"開口絞りと、ズーミングに際して移動するレンズ群を複数有するズームレンズにおいて、前記開口絞りより物体側に、正の屈折力の正レンズ群Lpと、該レンズ群Lpの像側に隣接して配置された負の屈折力の負レンズ群Lnを有し、前記レンズ群Lpと前記レンズ群Lnのうち少なくとも一方のレンズ群は、フォーカシングに際して移動する2つ以下のレンズよりなり、前記正レンズ群Lpと前記負レンズ群Lnの焦点距離をそれぞれFp,Fnとするとき、0.5<|Fp/Fn|<2.0なる条件式を満たすことを特徴とするズームレンズ。広角端における前記負レンズ群Lnの横倍率をβnwとするとき、|βnw|<1.0なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。望遠端における前記負レンズ群Lnの横倍率をβntとするとき、|βnt|<1.0なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。前記負レンズ群Lnより像側に配置されるレンズ群の広角端における合成焦点距離は正であり、前記正レンズ群Lpより物体側に配置されるレンズ群の広角端における合成焦点距離は負であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記負レンズ群Lnより像側に配置されるレンズ群の望遠端における合成焦点距離は正であり、前記正レンズ群Lpより物体側に配置されるレンズ群の望遠端における合成焦点距離は負であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記正レンズ群Lpより物体側に配置されるレンズ群の広角端における合成焦点距離をFfwとするとき、0.3<|Ffw/Fp|<2.0なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記正レンズ群Lpより物体側に配置されるレンズ群の望遠端における合成焦点距離をFftとするとき、0.3<|Fft/Fp|<2.0なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のズームレンズ。広角端における前記正レンズ群Lpの横倍率をβpw、広角端における前記負レンズ群Lnの横倍率をβnwとするとき、0.5<βpw×βnw<1.6なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載のズームレンズ。望遠端における前記正レンズ群Lpの横倍率をβpt、望遠端における前記負レンズ群Lnの横倍率をβntとするとき、0.5<βpt×βnt<1.6なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記負レンズ群Lnより像側に配置されるレンズ群の広角端における合成焦点距離をFrwとするとき、0.4<|Frw/Fn|<0.95なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記負レンズ群Lnより像側に配置されるレンズ群の望遠端における合成焦点距離をFrtとするとき、0.4<|Frt/Fn|<0.95なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1乃至10のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記負レンズ群Lnの最も像側の面から像面までの距離をDnw、広角端における全系の焦点距離をfwとするとき、2.5<Dnw/fw<6.0なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1乃至11のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記正レンズ群Lpと前記負レンズ群Lnのうち、どちらか一方のレンズ群がフォーカシングに際して移動し、ズーミングに際して、他方のレンズ群との相対位置が変化することを特徴とする請求項1乃至12のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記正レンズ群Lpと前記負レンズ群Lnのうちフォーカシングに際して移動する一方のレンズ群は他方のレンズ群に比べて屈折力の絶対値が大きいことを特徴とする請求項13に記載のズームレンズ。前記正レンズ群Lpと前記負レンズ群Lnのうちフォーカシングに際して移動しない他方のレンズ群は、2つ以下のレンズで構成されることを特徴とする請求項13または14に記載のズームレンズ。前記正レンズ群Lpと前記負レンズ群Lnのうちフォーカシングで移動する一方のレンズ群の望遠端におけるフォーカシング時の移動量物体側から像側への移動量を正とするをMft、フォーカシングに際して移動する一方のレンズ群の広角端から望遠端へのズーミングにおける他方のレンズ群に対する相対移動量物体側から像側への移動量を正とするをMzとするとき、0.3<-Mz/Mft<1.0なる条件式を満たすことを特徴とする請求項13乃至15のいずれか1項に記載のズームレンズ。物体側より像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群と、正の屈折力の第5レンズ群と、正の屈折力の第6レンズ群よりなり、ズーミングに際して各レンズ群が移動することを特徴とする請求項1乃至16のいずれか1項のズームレンズ。物体側より像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群と、正の屈折力の第5レンズ群よりなり、ズーミングに際して各レンズ群が移動することを特徴とする請求項1乃至16のいずれか1項のズームレンズ。物体側より像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群と、正の屈折力の第2レンズ群と、負の屈折力の第3レンズ群と、正の屈折力の第4レンズ群と、正の屈折力の第5レンズ群よりなり、ズーミングに際して各レンズ群が移動することを特徴とする請求項1乃至16のいずれか1項のズームレンズ。請求項1から19のいずれか1項に記載のズームレンズと、該ズームレンズによって形成された像を受光する撮像素子を有することを特徴とする光学機器。オートフォーカス速度を向上するためには、レンズ枚数の少ない小型軽量のレンズ群をフォーカスレンズ群とするのが良い。また、フォーカスに際しての移動量を少なくするために、屈折力の強いレンズ群をフォーカスレンズ群とするのが良い。通常、フォーカスレンズ群を少ないレンズ枚数で構成する場合、フォーカスレンズ群のパワー屈折力を強めると、フォーカスレンズ群の残存収差が大きくなり、フォーカシングに伴う収差変動が大きくなってくる。このため、フォーカスレンズ群のパワーをあまり強めることができない。一方、フォーカスレンズ群のパワーを弱めると、フォーカスに際してのフォーカスレンズ群の移動量が大きくなってくる。この結果、フォーカスレンズ群が移動するスペースが大きくなり、ズーミング用のレンズ群が移動するスペースを十分に確保することができなくなる。