"少なくともグリル部を有する本体筐体と、前記本体筐体の上面に、前記本体筐体の横幅より大きい横幅に形成されたコイル格納部と、前記コイル格納部内に格納された加熱コイルと、前記コイル格納部の上面に設けられたトッププレートとを備え、システムキッチンの天板に開口された落とし込み穴から当該天板下のキャビネットに前記本体筐体を落とし込み、前記落とし込み穴周縁を前記トッププレートで被覆させるビルトイン型の誘導加熱調理器に用いられることを特徴とする誘導加熱調理器。前記落とし込み穴周縁に前記トッププレートを掛止させることを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。コイル格納部は、システムキッチンの天板の厚み以内の厚みに形成されて、当該天板内に収容されることを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。コイル格納部内に格納される加熱コイルは2つ以上であることを特徴とする請求項1から請求項3のうちのいずれか1項記載の誘導加熱調理器。前記トッププレートに、複数の加熱コイルの動作を操作するための複数のコイル操作部と、グリル部の動作を操作するためのグリル操作部とが設けられ、前記複数のコイル操作部はひとまとめに配置されて前記グリル操作部から分離されていることを特徴とする請求項4記載の誘導加熱調理器。従来の誘導加熱調理器は以上のように構成されているので、トッププレートの横幅を拡大しても、加熱コイルの配置領域はキャビネット内幅及び落とし込み穴幅に規制されてしまい、手前2口のコイル間距離を十分に取ることができず、かつ、トッププレート左右に無駄な空間を開けざるを得なかった。また、特許文献1のように加熱コイルの配置を工夫しても、そもそも加熱コイルの配置領域が制限されているため、実使用において調理容器の間隔を十分に取ることができなかったり、加熱コイルの直径を大きくすることができなかったりする課題があった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、従来通りのシステムキッチンに適合させつつ、キャビネット内幅及び落とし込み穴幅に制約を受けない加熱コイルレイアウトが可能な誘導加熱調理器を提供することを目的とする。この発明に係る誘導加熱調理器は、少なくともグリル部を有する本体筐体と、本体筐体の上面に、本体筐体の横幅より大きい横幅に形成されたコイル格納部と、コイル格納部内に格納された加熱コイルと、コイル格納部の上面に設けられたトッププレートとを備え、システムキッチンの天板に開口された落とし込み穴から当該天板下のキャビネットに本体筐体を落とし込み、落とし込み穴周縁をトッププレートで被覆させるビルトイン型の誘導加熱調理器に用いられるようにしたものである。この発明によれば、コイル格納部の横幅を本体筐体の横幅より広くしたので、本体筐体は従来通りのシステムキッチンに適合させつつ、キャビネット内幅及び落とし込み穴幅に制約を受けない加熱コイルレイアウトが可能な誘導加熱調理器を提供することができる。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1に係る誘導加熱調理器の構成を示す外観斜視図である。また、図2aに、誘導加熱調理器をシステムキッチンに組み込んだ状態の平面図を示し、図2bにその正面図を示す。図3は、誘導加熱調理器のシステムキッチンへの組み付け方法を説明する左側面図である。なお、本実施の形態1の誘導加熱調理器を組み込むシステムキッチンは、先立って説明した従来技術図8のシステムキッチンと同一構成のため、同一の符号を付して説明を省略する。本実施の形態1の誘導加熱調理器は、調理容器を載置するためのトッププレート11と、グリル部14及び制御部15を格納する本体筐体10と、本体筐体10の横幅より広い横幅を有して加熱コイル12を格納するコイル格納部13とからなる。制御部15には、誘導加熱調理器の各部を制御するための制御基板等が格納されている。なお、加熱コイル12はトッププレート11下のコイル格納部13に格納されているため、トッププレート11が不透明の場合には外部から加熱コイル12が見えないが、図では説明のためにトッププレート11上に加熱コイル12の外形を図示している。本体筐体10をキャビネット20に収容するために、本体筐体10の横幅はキャビネット20の内幅560mm以下にする。他方、コイル格納部13をキャビネット20ではなくキッチン天板22に収容するために、コイル格納部13の厚さをキッチン天板22の厚さ通常30~40mm前後以下に薄型化する。コイル格納部13の薄型化により、コイル格納部13をキッチン天板22に収容可能となるため、その横幅はキャビネット20内幅に制約されなくなる。よって、コイル格納部13の横幅をキャビネット20の内幅560mm以上に拡大化する。なお、コイル格納部13に格納する加熱コイル12の厚さは、コイル格納部13の厚さ以下とする。この誘導加熱調理器をシステムキッチンに組み付けるには、落とし込み穴23の横幅を、コイル格納部13の横幅に合わせて予め広げておく必要がある。従来の落とし込み穴23図8参照を、本実施の形態1の誘導加熱調理器のコイル格納部13幅に合わせて拡大して、図2に示す拡大落とし込み穴23aとする。組み付けは、図3に示すように、従来同様まず拡大落とし込み穴23aから本体筐体10を斜めに差し込むように落とし込み、拡大落とし込み穴23a周縁のキッチン天板22にトッププレート11を掛止する。このとき、本体筐体10は従来寸法560mmを踏襲するためキャビネット20の内幅560mmに収まる。一方、コイル格納部13はキャビネット20ではなくキッチン天板22に収まる。また、落とし込み穴23を拡大落とし込み穴23aに拡大したが、この拡大落とし込み穴23a周縁はトッププレート11に被覆されるため、組み付けた状態では見かけ上の変化がない。