"次の一般式1:[式中、AはCH又はNを示し、B環は、次式:を示す。]で表される化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とするBR3受容体に対するBAFFの結合阻害剤。一般式1で表される化合物が、1S,6R-6-{4-ピリジン-2-イルピペラジン-1-カルボニル}シクロヘキサ-3-エンカルボン酸、及び、2-{4-ピリミジン-2-イルピペラジン-1-カルボニル}安息香酸からなる群から選択される少なくとも1つの化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物である、請求項1に記載のBR3受容体に対するBAFFの結合阻害剤。次の一般式1:[式中、AはCH又はNを示し、B環は、次式:を示す。]で表される化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする自己免疫性疾患の予防及び/又は治療剤。前記自己免疫性疾患が、関節リウマチ、全身性エリテマトーデス、シェーグレン症候群、全身性強皮症、多発性硬化症又は分類不能型免疫不全症である、請求項3に記載の予防及び/又は治療剤。次の一般式1:[式中、AはCH又はNを示し、B環は、次式:を示す。]で表される化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする後天性免疫不全症候群の予防及び/又は治療剤。次の一般式1:[式中、AはCH又はNを示し、B環は、次式:を示す。]で表される化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする非ホジキンリンパ腫の予防及び/又は治療剤。前記非ホジキンリンパ腫が、前駆B細胞リンパ芽球性リンパ腫、慢性Bリンパ球性白血病、前駆細胞性白血病、小リンパ球性リンパ腫、リンパ形質細胞性リンパ腫、免疫細胞腫、マントル細胞リンパ腫、濾胞性リンパ腫、辺縁リンパ腫、ヘアリー細胞白血病、形質細胞腫、形質細胞性骨髄腫、びまん性大細胞型リンパ腫又はバーキットリンパ腫である、請求項6に記載の予防及び/又は治療剤。本発明の目的は、BR3受容体に対するBAFFの結合を阻害し、自己免疫性疾患の予防及び/又は治療効果、又は癌の予防及び/又は治療効果に優れた薬剤を提供することにある。以上のように、BAFFの結合阻害剤は、抗BAFF抗体、BR3-Fc受容体などの生物製剤での開発が進められているが、低分子化合物の報告はこれまでない。また前述したとおり、BAFFが結合する受容体は少なくとも3種類知られているが、そのうちBR3受容体が最も重要であることも示唆されている。そこで、このBAFF-BR3結合を阻害する低分子化合物の創生を目指したスクリーニングを行うこととし、BR3発現細胞の作製及びそれを用いたリガンド-受容体結合アッセイ系を構築してスクリーニングを行った結果、まったく意外にも低分子化合物であるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体がこのBAFF-BR3結合を阻害することを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、以下に関する。[1]次の一般式1:[式中、AはCH又はNを示し、B環は、次式:を示す。]で表される化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とするBR3受容体に対するBAFFの結合阻害剤。[2]前記一般式1で表される化合物が、1S,6R-6-{4-ピリジン-2-イルピペラジン-1-カルボニル}シクロヘキサ-3-エンカルボン酸、及び、2-{4-ピリミジン-2-イルピペラジン-1-カルボニル}安息香酸からなる群から選択される少なくとも1つの化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物である、前記[1]に記載のBR3受容体に対するBAFFの結合阻害剤。[3]前記[1]又は[2]に記載の化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする自己免疫性疾患の予防及び/又は治療剤。[4]前記自己免疫性疾患が、関節リウマチ、全身性エリテマトーデス、シェーグレン症候群、全身性強皮症、多発性硬化症又は分類不能型免疫不全症である、前記[3]に記載の予防及び/又は治療剤。[5]前記[1]又は[2]に記載の化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする後天性免疫不全症候群の予防及び/又は治療剤。[6]前記[1]又は[2]に記載の化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分とする非ホジキンリンパ腫の予防及び/又は治療剤。[7]前記非ホジキンリンパ腫が、前駆B細胞リンパ芽球性リンパ腫、慢性Bリンパ球性白血病、前駆細胞性白血病、小リンパ球性リンパ腫、リンパ形質細胞性リンパ腫、免疫細胞腫、マントル細胞リンパ腫、濾胞性リンパ腫、辺縁リンパ腫、ヘアリー細胞白血病、形質細胞腫、形質細胞性骨髄腫、びまん性大細胞型リンパ腫又はバーキットリンパ腫である、前記[6]に記載の予防及び/又は治療剤。