"熱可塑性樹脂と、遮熱粒子と、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつバナジウム原子を含有する第1の成分とを含む、合わせガラス用中間膜。前記第1の成分が、フタロシアニン及びフタロシアニンの誘導体の内の少なくとも一種であり、かつバナジウム原子を含有する、請求項1に記載の合わせガラス用中間膜。前記第1の成分が、バナジウム原子に酸素原子が結合した構造単位を有する、請求項1又は2に記載の合わせガラス用中間膜。フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつ銅原子を含有する第2の成分をさらに含む、請求項1~3のいずれか1項に記載の合わせガラス用中間膜。前記第2の成分が、ナフタロシアニン及びナフタロシアニンの誘導体の内の少なくとも一種であり、かつ銅原子を含有する、請求項4に記載の合わせガラス用中間膜。前記遮熱粒子が金属酸化物粒子である、請求項1~5のいずれか1項に記載の合わせガラス用中間膜。前記遮熱粒子が、錫ドープ酸化インジウム粒子である、請求項6に記載の合わせガラス用中間膜。前記熱可塑性樹脂が、ポリビニルアセタール樹脂である、請求項1~7のいずれか1項に記載の合わせガラス用中間膜。可塑剤をさらに含む、請求項1~8のいずれか1項に記載の合わせガラス用中間膜。第1,第2の合わせガラス構成部材と、前記第1,第2の合わせガラス構成部材の間に挟み込まれた単層又は多層の中間膜とを備え、前記単層又は多層の中間膜が、請求項1~9のいずれか1項に記載の合わせガラス用中間膜を含む、合わせガラス。近年、ITO粒子又はATO粒子を含む従来の中間膜の遮熱性を更に高めることが要求されている。しかし、ITO粒子又はATO粒子は、近赤外線を充分に吸収しない。従って、特許文献1に記載のように、中間膜中にITO粒子又はATO粒子を添加しただけでは、合わせガラスの遮熱性を大きく高めることは困難である。また、特許文献2に記載のように、中間膜中に近赤外線吸収色素と紫外線吸収剤とを添加した場合にも、合わせガラスの遮熱性を充分に高めることが困難なことがある。また、合わせガラスには、遮熱性の指標である日射透過率が低いことに加えて、可視光線透過率VisibleTransmittanceが高いことも求められる。すなわち、合わせガラスでは、上記可視光線透過率を高く維持したままで、遮熱性を高くする必要がある。しかしながら、特許文献1,2に記載のような従来の中間膜では、日射透過率が充分に低く、かつ可視光線透過率が充分に高い合わせガラスを得ることは極めて困難である。本発明の目的は、黄色度が低く、かつ遮熱性に優れた合わせガラスを得ることができる合わせガラス用中間膜、並びに該合わせガラス用中間膜を用いた合わせガラスを提供することである。本発明の広い局面によれば、熱可塑性樹脂と、遮熱粒子と、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつバナジウム原子を含有する第1の成分とを含む、合わせガラス用中間膜が提供される。本発明に係る合わせガラス用中間膜のある特定の局面では、上記第1の成分は、フタロシアニン及びフタロシアニンの誘導体の内の少なくとも一種であり、かつバナジウム原子を含有する。本発明に係る合わせガラス用中間膜の他の特定の局面では、上記第1の成分は、バナジウム原子に酸素原子が結合した構造単位を有する。本発明に係る合わせガラス用中間膜の別の特定の局面では、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつ銅原子を含有する第2の成分がさらに含まれる。本発明に係る合わせガラス用中間膜のさらに別の特定の局面では、上記第2の成分は、ナフタロシアニン及びナフタロシアニンの誘導体の内の少なくとも一種であり、かつ銅原子を含有する。本発明に係る合わせガラス用中間膜の他の特定の局面では、上記遮熱粒子は金属酸化物粒子である。本発明に係る合わせガラス用中間膜のさらに他の特定の局面では、上記遮熱粒子が、錫ドープ酸化インジウム粒子である。本発明に係る合わせガラス用中間膜のさらに他の特定の局面では、上記熱可塑性樹脂は、ポリビニルアセタール樹脂である。本発明に係る合わせガラス用中間膜の他の特定の局面では、可塑剤がさらに含まれる。本発明に係る合わせガラスは、第1,第2の合わせガラス構成部材と、該第1,第2の合わせガラス構成部材の間に挟み込まれた単層又は多層の中間膜とを備えており、該単層又は多層の中間膜が、本発明に従って構成された合わせガラス用中間膜を含む。本発明に係る合わせガラス用中間膜は、熱可塑性樹脂と、遮熱粒子と、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつバナジウム原子を含有する第1の成分とを含むので、黄色度が低く、かつ遮熱性に優れた合わせガラスを得ることができる。以下、本発明の詳細を説明する。本発明に係る合わせガラス用中間膜は、熱可塑性樹脂と、遮熱粒子と、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつバナジウム原子を含有する第1の成分とを含む。本発明に係る合わせガラス用中間膜は、上記組成を有するので、合わせガラスを構成するのに用いられた場合に、得られた合わせガラスの黄色度を低く、かつ遮熱性を高くすることができる。