この結果、高い高学性能を維持したまま全系の小型化を図るのが困難になってくる。特許文献2では、負の屈折力の第3レンズ群をフォーカスレンズ群としており、特許文献3では、正の屈折力の第3レンズ群をフォーカスレンズ群としている。これらのズームレンズでは、フォーカスレンズ群の移動量を小さくするべく、フォーカスレンズ群のパワーを強めるほど、特許文献2では第2レンズ群の負のパワーが、特許文献3では第4レンズ群の正のパワーが弱まってしまう。そのため、特許文献2では、第2レンズ群と第3レンズ群を合成したレンズ群を負の屈折力のレンズ群としたとき、負の屈折力の第2レンズ群に対し、主点位置が大きく像側にずれてしまう。また、特許文献3では、第3レンズ群と第4レンズ群を合成したレンズ群を正の屈折力のレンズ群としたとき、正の屈折力の第3レンズ群に対し、主点位置が大きく物体側にずれてしまう。この結果、ズーミングに際しての収差変動を補正するため各レンズ群のパワーを適切に設定することが難しくなり、高性能化と全系の小型化を図るのが難しくなる傾向があった。本発明は小型軽量で、しかも所定のパワーを有し、フォーカスを高速に行うことができるズームレンズ及びそれを有する撮像装置の提供を目的とする。本発明のズームレンズは、開口絞りと、ズーミングに際して移動するレンズ群を複数有するズームレンズにおいて、前記開口絞りより物体側に、正の屈折力のレンズ群Lpと、該レンズ群Lpの像側に隣接して配置された負の屈折力のレンズ群Lnを有し、前記レンズ群Lpと前記レンズ群Lnのうち少なくとも一方のレンズ群は、フォーカシングに際して移動する2つ以下のレンズよりなり、前記正レンズ群Lpと前記負レンズ群Lnの焦点距離をそれぞれFp,Fnとするとき、0.5<|Fp/Fn|<2.0なる条件式を満たすことを特徴としている。本発明によれば、小型軽量で、しかも所定のパワーを有し、フォーカスを高速に行うことができるズームレンズが得られる。以下、本発明のズームレンズ及びそれを有する撮像装置の実施例について説明する。本発明のズームレンズは、開口絞りと、ズーミングに際して移動するレンズ群を複数有する。そして開口絞りSPより物体側に、正の屈折力のレンズ群Lpと、レンズ群Lpの像側に隣接して負の屈折力のレンズ群Lnを有し、そのうち少なくとも一方のレンズ群は、フォーカシングに際して移動する2つ以下のレンズよりなっている。図1は本発明の実施例1のズームレンズの広角端短焦点距離端におけるレンズ断面図である。図2A、Bはそれぞれ数値実施例1のズームレンズの無限遠物体に合焦したときの広角端と望遠端長焦点距離端における収差図である。図3A、Bはそれぞれ本発明の数値実施例1のズームレンズの至近距離物体撮影距離420mmに合焦したときの広角端と望遠端における収差図である。図4は本発明の実施例2のズームレンズの広角端におけるレンズ断面図である。図5A、Bはそれぞれ数値実施例2のズームレンズの無限遠物体に合焦したときの広角端と望遠端における収差図である。図6A、Bはそれぞれ本発明の数値実施例2のズームレンズの至近距離物体撮影距離300mmに合焦したときの収差図である。図7は本発明の実施例3のズームレンズの広角端におけるレンズ断面図である。図8A、Bはそれぞれ数値実施例3のズームレンズの無限遠物体に合焦したときの広角端と望遠端における収差図である。図9A、Bはそれぞれ本発明の数値実施例3のズームレンズの至近距離物体撮影距離390mmに合焦したときの収差図である。図10は本発明の実施例4のズームレンズの広角端におけるレンズ断面図である。図11A、Bはそれぞれ数値実施例4のズームレンズの無限遠物体に合焦したときの広角端と望遠端における収差図である。図12A、Bはそれぞれ本発明の数値実施例4のズームレンズの至近距離物体撮影距離420mmに合焦したときの収差図である。図13は本発明の実施例5のズームレンズの広角端におけるレンズ断面図である。図14A、Bはそれぞれ数値実施例5のズームレンズの無限遠物体に合焦したときの広角端と望遠端における収差図である。図15A、Bはそれぞれ本発明の数値実施例5のズームレンズの至近距離物体撮影距離420mmに合焦したときの収差図である。図16は本発明の実施例6のズームレンズの広角端におけるレンズ断面図である。図17A、Bはそれぞれ数値実施例6のズームレンズの無限遠物体に合焦したときの広角端と望遠端における収差図である。図18A、Bはそれぞれ本発明の数値実施例6のズームレンズの至近距離物体撮影距離420mmに合焦したときの収差図である。図19は本発明のズームレンズを備える一眼レフカメラ撮像装置の要部概略図である。各実施例のズームレンズはビデオカメラやデジタルカメラそして銀塩フィルムカメラ等の撮像装置に用いられる撮影レンズ系光学系である。レンズ断面図において、左方が物体側前方で、右方が像側後方である。レンズ断面図において、iは物体側からのレンズ群の順番を示し、Liは第iレンズ群である。SPは開口絞りである。IPは像面であり、ビデオカメラやデジタルスチルカメラの撮影光学系として使用する際にはCCDセンサやCMOSセンサ等の固体撮像素子光電変換素子の撮像面に、銀塩フィルム用カメラのときはフィルム面に相当する。矢印は広角端から望遠端へのズーミングにおける各レンズ群の移動軌跡を示している。球面収差図はd線実線、g線破線について示している。非点収差図において破線はd線でのメリディオナル像面ΔM、実線はd線でのサジタル像面ΔSである。また、歪曲を示す図はd線における歪曲を示している。倍率色収差はg線について示している。FnoはFナンバー、ωは半画角である。尚、以下の各実施例において広角端と望遠端は変倍用レンズ群が機構上光軸上を移動可能な範囲の両端に位置したときのズーム位置をいう。まず、本発明のズームレンズと前述した特許文献1乃至4のズームレンズとの差異について説明する。前述した特許文献4のように、第2レンズ群全体でフォーカシングする4群ズームレンズでは、フォーカスレンズ群が著しく大型化する。この反面、フォーカシングで移動するレンズ群のパワーを強めやすく、その移動範囲を小さくすることで、全系の小型化に関しては有利となる。それに対し、フォーカスレンズ群が少ないレンズ枚数で構成されるズームレンズにおいて、フォーカスレンズ群のパワーを強め過ぎると、フォーカスレンズ群の残存収差が大きくなるため、物体距離の変化による収差変動が著しく大きくなってしまう。そのため、フォーカスレンズ群の小型軽量化と物体距離の変化による収差変動の軽減の両立を図ると、フォーカス移動量が増えてしまい、ズーミング用のレンズ群が移動するスペースが少なくなってくる。また、特許文献2のズームレンズでは、フォーカスレンズ群である第3レンズ群のパワーを強めてフォーカス移動量を抑えようとすると、第2レンズ群と第3レンズ群を合成した負の屈折力のレンズ群の前側主点位置が、第3レンズ群側に移動してしまう。それは即ち、正、負、正、正の屈折力のレンズ群よりなる4群ズームでの広角端において、第1レンズ群とバリエーターである第2レンズ群との間隔を広げることと同義であり、広角化に著しく不利となる。