"現地での斜面の不安定岩塊の振動測定を行い、次に、前記不安定岩塊または同一岩種の周辺岩の岩石サンプルを取得し、該岩石サンプルの室内試験により不安定岩塊の岩石物性引張強度弾性係数の把握を行い、岩石物性引張強度弾性係数毎の卓越周波数と転倒安全率との関係を示すノモグラフと照合し、前記不安定岩塊の転倒安全率を求めることで、前記不安定岩塊の崩落危険度の評価を行うことを特徴とする不安定岩塊の崩落危険度の評価方法。請求項1記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記ノモグラフの作成は、前記不安定岩塊のモデル化を行い、実験解析による前記不安定岩塊の安定岩盤への接着長と振動特性の関係の調査を行い、異なる岩石物性引張強度弾性係数でのパラメータスタディを行い、前記岩石物性引張強度弾性係数毎に前記卓越周波数と前記転倒安全率の関係を示すグラフを作成することで行うことを特徴する斜面岩塊の崩落危険度の評価方法。請求項1記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の定期的モニタリングと前記ノモグラフへの照合により、前記不安定岩塊の破壊への接近の評価を行うことを特徴とする斜面岩塊の崩落危険度の評価方法。請求項1記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の振動測定をレーザードップラー振動計により行うことを特徴とする斜面岩塊の崩落危険度の評価方法。請求項1記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の振動測定を前記不安定性岩塊に固定される振動計により行うことを特徴とする斜面岩塊の崩落危険度の評価方法。不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、現地での斜面の不安定岩塊の振動測定を行い、次に、前記不安定岩塊または同一岩種の周辺岩の岩石サンプルを取得し、該岩石サンプルの既存資料による不安定岩塊の岩石物性引張強度、弾性係数の把握を行い、岩石物性引張強度、弾性係数毎の卓越周波数と転倒安全率との関係を示すノモグラフと照合し、前記不安定岩塊の転倒安全率を求めることで、前記不安定岩塊の崩落危険度の評価を行うことを特徴とする不安定岩塊の崩落危険度の評価方法。請求項6記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記ノモグラフの作成は、前記不安定岩塊のモデル化を行い、実験解析による前記不安定岩塊の安定岩盤への接着長と振動特性の関係の調査を行い、異なる岩石物性引張強度、弾性係数でのパラメータスタディを行い、前記岩石物性引張強度、弾性係数毎に前記卓越周波数と前記転倒安全率の関係を示すグラフを作成することで行うことを特徴する不安定岩塊の崩落危険度の評価方法。請求項6記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の定期的モニタリングと前記ノモグラフへの照合により、前記不安定岩塊の破壊への接近の評価を行うことを特徴とする不安定岩塊の崩落危険度の評価方法。請求項6記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の振動測定をレーザードップラー振動計により行うことを特徴とする不安定岩塊の崩落危険度の評価方法。請求項6記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の振動測定を前記不安定性岩塊に固定される振動計により行うことを特徴とする不安定岩塊の崩落危険度の評価方法。不安定岩塊のき裂部分に接着剤を注入する岩塊接着工の場合は、接着剤の物性引張強度を既知または計測可能とし、施工後の振動計測で卓越周波数の増加が見られると、前記ノモグラフを利用して転倒安全率の改善を確認するようにしたことを特徴とする不安定岩塊の崩落危険度の評価方法。不安定岩塊のアンカーによる外部拘束の場合は、アンカーの緊張力を用いて算出される抵抗モーメントから転倒安全率を計算し、この計算値と卓越周波数の増加から、アンカー工の対策効果を前記ノモグラフ上で確認するようにしたことを特徴とする不安定岩塊の崩落危険度の評価方法。しかしながら、上記した従来の判定方法では、精々いくつかの岩塊の相対的な安定性を比較することしかできなかった。本発明は、上記状況に鑑みて、斜面の不安定岩塊の転倒安全率と振動特性の関係に関するノモグラフを作成し、不安定岩塊の振動測定と岩石サンプルの採取と物性引張強度、弾性係数調査を行い、ノモグラフに照合するだけで、個々の不安定岩塊の安定性をより詳細に評価することができる不安定岩塊の崩落危険度の評価方法を提供することを目的とする。