ガス放電ランプのための電極を製造する方法であって、電極軸を形成するステップと、巻線長に亘ってコイルを形成するステップと、前記電極軸に前記コイルを配置するステップと、前記コイルの物質を溶融させるステップであって、前記溶融されたコイル物質が再固化されるときに、固化された物質が一体型の殻部を有し、前記一体型の殻部が、前記巻線長の一部に亘る溶解部分と、前記巻線長の残りに亘るマントル部と、を有するように前記コイルの物質を溶融させるステップと、を有する方法。前記コイルの物質を溶融させるステップは、第1のコイル領域を形成する第1の溶融ステップと、第2のコイル領域を形成する第2の溶融ステップと、を有する、請求項1に記載の方法。前記第1のコイル領域は、前記電極軸の先端のまわりに前記コイルの一部を有し、前記第1の溶融ステップは、前記第1のコイル領域の物質及び前記電極の先端の物質を溶融させるステップを有し、ここで前記第1のコイル領域における前記コイルの前記溶融された物質は、前記電極の先端の前記溶融された物質と融合して、前記一体型の殻部の溶解部を与える、請求項2に記載の方法。前記第1のコイル領域は前記溶解部を与え、前記第2のコイル領域は前記溶解部に隣接する前記コイルの残りの部分を有し、前記第2の溶融ステップは、前記第2のコイル領域の物質を溶融させて、前記一体型の殻部のマントル部を与えるステップを有する、請求項2又は3に記載の方法。前記一体型の殻部は、前記巻線長の略全体に亘って前記コイルの全周のまわりに形成される、請求項1乃至4のいずれか一項に記載の方法。前記コイルの物質を溶融させるステップは、前記コイルの領域に、レーザ光のビームを向けるステップを有する、請求項1乃至5のいずれか一項に記載の方法。前記第1の溶融ステップにおいて、レーザパラメータの第1のセットを用いて生成されたレーザ光の第1のビームが、前記第1のコイル領域に向けられ、前記一体型の殻部の溶解部を形成し、前記第2の溶融ステップにおいて、レーザパラメータの第2のセットを用いて生成されたレーザ光の第2のビームが、前記第2のコイル領域に向けられ、前記一体型の殻部のマントル部を形成する、請求項6に記載の方法。巻線長に亘って前記電極軸のまわりにコイルを巻く前記ステップは、前記電極軸のまわりに線を巻き内側コイル層を形成し、次いで前記内側コイル層のまわりに線を巻き外側コイル層を形成する、請求項1乃至7のいずれか一項に記載の方法。ガス放電ランプのための電極であって、電極軸と、巻線長に亘って前記電極軸に配置されたコイルと、前記コイルの再固化された物質を有する一体型の殻部であって、前記巻線長の一部に亘る溶解部分と、前記巻線長の残りに亘るマントル部と、を有する、一体型の殻部と、を有する電極。内側コイル層と少なくとも1つの外側コイル層とを有し、前記一体型の殻部の前記マントル部が再固化された外側コイル層を有する、請求項9に記載の電極。前記電極軸は略棒状であり、0.2mm乃至1.2mmの範囲内の直径を持つ、請求項9又は10に記載の電極。前記一体型の殻部は、前記巻線長の略全体に亘って延在する、請求項9乃至11のいずれか一項に記載の電極。請求項に記載の放電容器を囲むバーナと、第1の電極と、第2の電極とを有するガス放電ランプであって、前記電極は、前記放電容器の対向する側面から前記放電容器内へと突出するように配置され、前記電極の少なくとも一方は、請求項9乃至12のいずれか一項に記載の電極を有する、ガス放電ランプ。前記ランプは、超高圧ガス放電ランプを有する、請求項13に記載のガス放電ランプ。前記第1の電極の前面と前記第2の電極の前面との間の間隔は、最大で1.6mm、より好適には最大で0.7mmを有する、請求項13又は14に記載のガス放電ランプ。光源とは、アーク放電ランプの場合においては放電アークであり、光源のサイズ及び形状は、電極間隔に直接に関連する。小さなエタンデュにより点状に近い光源をもたらすため、小さな電極間隔が一般に好適である。最適な投射器即ちプロジェクタの性能のためには、光源のエタンデュは光学系のエタンデュと合致するべきである。例えば、光学パネルが、ディジタルマクロミラー装置における半導体チップ上のマイクロミラーのアレイに基づくものであっても良い。