"冷媒を圧縮する圧縮機、前記圧縮機の吐出側に設けられて潤滑油と圧縮された前記冷媒とを分離する油分離器、冷媒の流路を切り替える四方弁、および室外熱交換器を備える室外ユニットと、室内熱交換器を備える室内ユニットと、前記室外ユニットおよび前記室内ユニットの少なくとも一方に設けられる膨張弁と、を備えるヒートポンプ装置において、前記油分離器の下部に接続され、前記圧縮機の吸入側の低圧配管に接続される第1油戻し管と、前記油分離器の上部に接続され、前記圧縮機の吸入側の低圧配管に接続される第2油戻し管と、前記第1油戻し管に設けられる第1遮断弁と、前記第2油戻し管に設けられる第2遮断弁と、冷媒配管の長さに基づいて前記第1遮断弁および前記第2遮断弁を開閉制御する制御装置と、を備えることを特徴とするヒートポンプ装置。前記第1油戻し管は、前記油分離器の底面部に接続され、前記第2油戻し管は、前記油分離器の側面部に接続されることを特徴とする請求項1に記載のヒートポンプ装置。前記第1油戻し管は、前記油分離器の側面側の下部に接続され、前記第2油戻し管は、前記油分離器の側面側の上部に接続されることを特徴とする請求項1に記載のヒートポンプ装置。前記制御装置は、前記冷媒配管の配管長が長い長配管時であると判断した場合には、前記第1電磁弁を開とし、かつ、前記第2電磁弁を閉とすることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載のヒートポンプ装置。前記制御装置は、前記冷媒配管の配管長が短い短配管時であると判断した場合には、前記第1電磁弁を閉とし、かつ、前記第2電磁弁を開とし、運転起動時には、前記冷媒配管が短配管の場合であっても、前記第1遮断弁を開にすることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載のヒートポンプ装置。前記室内ユニットを複数台備え、前記制御装置は、前記冷媒配管の長さが短い短配管時であると判断した場合、前記室内ユニットの台数の増加時に前記第1遮断弁を開にすることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載のヒートポンプ装置。前記第1油戻し管の配管径は、前記第2油戻し管の配管径よりも細く形成されていることを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか1項に記載のヒートポンプ装置。ところで、冷凍サイクルを構成する冷媒配管の長さは様々であり、通常、潤滑油の封入量は、冷凍サイクル内で潤滑油量不足とならないように施工時の冷媒配管長に関係なく、最大配管長を想定した多めの量の潤滑油を封入している。この最大配管長とは、室外ユニットに複数の室内ユニットを接続した場合に、室外ユニットから最も長い配管で接続される室内ユニットへの片道分の配管長であり、室外ユニットと室内ユニットとの間の配管長をいう。しかし、特許文献1に記載の技術では、冷媒配管の配管長が短い場合、冷凍サイクル内を循環する潤滑油の余剰が生じるという問題があった。その結果、多量の潤滑油が冷凍サイクル内を循環し、冷媒配管や熱交換器等に潤滑油が滞留し、例えば熱交換器の伝熱管内に油膜を作って熱交換器での伝熱性能を低下させてしまい、冷房能力や暖房能力が低下することになる。本発明は前記従来の問題を解決するものであり、冷凍サイクルを構成する冷媒配管の配管長に応じて潤滑油の循環量を適切に設定することができるヒートポンプ装置を提供することを課題とする。本発明は、冷媒を圧縮する圧縮機、前記圧縮機の吐出側に設けられて潤滑油と圧縮された前記冷媒とを分離する油分離器、冷媒の流路を切り替える四方弁、および室外熱交換器を備える室外ユニットと、室内熱交換器を備える室内ユニットと、前記室外ユニットおよび前記室内ユニットの少なくとも一方に設けられる膨張弁と、を備えるヒートポンプ装置において、前記油分離器の下部に接続され、前記圧縮機の吸入側の低圧配管に接続される第1油戻し管と、前記油分離器の上部に接続され、前記圧縮機の吸入側の低圧配管に接続される第2油戻し管と、前記第1油戻し管に設けられる第1遮断弁と、前記第2油戻し管に設けられる第2遮断弁と、冷媒配管の長さに基づいて前記第1遮断弁および前記第2遮断弁を開閉制御する制御装置と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、冷凍サイクルを構成する冷媒配管の長さに応じて潤滑油の循環量を適切に設定することができるヒートポンプ装置を提供できる。