"下記化学式1で表されるリチウム二次電池用正極活物質であり、前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度以上で有効磁気モーメントが2.4μB/mol以上である、リチウム二次電池用正極活物質。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。前記正極活物質のa軸格子定数は2.865Å以上であり、前記正極活物質のc軸格子定数は14.2069Å以上である、請求項1に記載のリチウム二次電池用正極活物質。前記化学式1において、xは0.55≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.25であり、0≦k≦0.1であり、xyzk=1である、請求項1又は2に記載のリチウム二次電池用正極活物質。前記yとzが等しい、請求項1~3のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用正極活物質。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は、0.97~1.05である、請求項1~4のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用正極活物質。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は、0.98~1.02である、請求項5に記載のリチウム二次電池用正極活物質。前記正極活物質のLi格子位置をLi原子が全て埋めている場合を100とする時、Li格子位置をLi原子が埋めている割合が98~100である、請求項1~6のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用正極活物質。前記正極活物質は、前駆体とリチウム化合物を800°C以上及び900°C未満で焼成して製造されたものである、請求項1~7のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用正極活物質。正極、負極及び電解質を含むリチウム二次電池であり、前記正極は電流集電体及び前記電流集電体上に形成された正極活物質層を含み、前記正極活物質層は、下記化学式1で表されるリチウム二次電池用正極活物質を含み、前記リチウム二次電池の放電後、前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度以上で有効磁気モーメントが2.0μB/mol以上である、リチウム二次電池。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。前記正極活物質のa軸格子定数は2.865Å以上であり、前記正極活物質のc軸格子定数は14.2069Å以上である、請求項9に記載のリチウム二次電池。前記化学式1において、xは0.55≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.25であり、0≦k≦0.1であり、xyzk=1である、請求項9又は10に記載のリチウム二次電池。前記yとzが等しい、請求項9~11のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は、0.97~1.05である、請求項9~12のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は、0.98~1.02である、請求項13に記載のリチウム二次電池。前記正極活物質のLi格子位置をLi原子が全て埋めている場合を100とする時、Li格子位置をLi原子が埋めている割合が98~100である、請求項9~14のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。前記正極活物質は、前駆体とリチウム化合物を800°C以上及び900°C未満で焼成して製造されたものである、請求項9~15のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。前記電解質は、非水性有機溶媒とリチウム塩を含む、請求項9~16のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。a反応器を用意する段階、b前記反応器内に複合遷移金属前駆体及びリチウム化合物の混合物を投入する段階、及びc前記反応器内に投入された混合物を焼成してリチウム二次電池用正極活物質を製造する段階を含み、前記段階cの焼成温度は800°C以上及び900°C未満であり、前記正極活物質は下記の化学式1で表され、前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度以上で有効磁気モーメントが2.4μB/mol以上である、リチウム二次電池用正極活物質の製造方法。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。