本発明は、上記目的を達成するために、1不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、現地での斜面の不安定岩塊の振動測定を行い、次に、前記不安定岩塊または同一岩種の周辺岩の岩石サンプルを取得し、この岩石サンプルの室内試験により不安定岩塊の岩石物性引張強度、弾性係数の把握を行い、岩石物性引張強度、弾性係数毎の卓越周波数と転倒安全率との関係を示すノモグラフと照合し、前記不安定岩塊の転倒安全率を求めることで、前記不安定岩塊の崩落危険度の評価を行うことを特徴とする。2上記1記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記ノモグラフの作成は、前記不安定岩塊のモデル化を行い、実験解析による前記不安定岩塊の安定岩盤への接着長と振動特性の関係の調査を行い、異なる岩石物性引張強度、弾性係数でのパラメータスタディを行い、前記岩石物性引張強度、弾性係数毎に前記卓越周波数と前記転倒安全率の関係を示すグラフを作成することで行うことを特徴する。3上記1記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の定期的モニタリングと前記ノモグラフへの照合により、前記不安定岩塊の破壊への接近の評価を行うことを特徴とする。4上記1記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の振動測定をレーザードップラー振動計により行うことを特徴とする。5上記1記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の振動測定を前記不安定性岩塊に固定される振動計により行うことを特徴とする。6不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、現地での斜面の不安定岩塊の振動測定を行い、次に、前記不安定岩塊または同一岩種の周辺岩の岩石サンプルを取得し、この岩石サンプルの既存資料による不安定岩塊の岩石物性引張強度、弾性係数の把握を行い、岩石物性引張強度、弾性係数毎の卓越周波数と転倒安全率との関係を示すノモグラフと照合し、前記不安定岩塊の転倒安全率を求めることで、前記不安定岩塊の崩落危険度の評価を行うことを特徴とする。7上記6記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記ノモグラフの作成は、前記不安定岩塊のモデル化を行い、実験解析による前記不安定岩塊の安定岩盤への接着長と振動特性の関係の調査を行い、異なる岩石物性引張強度、弾性係数でのパラメータスタディを行い、前記岩石物性引張強度、弾性係数毎に前記卓越周波数と前記転倒安全率の関係を示すグラフを作成することで行うことを特徴する。8上記6記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の定期的モニタリングと前記ノモグラフへの照合により、前記不安定岩塊の破壊への接近の評価を行うことを特徴とする。9上記6記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の振動測定をレーザードップラー振動計により行うことを特徴とする。10上記6記載の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊の振動測定を前記不安定性岩塊に固定される振動計により行うことを特徴とする。11不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊のき裂部分に接着剤を注入する岩塊接着工の場合は、接着剤の物性引張強度を既知または計測可能とし、施工後の振動計測で卓越周波数の増加が認められれば、前記ノモグラフを利用して転倒安全率の改善を確認するようにしたことを特徴とする。12不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、前記不安定岩塊のアンカーによる外部拘束の場合は、アンカーの緊張力を用いて算出される抵抗モーメントから転倒安全率を計算し、この計算値と卓越周波数の増加から、アンカー工の対策効果を前記ノモグラフ上で確認するようにしたことを特徴とする。