軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向する一対の略円環状のリム部と、これらのリム部を連結するとともに、当該リム部間の空間領域を周方向に隔て、転動体であるころを挿入して回転自在に保持するためのポケットを形成する複数の柱部とを備え、前記一対のリム部は、その外径側に前記柱部の外周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の縮径部を有するとともに、その内径側に前記柱部の内周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の拡径部を前記複数の縮径部とは周方向に対して異なる位相で有し、前記複数の縮径部は、各縮径部の周方向に対する位相が前記一対のリム部の一方と他方で異なるように、双方のリム部に対してそれぞれ所定間隔で配され、前記複数の拡径部は、各拡径部の周方向に対する位相が前記一対のリム部の一方と他方で異なるように、双方のリム部に対してそれぞれ所定間隔で配されていることを特徴とするラジアルころ軸受用保持器。各リム部において、前記複数の縮径部および前記複数の拡径部は、周方向に対して前記ポケットと同一の位相で、かつ、当該ポケットの一つおきもしくは複数おきに配されていることを特徴とする請求項1に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記複数の縮径部は、各縮径部が周方向に対して一定間隔で配されているとともに、前記複数の拡径部は、各拡径部が周方向に対して一定間隔で配されていることを特徴とする請求項2に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記複数の縮径部および前記複数の拡径部は、周方向に対して異なる間隔で配されていることを特徴とする請求項2に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記一対のリム部は、それぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状をなし、各リム部の欠損部が周方向に対して同一の位相をなした状態、もしくは異なる位相をなした状態で、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向配置されていることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のラジアルころ軸受用保持器。前記一対のリム部には、一方のリム部においてその欠損部を挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部においてその欠損部を挟んで対向する周方向両端部のうち、前記一端部と周方向に対して反対側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部が設けられていることを特徴とする請求項5に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記一対のリム部には、一方のリム部においてその欠損部を挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部においてその欠損部を挟んで対向する周方向両端部のうち、前記一端部と周方向に対して同一側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部が設けられていることを特徴とする請求項5に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記弾性連結部は、径方向に対して重畳する構造をなしていることを特徴とする請求項6または7に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記欠損部を拡張させることで前記一対のリム部が拡径可能であるとともに、前記欠損部の拡張を防止することで前記一対のリム部を一定の径寸法に維持可能な係止機構が備えられていることを特徴とする請求項5から8のいずれかに記載のラジアルころ軸受用保持器。前記係止機構は、径方向に対して重畳する構造をなしていることを特徴とする請求項9に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記係止機構として、相互に嵌合可能な凸部および凹部が備えられていることを特徴とする請求項9また10に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記凸部および前記凹部は、前記一対のリム部およびこれらリム部の欠損部に近接して周方向に対向する二つの柱部に配設されており、前記凸部は、第1の凸部と第2の凸部からなるとともに、前記凹部は、前記第1の凸部と嵌合可能な第1の凹部と前記第2の凸部と嵌合可能な第2の凹部からなり、前記第1の凸部は、前記一対のリム部のうちの一方のリム部、および当該一方のリム部と連続する前記二つの柱部のうちの一方の柱部の軸方向に対して前記一方のリム部側の端部から前記第1の凹部へ向けて突出し、当該第1の凹部は、前記一方のリム部、および前記二つの柱部のうちの他方の柱部の軸方向に対して前記一方のリム部側の端部に形成され、前記第2の凸部は、前記一対のリム部のうちの他方のリム部、および前記二つの柱部のうちの他方の柱部の軸方向に対して前記他方のリム部側の端部から前記第2の凹部へ向けて突出し、当該第2の凹部は、前記他方のリム部、および前記一方の柱部の軸方向に対して前記他方のリム部側の端部に形成されていることを特徴とする請求項11に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記凸部および前記凹部は、前記一対のリム部の欠損部に近接して周方向に対向する二つの柱部のみに配設されており、前記凸部は、第1の凸部と第2の凸部からなるとともに、前記凹部は、前記第1の凸部と嵌合可能な第1の凹部と前記第2の凸部と嵌合可能な第2の凹部からなり、前記第1の凸部は、前記二つの柱部のうちの一方の柱部の軸方向の一端部から前記第1の凹部へ向けて突出し、当該第1の凹部は、前記二つの柱部のうちの他方の柱部の軸方向に対して前記一端部と同一側の端部に形成され、前記第2の凸部は、前記二つの柱部のうちの他方の柱部の軸方向の他端部から前記第2の凹部へ向けて突出し、当該第2の凹部は、前記一方の柱部の軸方向に対して前記他端部と同一側の端部に形成されていることを特徴とする請求項11に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記第1の凸部および前記第1の凹部と、前記第2の凸部および前記第2の凹部とは、軸方向に対して略同一の幅で均等配設、もしくは軸方向に対して異なる幅でオフセット配設されていることを特徴とする請求項12または13に記載のラジアルころ軸受用保持器。前記一対のリム部の欠損部を挟んで対向する周方向両端部は、その軸方向端面が対向する周方向端部へ向かうに従って互いに前傾するテーパ状をなしていることを特徴とする請求項5から14のいずれかに記載のラジアルころ軸受用保持器。前記一対のリム部は、いずれも複数の略円弧状の分割体を略円環状に組み付けてなることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のラジアルころ軸受用保持器。軸受を相手側部材例えば、回転シャフトなどに組み付けた際、当該軸受外方部材や内方部材の端面の全領域で自身の回転を案内する軸受構成であれば、上述した特許文献1および2に開示のいずれの構成であっても特段問題はない。しかしながら、相手側部材における軸受を回転案内するための部位が前記軸受の軸方向端面の全領域軸受側の案内面をカバーしないような構成となっている場合例えば、DCTの入れ子部位など、次のような問題を招く虞がある。すなわち、保持器の軸方向両端面において、面積の小さい不連続部上記軸方向一端側の円環部の外径側、もしくは、軸方向他端側の円環部の内径側で、回転する軸受を軸方向案内した場合、ころスキューなどによる押し付け力によって前記不連続部を有する保持器端面が前記相手側部材の保持器端面支持部との間の摩擦により摩耗してしまう可能性がある。この場合、軸受の相手側部材に対する組み付け方向を制約限定することにより、かかる摩耗防止を図ることは可能となるが、ユニットアセンブリ外方部材、内方部材、ころおよび保持器の組付体における効率性が損なわれてしまう虞がある。