前記複合遷移金属前駆体はNi原料物質、Co原料物質及びMn原料物質を反応させて製造されたものであり、前記Ni原料物質の場合、Ni原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.002質量以下、及びCo含有量が0.001質量以下であり、前記Co原料物質の場合、Co原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Cu含有量が0.0003質量以下、Si含有量が0.0025質量以下、及びNa含有量が0.0015質量以下であり、前記Mn原料物質の場合、Mn原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Ca含有量が0.01質量以下、Na含有量が0.01質量以下、及びK含有量が0.01質量以下である、請求項18に記載のリチウム二次電池用正極活物質の製造方法。前記段階bにおいて、混合物は、前記反応器の内容積の、40~70体積で投入される、請求項18又は19に記載のリチウム二次電池用正極活物質の製造方法。本発明の目的は、上記の欠点が低減され、優れたサイクル特性及び高い放電容量を有するリチウム二次電池を提供できる正極活物質及びその製造方法を提供することである。本発明の第1側面においては、下記化学式1で表されるリチウム二次電池用正極活物質であり、前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度curietemperature以上で有効磁気モーメントeffectivemagneticmomentが2.4μB/mol以上であるリチウム二次電池用正極活物質を提供する。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。前記正極活物質のa軸格子定数は2.865Å以上であり、前記正極活物質のc軸格子定数は14.2069Å以上であってもよい。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は0.9~1.2の範囲であってもよい。前記化学式1において、xは0.55≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.25であり、0≦k≦0.1であり、xyzk=1であってもよい。前記yとzは同じであってもよい。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は、0.97~1.05の範囲であってもよい。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は、0.98~1.02の範囲であってもよい。前記正極活物質のLi格子位置siteをLi原子が全て埋めている場合を100とする時、Li格子位置をLi原子が埋めている割合が98~100であってもよい。前記正極活物質は、前駆体とリチウム化合物を800°C以上及び900°C未満で焼成して製造してもよい。本発明の第2側面においては、正極、負極及び電解質を含むリチウム二次電池であり、前記正極は電流集電体及び前記電流集電体上に形成された正極活物質層を含み、前記正極活物質層は、下記化学式1で表されるリチウム二次電池用正極活物質を含み、前記リチウム二次電池の放電後、前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度curietemperature以上で有効磁気モーメントeffectivemagneticmomentが2.0μB/mol以上であるリチウム二次電池を提供する。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。前記正極活物質のa軸格子定数は2.865Å以上であり、前記正極活物質のc軸格子定数は14.2069Å以上であってもよい。前記化学式1において、xは0.55≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.25であり、0≦k≦0.1であり、xyzk=1であってもよい。前記yとzは同じであってもよい。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は、0.97~1.05の範囲であってもよい。前記化学式1のMeに対するLiのモル比は、0.98~1.02の範囲であってもよい。前記正極活物質のLi格子位置siteをLi原子が全て埋めている場合を100とする時、Li格子位置をLi原子が埋めている割合が98~100であってもよい。前記正極活物質は、前駆体とリチウム化合物を800°C以上及び900°C未満で焼成して製造してもよい。前記電解質は非水性有機溶媒とリチウム塩を含んでもよい。本発明の第3側面においては、a反応器を用意する段階、b前記反応器内に複合遷移金属前駆体及びリチウム化合物の混合物を投入する段階、及びc前記反応器内に投入された混合物を焼成してリチウム二次電池用正極活物質を製造する段階を含み、前記c段階の焼成温度は800°C以上及び900°C未満であり、前記正極活物質は下記化学式1で表されて、前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度curietemperature以上で有効磁気モーメントeffectivemagneticmomentが2.4μB/mol以上であるリチウム二次電池用正極活物質の製造方法を提供する。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。