以下、本実施形態の空気調和機100について図1ないし図6を参照して説明する。図1に示すように、本実施形態の空気調和機100は、ヒートポンプ装置の一例であり、圧縮機1,1、四方弁2、室外熱交換器3、油分離器7および制御装置15を備える室外ユニットAと、室内熱交換器5および膨張弁6を備える室内ユニットB1,B2とを含んで構成されている。なお、以下では、いわゆるツインタイプエアコンディショナ1台の室外ユニットAに対して2台の室内ユニットB1,B2を備えたものを適用した場合を例に挙げて説明する。なお、室内ユニットの台数は、2台に限定されるものではなく、3台以上であってもよく、あるいは1台であってもよい。また、室内ユニットの台数または合計容量は、室外ユニットAの運転によって室内ユニットB1,B2を運転できる台数または合計容量にすることが好ましい。圧縮機1は、例えばスクロールタイプで容量可変型インバータを用いた回転速度可変型のもので構成され、吸入側からの低温低圧の冷媒を圧縮して高温高圧の冷媒ガス冷媒にして、配管23a、油分離器7、配管23bを介して四方弁2に送られる。なお、本実施形態では、2つの圧縮機1を並列に備えた空気調和機100を例に挙げて説明しているが、圧縮機1を1つのみ備えた空気調和機であってもよく、圧縮機1を3つ以上並列に備えた空気調和機であってもよい。また、圧縮機1は、スクロールタイプに限定されるものではなく、ロータリータイプ、レシプロタイプなど冷凍機油圧縮機1を潤滑に駆動するための潤滑油が冷媒とともに圧縮機1から流出するタイプのものであれば各種のものに適用できる。四方弁2は、高圧配管23配管23aおよび配管23bを介して圧縮機1と接続され、制御装置15によって、冷房運転時図3参照と暖房運転時図4参照とで冷媒の流れを切り替えることができるものである。すなわち、四方弁2は、冷房運転時に圧縮機1の吐出側が室外熱交換器3側と繋がり、暖房運転時に圧縮機1の吸込側低圧配管22側が四方弁2を介してガス阻止弁12側と繋がるように流路が切り換えられる。また、四方弁2は、配管26を介して室外熱交換器3と接続され、配管27を介してガス阻止弁12と接続され、さらに低圧配管22配管22a、アキュムレータ8および配管22bを介して圧縮機1と接続されている。室外熱交換器3は、冷房運転時に凝縮器として機能し、暖房運転時に蒸発器として機能するものであり、配管26が接続される側とは反対側の端部が液管25を介して液阻止弁13と接続されている。なお、液管25は、それぞれの室外熱交換器3,3と接続されるように途中で分岐して形成されている。また、室外熱交換器3には、図示しない送風機が設けられており、送風機により送られる室外空気と室外熱交換器3を流れる冷媒とを熱交換させるように構成されている。なお、ガス阻止弁12および液阻止弁13は、それぞれを閉弁することにより、冷凍サイクル内の冷媒および冷凍機油を室外ユニットAに密封することができ、空気調和機100の施工時に閉とされ、施工完了後に開となる弁である。なお、本実施形態では、室外熱交換器3を有するユニットを2組備えた場合を例に挙げて説明しているが、これに限定されるものではなく、1組であってもよく、3組以上であってもよい。また、一方の室外熱交換器3に冷媒が流れるように3方弁を介して冷媒が流れる室外熱交換器3を選択できるようにしてもよい。または、それぞれの室外熱交換器3に流れる冷媒の量を調整できる流量調整弁を設けてもよい。室内熱交換器5は、冷房運転時に蒸発器として機能し、暖房運転時に凝縮器として機能するものである。また、室内熱交換器5は、一端が配管28aと接続され、他端が配管28bと接続され、ユニット接続配管16を介して室外ユニットAと接続されるように構成されている。また、室内熱交換器5には、図示しない送風機が設けられており、送風機により送られる室内空気と室内熱交換器5を流れる冷媒とで熱交換させるように構成されている。なお、ユニット接続配管16は、配管16a,16b,16b,16c,16c,16d、ガス側分配器16sおよび液側分配器16tで構成されている。