本発明は、このような課題を解決するためになされており、その目的は、アキシャルドロー成形保持器でありながら、軸受が組み付けられる相手側部材における保持器端面の支持部案内部が十分に確保されていない場合であっても、当該相手側部材に対する軸受端的には、保持器の組み付け方向の制約を受けることなく、軸方向両端面つまり、一対のリム部をほぼ均等等面積の連続面で相手側部材の支持部と接触させ、従来のような不連続面と比較してより広い面域で軸受を回転案内可能で、耐摩耗性に優れたラジアルころ軸受用保持器を提供することにある。このような目的を達成するために、本発明に係るラジアルころ軸受用保持器は、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向する一対の略円環状のリム部と、これらのリム部を連結するとともに、当該リム部間の空間領域を周方向に隔て、転動体であるころを挿入して回転自在に保持するためのポケットを形成する複数の柱部とを備えている。前記一対のリム部は、その外径側に前記柱部の外周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の縮径部を有するとともに、その内径側に前記柱部の内周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の拡径部を前記複数の縮径部とは周方向に対して異なる位相で有し、前記複数の縮径部は、各縮径部の周方向に対する位相が前記一対のリム部の一方と他方で異なるように、双方のリム部に対してそれぞれ所定間隔で配され、前記複数の拡径部は、各拡径部の周方向に対する位相が前記一対のリム部の一方と他方で異なるように、双方のリム部に対してそれぞれ所定間隔で配されている。各リム部において、前記複数の縮径部および前記複数の拡径部は、周方向に対して前記ポケットと同一の位相で、かつ、当該ポケットの一つおきもしくは複数おきに配することが可能である。その際、前記複数の縮径部は、各縮径部が周方向に対して一定間隔で配するとともに、前記複数の拡径部は、各拡径部が周方向に対して一定間隔で配すればよい。また、前記複数の縮径部および前記複数の拡径部は、周方向に対して異なる間隔で配しても構わない。前記一対のリム部は、それぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状をなし、各リム部の欠損部が周方向に対して同一の位相をなした状態、もしくは異なる位相をなした状態で、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向配置した構成とすることも可能である。この場合、前記一対のリム部には、一方のリム部においてその欠損部を挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部においてその欠損部を挟んで対向する周方向両端部のうち、前記一端部と周方向に対して反対側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部を設けてもよい。また、前記一対のリム部には、一方のリム部においてその欠損部を挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部においてその欠損部を挟んで対向する周方向両端部のうち、前記一端部と周方向に対して同一側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部を設けても構わない。なお、前記弾性連結部は、径方向に対して重畳する構造をなしていることが好ましい。またこの場合、前記欠損部を拡張させることで前記一対のリム部が拡径可能であるとともに、前記欠損部の拡張を防止することで前記一対のリム部を一定の径寸法に維持可能な係止機構を備えていてもよい。なお、前記係止機構は、径方向に対して重畳する構造をなしていることが好ましい。その際、前記係止機構としては、相互に嵌合可能な凸部および凹部を備えることが可能である。前記凸部および前記凹部は、前記一対のリム部およびこれらリム部の欠損部に近接して周方向に対向する二つの柱部に配設されており、前記凸部は、第1の凸部と第2の凸部からなるとともに、前記凹部は、前記第1の凸部と嵌合可能な第1の凹部と前記第2の凸部と嵌合可能な第2の凹部からなる。前記第1の凸部は、前記一対のリム部のうちの一方のリム部、および当該一方のリム部と連続する前記二つの柱部のうちの一方の柱部の軸方向に対して前記一方のリム部側の端部から前記第1の凹部へ向けて突出させ、当該第1の凹部は、前記一方のリム部、および前記二つの柱部のうちの他方の柱部の軸方向に対して前記一方のリム部側の端部に形成すればよい。一方、前記第2の凸部は、前記一対のリム部のうちの他方のリム部、および前記二つの柱部のうちの他方の柱部の軸方向に対して前記他方のリム部側の端部から前記第2の凹部へ向けて突出させ、当該第2の凹部は、前記他方のリム部、および前記一方の柱部の軸方向に対して前記他方のリム部側の端部に形成すればよい。あるいは、前記凸部および前記凹部は、前記一対のリム部の欠損部に近接して周方向に対向する二つの柱部のみに配設されており、前記凸部は、第1の凸部と第2の凸部からなるとともに、前記凹部は、前記第1の凸部と嵌合可能な第1の凹部と前記第2の凸部と嵌合可能な第2の凹部からなる。前記第1の凸部は、前記二つの柱部のうちの一方の柱部の軸方向の一端部から前記第1の凹部へ向けて突出させ、当該第1の凹部は、前記二つの柱部のうちの他方の柱部の軸方向に対して前記一端部と同一側の端部に形成すればよい。一方、前記第2の凸部は、前記二つの柱部のうちの他方の柱部の軸方向の他端部から前記第2の凹部へ向けて突出させ、当該第2の凹部は、前記一方の柱部の軸方向に対して前記他端部と同一側の端部に形成すればよい。その際、前記第1の凸部および前記第1の凹部と、前記第2の凸部および前記第2の凹部とは、軸方向に対して略同一の幅で均等配設、もしくは軸方向に対して異なる幅でオフセット配設することが可能である。なお、前記一対のリム部がそれぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状をなす場合、前記一対のリム部の欠損部を挟んで対向する周方向両端部は、その軸方向端面が対向する周方向端部へ向かうに従って互いに前傾するテーパ状とすることが好ましい。また、前記一対のリム部は、いずれも複数の略円弧状の分割体を略円環状に組み付けた構成とすることも可能である。本発明によれば、アキシャルドロー成形保持器でありながら、軸方向両側の端面換言すれば、一対のリム部、および各端面同、リム部における外内径両側においてほぼ均等に軸受を回転案内するための案内面を設けることで、軸受が組み付けられる相手側部材における保持器端面の支持部案内部が十分に確保されていない場合であっても、当該相手側部材に対する軸受端的には、保持器の組み付け方向の制約を受けることなく、軸方向両端面つまり、一対のリム部をほぼ均等等面積の連続面で相手側部材の支持部と接触させることができる。この結果、従来のような不連続面と比較してより広い面域で軸受を回転案内可能で、耐摩耗性に優れたラジアルころ軸受用保持器を実現することができる。以下、本発明のラジアルころ軸受用保持器について、添付図面を参照して説明する。なお、本発明に係るラジアルころ軸受用保持器が組み込まれる軸受としては、自動車や鉄道等の車両などに備えられた動力機構一例として、自動車のトランスミッションにおける回転系を軸支するための軸受などを想定することが可能であるが、これに限定されるものではない。かかる軸受は、内周面に円筒状の外方軌道を有する外方部材例えば、常時非回転状態に維持される外輪やハウジング、あるいは、使用時に回転可能な歯車やローラなどと、当該外方部材の内径側に配された内方部材例えば、使用時に回転可能な内輪やシャフトなどの外周面内方軌道と前記外方軌道との間へ転動可能に組み込まれる複数のラジアルころ一例として、複数本のニードルを備えている。なお、軸受のサイズ、内輪の有無、ころのサイズ径や長さ及び個数などは、軸受の使用条件や使用目的などに応じて任意に設定することが可能であるため、ここでは特に限定しない。そして、これらのころは、軌道間外方軌道及び内方軌道での転動時において、各ころが相互に接触して摩擦が生じることによる回転抵抗の増大や焼付きなどを防止すべく、軸受用保持器によってそのポケット内で回転自在に保持される。なお、このような回転抵抗の増大や焼付きなどをさらに効果的に防止すべく、軸受潤滑油潤滑やグリース潤滑を行っても構わない。また、軸受用保持器は、転動体案内ころ案内、外輪案内、及び内輪案内のいずれの案内方式としても構成可能である。