遮熱性をより一層高める観点からは、本発明に係る合わせガラス用中間膜は、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつ銅原子を含有する第2の成分をさらに含むことが好ましい。従来、ITO粒子などの遮熱粒子を含む合わせガラス用中間膜を用いた場合には、合わせガラスの遮熱性が低いことがあり、更に低い日射透過率と高い可視光線透過率VisibleTransmittanceとを両立した合わせガラスを得ることは困難であるという問題があった。上記問題を解決するために、本発明の主な特徴は、熱可塑性樹脂と遮熱粒子と特定の上記第1の成分とを含むことである。本発明者らは、遮熱粒子と特定の上記第1の成分との併用により、合わせガラス用中間膜及び合わせガラスの遮熱性を高めることができ、更に黄色度を低くすることができることを見出した。さらに、本発明者らは、遮熱粒子と特定の上記第1の成分と特定の上記第2の成分との併用により、中間膜及び合わせガラスの遮熱性をより一層高くすることができることも見出した。また、遮熱粒子と特定の第1の成分との併用又は遮熱粒子と特定の第1の成分と特定の第2の成分との併用により、遮熱性の指標である日射透過率が低く、かつ可視光線透過率が高い合わせガラスを得ることができる。例えば、合わせガラスの波長300~2500nmでの日射透過率Ts2500を50以下にし、かつ可視光線透過率を65以上にすることができる。さらに、日射透過率Ts2500を45以下にすることができ、日射透過率Ts2500を40以下にすることができ、更に可視光線透過率を70以上にすることができる。また、本実施形態では、透明性を高めることも可能であり、例えば、ヘーズ値を1以下にすることができ、0.5以下にすることができる。以下、上記中間膜を構成する材料の詳細を説明する。熱可塑性樹脂本発明に係る合わせガラス用中間膜に含まれている熱可塑性樹脂は特に限定されない。熱可塑性樹脂として、従来公知の熱可塑性樹脂を用いることができる。熱可塑性樹脂は1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記熱可塑性樹脂としては、ポリビニルアセタール樹脂、エチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂、エチレン-アクリル共重合体樹脂、ポリウレタン樹脂及びポリビニルアルコール樹脂等が挙げられる。これら以外の熱可塑性樹脂を用いてもよい。上記熱可塑性樹脂は、ポリビニルアセタール樹脂であることが好ましい。ポリビニルアセタール樹脂と可塑剤との併用により、合わせガラス構成部材又は他の合わせガラス用中間膜に対する本発明に係る合わせガラス用中間膜の接着力をより一層高くすることができる。上記ポリビニルアセタール樹脂は、例えば、ポリビニルアルコールをアルデヒドによりアセタール化することにより製造できる。上記ポリビニルアルコールは、例えば、ポリ酢酸ビニルをけん化することにより製造できる。上記ポリビニルアルコールのけん化度は、一般に80~99.8モルの範囲内である。上記ポリビニルアルコールの平均重合度は、好ましくは200以上、より好ましくは500以上、好ましくは3000以下、より好ましくは2500以下である。上記平均重合度が上記下限以上であると、合わせガラスの耐貫通性がより一層高くなる。上記平均重合度が上記上限以下であると、中間膜の成形が容易になる。上記ポリビニルアセタール樹脂に含まれているアセタール基の炭素数は特に限定されない。上記ポリビニルアセタール樹脂を製造する際に用いるアルデヒドは特に限定されない。上記ポリビニルアセタール樹脂におけるアセタール基の炭素数は3又は4であることが好ましい。上記ポリビニルアセタール樹脂におけるアセタール基の炭素数が3以上であると、中間膜のガラス転移温度が充分に低くなる。上記アルデヒドは特に限定されない。上記アルデヒドとして、一般には、炭素数が1~10のアルデヒドが好適に用いられる。上記炭素数が1~10のアルデヒドとしては、例えば、プロピオンアルデヒド、n-ブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、n-バレルアルデヒド、2-エチルブチルアルデヒド、n-ヘキシルアルデヒド、n-オクチルアルデヒド、n-ノニルアルデヒド、n-デシルアルデヒド、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びベンズアルデヒド等が挙げられる。なかでも、プロピオンアルデヒド、n-ブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、n-ヘキシルアルデヒド又はn-バレルアルデヒドが好ましく、プロピオンアルデヒド、n-ブチルアルデヒド又はイソブチルアルデヒドがより好ましく、n-ブチルアルデヒドが更に好ましい。上記アルデヒドは、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記ポリビニルアセタール樹脂の水酸基の含有率水酸基量は、好ましくは15モル以上、より好ましくは18モル以上、好ましくは40モル以下、より好ましくは35モル以下である。上記水酸基の含有率が上記下限以上であると、中間膜の接着力がより一層高くなる。