本発明によれば、不安定岩塊の転倒安全率と振動特性の関係のノモグラフの作成を作成し、不安定岩塊の振動測定と岩石サンプルの採取と物性引張強度、弾性係数調査を行い、ノモグラフに照合するだけで個々の不安定岩塊の崩落危険度をより詳細に評価することができる。また、岩石物性引張強度、弾性係数毎にノモグラフを作成し、崩落危険度を評価するので、より客観的な崩落危険度を評価を行うことができる。さらに、不安定岩塊の振動特性をレーザードップラー振動計により行うことで危険斜面で安全に評価を行うことができる。本発明の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法は、現地での斜面の不安定岩塊の振動測定を行い、次に、前記不安定岩塊または同一岩種の周辺岩の岩石サンプルを取得し、この岩石サンプルの室内試験により不安定岩塊の岩石物性引張強度、弾性係数の把握を行い、岩石物性引張強度、弾性係数毎の卓越周波数と転倒安全率との関係を示すノモグラフと照合し、前記不安定岩塊の転倒安全率を求めることで、前記不安定岩塊の崩落危険度の評価を行う。また、不安定岩塊の崩落危険度の評価方法において、現地での斜面の不安定岩塊の振動測定を行い、次に、前記不安定岩塊または同一岩種の周辺岩の岩石サンプルを取得し、この岩石サンプルの既存資料による不安定岩塊の岩石物性引張強度、弾性係数の把握を行い、岩石物性引張強度、弾性係数毎の卓越周波数と転倒安全率との関係を示すノモグラフと照合し、前記不安定岩塊の転倒安全率を求めることで、前記不安定岩塊の崩落危険度の評価を行う。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。図1は本発明の実施例を示す斜面の不安定岩塊の崩落危険度の評価方法を示すフローチャートである。1まず、現地で斜面の不安定岩塊の振動測定を行うステップS12次に、不安定岩塊の岩石サンプルを取得するステップS23室内試験による不安定岩塊の岩石物性引張強度、弾性係数の把握を行うステップS34その岩石物性引張強度、弾性係数のノモグラフ後述で照合するステップS45不安定岩塊の転倒安全率の評価を行うステップS56不安定岩塊の崩落危険度の評価を行うステップS6。なお、上記ステップ2において、不安定岩塊が高所にある場合、不安定岩塊そのものからサンプルを取得することは困難な場合があるので、そのような場合には、同一岩盤斜面のアクセス可能な場所にある岩盤、岩塊から不安定岩塊と同一岩種のサンプルを取得するようにしてもよい。上記ステップS4で用いるノモグラフは以下の手順で事前に作成する。図2は本発明の実施例を示すノモグラフの作成のフローチャートである。1まず、不安定岩塊のモデル化を行うステップS112次に、実験解析による不安定岩塊の基礎部への接着長と振動特性の関係の調査を行うステップS123異なる岩石物性引張強度、弾性係数でのパラメータスタディを行うステップS134不安定岩塊の転倒安全率による整理を行うステップS145ノモグラフの作成を行うステップS15。このように、本発明によれば、まず事前に不安定岩塊をモデル化し、その不安定岩塊の物性引張強度、弾性係数のパラメータ毎に調査を行い、振動特性と転倒安全率の関係について岩石物性引張強度、弾性係数毎のノモグラフを作成しておく。これを用いて、実際の崩落危険度の評価時には、不安定岩塊の振動特性と岩石の物性引張強度、弾性係数を測定し、岩石の物性引張強度、弾性係数毎に作成される転倒安全率と振動周波数の関係を示すノモグラフに照合するだけで、簡単に不安定岩塊の崩落危険度を評価することができる。以下、各ステップの具体的説明を行う。図3は斜面の不安定岩塊の態様例を示す模式図であり、図3aは安定岩盤の一部に不安定岩塊がある場合、図3bは地盤面に岩塊がある場合、図3cは安定岩盤上に不安定岩塊がある場合を示している。図3aでは、安定岩盤1の上方に不安定岩塊2が存在する場合であり、図3bでは、斜面基盤部3上に斜面不安定岩塊4が存在する場合であり、図3cは安定岩盤5上に不安定岩塊6が存在している場合が示されている。このように、不安定岩塊には様々な態様があるので、これらを簡略にモデル化し、そのモデルについて実験解析を行う。図4は本発明に係る不安定岩塊崩落のモデル化を示す模式図である。図4aでは、安定岩盤11の一部に不安定岩塊12が存在している。ここでは、水平方向の切れ込み13、垂直方向の切れ込み14が見られ、不安定岩塊12は安定岩盤11の水平方向および垂直方向の一部で安定岩盤11に張り付いたような状態となっている。この安定岩盤11に張り付いた部分が矢印方向に剥がれることで崩落が起こる。そこで、これを垂直方向の一部で安定岩盤に接着した不安定岩塊として図5に示すようにモデル化し、これについて接着長と振動特性の関係の調査を行う。