"ヒータと、上記ヒータが挿通する本体側ヒータ挿通穴を有する本体と、上記ヒータが挿通する板状部材側ヒータ挿通穴を有する板状部材と、軸方向の凹凸が周方向に沿って交互にある環状部を有する凹凸ワッシャとを備え、上記ヒータが、上記板状部材の上記板状部材側ヒータ挿通穴と、上記凹凸ワッシャの穴と、上記本体の上記本体側ヒータ挿通穴とに順に挿通されており、上記板状部材と上記本体とが、締結部材により締結されていることを特徴とする加熱調理器のヒータ取付構造。請求項1に記載の加熱調理器のヒータ取付構造において、上記本体は、2つの上記本体側ヒータ挿通穴を有し、上記板状部材は、2つの上記板状部材側ヒータ挿通穴を有し、2つの上記凹凸ワッシャを有することを特徴とする加熱調理器のヒータ取付構造。そこで、本発明の課題は、加熱調理器外への電波漏れを低減できる加熱調理器のヒータ取付構造を実現することにある。上記課題を解決するため、本発明の加熱調理器のヒータ取付構造は、ヒータと、上記ヒータが挿通する本体側ヒータ挿通穴を有する本体と、上記ヒータが挿通する板状部材側ヒータ挿通穴を有する板状部材と、軸方向の凹凸が周方向に沿って交互にある環状部を有する凹凸ワッシャとを備え、上記ヒータが、上記板状部材の上記板状部材側ヒータ挿通穴と、上記凹凸ワッシャの穴と、上記本体の上記本体側ヒータ挿通穴とに順に挿通されており、上記板状部材と上記本体とが、締結部材により締結されていることを特徴としている。上記構成の加熱調理器のヒータ取付構造によれば、上記凹凸ワッシャの上記環状部における軸方向の凹凸が、周方向に沿って交互にあって波打っているから、従来のワッシャよりも、上記環状部における軸方向の一方の端面の凸部の頂部と、他方の端面の凸部の頂部との間の軸方向の長さを長くすることができる。このため、上記板状部材と上記本体とを上記締結部材により締結することにより、上記板状部材の変形や、上記凹凸ワッシャの加工公差があっても、上記一方の端面を上記本体に密着させることができると共に、上記他方の端面を上記板状部材に密着させることができる。したがって、上記本体と上記板状部材との電気的なコンタクトを確実にすることができるから、ヒータ取付構造からの電波漏れを低減できて、加熱調理器外への電波漏れを低減できる。また、上記凹凸ワッシャを上記本体と上記板状部材とに密着させることができるから、例えば、加熱調理器の本体に取り付けられた開閉扉を開閉する際に生じる、上記凹凸ワッシャの振動音を低減できる。また、上記板状部材と上記本体とが、上記締結部材により締結されたとき、上記締結部材は、上記凹凸ワッシャの弾性力を受けているので、上記締結部材が緩むのを防止できる。一実施形態の加熱調理器のヒータ取付構造では、上記本体は、2つの上記本体側ヒータ挿通穴を有し、上記板状部材は、2つの上記板状部材側ヒータ挿通穴を有し、2つの上記凹凸ワッシャを有する。上記実施形態によれば、一方の凹凸ワッシャを上記本体と上記板状部材とに密着させることができると共に、他方の凹凸ワッシャも上記本体と上記板状部材とに密着させることができる。したがって、上記本体と上記板状部材との電気的なコンタクトをより確実にすることができるから、ヒータ取付構造からの電波漏れを低減できて、加熱調理器外への電波漏れを低減できる。また、上記ヒータの一端部を、一方の上記板状部材側ヒータ挿通穴と、一方の上記凹凸ワッシャの穴と、一方の上記本体側ヒータ挿通穴とに順に挿通すると共に、上記ヒータの他端部を、他方の上記板状部材側ヒータ挿通穴と、他方の上記凹凸ワッシャの穴と、他方の上記本体側ヒータ挿通穴とに順に挿通することができる。したがって、上記ヒータを2箇所で支持することができるから、上記ヒータが傾くのを防止できて、上記ヒータの取付状態を安定させることができる。本発明によれば、上記凹凸ワッシャの上記環状部における軸方向の凹凸が、周方向に沿って交互にあって波打っているから、上記板状部材の変形や、上記凹凸ワッシャの加工公差があっても、加熱調理器外への電波漏れを低減できる加熱調理器のヒータ取付構造を実現することができる。