配管28aは、配管16b、ガス側分配器16sおよび配管16aを介してガス阻止弁12と接続され、配管28bは、配管16c、液側分配器16tおよび配管16dを介して液阻止弁13と接続されている。膨張弁6は、例えば制御装置15によって制御される電動式のものであり、任意の絞り量に設定可能な減圧装置であり、配管28b上に設けられている。また、膨張弁6は、冷房運転時に、室外熱交換器3から出た液冷媒を低温低圧の液冷媒にし、暖房運転時に、室内熱交換器5から出た液冷媒を低温低圧の液冷媒にする。なお、本実施形態では膨張弁6を室内ユニットB1,B2側に設けた場合を例に挙げて説明しているが、これに限定されるものではなく、室外ユニットA側に膨張弁を設けるようにしてもよく、あるいは室内ユニットB1,B2と室外ユニットAの双方に膨張弁を設けて、必要に応じて絞り機能を有するように切り替えて使用するようにしてもよい。油分離器7は、圧縮機1から流出した冷凍機油と冷媒とを分離する気液分離器であり、圧縮機1の吐出側の、四方弁2の上流側に設けられている。すなわち、油分離器7は、配管23aを介して圧縮機1の吐出側と接続され、配管23bを介して四方弁2と接続されている。なお、配管23aと配管23bとで高圧配管23が構成されている。また、油分離器7およびその周辺の構成の詳細については後記する。アキュムレータ8は、気液混合冷媒気体成分と液体成分とが混合した冷媒から液冷媒を分離する機能を有するものであり、内部に液冷媒を貯留する貯留部不図示を備えている。なお、図示していないが、アキュムレータ8には、液冷媒を抜くための配管不図示および排出弁不図示が設けられている。これにより、圧縮機1に液冷媒が導入されるのを防止でき、圧縮機1に不具合が生じるのを防止できる。なお、室外ユニットAには、液管25と配管23b高圧配管23とを接続するバイパス配管24が設けられている。また、バイパス配管24には、液管25側から順に、逆止弁11、電磁弁10が設けられている。逆止弁11は、液管25側から配管23bへの流体の流れを許容するとともに逆流を防ぐ機能を有する。電磁弁10は、空気調和機100の起動時に制御装置15により開弁される。電磁弁10が開弁されることにより、室外熱交換器3の伝熱管内、配管26、液管25に付着した冷凍機油を、バイパス配管24を介して油分離器7に回収することができるようになっている。また、本実施形態では、室外ユニットAと室内ユニットB1,B2とを接続するユニット接続配管16配管16a,16b,16b,16c,16c,16d、ガス側分配器16s、液側分配器16t、室外ユニットA内の配管26,27、低圧配管22配管22a,22b、高圧配管23配管23a,23b、バイパス配管24、液管25、室内ユニットB1,B2内の配管28a,28a,28b,28bにより冷媒配管101図1参照が構成されている。換言すると、冷媒配管101とは、室外ユニットAと室内ユニットB1,B2とを接続するユニット接続配管16のみではなく、冷媒が通る流路を構成する配管のすべてを含むことを意味している。これは、室外ユニットAや室内ユニットB1,B2内の冷媒配管についても、機種によって配管長が異なるため、当該冷媒配管を含めて長配管か短配管かを決定する必要があるからである。制御装置15は、CPUCentralProcessingUnit、RAMRandomAccessMemory、プログラムを記憶したROMReadOnlyMemory、入出力装置などで構成され、室外ユニットA内に設けられている。また、制御装置15は、圧縮機1のモータの回転速度、四方弁2の流路切替、膨張弁6の減圧率、電磁弁10,14a,14bの開閉、図示しない送風機のモータの回転速度を制御する。また、制御装置15は、空気調和機100が長配管のシステムであるか、短配管のシステムであるかを切り替える切替スイッチ15aと接続されている。このように、切替スイッチ15aを制御装置15を構成する制御基板上に制御装置15と一体に組み込むことで、制御基板を単一の基板で構成することができる。なお、長配管および短配管とは、冷媒配管101の配管長であり、室外ユニットAと室内ユニットB1,B2とを接続するユニット接続配管16の長さによって変動するものであり、また室外ユニットAの機種によって室外ユニットA内の低圧配管22、高圧配管23、バイパス配管24、液管25、配管26,27の長さによって変動するものであり、また、室内ユニットB1,B2の機種によって室内ユニットB1,B2内の配管28a,28bの長さによって変動するものである。