された記録紙Pを一枚ずつ分離する分離ローラ対203、分離後の記録紙Pを送り出し路204に沿って搬送する搬送ローラ対205などがそれぞれ複数配設されている。給紙装置200は、図示のようにプリンタ部100の直下に配設されている。そして、給紙装置200の送り出し路204は、プリンタ部100の給紙路70に連結している。これにより、給紙装置200の給紙カセット201から送り出された記録紙Pは、送り出し路204を経由してプリンタ部100の給紙路70内に送られる。この給紙路70の末端付近には、記録紙Pを2次転写ニップに向けて送り込む送込手段としてのレジストローラ対71が配設されており、ローラ間に挟み込んだ記録紙Pを中間転写ベルト51上の4色トナー像に同期させ得るタイミングで2次転写ニップに送り込む。そして、2次転写ニップ内では、中間転写ベルト51上の4色トナー像が2次転写電界やニップ圧の影響によって記録紙Pに一括2次転写され、記録紙Pの白色と相まってフルカラー画像となる。このようにしてフルカラー画像が形成された記録紙Pは、2次転写ニップから排出されると中間転写ベルト51から離間する。2次転写ニップの図中左側方には、無端状の紙搬送ベルト76を複数の張架ローラによって張架しながら図中反時計回り方向に無端移動せしめる搬送ベルトユニット75が配設されている。中間転写ベルト51から分離した記録紙Pは、この紙搬送ベルト76の上部張架面に受け渡されて、定着装置80に向けて搬送される。定着装置80内に送られた記録紙Pは、図示しないハロゲンランプ等の発熱源を内包する加熱ローラ81と、これに向けて押圧される加圧ローラ82とによる定着ニップ内に挟み込まれる。そして、加圧されつつ加熱されるともでフルカラー画像が表面に定着させしめられながら、定着装置80外に向けて送られる。2次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト51表面には、記録紙Pに転写されなかった若干量の2次転写残トナーが付着している。この2次転写残トナーは、中間転写ベルト51の表面に当接しているベルトクリーニング装置57によってベルトから除去される。定着装置80の下方には、スイッチバック装置85が配設されている。定着装置80から排出された記録紙Pは、揺動可能な切替爪86による搬送路切替位置までくると、切替爪86の揺動停止位置に応じて、排紙ローラ対87、あるいはスイッチバック装置85に向けて送られる。そして、排紙ローラ対87に向けて送られた場合には、機外へと排出された後に、排紙トレイ3上にスタックされる。一方、スイッチバック装置85に向けて送られた場合には、スイッチバック装置85によるスイッチバック搬送によって上下反転せしめられた後、再びレジストローラ対71に向けて搬送される。そして、2次転写ニップに再び進入して、もう片面にもフルカラー画像が形成される。なお、プリンタ部100の筺体1の側面に設けられた手差しトレイ2上に手差しされた記録紙Pは、手差し供給ローラ72と、手差し分離ローラ対73とを経由した後、レジストローラ対71に向けて送られる。本実施形態1に係る複写機Mによって原稿のコピーをとる場合、まず、原稿自動搬送装置400の原稿台401に原稿をセットする。あるいは、原稿自動搬送装置400を開いてスキャナ300のコンタクトガラス301上に原稿をセットし、原稿自動搬送装置400を閉じて押さえる。その後、図示しないスタートスイッチを押すと、原稿自動搬送装置400に原稿をセットしたときには、原稿がコンタクトガラス301内に送られる。そして、スキャナ300が駆動して第1走行体303及び第2走行体304による読取走査が開始する。これとほぼ同時に、転写ユニット50や各色プロセスユニット10Y,C,M,Kの駆動が開始する。更には、給紙装置200からの記録紙Pの送り出しも開始する。なお、給紙カセット201にセットされていない記録紙Pを使用する場合には、手差しトレイ2にセットされた記録紙Pの送り出しが行われる。