以下、本発明の加熱調理器を図示の実施形態により詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態の加熱調理器を、開閉扉13を開いた状態で前側から見た図である。上記加熱調理器は、本体11と、本体11内に設けられた加熱室12と、加熱室12内の被調理物図示しないを下方から輻射熱で加熱するシーズヒータ図示しないと、本体11の前面に回動自在に取り付けられた開閉扉13とを備える。上記本体11の前面の右側には操作パネル15が設けられている。この操作パネル15は、液晶表示部16、つまみ17及び複数のボタン18を有する。上記加熱室12は、開口部12aと、底板12bとを有する。上記開口部12aは、被調理物図示しないなどを出し入れするために設けられ、加熱調理器の前面側に位置している。上記開閉扉13は、下端部を中心に回動し、加熱室12の開口部12aを開閉する。この開閉扉13の上部にはハンドル14が取り付けられている。図2は、上記加熱室12から底板12bを取り外したときの加熱室12の下方のヒータ収容部を示す図であり、シーズヒータ21の取付状態を示す斜視図である。図2に示すように、本体11内のヒータ収容部には、略矩形状の開口を有する凹部30を設けている。この凹部30内には、回転アンテナ31と、シーズヒータ21とが収容されている。この回転アンテナ31は、凹部30の中央に回転可能に配置されている。上記シーズヒータ21は、略ロ字状を形成して、回転アンテナ31の全周を略囲んでおり、凹部30の各側壁に沿って屈曲している。上記シーズヒータ21は、凹部30の底面30aに設けた2つのヒータ固定部22,22によって、底面30aに対して所定の高さに位置するように固定されている。上記凹部30の下部には、マグネトロンを配置している。このマグネトロンで発生したマイクロ波は、導波管によって凹部30の下部中央に導かれ、モータ図示せずによって駆動される回転アンテナ31によって攪拌されながら加熱室12内の上方に向かって放射されて、被加熱物図示せずを加熱するようになっている。上記シーズヒータ21の一端部21aと他端部21bとは、略平行状態で間隔をおいて近接配置されている。この一端部21aと他端部21bとは、それぞれ、加熱調理器の後方側で、凹部30の側壁30bを貫通している。上記シーズヒータ21は、板状部材23によって、側壁30bに取り付けられている。図3は、上記シーズヒータ21が取り付けられる凹部30の側壁30bの一部を拡大して示す斜視図である。図3に示すように、上記シーズヒータ21が取り付けられる凹部30の側壁30bは、第1,第2の本体側ヒータ挿通穴301,302と、ボルト挿通穴303,303とを有している。上記第1,第2の本体側ヒータ挿通穴301,302は、互いに同じ大きさの円形穴である。一方、上記ボルト挿通穴303,303は、互いに同じ大きさの円形穴であって、共に第1の本体側ヒータ挿通穴301よりも小さくなっている。上記第1,第2の本体側ヒータ挿通穴301,302は、側壁30bの高さ方向の中央部に、底面30aに対して平行な方向に互いに間隔をおいて位置している。一方、上記ボルト挿通穴303,303は、側壁30bの高さ方向の中央部に、第1,第2の本体側ヒータ挿通穴301,302を底面30aに対して平行な方向に挟むように位置している。上記第1の本体側ヒータ挿通穴301と、ボルト挿通穴303との間の距離は、上記第2の本体側ヒータ挿通穴302と、ボルト挿通穴303との間の距離と等しくなっている。図4は、シーズヒータ21と、板状部材23と、第1,第2の凹凸ワッシャ26,27との接続構造を示す上面図である。図4に示すように、上記板状部材23は、シーズヒータ21の一端部21a及び他端部21bを挿通し、一端部21aが延在する方向と直交する方向に延在している。