例えば、Xメートルを最大配管長とした場合に、その50のX/2メートルを境にして、X/2メートルより長い配管を長配管、X/2メートルより短い配管を短配管と定義することができる。具体的には、例えば、Xは100である。例えば、室外ユニットAを屋上に設置するビルに施工する場合には、冷媒配管101が長配管となり、室外ユニットAをベランダなどに設置する家庭用として使用する場合には、冷媒配管101が短配管となる。切替スイッチ15aは、例えば、ON/OFFのスイッチであり、ONである場合には長配管に設定され、OFFである場合には短配管に設定される。または、逆に、ONである場合には短配管に設定され、OFFである場合には長配管に設定されるようにしてもよい。また、制御装置15は、室内ユニットB1,B2にそれぞれ設けられた制御基板と電気的に接続され、使用者の操作パネルまたは操作リモコンの操作によって冷房、暖房の切替、設定温度など各種の操作信号を取得する。例えば、室内ユニットB1のみの運転が開始された場合には、一方の圧縮機1、および一方の室外熱交換器3が動作する。また、室外ユニットAには、高圧配管23の配管23bに圧力センサ20aが設けられ、低圧配管22の配管22aに圧力センサ20bが設けられている。制御装置15は、圧力センサ20aによって圧縮機1の吐出側の圧力を検出し、圧力センサ20bによって圧縮機1の吸入側の圧力を検出し、基準となる圧力に対して許容圧力範囲からずれた場合には、運転停止等の機能が働くようになっている。図2に示すように、油分離器7は、例えば、上下方向鉛直方向に細長い筒状を呈しており、側面部周面部7aの上端部に、冷媒が導入される高圧配管23配管23aが接続されている。また、側面部7aに接続される高圧配管23の端部は、側面部7aを内部に貫通して、貫通した端部が下方に屈曲して延びる屈曲部23a1を有している。このように、屈曲部23a1を下向きにすることにより、冷凍機油が配管23b側に流れるのを抑制することができる。また、油分離器7の上面部7bには、配管23bが接続される接続部7b1が上向きに形成されている。なお、油分離器7と四方弁2図1参照との間の配管23bには、後記するバイパス配管24が分岐して接続されている。また、油分離器7の底面部7cには、油分離器7内の冷凍機油を圧縮機1の吸入側に戻す長配管用吹出口18が下向きに形成され、この長配管用吹出口18に油戻し配管21a第1油戻し管の一端が接続されている。油戻し配管21aの他端は、配管22a低圧配管22;図1参照に接続されている。また、油戻し配管21aには、制御装置15によって開閉制御される電磁弁14a第1遮断弁が設けられている。なお、底面部7cは、周縁側から中心の長配管用吹出口18側に向かって傾斜するテーパー部7c1を有している。これにより、油分離器7の底部の冷凍機油を確実に油分離器7内から排出することができる。また、油分離器7の側面部7aには、前記底面部7cよりも上下方向鉛直方向の上方に、油分離器7内の冷凍機油を圧縮機1の吸入側に戻す短配管用吹出口19が形成され、この短配管用吹出口19に油戻し配管21b第2油戻し管の一端が接続されている。油戻し配管21bの他端は、油戻し配管21aより下流の配管22a低圧配管22に接続されている。また、油戻し配管21bには、前記と同様に、制御装置15によって開閉制御される電磁弁14b第2遮断弁が設けられている。よって、電磁弁14aが閉弁し、かつ、電磁弁14bが開弁することにより、圧縮機1から流出した冷凍機油が、油戻し配管21bが接続されるラインL図2参照よりも下側に貯留されるようになる。また、電磁弁14aが開弁し、かつ、電磁弁14bが閉弁することにより、油分離器7の底部の冷凍機油が油分離器7に貯留されることなく油戻し配管21aを介して排出される。なお、本実施形態では、油戻し配管21a,21bを、四方弁2とアキュムレータ8との間の配管22a低圧配管22に接続する場合を例に挙げて説明しているが、これに限定されるものではなく、油戻し配管21a,21bの下流側の端部を、アキュムレータ8に直接に接続してもよい。また、油戻し配管21a,21bの下流側の端部を、圧縮機1とアキュムレータ8との間の配管22b低圧配管22に接続するようにしてもよい。