次に本複写機Mにおける2次転写部について更に説明を加える。図4は、2次転写ニップとその周囲構成とを示す拡大構成図である。同図において、2次転写電源59によってトナーと同極性図示の例では負極性の2次転写バイアスが印加される2次転写バックアップローラ53と、接地されている2次転写ローラ56との間には、中間転写ベルト51を介して2次転写電流が流れる。この2次転写電流は、両ローラの軸間を結ぶ経路、即ち、図中白抜きの矢印を付した位置で主に流れる。よって、中間転写ベルト51から記録紙Pへのトナー像の2次転写は、軸間を結ぶ位置以下、軸間位置というp0で行われる。この軸間位置p0よりも僅かにベルト移動方向上流側において、中間転写ベルト51のおもて面と、2次転写ローラ56との間にギャップが形成されていると、ギャップ間で放電が発生する。これにより、2次転写ニップ入口n1に進入する前のベルト領域にたるトナー像中のトナーが散って転写チリを引き起こしてしまう。そこで、本複写機Mにおいては、図4に示すように、押し下げローラ58が、ベルトループ内側であって、軸間位置p0よりもベルト移動方向上流側部位を2次転写ローラ56側に向けて押し下げることで、ベルトを2次転写ローラ56に強制的に巻き掛けている。これにより、白抜き矢印で示した軸間位置p0よりもベルト移動方向上流側に2次転写ニップ入口n1が配備されるようにベルトを2次転写ローラ56に強制的に巻き掛けている。この強制的な巻き掛けにより、2次転写電流の及ばない位置までギャップを遠ざけることができ、転写チリの発生を有効に抑えている。図4に示すように、2次転写バックアップローラ53は、金属からなる円筒状の芯金53aと、これの外周面に被覆された導電性の弾性層53bとを有している。A5サイズなどといった小サイズ紙を用いる際には、2次転写ニップ内において、ベルト幅方向におけるベルトと小サイズ紙との接触面積が比較的少なくなる。そして、小サイズ紙がニップ内に進入しているにもかかわらず、ベルトと2次転写ローラ56との直接接触領域が比較的大きな面積で形成される。このような場合において、2次転写電流が電気抵抗の大きな小サイズ紙を避けるようにして前述の直接接触領域に集中的に流れてしまうと、小サイズ紙の領域で必要とする実効転写電界が得られなくなって転写不良を引き起こしてしまう。そこで、本複写機Mでは、2次転写バックアップローラ53の弾性層53bの弾性材料として、イオン導電剤の添加量を適切に調整したものを使用して、2次転写バックアップローラ53の体積固有抵抗率で107[Ωcm]以上にしている。これにより、紙の抵抗よりも大きな電気抵抗をバックアップローラ53に発揮させることで、上記直接接触領域への2次転写電流の集中を回避している。2次転写ローラ56は、金属からなる円筒状の芯金56aと、これの外周面に被覆された導電性の弾性層56bと、これの外周面に被覆された導電性樹脂からなる表面層56cとを有している。芯金としては、ステンレスやアルミニウムなどの金属材料からなるものを例示することができる。2次転写ローラ56の弾性層56bとしては、ゴム材料に導電性材料あるいはイオン導電剤を添加した導電性ゴム材料からなるものを例示することができる。弾性層56bの柔軟な変形によって中間転写ベルト51に幅広く密着し得る2次転写ローラ56とするために、弾性層56bとしては、JIS-A硬度が70[°]以下であるものを採用することが望ましい。但し、2次転写ローラ56に対しては、後述するクリーニングブレード60を当接させていることから、弾性層56bが軟らか過ぎると、その柔軟すぎる変形によってクリーニングが困難になる。よって、弾性層56bのJIS-A硬度については、40[°]以上にすることが望ましい。本複写機では、JIS-A硬度を50[°]に調整したエピクロルヒドリンゴムからなる弾性層56bを採用している。2次転写ローラ56の表面層56cとしては、電気抵抗調整のためのカーボン粉末を分散させたエチレンプロピレンジエンゴムEPDMやSiゴムからなるものを例示することができる。