また、図4に示すように、上記第1の凹凸ワッシャ26が、シーズヒータ21の一端部21aを挿通する一方、第2の凹凸ワッシャ27が、シーズヒータ21の他端部21bを挿通している。図5は、図4における板状部材23及び第1,第2の凹凸ワッシャ26,27の周辺の拡大斜視図である。図5に示すように、上記板状部材23の表面23aは、略長方形に形成されている。上記板状部材23は、第1,第2の円筒部23b,23cを有している。この第1,第2の円筒部23b,23cは、表面23aから表面23aの略法線方向に延在している。上記第1,第2の円筒部23b,23cは、互いに同じ大きさになっている。上記第1,第2の円筒部23b,23cは、それぞれ、板状部材23の長辺方向に互いに間隔をおいて、板状部材23の短辺方向の中央部に位置している。上記第1の円筒部23bは、板状部材23を上記略法線方向に貫通する第1の板状部材側ヒータ挿通穴231を有している。この第1の板状部材側ヒータ挿通穴231には、シーズヒータ21の一端部21aが内嵌されている。同様に、上記第2の円筒部23cは、板状部材23を上記略法線方向に貫通する第2の板状部材側ヒータ挿通穴232を有している。この第2の板状部材側ヒータ挿通穴232には、シーズヒータ21の他端部21bが内嵌されている。また、上記板状部材23は、ボルト挿通穴233,233を有している。このボルト挿通穴233,233は、第1,第2の板状部材側ヒータ挿通穴231,232よりも小さい円形穴であって、板状部材23の短辺方向の中央部に、第1,第2の板状部材側ヒータ挿通穴231,232を板状部材23の長辺方向に挟むように位置している。上記第1の板状部材側ヒータ挿通穴231と、ボルト挿通穴233との間の距離は、上記第2の板状部材側ヒータ挿通穴232と、ボルト挿通穴303との間の距離と等しくなっている。また、上記ボルト挿通穴233,233には、締結部材の一例としてのボルト24,24が挿通されている。なお、上記第1,第2の板状部材側ヒータ挿通穴231,232及びボルト挿通穴233,233の穴の大きさ及び配置は、図3で示した側壁30bの第1,第2の本体側ヒータ挿通穴301,302及びボルト挿通穴303,303の穴の大きさ及び配置に対応している。上記第1の凹凸ワッシャ26は、穴260を有し、この穴260は、板状部材23の第1の円筒部23bに外嵌するようになっている。同様に、上記第2の凹凸ワッシャ27は、穴270を有し、この穴270は、板状部材23の第2の円筒部23cに外嵌するようになっている。図5に示すように、上記シーズヒータ21の取付状態において、上記シーズヒータ21の一端部21aは、板状部材23の第1の板状部材側ヒータ挿通穴231と、第1の凹凸ワッシャ26の穴260と、側壁30bの第1の本体側ヒータ挿通穴301とに順に挿通されるようになっている。また、上記板状部材23の第1の円筒部23bは、第1の凹凸ワッシャ26の穴260と、側壁30bの第1の本体側ヒータ挿通穴301とに順に挿通されるようになっている。同様に、上記シーズヒータ21の他端部21bは、板状部材23の第2の板状部材側ヒータ挿通穴232と、第2の凹凸ワッシャ27の穴270と、側壁30bの第2の本体側ヒータ挿通穴302とに順に挿通されるようになっている。また、上記板状部材23の第2の円筒部23cは、第2の凹凸ワッシャ27の穴270と、側壁30bの第2の本体側ヒータ挿通穴302とに順に挿通されるようになっている。また、シーズヒータ21の取付状態において、上記第1,第2の凹凸ワッシャ26,27は、それぞれ、側壁30bと、板状部材23との間に狭持されるようになっている。上記第1の凹凸ワッシャ26の環状部における軸方向の一方の端面が、側壁30bに接触し、上記他方の端面が、板状部材23に接触するようになっている。同様に、上記第2の凹凸ワッシャ27の環状部における軸方向の一方の端面が、側壁30bと接触し、他方の端面が、板状部材23に接触するようになっている。