また、本実施形態では、油戻し配管21a,21bをそれぞれ別個にした状態で配管22aに接続しているが、油戻し配管21aと油戻し配管21bとを電磁弁14a,14bの下流側で合流させた配管を配管22aまたはアキュムレータ8、または配管22bに接続してもよい。なお、油分離器7において、油戻し配管21aが接続される長配管用吹出口18に対する油戻し配管21bが接続される短配管用吹出口19の位置関係ラインLより下側に溜まる容積は、空気調和機100の施工条件、および室外ユニットA、室内ユニットB1,B2の機種によって適宜変更される。つまり、冷媒配管101が長配管時に冷凍機油が不足することなく、冷媒配管101が短配管時に冷凍機油が過剰になることがないように設定される。次に、空気調和機100の冷房運転時の冷媒の流れについて図3を参照し、暖房運転時の冷媒の流れについて図4を参照しながら説明する。図3および図4において太実線矢印は、冷媒の流れる方向を示している。図3に示すように、冷房運転時には、圧縮機1から吐出された高温高圧の冷媒ガス状態は、配管23a高圧配管、油分離器7、配管23b高圧配管、四方弁2、配管26を通り、室外熱交換器3において凝縮される。すなわち、冷媒は、室外熱交換器3で室外空気に放熱されることにより、凝縮されて液冷媒となる。なお、このとき圧縮機1から流出した冷凍機油が油分離器7を通過することにより、冷媒と冷凍機油とが分離される。なお、電磁弁14aが開弁し、電磁弁14bが閉弁している場合には、油分離器7で分離された冷凍機油は、油戻し配管21a、配管22a低圧配管22、アキュムレータ8、配管22b低圧配管22を通って圧縮機1の吸入側に戻る。また、電磁弁14aが閉弁し、電磁弁14bが開弁している場合には、油分離器7で分離された冷凍機油は、油戻し配管21b、配管22a低圧配管22、アキュムレータ8、配管22b低圧配管22を通って圧縮機1の吸入側に戻る。ここで、油戻し配管21aと配管22aとの接続部分と電磁弁14aとの間には、油量を調整するキャピラリ不図示、減圧手段が設けられている。これにより、油戻し配管21aから戻る油量を油分離器7に流入する油より少なくするように調整することができる。したがって、後記する長配管と判断された場合では油分離器7から油を多く戻しつつも油分離機7から油がなくなるのを防止できるので、圧縮機1に戻す冷凍機油量の不足を防止することができる。なお、キャピラリに代えて、電磁弁14aの流路口径を電磁弁14bのものよりも小さくしたり、油戻し配管21aの内径を油戻し配管21bのものよりも小さくしてもよい。室外熱交換器3で凝縮された液冷媒は、液管25、配管16d,16c,28bを通って、室内ユニットB1,B2の膨張弁6に至り、減圧され、低温低圧の液冷媒となる。減圧された冷媒は、蒸発器となる室内熱交換器5に送られて冷媒が蒸発することで、室内空気が冷却される。すなわち、冷媒は、室内熱交換器5によって室内空気の熱を吸熱することにより、室内を冷房する。室内熱交換器5で蒸発した冷媒は、配管28a,16b,16a,27を通り、四方弁2を経由して、配管22a、アキュムレータ8、配管22bを通って圧縮機1の吸入側に戻る。図4に示すように、暖房運転時には、圧縮機1から吐出された高温高圧の冷媒ガス冷媒は、配管23a、油分離器7、配管23b、四方弁2、配管27,16a,16bを通り室内熱交換器5に送られ、冷媒が凝縮される。すなわち、冷媒は、室内熱交換器5で室内空気に放熱されることにより、凝縮されて液冷媒となる。このとき、送風機不図示による室内空気が室内熱交換器5を通過することにより、室内空気が暖められる。室内熱交換器5で凝縮された冷媒は、膨張弁6によって減圧され、低温低圧の液冷媒となる。減圧された冷媒は、配管28b,16c,16d、液阻止弁13、液管25を通って、蒸発器となる室外熱交換器3に至る。蒸発した冷媒は、配管26、四方弁2を経由し、配管22a、アキュムレータ8、配管22bを通って圧縮機1の吸入側に戻る。次に、本実施形態の空気調和機における長配管時および短配管時のそれぞれに対応した電磁弁の開閉制御について図5を参照して説明する。なお、切替スイッチ15aは、空気調和機100の施工時に、施工業者によって、空気調和機100が長配管である場合には、ONに切り換えられ、短配管である場合には、OFFに切り換えられる。