光学パネルのコストはサイズに依存するため、UHPランプにおける先行技術の電極の比較的大きな電極間隔は、これらランプを用いる投射システムのための光学パネルの製造におけるコスト要因でもある。小型の光学パネルに向けた発展は、より小さな電極間隔を望ましいものとし、そのため先行技術の電極により呈される焼き戻りの効果は深刻な欠点となり得る。増大させられた熱負荷にさらすという電極の熱的挙動を改善する方法のひとつは、力学的な安定性を増大させ得、動作の間に焼き戻りが起こる傾向を小さくし得る。例えば、大きな固体電極が利用され得る。しかしながら、斯かる大型の電極は対応して重く、ランプドライバの駆動方式パラメータに対する調節を含む完全な再設計を必要とし得る。別の既知の方法においては、タングステン線のコイルが電極軸に配置される。該コイルは通常、ダミー針のまわりの1つ以上の層に線を巻き付け、次いで完了したコイルを電極軸へと移すことにより形成される。動作の間、該コイルは優れた放熱体として機能し、電極の入力電力と出力電力との間の優れた均衡を得るように機能し得る。しかしながら、斯かるコイル-棒電極に対しても、電極の先端における不可避な高温が、電極の先端を溶融させる。それ故、先行技術のコイル-棒電極の形状は著しく変化し、そのため第1の動作時間の間、安定した電極面が得られるまで、ランプの挙動が変化する。それ故、コイル-棒電極のための幾つかの製造方法は、例えば電極の先端及びコイルの幾つかを溶融させて電極の前面において溶解領域を形成することにより、該電極の変化した安定動作形状が予め得られるステップを含む。これを実行するための方法は、電極の先端をレーザにより溶融させることによるものである。既知のコイル-棒電極の設計は、幾つかの欠点を伴う。高出力DPLランプは、特定のタイプの電極障害を引き起こす。なぜなら、高い熱負荷の結果として、ランプ動作の間にコイルの一部が開き又は破損さえし得るためである。コイルの破損は迅速に生じ事実上ランプの寿命を終了させ、コイルの開きはランプの寿命を著しく減少させるため、これらの負の進展のいずれも極めて望ましくないものである。更に、コイルの開きは、コイルが熱負荷の下で低速に解かれることを意味し、電極の熱特性に対して対応する負の効果をもたらす。例えば、開いたコイルを持つ電極は、ランプ動作電圧の増大を伴う。なぜなら、該コイルはもはや該コイルの機能を果たさず、電極がより大きな熱負荷にさらされるからである。また、電極における高い熱負荷は、極めて望ましくない電極前面の焼き戻りに帰着する。それ故、本発明の目的は、ガス放電ランプのための改善された電極設計を提供することにある。本発明の目的は、請求項1による電極を製造する方法、請求項9の電極、及び請求項13のガス放電ランプにより達成される。本発明によれば、電極、特にUHPガス放電ランプのための電極を製造する方法が、電極軸を形成するステップと、巻線長に亘ってコイルを形成するステップと、前記電極軸に前記コイルを配置するステップと、前記コイルの物質を溶融させるステップであって、前記溶融されたコイル物質が再固化されるときに、固化された物質が一体型の殻部又はフード好適には略巻線長全体に亘るを有し、前記一体型の殻部が、前記巻線長の一部に亘る溶解部分と、前記巻線長の残りに亘るマントル部と、を有するように前記コイルの物質を溶融させるステップと、を有する。本発明による方法の利点は、斯くして製造された電極の質量及び熱的挙動が、固体の電極設計の質量及び熱的挙動と、先行技術のコイル-棒電極設計のものとの間となり、それにより本発明の電極がこれら設計の利点を併せ持つ点である。斯くして製造された電極は、先行技術のコイル-棒電極よりも力学的に強く、コイルが効率的な熱放射器として挙動し得る一方、コイルの破損又は開きの確率が著しく減少させられる。更に、一体型の殻部の付加的な固体により提供される高い熱負荷の下での改善された挙動は、本発明による方法を用いて製造された電極が、先行技術を用いて製造されたディスプレイと同程度には、熱負荷による明確な幾何的変化を被らないことを意味する。それ故、本発明による方法を用いれば、延長された寿命を持つ好適に安定な電極が、特に簡便な態様で製造されることができる。