"車両に固定される固定部に昇降機構を介して地面と車両との間を昇降可能に支持した荷受台を備えるとともに該荷受台に接地部材を取付けた荷受台昇降装置において、前記接地部材は、平板状の本体と該本体に設けた直線部とを備え、該本体を前記荷受台の裏面に取り付けるとともに該直線部を荷受台の側縁に沿わせたことを特徴とする荷受台昇降装置。前記接地部材は、直線部に本体と直交する立設部を備えたことを特徴とする請求項1記載の荷受台昇降装置。前記立設部は、切欠部を備えたことを特徴とする請求項2記載の荷受台昇降装置。荷受台は、地面と車両との間を昇降移動するため、地面や障害物と接触してしまうことがあり、接触により荷受台裏面のとりわけ縁が破損してしまう。すると、荷受台を取り外して修理するか、荷受台を交換しなければならず、荷受台昇降装置の修繕に費用がかかってしまうという問題がある。本発明は、以上のような実情に鑑みてなされたものであり、荷受台の破損を抑え、コストを低減することができる荷受台昇降装置を提供することを目的とする。前記目的を達成するための本発明の荷受台昇降装置は、車両に固定される固定部に昇降機構を介して地面と車両との間を昇降可能に支持した荷受台を備えるとともに該荷受台に接地部材を取付けた荷受台昇降装置において、前記接地部材は、平板状の本体と該本体に設けた直線部とを備え、該本体を前記荷受台の裏面に取り付けるとともに該直線部を荷受台の側縁に沿わせたことを特徴とする。本発明の荷受台昇降装置によると、荷受台を昇降駆動したときに地面の凹凸や障害物と荷受台が接触しようとしても地面の凹凸や障害物は接地部材に接触するため、荷受台が破損してしまうことを抑えることができる。前記目的を達成するため請求項2記載の荷受台昇降装置は、前記請求項1記載の荷受台昇降装置において、前記接地部材は、直線部に本体と直交する立設部を備えたことを特徴としている。立設部が荷受台の側面を覆うことができるため、さらに荷受台が破損することを抑えることができる。前記目的を達成するため請求項3記載の荷受台昇降装置は、前記請求項2記載の荷受台昇降装置において、前記立設部は、切欠部を備えたことを特徴とする。これにより荷受台の傾斜面に切欠部を沿わせることができる。このような構成の荷受台昇降装置によれば、荷受台を昇降駆動したときに地面の凹凸や障害物と荷受台が接触しようとしても地面の凹凸や障害物は接地部材に接触するため、荷受台が破損してしまうことを抑えることができる。図1のように、荷役車両Vの車体フレームF上には後面が開放された荷箱Bが搭載されており、荷箱Bの後面には、垂直昇降式の荷受台昇降装置Cが一体に架装されている。荷受台昇降装置Cにより荷物を地上と荷箱Bとの間で積み降ろしすることができる。荷受台昇降装置Cは、車体フレームFに固定した固定部としての昇降フレーム1と、昇降フレーム1にスライダ2を介して昇降可能に支持される荷受台3と、荷受台3を昇降させる駆動装置4と一対の昇降フレーム1に格納位置に畳まれた荷受台3を固縛する固縛装置31とを備えている。なお、本実施例においてはスライダ2と駆動装置4とが昇降機構に相当する。昇降フレーム1は、互いに平行かつ上下方向に延びる左右一対のアウタコラム11と、アウタコラム11内に昇降自在に挿入されたインナコラム12と、そのアウタコラム11の間に、これらと略直交してH型になるように溶接された一本のクロスメンバ13とからなる。図2,図3のように、荷箱Bの後端部の左右両側縁には、略垂直方向に延びる、左右一対のアウタコラム11が固定されている。各アウタコラム11は中空の角筒体よりなり、その開口上端に天板11aが固定され、また、アウタコラム11内の中央部には、中間板11bが縦方向に一体に設けられる。アウタコラム11の後壁には、後述するスライダ2を昇降案内するための縦スリット11cが開口されている。