"基板上にアンテナを実装するアンテナ装置において、前記基板上に形成されるグランド部と、前記グランド部と接続し、アンテナに電力を供給する給電点と、給電部となる一端は前記給電点を介して前記グランド部に接続され、また、接地部となる他端は前記給電部が接続された前記グランド部の近傍に接続されてループ形状をなし、前記グランド部と隣り合う部分がミアンダ形状に形成されるアンテナと、を備えることを特徴とするアンテナ装置。前記グランド部は、前記アンテナの前記ミアンダ形状に形成された部分に対応して延出するミアンダ形状の延出部を有することを特徴とする請求項1に記載のアンテナ装置。前記ループ形状のアンテナは、前記グランド部と前記給電点を介して接続し第1の方向に延在する第1のアンテナエレメントと、前記第1のアンテナエレメントと連結して第1の方向と直交する第2の方向に延在する第2のアンテナエレメントと、前記第1のアンテナエレメントに平行に対向し第2のアンテナエレメントと連結して延在する第3のアンテナエレメントと、前記第2のアンテナエレメントに平行に対向し第3のアンテナエレメントと連結して延在するミアンダ形状に形成された第4のアンテナエレメントと、を有することを特徴とする請求項1又は2に記載のアンテナ装置。前記アンテナの任意の位置に接続され、容量性素子及び誘導性素子とが互いに並列接続された共振回路をさらに備え、第1の周波数帯と、第1の周波数帯とは異なる第2の周波数帯に対応することを特徴とする請求項1乃至3の何れか一項に記載のアンテナ装置。前記アンテナの任意の位置に接続され、容量性素子及び誘導性素子とが互いに並列接続された共振回路第1の共振回路及び第2の共振回路をさらに備え、第1の周波数帯と、第1の周波数帯とは異なる第2の周波数帯に対応することを特徴とする請求項1乃至3の何れか一項に記載のアンテナ装置。前記アンテナで送受信する信号帯域は2.4GHz帯であることを特徴とする請求項1乃至3の何れか一項に記載のアンテナ装置。前記第1の周波数帯は、2.4GHz帯であり、前記第2の周波数帯は、5GHz帯である請求項4又は5に記載のアンテナ装置。基板上にアンテナを実装するアンテナ装置の小型化方法において、前記アンテナの給電部となる一端を前記基板上に形成されるグランド部に給電点を介して接続し、前記アンテナの接地部となる他端を前記給電部が接続された前記グランド部の近傍に接続してループ形状を形成し、さらに前記グランド部と隣り合う部分をミアンダ形状に形成することを特徴とするアンテナ装置の小型化方法。前記グランド部を前記アンテナの前記ミアンダ形状に形成された部分に対応するようにミアンダ形状に形成することを特徴とする請求項8に記載のアンテナ装置の小型化方法。請求項1乃至7の何れか一項に記載のアンテナ装置を備えることを特徴とする通信機器。しかしながら、上述したアンテナ装置においては、アンテナとグランド部の間の距離が狭い場合には放射抵抗が小さくなるため、アンテナ装置の機能性を維持するリターンロスが確保しにくく、そのため所望のアンテナ特性を得るためには、別途整合回路が必要となる問題があった。さらに、特許文献1では、逆L字形状のアンテナを利用しているが、逆L字形状のアンテナに対してループ形状のアンテナを用いる場合、ループ形状のアンテナの共振は波長λ、逆L字形状のアンテナの共振は波長λ/4であるため、ループ形状のアンテナはサイズが大きくなり、装置の小型化を進める上で不都合があった。従って、逆L字形状のアンテナに対してループ形状のアンテナはサイズが大きくなるため、アンテナ装置の小型化を進める上で用いることはあまりない。また、特許文献1では、接地位置が給電位置と反対側にあり、単にアンテナをミアンダ状にするだけではリターンロスが悪化してしまう問題があった。ところで、本発明者らの鋭意研究によれば、一般に、アンテナ装置の小型化に適さないと考えられていたループ形状のアンテナを改良することで、所望のリターンロスを確保しつつアンテナ装置の小型化が図れることが判明した。本発明の目的は、上述した課題である整合回路が必要となる問題を解決する基基板上にパターンで構成するループ形状のアンテナを備えるアンテナ装置及びアンテナ装置の小型化方法を提供することにある。上述の課題に鑑み、本発明の一態様によれば、基板上にアンテナを実装するアンテナ装置において、上記基板上に形成されるグランド部と、上記グランド部と接続し、アンテナに電力を供給する給電点と、給電部となる一端は上記給電点を介して上記グランド部に接続され、また、接地部となる他端は上記給電部が接続された上記グランド部の近傍に接続されてループ形状をなし、上記グランド部と隣り合う部分がミアンダ形状に形成されるアンテナと、を備えるアンテナ装置が得られる。