図5は本発明に係る実験解析による不安定岩塊を模擬するコンクリートブロックの接着長と振動特性の関係を調査する実験例を示す図であり、図5aはその実験装置の模式図、図5bはその接着長を変化させた場合の振動波形を示す図、図5cはその周波数Hzとフーリエ振幅mm/ssとの関係を示す図である。図5aにおいて、地盤21上にコンクリート台座22が配置され、このコンクリート台座22の後部に安定岩盤を模擬するコンクリート側壁23が配置され、このコンクリート側壁23に接着長Lの接着剤24により不安定岩塊を模擬するコンクリートブロック縦400×横300×奥行き200mm25が張り付いた状態にある。このように、不安定岩塊を模擬したコンクリートブロック25を安定岩盤を模擬したコンクリート台座22のコンクリート側壁23に接着した実験装置を作製して振動を測定する。ここでは、遠隔地からの振動計測が可能なレーザードップラー振動計26により振動を計測しているが、これに限定されるものではない。図5bに示すように、接着長を8cm→6cm→4cmへと減少させることで、き裂の進展を模擬し、振動特性の変化を調べるようにしている。図5cにおいては、接着長をパラメータとした周波数Hzとフーリエ振幅mm/ssを示している。ここでは、接着長が80mmの場合は、123Hzの周波数でフーリエ振幅mm/ssは最大となり、接着長が60mmの場合は、95Hzの周波数でフーリエ振幅mm/ssは最大となり、接着長が40mmの場合は、49Hzの周波数でフーリエ振幅mm/ssは最大となる。このように、台座との接着面積の減少に伴う不安定岩塊模型コンクリートブロックの振動特性の変化を振動計測実験で検出し、接着長と振動特性の関係を得る。図6は本発明に係る異なる岩石不安定岩塊物性引張強度、弾性係数モデルを示す模式図であり、図6aは重さ57.6kg縦40cm、横30cm、厚さ20cmの大ブロック不安定岩塊27の模式図、図6bは重さ24.3kg縦30cm、横22.5cm、厚さ15cmの中ブロック不安定岩塊28の模式図、図6cは重さ7.2kg縦20cm、横15cm、厚さ10cmの小ブロック不安定岩塊29の模式図である。このように、他のパラメータ例として、不安定岩塊のサイズと重さを変化させて、振動特性との関係を調べる。図7は本発明に係る異なる岩石物性引張強度、弾性係数モデルにおける接着長cmと卓越周波数Hzの特性を示す図である。この図では、○はA級石膏を接着剤として用いた大ブロック不安定岩塊の場合、△はA級石膏を接着剤として用いた中ブロック不安定岩塊の場合、□はA級石膏を接着剤として用いた小ブロック不安定岩塊の場合、黒塗り○はハイストーンを接着剤として用いた大ブロック不安定岩塊の場合、黒塗り△はハイストーンを接着剤として用いた中ブロック不安定岩塊の場合、黒塗り□はハイストーンを接着剤として用いた小ブロック不安定岩塊の場合である。なお、例えば、A級石膏とハイストーンの強度や変形係数の一例について見ると表1のようである。ここで言えることは、A級石膏の方がより弱い岩を模擬しているということである。このように、様々なサイズ重さのコンクリートブロック、接着強度の異なる接着剤など異なるパラメータについて実験を行いパラメータスタディ、図7に示すような、接着長cmと卓越周波数Hzとの関係が得られる。次に、上記のように得られた振動特性を転倒安全率により整理する。図8は本発明に係る不安定岩塊コンクリートブロックの転倒安全率の求め方を説明する図であり、図8aは不安定岩塊コンクリートブロックが安定岩盤上に部分的に載った状態の模式図、図8bは不安定岩塊コンクリートブロックが安定岩盤の側面に部分的に張りついた状態を示す模式図である。図8aでは、不安定岩塊コンクリートブロック31が安定岩盤32上に載った状態にあり、不安定岩塊コンクリートブロック31は接着剤33により安定岩盤32に張り付いている。ここで、不安定岩塊31の中心までの距離をD、不安定岩塊31の重量をW、接着剤33の長さをl、接着部分の引張抵抗力をTとすると、転倒モーメント=WD-l抵抗モーメント=Tl/2として示すことができる。また、図8bでは、不安定岩塊コンクリートブロック41が安定岩盤42の側面に張り付いた状態にあり、不安定岩塊コンクリートブロック41は接着剤43により安定岩盤42に張り付いている。ここで、不安定岩塊41の中心までの距離をD、不安定岩塊41の重量をW、接着剤43の長さをl、接着部分の引張抵抗力をTとすると、転倒モーメント=WD抵抗モーメント=Tl/2として示すことができる。このように不安定岩塊の安定岩盤との接触を上記のように簡略化して考えると、不安定岩塊に働く転倒モーメントと接着部分の引張抵抗力による抵抗モーメントを概算できる。