[8]前記一般式1で表される化合物、若しくはその塩、あるいはそれらの溶媒和物の有効量を患者に投与することを特徴とする、自己免疫性疾患、後天性免疫不全症候群又は非ホジキンリンパ腫の予防又は治療方法。[9]自己免疫性疾患、後天性免疫不全症候群又は非ホジキンリンパ腫の予防又は治療剤を製造するための前記一般式1で表される化合物、若しくはその塩、あるいはそれらの溶媒和物の使用。[10]自己免疫性疾患、後天性免疫不全症候群又は非ホジキンリンパ腫の予防又は治療に用いるための前記一般式1で表される化合物、若しくはその塩、あるいはそれらの溶媒和物。さらに、本発明は、前記一般式1で表される化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物を、BR3受容体を有する細胞に接触させて、BR3受容体に対するBAFFの結合を阻害する方法に関する。本発明の一般式1で表される化合物、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物は、低分子化合物であり、それを有効成分とするBR3受容体に対するBAFFの結合阻害剤はBAFF受容体の可溶性タンパク等と異なり経口投与が可能であり、BR3受容体に対するBAFFの過剰な結合が関連する疾患、例えば、自己免疫性疾患、後天性免疫不全症候群又は非ホジキンリンパ腫等の癌の予防及び/又は治療剤として有用である。以下、本発明について詳細に説明する。本発明における用語の定義は以下のとおりである。本明細書中で使用するとき、非ホジキンリンパ腫とは、悪性リンパ腫の中で、ホジキンリンパ腫以外の悪性リンパ腫であり、例えば、RevisedEuropeanAmericanLymphoma分類などにより細分化、体系化されているHarrisetalBlood8413611392、溝口ら別冊医学のあゆみ血液疾患Ver2医歯薬出版303307。本発明の非ホジキンリンパ腫としては、例えば、B細胞リンパ腫前駆B細胞リンパ芽球性リンパ腫、慢性Bリンパ球性白血病、前駆細胞性白血病、小リンパ球性リンパ腫、リンパ形質細胞性リンパ腫、免疫細胞腫、マントル細胞リンパ腫、濾胞性リンパ腫、辺縁リンパ腫、ヘアリー細胞白血病、形質細胞腫、形質細胞性骨髄腫、びまん性大細胞型リンパ腫、バーキットリンパ腫等、T細胞リンパ腫又はNK細胞リンパ腫慢性Tリンパ球性白血病、前駆リンパ球性白血病、大顆粒Tリンパ球性白血病、大顆粒NK細胞性白血病、菌状息肉腫、セザリー症候群、末梢T細胞リンパ腫、血管免疫芽球性T細胞リンパ腫、血管中枢性リンパ腫、腸管T細胞リンパ腫、成人T細胞リンパ腫、未分化大細胞リンパ腫等等が挙げられる。一般式1においてB環が芳香族環である場合、B環への結合様式により位置異性体が存在するが、その結合様式はオルト、メタ、パラ置換のいずれでもよく、オルト配置がより好ましい。すなわち、一般式1においてB環には少なくともカルボキシル基とアミド基が結合するが、そのアミド基の結合位置はカルボキシル基から見てオルト、メタ、パラのいずれの位置であってもよいが、オルト位であることが好ましい。同様に、B環がシクロヘキセン環である場合においても、結合様式により1,2-;1,3-;又は1,4-の位置異性体が存在するが、その結合様式はいずれの置換位置でもよく、1,2-が好ましい。また、一般式1においてB環がシクロヘキセン環である場合には、B環に対するカルボキシル基とアミド基の結合様式により立体異性体が存在する場合があるが、その結合様式はシス、トランスのいずれでもよく、シス配置がより好ましい。さらに、一般式1において光学異性体が存在する場合があるが、光学活性体として精製されたものでも、ラセミ体のような混合物であってもよい。好ましくは光学活性体として精製されたものが挙げられる。本発明の一般式1で表されるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体の具体例として、表1に示す化合物を挙げることができる。本発明の一般式1で表されるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体、若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物は、本発明のN-ヘテロアリールピペラジン誘導体のみならず、その医薬として許容される塩、それらの各種の水和物や溶媒和物、及び結晶多形を有する物質、及びこれらの物質のプロドラッグとなる物質を包含している。本発明の一般式1で表されるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体として許容される塩としては、具体的には、化合物を塩基性化合物として扱う場合は、無機酸例えば、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸等や有機酸例えば、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸等との酸付加塩等が挙げられる。一方、該化合物を酸性化合物として扱う場合には、例えば、無機塩例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、リチウム塩、バリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩等等が挙げられる。