"無線通信システムにおいてリレーノードが基地局からのリレーノード専用ダウンリンク物理共用チャネルR-PDSCHに対するチャネル品質指示子を報告する方法であって、前記基地局から一つ以上の参照信号を受信し、前記一つ以上の参照信号に基づいて前記R-PDSCHに対するチャネル品質指示子を計算し、前記チャネル品質指示子を前記基地局に報告すること、を含み、前記チャネル品質指示子の計算時に、前記R-PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれると仮定し、前記可用リソース要素の特定個数NREは、上位層信号によって設定される前記R-PDSCHの開始シンボルに関する情報と、最後のシンボルに関する情報とのうち少なくとも一つに基づいて決定されることを特徴とする、チャネル品質指示子報告方法。前記可用リソース要素の特定個数NREは、前記最後のシンボルが前記リレーノードの送受信切替タイミングのために占有される場合に、前記最後のシンボルに対応するリソース要素が、前記R-PDSCHを送信するためのリソース要素の個数から除外されたものとすることを特徴とする、請求項1に記載のチャネル品質指示子報告方法。前記可用リソース要素の特定個数NREは、前記R-PDSCHが送信されるサブフレームに含まれうる端末特定参照信号のためのリソース要素の個数が除外されたものとすることを特徴とする、請求項1に記載のチャネル品質指示子報告方法。前記端末特定参照信号のためのリソース要素の個数は、12個又は24個であることを特徴とする、請求項1に記載のチャネル品質指示子報告方法。前記R-PDSCHが送信されるサブフレームにおいては、リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHが送信されないと仮定することを特徴とする、請求項1に記載のチャネル品質指示子報告方法。前記可用リソース要素の特定個数NREは、リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHのための検索領域に含まれたリソース要素の個数が除外されたものとすることを特徴とする、請求項1に記載のチャネル品質指示子報告方法。無線通信システムにおけるリレーノードであって、基地局から一つ以上の参照信号を受信するための受信モジュールと、前記一つ以上の参照信号に基づいてリレーノード専用ダウンリンク物理共用チャネルR-PDSCHに対するチャネル品質指示子を計算するためのプロセッサと、前記チャネル品質指示子を前記基地局に報告するための送信モジュールと、を備え、前記プロセッサは、前記チャネル品質指示子の計算時に、前記R-PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれると仮定し、前記可用リソース要素の特定個数NREは、上位層信号によって設定される前記R-PDSCHの開始シンボルに関する情報及び最後のシンボルに関する情報のうち少なくとも一つに基づいて決定されることを特徴とする、リレーノード。前記可用リソース要素の特定個数NREは、前記最後のシンボルが前記リレーノードの送受信切替タイミングのために占有される場合に、前記最後のシンボルに対応するリソース要素が、前記R-PDSCHを送信するためのリソース要素の個数から除外されたものであることを特徴とする、請求項7に記載のリレーノード。前記可用リソース要素の特定個数NREは、前記R-PDSCHが送信されるサブフレームに含まれうる端末特定参照信号のためのリソース要素の個数が除外されたものであることを特徴とする、請求項7に記載のリレーノード。前記端末特定参照信号のためのリソース要素の個数は、12個又は24個であることを特徴とする、請求項7に記載のリレーノード。前記R-PDSCHが送信されるサブフレームにおいては、リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHが送信されないと仮定することを特徴とする、請求項7に記載のリレーノード。前記可用リソース要素の特定個数NREは、リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHのための検索領域に含まれたリソース要素の個数が除外されたものであることを特徴とする、請求項7に記載のリレーノード。無線通信システムにおいて端末が基地局からのダウンリンク物理共用チャネルPDSCHに対するチャネル品質指示子を報告する方法であって、前記基地局から一つ以上の参照信号を受信し、前記一つ以上の参照信号に基づいて前記PDSCHに対するチャネル品質指示子を計算し、前記チャネル品質指示子を前記基地局に報告すること、を含み、前記チャネル品質指示子の計算時に、前記PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれると仮定し、前記可用リソース要素の特定個数NREは、前記サブフレームのデータ領域に対応するセル特定参照信号のためのリソース要素の個数が除外されたものと仮定することを特徴とする、チャネル品質指示子報告方法。前記ダウンリンク物理共用チャネルPDSCHは、端末特定参照信号に基づいて復調されることを特徴とする、請求項13に記載のチャネル品質指示子報告方法。前記端末は送信モード9に設定され、前記一つ以上の参照信号は、マルチキャストブロードキャスト単一周波数ネットワークMBSFNサブフレームにおいて受信されることを特徴とする、請求項13記載のチャネル品質指示子報告方法。無線通信システムにおいて端末が基地局からのダウンリンク物理共用チャネルPDSCHに対するチャネル品質指示子を報告する方法であって、前記基地局から一つ以上の参照信号を受信し、前記一つ以上の参照信号に基づいて前記PDSCHに対するチャネル品質指示子を計算し、前記チャネル品質指示子を前記基地局に報告すること、を含み、前記チャネル品質指示子の計算時に、前記PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれ、前記PDSCHが送信されるサブフレームには強化ダウンリンク物理制御チャネルE-PDCCHが送信されないと仮定することを特徴とする、チャネル品質指示子報告方法。無線通信システムにおいて端末が基地局からのダウンリンク物理共用チャネルPDSCHに対するチャネル品質指示子を報告する方法であって、前記基地局から一つ以上の参照信号を受信し、前記一つ以上の参照信号に基づいて前記PDSCHに対するチャネル品質指示子を計算し、前記チャネル品質指示子を前記基地局に報告すること、を含み、前記チャネル品質指示子の計算時に、前記PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれると仮定し、前記可用リソース要素の特定個数NREは、強化ダウンリンク物理制御チャネルE-PDCCHのための検索領域に含まれたリソース要素の個数が除外されたものとすることを特徴とする、チャネル品質指示子報告方法。上記の点に鑑みて、以下では、無線通信システムにおいてリレーノードがチャネル品質指示子を報告する方法及びそのための装置を提案する。本発明の一態様である、無線通信システムにおいてリレーノードが基地局からのリレーノード専用ダウンリンク物理共用チャネルR-PDSCHに対するチャネル品質指示子を報告する方法は、基地局から一つ以上の参照信号を受信すること、一つ以上の参照信号に基づいてR-PDSCHに対するチャネル品質指示子を計算すること、及びチャネル品質指示子を基地局に報告すること、を含み、チャネル品質指示子の計算時に、R-PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれると仮定し、可用リソース要素の特定個数NREは、上位層信号によって設定されるR-PDSCHの開始シンボルに関する情報及び最後のシンボルに関する情報のうち少なくとも一つに基づいて決定されることを特徴とする。一方、本発明の他の態様である、無線通信システムにおけるリレーノードは、基地局から一つ以上の参照信号を受信するための受信モジュールと、一つ以上の参照信号に基づいてリレーノード専用ダウンリンク物理共用チャネルR-PDSCHに対するチャネル品質指示子を計算するためのプロセッサと、チャネル品質指示子を基地局に報告するための送信モジュールと、を備え、プロセッサは、チャネル品質指示子の計算時に、R-PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれると仮定し、可用リソース要素の特定個数NREは、上位層信号によって設定されるR-PDSCHの開始シンボルに関する情報及び最後のシンボルに関する情報のうち少なくとも一つに基づいて決定されることを特徴とする。