また、各アウタコラム11の下端には、後述のインナコラム12の昇降作動を案内するための、一対の案内ローラ11dが回転自在に軸支され、さらに、アウタコラム11の下端に、インナコラム12の下端が当接するストッパ11eが固定されている。一対のアウタコラム11内には、左右一対のインナコラム12がそれぞれ昇降自在に嵌挿される。各インナコラム12は、中空の角筒体により構成され、その後壁に前記アウタコラム11の縦スリット11cと一致するように他の縦スリット12aが開口されている。図3に示すように、各インナコラム12の上端には、ブラケット12bを介して一対の案内ローラ12cが回転自在に軸支され、これらの案内ローラ12cは、インナコラム12の昇降作動時に、アウタコラム11の後壁内面を転動してインナコラム12の昇降を案内する。図3に示すように各インナコラム12の下端にはブラケット12dを介して弾性ストッパ12eが設けられ、このストッパ12eは、アウタコラム11下端のストッパ11eに当接してインナコラム12の最上昇位置を規制する。一対のアウタコラム11の上下方向の中間部には、その上面が荷箱Bの床面と略一致した位置に略水平方向に延びるクロスメンバ13が固定されている。このクロスメンバ13は、中空の角筒体により構成されており、横断面コ字状のクロスメンバ本体13aの開口面にカバー本体13bを、複数のボルトナット13c図2により一体に固定して構成されている。一対のインナコラム12には、スライダ2がそれぞれ昇降自在に挿入されており、それらのスライダ2の後縁は、前記アウタコラム11およびインナコラム12に形成した縦スリット11c、12aをそれぞれ貫通してそれらの後方に延出しており。それらの縦スリット11c、12aに案内されてアウタコラム11およびインナコラム12に対して昇降可能である。スライダ2の上、下部には、上下案内ローラ21が回転自在に軸支され、これらの上下案内ローラ21は、スライダ2がインナコラム12に対して昇降するとき、インナコラム12の内面を転動する。各スライダ2の上縁には、ストッパゴム22が設けられ、このストッパゴム22はインナコラム12の上部に固定したベースプレート12fと係合してスライダ2の上昇位置が規制される。また各スライダ2の下端に固定したステー25には、荷受台3の基端と係合してこれを張出位置に係止するためのストッパボルト26が上下位置を調節できるように取り付けられている。スライダ2の外面下端ブラケット23には、荷受台3が略水平な張出位置と、略鉛直な格納位置との間を回動できるように、ピン24により軸支されている。図1に示すように、荷受台3は、略水平な張出位置と略鉛直な格納位置との間を左右のピン24回りに手動により回動可能であって、その格納位置では、一対のアウタコラム11に沿うように折り畳まれる。荷受台3の側面と一対のアウタコラム11との間には、格納位置まで回動された荷受台3を固縛する固縛装置31が設けられている。この固縛装置31は、荷受台側面から出入できるように車幅方向にスライド可能に設けられたロックバー31aと、一対のアウタコラム11の側面に固定されて、前記ロックバー31aと係脱可能に係合されるフック31bとを備えている。前記荷受台3が格納位置に折り畳まれたとき、荷受台3の裏面に設けたロックハンドル31cを回動することでロックバー31aを荷受台3より突出させてフック31bに係合することにより、荷受台3は格納位置に固縛される。駆動装置4は油圧シリンダ41と、ワイヤ連動機構42と、油圧シリンダ41を伸縮駆動させるパワーユニット43とを備えている。油圧シリンダ41は、クロスメンバ13の内において、荷役車両の前方側に、そのクロスメンバ13の長手方向に沿って配設されており、そのシリンダバレル41aの基端が、クロスメンバ13の一端左端内部に溶接したリブプレート41bに連結ピン41cおよびボルト41eをもって固定支持されている。