本発明の一般式1で表されるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体やその医薬として許容される塩の溶媒和物としては、水和物や各種の溶媒和物例えば、エタノールなどのアルコールとの溶媒和物等が挙げられる。本発明の一般式1で表されるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体は、JournalofMedicinalChemistry31618624、JournalofMedicinalChemistry379991014、JournalofMedicinalChemistry3735233533等に記載の公知の方法を参考に製造することができる。例えば、下記反応工程図に示す方法、あるいはこれに準じた方法により製造することができるが、これに限定されるものではない。また、必要に応じて官能基を保護して各反応を行ってもよい。保護、脱保護条件としては一般に用いられる方法ProtectiveGroupsinOrganicSynthesisThirdEditionJohnWileySonsIncを参考にして行うことができる。[式中、A、Bは、前記定義と同義を示し、Xは、ハロゲン原子などの脱離基を示し、Wは、ハロゲン原子又は水酸基を示し、Pは、C1-6アルキル基などの保護基を示す。][工程1]化合物Iと環状ジアミン化合物IIとを、溶媒の存在下又は非存在下、反応させることにより、化合物IIIを製造することができる。また、本工程は塩基の存在下で行ってもよい。本工程で用いることができる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミドのようなアミド類;ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテルのようなエーテル類;ジクロロメタン、1,2-ジクロロエタンのようなハロゲン化炭化水素類、メタノール、エタノール、イソプロパノール、tert-ブタノールのようなアルコール類等が挙げられる。塩基としては特に制限はないが、例えば、ピリジン、4-ジメチルアミノピリジンDMAP、コリジン、ルチジン、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデカ-7-エンDBU、1,5-ジアザビシクロ[4.3.0]ノナ-5-エンDBN、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクテンDABCO、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ジイソプロピルペンチルアミン、トリメチルアミン等の有機塩基類が挙げられる。本工程における反応温度は、使用する原料、溶媒によって異なるが、通常、室温~180°Cであり、反応時間は、通常、1時間~24時間である。[工程2]Wがハロゲン原子である場合化合物IIIと化合物IVとを、溶媒中、塩基の存在下反応させることにより、化合物Vを製造することができる。本工程で用いる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミドのようなアミド類;ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテルのようなエーテル類;ジクロロメタン、1,2-ジクロロエタンのようなハロゲン化炭化水素類等が挙げられる。塩基としては特に制限はないが、例えば、ピリジン、4-ジメチルアミノピリジン、コリジン、ルチジン、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデカ-7-エン、1,5-ジアザビシクロ[4.3.0]ノナ-5-エン、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクテン、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ジイソプロピルペンチルアミン、トリメチルアミンのような有機塩基類、水素化リチウム、水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウムのような無機塩基類等が挙げられる。本工程における反応温度は、-20~150°C、好ましくは0~100°Cであり、反応時間は、10分~24時間、好ましくは30分~12時間である。Wが水酸基である場合化合物IIIと化合物IVとを、溶媒中、縮合剤を用いて反応することにより、化合物Vを製造することができる。なお、反応を加速する目的で、縮合剤の他に塩基や縮合促進剤を共存させてもよい。本工程で用いる溶媒としては、反応を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミドのようなアミド類;ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテルのようなエーテル類;ジクロロメタン、1,2-ジクロロエタンのようなハロゲン化炭化水素類、酢酸メチル、酢酸エチル等の酢酸エステル類等が挙げられる。