また、空気調和機100の運転停止時には、圧縮機1,1および送風機不図示はすべてOFF停止し、電磁弁10,14a,14bはすべて閉弁している。図5に示すように、ステップS101において、制御装置15は、室内ユニットB1,B2の運転スイッチがONにされたか否かを判断する。制御装置15は、運転スイッチがONにされていないと判断した場合にはS101、No、ステップS101の処理に戻り、運転スイッチがONにされたと判断した場合にはS101、Yes、ステップS102に進む。ステップS102において、制御装置15は、電磁弁14aを開にし、ステップS103に進み、圧縮機1をONにする圧縮機1の駆動を開始する。つまり、空気調和機100の運転スイッチをONにした場合運転起動時は、例えば、空気調和機100の能力が100必要な過渡的な状態であり、圧縮機1に必要な冷凍機油量も増加する。この場合に電磁弁14aを開弁することにより、長配管用吹出口18から油戻し配管21aを介して圧縮機1に戻る冷凍機油量を増加させることができる。すなわち、後記する短配管と判断された空気調和機100であっても、電磁弁14aを開弁することにより、運転開始時起動時という多くの冷凍機油を必要とする過渡的な状況においても冷凍機油が不足するのを防止できる。なお、電磁弁14aが開弁している場合においては、前記したように油戻し配管21aに図示しないキャピラリが設けられているので、油分離器7内の冷凍機油が空になることはなく、油分離器7内に冷凍機油が貯留された状態が維持される。そして、ステップS104に進み、制御装置15は、所定時間1が経過したか否かを判断する。なお、所定時間1とは、空気調和機100の運転開始起動から冷凍サイクルが安定した定常状態となるまでに必要な時間であり、実験やシミュレーションなどによって予め決められた時間例えば、2分間である。制御装置15は、所定時間1が経過していないと判断した場合にはS104、No、ステップS104の処理を繰り返し、所定時間1が経過していると判断した場合にはS104、Yes、ステップS105に進む。ステップS105において、制御装置15は、切替スイッチ15aがONであるか否か、つまり長配管であるか短配管であるかを判断する。制御装置15は、施工時に切替スイッチ15aがONに設定されて、長配管であると判断した場合にはS105、Yes、ステップS113に進む。このように、空気調和機100が長配管のシステムである場合にはS105、Yes、短配管のシステムに比べて冷凍機油を多く必要とするため、電磁弁14aを継続して開弁しておくことにより、長配管時に冷凍機油が不足するのを防止できる。また、前記したように図示しないキャピラリによって、油戻し配管21aに流れる冷凍機油の油量が調整されているので、油戻し配管21aから流出する油量よりも圧縮機1から流入する油量が多くなり、油分離器7内は冷凍機油が貯留された状態が維持される油分離器7が空になることはない。ステップS113において、制御装置15は、室内ユニットB1,B2のすべての運転スイッチがOFFにされたか否かを判断し、すべての運転スイッチがOFFにされていないと判断した場合にはNo、ステップS113の処理を繰り返し、すべての運転スイッチがOFFにされたと判断した場合にはYes、ステップS114に進み、圧縮機1をOFF停止するとともに電磁弁14aを閉弁して、リターンする。なお、図5には図示していないが、空気調和機100が長配管である場合、室内ユニットB1,B2の運転台数が増加したときには1台→2台、例えば、圧縮機1の運転台数を増加させるとともに、冷媒を導入する室外熱交換器3の運転台数を増やす制御を行う。逆に、室内ユニットB1,B2の運転台数が減少したときには2台→1台、例えば、圧縮機1および室外熱交換器3のそれぞれの運転台数を減らす制御を行う。一方、ステップS105において、制御装置15は、施工時に切替スイッチ15aがOFFにされて、短配管であると判断した場合にはNo、ステップS106に進み、電磁弁14aを閉弁し、かつ、電磁弁14bを開弁する。これにより、油分離器7の底側ラインLよりも下側;図2参照に冷凍機油が貯留されることにより、短配管時であっても冷凍機油が過剰に循環するのを防止することができる。このように、短配管時には、油分離器7には、短配管用吹出口19よりも下側に冷凍機油が溜まるので、長配管時と同様に、油分離器7内の冷凍機油が空になることはない。