このリブプレート41bは、図2に示すように、クロスメンバ13内の一端の幅方向中央部を上下方向に延び、その上下縁が、クロスメンバ13の上下内面に溶接されている。荷受台3は、一対のアウタコラム11およびクロスメンバ13とに跨がって設けられる、ワイヤ連動機構42を介して油圧シリンダ41に連動連結されており、油圧シリンダ41の伸縮作動により昇降制御されるようにされている。アウタコラム11の上端には、後述される左系統ワイヤ425,右系統ワイヤ426をそれぞれ案内するためのトップ固定シーブ420が回転自在に軸支されており、クロスメンバ13には左右可動シーブ421が、ブラケット424を介して、車幅方向に移動可能に並列して回転自在に取り付けられている。また、クロスメンバ13の左右両端には左右サイド固定シーブ422が回転自在に取り付けられている。図4に示すように、パワーユニット43は、電動モータ43a、ギヤポンプ43b、オイルタンク43c、バルブブロック43dを備えており、それらはユニットとしてまとめられて、油圧シリンダ41の一側方に、該油圧シリンダ41と一体に並設配置されている。クロスメンバ13の後面と下面とのコーナ部は、傾斜面とされており、荷受台3の上昇時に、その上に積載される荷物と干渉しないようにされており、また、クロスメンバ13の後面下部には、クロスメンバ13に沿って延びるセイフティバー5が支持されており、このセイフティバー5の操作でパワーユニット43の作動が緊急停止できるようにされている。操作装置6は、車両の運転室に設けられるメインスイッチ61図示せずとアウタコラム11に配置されるコントロールスイッチ62からなる。コントロールスイッチ62は、上昇スイッチ62aと下降スイッチ62bとを備えている。メインスイッチ61図示せずをONにした後、コントロールスイッチ62の上昇スイッチ62aを押すと、油圧シリンダ41が伸長作動し、ワイヤ425、426を介してスライダ2を上昇作動させ、荷受台3を上昇させる。コントロールスイッチ62の下降スイッチ62bを押すと、油圧シリンダは収縮作動されて、荷受台3は自重で下降する。つぎに、スライダ2により支持される、本発明にかかる荷受台3の構造について図5を参照して説明する。なお、以下の説明において、前後および左右とは、荷受台を展開した状態であって、荷役車両に対して言うものとする。荷受台3は、鋼板製の、表板32と裏板33とを一体に接合して長方形状に形成されており、その長辺側の前側部3fが、荷役車両の荷受台支持部としての昇降フレーム1に昇降可能に支持され、その前側部3fの左右コーナ部3cに設けたヒンジ具34が、スライダ2のブラケット23に、略水平な張出位置と、略鉛直な格納位置との間を回動できるようにピン24にて軸支される。表板32の表面は、縞模様の粗面を形成した荷受面3aに形成され、また、その裏面は、略平滑な平坦面に形成される。図5に示すように、前記表板32の前側部スライダ2への取付側には、前側の第一延出部32aが、その後側部には、後側の第一延出部32bがそれぞれ一体に形成されている。前側の第一延出部32aは、略平坦な荷受面3aに対して下向きに略垂直に屈曲形成され、また、後側の第一延出部32bは、荷受面3aに対して後方に向かって下向きに傾斜する傾斜面に形成されており、荷物の積込み用斜面として利用される。前記裏板33は、前記表板32と同じ大きさに形成されている。この裏板33には、荷受台3に2つの縦スチフナSLおよび3つの横スチフナSWを形成するための一対の支持部33sがプレス成形される。具体的には、裏板33の中間領域の、前半部と後半部に、その裏面より表面に向かって対をなす台形状の支持部33sが一体に膨出成形される、これにより荷受台3には、支持部33sを囲むように、その前後方向に伸びる一対の縦スチフナSLが、また一対の支持部33sの間と、それら支持部33sの前側および後側に、左右方向に略平行に伸びる3つの横スチフナSWがそれぞれ成形される。