縮合剤としては特に制限はないが、N,N’-ジシクロへキシルカルボジイミドDCC、N,N’-ジイソプロピルカルボジイミドDIPCI、1-エチル-3-3-ジメチルアミノプロピルカルボジイミドWSCI、1-エチル-3-3-ジメチルアミノプロピルカルボジイミド塩酸塩WSCHCl等が挙げられる。塩基としては特に制限はないが、例えば、ピリジン、4-ジメチルアミノピリジン、コリジン、ルチジン、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデカ-7-エン、1,5-ジアザビシクロ[4.3.0]ノナ-5-エン、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクテン、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ジイソプロピルペンチルアミン、トリメチルアミンのような有機塩基類、水素化リチウム、水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウムのような無機塩基類等が挙げられる。縮合促進剤としては特に制限はないが、4-ジメチルアミノピリジン、1-ヒドロキシ-7-アゾベンゾトリアゾールHOAt、1-ヒドロキシベンゾトリアゾールHOBt、3-ヒドロキシ-3,4-ジヒドロ-4-オキソ-1,2,3-ベンゾトリアゾールHODhbt、N-ヒドロキシ-5-ノルボルネン-2,3-ジカルボキシイミドHONB、ペンタフルオロフェノールHOPfp、N-ヒドロキシフタルイミドHOPht、N-ヒドロキシコハク酸イミドHOSu等が挙げられる。本工程における反応温度は、使用する原料、溶媒によって異なるが、通常、0~100°Cであり、反応時間は、通常、1時間~24時間である。[工程3]化合物Vを一般に用いられる加水分解反応に付すことにより、本発明のN-ヘテロアリールピペラジン誘導体1を製造することができる。本工程は一般的な脱保護反応でありProtectiveGroupsinOrganicSynthesisThirdEditionJohnWileySonsInc等を参考にして行うことができる。前記の各反応で得られた中間体及び目的物は、有機合成化学で常用されている精製法、例えば、ろ過、抽出、洗浄、乾燥、濃縮、再結晶、各種クロマトグラフィー等に付して必要に応じて単離、精製することができる。また、中間体においては、特に精製することなく次反応に供することもできる。さらに、各種の異性体は異性体間の物理化学的性質の差を利用した常法を適用して単離できる。例えば、ラセミ混合物は、例えば、酒石酸等の一般的な光学活性酸とのジアステレオマー塩に導き光学分割する方法、又は、光学活性カラムクロマトグラフィーを用いた方法等の一般的ラセミ分割法により、光学的に純粋な異性体に導くことができる。また、ジアステレオマー混合物は、例えば、分別結晶化又は各種クロマトグラフィー等により分割できる。また、光学活性な化合物は適当な光学活性な原料を用いることにより製造することもできる。本発明のBR3受容体に対するBAFFの結合阻害剤、又はBR3受容体に対するBAFFの過剰な結合が関連する疾患、例えば、自己免疫性疾患、後天性免疫不全症候群又は非ホジキンリンパ腫等の癌の予防及び/又は治療剤は、一般式1で表されるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体、その塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分として含有するものであって、医薬として許容される担体と共に医薬組成物として使用することができる。その場合、本発明の化合物を単独で用いてもよいが、通常は医薬として許容される担体、及び/又は希釈剤を配合して使用される。投与経路は、特に限定されないが、治療目的に応じて適宜選択することができる。例えば、経口剤、注射剤、坐剤、吸入剤等のいずれでもよい。これらの投与形態に適した医薬組成物は、公知の製剤方法を利用することによって製造できる。経口用固形製剤を調製する場合は、一般式1で表される化合物に医薬として許容される賦形剤、更に必要に応じて結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味剤、矯臭剤等を加えた後、常法を利用して、錠剤、被覆錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤等を製造することができる。添加剤は、当該分野で一般的に使用されているものでよい。例えば、賦形剤としては、例えば、乳糖、白糖、塩化ナトリウム、ブドウ糖、デンプン、炭酸カルシウム、カオリン、微結晶セルロース、珪酸等が挙げられる。結合剤としては、例えば、水、エタノール、プロパノール、単シロップ、ブドウ糖液、デンプン液、ゼラチン液、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルスターチ、メチルセルロース、エチルセルロース、シェラック、リン酸カルシウム、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。崩壊剤としては、例えば、乾燥デンプン、アルギン酸ナトリウム、カンテン末、炭酸水素ナトリウム、炭酸カルシウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリン酸モノグリセリド、乳糖等が挙げられる。