すると、転倒安全率=抵抗モーメント/転倒モーメントであるので、この転倒安全率によって、破壊時点1.0の何倍の抵抗モーメントを有しているかを評価できる。図9は本発明に係る不安定岩塊コンクリートブロックの転倒安全率を用いて振動特性を整理した特性図である。この図は、図7の振動特性を関係図を転倒安全率を用いて整理したものであり、この図により、以下のことが分かる。1コンクリートブロックのスケール依存性が見られなくなる。2勾配傾きは接着剤ボンドの物性引張強度に依存する。3いずれのケースも破壊時の卓越周波数振動特性は一定の値約30Hzに収束する。したがって、岩石の物性引張強度弾性係数によって1本のグラフが書けることが分かる。図10は本発明に係るノモグラフの説明図である。このように、実験または解析によって、岩石の物性引張強度弾性係数毎に卓越周波数と転倒安全率との関係を調べて1枚のグラフ上に示した不安定岩塊の安定性評価用ノモグラフを作成する。ここで、接着長とは不安定岩塊と安定岩盤とつながっている部分の長さ、Wはブロック重量、Tは接着部の引張抵抗力である。したがって、不安定岩塊の崩落危険度の評価時には、不安定岩塊の振動測定により振動特性固有振動数を求め、不安定岩塊または同一岩種の周辺岩の岩石サンプルの室内実験や岩塊の種別により推定を行うことで岩石の物性引張強度弾性係数を求めこれらを上記ノモグラフに適用することによって不安定岩塊の転倒安全性を求める。例えば、図10に示すように、岩石物性引張強度弾性係数がb、周波数が80Hzの不安定岩塊の転倒安全率はおよそ4であり、転倒モーメントの約4倍の抵抗モーメントを持っていることが分かる。このようにして、不安定岩塊の崩落危険度を評価することができる。図11は本発明に係る不安定岩塊の崩落危険度の評価の模式図である。上記図10に示したノモグラフを用いて、不安定岩塊の定期的なモニタリングを実施すれば、さらに破壊接近度としての崩落危険度を評価できる。例えば、岩石物性引張強度弾性係数bの不安定岩塊と岩石物性引張強度弾性係数fの不安定岩塊のモニタリング結果が、図11のようにプロットされる場合、岩石物性引張強度弾性係数fの不安定岩塊の場合に比べて、岩石物性引張強度弾性係数bの不安定岩塊は破壊に急速に接近しており、崩落危険度が高いことが分かる。上記実施例では、主に岩石の把握を、岩石サンプルの室内試験から行う場合について説明したが、A岩石の把握を、岩石サンプルの室内試験からではなく、簡易的に既存資料から求めてノモグラフで照合するようにしてもよい。室内実験によるサンプル試験には時間と費用を要するので、これを改善するために、目視による岩石種別を既存の強度試験結果、資料に照合して岩石物性引張強度弾性係数を求めることにより、簡易に不安定岩塊の転倒安全率を算出することができる。岩石強度試験結果の既存資料例として、1日本材料学会編1993:岩の力学、基礎から応用まで、2岩の力学的性質,丸善,pp.41-84がある。元データは、国鉄技研地質研究室1972:日本産岩石の物性値の総括,鉄道技術研究所報告,No.812既存の岩石強度試験結果を表2~表5として示す。すなわち、表2は火成岩の強度試験結果、表3は堆積岩の強度試験結果、表4は変成岩、結晶片岩の強度試験結果、表5は変成岩、熱変成岩の強度試験結果である。Bノモグラフを用いて不安定岩塊51に対して実施した対策工の効果を評価する方法について説明する。図12は本発明にかかる不安定岩塊の対策工の説明図、図13は本発明にかかる不安定岩塊の補強効果の評価の説明図である。本発明のノモグラフ61を用いれば、き裂進展による岩塊安定性の低下のみならず、対策を実施した際に卓越周波数の増加などからその効果を評価できる。不安定と判定された不安定岩塊51に対して実施される対策工としては、不安定岩塊の除去、図12に示すような、接着剤52の注入による岩塊接着、アンカー53による外部拘束などがある。このうち、岩塊接着工法については、接着剤の物性引張強度が既知または計測可能であることから、施工後の振動計測で卓越周波数の増加が認められれば、ノモグラフ61を利用して転倒安全率の改善を確認することができる。また、アンカー工については、アンカーの緊張力を用いて算出される抵抗モーメントから転倒安全率が計算でき、これと卓越周波数の増加から、対策効果をノモグラフ61上で確認することができる。なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨に基づき種々の変形が可能であり、これらを本発明の範囲から排除するものではない。"