図1および図2には、本発明の第1実施形態に係るラジアルころ軸受用保持器以下、単に保持器ともいう2の構成が示されている。なお、本実施形態においては、保持器2が所定の弾性材製一例として、樹脂製であり、当該弾性材をアキシャルドロー成形することによって全体後述するリム部4a4b及び柱部6が一体成形されている場合を想定する。ただし、成型後の成形体に対して切削加工や研削加工などを別途施し、完成品としての保持器2を形成しても構わない。かかる保持器2は、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向する一対の略円環状のリム部4a4bと、これらのリム部4a4bを連結するとともに、当該リム部4a4b間の空間領域を周方向に隔て、転動体であるころニードルを挿入して回転自在に保持するためのポケット10を形成する複数の柱部6とを備えて構成されている。すなわち、周方向に隣り合う二つの柱部6、および一対のリム部4a4bで囲まれた空間に一つのポケット10が形成されており、これにより、保持器2は、柱部6とポケット10が周方向へ交互に配された構造をなすとともに、各ポケット10に一つずつころが挿入され、これらのころが周方向に対して等間隔均一ピッチで配される構造をなす。なお、柱部6により形成するポケット10の大きさは、ころの径寸法及び長さに応じ、ポケット10において当該ころを回転自在に保持可能となるように設定すればよく、ポケット10の数別の捉え方をすれば、柱部6の数は、保持器2の容量保持させるころの個数に合わせて任意に設定すればよい。また、ポケット面ころの周面との接触面の形態別の捉え方をすれば、隣り合う柱部6の周方向対向面の表面形状は、凹曲面状例えば、ころの周面よりもわずかに曲率の小さな凹曲面状などとすればよい。ポケット10の周縁部には、当該ポケット10へ挿入したころが脱落不能に保持されるように、ポケット開口を狭めるような突出部例えば、ころを把持する爪状の突起などを設けることも可能である。一対のリム部4a4bは、その外径側に柱部6の外周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の縮径部42a42bを有するとともに、その内径側に柱部6の内周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の拡径部44a44bを複数の縮径部42a42bとは周方向に対して異なる位相で有している。すなわち、一対のリム部4a4bは、その外径側が縮径部42a42bと柱部6の外周部により凹凸状をなして連続する最大外径を柱部6の外周部として外径寸法が拡縮するとともに、その内径側が拡径部44a44bと柱部6の内周部により凹凸状をなして連続する最小内径を柱部6の内周部として内径寸法が拡縮するように構成されている。その際、一対のリム部4a4bは、外径側もしくは内径側の少なくとも一方は、必ず最大外径柱部6の外周部もしくは最小内径柱部6の内周部となっており、外径側と内径側の周方向の同一位相において縮径部42a42bと拡径部44a44bが重なることはない。なお、リム部4aおよびリム部4bの径寸法や軸方向に対する対向間隔は、軸受のサイズなどに応じて任意に設定すればよい。複数の縮径部42a42bは、各縮径部42a42bの周方向に対する位相が一対のリム部4a4bの一方一例として、リム部4aと他方同、リム部4bで異なるように、双方のリム部4a4bに対してそれぞれ所定間隔で配されている。また、複数の拡径部44a44bは、各拡径部44a44bの周方向に対する位相が一対のリム部4a4bの一方一例として、リム部4aと他方同、リム部4bで異なるように、双方のリム部4a4bに対してそれぞれ所定間隔で配されている。各リム部4a4bにおいて、複数の縮径部42a42bおよび複数の拡径部44a44bの配設間隔は特に限定されず、任意に設定することが可能である。例えば、これらの縮径部42a42bおよび拡径部44a44bは、周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の一つおき一つとびもしくは複数おき複数とびに配すればよいが、その際、周方向に対して柱部6と同一の位相で配することや、ポケット10および柱部6の境界部分と同一の位相で配することも可能である。いずれの場合であっても、保持器2の軸方向端面の外径側および内径側の連続面域ができるだけ均等となるように、各リム部4a4bに対して縮径部42a42bおよび拡径部44a44bを配すればよい。図1には、各リム部4a4bにおいて、複数の縮径部42a42bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の一つおきに縮径部42a42bが一つずつ並ぶように一定間隔で配するとともに、複数の拡径部44a44bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の一つおきに拡径部44a44bが一つずつ並ぶように一定間隔で配した構成図2参照を一例として示している。この場合、周方向にそれぞれ一つずつ並ぶ縮径部42a42bの間、および拡径部44a44bの間別のとらえ方をすれば、周方向に並ぶ3つのポケット10の間には、2本の柱部6その外周部もしくは内周部およびこれら柱部6と連続するリム部4a4bが介在されている。また、図3には、各リム部4a4bにおいて、複数の縮径部42a42bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の二つおきに縮径部42a42bが二つずつ並ぶように一定間隔で配するとともに、複数の拡径部44a44bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の二つおきに拡径部44a44bが二つずつ並ぶように一定間隔で配した構成の一例を本発明の第2実施形態として示している。この場合、周方向にそれぞれ二つずつ並ぶ縮径部42a42bの間、および拡径部44a44bの間別のとらえ方をすれば、周方向に隣り合う二つのポケット10の間には、1本の柱部6その外周部もしくは内周部が介在されている。なお、図1に示す第1実施形態、および図3に示す第2実施形態においては、いずれも各リム部4a4bに対し、同数の縮径部42a42bをポケット10の一つおき図1もしくは二つおき図3に同数ずつ一定間隔で配した構成としているが、同数の縮径部42a42bを同数ずつ異なる間隔で配した構成、同数の縮径部42a42bを異なる数ずつ一定間隔で配した構成、異なる数の縮径部42a42bを同数もしくは異なる数ずつ一定間隔もしくは異なる間隔で配した構成とすることも想定可能である拡径部44a44bについても同様。例えば、同数の縮径部42a42bをポケット10の一つおきと二つおきを交互に組み合わせて同数ずつ異なる間隔で配するとともに、同数の拡径部44a44bをポケット10の一つおきと二つおきを交互に組み合わせて同数ずつ異なる間隔で配した構成や、同数の縮径部42a42bをポケット10の3つおきに同数ずつ一定間隔で配するとともに、同数の拡径部44a44bをポケット10の3つおきに同数ずつ一定間隔で配した構成などであっても構わない。また、一方のリム部4aの縮径部42aの数と他方のリム部4bの縮径部42bの数、および一方のリム部4aの拡径部44aの数と他方のリム部4bの拡径部44bの数をそれぞれ相違させることも可能である。すなわち、これらは、保持器220におけるポケット10の数つまり保持可能なころの個数に応じて任意に設定すればよい。また、図1に示す第1実施形態、および図3に示す第2実施形態においては、いずれも各リム部4a4bに対し、同大および同形の縮径部42a42bを配するとともに、同大および同形の拡径部44a44bを配した構成としているが、縮径部42a42bおよび拡径部44a44bの大きさや形状は、各縮径部42a42bごと、および各拡径部44a44bごとに異なっていてもよいし、縮径部42a42bと拡径部44a44bで同一もしくは異なっていても構わない。図1および図3には、周方向に対して同一位相となるポケット10と略同一の周方向幅で、各リム部4a4bが径方向に対して略半分の肉厚となるように、これらのリム部4a4bを略矩形の箱状に窪ませた縮径部42a42bおよび拡径部44a44bの構成を一例として示している。このように、上述した第1実施形態図1および第2実施形態図3に係る保持器220によれば、一対のリム部4a4bに対してほぼ均等に縮径部42a42bおよび拡径部44a44bを配するとともに、各リム部4a4bの外径側および内径側に対してもほぼ均等に縮径部42a42bおよび拡径部44a44bを配することで、保持器2の軸方向両側の端面、および各端面の外径側および内径側の連続面域をほぼ均等とすることができる。