そして、ステップS107に進み、制御装置15は、室内ユニットB1,B2の運転台数が増加したか否かを判断する。室内ユニットB1,B2の運転台数が増加したかどうかは、制御装置15が、室内ユニットB1,B2の操作パネル不図示によって新たに運転開始の信号を取得したか否かによって判断することができる。ステップS107において、制御装置15は、室内ユニットB1,B2の運転台数が増加した場合Yes、例えば、室内ユニットB1が先に運転している状態において、その後に室内ユニットB2の運転が開始された場合には、ステップS108に進み、また、室内ユニットB1,B2の運転台数が増加していないと判断した場合にはNo、ステップS111に進む。ステップS108において、制御装置15は、電磁弁14aを開弁し、かつ、電磁弁14bを閉弁する。これは、前記した空気調和機100の運転開始時起動時と同様に、室内ユニットB1,B2の運転台数が増加した場合には、例えば、空気調和機100の能力が100必要な過渡的な状態であり、圧縮機1に必要な冷凍機油量も一時的に増加するためである。この場合に電磁弁14aを開弁して、長配管用吹出口18から油戻し配管21aを介して圧縮機1に戻す冷凍機油量を増やすことにより、過渡的な状態のときに圧縮機1の潤滑に必要な冷凍機油量が不足するのを防止できる。なお、ステップS108においては、電磁弁14aを開弁し、かつ、電磁弁14bを閉弁する構成に限定されるものではなく、電磁弁14aと電磁弁14bの双方を開弁する構成であってもよい。そして、ステップS109に進み、制御装置15は、所定時間2が経過したか否かを判断する。なお、所定時間2とは、空気調和機100の運転切替時運転台数が増加した状態から冷凍サイクルが安定した定常状態となるまでに必要な時間であり、実験やシミュレーションなどによって予め決められた時間例えば、2分間である。制御装置15は、所定時間2が経過していないと判断した場合にはS109、No、ステップS109の処理を繰り返し、所定時間2が経過していると判断した場合にはS109、Yes、ステップS110に進む。ステップS110において、制御装置15は、電磁弁14aを閉弁し、かつ、電磁弁14bを開弁する。ところで、所定時間2が経過して冷凍サイクルが安定した定常状態においても電磁弁14aの開弁を継続していると、冷凍機油が過剰となるので、電磁弁14aを閉じ、かつ、電磁弁14bを開くことによって、油分離器7の底側短配管用吹出口19よりも下方;図2参照に冷凍機油が貯留され、圧縮機1に戻る冷凍機油量を減少させることができる。そして、ステップS111に進み、制御装置15は、室内ユニットB1,B2のすべての運転スイッチがOFFにされたか否かを判断し、すべての運転スイッチがOFFにされた場合には、ステップS112に進み、圧縮機1を停止するとともに、電磁弁14bを閉弁してリターンする。また、制御装置15は、すべての運転スイッチがOFFにされていない場合にはS111、No、ステップS107に戻る。なお、室内ユニットB1,B2の運転台数が減少した場合には、ステップS111、S107、S111、となるように処理が繰り返され、電磁弁14aの閉弁および電磁弁14bの開弁を維持し、この処理中に室内ユニットB1,B2の運転台数が増加した場合にはS107、Yes、ステップS108に進む。なお、本実施形態では、圧縮機1の運転開始後に空気調和機100が長配管であるか短配管であるかを判断しているが、これに限定されるものではなく、室内ユニットB1,B2の運転スイッチがONされたと判断したときに、長配管であるか短配管であるかを判断するようにしてもよい。例えば、長配管である場合にはフラグを1とし、短配管である場合にはフラグを0として、ステップS105に替えて、フラグを確認して、長配管であるか短配管であるかを判断するようにしてもよい。以上説明したように、本実施形態の空気調和機100は、油分離器7の底面部下部に接続された電磁弁14aを備えた油戻し配管21aと、油分離器7の側面部上部に接続された電磁弁14bを備えた油戻し配管21bと、冷媒配管101の長さ長配管であるか、短配管であるかに基づいて電磁弁14a,14bを開閉制御する制御装置15とを備えるものである。これにより、冷媒配管101の配管長が長い場合には電磁弁14aを開弁するとともに電磁弁14bを閉弁することにより、圧縮機1に戻る冷凍機油潤滑油が不足するのを防止できる。