また、本発明の別の態様によれば、基板上にアンテナを実装するアンテナ装置の小型化方法において、上記アンテナの給電部となる一端を上記基板上に形成されるグランド部に給電点を介して接続し、上記アンテナの接地部となる他端を上記給電部が接続された上記グランド部の近傍に接続してループ形状を形成し、さらに上記グランド部と隣り合う部分をミアンダ形状に形成するアンテナ装置を小型化する方法が提供され得る。本発明の実施形態によると、装置基板上にパターン設計するループ状アンテナの小型化が可能となり、さらに整合回路がなくても所望のリターンロスを確保することができる。本発明の更なる利点及び実施形態を、記述と図面を用いて下記に詳細に説明する。以下、本発明の実施形態について図面を参照しつつ説明する。但し、以下に説明する実施形態によって本発明の技術的範囲は何ら限定解釈されることはない。第1の実施形態まず、本発明の第1の実施形態について説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係るアンテナ装置1の構成を示す概略図である。本実施形態によるアンテナ装置1は、例えば装置基板上に内蔵アンテナ装置を構成した無線機器に利用される。本実施形態においては、便宜上座標系X,Yを使用している。図1乃至図5に図示した状態では、座標系X,Yにおいて、X軸方向は、基板10に平行に延在する前後方向縦方向であり、Y軸方向は、基板10に平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向横方向である。図1に示すアンテナ装置1は、基板10と、グランド部20と、ループ形状のアンテナ30と、交流電力を供給する給電点40とを備える。図2乃至図5は、本発明の第1の実施形態によるアンテナ装置1の詳細を説明するための図である。以下、本発明の第1の実施形態によるアンテナ装置1を構成する各構成要素について詳細に説明する。基板10は、例えば、電気信号を生成する発振回路や電子回路が設けられたプリント基板であり、矩形の平板形状を有する。この基板10の表面上にグランド部20やアンテナ30などが配置されている。本実施形態においては、無線LANルータを想定した基板寸法で、一例として、基板10の寸法は、縦120mm、横90mmとしている。この寸法は例示的なものであり、この縦横寸法に限定されるものではない。グランド部20は、グランドパターンとして基板10の表面上に形成されており、アース側として機能する。本実施形態においては、アンテナ30とグランド部20の間の距離は5mmとしている。アンテナ30は、基板10の表面上に配置されるループ形状に形成された部材であり、例えば銅線、アルミニウム線、アルミニウム合金線などの導電性を有する材料で形成されることができる。ここで、アンテナ30は、横方向Y軸方向の長さが16.75mmに設計される。図4を参照すると、アンテナ30は、第1のアンテナエレメント30A、第2のアンテナエレメント30B、第3のアンテナエレメント30C、及び第4のアンテナエレメント30Dで構成されていることが分かる。具体的には、ループ形状のアンテナ30は、グランド部と給電点を介して接続し第1の方向X軸方向に延在する第1のアンテナエレメント30Aと、第1のアンテナエレメント30Aと連結して第1の方向と直交する第2の方向Y軸方向に延在する第2のアンテナエレメント30Bと、第1のアンテナエレメント30Aに平行に対向し第2のアンテナエレメント30Bと連結して延在する第3のアンテナエレメント30Cと、第2のアンテナエレメント30Bに平行に対向し第3のアンテナエレメント30Cと連結して延在するミアンダ形状に形成された第4のアンテナエレメント30Dとを有する。給電点40は、アンテナ30の供給部に交流電力を給電するポイントである。給電点40は、一端でグランド部20と電気的に接続し、他端でアンテナ30の供給部と電気的に接続する。次に、図2乃至5を参照しながら、本実施形態によるアンテナ装置1を小型化する各段階について説明する。なお、図3及び図5に示すアンテナ特性は例示的なものであり、アンテナ長を微調整すれば更にリターンロス等を改善することが可能である。図2は、図16に例示したループ形状のアンテナ装置の接地部を、供給部の近傍に移動したアンテナ装置1の拡大図である。図16の例ではアンテナ30の横方向の長さが44.5m必要であったが、図2のアンテナ30では横方向の長さが19.5mに設計できる。