すなわち、これら軸方向両端面を案内面とすることで、保持器220換言すれば、一対のリム部4a4bの外径側もしくは内径側のいずれにおいてもほぼ均等に軸受を回転案内させることが可能となる。ここで、上述した第1実施形態図1および第2実施形態図3においては、一対のリム部4a4bをそれぞれ一連の略円環状として保持器220を構成しているが、一対のリム部をそれぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状略C字状とした保持器構成とすることも可能であり、このような構成であっても上述した第1実施形態図1および第2実施形態図3と同様の作用効果を奏することができる。図4から図8には、一対のリム部をそれぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状略C字状とした保持器の構成例をそれぞれ示している。以下、図4および図5に示す保持器構成を第3実施形態、図6および図7に示す保持器構成を第4実施形態、そして、図8に示す保持器構成を第5実施形態としてそれぞれ説明する。なお、これら第3実施形態図4および図5、第4実施形態図6および図7、そして第5実施形態図8に係る保持器は、一対のリム部がそれぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状略C字状となっているが、いずれも一対のリム部に対してほぼ均等に縮径部および拡径部を配するとともに、各リム部の外径側および内径側に対してもほぼ均等に縮径部および拡径部を配した構成となっており、その基本的な保持器構成は、上述した第1実施形態図1および図2に係る保持器2と共通している。したがって、これと同一もしくは類似する部材については図面上で同一符号を付して説明を省略もしくは簡略化し、各実施形態図4から図8に特有の構成についてのみ詳述する。図4および図5には、第3実施形態に係る保持器30の構成が示されている。一対のリム部34a34bは、それぞれ一箇所ずつ欠損部38a38bを有する非連続の欠円環状略C字状をなし、各リム部34a34bの欠損部38a38bが周方向に対して同一の位相をなした状態周方向に対する欠損部38a38bの位置が一致している状態で、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向配置されている。すなわち、保持器30は、周方向に対して一つの割れ部32を有する外観形状が略円筒状をなすいわゆる一つ割れの保持器構造。その際、リム部34aとリム部34bの径寸法や軸方向に対する対向間隔は、軸受のサイズなどに応じて任意に設定すればよい。なお、一対のリム部34a34bがその外径側に柱部6の外周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の縮径部42a42bを有するとともに、その内径側に柱部6の内周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の拡径部44a44bを複数の縮径部42a42bとは周方向に対して異なる位相で有することは、上述した第1実施形態図1および図2および第2実施形態図3と同様である。すなわち、一対のリム部34a34bは、その外径側が縮径部42a42bと柱部6の外周部により凹凸状をなして連続する最大外径を柱部6の外周部として外径寸法が拡縮するとともに、その内径側が拡径部44a44bと柱部6の内周部により凹凸状をなして連続する最小内径を柱部6の内周部として内径寸法が拡縮するように構成されている。また、複数の縮径部42a42bを各縮径部42a42bの周方向に対する位相が一対のリム部34a34bの一方一例として、リム部34aと他方同、リム部34bで異なるように、双方のリム部34a34bに対してそれぞれ所定間隔で配し、複数の拡径部44a44bを各拡径部44a44bの周方向に対する位相が一対のリム部34a34bの一方一例として、リム部34aと他方同、リム部34bで異なるように、双方のリム部34a34bに対してそれぞれ所定間隔で配していることも、上述した第1実施形態図1および図2および第2実施形態図3と同様である。一例として、本実施形態においては、図4および図5に示すように、これらの縮径部42a42bおよび拡径部44a44bを上述した第1実施形態図1および図2と同様となるように、一対のリム部34a34bに対して配した構成としている。すなわち、各リム部34a34bにおいて、複数の縮径部42a42bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の一つおきに縮径部42a42bが一つずつ並ぶように一定間隔で配するとともに、複数の拡径部44a44bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の一つおきに拡径部44a44bが一つずつ並ぶように一定間隔で配している。ただし、複数の縮径部42a42bおよび複数の拡径部44a44bを上述した第2実施形態図3と同様となるように、一対のリム部34a34bに対して配した構成、すなわち、各リム部34a34bにおいて、複数の縮径部42a42bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の二つおきに縮径部42a42bが二つずつ並ぶように一定間隔で配するとともに、複数の拡径部44a44bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の二つおきに拡径部44a44bが二つずつ並ぶように一定間隔で配した構成とすることも可能である。これらは、保持器30におけるポケット10の数つまり保持可能なころの個数に応じて任意に設定すればよく、同数の縮径部42a42を同数ずつ異なる間隔で配した構成、同数の縮径部42a42を異なる数ずつ一定間隔で配した構成、異なる数の縮径部42a42を同数もしくは異なる数ずつ一定間隔もしくは異なる間隔で配した構成とすることも想定可能であり拡径部44a44bについても同様、一方のリム部34aの縮径部42aの数と他方のリム部34bの縮径部42bの数、および一方のリム部34aの拡径部44aの数と他方のリム部34bの拡径部44bの数をそれぞれ相違させることも可能であることは、上述した第1実施形態図1および図2および第2実施形態図3と同様である。複数の柱部6は、一対のリム部34a34bを軸方向に連結するとともに当該リム部34a34b間の領域を当該リム部43a34bの周方向に隔て、転動体であるころニードルを挿入して回転自在に保持するためのポケット10を形成している。すなわち、保持器30は、周方向に隣り合う二つの柱部6、及び一対のリム部34a34bで囲まれた空間に一つのポケット10が形成され、これら柱部6とポケット10が周方向へ交互に配された構造となる。ただし、各リム部34a34bの欠損部38a38bに対して周方向の両側に近接して配された二つの柱部6以下、欠損部近接柱部6264というによって隔てられるリム部34a34b間の領域には、割れ部32が存在し、ポケット10は形成されない。したがって、保持器30は、かかる領域つまり割れ部32に限ってころが欠落する構造、すなわち、当該領域以外は各ポケット10に一つずつころが挿入され、これらのころが周方向に対して等間隔均一ピッチで配される構造をなす。なお、柱部6により形成するポケット10の大きさは、ころの径寸法及び長さに応じ、ポケット10において当該ころを回転自在に保持可能となるように設定すればよく、ポケット10の数別の捉え方をすれば、柱部6の数は、保持器30の容量保持させるころの個数に合わせて任意に設定すればよい上述した第1実施形態、第2実施形態と同様。このように、一対のリム部34a34bにそれぞれ一箇所ずつ欠損部38a38bを形成し、保持器30が周方向に対して一つの割れ部32を有する構造いわゆる一つ割れの保持器構造とすることで、かかる保持器30に対して割れ部32を拡張させる方向、別の捉え方をすれば、各リム部34a34bの周方向両端面欠損部38a38bにおける対向面をそれぞれ離間させる方向へ力が加わると、保持器30の全体が弾性変形される。この結果、割れ部32欠損部38a38bを拡張させること、すなわち、保持器30端的にはリム部34a34bを拡径させることができる。また、この状態から割れ部32を縮小させる方向、別の捉え方をすれば、各リム部34a34bの周方向両端面欠損部38a38bにおける対向面をそれぞれ近接させる方向へ力が加わると、保持器30の全体が上記割れ部32の拡張前のもとの状態に弾性変形される。