前記複合遷移金属前駆体はNi原料物質、Co原料物質及びMn原料物質を反応させて製造されたものであり、前記Ni原料物質の場合、Ni原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.002質量以下及びCo含有量が0.001質量以下であり、前記Co原料物質は、Co原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Cu含有量が0.0003質量以下、Si含有量が0.0025質量以下、及びNa含有量が0.0015質量以下であり、前記Mn原料物質は、Mn原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Ca含有量が0.01質量以下、Na含有量が0.01質量以下、及びK含有量が0.01質量以下であってもよい。前記段階bの混合物は、前記反応器の内容積の40~70体積で投入してもよい。本発明により、経済的であり、安定性があって、高容量であると同時に向上した電気伝導度及び高率特性を有するリチウム二次電池を得ることができる。本発明の第1実施形態においては、下記化学式1で表されるリチウム二次電池用正極活物質であり、前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度curietemperature以上で有効磁気モーメントeffectivemagneticmomentが2.4μB/mol以上である、リチウム二次電池用正極活物質を提供する。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。本明細書において、有効磁気モーメントeffectivemagneticmomentは、ジョセフソン接合体Josephsonjunction、Phys.Lett.2511962を利用して測定した、物質の固有な磁気的特性である。つまり、すべての物質は固有の磁気的特性があって、このような磁気的特性は外部から加えた磁場や温度によって変わり、このような変化を前記方法によって測定して数値化することができる。本明細書において、前記方法を利用するための条件は下記の通りである。測定温度は5~380Kであり、適用される磁場は100Oeであり、冷却方法は磁場が存在しない状態で冷却させる方法ZeroFieldCooling、ZFC及び/または磁場が存在する状態で冷却させる方法FieldCooling、FCである。より具体的に、測定装備は磁性特性測定システムMagneticPropertyMeasuementSystem、MPMSである。前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度curietemperature以上で有効磁気モーメントが2.4μB/mol以上である。例えば、2.43μB/mol以上であってもよい。また、前記有効磁気モーメントは、5.0μB/mol以下であってもよい。前記範囲の有効磁気モーメントを満たすことは、前記正極活物質の各々の元素が各々の格子位置siteに適切に属していることを意味する。前記キュリー温度は、物質が磁性を失う温度を意味する。つまり、キュリー温度は、原子の熱エネルギーが磁気モーメントの結合エネルギーと一致する温度である。従って、キュリー温度以上の温度では一般的に磁気モーメントが結合されず、物質が常磁性の性質を帯びるようになる。前記有効磁気モーメントeffectivemagneticmomentは、前記正極活物質が常磁性状態で2.4μB/mol以上である。前記正極活物質が常磁性状態となる理由は、前述したキュリー温度の説明に示されている。つまり、キュリー温度の以上では有効磁気モーメントが一定値を有することができる。このような範囲の有効磁気モーメントを有する正極活物質を利用してリチウム二次電池を製造する場合、製造されたリチウム二次電池は充放電特性が優れるようになる。但し、Ni2Co3Mn4として考慮して有効磁気モーメントを求めると、2.472μB/molより大きい範囲を有することは難しい。従って、前記正極活物質は、有効磁気モーメントが2.4μB/mol以上及び2.472μB/mol以下のものであってもよい。前記範囲の有効磁気モーメントを有する正極活物質を製造するために、前駆体から正極活物質を製造する時の反応条件を調節する必要がある。前記反応条件は、組成による焼成温度、冷却速度、原料物質の純度などがある。前記条件を適切に調節して相が有効磁気モーメントを有する正極活物質を製造することができ、これを利用して優れた電池特性を有するリチウム二次電池を製造することができる。前記正極活物質のa軸格子定数は2.865Å以上であり、前記正極活物質のc軸格子定数は14.2069Å以上であってもよい。前記格子定数の範囲を満たす場合、イオンの移動が容易になる。但し、前記a軸格子定数は2.9Åより大きくなることは難く、前記c軸格子定数は14.25Åより大きくなることが難い。前記化学式1のMeに対するLiのモル比Li/Meは、0.9~1.2の範囲であってもよい。前記範囲を満たす場合、電池の容量が改善される。より具体的には、0.97~1.05または0.98~1.02であってもよい。前記正極活物質のLi格子位置siteをLi原子が全て埋めている場合を100とする時、Li格子位置に存在するLiの比が98~100であってもよい。より具体的には、99~100であってもよい。つまり、前記化学式1の正極活物質でLiはMe金属の一部によって置換されていてもよい。前記化学式1において、xは0.55≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.25であり、0≦k≦0.1であり、xyzk=1である。例えば、kが0であり、Ni、Co及びMnのモル比が約Ni:Co:Mn=6:2:2の範囲であってもよい。