上記の実施例において、可用リソース要素の特定個数NREは、最後のシンボルがリレーノードの送受信切替タイミングのために占有Reserveされる場合に、最後のシンボルに対応するリソース要素が、R-PDSCHを送信するためのリソース要素の個数から除外されたものであることを特徴とする。また、可用リソース要素の特定個数は、R-PDSCHが送信されるサブフレームに含まれうる端末特定参照信号のためのリソース要素の個数が除外されたものであり、端末特定参照信号のためのリソース要素の個数は12個又は24個であることを特徴とする。なお、R-PDSCHが送信されるサブフレームにはリレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHが送信されないと仮定してもよく、可用リソース要素の特定個数が、リレーノード専用ダウンリンク物理制御チャネルR-PDCCHのための検索領域SearchSpaceに含まれたリソース要素の個数が除外されたものと仮定してもよい。一方、本発明の実施例に係る無線通信システムにおいて端末が基地局からのダウンリンク物理共用チャネルPDSCHに対するチャネル品質指示子を報告する方法は、基地局から一つ以上の参照信号を受信すること、一つ以上の参照信号に基づいてPDSCHに対するチャネル品質指示子を計算すること、及びチャネル品質指示子を基地局に報告すること、を含み、チャネル品質指示子の計算時に、PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれ、可用リソース要素の特定個数NREは、サブフレームのデータ領域で送信されるセル特定参照信号のためのリソース要素が除外されたものと仮定することを特徴とする。ここで、ダウンリンク物理共用チャネルPDSCHは、端末特定参照信号に基づいて復調されることを特徴とする。好ましくは、端末は、送信モード9に設定され、一つ以上の参照信号は、マルチキャストブロードキャスト単一周波数ネットワークMBSFNサブフレームにおいて受信されることを特徴とする。また、本発明の実施例に係る無線通信システムにおいて端末が基地局からのダウンリンク物理共用チャネルPDSCHに対するチャネル品質指示子を報告する方法は、基地局から一つ以上の参照信号を受信すること、一つ以上の参照信号に基づいてPDSCHに対するチャネル品質指示子を計算すること、及びチャネル品質指示子を基地局に報告すること、を含み、チャネル品質指示子の計算時に、PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれ、PDSCHが送信されるサブフレームには強化ダウンリンク物理制御チャネルE-PDCCHが送信されないと仮定することを特徴とする。なお、本発明の実施例に係る無線通信システムにおいて端末が基地局からのダウンリンク物理共用チャネルPDSCHに対するチャネル品質指示子を報告する方法は、基地局から一つ以上の参照信号を受信すること、一つ以上の参照信号に基づいてPDSCHに対するチャネル品質指示子を計算すること、及びチャネル品質指示子を基地局に報告すること、を含み、チャネル品質指示子の計算時に、PDSCHが送信されるサブフレームに特定個数NREの可用リソース要素が含まれると仮定し、可用リソース要素の特定個数NREは、強化ダウンリンク物理制御チャネルE-PDCCHのための検索領域に含まれたリソース要素の個数が除外されたものであることを特徴とする。本発明の実施例によれば、無線通信システムにおいてリレーノードはチャネル品質指示子をより正確で効率よく計算することが可能になる。本発明で得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。以下に添付の図面を参照して説明される本発明の実施例から、本発明の構成、作用及び他の特徴が容易に理解できるであろう。以下に説明される実施例は、本発明の技術的特徴が3GPPシステムに適用された例とする。本明細書では、LTEシステム及びLTE-Aシステムを用いて本発明の実施例を説明するが、これは一例に過ぎず、本発明の実施例は、上記の定義に該当するいかなる通信システムに適用してもよい。また、本明細書は、FDD方式を基準にして本発明の実施例について説明するが、これは例示的なものであり、本発明の実施例は、H-FDD方式又はTDD方式にも容易に変形して適用することができる。図2は、3GPP無線接続ネットワーク規格に基づく端末とE-UTRANとの間における無線インタフェースプロトコルの制御プレーン及びユーザプレーンの構造を示す図である。制御プレーンは、端末UE及びネットワークが呼を管理するために用いる制御メッセージが送信される通路を意味する。ユーザプレーンは、アプリケーション層で生成されたデータ、例えば、音声データ又はインターネットパケットデータなどが送信される通路を意味する。第1の層である物理層は、物理チャネルを用いて上位層に情報伝送サービスInformationTransferServiceを提供する。物理層は、上位にある媒体接続制御MAC層とは伝送チャネルTransportChannelを通じて接続している。伝送チャネルを通じて媒体接続制御層と物理層との間にデータが移動する。送信側の物理層と受信側の物理層との間には物理チャネルを通じてデータが移動する。物理チャネルは時間及び周波数を無線リソースとする。特に、物理チャネルは、ダウンリンクにおいて直交周波数分割多元接続OFDMA方式によって変調され、アップリンクにおいて単一搬送波周波数分割多元接続SC-FDMA方式によって変調される。第2の層における媒体接続制御層は、論理チャネルを通じて上位層である無線リンク制御RLC層にサービスを提供する。第2の層のRLC層は、信頼性あるデータ送信をサポートする。RLC層の機能は、MAC内部の機能ブロックとしてもよい。第2の層におけるパケットデータ融合プロトコルPDCP層は、帯域幅の狭い無線インタフェースにおいてIPv4又はIPv6のようなIPパケットを効率的に送信するために、不必要な制御情報を減らすヘッダ圧縮機能を実行する。第3の層の最下部に位置している無線リソース制御RRC層は、制御プレーンでのみ定義される。RRC層は、無線ベアラRBの設定、再設定及び解除Releaseと関連して論理チャネル、伝送チャネル及び物理チャネルの制御を担当する。RBとは、端末とネットワークとの間におけるデータ伝達のために第2の層によって提供されるサービスのことを意味する。そのために、端末及びネットワークのRRC層はRRCメッセージを交換する。端末及びネットワークのRRC層の間にRRC接続がある場合に、端末は、RRC接続状態ConnectedModeにあり、そうでない場合は、RRC休止状態IdleModeにある。RRC層の上位にある非接続層Non-AccessStratum、NASは、セッション管理及び移動性管理などの機能を担当する。基地局eNBを構成する一つのセルは、1.25、2.5、5、10、15、20MHzなどの帯域幅のいずれか一つに設定され、複数の端末にダウンリンク又はアップリンク送信サービスを提供する。別個のセルは、別個の帯域幅を提供するように設定することができる。ネットワークから端末にデータを送信する下り伝送チャネルは、システム情報を送信するブロードキャストチャネルBCH、呼出しメッセージを送信する呼出しチャネルPCH、ユーザ情報又は制御メッセージを送信する下り共有チャネルSCHなどがある。下りマルチキャスト又はブロードキャストサービスの情報又は制御メッセージは、下りSCHを通じて送信されてもよく、又は、別の下りマルチキャストチャネルMCHを通じて送信されてもよい。一方、端末からネットワークにデータを送信する上り伝送チャネルには、初期制御メッセージを送信するランダムアクセスチャネルRACH、ユーザ情報又は制御メッセージを送信する上り共有チャネルSCHがある。伝送チャネルの上位にあり、伝送チャネルにマップされる論理チャネルには、ブロードキャスト制御チャネルBCCH、呼出し制御チャネルPCCH、共通制御チャネルCCCH、マルチキャスト制御チャネルMCCH、マルチキャスト情報チャネルMulticastTrafficChannel、MTCHなどがある。図3は、3GPPシステムに用いられる物理チャネル及びこれらのチャネルを用いる一般的な信号送信方法を説明するための図である。端末は、電源が入ったり、新しくセルに進入したりした場合、基地局と同期を合わせる等の初期セル探索作業を行うS301。そのために、端末は基地局から1次同期チャネルP-SCH及び2次同期チャネルS-SCHを受信して基地局と同期を合わせ、セルIDなどの情報を取得することができる。その後、端末は、基地局から物理ブロードキャストチャネルを受信して、セル内のブロードキャスト情報を取得することができる。