この結果、割れ部32欠損部38a38bを縮小させてもとの状態まで戻すこと、すなわち、保持器30端的にはリム部34a34bを縮径させてもとの径寸法拡径前の径寸法まで戻すことができる。なお、保持器30に対して割れ部32を縮小させる方向へ力を加えることなく、割れ部32を拡張させる方向へ加えていた力を解除することによる保持器30自体の弾性復元力のみで、あるいは、当該弾性復元力に前記縮小方向への力を加えつつ、保持器30を縮径させ、もとの径寸法拡径前の径寸法まで戻すような保持器構成も想定可能である。これにより、保持器30の径寸法を自由に拡縮させることができ、各種大きさの段部や鍔部などを有する内方部材などに対して保持器30を容易に組み付けることができる。例えば、外径寸法が保持器の内径寸法よりも大寸に設定された段部やフランジ状の鍔部などがシャフト外周面域に突設されている回転シャフトの内方軌道部分へ保持器30を組み付ける場合であっても、保持器30の割れ部32を拡張させること保持器30を拡径させることで、保持器30をかかる段部や鍔部と干渉させることなく、回転シャフトの内方軌道部分まで軸方向へスムーズに移動させることができる。保持器30を前記のような回転シャフトへ組み付けた後は、保持器30の割れ部32欠損部38a38bが再度拡張され、当該保持器30の脱落や位置ずれなどが生ずることを防止する必要があり、保持器30にはかかる事態を防止するための係止機構が備えられている。すなわち、係止機構は、欠損部38a38bの拡張端的には再拡張を防止することで、一対のリム部34a34bを一定の径寸法に維持し、保持器30を定常径寸法に保つことを可能とする。図4および図5には、係止機構が径方向に対して重畳する構造をなすとともに、当該係止機構として、相互に嵌合される凸部12と凹部14を備えた保持器30の構成を例示している。この場合、凸部12および凹部14は、一対のリム部34a34bおよびこれらリム部34a34bの欠損部38a38bに近接して周方向に対向する二つの柱部6欠損部近接柱部6264に配設されており、凸部12は、第1の凸部12aと第2の凸部12bからなるとともに、凹部14は、第1の凸部と嵌合可能な第1の凹部と第2の凸部と嵌合可能な第2の凹部からなっている。なお、本実施形態においては、凸部12と凹部14からなる係止機構が径方向に対して重畳する構造をなしているため、保持器30の外径側および内径側の双方にそれぞれ凸部12第1の凸部および第2の凸部と凹部14第1の凹部および第2の凹部が配設されている。図4に示すように、保持器30の外径側においては、第1の凸部12aが一対のリム部34a34bのうちの一方のリム部一例として、リム部34a、および当該一方のリム部34aと連続する欠損部近接柱部6264のうちの一方同、欠損部近接柱部62の軸方向に対してリム部34a側の端部から第1の凹部14aへ向けて突出し、当該第1の凹部14aは、リム部34a、および欠損部近接柱部6264のうちの他方同、欠損部近接柱部64の軸方向に対してリム部34a側の端部に形成されている。また、第2の凸部12bは、一対のリム部34a34bのうちの他方のリム部一例として、リム部34b、および欠損部近接柱部64の軸方向に対してリム部34b側の端部から第2の凹部14bへ向けて突出し、当該第2の凹部14bは、リム部34b、および欠損部近接柱部62の軸方向に対してリム部34b側の端部に形成されている。一方、図5に示すように、保持器30の内径側においては、第1の凸部12cが一対のリム部34a34bのうちの一方のリム部一例として、リム部34a、および当該一方のリム部34aと連続する欠損部近接柱部6264のうちの一方同、欠損部近接柱部64の軸方向に対してリム部34a側の端部から第1の凹部14cへ向けて突出し、当該第1の凹部14cは、リム部34a、および欠損部近接柱部6264のうちの他方同、欠損部近接柱部62の軸方向に対してリム部34a側の端部に形成されている。また、第2の凸部12dは、一対のリム部34a34bのうちの他方のリム部一例として、リム部34b、および欠損部近接柱部62の軸方向に対してリム部34b側の端部から第2の凹部14dへ向けて突出し、当該第2の凹部14dは、リム部34b、および欠損部近接柱部64の軸方向に対してリム部34b側の端部に形成されている。このように、保持器30の外径側において、第1の凸部12aおよび第2の凸部12bと、第1の凹部14aおよび第2の凹部14bは、それぞれ周方向に対して凹凸方向が互い違いとなるように配設され、相互に嵌合される構造となっている。同様に、保持器30の内径側においても、第1の凸部12cおよび第2の凸部12dと、第1の凹部14cおよび第2の凹部14dは、それぞれ周方向に対して凹凸方向が互い違いとなるように配設され、相互に嵌合される構造となっている。すなわち、係止機構は、保持器30の外径側では割れ部32欠損部38a38bを挟んで周方向の一方側から第1の凸部12aが突出し、他方側の第1の凹部14aと嵌合されるとともに、当該割れ部32欠損部38a38bを挟んで周方向の他方側から第2の凸部12bが突出し、一方側の第2の凹部14bと嵌合される構造をなす。また、保持器30の内径側においては、割れ部32欠損部38a38bを挟んで周方向の他方側から第1の凸部12cが突出し、一方側の第1の凹部14cと嵌合されるとともに、当該割れ部32欠損部38a38bを挟んで周方向の一方側から第2の凸部12dが突出し、他方側の第2の凹部14dと嵌合される構造をなす。さらに、外径側の凸部12第1の凸部12a、第2の凸部12bおよび凹部14第1の凹部14a、第2の凹部14bと、内径側の凸部12第1の凸部12c、第2の凸部12dおよび凹部14第1の凹部14c、第2の凹部14dも周方向に対して凹凸方向が互い違い別の捉え方をすれば、割れ部32を挟んで周方向に対する凹凸が逆向きとなるように配設されている。以上のように、係止機構は、保持器30の外径側および内径側の双方で、かつ軸方向の一方側および他方側の双方で、いずれもその凹凸構造が互い違い非対称となるように構成される。凸部12第1の凸部12a12c、第2の凸部12b12dは、一対のリム部34a34bのうちの一方、および当該一方のリム部と連続する欠損部近接柱部6264のいずれか一方における他方との対向面から周方向へ所定の形状および大きさ長さで突出し、凹部14第1の凹部14a14c、第2の凹部14b14dは、前記凸部12を嵌合可能となるように、前記一方のリム部、および当該一方のリム部と連続する前記欠損部近接柱部6264の他方における一方との対向部分を、所定の形状及び大きさ周方向への深さで内径側から外径側まで切り欠いている。なお、凸部12及び凹部14は、相互に嵌合可能であれば、これらの形状及び大きさ長さや深さなどは特に限定されず、保持器30の材質、大きさ径寸法や幅などに応じて任意に設定すればよい。また、前記係止機構は、保持器2の割れ部20の再拡張を抑止することが可能であれば、相互に嵌合可能な凸部12aと凹部12bのような機構に限定されるものではなく、既知の各種機構に適宜変更可能である。図4および図5には、外径側の凸部12第1の凸部12a、第2の凸部12bおよび凹部14第1の凹部14a、第2の凹部14b、内径側の凸部12第1の凸部12c、第2の凸部12dおよび凹部14第1の凹部14c、第2の凹部14dを保持器30の肉厚外内径寸法差のそれぞれ略半分の肉厚で等分するように重畳させた係止機構を一例として示している。ただし、外径側の凸部12および凹部14、あるいは内径側の凸部12および凹部14のいずれか一方が他方よりも厚肉となるように、保持器30の肉厚を二分して重畳させた係止機構とすることも可能である。また、図4および図5には、外径側の凸部12第1の凸部12a、第2の凸部12bおよび凹部14第1の凹部14a、第2の凹部14b、並びに内径側の凸部12第1の凸部12c、第2の凸部12dおよび凹部14第1の凹部14c、第2の凹部14dを軸方向に対して略同一の幅で均等配設させた具体的には、保持器30の幅のそれぞれ略半分の幅となるように等分させた係止機構を一例として示している。ただし、これらの外径側および内径側の凸部12および凹部14は、図6および図7に示す本発明の第4実施形態に係る保持器40のように、軸方向に対して異なる幅でオフセット配設することも可能である。かかる第4実施形態においては、図6および図7に示すように、これらの外径側および内径側の凸部12および凹部14の軸方向に対する配設位置をそれぞれオフセットさせた係止機構、つまり、第1の凸部12a12cと第1の凹部14a14c、および第2の凸部12b12dと第2の凹部14b14dのいずれか一方が他方よりも軸方向に対して幅広となるように、これらをオフセットさせたずらした係止機構としている。