これは、従来の一般的な3元系正極活物質の範囲を逸脱した範囲であるが、電池容量、電圧維持率、サイクルcycle特性などの電池特性を向上させることが見出された。より具体的には、前記yとzが等しくてもよい。つまり、CoとMnのモル比は同じであってもよい。この場合、電池の容量、寿命、安定性などを改善できる正極活物質を提供することができる。前記kは0≦k≦0.1の範囲である。つまり、正極活物質は、Al、Mg、Ti、Zr、またはこれらの組み合わせによってドーピングできる。前記ドーピングを適切に調節して、リチウム二次電池の高率特性及び初期容量の増加などの特性を得ることができる。前記正極活物質は、前駆体とリチウム化合物を800°C以上及び900°C未満で焼成して製造することができる。より具体的には、850~890°Cであってもよい。前記前駆体は前駆体水酸化物であってもよい。前記温度範囲は一般的な焼成温度範囲より低い範囲である。このような範囲で焼成すると、活物質粒子形態を最適に調節しながら電池の容量を極大化することができる。また、前記焼成時間は5時間以上であってもよい。より具体的には、8時間以上であってもよい。もし、前記遷移金属前駆体水酸化物を共沈反応を利用して製造する場合には、その反応条件は下記の通りである。共沈反応時の反応時間は8~10時間であってもよく、反応温度は30~50°Cであってもよく、攪拌速度は500~900rpmまたは600~700rpmであってもよい。このような反応条件は、適切な共沈粒径と粒形を有するようにできる。また、前記反応器内の複合遷移金属前駆体及びリチウム化合物の混合物の量は、反応器の全内容積を100体積とする時、40体積~70体積であってもよく、例えば60体積以下、特に、50体積以下であってもよい。前記範囲を満たすと、焼成時にリチウムソースとして使用する物質による不純物ガス、例えば、リチウムカーボネートを使用する場合に発生する二酸化炭素、一酸化炭素の排出を容易にして均一な形態の正極活物質を製造することができる。前記リチウム化合物は、炭酸リチウム、硝酸リチウム、酢酸リチウム、水酸化リチウム、水酸化リチウム水化物、酸化リチウム、またはこれらの組み合わせであってもよい。但し、これに限定されない。前記複合遷移金属前駆体はNi原料物質、Co原料物質およびMn原料物質を反応させて製造したものであって、このとき、Ni原料物質、Co原料物質、Mn原料物質としてはNi、CoまたはMnを含む硫酸塩、塩化物、硝酸塩等が挙げられる。またはNi金属、Co金属またはMn金属をH2SO4に溶解したものを使用することもできる。本発明の第2実施形態においては、正極、負極及び電解質を含むリチウム二次電池であり、前記正極は電流集電体及び前記電流集電体上に形成された正極活物質層を含み、前記正極活物質層は、下記化学式1で表されるリチウム二次電池用正極活物質であり、前記リチウム二次電池の放電後、前記正極活物質は、該正極活物質のキュリー温度以上で有効磁気モーメントが2.0μB/mol以上である、リチウム二次電池を提供する。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。前記正極は電流集電体及びこの電流集電体上に形成される正極活物質層を含む。前記正極活物質層は、正極活物質を含む。前記リチウム二次電池の放電後の正極活物質の有効磁気モーメントは、2.0μB/mol以上である。これは、正極活物質そのもので測定した数値より低い数値であるが、正極活物質を電池に製造した後、充放電を経ると、Liの一部が負極から戻らない不可逆現象が発生するためである。前記有効磁気モーメントは放電後、2.1μB/mol以上であってもよい。正極活物質に関する説明は、前述した本発明の一実施形態と同一であるため、省略する。本発明の第3実施形態においては、a反応器を用意する段階、b前記反応器内に複合遷移金属前駆体及びリチウム化合物の混合物を投入する段階、及びc前記反応器内に投入された混合物を焼成してリチウム二次電池用正極活物質を製造する段階を含み、前記c段階の焼成温度は800°C以上及び900°C未満であり、前記正極活物質は下記化学式1で表されて、前記正極活物質は該正極活物質のキュリー温度curietemperature以上で有効磁気モーメントeffectivemagneticmomentが2.4μB/mol以上である、リチウム二次電池用正極活物質の製造方法を提供する。前記化学式1において、MeはNixCoyMnzM’kであり、xは0.45≦x≦0.65であり、yは0.15≦y≦0.25であり、zは0.15≦z≦0.35であり、aは0.9≦a≦1.2であり、kは0≦k≦0.1であり、xyzk=1であり、M’はAl、Mg、Ti、Zrまたはこれらの組み合わせである。前記化学式1及び前記正極活物質に関する説明は、前述した本発明の第1実施形態と同一であるため省略する。前記複合遷移金属前駆体はNi原料物質、Co原料物質及びMn原料物質を反応させて製造されたものであり、前記Ni原料物質の場合、Ni原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.002質量以下、及びCo含有量が0.001質量以下であり、前記Co原料物質の場合、Co原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Cu含有量が0.0003質量以下、Si含有量が0.0025質量以下、及びNa含有量が0.0015質量以下であり、前記Mn原料物質の場合、Mn原料物質及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Ca含有量が0.01質量以下、Na含有量が0.01質量以下、及びK含有量が0.01質量以下であってもよい。