また、イオン導電機能を有するニトリルゴムNBRやウレタンゴム等からなるものでもよい。表面層56cは、2次転写ローラ56の表面に対するトナー固着を抑える役割を担っているので、当然ながらトナー離型性が弾性層56bよりも優れている。2次転写ニップの入口n1近傍においては、中間転写ベルト51と2次転写ローラ56とが小さなギャップを介して対向している。装置の小型化に伴って2次転写ローラ56として小径のものを用いる傾向にある近年においては、図示のように、前述のギャップの領域で、2次転写ローラ56が比較的大きな曲率1/Rの軌道を辿って2次転写ニップに進入していく。これに対し、中間転写ベルト51は、比較的小さな曲率の軌道を辿って2次転写ニップに進入していく。かかる構成において、2次転写ニップの入口n1に向けて送り込んだ記録紙Pの先端を曲率の大きな2次転写ローラ56に突き当てると、記録紙Pのめくれやジャムが発生し易くなる。これに対し、記録紙Pの先端を曲率の小さな中間転写ベルト51に突き当てる場合には、ベルトの表面移動に追従させてスムーズに2次転写ニップに進入させることができる。そこで、本複写機Mにおいては、2次転写ニップよりもベルト移動方向の上流側の位置に、レジストローラ対71送込手段から送られる記録紙Pを、2次転写ニップの入口n1へ向けて案内する案内部材としてのガイド板65を配設している。ここで、レジストローラ対71によって2次転写ニップに向けて送り出された記録紙Pは、ガイド板65の先端部2次転写ニップ側の端部に接触して、2次転写ニップよりも上流側のベルト箇所に向けて案内される。これにより、記録紙Pを2次転写ニップに進入させるのに先立って確実に中間転写ベルト51に突き当てることで、記録紙Pのめくれやジャムの発生を抑えることができる。特に、本複写機Mにおいては、高速プリントが可能な仕様になっているため、ガイド板65によるガイドが有効に機能する。本複写機Mは、高速プリントを安定的に可能にすべく、紙間にトナー濃度調整パターンを作成しているため、そのトナーは、2次転写ローラ56に付着するようになる。そこで、2次転写ローラ56に付着したトナーを機械的に掻き取るクリーニングブレード60を2次転写ローラ56に当接させている。また、潤滑剤塗布手段62による潤滑剤の塗布で、2次転写ローラ56のトナー離型性をより向上させている。図4に示すように、この潤滑剤塗布手段62は、ステアリン酸亜鉛塊などの固形潤滑剤621と2次転写ローラ56との両方に接触して回転駆動することで、固形潤滑剤621から掻き取って得た潤滑剤粉末を2次転写ローラ56に塗布する塗布ブラシローラ63や、固形潤滑剤621を塗布ブラシローラ63に向けて付勢するコイルバネ622、これらを支持するケーシング623等を有している。また、クリーニングブレード60の上流には、紙粉を取り除くために、紙粉除去ブラシ61が配置されている。図示のように、2次転写ローラ56には、様々な部材を当接させているので、中間転写ベルト51の表面移動に伴う従動回転を行うことはできない。また、高速に記録紙Pを2次転写ニップに通すには、2次転写ローラ56を回転駆動した方が有利である。このような理由から、2次転写ローラ56については、図示しない駆動系によって回転駆動するようになっている。かかる構成では、既に説明したように、2次転写ニップの入口n1近傍における記録紙Pの搬送が、2次転写ニップ内で記録紙Pの先端側に圧接する2次転写ローラ56の回転駆動力に支配されるようになる。そして、2次転写ニップの入口n1近傍では、記録紙Pが2次転写ローラの線速とほぼ同じ速度で移動する。ところで、2次転写ローラ56は、製造時の加工精度の限界から、±0.5[]の外径誤差がどうしても発生してしまう。このため、中間転写ベルト51の移動速度と2次転写ローラ56の線速とを同じにする設計にしたとしても、僅かな線速差がどうしても発生してしまう。