一方、端末は、初期セル探索段階においてダウンリンク参照信号DLRSを受信してダウンリンクチャネル状態を確認することができる。初期セル探索を終えた端末は、物理ダウンリンク制御チャネルPDCCH及びPDCCHに乗せられた情報に基づいて物理ダウンリンク共有チャネルPDSCHを受信することによって、より具体的なシステム情報を取得することができるS302。一方、基地局に最初に接続したか、信号送信のための無線リソースがない場合に、端末は、基地局に対してランダムアクセス手順RACHを行うことができる段階S303乃至段階S306。そのために、端末は、物理ランダムアクセスチャネルPRACHを通じて特定シーケンスをプリアンブルとして送信しS303及びS305、PDCCH及び対応するPDSCHを通じてプリアンブルに対する応答メッセージを受信することができるS304及びS306。競合ベースRACHの場合に、衝突解決手順を更に行うことができる。上述のような手順を行った端末は、以降、一般的なアップリンク/ダウンリンク信号送信手順として、PDCCH/PDSCH受信S307及び物理アップリンク共有チャネルPUSCH/物理アップリンク制御チャネルPUCCH送信S308を行うことができる。特に、端末は、PDCCHを通じてダウンリンク制御情報DCIを受信する。ここで、DCIは、端末に関するリソース割当情報のような制御情報を含み、その使用目的に従って別々のフォーマットを有する。一方、端末がアップリンクを通じて基地局に送信する、又は端末が基地局から受信する制御情報は、ダウンリンク/アップリンク肯定応答/否定応答ACK/NACK信号、チャネル品質指示子CQI、プリコーディング行列インデクスPMI、ランク指示子RIなどを含む。3GPPLTEシステムにおいて、端末は、上記のCQI/PMI/RIなどの制御情報を、PUSCH及び/又はPUCCHを通じて送信することができる。図4は、LTEシステムで用いられる無線フレームの構造を例示する図である。図4を参照すると、無線フレームは、10ms327200×Tsの長さを有し、10個の均等なサイズのサブフレームによって構成されている。それぞれのサブフレームは、1msの長さを有し、2個のスロットによって構成されている。それぞれのスロットは、0.5ms15360×Tsの長さを有する。ここで、Tsは、サンプリング時間を表し、Ts=1/15kHz×2048=3.2552×108約33nsで表される。スロットは、時間領域において複数のOFDMシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロックRBを含む。LTEシステムにおいて、一つのリソースブロックは12個の副搬送波×76個のOFDMシンボルを含む。データが送信される単位時間である送信時間間隔TTIは、一つ以上のサブフレーム単位に定めることができる。上述した無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるOFDMシンボルの数は様々に変更可能である。図5は、ダウンリンク無線フレームにおいて一つのサブフレームの制御領域に含まれる制御チャネルを例示する図である。図5を参照すると、サブフレームは、14個のOFDMシンボルで構成されている。サブフレーム設定によって、先頭1~3個のOFDMシンボルは制御領域として用いられ、残り13~11個のOFDMシンボルはデータ領域として用いられる。図中、R1乃至R4は、アンテナ0乃至3に対する基準信号RS又はパイロット信号を表す。RSは、制御領域及びデータ領域によらず、サブフレーム内に一定のパターンに固定される。制御チャネルは、制御領域においてRSの割り当てられていないリソースに割り当てられ、情報チャネルも、データ領域においてRSの割り当てられていないリソースに割り当てられる。制御領域に割り当てられる制御チャネルには、物理制御フォーマット指示子チャネルPCFICH、物理HARQ指示子チャネルPHICH、PDCCHなどがある。PCFICHは、物理制御フォーマット指示子チャネルで、サブフレームごとにPDCCHに用いられるOFDMシンボルの個数を端末に知らせる。PCFICHは、1番目のOFDMシンボルに位置し、PHICH及びPDCCHに優先して設定される。PCFICHは、4個のリソース要素グループREGによって構成され、それぞれのREGは、セル識別情報IDに基づいて制御領域内に分散される。一つのREGは、4個のリソース要素REによって構成される。REは、一つの副搬送波×一つのOFDMシンボルで定義される最小物理リソースを指す。PCFICH値は、帯域幅によって1乃至3、又は2乃至4の値を指示し、4相位相偏移変調QPSKによって変調される。PHICHは、物理HARQ指示子チャネルであり、アップリンク送信に対するHARQACK/NACKを運ぶために用いられる。すなわち、PHICHは、ULHARQのためのDLACK/NACK情報が送信されるチャネルを指す。PHICHは、1個のREGで構成され、セル特定cell-specificにスクランブルされる。ACK/NACKは、1ビットで指示され、2相位相偏移変調BPSKによって変調される。変調されたACK/NACKは、拡散係数SF=2又は4で拡散される。同じリソースにマップされる複数のPHICHは、PHICHグループを構成する。PHICHグループに多重化されるPHICHの個数は、拡散符号の個数によって決定される。PHICHグループは、周波数領域及び/又は時間領域でダイバシチ利得を得るために3回反復される。PDCCHは、物理ダウンリンク制御チャネルであり、サブフレームの先頭n個のOFDMシンボルに割り当てられる。ここで、nは、1以上の整数であり、PCFICHによって指示される。PDCCHは、一つ以上の制御チャネル要素CCEによって構成される。PDCCHは、伝送チャネルであるPCH及びDL-SCHのリソース割当に関する情報、アップリンクスケジュール許可、HARQ情報などを、各端末又は端末グループに知らせる。PCH及びDL-SCHは、PDSCHを通じて送信される。したがって、基地局及び端末は、主に、特定の制御情報又は特定のサービスデータ以外は、PDSCHを通じてデータをそれぞれ送信及び受信する。PDSCHのデータがいずれの端末一つ又は複数の端末に送信されるものであり、且つこれら端末が如何にPDSCHデータを受信して復号をすべきかに関する情報などは、PDCCHに含まれて送信される。例えば、特定PDCCHが、Aという無線ネットワーク一時識別情報RNTIによってCRCマスクされており、Bという無線リソース例、周波数位置及びCというDCIフォーマット、すなわち、送信形式情報例、送信ブロックサイズ、変調方式、符号化情報などを用いて送信されるデータに関する情報が、特定サブフレームを通じて送信されると仮定する。この場合、セル内の端末は、自身の持っているRNTI情報を用いてPDCCHを監視し、AのRNTIを有している一つ以上の端末があるとすれば、これら端末はPDCCHを受信し、受信したPDCCHの情報に基づいてB及びCによって指示されるPDSCHを受信する。以下、多入力多出力MIMOシステムについて説明する。MIMOは、複数個の送信アンテナ及び複数個の受信アンテナを用いる方法であり、この方法によって、データの送受信効率を向上させることができる。すなわち、無線通信システムにおける送信端又は受信端において複数個のアンテナを用いることによって容量を増大させ、性能を向上させることができる。以下、本明細書においてはMIMOを複数アンテナと呼ぶこととする。複数アンテナ技術では、一つの全体メッセージを受信するために、単一アンテナ経路に依存せず、複数のアンテナから受信した各データ断片を一つに併合することによってデータを完成する。複数アンテナ技術を用いると、特定したサイズのセル領域内でデータ伝送速度を向上させること、又は、特定データ伝送速度を保証しながらシステムサービス範囲coverageを増加させることが可能である。また、この技術は移動通信端末及び中継器などに幅広く用いることができる。複数アンテナ技術によれば、単一アンテナを用いてきた従来技術に係る移動通信における送信量の限界といった課題を克服することができる。一般的な複数アンテナMIMO通信システムの構成図が、図6に示されている。送信端にはNT個の送信アンテナが設けられており、受信端にはNR個の受信アンテナが設けられている。このように、送信端及び受信端の両方とも複数個のアンテナを用いる場合には、送信端又は受信端のいずれか一方でだけ複数個のアンテナを用いる場合に比べて、理論的なチャネル伝送容量が増加する。チャネル伝送容量の増加はアンテナの数に比例する。したがって、伝送速度が向上し、周波数効率が向上する。