裏板33の前側部と後側部には、表板32の前側の第一延出部32aおよび後側の第一延出部32bにそれぞれ対応して、前側の第二延出部33a及び後側の第二延出部33bとが一体に成形されている。前側の第二延出部33aは、上向きに略直角に屈曲形成され、また、後側の第二延出部33bは鋭角に屈曲され、後方に向かって下向きに傾斜する傾斜面に成形されている。また、裏板33の左右両側部には、断面L字状の左右側板33l,33rが内向きに一体に起立成形されている。また、前記支持部33sの上面には、短冊状のクッション体としての12枚のクッションゴム35が、2つの支持部33sの長手方向に間隔をあけて梯子状に両面テープ等の貼着手段により貼りつけられており、これらのクッションゴム35は、表板32と裏板33との間に圧縮状態で挟着される。荷受台3は、裏板33に表板32を重ねあわせ、それらの4辺は、複数のボルト36aとカシメナット36bとで一体に締結される。すなわち、互いに当接する、表板32の前側の第一延出部32aと裏板33の前側の第二延出部33aとを、それらに設けた複数のボルト孔を通して、複数のボルト36aとカシメナット36bとにより一体に連結する。同じく、互いに当接される表板の後側の第一延出部32bと裏板33の後側の第二延出部33b同士は、それらに設けた複数のボルト孔を通して、複数のボルト36aとカシメナット36bとにより一体に連結する。さらに、左右側板33l,33rと、表板32の左右側部とはそれらに設けた複数のボルト孔を通して、複数のボルト36aとカシメナット36bとにより一体に締結される。図5に示すように、荷受台3の裏板33の4つのコーナ部の裏面には、それぞれ接地部材としての緩衝パッド9が取付けられており、これらの緩衝パッド9は、荷受台3が下降したとき、これを地上に緩やかに接地するようにされる。なお、緩衝パッド9はゴムまたは樹脂により成形されている。前側の緩衝パッド91は図示したような五角形の平板状に成形され、複数のビス90により裏板33の裏面であって前側の左右コーナ部3c具体的にはヒンジ具34の裏面に固定される。図6~図8を参照して後側の緩衝パッド92について説明する。以下の説明においては、左側について説明する。なお、右側については左側の構造と左右対称の構造である。後側の緩衝パッド92は、図6aに示すように、本体92aが五角形の平板状に成形され、本体92aには、五角形の一辺に相当する第一直線部92bと、その第一直線部92bに直交し五角形の一辺に相当する第二直線部92cを備えている。そして、第一直線部92bよりさらに外側には、延長部92dが一体的に形成され、該延長部92dには立設部92eが一体的に形成されている。なお、立設部92eは、第一直線部92bを通り、本体部92aと直交している。また、第二直線部92cには突出部92fが一体的に形成されている。図6bは図6aのB‐B線断面図であるが、本体92aの裏面には複数の凹部92gと貫通穴92hが設けられており、立設部92eには貫通穴92iが設けられている。なお、貫通穴92h,92iの箇所には金属製のワッシャ93が成形時に埋設されてある。図9,図10を参照して後側の緩衝パッド92を荷受台3の後側のコーナ部に取付ける構造について説明する。なお、図9及び図10において緩衝パッド92は一点鎖線であらわしている。後側の緩衝パッド92は、裏板33の後側の左右コーナ部であって、裏板33の端部にその内面が当接する位置に複数のビス90により固定されている。具体的には、立設部92eの内面を左側板33lの外面に、突出部92fの内面を後側の第二延長部33bが鋭角的に折り曲げられた縁部後縁3Eとも呼ぶに、それぞれ当接させる。そして、本体92aは、貫通穴92hを通したビス90を裏板33にあらかじめ設けられたバーリング孔33cにねじ込むことにより固定する。