また、本実施の形態1の誘導加熱調理器から従来規格品へ置き換えを行う場合は拡大落とし込み穴23aの左右拡張開口部分を埋めて落とし込み穴23に戻す必要があるが、部材を継ぎ足す等の処理を行っても継ぎ目はトッププレート11に被覆されるため、組み付けた状態では見かけ上の変化がない。このように、コイル格納部13の横幅に560mmというキャビネット20及び落とし込み穴23の制約がないので、コイル格納部13の横幅を560mm以上に任意に形成することができる。よって、コイル格納部13に格納する加熱コイル12の配置領域図1に示す加熱コイル配置領域Aが拡大し、加熱コイル12の直径を大径化できると共に配置の自由度が高まる。また、コイル格納部13には加熱コイル12を冷却するためのファン等からなる冷却手段も設置するが、コイル格納部13の容積が増大するため、冷却手段の設置位置の自由度も高まる。次に、トッププレート11のレイアウトを説明する。以下では、3つの加熱コイル12a,12b,12cを備えた誘導加熱調理器を例に用いてトッププレート11のレイアウトを説明する。図4aは実施の形態1による誘導加熱調理器の平面図であり、図4bは従来の誘導加熱調理器の平面図である。図4aに示すように、加熱コイル配置領域Aがトッププレート11全面に広がったために、例えば直径280mm程度の大型の加熱コイル12aを配置できる。加熱コイル12aが大きいため、フライパン等、大型の調理容器30の底面全体を加熱できる。一方、図4bに示すように、キャビネット20内幅の制約を受けた従来の加熱コイル配置領域Bには直径280mmの大型の加熱コイル12aは配置できず、直径220mm程度の従来の加熱コイル92aを配置する。そのため、加熱コイル92aが小さく、大型の調理容器30の底面全体を均等に加熱できずに温度むらができてしまい、効率が悪い。また、調理容器30の一部が他の加熱コイル92cに被ってしまうと加熱コイル92cが使用できない。また、トッププレート91の左右両端部分が無駄な領域になってしまう。例えばトッププレート91横幅を750mmにすると、左右それぞれ100mm程度の幅の領域が無駄になってしまう。図5aは実施の形態1による誘導加熱調理器の平面図であり、図5bは従来の誘導加熱調理器の平面図である。図5aに示すように、大型の加熱コイル12a,12bを左右に配置することにより、左右の加熱コイル12a,12bの中心距離を広げることができる。このため、左右の加熱コイル12a,12bに調理容器31,32をそれぞれ載置した場合でも、調理容器31,32間に余裕ができ、ユーザは一方の調理容器で調理中に他方の調理容器に手が触れる危険が少なく、やけど等の危険性を低減できる。一方、図5bに示すように、従来の誘導加熱調理器では、左右の加熱コイル92a,92bに調理容器31,32を載置するには取手を避ける必要がある。また、調理容器31,32間に余裕がないため、やけど等の危険性がある。図6aは実施の形態1による誘導加熱調理器の平面図であり、図6bは従来の誘導加熱調理器の平面図である。図6では操作部のレイアウトを説明する。図6aに示すように、トッププレート11には、左の加熱コイル12aを操作するための左コイル操作部16a、右の加熱コイル12bを操作するための右コイル操作部16b、中央の加熱コイル12cを操作するための中央コイル操作部16c、グリル部14を操作するためのグリル操作部17が設けられている。各操作部16a,16b,16c,17には制御基板が垂れ下がるのでコイル格納部13、即ち加熱コイル配置領域Aに配置する必要があるが、加熱コイル配置領域Aが広いために各操作部16a,16b,16c,17の左右幅も拡張でき、ゆとりを持った操作部レイアウトを実現できる。これにより、例えばグリル操作部17を各コイル操作部16a,16b,16cよりも外側に配置することで、グリル操作部17と各コイル操作部16a,16b,16cとを明確に分離でき、視認性及び操作性が向上する。一方、図6bに示すように、従来の誘導加熱調理器では、操作性向上のために左の加熱コイル92aの近くに左コイル操作部96aを配置し、右の加熱コイル92bの近くに右コイル操作部96bを配置する場合が通常だが、この場合には、加熱コイル配置領域Bが狭いのでグリル操作部97を左右コイル操作部96a,96bの間に配置するしかなかった。そのため、グリル操作部97と各コイル操作部96a,96b,96cとを分離できず、操作性が煩雑化してしまう。また、トッププレート11表面に、コイル格納部13又はグリル部14と連通する排気口18を形成する場合、この排気口18の開口面積を拡張することもできる図6a。以上より、実施の形態1によれば、誘導加熱調理器を、グリル部14及び制御部15を有する本体筐体10と、本体筐体10の上面に、本体筐体10の横幅より大きい横幅に形成されたコイル格納部13と、コイル格納部13内に格納された加熱コイル12と、コイル格納部13の上面に設けられたトッププレート11とを備えるように構成して、キッチン天板22に開口された拡大落とし込み穴23aからキャビネット20に本体筐体10を落とし込み、コイル格納部13をキッチン天板22内に収容し、トッププレート11を拡大落とし込み穴23a周縁に掛止させるようにした。このため、大型の加熱コイルを設置することができ、また、加熱コイルの配置自由度も向上する。この結果、従来通りのシステムキッチンに適合させつつ、キャビネット20内幅及び落とし込み穴23幅に制約を受けない加熱コイル12のレイアウトが可能な誘導加熱調理器を提供することができる。特に、コイル格納部13内に格納される加熱コイル12が2つ以上ある場合、各加熱コイル12を大型にすることにより、左右コイルの中心距離を広げることができる。また、コイル格納部13の横幅を大きくしたことにより各コイル操作部16a,16b,16c及びグリル操作部17の配置幅を拡張できるため、ゆとりを持った操作部レイアウトを実現でき、各コイル操作部16a,16b,16cとグリル操作部17とを区分して配置することにより視認性及び操作性が向上する。"