また、上記水酸基の含有率が上記上限以下であると、中間膜の柔軟性が高くなり、中間膜の取扱いが容易になる。上記ポリビニルアセタール樹脂の水酸基の含有率は、水酸基が結合しているエチレン基量を、主鎖の全エチレン基量で除算して求めたモル分率を百分率で示した値である。上記水酸基が結合しているエチレン基量は、例えば、JISK6726ポリビニルアルコール試験方法に準拠して、測定することにより求めることができる。上記ポリビニルアセタール樹脂のアセチル化度アセチル基量は、好ましくは0.1モル以上、より好ましくは0.3モル以上、更に好ましくは0.5モル以上、好ましくは30モル以下、より好ましくは25モル以下、更に好ましくは20モル以下である。上記アセチル化度が上記下限以上であると、ポリビニルアセタール樹脂と可塑剤との相溶性が高くなる。上記アセチル化度が上記上限以下であると、中間膜及び合わせガラスの耐湿性が高くなる。上記アセチル化度は、主鎖の全エチレン基量から、アセタール基が結合しているエチレン基量と、水酸基が結合しているエチレン基量とを差し引いた値を、主鎖の全エチレン基量で除算して求めたモル分率を百分率で示した値である。上記アセタール基が結合しているエチレン基量は、例えば、JISK6728ポリビニルブチラール試験方法に準拠して測定できる。上記ポリビニルアセタール樹脂のアセタール化度ポリビニルブチラール樹脂の場合にはブチラール化度は、好ましくは60モル以上、より好ましくは63モル以上、好ましくは85モル以下、より好ましくは75モル以下、更に好ましくは70モル以下である。上記アセタール化度が上記下限以上であると、ポリビニルアセタール樹脂と可塑剤との相溶性が高くなる。上記アセタール化度が上記上限以下であると、ポリビニルアセタール樹脂を製造するために必要な反応時間が短くなる。上記アセタール化度は、アセタール基が結合しているエチレン基量を、主鎖の全エチレン基量で除算して求めたモル分率を百分率で示した値である。上記アセタール化度は、JISK6728ポリビニルブチラール試験方法に準拠した方法により、アセチル化度と水酸基の含有率とを測定し、得られた測定結果からモル分率を算出し、次いで、100モルからアセチル化度と水酸基の含有率とを差し引くことにより算出され得る。なお、ポリビニルアセタール樹脂がポリビニルブチラール樹脂である場合は、上記アセタール化度ブチラール化度及びアセチル化度は、JISK6728ポリビニルブチラール試験方法に準拠した方法により測定された結果から算出され得る。可塑剤中間膜の接着力をより一層高める観点からは、本発明に係る合わせガラス用中間膜は、可塑剤を含むことが好ましい。中間膜に含まれている熱可塑性樹脂が、ポリビニルアセタール樹脂である場合に、中間膜は、可塑剤を含むことが特に好ましい。上記可塑剤は特に限定されない。上記可塑剤として、従来公知の可塑剤を用いることができる。上記可塑剤は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記可塑剤としては、例えば、一塩基性有機酸エステル及び多塩基性有機酸エステル等の有機エステル可塑剤、並びに有機リン酸可塑剤及び有機亜リン酸可塑剤などのリン酸可塑剤等が挙げられる。なかでも、有機エステル可塑剤が好ましい。上記可塑剤は液状可塑剤であることが好ましい。上記一塩基性有機酸エステルとしては、特に限定されず、例えば、グリコールと一塩基性有機酸との反応によって得られたグリコールエステル、並びにトリエチレングリコール又はトリプロピレングリコールと一塩基性有機酸とのエステル等が挙げられる。上記グリコールとしては、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール及びトリプロピレングリコール等が挙げられる。上記一塩基性有機酸としては、酪酸、イソ酪酸、カプロン酸、2-エチル酪酸、ヘプチル酸、n-オクチル酸、2-エチルヘキシル酸、n-ノニル酸及びデシル酸等が挙げられる。上記多塩基性有機酸エステルとしては、特に限定されず、例えば、多塩基性有機酸と、炭素数4~8の直鎖又は分岐構造を有するアルコールとのエステル化合物が挙げられる。上記多塩基性有機酸としては、アジピン酸、セバシン酸及びアゼライン酸等が挙げられる。上記有機エステル可塑剤としては、特に限定されず、トリエチレングリコールジ-2-エチルブチレート、トリエチレングリコールジ-2-エチルヘキサノエート、トリエチレングリコールジカプリレート、トリエチレングリコールジ-n-オクタノエート、トリエチレングリコールジ-n-ヘプタノエート、テトラエチレングリコールジ-n-ヘプタノエート、ジブチルセバケート、ジオクチルアゼレート、ジブチルカルビトールアジペート、エチレングリコールジ-2-エチルブチレート、1,3-プロピレングリコールジ-2-エチルブチレート、1,4-ブチレングリコールジ-2-エチルブチレート、ジエチレングリコールジ-2-エチルブチレート、ジエチレングリコールジ-2-エチルヘキサノエート、ジプロピレングリコールジ-2-エチルブチレート、トリエチレングリコールジ-2-エチルペンタノエート、テトラエチレングリコールジ-2-エチルブチレート、ジエチレングリコールジカプリレート、アジピン酸ジヘキシル、アジピン酸ジオクチル、アジピン酸ヘキシルシクロヘキシル、アジピン酸ヘプチルとアジピン酸ノニルとの混合物、アジピン酸ジイソノニル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ヘプチルノニル、セバシン酸ジブチル、油変性セバシン酸アルキド、及びリン酸エステルとアジピン酸エステルとの混合物等が挙げられる。