図6および図7には、外径側においては第1の凸部12aおよび第1の凹部14aを、第2の凸部12bおよび第2の凹部14bよりも軸方向に対して幅広となるように、これらをオフセットさせているのに対し、内径側においては第2の凸部12dおよび第2の凹部14dを、第1の凸部12cおよび第1の凹部14cよりも軸方向に対して幅広となるように、これらをオフセットさせた係止機構を一例として示している。すなわち、外径側においては、軸方向に対して保持器40の一方側リム部34a側が他方側リム部34b側よりも幅広となるように凸部12第1の凸部12a、第2の凸部12bおよび凹部14第1の凹部14a、第2の凹部14bが配設されているのに対し、内径側においては、保持器40の他方側リム部34b側が一方側リム部34a側よりも幅広となるように凸部12第1の凸部12c、第2の凸部12dおよび凹部14第1の凹部14c、第2の凹部14dが配設されている。このように係止機構をオフセットさせることで、外径側において軸方向に対して幅広となる第1の凸部12aをマーキングスペースとすることができる。なお、第4実施形態図6および図7においては、外径側の凸部12および凹部14、あるいは内径側の凸部12および凹部14のいずれか一方を他方よりも軸方向に対して幅広となるようにオフセットさせているが、それ以外の部材は、上述した第3実施形態図4および図5と同様の構成としているこれと同一もしくは類似する構成部材については、図面上で同一符号を付する。また、上述した第3実施形態図4および図5、および第4実施形態図6および図7においては、凸部12および凹部14を一対のリム部34a34bと二つの欠損部近接柱部6264の双方に配設しているが、これらの凸部12および凹部14を二つの欠損部近接柱部6264のみに配設した係止機構とすることも可能である。図8には、本発明の第5実施形態として、このように二つの欠損部近接柱部6264のみに凸部12および凹部14を配設した保持器の構成を示している。この場合、凸部12および凹部14を二つの欠損部近接柱部6264のみに配設しているが、それ以外の部材は上述した第3実施形態図4および図5と同様の構成としているこれと同一もしくは類似する構成部材については、図面上で同一符号を付する。なお、本実施形態においても、上述した第4実施形態図6および図7のように、外径側および内径側の凸部12および凹部14の軸方向に対する配設位置をそれぞれオフセットさせた係止機構とすることが可能である。このように、本実施形態においては、二つの欠損部近接柱部6264のみに凸部12および凹部14を配設し、一対のリム部34a34bには凸部12および凹部14を配設していないため、これらリム部34a34bの欠損部38a38bを挟んで対向する周方向両端部の対向間隔を拡張させることができるとともに、当該欠損部38a38bを径方向内側へ窪ませた凹ませた構成とすることができる。これにより、例えば、保持器50を外方部材および内方部材へ組み付ける際すなわち、軸受として組み立てる際、各欠損部38a38bへ位置決め用部材例えば、位置決めピンなどを挿入することで、割れ部32欠損部38a38bの拡縮を抑制させ、保持器50を拡径や縮径させることなく一定の径寸法定常径寸法に維持した状態とすることができる。この結果、保持器50の形態が安定し、各ポケット10へ挿入させるころの周方向への位相合わせが容易となるとともに、保持器50を外方部材および内方部材へ組み付ける際の位置決めも容易となり、軸受の組み立ての自動化を図りやすい。なお、各欠損部38a38bへ挿入した位置決め用部材は、外方部材及び内方部材への組み付け完了後に抜き取ればよい。また、欠損部38a38bをこのような構成とすることで、これら欠損部38a38bの分だけ、上述した第3実施形態図4および図5や第4実施形態図6および図7よりも保持器50の軽量化を図ることが可能となる。ここで、上述した第3実施形態図4および図5、第4実施形態図6および図7および第5実施形態図8においては、いずれも一対のリム部34a34bの欠損部38a38bを挟んで対向する周方向両端部は、その軸方向端面38tが対向する周方向端部へ向かうに従って互いに前傾するテーパ状をなしている。なお、これらのテーパ状をなす軸方向端面38tの周方向に対する長さや径方向に対する幅、傾斜角度などは、保持器304050の大きさ径寸法や肉厚、軸受が組み付けられる相手側部材における軸受回転案内部位の形態などに応じて任意に設定すればよい。このように、軸方向端面38tをテーパ状とすることで、保持器304050と前記軸受回転案内部位との接触位置によらず、軸方向ずれに対する当該保持器304050の回転拘束を回避することができる。なお、一対のリム部34a34bには、一方のリム部においてその欠損部38a38bを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部においてその欠損部38a38bを挟んで対向する周方向両端部のうち、前記一端部と周方向に対して反対側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部を設けてもよい。あるいは、前記一方のリム部においてその欠損部38a38bを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、前記他方のリム部においてその欠損部38a38bを挟んで対向する周方向両端部のうち、前記一端部と周方向に対して同一側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部を設けることも可能である。この場合、かかる弾性連結部は、上述した第3実施形態図4および図5、第4実施形態図6および図7および第5実施形態図8における係止機構凹部12および凸部14に代えて、各保持器に対して設ければよい。したがって、かかる弾性連結部は、径方向に対して重畳する構造をなすように、保持器の外径側および内径側に対してそれぞれ設ければよい。図9から図16には、このような弾性連結部を設けた保持器の構成例を示しており、図9から図12に示す構成例を本発明の第6実施形態、図13から図16に示す構成例を本発明の第7実施形態として、以下それぞれ説明する。なお、これらの第6実施形態図9から図12、および第7実施形態図13から図16においては、係止機構に代えて弾性連結部が設けられているが、それ以外の部材は、上述した第3実施形態図4および図5と同様の構成としているこれと同一もしくは類似する構成部材については、図面上で同一符号を付する。第6実施形態においては、図9から図12に示すように、一対のリム部34a34bには、一方のリム部一例として、リム部34aにおいてその欠損部38aを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部同、リム部34bにおいてその欠損部38bを挟んで対向する周方向両端部のうちの他端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部16a16bが設けられている。具体的には、保持器60の外径側においては、リム部34aの欠損部38aを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部図11において、欠損部38aに対して上側の周方向端部とリム部34bの欠損部38bを挟んで対向する周方向両端部のうちの他端部同図において、欠損部38bに対して下側の周方向端部とを弾性連結部16aが相互に連結している図9参照。すなわち、弾性連結部16aは、欠損部近接柱部62とリム部34aとの連結部分欠損部近接柱部62のリム部34a側の根元部分から、欠損部近接柱部64とリム部34bとの連結部分欠損部近接柱部64のリム部34b側の根元部分までに亘って、割れ部32へたすき状に架け渡され図11においては、左下がり、当該割れ部32を二分している図9参照。一方、保持器60の内径側においては、リム部34aの欠損部38aを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部図11において、欠損部38aに対して下側の周方向端部とリム部34bの欠損部38bを挟んで対向する周方向両端部のうちの他端部同図において、欠損部38bに対して上側の周方向端部とを弾性連結部16bが相互に連結している図10参照。