更には、2次転写ローラ56の外周に対して回転中心が僅かに偏心することから、一周あたりにおいても2次転写ローラ56の線速は微妙に変化する。これらの結果、2次転写ニップのベルト51と記録紙Pとの接触領域において、記録紙Pの移動速度とベルトの移動速度との速度差をなくすことはできない。そして、この速度差により、トナー像の擦れによる画像乱れが少なからず発生してしまう。なお、本複写機Mでは、レジストローラ対71による記録紙Pの送り込み速度を、2次転写ローラ56による記録紙Pの搬送速度よりも少しだけ速くしている。これは、先端側を2次転写ニップ内に挟み込みつつ、後端側をレジストローラ対71のレジストニップに挟み込んだ状態の記録紙Pを、2次転写ニップとレジストニップとの間で過剰なテンションで引き延ばしているからである。このような速度設定では、記録紙Pの搬送に伴って、2次転写ニップとレジストニップとの間で記録紙Pを徐々に撓ませていくが、この撓みは、厳密には、ガイド板65による記録紙Pの支持点と、レジストニップの出口との間で発生する。そして、前記支持点と2次転写ニップ入口との間では記録紙Pの撓みが殆ど発生しないことから、記録紙Pは2次転写ニップの入口近傍で2次転写ローラ56の線速で移動する。図4において、中間転写ベルト51と2次転写ローラ56のニップ出口点p1よりガイド板65が記録紙Pの案内目標とする案内目標点p2までの間の距離Lは、記録紙Pが中間転写ベルト51に接触し初めてから2次転写ニップを出るまでの移動距離となる。なお、距離Lが長くなるほど、記録紙Pと中間転写ベルト51との接触時間が長くなるので、トナー像の擦れ量が大きくなる。よって、距離Lについては、ある程度短い値になるように、ガイド板65先端を配置している。案内部材であるガイド板65は、ニップに向けての指向性を確保し、転写ブレを悪化させることを防止する上で、容易に撓まないものを用いることが望ましい。一方、搬送に伴って、ガイド板65から記録紙Pの後端部が離間すると、中間転写ベルト51に後端部を叩きつけてしまうおそれがあり、そこで、ガイド板65の金属基板65aの先端部には片持ち支持されながら撓んで記録紙Pを案内目標点に向けて案内する可撓性材からなる可撓性部材65bを設けている。このガイド板65は、図5に示すように、厚板状で台形状をなす金属基板65aと、金属基板65aの先端側に基部が重なり一体結合された可撓性部材65bとで形成される。本実施形態1では、金属基板65aの左右側端部はプリンタ部100の筺体1の側面に両端が支持される。可撓性部材65bは可撓性の厚み0.2[mm]の導電性ポリエチレンシートで構成し、電気的に接地させている。導電性の材料で電気的に接地することにより、記録紙Pとの摩擦帯電が起きなくなり、案内部材のトナー汚れを防止させている。ここで、可撓性部材65bの材質としては、上記部材に限ったものではなく、帯電防止剤をコーティングまたは、練りこんだりして帯電防止機能をもたせたPET、アクリル等から形成してもよい。なお、図示の例では、可撓性部材65bを、金属基板65aにおける記録紙Pに接触する側の面と反対側の面ベルトに対向する方の面とのうち、後者の面に可撓性部材65bを片持ち支持させている。これとは逆に、前者の面に片持ち支持させると、可撓性部材65bをベルトから遠ざけてしまうため、後端転写ブレが発生し易くなる。よって、可撓性部材65bを後者の面に片持ち支持させている。かかる構成では、前者の面に片持ち支持させる場合に比べて、ベルトの近い位置で記録紙Pの後端を離間させることで、後端転写ブレを抑えることができる。しかし、このように、可撓性部材65bによってガイド先端を形成しても、超厚紙と呼ばれる250g/m2以上のさらに腰の強い記録紙Pを用いると、視認可能な後端転写ブレを引き起こすことがあった。そこで、次のような実験を行った。即ち、図5に示すように、ガイド部材65の先端を記録紙表面の搬送方向と直交する方向である紙幅方向搬送直交方向に対して角度θを持って傾けた姿勢にした。