一つのアンテナを用いる場合における最大伝送速度をRoとすれば、複数アンテナを用いるときの伝送速度は、理論的に、下記の式1のように、最大伝送速度Roに速度増加率Riを乗じた分だけ増加することができる。ここで、Riは、NT及びNRのうちの小さい値である。式1例えば、4個の送信アンテナ及び4個の受信アンテナを用いるMIMO通信システムでは、単一アンテナシステムに比べて理論上4倍の伝送速度を取得することができる。このような複数アンテナシステムの理論的容量増加が90年代半ばに証明されて以来、実質的にデータ送信速度を向上させるための種々の技術が今も活発に研究されており、いくつかの技術は既に3世代移動通信及び次世代無線LANなどの様々な無線通信の標準に反映されている。現在までの複数アンテナ関連研究動向を見ると、様々なチャネル環境及び多重接続環境における複数アンテナ通信容量計算などと関連した情報理論側面の研究、複数アンテナシステムの無線チャネル測定及びモデル導出の研究、そして送信信頼度向上及び送信速度向上のための時空間信号処理技術研究など、様々な観点から活発な研究が行われている。複数アンテナシステムにおける通信方法をより具体的に説明するためにこれを数学的にモデル化する場合に、次のように示すことができる。図6に示すように、NT個の送信アンテナ及びNR個の受信アンテナが存在すると仮定する。まず、送信信号については、NT個の送信アンテナがある場合に、最大送信可能な情報はNT個であるから、送信情報を下記の式2のようなベクトルで表すことができる。式2一方、それぞれの送信情報S1,S2,...,SNTにおいて送信電力を異ならせることができ、このとき、それぞれの送信電力をP1,P2,...,PNTとすれば、送信電力の調整された送信情報をベクトルで表すと、下記の式3のとおりである。式3また、hat-Sを送信電力の対角行列Pを用いて式4のように表すことができる。式4一方、送信電力の調整された情報ベクトルhat-Sに重み行列Wが適用されて、実際に送信されるNT個の送信信号x1,x2,...,xNTが構成される場合を考慮しよう。ここで、重み行列は、送信情報を伝送チャネル状況などに応じて各アンテナに適切に分配する役割を果たす。このような送信信号x1,x2,...,xNTはベクトルxを用いて下記の式5のように表すことができる。ここで、Wijは、i番目の送信アンテナ及びj番目の情報間の重み値を意味する。Wは、重み行列又はプリコーディング行列と呼ばれる。式5一般に、チャネル行列のランクの物理的な意味は、与えられたチャネルで別個の情報を送りうる最大数ということができる。したがって、チャネル行列のランクは、互いに独立している行又は列の個数のうち、最小個数と定義されるため、行列のランクは、行又は列の個数よりも大きいことはない。数式的に例示すると、チャネル行列HのランクrankHは、式6のように制限される。式6また、複数アンテナ技術を用いて送る別個の情報のそれぞれを、送信ストリーム又は簡単にストリームと定義する。このようなストリームを階層と呼ぶこともできる。そのため、送信ストリームの個数は、当然ながら、別個の情報を送りうる最大数であるチャネルのランクより大きくなることはない。したがって、チャネル行列Hは、下記の式7のように表すことができる。式7ここで、ofstreamsは、ストリームの数を表す。一方、ここで、1ストリームは1以上のアンテナを通じて送信されることがあるという点に注意されたい。1以上のストリームを複数個のアンテナに対応付ける方法には、種々の方法が存在できる。これらの方法を、複数アンテナ技術の種類によって次のように区別することができる。1個のストリームが複数のアンテナを経て送信される場合は空間ダイバシチ方式と呼ばれ、複数のストリームが複数のアンテナを経て送信される場合は空間マルチプレクシング方式と呼ばれる。もちろん、その中間形態である、空間ダイバシチと空間マルチプレクシングとを混合した形態Hybridも可能である。以下では、参照信号についてより詳細に説明する。一般に、チャネル測定のために、データと共に、送信側及び受信側の両方とも既に知っている参照信号が、送信側から受信側へ送信される。このような参照信号は、チャネル測定の他、変調手法も知らせることによって復調過程が行われるようにする。参照信号は、基地局及び特定端末のための専用参照信号DRS、すなわち、端末特定参照信号と、セル内のすべての端末のためのセル特定参照信号である共通参照信号CRSとに分類される。また、セル特定参照は、端末でCQI/PMI/RIを測定して基地局に報告するための参照信号を含み、これをチャネル状態情報参照信号CSI-RSと称する。図7及び図8は、4個のアンテナを用いるダウンリンク送信をサポートするLTEシステムにおける参照信号の構造を示す図である。特に、図7は、正規normal巡回プレフィクスの場合を示し、図8は、拡張巡回プレフィクスの場合を示している。図7及び図8を参照すると、格子に記載された0乃至3は、アンテナポート0乃至3のそれぞれに対応してチャネル測定及びデータ復調のために送信されるセル特定参照信号であるCRSを意味する。このセル特定参照信号であるCRSは、データ情報領域の他、制御情報領域の全般にわたって端末に送信することができる。また、格子に記載された‘D’は、端末特定RSであるダウンリンクDM-RSを意味し、DM-RSは、データ領域、すなわち、PDSCHを通じて単一アンテナポート送信をサポートする。端末は、この端末特定RSであるDM-RSが存在するか否かを、上位層から通知される。図7及び図8は、アンテナポート5に対応するDM-RSを例示し、3GPP標準文書36.211ではアンテナポート7乃至14に対するDM-RSも定義している。一方、リソースブロックRBへの参照信号のマップ規則は、下記の式8乃至式10で示すことができる。下記の式8はCRSマップ規則を示し、式9は正規CPが適用されるDRSのマップ規則を示し、式10は、拡張CPが適用されるDRSのマップ規則を示す。式8式9式10上記の式8乃至式10において、k及びpはそれぞれ、副搬送波インデクス及びアンテナポートを表す。NDLRB、ns、NIDcellはそれぞれ、ダウンリンクに割り当てられたRBの数、スロットインデクスの数、セルIDの数を表す。RSの位置は、周波数ドメインの観点からすると、Vshift値によって変わる。一方、基地局及び端末間におけるチャネル状態が良くない場合は、基地局と端末との間にリレーノードRNを設けることによって、より優れたチャネル状態の無線チャネルを端末に提供することができる。また、基地局から、チャネル状態の良くないセル境界地域においてリレーノードを導入して使用することによって、より高速のデータチャネルを提供し、且つセルサービス領域を拡張させることが可能になる。このように、リレーノードは、無線通信システムにおいて電波陰影地域の解消のために導入された技術であり、現在、広く用いられている。過去の方式が単純に信号を増幅して送信するリピータの機能に留まっているのに対し、最近のものは、より知的な形態に発展している。なお、リレーノード技術は、次世代移動通信システムにおいて基地局増設費用及びバックホールネットワークの保守費用を軽減すると同時に、サービス範囲拡大及びデータスループットの向上のためにも必須の技術である。リレーノード技術が発展するにつれて、従来の無線通信システムにおいて用いられるリレーノードを、新しい無線通信システムがサポートすることが必要になる。3GPP高度LTELTE-Aシステムにおいてリレーノードに基地局と端末との間のリンク接続を転送forwardingする機能を導入することによって、アップリンク及びダウンリンクキャリア周波数帯域それぞれに、属性の異なる2種類のリンクが適用されることになる。基地局とリレーノードとの間に設定される接続リンク部分をバックホールリンクbackhaullinkと定義する。ダウンリンクリソースを用いて周波数分割2重通信FDD又は時分割2重通信TDD方式によって送信が行われることを、バックホールダウンリンクと表現し、アップリンクリソースを用いてFDD又はTDD方式によって送信が行われることを、バックホールアップリンクと表現することができる。図9は、無線通信システムにおいてリレーバックホールリンク及びリレーアクセスリンクの構成を示す図である。図9を参照すると、基地局と端末との間のリンク接続を転送する役割を担うものとしてリレーノードが導入されることによって、アップリンク及びダウンリンクキャリア周波数帯域それぞれに、属性の異なる2種類のリンクが適用される。基地局とリレーノードとの間に設定される接続リンク部分を、リレーバックホールリンクと定義する。バックホールリンクを、ダウンリンク周波数帯域FDDの場合又はダウンリンクサブフレームTDDの場合リソースによって送信がなされる場合は、バックホールダウンリンクと表現し、アップリンク周波数帯域FDDの場合又はアップリンクサブフレームTDDの場合リソースによって送信がなされる場合は、バックホールアップリンクと表現することができる。