その結果、圧縮機1における冷凍機油不足による圧縮機1の能力低下や圧縮機1の消費電力増加を防止できる。また、冷媒配管101の配管長が短い場合には電磁弁14aを閉弁するとともに電磁弁14bを開弁させて、油分離器7に冷凍機油を所定量保有させることで、多量の冷凍機油が冷凍サイクルへ循環するのを抑制できる。よって、冷媒配管101、室外熱交換器3や室内熱交換器5の伝熱配管内への油膜付着による伝熱効率の低下を防止でき、冷房能力および暖房能力の低下を防止できる。さらには、圧縮機1の能力低下、圧縮機1の消費電力増加を抑制することができる。また、本実施形態の空気調和機100によれば、油分離器7の底面部7cに油戻し配管21a第1油戻し管を接続したことにより、長配管時は短配管時よりも油を多く戻すことができるので圧縮機1における冷凍機油不足を防止できる。また、油分離器7の側面部7aに油戻し配管21b第2油戻し管を接続したことにより、油戻し配管21bの高さLになるまで冷凍機油を安定して貯留することができる。また、本実施形態の空気調和機100では、制御装置15が、冷媒配管101の配管長が長い長配管時であると判断した場合には、電磁弁14aを開とし、かつ、電磁弁14bを閉とする制御が行われる。このように、電磁弁14aを開としたときに、電磁弁14bを閉とすることにより、圧縮機1への冷凍機油の戻り量が過剰になるのを防止できる。つまり、油戻し配管21aよりも流れ易い油戻し配管21bの電磁弁14bを閉としないと、油戻し配管21bを経由して冷凍機油が垂れ流し状態となり、冷凍サイクル系統における冷凍機油が過剰になるおそれがあるからである。また、本実施形態の空気調和機100によれば、制御装置15が冷媒配管101の配管長が短い短配管時であると判断した場合、電磁弁14aを閉とし、かつ、電磁弁14bを開とし、運転起動時には、冷媒配管101が短配管の場合であっても電磁弁14aを開にすることにより、圧縮機1に戻る冷凍機油量を増加させることができ、運転起動時という冷凍機油を多く必要とする過渡的な状態であっても、冷凍機油が不足するのを防止することができる。なお、短配管時のシステムにおいて、電磁弁14aが開にされたとしても、前記したように油分離器7内の冷凍機油が空になることはない。また、本実施形態の空気調和機100によれば、制御装置15が冷媒配管101の長さが短い短配管時であると判断した場合、室内ユニットB1,B2の台数の増加時に電磁弁14aを開弁することにより、運転起動時と同様に、圧縮機1に戻る冷凍機油量を増加させることができ、室内ユニットB1,B2の運転台数増加という冷凍機油を一時的に多く必要とする過渡的な状態であっても、冷凍機油が不足するのを防止することができる。なお、本発明は前記した実施形態に限定されるものではなく、例えば、図6に示すように、長配管用吹出口18を油分離器7Aの側面部7aの下部下端部に設ける油分離器7Aとしてもよい。これにより、油分離器7Aの底面から下方への出っ張りを無くすことができ、油分離器7Aの高さ寸法を低く抑えることができる。また、図示していないが、本実施形態の空気調和機100において、油戻し配管21aの配管径内径を、油戻し配管21bの配管径内径よりも細くする構成にしてもよい。これにより、油戻し配管21a内の圧力が小さくなり、圧縮機1に戻る冷凍機油の量を少なくすることができる。つまり、空気調和機100が非常に長配管の場合には、電磁弁14a,14bの両方を開弁することによって、多くの冷凍機油が圧縮機1に戻ることになるが、多くの冷凍機油が戻ることによって、従来のように冷凍機油が過剰な状態になるのを防ぐために、底面側の油戻し配管21aの配管径を細くすることによって、油戻し配管21a内の圧力を下げることで、冷凍機油の戻り量を少なくできる。よって、非常に長配管の場合にも、油分離器7内の冷凍機油が空になることはなく、油分離器7内に冷凍機油が貯留された状態となる。また、油戻し配管21bの電磁弁14bの下流側にキャピラリーチューブなどの減圧手段を設けるようにしてもよい。また、本発明に係るヒートポンプ装置は、空気調和機100に限定されるものではなく、冷凍装置、冷蔵庫、給湯機、自動販売機、温風発生装置、冷風発生装置など施工条件、装置の機種に応じて冷媒配管の配管長が変化するあらゆる装置に適用することができる。"