このようにすると、記録紙後端の幅方向の一端におけるガイド部65からの離間タイミングと、他端におけるガイド部65からの離間タイミングとをずらす。すると、両端を同時に離間させる場合に比べて、記録紙後端部の腰の強さによる復元力を低減して、後端転写ブレを軽減することができた。しかし、最後に紙端部がガイド板を離れる場所は、僅かに後端転写ブレは、発生してしまった。そこで、以下の実験結果に沿い、最後に紙後端がガイド板を離れる際に発生するショックを低減させるために、最後に紙後端が離れる側の可撓性部材65bの自由長可動域長さを最も長くすることにより、紙後端は、中間転写ベルト51とより近くの位置で、ガイド板から離間することができ、ベルトに対する叩きつけ力を低減することで、端部に発生する転写ブレの発生を防止することができる構成を採用した。この点を図8に沿い説明すると、可撓性部材65bは、両面テープにて金属の基板65aに接着し、片持ち支持されている。図8にて両面テープの接着範囲は、斜線範囲である。可撓性部材65bの両面テープから先端までの長さである自由長可動域長さX1~X2を両端で差をつけて最後に紙後端部が可撓性部材65bガイド板から離れる場所は、より自由長を長くなるように傾けて接着した。続いて、角度θについて、どの程度にすればよいのかを調べる実験を行った。記録紙Pとしては、腰が強くて後端転写ブレを引き起こし易い厚紙で、坪量250g/m2と坪量300g/m2の2種類を用いた。この結果を次の表1に示す。プリントアウトするテスト画像としては、転写ブレが目立ちやすいドットパターン画像をプリントした。表1において、転写ブレについては、プリントアウトした画像を目視で確認して、認められない=ランク5、凝視すると僅かに認められるものの許容範囲である=ランク4、画像乱れによって発生する濃淡差が認められる=ランク3、より明らかな濃淡差が認められる=ランク2、更に明らかな濃淡差が認められる=ランク1の5段階で評価した。表1に示すように、角度θを0.2[°]以上にすれば、坪量300g/m2の紙でも、後端転写ブレを許容範囲内のランク4以上にすることができた。そこで、実施形態に係るプリンタにおいては、角度θを0.2[°]以上にしている。なお、記録紙Pを搬送する際には、若干ながらスキューを引き起こす場合がある。スキューを引き起こしても、後端転写ブレを許容範囲内に留めるべく、少しの余裕をもって、角度θを0.4[°]以上にすることがより望ましい。また、更に望ましい角度θの値としては、記録紙後端の幅方向の一端を可撓性部材65bガイド部から離間させた後、その一端を中間転写ベルト51に接触させ、その後、記録紙Pの後端他端を案内部材の可撓性部材65b一端部から離間させるよう搬送することを可能とする角度θが選択され、設定される。少なくとも、給紙カセット201に収容可能な最大サイズの記録紙Pで、記録紙後端の幅方向の一端を中間転写ベルト51に接触させてから、他端をガイド部65から離間させることができればよく、それを可能とする角度θが設定されることとなる。上述の実験結果に応じて、図5に示したガイド板65は、記録体後端部が最後に案内部材の可撓性部材65bと離れる一側端部s1の自由長L1を他側端部s2の自由長L2よりも長くした。これにより、記録紙後端の幅方向の一側端部s1におけるガイド部65からの離間タイミングと、他側端部s2におけるガイド部65からの離間タイミングとをずらすことが出来、両端を同時に離間させる場合に比べて、記録紙後端部の腰の強さによる復元力を低減して、後端転写ブレを軽減することが容易となる。ここで、記録紙Pは、図6aのように案内部材65bの働きでニップの入口n1に向かって先端が進入する時点を経て、図6bのように記録紙pがニップに挟持されると共に出口n2に達する状態を経て、次いで、図6cのように記録紙Pの後端部が案内部材65bより像担持ベルトの接触部gに接触する状態に達するよう移動する。