一方、リレーノードと一連の端末との間に設定される接続リンク部分を、リレーアクセスリンクと定義する。リレーアクセスリンクを、ダウンリンク周波数帯域FDDの場合又はダウンリンクサブフレームTDDの場合リソースによって送信がなされる場合は、アクセスダウンリンクと表現し、アップリンク周波数帯域FDDの場合又はアップリンクサブフレームTDDの場合リソースによって送信がなされる場合は、アクセスアップリンクと表現することができる。リレーノードRNは、リレーバックホールダウンリンクを通じて基地局から情報を受信し、リレーバックホールアップリンクを通じて基地局に情報を送信することができる。また、リレーノードは、リレーアクセスダウンリンクを通じて端末に情報を送信し、リレーアクセスアップリンクを通じて端末から情報を受信することができる。一方、リレーノードの帯域又はスペクトルの使用について、バックホールリンクがアクセスリンクと同じ周波数帯域で動作する場合を帯域内in-bandといい、バックホールリンクとアクセスリンクとが異なる周波数帯域で動作する場合を帯域外out-bandという。帯域内及び帯域外のいずれにおいても、既存のLTEシステム例えば、リリース-8に従って動作する端末以下、旧型legacy端末という。がドナーセルに接続できるようにしなければならない。端末がリレーノードを認識するか否かによって、リレーノードを、透過transparentリレーノードと非透過non-transparentリレーノードとに分類することができる。透過は、端末がリレーノードを通じてネットワークと通信するか否かを認知できない場合のことを指し、非透過は、端末がリレーノードを通じてネットワークと通信するか否かを認知する場合のことを指す。リレーノードの制御について、リレーノードは、ドナーセルの一部として構成されるリレーノードと、自分でセルを制御するリレーノードとに区別することができる。ドナーセルの一部として構成されるリレーノードは、リレーノード識別子IDを有することはできるが、リレーノード自身のセル識別情報を有しない。ドナーセルの属する基地局によって無線リソース管理RRMの少なくとも一部が制御されるとRRMの残りの部分はリレーノードに位置しても、ドナーセルの一部として構成されるリレーノードと定義する。好ましくは、このようなリレーノードは、旧型端末をサポートすることができ、例えば、スマートリピータ、復号及び転送リレーノードdecode-and-forwardrelays、第2層L2リレーノードの様々な種類及びタイプ-2リレーノードに相当する。自分でセルを制御するリレーノードは、一つ又は複数のセルを制御し、リレーノードによって制御されるセルのそれぞれに固有の物理層セル識別情報が提供され、同じRRMメカニズムを用いることができる。端末にとっては、リレーノードによって制御されるセルにアクセスすることと、一般基地局によって制御されるセルにアクセスすることとに相違はない。好ましくは、このようなリレーノードによって制御されるセルは、旧型端末をサポートすることができる。このリレーノードは、例えば、自己バックホールリレーノード、第3層L3リレーノード、タイプ1リレーノード及びタイプ1aリレーノードに相当する。タイプ1リレーノードは、帯域内リレーノードであり、複数個のセルを制御し、これら複数個のセルのそれぞれは、端末にとってはドナーセルと区別される別個のセルと見なされる。また、複数個のセルは固有の物理セルIDLTEリリース-8で定義するを有し、リレーノードは自身の同期化チャネル、参照信号などを送信することができる。単一セル動作の場合に、端末はリレーノードから直接スケジュール情報及びHARQフィードバックを受信し、リレーノードに自身の制御チャネルスケジュール要求SR、CQI、ACK/NACKなどを送信することができる。また、旧型端末LTEリリース-8システムに従って動作する端末にとって、タイプ1リレーノードは旧型基地局LTEリリース-8システムに従って動作する基地局と見なされる。すなわち、後方互換性を有する。一方、LTE-Aシステムに従って動作する端末には、タイプ1リレーノードが旧型基地局と異なる基地局と見なされ、性能向上を提供することができる。タイプ1aリレーノードは、帯域外で動作する以外は、前述のタイプ1リレーノードと同じ特徴を有する。タイプ1aリレーノードの動作は、第1層L1動作への影響が最小化するように、又はないように構成することができる。タイプ2リレーノードは、帯域内リレーノードであり、別途の物理セルIDを持たず、よって、新しいセルを形成しない。タイプ2リレーノードは、旧型端末に対して透過的であり、旧型端末は、タイプ2リレーノードの存在を認知できない。タイプ2リレーノードは、PDSCHを送信することができるが、少なくともCRS及びPDCCHは送信しない。一方、リレーノードを帯域内で動作させるには、時間周波数空間での一部リソースをバックホールリンクのために予備しておかなければならず、且つ、このリソースはアクセスリンクのために用いられないように設定することができる。これをリソース分割という。リレーノードにおけるリソース分割の一般的な原理は、次のとおりである。バックホールダウンリンク及びアクセスダウンリンクを一つの搬送波周波数上で時分割多重化TDM方式によって多重化することができるすなわち、特定時間においてバックホールダウンリンク又はアクセスダウンリンクのいずれか一方のみが活性化する。同様に、バックホールアップリンク及びアクセスアップリンクを、一つの搬送波周波数上でTDM方式によって多重化することができるすなわち、特定時間においてバックホールアップリンク又はアクセスアップリンクのいずれか一方だけが活性化する。FDDにおけるバックホールリンク多重化は、バックホールダウンリンク送信はダウンリンク周波数帯域で行われ、バックホールアップリンク送信はアップリンク周波数帯域で行われるものと説明することができる。TDDにおけるバックホールリンク多重化は、バックホールダウンリンク送信は基地局とリレーノードとのダウンリンクサブフレームで行われ、バックホールアップリンク送信は基地局とリレーノードとのアップリンクサブフレームで行われるものと説明することができる。帯域内リレーノードの場合に、例えば、所定の周波数帯域において基地局からのバックホールダウンリンク受信と、端末へのアクセスダウンリンク送信とが同時に行われるときは、リレーノードの送信端から送信される信号がリレーノードの受信端に受信されることがあり、そのため、リレーノードのRFフロントエンドにおいて信号干渉又はRF妨害jammingが生じることがある。同様に、所定の周波数帯域において端末からのアクセスアップリンクの受信と、基地局へのバックホールアップリンクの送信とが同時に行われるときは、リレーノードのRFフロントエンドにおいて信号干渉が生じることがある。したがって、リレーノードにおける一つの周波数帯域での同時送受信を可能にするためには、受信信号と送信信号との間に充分な分離例えば、送信アンテナと受信アンテナとを地理的に充分に離隔して例えば、地上/地下にして設けるを提供しなければならない。このような信号干渉の問題を解決する一案に、リレーノードがドナーセルから信号を受信する間は、端末に信号を送信しないように構成することがある。すなわち、リレーノードから端末への送信にギャップを置き、このギャップでは端末旧型端末も含むがリレーノードからのいかなる送信も期待しないように設定することができる。このギャップは、MBSFNサブフレームを構成することによって設定することができる。図10は、リレーノードリソース分割の例を示す図である。図10では、第1のサブフレームは一般サブフレームであり、リレーノードから端末にダウンリンクすなわち、アクセスダウンリンク制御信号及びデータが送信され、第2のサブフレームはMBSFNサブフレームであり、ダウンリンクサブフレームの制御領域ではリレーノードから端末に制御信号が送信されるが、ダウンリンクサブフレームの残り領域ではリレーノードから端末に何らの送信も行われない。ここで、旧型端末の場合は、すべてのダウンリンクサブフレームで物理ダウンリンク制御チャネルPDCCHの送信を期待するようになるため言い換えると、リレーノードは、自身の領域内の旧型端末がサブフレームごとにPDCCHを受信して測定機能を行うようにサポートする必要があるため、旧型端末の正しい動作のためにはすべてのダウンリンクサブフレームにおいてPDCCHを送信する必要がある。そのため、基地局からリレーノードへのダウンリンクすなわち、バックホールダウンリンク送信のために設定されたサブフレーム上でも、サブフレームの先頭NN=1,2又は3個のOFDMシンボル区間において、リレーノードはバックホールダウンリンクを受信せずに、アクセスダウンリンク送信をする必要がある。