これら以外の有機エステル可塑剤を用いてもよい。上記有機リン酸可塑剤としては、特に限定されず、例えば、トリブトキシエチルホスフェート、イソデシルフェニルホスフェート及びトリイソプロピルホスフェート等が挙げられる。上記可塑剤は、トリエチレングリコールジ-2-エチルヘキサノエート3GO及びトリエチレングリコールジ-2-エチルブチレート3GHの内の少なくとも一種を含むことが好ましく、トリエチレングリコールジ-2-エチルヘキサノエートを含むことがより好ましい。上記可塑剤の含有量は特に限定されない。上記熱可塑性樹脂100重量部に対して、上記可塑剤の含有量は、好ましくは25重量部以上、より好ましくは30重量部以上、好ましくは60重量部以下、より好ましくは50重量部以下である。上記可塑剤の含有量が上記下限以上であると、合わせガラスの耐貫通性をより一層高めることができる。上記可塑剤の含有量が上記上限以下であると、中間膜の透明性をより一層高めることができる。遮熱粒子本発明に係る合わせガラス用中間膜に含まれている遮熱粒子は、特に限定されない。上記遮熱粒子は1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。可視光よりも長い波長780nm以上の赤外線は、紫外線と比較して、エネルギー量が小さい。しかしながら、赤外線は熱的作用が大きく、赤外線が物質にいったん吸収されると熱として放出される。このため、赤外線は一般に熱線と呼ばれている。上記遮熱粒子の使用により、赤外線熱線を効果的に遮断できる。なお、遮熱粒子とは、赤外線を吸収可能な粒子を意味する。上記遮熱粒子の具体例としては、アルミニウムドープ酸化錫粒子、インジウムドープ酸化錫粒子、アンチモンドープ酸化錫粒子ATO粒子、ガリウムドープ酸化亜鉛粒子GZO粒子、インジウムドープ酸化亜鉛粒子IZO粒子、アルミニウムドープ酸化亜鉛粒子AZO粒子、ニオブドープ酸化チタン粒子、ナトリウムドープ酸化タングステン粒子、セシウムドープ酸化タングステン粒子、タリウムドープ酸化タングステン粒子、ルビジウムドープ酸化タングステン粒子、錫ドープ酸化インジウム粒子ITO粒子、錫ドープ酸化亜鉛粒子及び珪素ドープ酸化亜鉛粒子等の金属酸化物粒子、並びに六ホウ化ランタンLaB6粒子等が挙げられる。これら以外の遮熱粒子を用いてもよい。なかでも、熱線の遮蔽機能が高いため、金属酸化物粒子が好ましく、ATO粒子、GZO粒子、IZO粒子、ITO粒子又はタングステン粒子が好ましく、ITO粒子がより好ましい。上記タングステン粒子はセシウムドープ酸化タングステン粒子であることが好ましい。特に、熱線の遮蔽機能が高く、かつ入手が容易であるので、錫ドープ酸化インジウム粒子ITO粒子が好ましい。上記遮熱粒子の平均粒子径は、好ましくは0.01μm以上、より好ましくは0.02μm以上、好ましくは0.1μm以下、より好ましくは0.05μm以下である。平均粒子径が上記下限以上であると、熱線の遮蔽性を充分に高めることができる。平均粒子径が上記上限以下であると、遮熱粒子の分散性を高めることができる。上記平均粒子径は、体積平均粒子径を示す。平均粒子径は、粒度分布測定装置日機装社製UPA-EX150等を用いて測定できる。上記遮熱粒子の含有量は特に限定されない。中間膜100重量中、遮熱粒子の含有量は、好ましくは0.01重量以上、より好ましくは0.1重量以上、更に好ましくは0.2重量以上、好ましくは3重量以下、より好ましくは1重量以下、更に好ましくは0.5重量以下である。遮熱粒子の含有量が上記下限以上及び上記上限以下であると、黄色度をより一層低くすることができ、遮熱性を充分に高めることができ、日射透過率Ts2500を充分に低くすることができ、かつ上記可視光線透過率を充分に高くすることができる。例えば、可視光線透過率を70以上にすることができる。第1の成分本発明に係る合わせガラス用中間膜に含まれている第1の成分は、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつバナジウム原子を含有する。言い換えれば、第1の成分は、バナジウム原子を含有するフタロシアニン化合物、バナジウム原子を含有するナフタロシアニン化合物及びバナジウム原子を含有するアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種である。第1の成分は、遮熱成分である。第1の成分は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。遮熱粒子と特定の第1の成分とを併用することにより、赤外線熱線を充分に遮断できる。さらに、合わせガラスの黄色度を低くすることができる。上記第1の成分としては、フタロシアニン、フタロシアニンの誘導体、ナフタロシアニン、ナフタロシアニンの誘導体、アントラシアニン及びアントラシアニンの誘導体等が挙げられる。上記フタロシアニン化合物及び上記フタロシアニンの誘導体はそれぞれ、フタロシアニン骨格を有することが好ましい。上記ナフタロシアニン化合物及び上記ナフタロシアニンの誘導体はそれぞれ、ナフタロシアニン骨格を有することが好ましい。