また、上記ボルト24,24の軸部は、板状部材23のボルト挿通穴233,233と、側壁30bのボルト挿通穴303,303とに挿通して、側壁30bの加熱室12内側と反対側に位置するナット図示しないに締め付けられるようになっている。上記板状部材23と側壁30bとは、ボルト24,24及びナットにより締結されるようになっている。図6は、上記第1の凹凸ワッシャ26を示す斜視図である。なお、上記第2の凹凸ワッシャ27は、第1の凹凸ワッシャ26と略同じ形状および大きさに形成されているので、第2の凹凸ワッシャ27についての説明は、第1の凹凸ワッシャ26の説明をもって省略する。図6に示すように、上記第1の凹凸ワッシャ26は、略円環状に形成された板金を加工して形成されている。上記第1の凹凸ワッシャ26の一方の端面26aは、軸方向の凹凸が周方向に沿って交互にあって波打っている。具体的には、上記一方の端面26aは、軸方向の一方側に突出する3つの凸部261と、軸方向の他方側に突出する3つの凹部262とを有している。この凸部261と凹部262とは周方向に沿って交互に位置している。上記一方の端面26aは、周方向に沿って交互に繰り返される波状の形状をしている。なお、図示しないが、第1の凹凸ワッシャ26の他方の端面も、軸方向の一方側に突出する3つの凸部と、軸方向の他方側に突出する3つの凹部とを有している。そして、一方の端面26aと同様に、上記他方の端面は、周方向に沿って交互に繰り返される波状の形状をしている。軸方向において、上記他方の端面の凸部は、一方の端面26aの凹部262に対応し、他方の端面の凹部は、一方の端面26aの凸部261に対応している。上記構成の加熱調理器のヒータ取付構造によれば、上記凹凸ワッシャ26の一方の端面26aと他方の端面とにおける軸方向の凹凸が、周方向に沿って交互にあって波打っているから、従来のワッシャよりも、一方の端面26aの凸部261の頂部と、他方の端面の凸部の頂部との間の軸方向の長さを長くすることができる。このため、上記板状部材23と本体11とをボルト24,24により締結することにより、板状部材23の変形や、第1の凹凸ワッシャ26の加工公差があっても、一方の端面26aを本体11に密着させることができると共に、他方の端面を板状部材23に密着させることができる。したがって、本体11と板状部材23との電気的なコンタクトを確実にすることができるから、ヒータ取付構造からの電波漏れを低減できて、加熱調理器外への電波漏れを低減できる。また、上記第1の凹凸ワッシャ26を本体11と板状部材23とに密着させることができるから、例えば、本体11に取り付けられた開閉扉13を開閉する際に生じる、第1の凹凸ワッシャ26の振動音を低減できる。また、板状部材23と本体11とが、ボルト24,24により締結されたとき、ボルト24,24は、凹凸ワッシャ26の弾性力を受けているので、ボルト24,24が緩むのを防止できる。また、上記第1の凹凸ワッシャ26を本体11と板状部材23とに密着させることができると共に、第2の凹凸ワッシャ27も本体11と板状部材23とに密着させることができる。したがって、本体11と板状部材23との電気的なコンタクトをより確実にすることができるから、ヒータ取付構造からの電波漏れを低減できて、加熱調理器外への電波漏れを低減できる。また、上記シーズヒータ21の一端部21aを、板状部材23の第1の板状部材側ヒータ挿通穴231と、第1の凹凸ワッシャ26の穴260と、側壁30bの第1の本体側ヒータ挿通穴301とに順に挿通すると共に、上記シーズヒータ21の他端部21bを、板状部材23の第2の板状部材側ヒータ挿通穴232と、第2の凹凸ワッシャ27の穴270と、側壁30bの第2の本体側ヒータ挿通穴302とに順に挿通することができる。したがって、上記シーズヒータ21を2箇所で支持することができるから、シーズヒータ21が傾くのを防止できて、シーズヒータ21の取付状態を安定させることができる。