また、特許文献2では、フォーカスレンズ群である第3レンズ群を広角端においては第2レンズ群側に、望遠端において第4レンズ群側に間隔を詰めるよう、ズーミングに際して移動させることで、変倍効果を得ている。ところが、第2レンズ群と第3レンズ群の間隔をフォーカスレンズ群の移動分だけ確保する必要がある。このため、第2レンズ群の第4レンズ群側への移動が制限され、やはり前述した4群ズームレンズと比較すると、バリエーターとしての変倍効果を大きく逸している。特許文献3のズームレンズでは、第4レンズ群の正のパワー屈折力がフォーカスレンズ群である第3レンズ群側に分配されている。そして第3レンズ群と第4レンズ群の主点位置が第3レンズ群側に移動し、広角端において長いバックフォーカスを確保することが困難になっている。また、広角端から望遠端へのズーミングに際し、第3レンズ群は第2レンズ群側に詰めている。このため、第4レンズ群は第3レンズ群のフォーカスレンズ群の移動分だけ、第2レンズ群側に詰めることができず、やはり前述した4群ズームレンズに比べて変倍効果を逸している。そこで本発明では前述したように、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnのペアよりなる略ノンパワーのレンズ群を光路中に新たに挿入し、その片方または両方でフォーカスする方法を利用している。正レンズ群Lpと負レンズ群Lnは、合成した時に略ノンパワーになるため、元のズームレンズ群のパワー配置に影響を与えることがなく、ズーミングによる収差変動を良好に補正することができる。また、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnのパワーを共に強めることで、合成レンズ群のノンパワーが維持された状態で、フォーカスレンズ群の移動量を小さくすることができる。また、開口絞りより物体側の発散光束中に、物体側より正レンズ群Lp、負レンズ群Lnの順に配置している。これにより正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの間をアフォーカルにし、フォーカスでの軸上光線高hの変化を小さくしている。また、正レンズ群Lp、負レンズ群Lnを連続して配置することで、それぞれのレンズ群位置での軸外主光線高haも近くなり、お互いで発生する軸外収差を良好に相殺している。尚、特許文献1では、開口絞りより像側の収束光束中に、物体側より像側へ順に、負レンズ群、正レンズ群を配置し、負レンズ群でフォーカスを行っている。この方法でも負レンズ群と正レンズ群の間をアフォーカルにし、フォーカシングによる軸上光線高hの変化を小さくすることはできる。しかしながら、本来、広角端では物体側に負のパワー、像側に強い正のパワーを配置する。これにより、効率的に後側主点を像側に寄せて、広画角化と全系の小型化及び高性能化を狙うが、特許文献1では、像側に強い負レンズ群が配置されているため、全系が大型化している。更に、特許文献1では、開口絞りより像側の強い屈折力の負レンズ群で軸外主光線高haが跳ね上げられてしまう。その結果、負レンズ群をフォーカシングで移動させた際、像側の正レンズ群を通る軸外主光線高haが著しく変化し、軸外収差の物体距離変動も大きくなっている。本発明のズームレンズは、広角端から望遠端へのズーミングに際し、正の屈折力の正レンズ群Lpと負の屈折力の負レンズ群Lnをお互いの間隔を広げるように移動させることで、変倍効果を得ている。そして、フォーカスレンズ群のフォーカスに際しての駆動分のスペースを無駄なく変倍に活用している。それにより、小型軽量なフォーカス機構を有しながら、全ズーム域、全フォーカス域で良好な光学性能を有し、かつ全系の小型化を達成している。次に本発明のズームレンズの各実施例の特徴について説明する。各実施例のズームレンズは開口絞りSPとズーミングに際して移動するレンズ群を複数有している。そして開口絞りSPより物体側に、正の屈折力の正レンズ群Lpと、正レンズ群LPの像側に隣接する負の屈折力の負レンズ群Lnを有している。そしてそのうち少なくとも一方のレンズ群が、フォーカシングで移動する。各実施例において、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの焦点距離をそれぞれFp,Fnとする。このとき、0.5<|Fp/Fn|<2.01なる条件式を満たしている。条件式1は、正レンズ群Lpと、負レンズ群Lnの焦点距離の比に関する。軸上光線が発散している開口絞りより物体側に、物体側より像側へ順に、正レンズ群Lp、負レンズ群Lnを配置することで、それらのレンズ群間を通る軸上光線をアフォーカルにし、フォーカシングによる軸上光線高hの変動を軽減している。また、正レンズ群Lp、負レンズ群Lnを連続して配置することで、それぞれのレンズ群位置での軸外主光線高haも近くなり、これによりお互いで発生する軸外収差を良好に相殺している。また、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnが正負の屈折力のペアであるため、それらの合成パワーを略ノンパワー又はノンパワーに保った上で、お互いのパワーを強くすることができる。これで、少なくとも一方のレンズ群でフォーカスするときのフォーカス移動量を小さくしている。それにより、正レンズ群Lpまたは負レンズ群Lnが、2つ以下の少ないレンズ構成にも関わらず、フォーカス移動量を小さくかつ、ズーミングでの変倍効果も大きく、更にフォーカシングによる収差変動も小さくしている。条件式1の範囲を逸脱すると、お互いのレンズ群による収差相殺関係が崩れ、フォーカシングによる収差変動が大きくなる上、他のレンズ群のパワー配置屈折力配置が崩れ、ズーミングに際して収差変動が増加してくる。条件式1の数値範囲は、より好ましくは次の如く設定するのが良い。0.6<|Fp/Fn|<1.71a各実施例のズームレンズにおいて更に好ましくは次の諸条件のうち1以上を満足するのが良い。負レンズ群Lnの広角端と望遠端における横倍率をそれぞれβnw、βntとする。正レンズ群Lpの広角端と望遠端における横倍率をそれぞれβpw、βptとする。広角端及び望遠端における正レンズ群Lpより物体側に配置されるレンズ群の合成焦点距離をそれぞれFfw、Fftとする。広角端及び望遠端における負レンズ群Lnより像側に配置されるレンズ群の合成焦点距離をそれぞれFrw、Frtとする。負レンズ群Lnの最も像側の面から像面までの距離をDnw、広角端における全系の焦点距離をfwとする。正レンズLpと負レンズLnのうちフォーカシングで移動する一方のレンズ群の望遠端におけるフォーカシング時の移動量物体側から像側への移動量を正とするをMftとする。フォーカシングに際して移動する一方のレンズ群の広角端から望遠端における他方のレンズ群に対する相対移動量物体側から像側への移動量を正とするをMzとする。このとき、以下の条件式のうち1以上を満足するのが良い。|βnw|<1.02|βnt|<1.030.3<|Fp/Fn|<2.040.3<|Fp/Fn|<2.050.5<βpw×βnw<1.660.5<βpt×βnt<1.670.4<|Frw/Fn|<0.9580.4<|Frt/Fn|<0.9592.5<Dnw/fw<6.0100.3<-Mz/Mft<1.011次に前述した各条件式の技術的意味について説明する。