一体型の殻部は、マントル部に対する中断されない遷移を伴う溶解した部分を有するものと理解されるべきであり、以下に説明されるように、このことは該溶解した部分とマントル部とが別個の工程で生成されたものだとしても成り立つ。全ての意図及び目的のため、一体型の殻部は単一の要素としてみなされるべきである。溶解した部分なる語は、溶融の間に融合又は結合した電極の先端とコイル巻線との再固化した物質を意味するものと理解されるべきである。巻線長の残り上のマントル部なる語は、一体型の殻部のマントル部が、溶解した部分から、電極の基部に向かって配置されたコイルの末端まで延在し得るが、コイルの末端までの全部にわたって延在する必要はないことを意味する。例えば、マントル部は、コイルの末端から内向きに僅かな距離のところまでで終了しても良い。本発明によれば、電極が、電極軸と、巻線長に亘って前記電極軸に配置されたコイルと、前記コイルの再固化された物質を有する一体型の殻部好適には略巻線長全体に亘るであって、前記巻線長の一部に亘る溶解部分と、前記巻線長の残りに亘るマントル部と、を有する、一体型の殻部と、を有する。同等の先行技術の電極と比較すると、本発明の電極は、より高い熱負荷に耐えることができ、そのため高出力用途に利用されることができる。また、斯かる電極の対は、先行技術の電極を用いるランプと比べて、ガス放電ランプにおいて互いに近接して配置されることができる。本発明による電極の利点は、例えば開始点としていずれかの先行技術のコイル-棒電極を用いることによる、標準的な電極からつくられ得ることである。一体型の殻部又はフードを用いることにより、本発明による電極は固定電極のように見えるものであり、また固体電極のように力学的に振る舞う。しかしながら、以下に説明されるように、該殻部は外部の固化であるため、コイル構造はフード内即ちフードの内部に維持される。一体型の殻部の溶解部分は、電極の先端が、あまり焼き戻りに晒されないことを確実にする。それ故、本発明の電極の熱力学的挙動は、固体電極のものと先行技術のコイル-棒電極のものとの間のものとなる。本発明によれば、ガス放電ランプ好適にはUHPガス放電ランプは、放電容器を囲むバーナと、第1の電極と、第2の電極とを有するガス放電ランプであって、前記電極は、前記放電容器の対向する側面から前記放電容器内へと突出するように配置され、前記電極の少なくとも一方は、本発明による電極を有する。斯かる電極は、上述した方法を用いて製造されることができる。本発明によるガス放電ランプは、先行技術のガス放電ランプに比べて、改善された挙動を呈する。なぜなら、本発明の電極は、過度な変形に晒されず、即ち電極が形状を適切なものに維持するからである。その結果の好適に短く安定したアークは、電極間隔の増大につれて、焼き戻りの間の電極形状における変形の結果、アークの輝度が時間とともに減少する先行技術のランプとは異なり、ランプの寿命に亘って基本的に有利に点状の光源を与える。電極の安定性はまた、本発明によるランプが、寿命に亘って好適なランプ電圧維持を呈することを意味する。従属請求項及び以下の説明は、本発明の特に有利な実施例及び特徴を開示する。実施例の特徴は、適宜組み合わせられても良い。或る請求項のカテゴリに記載された特徴は、例えばの請求項のカテゴリに等しく適用され得る。一体型のフードは別個の領域、即ち溶解領域とマントル領域とを有するため、本発明による方法の好適な実施例においては、前記コイルの物質を溶融させるステップは、第1のコイル領域を形成する第1の溶融ステップと、第2のコイル領域を形成する第2の溶融ステップと、を有する、それにより、第1及び第2のコイル領域が、互いに異なるように且つ独立に形状を付され得る。好適には、前記第1のコイル領域は、前記電極軸の先端のまわりに前記コイルの一部を有し、前記第1の溶融ステップは、前記第1のコイル領域の物質及び前記電極の先端の物質を溶融させるステップを有し、ここで前記第1のコイル領域における前記コイルの前記溶融された物質は、前記電極の先端の前記溶融された物質と融合して、前記一体型の殻部の溶解部を与える。当該溶解部分は、動作の間、非常に好適な態様で電極の先端が振る舞うことを可能とする。