三角波によってスペクトル拡散されたクロック信号を入力する入力部と、前記クロック信号から前記三角波の周期を抽出する周期成分抽出部と、前記クロック信号における周期変動の変動幅を抽出する周期変動抽出部と、前記三角波の周期と前記周期変動の変動幅とに基づいてスペクトル拡散における拡散率を求める演算処理部と、を備えることを特徴とする信号測定装置。前記演算処理部は、前記三角波の周期の逆数と前記周期変動の最大値および最小値の差との積に基づいて前記拡散率を求めることを特徴とする請求項1記載の信号測定装置。前記拡散率が所定の範囲内にあるか否かを判定する拡散率特定部をさらに備えることを特徴とする請求項1記載の信号測定装置。前記周期成分抽出部は、前記クロック信号から一定周期の再生クロック信号を生成し、前記クロック信号と前記再生クロック信号との周期的なずれに基づいて前記三角波の周期を抽出し、前記周期変動抽出部は、前記クロック信号と前記再生クロック信号との周期的なずれに基づいて前記周期変動の変動幅を抽出することを特徴とする請求項1または2記載の信号測定装置。三角波によってスペクトル拡散されたクロック信号を入力するステップと、前記クロック信号から前記三角波の周期を抽出するステップと、前記クロック信号における周期変動の変動幅を抽出するステップと、前記三角波の周期と前記周期変動の変動幅とに基づいてスペクトル拡散における拡散率を求めるステップと、を含むことを特徴とする信号測定方法。以下の分析は本発明において与えられる。ところで、クロック信号がスペクトラム拡散された場合、クロック信号の周期を測定することは、クロック信号に重畳されたランダムジッタやその他の周期ジッタ成分もあわせて測定することになる。したがって、一般的なオシロスコープ等の波形観測装置による測定結果から、スペクトラム拡散されたクロック信号におけるスペクトラム拡散に係る拡散率を推定することが困難である。このため、電子装置搭載機器のスペクトラム拡散に係る拡散率が定められた仕様を満たすか否かを判定することは容易ではない。本発明の1つのアスペクト側面に係る信号測定装置は、三角波によってスペクトル拡散されたクロック信号を入力する入力部と、クロック信号から三角波の周期を抽出する周期成分抽出部と、クロック信号における周期変動の変動幅を抽出する周期変動抽出部と、三角波の周期と周期変動の変動幅とに基づいてスペクトル拡散における拡散率を求める演算処理部と、を備える。本発明の他のアスペクト側面に係る信号測定方法は、三角波によってスペクトル拡散されたクロック信号を入力するステップと、クロック信号から三角波の周期を抽出するステップと、クロック信号における周期変動の変動幅を抽出するステップと、三角波の周期と周期変動の変動幅とに基づいてスペクトル拡散における拡散率を求めるステップと、を含む。本発明によれば、スペクトラム拡散に係る拡散率を容易に推定することが可能となる。以下、本発明を実施するための形態について、概説する。なお、以下の概説に付記した図面参照符号は、専ら理解を助けるための例示であり、図示の態様に限定することを意図するものではない。本発明の一実施形態に係る信号測定装置は、三角波によってスペクトル拡散されたクロック信号を入力する入力部図1の11に相当と、クロック信号から三角波の周期を抽出する周期成分抽出部図1の13に相当と、クロック信号における周期変動の変動幅を抽出する周期変動抽出部図1の14に相当と、三角波の周期と周期変動の変動幅とに基づいてスペクトル拡散における拡散率を求める演算処理部図1の16に相当と、を備える。信号測定装置において、演算処理部は、三角波の周期の逆数と周期変動の最大値および最小値の差との積に基づいて拡散率を求めるようにしてもよい。信号測定装置において、拡散率が所定の範囲内にあるか否かを判定する拡散率特定部図1の17に相当をさらに備えるようにしてもよい。信号測定装置において、周期成分抽出部は、クロック信号から一定周期の再生クロック信号を生成し、クロック信号と再生クロック信号との周期的なずれに基づいて三角波の周期を抽出し、周期変動抽出部は、クロック信号と再生クロック信号との周期的なずれに基づいて周期変動の変動幅を抽出するようにしてもよい。以上のような信号測定装置によれば、スペクトラム拡散に係る拡散率を容易に推定することが可能となる。したがって、測定対象物である電子装置搭載機器等のスペクトラム拡散に係る拡散率が定められた仕様を満たすか否かを判定することが容易となる。以下、実施例に即し、図面を参照して詳しく説明する。図1は、本発明の一実施例に係る信号測定装置の構成を示すブロック図である。図1において、信号測定装置は、信号入力部11、TIE測定部12、TIE周期成分抽出部13、TIE振幅抽出部14、搬送周波数特定部15、演算処理部16、拡散率特定部17を備える。信号入力部11は、測定対象物10からクロック信号を入力する。ここで信号入力部11が入力する測定対象物10のクロック信号は、本来のクロック信号周波数f0に対し、三角波である信号波周波数fCによってスペクトラム拡散された変調されたクロック信号である。信号入力部11は、より具体的な例としては、測定対象物10をオシロスコープ等の波形観測装置でプロービングすることで実現する。TIE測定部12は、信号入力部11が入力したクロック信号のTIETimeIntervalErrorの測定を行う。TIE周期成分抽出部13は、TIE測定部12の測定結果からTIEの周期成分を抽出する。TIE振幅抽出部14は、TIE測定部12の測定結果からTIEの時間的な振幅成分、すなわちTIE最大値とTIE最小値との差を抽出する。