条件式2は、負レンズ群Lnの広角端における横倍率に関する。条件式2は、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの間をアフォーカルに近づけ、フォーカシングに際して軸上収差の変動を小さくするためのものである。条件式2を逸脱すると、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnのレンズ群間のアフォーカルが崩れ、フォーカシングに際して軸上光線高hが大きく変化し、球面収差や軸上色収差の変動が大きくなってしまう。条件式2の数値範囲は、より好ましくは次の如く設定するのが良い。|βnw|<0.52aまた、負レンズ群Lnは、広角端だけでなく望遠端でも同じように、条件式3を満たすと良い。|βnt|<1.03条件式3は負レンズ群の望遠端における横倍率に関する。条件式3は広角端と同様、望遠端においても、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnのレンズ群間をアフォーカルに近づけ、フォーカシングに際しての軸上収差の変動を小さくするためのものである。条件式3の数値範囲は、より好ましくは次の如く設定するのが良い。|βnt|<0.53a次に、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの間を効果的にアフォーカルにするための、各レンズ群の条件について述べる。広角端において、負レンズ群Lnより像側に配置されるレンズ群の合成焦点距離を正に、正レンズ群Lpより物体側に配置されるレンズ群の合成焦点距離を負にすると良い。それにより、広角端において、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnを、発散光束中に配置することができ、それらの間を効果的にアフォーカルにすることが容易となる。また、望遠端においても同様に、負レンズ群Lnより像側に配置されるレンズ群の合成焦点距離を正に、正レンズ群Lpより物体側に配置されるレンズ群の合成焦点距離を負にすると良い。それにより、広角端と同様、望遠端においても、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnを、発散光束中に配置することができ、それらの間を効果的にアフォーカルにすることが容易となる。次に、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの間を更に効果的にアフォーカルにした上で、全系の小型化を図るための、各レンズ群のパワーの関係について述べる。広角端と望遠端において、それぞれ条件式4、5を満たすと良い。条件式4、5はそれぞれ広角端と望遠端における、正レンズ群Lpより物体側のレンズ群の合成焦点距離に関する。条件式4及び5の上限を逸脱すると、正レンズ群Lpより像側が収束光束になり、また下限を逸脱すると、正レンズ群Lpより像側が発散光束になる。この結果、フォーカスに際して軸上光線高haが変化し、球面収差や軸上色収差が大きく変動してしまう。条件式4及び5の数値範囲は、より好ましくは次の如く設定するのが良い。0.35<|Ffw/Fp|<1.74a0.35<|Fft/Fp|<1.75a条件式6は正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの広角端における横倍率の積に関する。条件式6は正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの合成レンズ群での倍率変化を小さくして、他のレンズ群で収差補正を容易にするためのものである。条件式6の上限を逸脱すると、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの合成レンズ群の正のパワーが強くなる。この結果、負レンズ群Lnの像側にある、合成レンズ群の正の主点位置を物体側に移動させてしまい、所定の長さのバックフォーカスを得るのが難しくなる。条件式6の下限を逸脱すると、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの合成レンズ群の負のパワーが強くなる。この結果、正レンズ群Lpより物体側にある、合成レンズ群の負の主点位置を像側に移動させてしまい、広画角化が困難になってしまう。条件式6の数値範囲は、より好ましくは次の如く設定するのが良い。0.6<βpw×βnw<1.56aまた、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnは、広角端だけでなく望遠端においても同様に、条件式7を満たすのが良い。0.5<βpt×βnt<1.67条件式7は正レンズ群と負レンズ群の広角端における横倍率の積に関する。条件式7は広角端だけでなく望遠端においても、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの合成レンズ群での倍率変化が小さくなり、他のレンズ群で収差補正を容易にするためのものである。条件式7の数値範囲は、より好ましくは次の如く設定するのが良い。0.6<βpt×βnt<1.57a条件式8、9は、負レンズ群Lnでアフォーカル光束を発散光束にした後、再び像面に効果的に収束させるためのものである。条件式8、9はそれぞれ広角端と望遠端における、負レンズ群Lnより像側のレンズ群の合成焦点距離に関する。条件式8及び9は、それぞれ広角端と望遠端において、負レンズ群Lnの負のパワーで発散させた光束を、正のパワーで像面に結像させるにあたり、全系を大型化させずにかつ良好な光学性能を維持するための条件式である。条件式8及び9の上限値を逸脱すると、収束性のパワーが弱過ぎて全系が大型化し、下限値を逸脱すると、収束性のパワーが強過ぎて球面収差が大きくなってしまう。条件式8及び9の数値範囲は、より好ましくは、次の如く設定するのが良い。0.5<|Frw/Fn|<0.98a0.5<|Frt/Fn|<0.99a条件式10は、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの光軸上の位置を広角端において適切に設定し、全系の小型化及び高い光学性能を得るためのものである。通常、全系の焦点距離を短くして広画角化し、かつ全系の小型化を図るためには、物体側に負のパワー屈折力、像側に正のパワーを配置する、所謂レトロフォーカス型とするのが最も効果的である。そのため、負のパワーの負レンズ群Lnは、広角端において、像面から物体側に離れた位置に配置することが好ましい。条件式10は広角端における、負レンズ群Lnの最も像側のレンズ面から像面までの距離に関する。条件式10の下限を逸脱すると、負レンズ群Lnが像側に近くなり、レトロフォーカス型のパワー配置が崩れ、広画角化が困難になってしまう。条件式10の上限を逸脱すると、全長が必要以上に長くなるので良くない。