前記範囲のようにFe、Cu、Si、Ca、Na、Kなどの不純物の含有量を調節することにより、前述した有効磁気モーメントを効果的に得ることができる。前記製造方法は、前記前駆体とリチウム化合物を800°C以上及び900°C未満で焼成してもよい。より具体的には、850~890°Cであってもよい。前記温度範囲は一般的な焼成温度範囲より低い範囲である。この範囲で焼成すると、活物質粒子形態を最適に調節しながら電池の容量を極大化することができる。また、前記焼成時間は5時間以上、より具体的には8時間以上であってもよい。前記b段階の混合物は、前記反応器の内容積の、40体積~70体積で投入されてもよい。例えば60体積以下、特に50体積以下であってもよい。前記範囲を満たす場合、本発明の一実施形態による有効磁気モーメントを有する正極活物質を製造することができる。前記混合物が前記反応器の内容積の40体積未満で投入される場合、製造効率の側面で効果的ではない。前記正極活物質層はさらにバインダー及び導電材を含む。前記バインダーは、正極活物質粒子を互いによく付着させ、また正極活物質を電流集電体によく付着させる役割を果たし、その代表的な例としては、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ジアセチルセルロース、ポリ塩化ビニル、カルボキシル化されたポリ塩化ビニル、ポリビニルフルオライド、エチレンオキシドを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、スチレン-ブタジエンラバー、アクリレート化されたスチレン-ブタジエンラバー、エポキシ樹脂、ナイロンなどが挙げられるが、これに限定されるのではない。前記導電材は電極に導電性を与えるために使用されるものであり、構成される電池において、化学変化を起こさずに電子伝導性材料であればいずれのものを用いてもよく、例えば、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素繊維などの炭素系物質、銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末または金属繊維などの金属系物質、ポリフェニレン誘導体などの導電性ポリマー、またはこれらの混合物を含む導電性材料を使用してもよい。前記負極は集電体及び前記集電体上に形成された負極活物質層を含み、前記負極活物質層は負極活物質を含む。前記負極活物質としては、リチウムイオンを可逆的に挿入/脱離することができる物質、リチウム金属、リチウム金属の合金、リチウムをドープ及び脱ドープすることができる物質、または遷移金属酸化物を含む。前記リチウムイオンを可逆的に挿入/脱離することができる物質は炭素物質であり、リチウムイオン二次電池において一般的に使用される炭素系負極活物質はいずれのものを用いてもよく、その代表的な例としては、結晶質炭素、非晶質炭素、またはこれらを共に使用してもよい。前記結晶質炭素の例としては、無定形、板状、鱗片状flake、球形または繊維状の天然黒鉛または人造黒鉛のような黒鉛があり、前記非晶質炭素の例としては、ソフトカーボンsoftcarbonまたはハードカーボンhardcarbon、メゾフェースピッチ炭化物、焼成されたコークスなどが挙げられる。前記リチウム金属の合金としては、リチウム、Na、K、Rb、Cs、Fr、Be、Mg、Ca、Sr、Si、Sb、Pb、In、Zn、Ba、Ra、Ge、Al及びSnから構成された群より選択される金属の合金を用いてもよい。前記リチウムをドープ及び脱ドープできる物質としては、Si、SiOx0<x<2、Si-Y合金前記Yはアルカリ金属、アルカリ土金属、13族元素、14族元素、15族元素、16族元素、遷移金属、希土類元素及びこれらの組み合わせで構成された群より選択される元素であり、Siではない、Sn、SnO2、Sn-Y前記Yはアルカリ金属、アルカリ土金属、13族元素、14族元素、15族元素、16族元素、遷移金属、希土類元素及びこれらの組み合わせから構成された群より選択される元素であり、Snではないなどがあり、またこれらの中の少なくとも一つとSiO2を混合して使用してもよい。前記元素Yとしては、Mg、Ca、Sr、Ba、Ra、Sc、Y、Ti、Zr、Hf、Rf、V、Nb、Ta、Db、Cr、Mo、W、Sg、Tc、Re、Bh、Fe、Pb、Ru、Os、Hs、Rh、Ir、Pd、Pt、Cu、Ag、Au、Zn、Cd、B、Al、Ga、Sn、In、Ti、Ge、P、As、Sb、Bi、S、Se、Te、Po、及びこれらの組み合わせから構成された群より選択されてもよい。前記遷移金属酸化物としては、バナジウム酸化物、リチウムバナジウム酸化物などが挙げられる。前記負極活物質層はさらにバインダーを含み、選択的に導電材をさらに含んでもよい。前記バインダーは、負極活物質粒子を互いによく付着させ、また負極活物質を電流集電体によく付着させる役割を果たし、その代表的な例としては、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリ塩化ビニル、カルボキシル化されたポリ塩化ビニル、ポリビニルフルオライド、エチレンオキシドを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、スチレン-ブタジエンラバー、アクリレート化されたスチレン-ブタジエンラバー、エポキシ樹脂、ナイロンなどを用いてもよいが、これに限定されるのではない。