なぜなら、電極の溶融が大きく防止され、斯くして、何らの深刻な幾何的歪みを伴うことなく、該電極がランプの寿命に亘って形状を維持することを可能とするからである。前記一体型の殻部はマントル領域と共に溶解領域を有するため、本発明の好適な実施例においては、前記第2のコイル領域は前記溶解部に隣接する前記コイルの少なくとも残りの部分を有し、前記第2の溶融ステップは、前記第2のコイル領域の物質を溶融させて、前記一体型の殻部のマントル部を与えるステップを有する。ここで、溶解部に隣接するコイルの残りとは、第2のコイル領域が、上述したように電極の先端に配置された溶解部の背後にあるコイルの巻線の残りを有すること、及び第2のコイル領域が、該巻線の末端まで延在し得るが、該巻線の末端から内向きに或る距離において終端しても良いことを意味する。好適には、前記一体型の殻部は、前記巻線長の略全体に亘って前記コイルの全周のまわりに対称に形成され、それにより該フード又は殻部が、電極のいずれの側から見ても略等しく見える。勿論、一定の熱特性が望ましい場合には、該マントルは不均一な又は非対称な態様で形成されても良く、例えば電極の上側においてコイル巻線の末端まで延在し、電極の下側においてコイル巻線の末端までは延在しないコイル巻線の末端を伴っても良い。該一体型の殻部を形成するため、コイル及び電極材料を溶融させるためのいずれの適切な加熱の手法が利用されても良い。しかしながら、本発明の特に好適な実施例においては、前記コイルの物質を溶融させるステップは、前記コイルに、レーザ光のビームを向けるステップを有する。このようにして、コイル及び/又は電極の所望の領域のみを溶解させるため、コイル及び/又は電極の材料における正確に選択された深度まで、エネルギーが非常に正確に付与されることができる。該一体型のフードの溶解部は電極の先端及びコイル巻線の再固化された物質を有する一方、マントル部はコイル巻線の外層の再固化された物質のみを有するため、本発明の好適な実施例においては、前記第1の溶融ステップにおいて、レーザパラメータの第1のセットを用いて生成されたレーザ光の第1のビームが、前記第1のコイル領域に向けられ、前記一体型の殻部の溶解部を形成し、前記第2の溶融ステップにおいて、レーザパラメータの第2のセットを用いて生成されたレーザ光の第2のビームが、前記第2のコイル領域に向けられ、前記一体型の殻部のマントル部を形成する。このようにして、種々の物質厚さ及び巨視的な熱特性が考慮に入れられることができ、適切な量のエネルギーが適切な位置に付与されることがきる。上述したように、該コイルは、ランプの動作の間に電極の本体から熱を放射させるように機能し、電極の入力電力と出力電力との間の均衡を改善する。該コイルの巻線層の数は、最終的な電極の熱特性に影響を与え得る。それ故、コイルを形成するステップは、ダミー針のまわりに線を巻き内側コイル層を形成し、次いで前記内側コイル層のまわりに線を巻きもう一つの外側コイル層を形成する。該コイルは、いずれの適切な態様で巻かれても良い。例えば、電極の先端から開始し、ダミー針における特定の点まで内側層を巻き、次いで巻き方向を反転させて、巻線長全体に亘って延在しても良いし又は延在しなくても良い付加的な外側層を巻くことが好ましくなり得る。適宜、内側の巻線層と外側の巻線層とで同一の巻線が使用されても良いし、異なる巻線が使用されても良い。完成した巻線は次いで、溶融ステップに先立ち、ダミー針から電極軸へと移されても良い。電極軸に装着された巻線の向きは、単一の巻線層が電極前面の近くに配置され、二重の又は三重の巻線層が更に電極軸下に配置されるか、又はその逆となるような向きであっても良い。当業者には理解されるように、選択される向きは他の要因に依存する。好適には、外側の巻線層は、電極の前面の背後の一定の距離又は更に後ろで終端し、それにより、コイルの物質及び電極の先端の物質が溶融して互いに融合するときに、一体型の殻部又はフードの前方部分において好適に向けられた形状が形成され得る。該一体型の殻部の溶解部分において、コイル巻線構造はもはや存在せず、そのためエネルギーは該殻部の外面からのみ電極から放射されることができる。