上記アントラシアニン化合物及び上記アントラシアニンの誘導体はそれぞれ、アントラシアニン骨格を有することが好ましい。中間膜及び合わせガラスの遮熱性をより一層高くする観点からは、上記第1の成分は、フタロシアニン、フタロシアニンの誘導体、ナフタロシアニン及びナフタロシアニンの誘導体からなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましく、フタロシアニン及びフタロシアニンの誘導体の内の少なくとも一種であることがより好ましい。上記第1の成分は、バナジウム原子を含有するフタロシアニン及びバナジウム原子を含有するフタロシアニンの誘導体の内の少なくとも一種であることがより好ましい。上記第1の成分はバナジウム原子を含有する。上記第1の成分は、中心金属としてバナジウム原子を含有することが好ましい。上記第1の成分の含有量は特に限定されない。中間膜100重量中、第1の成分の含有量は、好ましくは0.001重量以上、より好ましくは0.005重量以上、更に好ましくは0.01重量以上、好ましくは0.1重量以下、より好ましくは0.05重量以下、更に好ましくは0.03重量以下である。第1の成分の含有量が上記下限以上及び上記上限以下であると、黄色度をより一層低くすることができ、遮熱性を充分に高めることができ、日射透過率Ts2500を充分に低くすることができ、かつ上記可視光線透過率を充分に高くすることができる。例えば、可視光線透過率を70以上にすることができる。第2の成分本発明に係る合わせガラス用中間膜は、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物及びアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種であり、かつ銅原子を含有する第2の成分を含むことが好ましい。言い換えれば、第2の成分は、銅原子を含有するフタロシアニン化合物、銅原子を含有するナフタロシアニン化合物及び銅原子を含有するアントラシアニン化合物の内の少なくとも一種である。第2の成分は、遮熱成分である。第2の成分は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。遮熱粒子と特定の第1の成分と特定の第2の成分とを併用することにより、赤外線熱線をより一層効果的に遮断できる。上記第2の成分としては、フタロシアニン、フタロシアニンの誘導体、ナフタロシアニン、ナフタロシアニンの誘導体、アントラシアニン及びアントラシアニンの誘導体等が挙げられる。上記フタロシアニン化合物及び上記フタロシアニンの誘導体はそれぞれ、フタロシアニン骨格を有することが好ましい。上記ナフタロシアニン化合物及び上記ナフタロシアニンの誘導体はそれぞれ、ナフタロシアニン骨格を有することが好ましい。上記アントラシアニン化合物及び上記アントラシアニンの誘導体はそれぞれ、アントラシアニン骨格を有することが好ましい。中間膜及び合わせガラスの遮熱性をより一層高くする観点からは、上記第2の成分は、フタロシアニン、フタロシアニンの誘導体、ナフタロシアニン及びナフタロシアニンの誘導体からなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましく、ナフタロシアニン及びナフタロシアニンの誘導体の内の少なくとも一種であることがより好ましい。上記第2の成分は、銅原子を含有するナフタロシアニン及び銅原子を含有するナフタロシアニンの誘導体の内の少なくとも一種であることがより好ましい。上記第2の成分は銅原子を含有する。上記第2の成分は、中心金属として銅原子を含有することが好ましい。上記第2の成分の含有量は特に限定されない。中間膜100重量中、第2の成分の含有量は、好ましくは0.0005重量以上、より好ましくは0.001重量以上、更に好ましくは0.005重量以上、特に好ましくは0.01重量以上、好ましくは0.1重量以下、より好ましくは0.05重量以下、更に好ましくは0.03重量以下である。第2の成分の含有量が上記下限以上及び上記上限以下であると、遮熱性を充分に高めることができ、日射透過率Ts2500を充分に低くすることができ、かつ上記可視光線透過率を充分に高くすることができる。例えば、可視光線透過率を70以上にすることができる。中間膜中の第1,第2の成分の合計の含有量は特に限定されない。中間膜100重量中、第1の成分と第2の成分との合計の含有量は、好ましくは0.001重量以上、より好ましくは0.005重量以上、更に好ましくは0.01重量以上、特に好ましくは0.02重量以上、好ましくは0.1重量以下、より好ましくは0.05重量以下、更に好ましくは0.04重量以下である。第1,第2の成分の合計の含有量が上記下限以上及び上記上限以下であると、黄色度を適度に低くすることができ、遮熱性を充分に高めることができ、日射透過率Ts2500を充分に低くすることができ、かつ上記可視光線透過率を充分に高くすることができる。例えば、可視光線透過率を70以上にすることができる。本発明に係る合わせガラス用中間膜は、上記第1の成分と上記第2の成分とを重量比第1の成分:第2の成分で、0.1:9.9~9.9:0.1で含むことが好ましく、1:9~9:1で含むことがより好ましく、2:8~8:2で含むことが特に好ましく、3:7~7:3で含むことが最も好ましい。