この際、図7aに示すように、最も自由長L1の長い一側端部s1に記録紙Pの後端部が最後に係止された時点で可撓性部材65b案内部材の一側端部s1が最も大きくたわみ、その状態での記録紙Pの後端部とベルトとの間隔h1は十分小さく保持されるこのため、記録紙Pの後端は、図7aに示すように、中間転写ベルト51のすぐ近くの位置に達したうえで,可撓性部材65bから離間する。これにより、記録紙Pの腰の強さによる記録紙P後端のベルトの叩き接触部gに対する叩きつけ力接触する勢いを大幅に低減でき、記録紙Pの後端領域だけに出現する後端転写ブレを軽減することができる。なお、ここで、図7bには、参考例として、金属基板65aの先端部c1及び同先端部に一体結合される可撓性部材65bの先端部c2を共に搬送方向と直交する端部に形成した従来装置を示した。この場合、可撓性部材65Bの先端部c2の突き出し量Lnを比較的小さくし、2次転写ニップに向けての指向性を確保できるが、特に、記録紙Pが、超厚紙と呼ばれる250g/m2以上の腰の強い記録紙であると、厚紙の後端部が可撓性部材65bの先端部c2より離脱してベルト51と接触する場合、記録紙Pの腰の強さにより、ベルトの叩き接触部gに対する記録紙P後端の叩きつけ力が大きく、接触する勢いを低減できず、後端転写ブレが発生する。これに対し、実施形態1の複写機Mにおいては、特に、記録紙Pが超厚紙と呼ばれる250g/m2以上の腰の強い記録紙であって、その曲げ剛性が大きな場合であっても、自由長L1の長い一側端部s1がベルト51と接触しない範囲で、最接近するように撓み、厚紙の後端部が中間転写ベルト51すぐ近くの位置まで変位できる。このため、可撓性部材65bの一側端部s1から記録紙Pの後端部が離間するので、記録紙Pの腰の強さによる記録紙P後端のベルトに対する叩きつけ力を大幅に低減できる。このため、記録紙Pの後端領域に出現する後端転写ブレを確実に抑えることができる。上述のところで、当接部材としての2次転写ローラ56が配設されており、これは無端移動する自らの表面を中間転写ベルト51に当接させて転写ニップを形成するよう構成されていたが、これに代えて、当接部材として複数の支持ローラに巻き掛けされた2次転写用ベルトを用い、そのベルト表面を支持ローラのうちの一つである2次転写ローラにより中間転写ベルト51側に当接させて転写ニップを形成するよう構成されてもよく、この場合も同様の作用効果が得られる。上述のところでは、ガイド板65を全体的に傾ける例について説明したが、金属の基板65aは傾けずに、図9に示すように、可撓性部材65bだけを傾けてもよく、この場合も同様の作用効果が得られる。以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は上述の各実施形態の具体的構成に限らず、特許請求の範囲で記載した範囲内で様々な構成とすることができる。たとえば、第2実施形態としてのカラーデジタル複写機Maを構成してもよい。この場合、図10に示すように、各画像形成ユニット10Y、10C、10M実施形態1中の同一機能部材に付したものと同様の符号を付したを転写ベルト51よりも左側に鉛直方向に配置し、中間転写ベルトの下部を突き出すようなループ状に張架し、下部に突き出す位置に2次転写バックアップローラ53像担持体ベルトの内側に配備と第2転写ローラ56像担持体ベルトの外表面に対向配備により形成される第2中間転写部を構成し、同第2中間転写部の下方に実施形態1でのガイド板65と同様の構成のガイド板65Aを配設するようにしてもよい。この場合も、実施形態1とほぼ同様の効果が得られる。上述のところでは、像担持ベルト51として、中間転写ベルト51を用いる複写機M、Maの例について説明したが、感光ベルトなど、他の像担持ベルトを用いる他の印刷装置や、ファクシミリに適用してもよく、またはそれらを含む複合機からなる他の画像形成装置に適用してもよい。また、タンデム方式の画像形成装置に限らず、モノクロの画像形成装置にも、本発明の適用が可能である。"