一方立設部92eは、貫通穴92iを通したビス90を左側板33lに固定したカシメナット36bにねじ込むことにより固定する。以上に説明した荷受台昇降装置によると、後側の緩衝パッド92は本体92aに直線状の第一直線部92bと第2直線部92cとを備えているため、後側の緩衝パッド92を荷受台3の左側縁3Lに沿うように配置することができるため、左側縁3Lが地面の凹凸や障害物と直接接触することで破損してしまうことを抑制することができる。そして、第一直線部92bの外方には延長部92dがあり、荷受台の左側縁3Lよりも外方に突出して存在している。これにより荷受台の左側縁3Lはさらに地面の凹凸や障害物に接触する可能性が低くなり、更に効果的に荷受台の破損を防止することができる。また、後側の緩衝パッド92には立設部92eを備えており、立設部92eが左側板33lを覆うように配置されるため、立設部92eが左側板33lを保護するカバー部材として作用することができる。その立設部92eの形状は切欠部92jにより、荷受台の左側板33lの後端部と一致した形状に形成されているため、立設部92eは左側板33lの後端部の全てを覆うことができる。そして、立設部92eは後側の緩衝パッド92に一体的に形成されているため、後側の緩衝パッド92を荷受台3に固定すれば立設部92eを取り付けることができる。後側の緩衝パッド92の第二直線部92cは第一直線部92bと直交した直線部分であるため、第一直線部92bを荷受台の左側縁3Lに沿わせたときに、第二直線部92cを後縁3Eに沿わせることができる。そして、後側の緩衝パッド92の第二直線部92cには表側に向かって突出した突出部92fを備えているため後縁3Eを覆うことができ、後縁3Eのコーナ部の破損を防止することができる。また、裏板33はプレス成形により形成したため、左側板33lと後側の第二延出部33bとの交差箇所すなわち裏板33の角には、左側板33lと後側の第二延出部33bを折り曲げるため隙間33dができてしまう。本発明の緩衝パッドによれば後側の緩衝パッド92の立設部92eや突出部92fにより隙間33dを覆うことができる。これにより当該隙間33dから雨水や荷受台3を接地させた時に泥水が荷受台3の内部に浸入することを防止することができ、荷受台3の内部が錆びてしまい、荷受台3が劣化してしまうことを防ぐことができる。貫通穴92h,92iには、金属製のワッシャ93を埋設しているため詳細な説明は省略するが、前側の緩衝パッド91についても同一の構造である、緩衝パッド9に負荷が掛かった場合に貫通穴92h,92i、ビス90のネジ山が貫通穴92h,92iに接触したとしてもワッシャ93は金属製であるからビス90のネジ山により傷つきにくい。従って、貫通穴92h,92iから緩衝パッド9が破断してしまうことを防ぐことができる。以上、本発明の実施例について説明したが、本発明はその実施例に限定されることなく、本発明の範囲内で種々の実施例が可能である。例えば、前記実施例においては、本発明にかかる荷受台昇降装置を荷役車両に設けた昇降支柱に沿って垂直に昇降できるようにしたいわゆる垂直昇降式の荷受台昇降装置の場合を説明したが、アーム式の昇降機構を備えた荷受台昇降装置や、荷役車両の床下に格納できるようにした、床下格納式の荷受台昇降装置に実施してもよい。また、前記実施例においては緩衝パッドの形状を説明するにあたり立設部92eや突出部92fを備えた立体形状である後側の緩衝パッド92を参照したが、前側の緩衝パッド91のような板状の本体のみの形状であってもよく、本体91aに二本の直線部91b,91c図5参照を備え、直線部の両方もしくは少なくとも一方を荷受台3の縁に沿うように配置するようにしてもよい。前記実施例では、本体に2本の直交する直線部を備えたが、少なくとも一本の直線部があればよい。"