前記導電材は電極に導電性を与えるために使用されるものであり、構成される電池において、化学変化を起こさずに電子伝導性材料であればいずれのものを用いてもよく、その例として、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素繊維などの炭素系物質、銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末または金属繊維などの金属系物質、ポリフェニレン誘導体などの導電性ポリマー、またはこれらの混合物を含む導電性材料を使用してもよい。前記集電体としては、銅箔、ニッケル箔、ステレンス鋼箔、チタニウム箔、ニッケル発泡体foam、銅発泡体、伝導性金属がコーティングされたポリマー基材、及びこれらの組み合わせから構成された群より選択されるものを使用してもよい。前記電流集電体としてはAlを用いてもよいが、これに限定されるのではない。前記負極と正極は活物質、導電材及び結着剤を溶媒中で混合して活物質組成物を製造し、この組成物を電流集電体に塗布して製造する。このような電極製造方法は当該分野に広く知られた内容であるため、本明細書において詳細な説明は省略する。前記溶媒としてはN-メチルピロリドンなどを用いてもよいが、これに限定されるのではない。前記電解質は非水性有機溶媒とリチウム塩を含む。前記非水性有機溶媒は、電池の電気化学的反応に関与するイオンが移動できる媒質役割を果たす。非水性有機溶媒としては、カーボネート系、エステル系、エーテル系、ケトン系、アルコール系、または非プロトン性溶媒を使用してもよい。前記カーボネート系溶媒としては、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、ジプロピルカーボネートDPC、メチルプロピルカーボネートMPC、エチルプロピルカーボネートEPC、メチルエチルカーボネートMEC、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC等を用いてもよく、前記エステル系溶媒としては、メチルアセテート、エチルアセテート、n-プロピルアセテート、ジメチルアセテート、メチルプロピオン酸塩、エチルプロピオン酸塩、γ-ブチロラクトン、デカノライドdecanolide、バレロラクトン、メバロノラクトンmevalonolactone、カプロラクトンcaprolactone、などを用いてもよい。前記エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、テトラグライム、ジグライム、ジメトキシエタン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランなどを用いてもよく、前記ケトン系溶媒としてはシクロヘキサノンなどを用いてもよい。また、前記アルコール系溶媒としては、エチルアルコール、イソプロピルアルコールなどを用いてもよく、前記非プロトン性溶媒としては、R-CNRは炭素数2~20の直鎖状、分枝状、または環構造の炭化水素基であり、二重結合方向環またはエーテル結合を含んでもよい等のニトリル類ジメチルホルムアミドなどのアミド類、1,3-ジオキソランなどのジオキソラン類スルホランsulfolane類などを用いてもよい。前記非水性有機溶媒は単独または一つ以上を混合して用いてもよく、一つ以上混合して使用する場合の混合比は目的とする電池性能に応じて適切に調節してもよく、これは当業者には幅広く理解されることができる。また、前記カーボネート系溶媒の場合、環状cyclicカーボネートと鎖状chainカーボネートを混合して用いることが望ましい。この場合、環状カーボネートと鎖状カーボネートは1:1乃至1:9の体積比で混合して用いることが電解液の性能が優れるように現れる。本発明において、非水性有機溶媒は、前記カーボネート系溶媒に芳香族炭化水素系有機溶媒をさらに含んでもよい。この時、前記カーボネート系溶媒と芳香族炭化水素系有機溶媒は1:1乃至30:1の体積比で混合されてもよい。前記芳香族炭化水素系有機溶媒としては、下記化学式2の芳香族炭化水素系化合物が用いられてもよい。前記化学式2において、R1~R6は各々独立的に水素、ハロゲン、C1~C10アルキル基、ハロアルキル基またはこれらの組み合わせである。前記芳香族炭化水素系有機溶媒は、ベンゼン、フルオロベンゼン、1,2-ジフルオロベンゼン、1,3-ジフルオロベンゼン、1,4-ジフルオロベンゼン、1,2,3-トリフルオロベンゼン、1,2,4-トリフルオロベンゼン、クロロベンゼン、1,2-ジクロロベンゼン、1,3-ジクロロベンゼン、1,4-ジクロロベンゼン、1,2,3-トリクロロベンゼン、1,2,4-トリクロロベンゼン、ヨードベンゼン、1,2-ジヨードベンゼン、1,3-ジヨードベンゼン、1,4-ジヨードベンゼン、1,2,3-トリヨードベンゼン、1,2,4-トリヨードベンゼン、トルエン、フルオロトルエン、1,2-ジフルオロトルエン、1,3-ジフルオロトルエン、1,4-ジフルオロトルエン、1,2,3-トリフルオロトルエン、1,2,4-トリフルオロトルエン、クロロトルエン、1,2-ジクロロトルエン、1,3-ジクロロトルエン、1,4-ジクロロトルエン、1,2,3-トリクロロトルエン、1,2,4-トリクロロトルエン、ヨードトルエン、1,2-ジヨードトルエン、1,3-ジヨードトルエン、1,4-ジヨードトルエン、1,2,3-トリヨードトルエン、1,2,4-トリヨードトルエン、キシレン、及びこれらの組み合わせから構成された群より選択される。