それ故、本発明の特に好適な実施例においては、コイル巻線は内側コイル層と少なくとも1つの外側コイル層とを有し、該一体型の殻部のマントル部は再固化された外側コイル層を有する。このようにして、マントルの下の内側コイル層は、電極の本体から、それ故電極の先端から、熱を引き出すように動作し得、一方外側のマントルは熱負荷の下で改善された力学的性能を確実にする。勿論、コイル巻線は2つ、3つ又はそれ以上の内側コイル層を有しても良い。コイルの熱放射は、コイルの大きさに或る程度依存し得る。それ故、本発明の更なる好適な実施例においては、コイルがタングステン線を有する。好適には、該線は、0.1mm乃至0.5mmの範囲内の断面直径を持つ。熱負荷の下での電極の挙動は、電極の質量に大きく依存する。電極の本体に亘って均一に分布した質量は、電極軸に亘る均一な又は一様な熱対流を確実にし得る。それ故、本発明の更なる好適な実施例においては、電極軸が、高純度タングステンの略棒状の軸を有する。好適には、該軸は、0.2mm乃至1.2mmの範囲内の直径を持つ。2つの対向する電極の前面の間に確立される放電アークの光束及び輝度は、これら前面の間の距離に依存する。それ故、本発明の特に好適な実施例においては、第1の電極の前面と第2の電極の前面との間の間隔が、0.7mmと1.6mmとの間の範囲内であっても良く、該間隔は該ランプが使用されるべき照明アセンブリ又は照明システムの光学的な特徴に依存する。一般的に、本発明によるガス放電ランプにおいては、電極は互いに近くに配置されても良く、例えば同等の先行技術のランプにおける電極間隔の約80の電極間隔であっても良く、それにより、対応して高い輝度を持つ短いアークが確立され得る。本発明によるガス放電ランプの収光効率、即ち該ランプの光束全体に対する開口を通って集められる光束の比は、先行技術の電極を用いたガス放電ランプに比べて、約10の範囲内で好適に増大させられ得る。図面を通して、同様の番号は同様の要素を示す。図中の要素は、必ずしも定縮尺で描かれたものではない。図1は、放電室40を囲む石英ガラスバーナ4を有する、先行技術のUHPランプ5を示す。放電室40において、一対の電極50が一直線上に配置され、電極50の前面は距離Dだけ離隔される。各電極50は、ランプ5のピンチ領域においてモリブデン箔41に接続され、当該箔41は次いで、外部電極導線42に接続され、電極50間に電圧が印加され得るようになっている。各電極50はコイル巻線51を有し、該コイル巻線51は、電極50の先端における溶解領域52において部分的に溶融され、電極50の物質と結合する。当該先行技術の電極設計は、図2において更に詳細に示される。電極50の溶解領域52は、ランプ5の動作の間、電極の先端領域を深刻な変形から保護する。図3は、溶融の前の電極要素を示し、電極軸に予め巻かれたコイルを配置することによりつくられた電極軸10及び巻線2を示す。該コイルは、巻線長LWに亘ってダミー針図示されていないのまわりに、1つ以上のコイル層においてタングステン線を巻くことにより、先行するステップにおいて別途作成されている。該コイルは次いで、ここで示されるように、電極軸10に移される。本例においては、該コイルは、外側コイル層22が、該電極の前面11から或る距離を置いて終端するように、電極軸10に配置される。勿論、コイル2は、該電極の性能要件に依存して、反対に装着されても良い。ここで示された巻線2は、事実上2つの別個のコイル領域210及び220、即ち、電極前面11に近い、巻線長LWのうちの第1の部分LTに亘って軸10の先端領域12のまわりに巻かれた、第1のコイル領域210と、巻線長LWの残りの部分LBに亘る第2のコイル領域220と、を与える。図4は、溶融の前の当該構成要素の断面図を示す。本図に示されるように、該巻線の第1の部分及び長さLTは、本例においては単一の内側コイル層21を有し、該巻線の第2の部分及び長さLBは、2つのコイル層21、22を有する。勿論、該巻線の第1の部分LTは、外側コイル層22の幾分かの部分を含むように延在しても良い。