第1の成分と第2の成分との含有量の比が上記範囲内であると、中間膜及び合わせガラスの遮熱性をより一層高めることができる。第1の成分の含有量が相対的に多くかつ第2の可塑剤の含有量が相対的に少ないと、中間膜及び合わせガラスの黄色度をより一層低くすることができる。第1の成分の含有量が相対的に少なくかつ第2の成分の含有量が相対的に多いと、中間膜及び合わせガラスの遮熱性をより一層高めることができる。他の成分本発明に係る合わせガラス用中間膜は、必要に応じて、遮熱粒子の分散剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、光安定剤、難燃剤、帯電防止剤、顔料、染料、接着力調整剤、耐湿剤、蛍光増白剤及び赤外線吸収剤等の添加剤を含んでいてもよい。これらの添加剤は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。中間膜は遮熱粒子の分散剤を含むことが好ましい。該分散剤は遮熱粒子の分散性を向上させる。上記遮熱粒子の分散剤は、リン酸エステル化合物であることが好ましい。中間膜は紫外線吸収剤を含むことが好ましい。上記紫外線吸収剤は、ベンゾトリアゾール化合物であることが好ましい。中間膜100重量中、上記紫外線吸収剤の含有量は、好ましくは0.01重量以上、より好ましくは0.1重量以上、更に好ましくは0.3重量以上、好ましくは1重量以下、より好ましくは0.9重量以下、更に好ましくは0.8重量以下である。合わせガラス用中間膜上記中間膜の厚みは特に限定されない。実用面の観点、並びに遮熱性を充分に高める観点からは、中間膜の厚みは、好ましくは0.1mm以上、より好ましくは0.25mm以上、好ましくは3mm以下、より好ましくは1.5mm以下である。中間膜の厚みが上記下限以上であると、合わせガラスの耐貫通性が高くなる。本発明に係る合わせガラス用中間膜の製造方法は特に限定されない。該中間膜の製造方法として、従来公知の方法を用いることができる。例えば、熱可塑性樹脂と遮熱粒子と第1の成分と必要に応じて配合される他の成分とを混練し、中間膜を成形する製造方法等が挙げられる。連続的な生産に適しているため、押出成形する製造方法が好ましい。また、上記中間膜を得る際に、遮熱粒子を可塑剤に分散させた分散液を用意し、該分散液を他の成分好ましくは熱可塑性樹脂と混練し、中間膜を成形することが好ましい。さらに、上記中間膜を得る際に、遮熱粒子を分散剤に分散させた分散液を用意し、該分散液を他の成分好ましくは熱可塑性樹脂と混練し、中間膜を成形することが好ましい。このような分散液を用いることで、中間膜中での遮熱粒子の分散性が良好になり、遮熱粒子の添加効果が中間膜中でより一層均一に発現する。中間膜中での上記第1の成分の分散性をより一層良好にし、上記第1の成分の添加効果を中間膜中でより一層均一に発現させる観点からは、上記分散液に上記第1の成分を配合することが好ましい。中間膜中での上記第2の成分の分散性をより一層良好にし、上記第2の成分の添加効果を中間膜中でより一層均一に発現させる観点からは、上記分散液に上記第2の成分を配合することが好ましい。上記混練の方法は特に限定されない。この方法として、例えば、押出機、プラストグラフ、ニーダー、バンバリーミキサー又はカレンダーロール等を用いる方法が挙げられる。なかでも、連続的な生産に適しているため、押出機を用いる方法が好適であり、二軸押出機を用いる方法がより好適である。本発明に係る合わせガラス用中間膜は単層で用いることができる。さらに、本発明に係る合わせガラス用中間膜を複数積層して、多層中間膜として用いてもよい。さらに、本発明に係る合わせガラス用中間膜の少なくとも一方の表面に、他の合わせガラス用中間膜を積層して、多層中間膜として用いてもよい。この場合には、本発明に係る合わせガラス用中間膜の片面に他の合わせガラス用中間膜が積層された多層中間膜、及び本発明に係る合わせガラス用中間膜の両面に他の合わせガラス用中間膜が積層された多層中間膜の内のいずれも用いることができる。上記他の合わせガラス用中間膜は、例えば、合わせガラスにおいて保護層として用いることができる。上記他の合わせガラス用中間膜は、熱可塑性樹脂を含むことが好ましく、ポリビニルアセタール樹脂を含むことがより好ましく、可塑剤を含むことが好ましく、ポリビニルアセタール樹脂と可塑剤とを含むことが特に好ましい。上記他の中間膜の厚みは、好ましくは0.1mm以上、より好ましくは0.2mm以上、好ましくは1mm以下、より好ましくは0.5mm以下である。上記他の中間膜の厚みが上記下限以上及び上記上限以下であると、多層中間膜の厚みが厚くなりすぎず、かつ多層中間膜及び合わせガラスの遮熱性がより一層高くなる。合わせガラス図1に、本発明の一実施形態に係る合わせガラス用中間膜を用いた合わせガラスの一例を断面図で示す。図1に示す合わせガラス1は、中間膜2と、第1,第2の合わせガラス構成部材21,22とを備える。中間膜2は単層の中間膜である。中間膜2は、熱可塑性樹脂と遮熱粒子と上記第1,第2の成分とを含む。中間膜2は、合わせガラスを得るために用いられる。中間膜2は、合わせガラス用中間膜である。中間膜2は、上記第2の成分を必ずしも含んでいなくてもよい。但し、上記第2の成分を用いることが好ましい。中間膜2は、第1,第2の合わせガラス構成部材21,22の間に挟み込まれている。