なお、上記実施形態では、シーズヒータ21の一端部21aは、板状部材23の第1の板状部材側ヒータ挿通穴231と、図6に示す第1の凹凸ワッシャ26の穴260と、側壁30bの第1の本体側ヒータ挿通穴301とに順に挿通し、シーズヒータ21の他端部21bは、板状部材23の第2の板状部材側ヒータ挿通穴232と、図6に示す第2の凹凸ワッシャ27の穴270と、側壁30bの第2の本体側ヒータ挿通穴302とに順に挿通するようになっていたが、この発明では、ヒータの一方の端部だけが、板状部材の第1の板状部材側ヒータ挿通穴と、図6に示す凹凸ワッシャの穴と、本体の第1の本体側ヒータ挿通穴とに挿通していてもよい。また、上記実施形態では、上記本体11は、第1,第2の本体側ヒータ挿通穴301,302を有し、板状部材23は、第1,第2の板状部材側ヒータ挿通穴231,232を有し、第1,第2の凹凸ワッシャ26,27があったが、この発明では、上記本体は、1または3以上の本体側ヒータ挿通穴を有し、板状部材23は、1または3以上の板状部材側ヒータ挿通穴を有し、1または3以上の図6に示す凹凸ワッシャがあってもよい。また、上記実施形態では、シーズヒータ21の一端部21aと他端部21bとは、略平行状態で間隔をおいて近接配置され、それぞれ、加熱調理器の後方側で、側壁30bを貫通していたが、この発明では、ヒータの一端部と他端部とが距離をおいて配置され、互いに平行でない状態で本体を貫通していてもよい。また、上記実施形態では、シーズヒータ21の一端部21aと他端部21bとは、凹部30の側壁30bを貫通していたが、この発明では、ヒータの一端部と他端部とが、凹部の底面を貫通していてもよい。また、上記実施形態では、板状部材23が一体で、板状部材23が、第1,第2の板状部材側ヒータ挿通穴231,232を有していたが、この発明では、板状部材は、離散配置された複数の部分からなっていてもよく、例えば、第1の板状部材が第1の板状部材側ヒータ挿通穴を有し、第2の板状部材が第2の板状部材側ヒータ挿通穴を有していてもよい。また、上記実施形態では、凹部30の側壁30bに設けた第1,第2の本体側ヒータ挿通穴301,302の縁には、側壁30bに対して略法線方向に加熱室12内に向けて突出する凸部が設けられていなかったが、この発明では、本体側ヒータ挿通穴の縁に、側壁30bの略法線方向に加熱室内に向けて突出する凸部が設けられていてもよい。この場合、板状部材を本体に押圧することにより、板状部材の変形や、第1の凹凸ワッシャの加工公差があっても、第1の凹凸ワッシャの一方の端面を本体に、より密着させることができる。また、上記実施形態では、板状部材23は、表面23aから表面23aの略法線方向に延在する第1,第2の円筒部23b,23cを有する一方、凹部30の側壁30bは、円筒部を有していなかったが、この発明では、板状部材は、円筒部を有さない一方、凹部の側壁は、側壁から側壁の略法線方向に延在する2つの円筒部を有していてもよい。また、上記実施形態では、板状部材23は、凹部30の側壁30bに対して加熱室12内側に位置していたが、この発明では、板状部材は、凹部の側壁の加熱室内側とは反対側に位置していてもよい。また、上記実施形態では、シーズヒータ21が加熱室12内の空間に露出していなかったが、この発明では、ヒータが加熱室内の空間に露出するようにしてもよい。また、上記実施形態では、シーズヒータ21が加熱室12の底面部に設けられていたが、この発明では、ヒータが加熱室内の側面部や天面部に設けられていてもよい。また、本発明の加熱調理器には、電子レンジや蒸気調理器等が含まれ、ヒータを有する加熱調理器であれば、いかなる加熱調理器も含まれることは言うまでもない。また、本発明の加熱調理器は、マグネトロン等の電波発生装置を有していなくてもよい。この場合でも、本体に対するヒータのしっかりとした固定が実現できるからである。"