すなわち、弾性連結部16bは、欠損部近接柱部64とリム部34aとの連結部分欠損部近接柱部64のリム部34a側の根元部分から、欠損部近接柱部62とリム部34bとの連結部分欠損部近接柱部62のリム部34b側の根元部分までに亘って、割れ部32へたすき状に架け渡され図11においては、左上がり、当該割れ部32を二分している図10参照。このように、弾性連結部16a16bは、外径側の弾性連結部16aと内径側の弾性連結部16bとが交差クロスして重なるように、割れ部32へそれぞれたすき状に架け渡され、当該割れ部32を二分する二重構造をなす。ただし、弾性連結部16bに相当する弾性連結部を外径側に設けるとともに、弾性連結部16aに相当する弾性連結部を内径側に設けて、これらを交差して重畳させた構成とすることも可能である本実施形態とは、外内径側における弾性連結部の交差状態が逆の構成。なお、図9から図12には、外径側の弾性連結部16aおよび内径側の弾性連結部16bを保持器60の肉厚外内径寸法差のそれぞれ略半分の肉厚で等分するように重畳させた構成を一例として示している。ただし、外径側の弾性連結部16aおよび内径側の弾性連結部16bのいずれか一方が他方よりも厚肉となるように、保持器60の肉厚を二分して重畳させた構成とすることも可能である。また、図9から図12に示す構成においては、割れ部32を二分するように、当該割れ部32へ弾性連結部16a16bをそれぞれたすき状に架け渡し、外径側の弾性連結部16aと内径側の弾性連結部16bとを交差して重畳させた構成としているが、弾性連結部16a16bの重畳構造はこれに限定されない。例えば、図13から図16に示す第7実施形態においては、一対のリム部34a34bには、一方のリム部一例として、リム部34aにおいてその欠損部38aを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部同、リム部34bにおいてその欠損部38bを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部前記一端部と周方向に対して同一側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部16c16dが設けられている。具体的には、保持器70の外径側においては、リム部34bの欠損部38bを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部図15において、欠損部38bに対して上側の周方向端部とリム部34bの欠損部38bを挟んで対向する周方向両端部のうちの他端部同図において、欠損部38bに対して下側の周方向端部とを弾性連結部16cが相互に連結している図13参照。すなわち、弾性連結部16cは、欠損部近接柱部62とリム部34bとの連結部分欠損部近接柱部62のリム部34b側の根元部分から欠損部38aリム部34a側へ向けて延出した後に折り返し、欠損部近接柱部64とリム部34bとの連結部分欠損部近接柱部64のリム部34b側の根元部分までに亘って、割れ部32へ略V字状に架け渡され図15においては、右側に90度倒れたV字状、当該割れ部32を二分している図13参照。一方、保持器70の内径側においては、リム部34aの欠損部38aを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部図15において、欠損部38aに対して上側の周方向端部とリム部34aの欠損部38aを挟んで対向する周方向両端部のうちの他端部同図において、欠損部38aに対して下側の周方向端部とを弾性連結部16dが相互に連結している図14参照。すなわち、弾性連結部16dは、欠損部近接柱部62とリム部34aとの連結部分欠損部近接柱部62のリム部34a側の根元部分から欠損部38bリム部34b側へ向けて延出した後に折り返し、欠損部近接柱部64とリム部34aとの連結部分欠損部近接柱部64のリム部34a側の根元部分までに亘って、割れ部32へ略V字状に架け渡され図15においては、左側に90度倒れたV字状、当該割れ部32を二分している図14参照。このように、弾性連結部16c16dは、外径側の弾性連結部16cと内径側の弾性連結部16dとが交差クロスして重なるように、割れ部32へそれぞれ略V字状に架け渡され、当該割れ部32を二分する二重構造をなす。ただし、弾性連結部16dに相当する弾性連結部を外径側に設けるとともに、弾性連結部16cに相当する弾性連結部を内径側に設けて、これらを交差して重畳させた構成とすることも可能である本実施形態とは、外内径側における弾性連結部の交差状態が逆の構成。なお、図13から図16には、外径側の弾性連結部16cおよび内径側の弾性連結部16dを保持器70の肉厚外内径寸法差のそれぞれ略半分の肉厚で等分するように重畳させた構成を一例として示している。ただし、外径側の弾性連結部16cおよび内径側の弾性連結部16dのいずれか一方が他方よりも厚肉となるように、保持器70の肉厚を二分して重畳させた構成とすることも可能である。図9から図12に示す第6実施形態、および図13から図16に示す第7実施形態のように、リム部34a34bの間を弾性連結部16a16b16c16dで連結することで、保持器6070に対して割れ部32端的にはリム部34a34bの欠損部38a38bを拡張させる方向へ力が加わると、弾性連結部16a16b16c16dが周方向の双方割れ部32の拡張方向へ弾性変形し、当該弾性連結部16a16b16c16dが伸長される。この結果、割れ部32欠損部38a38bを拡張させること、すなわち、保持器6070を拡径させることができる。また、割れ部32端的にはリム部34a34bの欠損部38a38bを縮小させる方向へ保持器6070に対して力が加わると、弾性連結部16a16b16c16dが上記割れ部32の拡張時とは周方向に対して逆方向へ弾性変形されて伸長し、割れ部32をつぶす。この結果、割れ部32欠損部38a38bを縮小させること、すなわち、保持器6070を縮径させることができる。そして、保持器6070に対して作用させていた所定の力割れ部32の拡張方向もしくは縮小方向への力を解除すると、弾性連結部16a16b16c16dが弾性復元力によりもとの状態まで戻され、保持器6070の割れ部32欠損部38a38b、換言すれば、保持器6070の径寸法をもとの状態まで戻すことが可能となる。なお、保持器6070は、弾性連結部16a16b16c16dの伸長量の限度内において拡径され、その限度を超えて過度に拡径されることはなく、一対のリム部34a34bの欠損部38a38bを挟んで対向する周方向両端部が接触されるまでの範囲内において縮径され、その接触範囲を超えて過度に縮径されることはない。このように、弾性連結部16a16b16c16dは、いわゆるバネの役目を果たして保持器6070の径寸法を所定範囲内において自由に拡大、および縮小させているいわゆるバネ付きの保持器構成。これにより、例えば、保持器6070が組み込まれた軸受がギアと一体回転し、その際に生じる遠心力によって保持器6070を径方向へ拡げる拡径させる一方で、低回転時減速時には当該保持器6070をもとの状態までスムーズに戻す縮径させることで、ポケット面ところの周面転動面との接触位置を変動調整させることができ、かかる保持器6070に対するフレッチングなどの損傷の発生を有効に防止することが可能となる。また、保持器6070が組み込まれた軸受に対して非常に大きな荷重例えば、ラジアル荷重が負荷された場合であっても、当該保持器6070を柔軟に拡径あるいは縮径させることでポケット面ところの周面との接触位置を変動調整させ、負荷荷重を効率的に逃がすことが可能となる。したがって、保持器6070の耐久性一例として、耐フレッチング性の向上を図ることが可能となる。なお、第6実施形態図9から図12においては、弾性連結部16a16bを外径側と内径側で交差して重なる二重構造すなわち、交差するたすき状の二重バネ構造としているため、たすき状の単一バネ構造とした場合のように、保持器60の径寸法の拡大時や縮小時に、一対のリム部34a34bの欠損部38a38bを挟んで対向する周方向両端部が軸方向へずれてしまうことつまり、保持器60の軸方向ずれを有効に抑制することができる。また、保持器60の成形時における冷えムラによる軸方向端面の傾きも抑制することができる。また、第7実施形態図13から図16においては、弾性連結部16c16dを外径側と内径側で交差して重なる二重構造すなわち、交差する略V字状の二重バネ構造としているため、バネ弾性力によるモーメントを相殺させることができ、V字状の単一バネ構造とした場合のように、バネ弾性力によるモーメントにより保持器70の軸方向端面同士が傾くことを有効に抑制させることができ、安定した軸方向端面姿勢を確保することができる。