条件式10の数値範囲は、より好ましくは次の如く設定するのが良い。3.0<Dnw/fw<5.510a各実施例の光学系では正レンズ群Lpと負レンズ群Lnのうち、どちらか片方のレンズ群のみをフォーカスで移動させると、駆動機構が簡易化できるため好ましい。またこの時、パワー屈折力の絶対値が大きい方のレンズ群一方のレンズ群をフォーカスで移動し、かつズーミングにおいても他方のレンズ群との相対位置を変化させるように移動するのが良い。これによればフォーカス移動スペースを小さくでき、かつ有効に変倍効果も得られるため、好ましい。またこの時、正レンズ群Lp、負レンズ群Lnのうち、フォーカシングで移動しない方のレンズ群他方のレンズ群も、2つ以下の少ないレンズ枚数で構成することが、全系を小型軽量化するために好ましい。条件式11はパワーの絶対値が大きい方のレンズ群の望遠端におけるフォーカシング移動量Mftと、広角端から望遠端における、パワーが大きい方のレンズ群の、もう一方のレンズ群に対する相対移動量Mzの比に関する。ここで移動量Mft、Mzの符号は、物体側から像側への移動を正とする。条件式11の上限を逸脱すると、望遠端でのフォーカス駆動量に対して必要以上に正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの間隔を空けていることとなり、全系が大型化してしまう。条件式11の下限を逸脱すると、ズーミングでの移動量が小さくなり、各ズーム用のレンズ群への変倍負担が大きくなるため、高い光学性能を得るのが困難になってしまう。条件式11の数値範囲は、より好ましくは次の如く設定するのが良い。0.35<-Mz/Mft<0.9011a尚、各実施例におけるレンズ群とは次のとおりである。光学系の最前レンズ面または、前方に隣接するレンズとのズーミングが変倍またはフォーカシングで変化する面から、光学系の最後レンズ面または、後方に隣接するレンズとの間隔がズーミングまたはフォーカシングで変化する面までを言う。本発明は、上述のようなズームレンズを有する光学機器例えば撮像装置、画像投影装置やその他の光学機器に、種々適用可能である。以下、各実施例におけるレンズ構成について説明する。実施例1は、正の屈折力の第1レンズ群L1、負の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3、負の屈折力の第4レンズ群L4、開口絞りSPを含む正の屈折力の第5レンズ群L5、正の屈折力の第6レンズ群L6で構成される。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して第1レンズ群L1及び第3乃至第6レンズ群L3乃至L6は物体側へ移動し、第2レンズ群L2は像側に凸状の軌跡を描いて移動するズームレンズである。実施例1はズーム比7.0倍のポジティブリードタイプの6群ズームレンズである。第3レンズ群L3が正レンズ群Lp、第4レンズ群L4が負レンズ群Lnに相当し、負レンズ群Lnでフォーカシングを行っている。負レンズ群Lnが1つのレンズ構成であり、フォーカスレンズ群の小型軽量化を図っている。また、正レンズ群Lpも1つの正レンズで構成することで、全系の小型化軽量化を図っている。また、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnが条件式1を満すことで合成パワー屈折力を弱くしている。更には広角端と望遠端でそれぞれ条件式6、7を満たすことで、合成倍率の変化自体も小さくしており、他の変倍レンズ群のパワー配置に影響を与えることなく高性能化を達成している。また、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnがペアでノンパワーレンズ群屈折力が0のレンズ群を形成しているため、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnのパワーを共に強めることができ、それにより負レンズ群Lnのフォーカス駆動量を小さくしている。次に、本実施例のズームレンズは、条件式2、3を満たしている。また、第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の合成焦点距離が、広角端及び望遠端において共に負であり、かつ条件式4、5を満たしている。それらにより、広角端と望遠端で共に、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの間を効果的にアフォーカルな関係にし、レンズ群Lnのフォーカシングでの球面収差と軸上色収差の変動を小さくするとともに小型高性能を達成している。また、第5レンズ群L5と第6レンズ群L6の合成焦点距離が、広角端及び望遠端において共に正であり、かつ条件式8、9を満たしている。それにより、負レンズ群Lnでアフォーカル光束を発散光束にした後、再び像面に収束させるにあたり、効果的に小型高性能を達成している。また、負レンズ群Lnの光軸上の位置は条件式10を満たしており、レトロフォーカス型のパワー配置を崩すことなく効果的に、広画角化と小型化を両立している。次に、広角端から望遠端へのズーミングに際し、負レンズ群Lnは、正レンズ群Lpに対して相対的に像側に移動している。本実施例のズームレンズを、正、負、正、正の屈折力のレンズ群よりなる4群ズームレンズの第2、第3レンズ群間に正レンズ群Lp、負レンズ群Lnを挿入したズームレンズと考えることができる。このとき正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの厚みとフォーカス駆動分だけ、間隔を空ける必要がある。そのため、4群ズームレンズの第2、第3レンズ群に対して、本実施例の第2レンズ群L2、第5レンズ群L5では変倍効果を逸している。しかしながら、その分、広角端から望遠端で、比較的屈折力の強い負レンズ群Lnを正レンズ群Lpに対して像側に移動させることで、同等の変倍効果を得ている。具体的には、条件式11を満たすことで、負レンズ群Lnのフォーカス駆動スペースを効果的に変倍に充てている。実施例2は、物体側より像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群L1、正の屈折力の第2レンズ群L2、負の屈折力の第3レンズ群L3、開口絞りSPを含む正の屈折力の第4レンズ群L4、正の屈折力の第5レンズ群L5で構成される。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して第1レンズ群L1は像側に凸状の軌跡を描いて移動し、第2乃至第5レンズ群L2乃至L5は物体側へ移動するズームレンズである。実施例2はズーム比2.4倍のネガティブリードタイプの5群ズームレンズである。第2レンズ群L2が正レンズ群Lp、第3レンズ群L3が負レンズ群Lnに相当し、負レンズ群Lnでフォーカシングを行っている。負レンズ群Lnが1つのレンズ構成であり、フォーカスレンズ群の小型軽量化を図っている。また、正レンズ群Lpも1つの正レンズで構成することで、全系の小型化軽量化を図っている。