図3では、図2のアンテナ構成によるインピーダンス特性とリターンロス特性を示している。図3を参照すると、このアンテナ装置1は無線通信可能な程度のリターンロスが確保出来ていることが分かる。本発明の発明者によると、一般に、-5dB前後以下のリターンロスを確保することができる場合には、所望のアンテナ特性が得られることが明らかとなっている。次に、図4には、基板10の表面上に形成されたグランド部20付近にある図2に示したアンテナ30の第4のアンテナエレメント30Dをミアンダ形状に形成したアンテナ装置1を示す。この構成では、アンテナ装置1のアンテナ30の横方向の長さは16.75mmに設計できる。図5には図4のアンテナ構成によるインピーダンス特性とリターンロス特性を示す。図5を参照すると、このアンテナ装置1は無線通信可能な程度のリターンロスが確保出来ていることが分かる。以上説明した本発明の第1の実施形態においては、以下に記載するような効果を奏する。第1の効果は、所望の周波数帯域に対応したアンテナ装置1を小型化できることである。また、第2の効果は、アンテナ装置1自体に整合回路を設けずに所望のアンテナ特性を確保できることである。その理由は、アンテナ装置1のアンテナ30をループ状に形成し、その接地部を給電部の隣接に接地し、さらに一部のアンテナエレメント30Dをミアンダ状に構成したからである。第2の実施形態続いて、本発明の第2の実施形態について説明する。本発明の第2の実施形態は、上述した第1の実施形態の変形例である。以下、本実施の形態において、第1の実施形態においてすでに説明した部分と同様な機能を有する部分には同一符号を付し、説明は省略する。ここでは、図6乃至8に示されるように、座標系X,Yを使用している。図6乃至図8に図示した状態では、座標系X,Yにおいて、X軸方向は、基板10に平行に延在する前後方向縦方向であり、Y軸方向は、基板10に平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向横方向である。図6乃至図8に示す本発明の第2の実施形態によるアンテナ装置1では、アンテナエレメント30Dをミアンダ状に形成したことに加えて、グランド部20が、アンテナ30のミアンダ形状に形成されたアンテナエレメント30Dに対応して延出するミアンダ形状の延出部21を有している。本実施形態においては、図7のようにグランド部20の一部の形状をアンテナエレメント30Dのミアンダ形状に合わせることで、アンテナ30の横方向の長さを14mmに設計できる。図8には、図6及び図7のアンテナ構成によるインピーダンス特性とリターンロス特性を示す。図8を参照すると、このアンテナ装置1は無線通信可能な程度のリターンロスが確保出来ていることが分かる。なお、図8に示すアンテナ特性は例示的なものであり、アンテナ長を微調整すれば更にリターンロス等を改善することは言うまでもない。以上説明した本発明の第2の実施形態においては、以下に記載するような効果を奏する。第1の効果は、所望の周波数帯域に対応したアンテナ装置1をさらに小型化できることである。その理由は、アンテナエレメント30Dと隣接する部分において、アンテナ装置1のグランド部20に湾曲部を形成して、アンテナエレメント30Dのミアンダ形状と対応するようにグランド部20の一部をミアンダ形状にしたからである。比較例続いて、上述した各アンテナ装置1のアンテナ特性について比較したグラフを図9に示す。なお、図16及び図17で示したアンテナ装置については、整合回路を別途追加している。図9で分かるように、上記実施形態1及び実施形態2によるアンテナ装置1は、整合回路を追加せずに、各周波数2400、2442、2484MHzにおいて無線通信可能な程度のアンテナ特性が得られている。従って、各実施形態で説明したアンテナ装置1では整合回路を設ける必要がなく、アンテナ装置1の簡略化をすることが可能となる。一例として、図16のアンテナ装置におけるアンテナの形状はそのままで、その横方向の長さを14mmにした構成を図10に示す。図11は、図10のアンテナ構成によるインピーダンス特性とリターンロス特性を示す。図11を参照すると、このアンテナ装置1はリターンロスの値が悪く、この構成では、整合回路で調整しても無線通信可能な程度のアンテナ特性の確保が困難であることが明らかである。第3の実施形態続いて、本発明の第3の実施形態について説明する。本発明の第3の実施形態は、上述した第1の実施形態の変形例である。