これについて、第2のサブフレームの制御領域においてPDCCHがリレーノードから端末に送信されるため、リレーノードからサービス提供する旧型端末に対する後方互換性を提供することができる。第2のサブフレームの残り領域では、リレーノードから端末に何らの送信も行われない間は、リレーノードは基地局からの送信を受信することができる。このようなリソース分割方式によって、帯域内リレーノードにおいてアクセスダウンリンク送信とバックホールダウンリンク受信とが同時に行われることを防ぐことができる。MBSFNサブフレームを用いる第2のサブフレームについて具体的に説明する。第2のサブフレームの制御領域は、リレーノード非聴取non-hearing区間ということができる。リレーノード非聴取区間は、リレーノードがバックホールダウンリンク信号を受信せずにアクセスダウンリンク信号を送信する区間のことを意味する。この区間は、前述したように、1,2又は3のOFDM長に設定することができる。リレーノード非聴取区間において、リレーノードは、端末へのアクセスダウンリンク送信を行い、残りの領域では基地局からバックホールダウンリンクを受信することができる。この場合、リレーノードは、同じ周波数帯域で同時に送受信を行うことができず、リレーノードが送信モードから受信モードに切り替わるのに時間が掛かる。そのため、バックホールダウンリンク受信領域の先頭の一部区間においてリレーノードが送信/受信モード切替を行うようにガード時間GTを設定する必要がある。同様に、リレーノードが基地局からのバックホールダウンリンクを受信し、且つ端末へのアクセスダウンリンクを送信するように動作する場合にも、リレーノードの受信/送信モード切替のためのガード時間GTを設定することができる。このようなガード時間の長さは、時間領域の値として与えることができ、例えば、kk≧1個の時間サンプルTs値として与えられてもよく、一つ以上のOFDMシンボル長に設定されてもよい。又は、リレーノードバックホールダウンリンクサブフレームが連続して設定されている場合に、又は、所定のサブフレームタイミング整列関係によって、サブフレームの最後の部分のガード時間は定義又は設定されないこともある。このようなガード時間は、後方互換性を維持するために、バックホールダウンリンクサブフレーム送信のために設定されている周波数領域でだけ定義することができるアクセスダウンリンク区間においてガード時間が設定される場合には、旧型端末をサポートできない。ガード時間以外のバックホールダウンリンク受信区間においてリレーノードは基地局からPDCCH及びPDSCHを受信することができる。これを、リレーノード専用物理チャネルという意味から、R-PDCCHRelay-PDCCH及びR-PDSCHRelay-PDSCHと表現することもできる。以下では、搬送波集約carrieraggregation手法について説明する。図11は、搬送波集約を説明する概念図である。搬送波集約は、無線通信システムがより広い周波数帯域を使用するために、端末がアップリンクリソース又は、コンポーネント搬送波及び/又はダウンリンクリソース又は、コンポーネント搬送波で構成された周波数ブロック、又は論理的意味のセルを複数個用いて、一つの大きな論理周波数帯域として用いる方法を意味する。以下では、説明の便宜のために、コンポーネント搬送波という用語に統一する。図11を参照すると、全体システム帯域は論理帯域であり、最大100MHzの帯域幅を有する。全体システム帯域は、5個のコンポーネント搬送波を有し、それぞれのコンポーネント搬送波は最大20MHzの帯域幅を持つ。コンポーネント搬送波は、物理的に連続している一つ以上の連続した副搬送波を含む。図6では、それぞれのコンポーネント搬送波がいずれも同一の帯域幅を有するとしたが、これは例示に過ぎず、それぞれのコンポーネント搬送波は、別個の帯域幅を有してもよい。また、それぞれのコンポーネント搬送波は、周波数領域で互いに隣接しているとしたが、同図は、論理的な概念で示したものであり、それぞれのコンポーネント搬送波は物理的に互いに隣接していても、離れていてもよい。中心搬送波Centerfrequencyは、それぞれのコンポーネント搬送波に対して異なるものを用いてもよく、物理的に隣接しているコンポーネント搬送波に対しては共通の一つの中心搬送波を用いてもよい。一例として、図6で、すべてのコンポーネント搬送波が物理的に隣接しているとすれば、中心搬送波Aを用いることができる。また、それぞれのコンポーネント搬送波が物理的に隣接していないとすれば、それぞれのコンポーネント搬送波に対して別々の中心搬送波A、中心搬送波Bなどを用いることができる。本明細書においては、コンポーネント搬送波は、旧型システムのシステム帯域に該当することができる。コンポーネント搬送波を、旧型システムを基準に定義することによって、進展した端末と旧型端末とが共存する無線通信環境において後方互換性の提供、及びシステム設計の容易性を提供することができる。一例として、LTE-Aシステムが搬送波集約をサポートする場合に、それぞれのコンポーネント搬送波は、LTEシステムのシステム帯域に該当することができる。この場合、コンポーネント搬送波は、1.25、2.5、5、10又は20MHz帯域幅のいずれかを有することができる。搬送波集約によって全体システム帯域を拡張した場合に、各端末との通信に用いられる周波数帯域は、コンポーネント搬送波単位に定義される。端末Aは、全体システム帯域である100MHzを用いることができ、5個のコンポーネント搬送波をすべて用いて通信を行う。端末B1~B5は、20MHz帯域幅だけを用いることができ、一つのコンポーネント搬送波を用いて通信を行う。端末C1及びC2は、40MHz帯域幅を用いることができ、それぞれ2個のコンポーネント搬送波を用いて通信を行う。該2個のコンポーネント搬送波は、論理/物理的に隣接していても、隣接していなくてもよい。端末C1は、隣接していない2個のコンポーネント搬送波を用いており、端末C2は、隣接した2個のコンポーネント搬送波を用いている場合を例示する。次に、CQIを測定する方法について説明する。一般に、端末がダウンリンクチャネルに対するCQIインデクスを決定する方法には、下記のような方式を用いることができる。1まず、端末は、基地局から参照信号を受信し、これを用いて、既に定義されたPMI符号表に基づく各ランクに対する最善のPMIを選択し、選択された最善のPMIによって階層別信号対干渉及びノイズ比SINRを計算する。また、階層別SINRと符号語対階層マップ規則に基づいて符号語別SINRを計算する。2このそれぞれの符号語別SINRに対してブロック誤り率BLER10を満たす周波数効率SEを算出し、PDSCHにおける可用リソース要素の個数であるNREとSEを用いて符号語別スループットを算出する。3この符号語別スループットに基づいて各ランク別のスループット合計を計算し、その中で最大のスループットとこれに対応するランクを選択する。すなわち、RIを決定する。また、既に定義されたCQIテーブルで上記SEにPDSCHのNREを乗じた値と上記最大のスループットとを比較して、最も類似のCQIインデクスを基地局に報告する。一方、LTEシステムでは、下記表1のようなCQI測定のための参照リソースに対する仮定を定義しており、特に、仮定中には、上のCQI計算過程に必要なPDSCHのNREに対する仮定が含まれる。ここで、参照リソースとは、当該CQIが適用されると仮定するリソース領域を意味し、端末は、基地局から一つ以上の参照信号を受信し、該参照信号に基づいてCQIを測定するが、このとき、CQIに対応するPDSCHが下記表1のような仮定下で送信されると仮定する。表1において、仮定1は、CQIを計算するときに、一つのサブフレーム内の先頭3個のOFDMシンボルにはPDSCHが送信されないという仮定を意味する。これは、PDCCHがサブフレーム別に変動できるため、当該CQIが適用されるサブフレームのPDCCHシンボルの個数が分からない端末が、PDCCHが送信されうる最大シンボル個数を仮定してCQIを計算するということを意味する。このように計算されたCQIを受信した基地局は、当該CQIに対応するダウンリンク送信において実際に適用される設定例えば、当該CQIが適用されるサブフレームのPDCCHシンボル個数に適合するように別途の補償値を追加することによって、ダウンリンク伝送ブロックサイズなどを決定することができる。これを、図面を参照してより詳細に説明する。図12は、バックホールリンクにおける可能なシンボル構成を例示している。特に、図12のaは、基地局によって制御される端末、すなわち、マクロUEのためのPDCCHが1個のシンボルを用い、かつR-PDSCHにはシンボルインデクス1~13のシンボルが用いられる場合を仮定する。