正レンズ群Lp、負レンズ群Ln及び、物体側と像側のレンズ群の光学作用は実施例1と同様である。実施例3は、正の屈折力の第1レンズ群L1、負の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3、負の屈折力の第4レンズ群L4、開口絞りSPを含む正の屈折力の第5レンズ群L5、正の屈折力の第6レンズ群L6で構成される。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して第1、第3、第5、第6レンズ群L1、L3、L5、L6は物体側へ移動し、第2、第4レンズ群L2、L4は像側に凸状の軌跡を描いて移動するズームレンズである。実施例3はズーム比7.0倍のポジティブリードタイプの6群ズームレンズである。第3レンズ群L3が正レンズ群Lp、第4レンズ群L4が負レンズ群Lnに相当し、正レンズ群Lpでフォーカシングを行っている。正レンズ群Lpが1つのレンズ構成であり、フォーカスレンズ群の小型軽量化を図っている。また、負レンズ群Lnも1つの負レンズで構成することで、全系の小型化軽量化を図っている。正レンズ群Lp、負レンズ群Ln及び、物体側と像側のレンズ群の光学作用は、概ね実施例1と同様であるが、以下の点だけ異なる。広角端から望遠端へのズーミングに際し、正レンズ群Lpは、負レンズ群Lnに対して相対的に物体側に移動している。本実施例のズームレンズを、正、負、正、正の屈折力のレンズ群よりなる4群ズームレンズの第2、第3レンズ群間に正レンズ群Lp、負レンズ群Lnを挿入したズームレンズと考えることができる。このとき正レンズ群Lpと負レンズ群Lnの厚みとフォーカス駆動分だけ、間隔を空ける必要がある。そのため、4群ズームレンズの第2、第3レンズ群に対して、本実施例の第2レンズ群、L2、第5レンズ群L5では変倍効果を逸している。しかしながら、その分、広角端から望遠端で、比較的屈折力の強い正レンズ群Lpを負レンズ群Lnに対して物体側に移動させることで、同等の変倍効果を得ている。具体的には、条件式11を満たすことで、正レンズ群Lpのフォーカス駆動スペースを効果的に変倍に充てている。実施例4は、物体側より像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群L1、負の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3、負の屈折力の第4レンズ群L4、開口絞りSPを含む正の屈折力の第5レンズ群L5で構成される。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して第1レンズ群L1及び第3乃至第5レンズ群L3乃至L5は物体側へ移動し、第2レンズ群L2は像側に凸状の軌跡を描いて移動するズームレンズである。実施例4はズーム比5.6倍のポジティブリードタイプの5群ズームレンズである。第3レンズ群L3が正レンズ群Lp、第4レンズ群L4が負レンズ群Lnに相当し、負レンズ群Lnでフォーカシングを行っている。負レンズ群Lnが1つのレンズ構成であり、フォーカス群の小型軽量化を図っている。また、正レンズ群Lpも1つの正レンズで構成することで、全系の小型化軽量化を図っている。正レンズ群Lp、負レンズ群Ln及び、物体側と像側のレンズ群の光学作用は、実施例1と同様である。実施例5は、正の屈折力の第1レンズ群L1、負の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3、負の屈折力の第4レンズ群L4、開口絞りSPを含む正の屈折力の第5レンズ群L5、正の屈折力の第6レンズ群L6で構成される。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して第1レンズ群L1及び第3乃至第6レンズ群L3乃至L6は物体側へ移動し、第2レンズ群L2は像側に凸状の軌跡を描いて移動するズームレンズである。実施例5はズーム比6.5倍のポジティブリードタイプの6群ズームレンズである。第3レンズ群L3が正レンズ群Lp、第4レンズ群L4が負レンズ群Lnに相当し、負レンズ群Lnでフォーカシングを行っている。負レンズ群Lnが2つのレンズ構成であり、フォーカスレンズ群の小型軽量化を図っている。また、正レンズ群Lpは、1つの正レンズで構成することで、全系の小型化軽量化を図っている。正レンズ群Lp、負レンズ群Ln及び物体側と像側のレンズ群の光学作用は、実施例1と同様である。実施例6は、正の屈折力の第1レンズ群L1、負の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3、負の屈折力の第4レンズ群L4、開口絞りSPを含む正の屈折力の第5レンズ群L5、正の屈折力の第6レンズ群L6で構成される。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して第1レンズ群L1及び第3乃至第6レンズ群L3乃至L6は物体側へ移動し、第2レンズ群L2は像側に凸状の軌跡を描いて移動するズームレンズである。実施例6はズーム比7.0倍のポジティブリードタイプの6群ズームレンズである。第3レンズ群L3が正レンズ群Lp、第4レンズ群L4が負レンズ群Lnに相当し、正レンズ群Lpと負レンズ群Lnで、共にフォーカシングを行っている。正レンズ群Lpと負レンズ群Lnが共に1つのレンズ構成であり、フォーカス群の小型軽量化を図っている。正レンズ群Lp、負レンズ群Ln及び、物体側と像側のレンズ群の光学作用は、実施例1及び実施例3と概ね同様であるが、フォーカシングで正レンズ群Lpと負レンズ群Lnが共に駆動している点が異なる。それにより、メカ構成的には複雑になるが、フォーカシングによる収差変動をより小さくしている。以上、本発明の好ましいズームレンズの実施例について説明したが、本発明はこれらの実施例に限定されないことは言うまでもなく、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。以下に実施例1乃至6に対応する数値実施例1乃至6を示す。各数値実施例においてiは物体側からの面の順番を示す。数値実施例においてriは物体側より順に第i番目のレンズ面の曲率半径、diは物体側より順に第i番目のレンズ厚及び空気間隔、ndiとνdiは各々物体側より順に第i番目のレンズの材料の屈折率とアッベ数である。BFはバックフォーカスである。非球面形状は光軸方向にX軸、光軸と垂直方向にH軸、光の進行方向を正とし、rを近軸曲率半径、各非球面係数をA4、A6、A8、A10、A12としたときで与えるものとする。各非球面係数においてe-xは10xを意味する。また、焦点距離、Fナンバー等のスペックに加え、画角は全系の半画角、像高は半画角を決定する最大像高、レンズ全長は第1レンズ面から最終レンズ面までの距離である。バックフォーカスBFは最終レンズ面から像面までの長さを示している。また、各レンズ群データは、各レンズ群の焦点距離、光軸上の長さ、前側主点位置、後側主点位置を表している。また、各光学面の間隔dが可変となっている部分は、ズーミングに際して変化するものであり、別表に焦点距離に応じた面間隔を記している。