また、保持器70の成形時における冷えムラによる軸方向端面の傾きも併せて抑制することができる。本発明に係る保持器において、一対のリム部は、いずれも複数の略円弧状の分割体を略円環状に組み付けた構成非連続の欠円環状としても構わない。図17には、本発明の第8実施形態に係る保持器80の構成を示しており、この場合、一対のリム部80a80bを、いずれも2つの略円弧状の分割体82a84a82b84bからなる二分割構造としている。なお、本実施形態に係る保持器80は、一対のリム部80a80b、より具体的には、その分割体82a84a82b84bに対してほぼ均等に縮径部および拡径部を配するとともに、各リム部80a80b各分割体82a84a82b84bの外径側および内径側に対してもほぼ均等に縮径部および拡径部を配した構成となっており、その基本的な保持器構成は、上述した第1実施形態図1および図2および第3実施形態図4および図5に係る保持器230と共通しているこれらと同一もしくは類似する部材については図面上で同一符号を付する。図17に示すように、一対のリム部8284は、いずれも2つの略円弧状の分割体82a84a82b84bからなる二分割構造をなし、各リム部80a80b各分割体82a84a82b84bの欠損部86a88a86b88bが周方向に対して同一の位相をなした状態周方向に対する欠損部86a86bおよび欠損部88a88bの位置が一致している状態で、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向配置されている。すなわち、保持器80は、周方向に対して二つの割れ部32m32nを有する外観形状が略円筒状をなすいわゆる二つ割れの保持器構造。その際、リム部80a分割体82a84aとリム部80b分割体82b84bの径寸法や軸方向に対する対向間隔は、軸受のサイズなどに応じて任意に設定すればよい。なお、一対のリム部80a80b分割体82a84a82b84bがその外径側に柱部6の外周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の縮径部42a42bを有するとともに、その内径側に柱部6の内周部よりも径方向に対して凹状に窪んでなる複数の拡径部44a44bを複数の縮径部42a42bとは周方向に対して異なる位相で有することは、上述した第1実施形態図1および図2および第3実施形態図4および図5と同様である。すなわち、一対のリム部80a80b分割体82a84a82b84bは、その外径側が縮径部42a42bと柱部6の外周部により凹凸状をなして連続する最大外径を柱部6の外周部として外径寸法が拡縮するとともに、その内径側が拡径部44a44bと柱部6の内周部により凹凸状をなして連続する最小内径を柱部6の内周部として内径寸法が拡縮するように構成されている。また、複数の縮径部42a42bを各縮径部42a42bの周方向に対する位相が一対のリム部80a80bの一方一例として、リム部80aと他方同、リム部80bで異なるように、双方のリム部80a80bに対してそれぞれ所定間隔で配し、複数の拡径部44a44bを各拡径部44a44bの周方向に対する位相が一対のリム部80a80bの一方一例として、リム部80aと他方同、リム部80bで異なるように、双方のリム部80a80bに対してそれぞれ所定間隔で配していることも、上述した第1実施形態図1および図2および第3実施形態図4および図5と同様である。一例として、本実施形態においては、図17に示すように、これらの縮径部42a42bおよび拡径部44a44bを上述した第1実施形態図1および図2と同様となるように、一対のリム部80a80b分割体82a84a82b84bに対して配した構成としている。すなわち、各リム部80a80bにおいて、複数の縮径部42a42bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の一つおきに縮径部42a42bが一つずつ並ぶように一定間隔で配するとともに、複数の拡径部44a44bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の一つおきに拡径部44a44bが一つずつ並ぶように一定間隔で配している。ただし、複数の縮径部42a42bおよび複数の拡径部44a44bを上述した第2実施形態図3と同様となるように、一対のリム部80a80b分割体82a84a82b84bに対して配した構成、すなわち、各リム部80a80bにおいて、複数の縮径部42a42bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の二つおきに縮径部42a42bが二つずつ並ぶように一定間隔で配するとともに、複数の拡径部44a44bをそれぞれ周方向に対してポケット10と同一の位相で、かつ、当該ポケット10の二つおきに拡径部44a44bが二つずつ並ぶように一定間隔で配した構成とすることも可能である。これらは、保持器80におけるポケット10の数つまり保持可能なころの個数に応じて任意に設定すればよく、同数の縮径部42a42を同数ずつ異なる間隔で配した構成、同数の縮径部42a42を異なる数ずつ一定間隔で配した構成、異なる数の縮径部42a42を同数もしくは異なる数ずつ一定間隔もしくは異なる間隔で配した構成とすることも想定可能であり拡径部44a44bについても同様、一方のリム部80a分割体82a84aの縮径部42aの数と他方のリム部80b分割体82b84bの縮径部42bの数、および一方のリム部80a分割体82a84aの拡径部44aの数と他方のリム部80b分割体82b84bの拡径部44bの数をそれぞれ相違させることも可能であることは、上述した第1実施形態図1および図2および第2実施形態図3と同様である。複数の柱部6は、一対のリム部80a80b分割体82a84a82b84bを軸方向に連結するとともに当該リム部80a80b間の領域を当該リム部80a80bの周方向に隔て、転動体であるころニードルを挿入して回転自在に保持するためのポケット10を形成している。すなわち、保持器80は、周方向に隣り合う二つの柱部6、及び一対のリム部80a80b分割体82a84a82b84bで囲まれた空間に一つのポケット10が形成され、これら柱部6とポケット10が周方向へ交互に配された構造となる。ただし、各リム部80a80bの欠損部86a88a86b88bに対して周方向の両側に近接して配された四つの柱部6以下、欠損部近接柱部62m64m62n64nというによって隔てられるリム部80a80b間分割体82a84a間および分割体82b84b間の領域には、割れ部32m32nが存在し、ポケット10は形成されない。したがって、保持器80は、かかる領域つまり割れ部32m32nに限ってころが欠落する構造、すなわち、当該領域以外は各ポケット10に一つずつころが挿入され、これらのころが周方向に対して等間隔均一ピッチで配される構造をなす。なお、柱部6により形成するポケット10の大きさは、ころの径寸法及び長さに応じ、ポケット10において当該ころを回転自在に保持可能となるように設定すればよく、ポケット10の数別の捉え方をすれば、柱部6の数は、保持器80の容量保持させるころの個数に合わせて任意に設定すればよい上述した第1実施形態、第3実施形態と同様。このように、一対のリム部80a80b分割体82a84a82b84bにそれぞれ二箇所ずつ欠損部86a88a86b88bを形成し、保持器80が周方向に対して二つの割れ部32m32nを有する構造いわゆる二つ割れの保持器構造とすることで、保持器80の径寸法を自由に拡縮させることができ、各種大きさの段部や鍔部などを有する内方部材などに対して保持器80を容易に組み付けることができることは、上述した第3実施形態図4および図5と同様である。以上、本発明の第1実施形態から第8実施形態図1から図17によれば、アキシャルドロー成形保持器でありながら、軸方向両側の端面換言すれば、一対のリム部4a4b34a34b80a80b、および各端面同、リム部4a4b34a34b80a80bにおける外内径両側においてほぼ均等に軸受を回転案内するための案内面を設けることで、軸受が組み付けられる相手側部材における保持器端面の支持部案内部が十分に確保されていない場合であっても、当該相手側部材に対する軸受端的には、保持器220304050607080の組み付け方向の制約を受けることなく、軸方向両端面つまり、一対のリム部4a4b34a34b80a80bをほぼ均等等面積の連続面で相手側部材の支持部と接触させることができる。この結果、従来のような不連続面と比較してより広い面域で軸受を回転案内可能で、耐摩耗性に優れたラジアルころ軸受用保持器220304050607080を実現することができる。