前記非水性電解質は、電池寿命を向上させるために、ビニレンカーボネートまたは下記化学式3のエチレンカーボネート系化合物をさらに含んでもよい。前記化学式3において、R7及びR8は各々独立的に水素、ハロゲン基、シアノ基CN、ニトロ基NO2またはC1~C5フルオロアルキル基であり、前記R7とR8のうちの少なくとも一つはハロゲン基、シアノ基CN、ニトロ基NO2またはC1~C5のフルオロアルキル基である。前記エチレンカーボネート系化合物の代表的な例としては、ジフルオロエチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、ジクロロエチレンカーボネート、ブロモエチレンカーボネート、ジブロモエチレンカーボネート、ニトロエチレンカーボネート、シアノエチレンカーボネートまたはフルオロエチレンカーボネートなどが挙げられる。このような寿命向上添加剤をさらに使用する場合、その使用量は適切に調節することが好ましい。前記リチウム塩は有機溶媒に溶解して、電池内でリチウムイオンの供給源として作用して基本的なリチウム二次電池の作動を可能にし、正極と負極との間のリチウムイオンの移動を促進する役割を果たす物質である。このようなリチウム塩の代表的な例としては、LiPF6、LiBF4、LiSbF6、LiAsF6、LiC4F9SO3、LiClO4、LiAlO2、LiAlCl4、LiNCxF2x1SO2CyF2y1SO2ここで、x及びyは自然数である、LiCl、LiI及びLiBC2O42リチウムビスオキサレートボラートlithiumbisoxalatoborate、LiBOBからなる群より選択される一つまたは二つ以上を支持supporting電解塩として含む。リチウム塩の濃度は0.1~2.0M範囲内で使うことが望ましい。リチウム塩の濃度が前記範囲に含まれると、電解質が適切な電導度及び粘度を有するため優れた電解質性能を有することができ、リチウムイオンが効果的に移動することができる。リチウム二次電池の種類によって正極と負極との間にセパレータが存在してもよい。このようなセパレータとしては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリフッ化ビニリデンまたはこれらの2層以上の多層膜を用いてもよく、ポリエチレン/ポリプロピレンの2層セパレータ、ポリエチレン/ポリプロピレン/ポリエチレンの3層セパレータ、ポリプロピレン/ポリエチレン/ポリプロピレンの3層セパレータなどのような混合多層膜を用いてもよいことは勿論である。リチウム二次電池は、使用するセパレータと電解質の種類によってリチウムイオン電池、リチウムイオンポリマー電池及びリチウムポリマー電池に分類されてもよく、形態によって円筒型、角型、コイン型、パウチ型などに分類されてもよく、サイズによってバルクタイプと薄膜タイプに分類されてもよい。これらの電池の構造と製造方法はこの分野に広く知られているため、詳細な説明は省略する。図3に本発明のリチウム二次電池の代表的な構造を概略的に示した。図3に示したように、前記リチウム二次電池1は、正極3、負極2及び前記正極3と負極2との間に存在するセパレータ4に含浸された電解液を含む電池容器5と、前記電池容器5を封入する封入部材6を含む。以下、本発明の実施例及び比較例を記載する。下記実施例は本発明の一実施形態に過ぎず、本発明が下記実施例に限定されるのではない。[実施例]<実施例1:正極活物質の製造>NiSO4とCoSO4及びMnSO4を各々25.1g、8.7g及び5.2g定量的に混合して、共沈器で連続的に反応させた。この時、NiSO4の場合、NiSO4及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.002質量以下、Co含有量が0.001質量以下、CoSO4の場合、CoSO4及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Cu含有量が0.0003質量以下、Si含有量が0.0025質量以下、Na含有量が0.0015質量以下、MnSO4の場合、MnSO4及び不純物を含む総質量を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Ca含有量が0.01質量以下、Na含有量が0.01質量以下、K含有量が0.01質量以下の原料を使った。共沈反応の、反応時間は8時間であり、反応温度は40°Cであり、攪拌速度は600rpmであった。前記反応の結果、生成された遷移金属前駆体水酸化物を集めて洗浄を経た後、120°Cオーブンで乾燥させた。乾燥された遷移金属前駆体水酸化物にLi/遷移金属のモル比が1.03となるようにLi2CO3を入れて簡易混合器を利用して混合した。混合物を焼成容器に、内容積の50体積以上を越えないように入れて、2°C/分の速度で昇温させて890°Cの温度で10時間焼成した後、2°C/分の速度で冷却させて正極活物質を製造した。<実施例1-1:正極活物質の製造>NiSO4とCoSO4及びMnSO4を各々25.1g、8.7g及び5.2g定量的に混合して、共沈器で連続的に反応させる。