尚、以下に記載する数値実施例1乃至6のレンズデータに基づく、各条件式の計算結果を表1に示す。数値実施例1単位mm面データ面番号rdndνd有効径1∞15060022111698200184666239526635537076514970081550014338403201549685537746231666724834811629561447317152605145191082353309081564973023599482891201772504962335106458202923251131507672184666238236412344681101772504962308131456122211148771619517847225714571558571145716346080701903663131418175790021445182216140016031160616081955101161157620∞330147721304404911603116061377221745207518466623812842349434630712522424672070180000298117725133892541846662381195265338612012794305399168893311154028274001647非球面データ第27面K000000e000A4262044e005A6202686e009A8413481e011A10733645e012A12719025e014各種データズーム比702広角中間望遠焦点距離1860510013050Fナンバー348484588画角36291499598像高136613661366レンズ全長140521602019000BF356056407156d609021924241d132618670150d15283419887d17709573105d26480215150ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置1188691753586578271744180613411693144502195066044416361207000203551837722089215423566273124399185054数値実施例2単位mm面データ面番号rdndνd有効径1∞150502525744545516031160641823219037050399643644314518348142732015141757582439661906512017725049624027256913982257823423490180518254229492007521101804004662198104185121041122958517316031160613061234650132113325740701834003721312142768131334152817331316385455413981653605104139917∞3301366182285142416031160613491921794075185026323128720162935271126421403050701749503531189221509919918466623811812325535117124103888369158313594143425229551538非球面データ第24面K000000e000A4273707e005A6263537e008A8101748e009A10140793e011A12153554e022各種データズーム比242広角中間望遠焦点距離185924004500Fナンバー359406595画角363129651689像高136613661366レンズ全長118971172612742BF357042776838d1023351560210d12302373373d14188116117d23427324130ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置1124192676100710772116744173126019313443207000504341532811787134618435243259369193043数値実施例3単位mm面データ面番号rdndνd有効径1∞15059502136714190184666238571036172384114970081554574712008015539955529263817725049651496218242506372396071451834814273066814432738228094430812017725049622691071255015227911304885771846662382327124824511018348142722821310539122151411498829418348142720081538856198416425450701806104091821171044761774182055437015399659515881992362118155020∞3301491212590043414874970214112221604075184666238133923213343309132024462780701762004011248251990021118466623812472652323124227114978314158313594151228317881582非球面データ第27面K000000e000A4332763e005A6741615e008A8314564e009A10414055e011A12246577e013各種データズーム比705広角中間望遠焦点距離1859500013100Fナンバー351471588画角36311528595像高136613661366レンズ全長138971594418788BF357055367274d610022004044d13785605152d15291471925d172369704105d26647294155ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置1184911834647544271506170520110003143509294121041416374307001102751841451918150221676274305314156043数値実施例4単位mm面データ面番号rdndνd有効径1∞150641021279222001846662385680376612662149700815553241483135015548956685958616073856852976325080521977930014519108235334098155958102560984291120183481427254110426601312509113066566018466623825971261686110177250496254313413544247614550031641805182541439151371106142416380560701903663131397174080511424