また、図12のbは、マクロUEのためのPDCCHが先頭3個のシンボルを用い、最後のシンボルは、リレーノードの送受信切替タイミングを保証するために未使用シンボルとして占有し、且つR-PDSCHには残りシンボルインデクス3~12のシンボルが用いられる場合を仮定する。そのため、図12のaは、13個のOFDMシンボルをバックホールリンクで用いることができ、図12のbは、10個のシンボルをバックホールリンクで用いることができる。したがって、図12において、R-PDSCHのために使用可能なシンボルの個数は、単にシンボル個数だけで比較した場合は、3個のシンボルまでの差を有することがある。そのため、表1のようなCQI計算のための仮定において、R-PDSCHシンボル個数を少なく仮定すると、符号化速度が適正レベルよりも高く設定され、リソースの浪費につながることがあり、一方、R-PDSCHシンボル個数を多く仮定すると、誤り率の上昇につながり、悲惨な場合には、すなわち、有効符号化速度が一定レベル以上の場合には、受信端で復号自体をしないことにもつながる問題点がある。本発明は、上述したように、実際の送信時における設定と、CQI測定時に仮定する設定とが異なることから生じる誤差を減らすために、CQI測定時にも、実際の送信時の設定を反映する方法を提案する。下記の実施例は、バックホールリンク及び搬送波集約手法が適用された場合を仮定するが、これに限定されるものではない。以下では、実際のR-PDSCHが送信される領域を反映してCQIを測定するために、R-PDSCHの開始シンボル及び最後のシンボルを反映する方法と、DM-RSのために占有されたリソース要素の個数を反映する方法とを開示する。なお、R-PDCCHのために占有されたリソース要素の個数を反映する実施例も説明する。3GPP標準文書であるTS36.216ではリレーノードに関して記述しており、特に、リレーノードには、バックホールリンクでの設定情報、すなわち、一つのサブフレーム内のR-PDSCHの開始シンボル及び最後のシンボルに関する情報が、上位層信号を通じて半静的に信号通知されると記述されている。したがって、本発明では、リレーノードが、バックホールダウンリンクでのCQI計算時に、R-PDSCHが送信される領域を、上位層信号を通じて受信した開始シンボル及び最後のシンボルに基づいて計算することを提案する。したがって、上位層信号を通じて受信した開始シンボル及び最後のシンボルを用いてバックホールダウンリンク内の領域を算出し、この領域の全体又は一部がR-PDSCH送信に用いられると仮定し、CQI計算時に適用することを提案する。リレーノードに信号通知される開始シンボル及び最後のシンボルに関する情報は半静的信号であり、一定時間維持されるのが一般的であり、よって、実際に信号通知された開始シンボル及び最後のシンボルに関する情報を用いて、R-PDSCHのための可用リソース要素の個数を算出することで、リソース浪費を減らし、且つ適正BLERレベルを維持することができる。例えば、本発明は、バックホールダウンリンクの開始位置だけを用いて適用することができる。すなわち、上位層信号を通じて受信した開始シンボル前のシンボルは、バックホールダウンリンクに用いられない、又は、開始シンボル後のシンボルだけがバックホールダウンリンクに用いられると仮定することができる。また、リレーノードが基地局から上位層信号を通じて最後のシンボルに関する情報を受信した場合に、バックホールダウンリンクでは最後のシンボルをCQI計算時に含めないと仮定することができる。一般に、最後のシンボルは、シンボルインデクス13、すなわち、14番目のシンボルと決定することができる。しかし、リレーノードで送受信切替タイミングを反映して最後のシンボルを用いない場合があり、このような状況もCQI計算のための可用リソース要素算出時に反映しなければならない。例えば、バックホールダウンリンクでは最後のシンボルがシンボルインデクス12又は13になりうる。また、特定送信モードに基づいてバックホールダウンリンク送信を行う場合に、基地局は、データ変調及び復調のためにDM-RSを用いることができる。DM-RSは、送信ランクによって占有するリソース要素の個数が変化する。すなわち、ランクが1又は2の場合に、一つのPRB対において12個のリソース要素がDM-RSを送信するために用いられ、ランクが3乃至8の場合は、24個のリソース要素がDM-RSを送信するために用いられる。これは、1個のシンボル又は2個のシンボルがDM-RS送信のために占有されることを意味する。また、リレーノードの送受信切替タイミングのために最後のシンボルを送信しない場合に、1サブフレームで2番目のスロットに割り当てられたDM-RSが送信されない場合もあり、この場合、DM-RS送信のために、ランクが1又は2の場合は、一つのPRB上で6個のリソース要素が、ランクが3乃至8の場合には12個のリソース要素が必要である。これは、0.5個のシンボル又は1個のシンボルがDM-RS送信のために占有されることを意味する。すなわち、DM-RSは、一つのPRB対当たりに0.5個、1個又は2個シンボル分量のリソース要素を占有できるため、DM-RSが占有できるリソース要素の最大値である24個のリソース要素又は12個のリソース要素を仮定してCQIを計算することができる。ただし、ランクは、設定された送信モード又はRIなどによって信号通知されるため、一応設定されると変え難いのが一般的である。そのため、実際に信号通知されたランク情報に基づいてDM-RSのために占有されたリソース要素の個数を適用することによってR-PDSCHの可用リソース要素の個数を算出することができる。一方、基地局とリレーノードとの間のバックホールダウンリンクでは、リレーノードと端末との間のアクセスダウンリンクとは違い、既存のPDSCH領域にR-PDCCHがマップされる。R-PDCCHは、R-PDSCHが送信されるサブフレームにおいて送信しなくてもよく、送信する場合においても、一つ以上の特定PRB対にだけ割り当ててもよい。リレーノードは、当該R-PDCCHをブラインド復号を通じて検出し、上位層ではリレーノードのブラインド復号の複雑度を減らすために、各リレーノード別に特定してブラインド復号のための検索領域を個別に指示することができる。したがって、本発明では、R-PDSCHに対するCQI計算時に、R-PDCCHのためのリソース要素の個数を、既に設定された固定された値と仮定して、R-PDSCHのための可用リソース要素の個数を算出することを提案する。例えば、該当のサブフレームではR-PDCCHが送信されないと仮定し、R-PDSCHのための可用リソース要素の個数を算出時にR-PDCCHを考慮しなくてもよい。R-PDCCHが送信されると仮定するが、特定個数のPRB対でだけR-PDCCHが送信されると仮定して、R-PDSCHのための可用リソース要素の個数を算出することができる。すなわち、上位層を通じて定義される検索領域に割り当てられるリソースの量を、CQI測定時に除外すべきR-PDCCHのためのリソース要素の個数として考慮することを提案する。特に、検索領域にはR-PDSCHがマップされることがないため、より正確な可用リソース要素の個数を算出して正確なCQIを測定できるという利点がある。図13には、本発明の実施例によってCQI測定時に、R-PDCCHのためのリソース要素の個数を反映するための概念を例示する。特に、図13で、参照番号1301は、上位層を通じて定義されるR-PDCCHのための検索領域を表す。また、参照番号1302は、当該リレーノードに割り当てられるR-PDSCH領域を表す。当該リレーノードに送信されるR-PDCCHは、参照番号1301の領域に適宜インタリーブして送信してもよく、R-PDSCHがマップされることがない。そのため、本発明の内容に基づいてリレーノードは参照番号1303の領域だけをCQI計算時に可用リソース要素の個数として考慮しなければならない。ただし、上記の手法は、R-PDCCHがインタリーブしてマップされる場合に制限することができる。また、上記の手法は、R-PDCCHの場合に制限されず、既存のPDSCH領域にPDCCHを挿入する場合にも、例えば、強化PDCCHE-PDCCHにも適用可能であることは明らかである。以上説明したように、R-PDSCHに対するCQI計算時に、リソース要素の個数を算出するために、上位層に信号通知される開始シンボルインデクス情報、最後のシンボルインデクス情報、DM-RSのために占有されたリソース要素の個数及びR-PDCCHのためのリソース要素の個数をそれぞれ考慮してもよいし、2以上の因子を組み合わせて考慮してもよい。