この時、NiSO4の場合、NiSO4及び不純物を含む原料物質を100質量とする時、Fe含有量が0.002質量以下、Co含有量が0.001質量以下、CoSO4の場合、CoSO4及び不純物を含む原料物質を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Cu含有量が0.0003質量以下、Si含有量が0.0025質量以下、Na含有量が0.0015質量以下、MnSO4の場合、MnSO4及び不純物を含む原料物質を100質量とする時、Fe含有量が0.0005質量以下、Ca含有量が0.01質量以下、Na含有量が0.01質量以下、K含有量が0.01質量以下の原料を使った。共沈反応の、反応時間は8時間であり、反応温度は40°Cであり、攪拌速度は600rpmであった。前記反応の結果、生成された遷移金属前駆体水酸化物を集めて洗浄を経た後、120°Cオーブンで乾燥させた。乾燥された遷移金属前駆体水酸化物にLi/遷移金属のモル比が1.03となるようにLi2CO3を入れて簡易混合器を利用して混合した。混合物を焼成容器に、内容積の70体積入れて、2°C/分の速度で昇温させて890°Cの温度で10時間焼成した後、2°C/分の速度で冷却させて正極活物質を製造した。<比較例1>NiSO4とCoSO4及びMnSO4を各々25.1g、8.7g及び5.2g定量的に混合して、共沈器で連続的に反応させる。共沈反応時の反応時間は8時間であり、反応温度は40°Cであり、攪拌速度は600rpmであった。前記の反応結果、生成された遷移金属前駆体水酸化物を集めて洗浄を経た後、120°Cオーブンで乾燥させた。乾燥された遷移金属前駆体水酸化物をLi/遷移金属のモル比が1.03となるようにLi2CO3を入れて簡易混合器を利用して混合した。混合物を焼成容器に約90体積で入れて、2°C/分の速度で昇温させて950°Cの温度で10時間焼成した後、2°C/分の速度で冷却させて正極活物質を製造した。<実施例2:実施例1を利用した半電池half-cellの製造>前記実施例1で製造された正極活物質、フッ化ポリビニリデンバインダー及びカーボン導電材を96:2:2の質量比でN-メチルピロリドン溶媒中に分散させて正極スラリーを製造した。前記正極スラリーを60μmの厚さでアルミ箔上にコーティングして、135°Cで3時間以上乾燥させた後、圧延して正極を製造した。前記正極と、負極としてリチウム金属を使用し、前記正極と負極との間にポリエチレンセパレータを介在した後、電解液を注入した後にコイン型半電池half-cellを製造した。前記電解液としては、1.3MのLiPF6が溶解されたエチレンカーボネートEC、エチルメチルカーボネートEMC及びジメチルカーボネートDMCの混合溶媒2:2:6の体積比を使った。<実施例2-1:実施例1-1を利用したコイン型半電池half-cellの製造>前記実施例2において、前記実施例1で製造された正極活物質の代わりに、前記実施例1-1で製造された正極活物質を用いたことを除いては、前記実施例2と同様な方法によってコイン型半電池を製造した。<比較例2>前記実施例2において、実施例1による正極活物質の代わりに比較例1による正極活物質を用いたことを除いては、実施例2と同様な方法によってコイン型半電池を製造した。[評価]<実施例1の正極活物質XRD分析結果>下記条件で前記実施例1の正極活物質のXRD分析を行った。機器名:BrukerD8Advance実験条件:40kV/40mA、10~120°、0.02°/ステップ、連続モード、10秒照射/ステップ約15時間所要、発散スリット/非散乱スリット/検出スリット=0.5度/0.5度/0.20mmプログラム:DBWSCerius2、msi、Fullprof分析結果は下記表1の通りである。前記実施例1のa軸及びc軸格子定数は、前述した範囲内であった。また、Liと遷移金属のモル比も前述した範囲内であった。<磁気特性分析放電前>前述のように、磁気特性を測定するための条件は下記の通りである。測定温度は5~380Kであり、適用される磁場は100Oeであり、冷却方法は磁場が存在しない状態で冷却させる方法ZeroFieldCooling、ZFC及び/または磁場が存在する状態で冷却させる方法FieldCooling、FCであった。具体的に、測定装備は磁性特性測定システムMagneticPropertyMeasuementSystem、MPMSであった。測定結果を図1及び2に示す。図1は実施例1、1-1及び比較例1の温度に対する磁化率を示したグラフであり、図2は磁化率の逆数を温度に対して、線状関数に近似させたグラフである。図1及び図2から、前記実施例1の有効磁気モーメントが2.43であり、実施例1-1の有効磁気モーメントが2.4μBであることが分かった。このような値を有する実施例1、1-1を利用したリチウム二次電池は、以下に示すように、充放電特性が優れるものであった。<磁気特性分析放電後>前記実施例2、2-1及び比較例2のコイン型半電池を放電した後の正極活物質の磁気特性を前記放電前の磁気特性分析と同一の方法で測定した。測定結果は下記表2の通りである。<電池特性>前記実施例2及び比較例2のコイン型半電池の特性を測定し、その結果は下記表3の通りである。前記表3から分かるように、サイクル特性及びレートrate別の放電容量などの電池特性と関連して、実施例2、2-1のコイン型半電池の特性が比較例2の特性より高いことが分かる。本発明は上述した実施形態に限定されるのではなく、互いに異なる多様な形態で製造されることができ、本発明が属する技術分野において通常の知識を有する者は本発明の技術的な思想や必須の特徴を変更せずに、他の具体的な形態で実施されることを理解することができるであろう。従って、以上で記述した多数の実施形態は全て例示的なものであり、限定的ではないことを理解しなければならない。"