中間膜2の第1の表面2a一方の表面に、第1の合わせガラス構成部材21が積層されている。中間膜2の第1の表面2aとは反対の第2の表面2b他方の表面に、第2の合わせガラス構成部材22が積層されている。図2に、本発明の他の実施形態に係る合わせガラス用中間膜を用いた合わせガラスの他の例を断面図で示す。図2に示す合わせガラス11は、多層中間膜12と、第1,第2の合わせガラス構成部材21,22とを備える。多層中間膜12は、中間膜13、中間膜14及び中間膜15の3つの中間膜がこの順で積層された構造を有する。中間膜14は、遮熱層であり、熱可塑性樹脂と遮熱粒子と上記第1,第2の成分とを含む。中間膜13,15は、保護層であり、上述の他の中間膜である。中間膜13,15として、熱可塑性樹脂と上記第1,第2の成分と紫外線吸収剤を含む中間膜を用いてもよい。中間膜13~15はそれぞれ、合わせガラスを得るために用いられる。中間膜13~15は、合わせガラス用中間膜である。中間膜14は、上記第2の成分を必ずしも含んでいなくてもよい。但し、上記第2の成分を用いることが好ましい。多層中間膜12は、第1,第2の合わせガラス構成部材21,22の間に挟み込まれている。中間膜13の外側の表面13aに第1の合わせガラス構成部材21が積層されている。中間膜15の外側の表面15aに第2の合わせガラス構成部材22が積層されている。このように、本発明に係る合わせガラスは、第1の合わせガラス構成部材と、第2の合わせガラス構成部材と、上記第1,第2の合わせガラス構成部材の間に挟み込まれた単層又は多層の中間膜とを備えており、該単層又は多層の中間膜が、本発明の合わせガラス用中間膜を含む。本発明に係る合わせガラスには、本発明に係る合わせガラス用中間膜が単層で、第1,第2の合わせガラス構成部材に挟み込まれている合わせガラスだけでなく、本発明に係る合わせガラス用中間膜が2層以上積層された多層中間膜が、第1,第2の合わせガラス構成部材に挟み込まれている合わせガラスも含まれる。さらに、本発明に係る合わせガラスには、本発明に係る合わせガラス用中間膜と、本発明に係る合わせガラス用中間膜の少なくとも一方の表面に積層された他の合わせガラス用中間膜とを有する多層中間膜が、第1,第2の合わせガラス構成部材に挟み込まれている合わせガラスも含まれる。この場合には、本発明に係る合わせガラス用中間膜の片面に他の合わせガラス用中間膜が積層された多層中間膜、及び本発明に係る合わせガラス用中間膜の両面に他の合わせガラス用中間膜が積層された多層中間膜の内のいずれも用いることができる。上記第1,第2の合わせガラス構成部材としては、ガラス板及びPETポリエチレンテレフタレートフィルム等が挙げられる。合わせガラスには、2枚のガラス板の間に中間膜が挟み込まれている合わせガラスだけでなく、ガラス板とPETフィルム等との間に中間膜が挟み込まれている合わせガラスも含まれる。合わせガラスは、ガラス板を備えた積層体であり、少なくとも1枚のガラス板が用いられていることが好ましい。上記ガラス板としては、無機ガラス及び有機ガラスが挙げられる。上記無機ガラスとしては、フロート板ガラス、熱線吸収板ガラス、熱線反射板ガラス、磨き板ガラス、型板ガラス、網入り板ガラス、線入り板ガラス及びグリーンガラス等が挙げられる。上記有機ガラスは、無機ガラスに代用される合成樹脂ガラスである。上記有機ガラスとしては、ポリカーボネート板及びポリメタアクリル樹脂板等が挙げられる。上記ポリメタアクリル樹脂板としては、ポリメチルメタアクリレート板等が挙げられる。上記合わせガラス構成部材の厚みは、特に限定されないが、好ましくは1mm以上、好ましくは5mm以下、より好ましくは3mm以下である。また、合わせガラス構成部材がガラス板である場合に、該ガラス板の厚みは、好ましくは1mm以上、好ましくは5mm以下、より好ましくは3mm以下である。合わせガラス構成部材がPETフィルムである場合に、該PETフィルムの厚みは、好ましくは0.03mm以上、好ましくは0.5mm以下である。上記合わせガラスの製造方法は特に限定されない。例えば、第1,第2の合わせガラス構成部材の間に、中間膜又は多層中間膜を挟んで、押圧ロールに通したり、又はゴムバックに入れて減圧吸引したりして、第1,第2の合わせガラス構成部材と中間膜又は多層中間膜との間に残留する空気を脱気する。その後、約70~110°Cで予備接着して積層体を得る。次に、積層体をオートクレーブに入れたり、又はプレスしたりして、約120~150°C及び1~1.5MPaの圧力で圧着する。このようにして、合わせガラスを得ることができる。上記中間膜及び上記合わせガラスは、自動車、鉄道車両、航空機、船舶及び建築物等に使用できる。上記中間膜は、建築用又は車両用の中間膜であることが好ましく、車両用の中間膜であることがより好ましい。上記合わせガラスは、建築用又は車両用の合わせガラスであることが好ましく、車両用の中間膜であることがより好ましい。上記中間膜及び上記合わせガラスは、これらの用途以外にも使用できる。上記中間膜及び上記合わせガラスは、自動車のフロントガラス、サイドガラス、リアガラス又はルーフガラス等に使用できる。日射透過率が低くかつ可視光線透過率が高いので、上記中間膜及び合わせガラスは、自動車に好適に用いられる。合わせガラスの黄色度イエローインデックスは、好ましくは10以下、より好ましくは8以下、更に好ましくは7以下である。