滑沢剤としては、例えば、精製タルク、ステアリン酸塩、ホウ砂、ポリエチレングリコール等が挙げられる。矯味剤としては、例えば、白糖、橙皮、クエン酸、酒石酸等が挙げられる。経口用液体製剤を調製する場合は、一般式1で表される化合物に矯味剤、緩衝剤、安定化剤、矯臭剤等を加えて常法を利用して内服液剤、シロップ剤、エリキシル剤等を製造することができる。矯味剤としては、例えば、上記に挙げられたものでよく、緩衝剤としては、例えば、クエン酸ナトリウム等が挙げられる。安定化剤としては、例えば、トラガント、アラビアゴム、ゼラチン等が挙げられる。注射剤を調製する場合は、一般式1で表される化合物にpH調節剤、緩衝剤、安定化剤、等張化剤、局所麻酔剤等を添加し、常法を利用して皮下、筋肉及び静脈内注射剤を製造することができる。pH調製剤及び緩衝剤としては、例えば、クエン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウム等が挙げられる。安定化剤としては、例えば、ピロ亜硫酸ナトリウム、EDTA、チオグリコール酸、チオ乳酸等が挙げられる。局所麻酔剤としては、例えば、塩酸プロカイン、塩酸リドカイン等が挙げられる。等張化剤としては、例えば、塩化ナトリウム、ブドウ糖等が挙げられる。坐剤を調製する場合は、一般式1で表される化合物に公知の坐剤用担体、例えば、ポリエチレングリコール、ラノリン、カカオ脂、脂肪酸トリグリセライド等、更に必要に応じて界面活性剤例えば、ツイーン登録商標等を加えた後、常法を利用して製造することができる。上記以外に、常法を利用して適宜好ましい製剤とすることもできる。本発明の一般式1で表されるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体の投与量は年齢、体重、症状、投与形態及び投与回数等によって異なるが、通常は成人に対して一般式1で表わされる化合物として1日あたり0.1mgから1000mg、好ましくは1mgから1000mg、より好ましくは1mgから500mgを、1回又は数回に分けて経口投与又は非経口投与するのが好ましい。以下に実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例1BAFFとBR3受容体の結合阻害試験1BR3発現細胞の樹立ヒトBR3遺伝子は、GenBankAccessionNoAF373846に記載の配列を参考にしてヒトB細胞培養株であるRaji細胞由来RNAからRT-PCR法により全長を取得しクローニングベクターであるpBlueScriptIIベクターStratagen社へサブクローニングした。引き続き同遺伝子を哺乳細胞発現用ベクターであるpEAK10ベクターEdgeBio社に挿入し、大腸菌株DH5αTOYOBO社を形質転換してクローンを取得し、プラスミドDNAを大量調製後、リポフェクション法によりハムスター卵巣上皮由来細胞株であるCHO-K1細胞にトランスフェクションした。CHO-K1細胞は10ウシ胎仔血清、ペニシリン、ストレプトマイシンを含むNutrientMixtureHamsF12培地Sigma社を用いて継代培養した。ピューロマイシン薬剤耐性細胞クローンを得た後、マウス抗ヒトBR3抗体Abcam社及びFITC標識抗マウスIgG抗体Prozyme社によるフローサイトメトリー法によりBR3タンパクの発現を確認した。2結合試験リガンド-受容体結合試験は以下の通り行った。蛍光標識BAFFについては、組換えヒトBAFFPeproTech社をFMATBlue標識キットAppliedBiosystems社を用いて蛍光標識したものを用いた。BR3発現CHO-K1細胞を96wellblackclearマイクロタイタープレートに1.0×104で播き、CO2インキュベータ中で1晩培養した。培地を除去後、20mMHepes緩衝pH7.4、HanksBalancedSaltSolutionSigma社0.1BSA、0.1NaN3、0.08CHAPSを含むを反応液として、被検化合物、標識BAFFの順で加えた後、25°C、暗所にて6時間静置後の蛍光標識BAFFと発現細胞のBR3受容体の親和性を蛍光検出器FMAT8200CDSAppliedBiosystems社を用いて検出した。蛍光標識BAFFのみの最大反応を100として、各被検化合物の50阻害濃度IC50値を測定した。なお、化合物1はPrinceton社より、化合物2はMaybridge社より入手可能であり、本試験においては購入したものをそのまま用いた。IC50値は、統計解析プログラム、SAS前臨床パッケージVer5.0SASinstituteJapanCo東京を用いて算出した。3結果化合物1は0.7μM、化合物2は2.6μMのIC50値を示した。以上より、本発明化合物は強いBAFFとBR3受容体の結合阻害作用を有していることが確認された。したがって、本発明の一般式1で表されるN-ヘテロアリールピペラジン誘導体若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物が、BAFFとBR3受容体の結合阻害作用に基づいて、BR3受容体に対するBAFFの過剰な結合が関連する疾患、例えば、自己免疫性疾患、後天性免疫不全症候群又は非ホジキンリンパ腫の予防及び/又は治療剤として有効であることが確認された。"