図14には、本発明の実施例によってR-PDSCHに対するCQI計算時にリソース要素の個数を算出する方法を例示する。図14を参照すると、R-PDSCHはシンボルインデクス3から送信され、且つ最後のシンボルは送受信切替タイミングのために占有されていて、R-PDSCHのためには用いられないと仮定する。また、ランク3又は4のDM-RSが送信され、且つR-PDCCHは送信されないと仮定する。特に、最後のシンボルは、送受信切替タイミングのために占有される場合であるから、DM-RSは2番目のスロットでは送信されない。このような仮定から、一つのPRB上で、R-PDSCHのための可用リソース要素の個数は108個であることが分かる。以上ではリレーノードに送信される参照信号としてDM-RSだけを考慮したが、他の参照信号、すなわち、CSI-RS及びCRSなどを考慮する必要がある。特に、バックホールダウンリンクのように、MBSFNサブフレームでは、当該サブフレームの設定及びサブフレームインデクスなどによって、参照信号に占有されるリソース要素の個数は一定でないことが一般的である。しかし、CQIを測定する度に、参照信号に占有されるリソース要素の個数を変更することは非効率的であり、複雑度を増加させる原因にもなりうる。まず、CSI-RSは、サブフレームごとに送信されるものではなく、一定周期ごとに送信され、その送信頻度も相対的に低いため、CQI計算時には、CSI-RSが送信されても、CSI-RSのために占有されたリソース要素は考慮しないことが好ましい。ただし、CRSは、既存標準文書ではCQI計算時に考慮すると明示されているが、新しく含まれた送信モード9ではMBSFNサブフレームもCQI測定のためのリソースとして用いられることが可能なため、CQI計算に当たって新しい基準が必要である。特に、送信モード9では、DM-RSベースの送信がなされるため、CRS送信が必須ではない。そのため、送信モード9では、CQI測定のためのリソースとしてMBSFNサブフレームを指定することによって、データ領域においてCRSを送信しないことが好ましい。すなわち、送信モード9において、既に設定された個数以上のサブフレームがMBSFNサブフレームとして設定されたとき、CQI計算時に、CRSのために占有されたリソース要素は考慮しないことを提案する。一方、送信モード9においてMBSFNサブフレームをすべてのサブフレームに設定できるわけではなく、よって、一般サブフレームnon-MBSFNsubframeも相当数含まれることがあり、既に設定された個数以上のサブフレームがMBSFNサブフレームに設定されると、サブフレームの種類によってそれぞれ異なる個数の、CRSのためのリソース要素を考慮しなければならないという複雑度を減らすために、CRSのためのリソース要素の個数を常に考慮することを提案する。すなわち、送信モード9において、CQI計算時に、当該サブフレームを一般サブフレームnon-MBSFNsubframeと仮定することを提案する。本発明の更に他の実施例として、上述した搬送波集約手法が適用される場合に、複数のコンポーネント搬送波を用いてバックホールダウンリンク送信を行うことになるが、この時、PDCCHは一つのコンポーネント搬送波だけを通じて送信することができる。この場合、スケジュールされた他のコンポーネント搬送波は、自身を通じて送信されるPDCCHのシンボル個数が上位層信号から半静的に分かり、この場合、信号通知されたPDCCHのシンボル個数を考慮してCQIを計算する方式も具現可能である。本発明の実施例は、リレーノードのバックホールダウンリンクチャネルの他、端末でのCQI測定にも適用可能であるということは、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明らかである。図15は、本発明の一実施例に係る通信装置のブロック構成図である。図15を参照すると、通信装置1500は、プロセッサ1510、メモリ1520、RFモジュール1530、表示モジュール1540及びユーザインタフェースモジュール1550を備える。通信装置1500は、説明の便宜のために例示されたもので、一部モジュールを省略してもよい。なお、通信装置1500は、必要なモジュールを更に備えてもよい。また、通信装置1500において一部のモジュールはより細分化したモジュールにしてもよい。プロセッサ1510は、図面を参照して例示した本発明の実施例に係る動作を実行するように構成される。具体的に、プロセッサ1510の詳細な動作は、図1乃至図14に記載された内容を参照すればよい。メモリ1520は、プロセッサ1510に接続し、オペレーティングシステム、アプリケーション、プログラムコード、データなどを記憶する。RFモジュール1530は、プロセッサ1510に接続し、基底帯域信号を無線信号に変換し、又は無線信号を基底帯域信号に変換する機能を果たす。そのために、RFモジュール1530は、アナログ変換、増幅、フィルタリング及び周波数アップ変換、又はこれらの逆過程を行う。表示モジュール1540は、プロセッサ1510に接続し、様々な情報を表示する。表示モジュール1540は、これに制限されるものではないが、液晶ディスプレイLCD、発光ダイオードLED、有機発光ダイオードOLEDのような周知の要素を使用することができる。ユーザインタフェースモジュール1550は、プロセッサ1510に接続し、キーパッド、タッチスクリーンなどのような周知のユーザインタフェースの組み合わせによって構成することができる。以上説明してきた実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定形態に結合したものである。各構成要素又は特徴は、別の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施することもでき、一部の構成要素及び/又は特徴を結合して本発明の実施例を構成することもできる。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更可能である。ある実施例の一部の構成や特徴は、別の実施例に含めてもよいし、別の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。特許請求の範囲において明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新しい請求項として含めたりすることができることは明らかである。本文書で、本発明の実施例は、リレーノードと基地局との間のデータ送受信関係を中心に説明された。本文書で基地局によって行われるとした特定動作は、場合によっては、その上位ノードによって行ってもよい。すなわち、基地局を含む多数のネットワークノードからなるネットワークにおいて端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局又は基地局以外の別のネットワークノードによって行ってもよいことは明らかである。基地局は、固定局、ノードB、強化ノードBeNB、アクセスポイントなどの用語に代替可能である。本発明による実施例は、様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現することができる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、一つ又はそれ以上の特定用途集積回路ASIC、デジタル信号プロセッサDSP、デジタル信号処理デバイスDSPD、プログラム可能論理デバイスPLD、フィールドプログラム可能ゲートアレイFPGA、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現することができる。ファームウェア又はソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、以上で説明された機能又は動作を行うモジュール、手順、関数などの形態に具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに記憶されて、プロセッサによって駆動されるものでよい。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知の様々な手段によってプロセッサとデータを授受することができる。本発明は、本発明の特徴から逸脱しない範囲で別の特定の形態に具体化できるということは、当業者にとっては自明である。そのため、上記の詳細な説明は、いずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的な解釈によって決定すべきであり、本発明の均等範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。"