182361036616031160615701991277117154920∞2001483212632855416031160614372223088075180000298132723674710991299246500207017495035312452515384191177250496119726228911681165273357323521666803301180289868080172047347119529630852015124730272882711854004041279311100321283非球面データ第31面K000000e000A4299992e005A6429579e008A8242140e009A10239016e011A12658966e014各種データズーム比559広角中間望遠焦点距離1860500010395Fナンバー360509588画角36291528749像高136613661366レンズ全長140571597819000BF356456336717d609024004893d133163705150d15312463752d17545394105ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置111120316134606232721441976040152431471131640040954164649070004041518267925590251782数値実施例5単位mm面データ面番号rdndνd有効径1∞1506400295457200184666238552435865177614970081551804640103901551355522486391603116064900623993448077165361145191082353319181553175423989494021201772504962378106641301523651130087694184666238240012340111101804004662335138737122181410057418318000029814431568699143316342200701903663131410171268441501846662381446181208271473192276239315163364116222047446083159621∞33015302221131511160311606143223229700751846662381316243480734412562539697070180000298121626111483121846662381229278964412352852726353168893311144829458551519非球面データ第28面K000000e000A4362046e005A6664907e009A8820333e010A10323308e012A12182226e014各種データズーム比645広角中間望遠焦点距離1860500012000Fナンバー348490588画角36291528649像高136613661366レンズ全長140511618519000BF356057977310d609019593816d132474680153d15331495974d18748584105d27356179150ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置1184521779505691271567183820510623145127183061042416509422004116151944312118208825106283613353113099数値実施例6単位mm面データ面番号rdndνd有効径1∞1506025211168820018466623852903547747451497008154868412582119015483855082662016667248347006252499462071470371451910823533120815764730237994911912017725049623571055922020233811311386761846662382370123414711017725049623121315889022111499573194178472257153215606201507163579007019036631314521716336291469182315739616031160616251959550130159320∞342151121273234961603116061410221954107518466623813102313752531212712432099070180000298120825119162771846662381222264642012292768211384168893311150128316541598非球面データ第27面K000000e000A4282069e005A6208522e008A8341633e010A10137913e011A12114524e013各種データズーム比701広角中間望遠焦点距離1862510113047Fナンバー346480588画角36271499598像高136613661366レンズ全長140281585918971BF356556367260d609020864026d132423150150d152884921003d179671035105d26418183150ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置1185671729571575271727180114611473144827194068041416405007000103851841082098228724676273188384158073次に実施例1乃至6に示したズームレンズを撮像装置に適用した実施例を図19を用いて説明する。本発明の撮像装置はズームレンズを含む交換レンズ装置と、交換レンズ装置とカメラマウント部を介して着脱可能に接続され、ズームレンズが形成する光学像を受光して、電気的な画像信号に変換する撮像素子を含むカメラ本体とを備えている。図19は一眼レフカメラの要部概略図である。図19において、10は実施例1乃至6のズームレンズ1を有する撮影レンズである。ズームレンズ1は保持部材である鏡筒2に保持されている。20はカメラ本体であり、撮影レンズ10からの光束を上方に反射するクイックリターンミラー3、撮影レンズ10の像形成位置に配置された焦点板4より構成されている。更に、焦点板4に形成された逆像を正立像に変換するペンタダハプリズム5、その正立像を観察するための接眼レンズ6などによって構成されている。7は感光面であり、CCDセンサやCMOSセンサ等のズームレンズによって形成される像を受光する固体撮像素子光電変換素子や銀塩フィルムが配置される。撮影時にはクイックリターンミラー3が光路から退避して、感光面7上に撮影レンズ10によって像が形成される。実施例1乃至6にて説明した利益は、本実施例に開示したような撮像装置において効果的に享受される。"