ここで、TIEの測定について詳しく説明する。TIE測定部12は、信号入力部11が入力したクロック信号CLKからクロックリカバリクロック再生を行い、リカバリした一定周期のクロック信号RecoveryCLKを生成する。図2は、CLK、RecoveryCLK、これらのクロック信号間のずれTIETrendplotを示した図である。図2において、CLKの周期の平均は、31CK33/4CK35/4CK/9=1CKで示すように1CKとなる。このCLKからRecoveryCLKを作り出し、CLKとの差分を累積したのがTIETrendplotとなる。1サイクル目では、CLKとRecoveryCLKとが等しい、より正確にはCLKの一周期とRecoveryCLKの二周期とが等しい為、TIEは0となる。2サイクル目では、CLKが3/4CKしかないので、TIEは、-1/4CKとなる。3サイクル目、4サイクル目と続けて、CLKが3/4であるので、TIEは、-2/4、-3/4となる。5サイクル目では、CLKとRecoveryCLKとが等しい為、TIEは、-3/4のまま続く。6~8サイクル目では、CLKが5/4であるのでTIEは、それぞれ、-2/4、-1/4、0となる。スペクトラム拡散されたCLKSSC、SpreadSpectrumClockの周期のみをプロットしても、ランダムジッタによってSSCの変調周期を確認することは困難である。しかしながら、TIEのように差分の積み上げであれば、ランダムジッタを打ち消すことが出来、長周期の変調を測定することが可能である。図3は、周波数400MHzのCLKに対し、拡散率0.5、変調搬送周波数33kHzの三角波によってダウン拡散した波形にランダムで±100psのジッタを加えた場合の波形を示す図である。図3Aでは、周期をプロットしているが、この波形からは変調搬送周波数信号波である三角波の周波数を割り出すことは不可能である。これに対し、図3Bでは、TIEの波形の周期を測定し、変調搬送周波数三角波の周期を割り出すことが可能であることが示される。搬送周波数特定部15は、測定された三角波の周期から変調搬送周波数を求める。演算処理部16は、三角波の周期とTIEの時間的な振幅成分とに基づいてスペクトル拡散における拡散率を求める。拡散率に関し、変調搬送波を三角波とすると、TIEの測定結果に以下の式を当てはめることで演算が可能である。拡散率=8×変調搬送周波数×TIE最大値-TIE最小値拡散率特定部17は、拡散率を必要に応じて外部に出力する。あるいは、求めた拡散率が所定の範囲内にあるか否かを判定し、判定結果を外部に出力するようにしても良い。すなわち、測定対象物10のクロック信号が拡散率に係る仕様を満たしているか否かを判定するようにしても良い。次に、演算処理部16が算出する拡散率の算出根拠について図4を参照し説明する。スペクトラム拡散がダウン拡散であって変調搬送波信号波が三角波である場合を考える。TIEは、拡散対象周波数f0が増加する式と減少する式との合算で求めることが出来る。また、TIEは、観測クロック信号CLKとリカバリした一定周期のクロック信号RecoveryCLKの差で表現される。したがって、図4において、観測開始周波数をf0とするダウン拡散すなわち最も高い周波数を開始点とする場合において、拡散率をDとするnサイクル目の1周期当りのクロック信号の周期の差分は、周期増加時をtD1、減少時をtD2とすると、以下のように表される。TIEは、これらの差分の合計として表現することができる。したがって、nサイクル目のTIEは、以下のように表される。ここで、kD1、kD2は、周期増加期間、周期減少期間のそれぞれにおけるサイクル数である。例えば、周波数400MHzのCLKに対し、拡散率0.5、変調搬送周波数33kHzの三角波によってダウン拡散したジッタを含まない理想的なCLKとTIEの関係は、図5に示す通りとなる。搬送波が三角波であってダウン拡散である場合、TIEの極値は、最大:3f0/4f0サイクル目、最小:f0/4f0サイクル目である。TIE最小値、すなわちTIEminは、開始から減少に転じる為、周期減少期間は存在せず、kD2は、0となる。したがって、TIEminは、以下のように表すことができる。また、2f0/4fc周期ではTIEは0に収束するので、TIE最大値、すなわちTIEmaxは、2f0/4fcから3f0/4fcまでを求めれば良い。TIEmaxは、TIEminと同様に2f0/4fcから増大に転じる為、KD2期間は、3f0/4fc-2f0/4fc=f0/4fc期間のみとなり、KD1期間は、存在せず0となる。したがって、TIEmaxは、以下のように表すことができる。なお、以上の説明では、スペクトラム拡散がダウン拡散である場合を説明したが、センター拡散やアップ拡散であっても同様である。以上のように、変調搬送波が三角波であるときに限定すれば、上記の式は、TIEswing、拡散率D、変調搬送周波数fCからなる式となる。したがって、TIEの振幅TIEswingと周期1/fcから拡散率Dを求めることが可能である。なお、前述の特許文献等の各開示を、本書に引用をもって繰り込むものとする。本発明の全開示請求の範囲を含むの枠内において、さらにその基本的技術思想に基づいて、実施形態ないし実施例の変更調整が可能である。また、本発明の請求の範囲の枠内において種々の開示要素各請求項の各要素、各実施例の各要素、各図面の各要素等を含むの多様な組み合わせ、ないし、選択が可能である。すなわち、本発明は、請求の範囲を含む全開示、技術的思想にしたがって当業者であればなし得るであろう各種変形、修正を含むことは勿論である。