他の例においては、該巻線の第1の部分LTは、露出した内側コイル層21の一部のみを有し、該巻線の第2の部分LBは、外側コイル層22の殆ど又は全てに亘る巻線と、露出した内側コイル層21の幾分かとを有する。図5は、第1の溶融ステップの後の図4の構成要素の断面図、及び第1の溶融ステップの後の実際の電極の断面の対応する第1の画像を示す。ここで、軸10の物質は、第1のコイル領域210に適切なレーザ光のビームB1を向けて、当該第1のコイル領域210におけるコイル21の物質において、及び電極先端領域12の本体において、エネルギーを付与することによって、該巻線の第1の長さLTの内側コイル層21に沿って溶融させられており、これにより、これら領域210、12の溶融した物質が融合し結合して、前面11を持つ溶解した領域30を与える。レーザ溶融ステップの間に適用されるレーザパラメータに依存して、第1のコイル領域210に近い第2のコイル22の部分も溶融させられ得る。再固化の後、当該溶解した固体領域30は、該電極に好適な熱的特性を与え、該電極が動作の間に形状を基本的に維持し、極度に高い温度の下であっても著しく再び溶融しないことを確実にする。該第1の画像を示すように、該電極の先端の物質は、内側コイル及び外側コイルの幾分かの物質と融合又は溶解している。図6は、第2の溶融ステップの後の本発明による電極1の断面図、及び第2の溶融ステップの後の実際の電極の断面の対応する第2の画像を示す。ここで、外側コイル層22の物質は、第2のコイル領域220に適切なレーザ光のビームB2を向けて、当該第2のコイル領域220における外側コイル巻線22の物質においてエネルギーを付与することにより、溶融させられてマントル領域31を与える。再固化の後、マントル31は、溶解させられた領域30に対して基本的に間断なく結合される。このようにして、一体型のフード3又は殻部3が得られる。マントル31の下においては、内側巻線層21のコイル構造は保たれ、内側コイル層21及びマントル部31を有する電極本体は、依然として放熱器として十分に機能することができる。内側コイル層21からマントル31へ輸送される熱は効率良く放散され、そのため非常に高い温度においても動作の間電極の電力方式が安定に保たれる。上述した溶融ステップにおいて、レーザビームB1、B2を生成する際の処理パラメータは、パルス時間、パルスパワー、光路、パスルシーケンス中のパスルの数、パルス周波数等の適切な選択を有し得る。また、レーザビームB1、B2が溶融させられているコイル領域に向けられている間、電極軸が回転させられても良く、それに応じて回転の速度及び回転数のようなパラメータが選択されても良い。外気、気流、電極に対するレーザの位置、保持構成との電極の熱的接触、第1の溶融ステップと第2の溶融ステップとの間の時間等といった他のパラメータが選択され、所望の結果を得るように調節されても良い。図7は、図1に示されたランプ5と略同一の構造を持つ、本発明によるUHPランプ6を示す。ここでは、それぞれ一体型の殻部3を有するように本発明の方法を用いて製造された2つの電極が、バーナ4の放電室40において略一直線上に配置されている。上述した方法を用いて製造された各電極1の一体型の殻部3は、3600°Cの領域における持続する温度においてさえも、突起又は突出部の著しい成長を呈することなく、非常に好適な熱的挙動を確実にするため、電極1は互いに近接して配置されることができる。図示された例においては、ランプ6は、約116μlの容量を持つ放電室40を備えたUHPランプを有する。該電極は、僅かに0.7mm、最大約1.6mmの短い距離だけ離隔され、非常に短く明るい放電アークが確立されることを可能とする。本発明は好適な実施例及びこれら実施例に対する変形の形で開示されたが、本発明の範囲から逸脱することなく種々の更なる変更及び変形が為され得ることは理解されるであろう。例えば、本発明による電極は、映画照明のためのMSRmediumsourcerareearthランプの分野における新たな開発において利用されることが考えられ得る。明確さのため、本明細書を通して1つのa又はanなる語の使用は複数を除外するものではなく、有するcomprisingなる語は他のステップ又は要素を除外するものではないことは、理解されるべきである。