以下、本実施の形態において、第1の実施形態においてすでに説明した部分と同様な機能を有する部分には同一符号を付し、説明は省略する。ここでは、図12乃至15に示されるように、座標系X,Yを使用している。図12乃至図15に図示した状態では、座標系X,Yにおいて、X軸方向は、基板10に平行に延在する前後方向縦方向であり、Y軸方向は、基板10に平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向横方向である。図12乃至図15は、本発明の第3の実施形態によるアンテナ装置1を説明するための概略図である。これまでに、無線LANの2.4GHz帯に対応したアンテナ装置1を説明したが、本実施形態では、5GHz帯にも対応するため、アンテナ30の途中に2個の共振回路50A、50Bを実装したアンテナ装置1図12参照を提供する。共振回路50A、50Bは、並列などに接続されたインダクタコイルとキャパシタコンデンサでそれぞれ構成される。また、共振回路50A、50Bは、片側でアンテナ30と電気的に接続し、他の側でグランド部20と電気的に接続することができるほか、例えば、アンテナエレメント30Cと30D間に接続される場合がある。共振回路50Aは、2.4GHz帯をカット、5GHz帯を通過させるものである。この共振回路50Aの位置は対応する帯域によって調整することができる。共振回路50Bは、反対に2.4GHz帯を通過、5GHz帯をカットさせるものである。共振回路50Bについても対応する帯域によってその位置を調整することができる。また、共振回路50Bは、対応する周波数によってはアンテナ装置1に実装しなくてもよい。これらの共振回路50A、50Bを実装させる位置としては、例えば、アンテナ装置1のアンテナ30をいずれかのアンテナエレメント30A、30B、30C、30Dを分断すると共に分断されたアンテナ30のアンテナエレメント30A、30B、30C、30Dの各々の間に接続されるように実装することができる。図13には、図12に示すアンテナ装置1のインピーダンス特性とリターンロス特性を示す。このアンテナ装置1は2.4GHz帯と5GHz帯の両方の帯域でリターンロスを確保している。具体的には、図13を参照すると、アンテナ装置1は無線通信可能な程度のリターンロスが確保出来ていることが分かる。また、場合によっては共振回路50Bを削除することも可能である。この共振回路50Bを設けず、共振回路50Aのみ実装したアンテナ装置1を図15に示す。図15には、図14に示すアンテナ装置1のインピーダンス特性とリターンロス特性を示す。このアンテナ装置1は2.4GHz帯と5GHz帯の両方の帯域でリターンロスを確保している。具体的には、図15を参照すると、アンテナ装置1は無線通信可能な程度のリターンロスが確保していることが分かる。図14のアンテナ装置1では、図12のアンテナ装置1に比べてリターンロスが若干劣化しているが、無線通信可能な程度のアンテナ特性は確保できている。なお、図13及び図15に示すアンテナ特性は例示的なものであり、アンテナ長を微調整すれば更にリターンロス等を改善することが可能である。以上説明した本発明の第3の実施形態においては、以下に記載するような効果を奏する。第1の効果は、小型化したアンテナ装置1が2つの周波数帯域に対応可能となることである。その理由は、対応する帯域に応じて、共振回路50A及び又は共振回路50Bをアンテナ30の所望の位置に実装させたからである。第2の効果は、アンテナ装置1のアンテナ30の寸法を変更することなく、複数帯域に対応可能なアンテナ装置1を実現できることにある。その理由は、ループ形状に形成したアンテナ30の給電部と接地部とを隣接させて、一部のアンテナエレメント30Dとそれに対向するグランド部20をミアンダ状に構成し、さらに共振回路をアンテナ30に適宜実装させたからである。なお、上述した第1及び第2の実施形態に含まれるアンテナ装置10を搭載する無線LANルータなどの通信機器も、本発明の範疇に含まれる。本発明は、その趣旨または主要な特徴から逸脱することなく、他の様々な形で実施することができる。そのため、前述の実施形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は、特許請求項の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。さらに、特許請求項の範囲の均等範囲に属する全ての変形、様々な改良、代替および改質は、すべて本発明の範囲内のものである。"