合わせガラスの黄色度は、JISK7105に準拠して測定できる。合わせガラスの上記可視光線透過率は、好ましくは65以上、より好ましくは70以上である。合わせガラスの可視光線透過率は、JISR32111998に準拠して測定できる。合わせガラスの日射透過率Ts2500は、好ましくは65以下、より好ましくは50以下、更に好ましくは45以下、特に好ましくは40以下である。合わせガラスの日射透過率は、JISR31061998に準拠して測定できる。合わせガラスのヘーズ値は、好ましくは1以下、より好ましくは0.5以下、更に好ましくは0.4以下である。合わせガラスのヘーズ値は、JISK6714に準拠して測定できる。上記黄色度、上記可視光線透過率、日射透過率及びヘーズ値は、JISR3202に準拠した、厚さ2mmの2枚のフロートガラスの間に、本発明の合わせガラス用中間膜を挟み込むことにより得られた合わせガラスにおいて測定されることが好ましい。すなわち、本発明の合わせガラス用中間膜を厚み760μmとした場合に、JISR3202に準拠した、厚さ2mmの2枚のフロートガラスの間に、厚み760μmの該合わせガラス用中間膜を挟み込むことにより得られた合わせガラスにおける黄色度、可視光線透過率、日射透過率及びヘーズ値が上述の値を満たすことが好ましい。以下、実施例を掲げて本発明を更に詳しく説明する。本発明は以下の実施例のみに限定されない。実施例及び比較例では、以下の材料を用いた。熱可塑性樹脂:積水化学工業社製PVBn-ブチルアルデヒドによりアセタール化されているポリビニルブチラール樹脂、平均重合度1700、水酸基の含有率30.5モル、アセチル化度1モル、ブチラール化度68.5モル可塑剤:3GOトリエチレングリコールジ-2-エチルヘキサノエート遮熱粒子:ITOITO粒子、三菱マテリアル社製第1の成分:日本触媒社製イーエクスカラー906中心金属としてバナジウム原子を含有するバナジルフタロシアニン日本触媒社製イーエクスカラー915中心金属としてバナジウム原子を含有するバナジルフタロシアニン第2の成分:富士フイルム社製IRSORB203中心金属として銅を含有するナフタロシアニン紫外線遮蔽剤:Tinuvin3262-2’-ヒドロキシ-3’-t-ブチル-5-メチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、BASF社製Tinuvin326実施例11中間膜の作製トリエチレングリコールジ-2-エチルヘキサノエート3GO40重量部と、ITO粒子を得られる中間膜100重量中で0.2重量となる量と、イーエクスカラー906を得られる中間膜100重量中で0.0155重量となる量とを混合し、さらに、分散剤であるリン酸エステル化合物を添加した後、水平型のマイクロビーズミルにて混合し、分散液を得た。なお、リン酸エステル化合物の含有量は遮熱粒子の含有量の1/10となるように調整した。ポリビニルブチラール樹脂PVB100重量部に対し、得られた分散液全量を添加し、ミキシングロールで充分に混練し、組成物を得た。2枚のフッ素樹脂シートの間に、クリアランス板得られる中間膜と同じ厚みを介して、得られた組成物を挟み込み、150°Cで30分間プレス成形し、厚み760μmの中間膜を得た。2合わせガラスの作製得られた中間膜を、縦30cm×横30cmの大きさに切断した。次に、JISR3202に準拠した、2枚の透明なフロートガラス板縦30cm×横30cm×厚み2mmを用意した。この2枚の透明なフロートガラス板の間に、得られた中間膜を挟み込み、真空ラミネーターにて90°Cで30分間保持し、真空プレスし、積層体を得た。積層体において、ガラス板からはみ出た中間膜部分を切り落とし、合わせガラスを得た。実施例2~8及び比較例1~5遮熱粒子、第1の成分及び第2の成分の種類及び含有量を下記の表1に示すように変更したこと以外は実施例1と同様にして、中間膜を作製した。得られた中間膜を用いて、実施例1と同様にして、中間膜を備えた合わせガラスを作製した。なお、実施例2~8及び比較例2~4でも、リン酸エステル化合物の含有量は遮熱粒子の含有量の1/10となるように調整した。比較例1,5では、リン酸エステル化合物を用いなかった。実施例1~8及び比較例1~5の評価1可視光線透過率A光Y値、初期A-Y380~780nmの測定分光光度計日立ハイテク社製U-4100を用いて、JISR32111998に準拠して、得られた合わせガラスの波長380~780nmにおける上記可視光線透過率を測定した。2日射透過率初期Ts2500300~2500nmの測定分光光度計日立ハイテク社製U-4100を用いて、JISR31061998に準拠して、得られた合わせガラスの波長300~2500nmでの日射透過率TsTs2500を求めた。3黄色度C光YI:イエローインデックスの測定分光光度計日立ハイテク社製U-4100を用いて、JISK7105に準拠して、得られた合わせガラスの透過法による黄色度イエローインデックスを測定した。4へーズ値の測定ヘーズメーター東京電色社製TC-HIIIDPKを用いて、JISK6714に準拠して、得られた合わせガラスのヘーズ値を測定した。結果を下記の表1に示す。実施例9トリエチレングリコールジ-2-エチルヘキサノエート3GO40重量部と、ITO粒子を得られる中間膜100重量中で0.20重量となる量と、イーエクスカラー906を得られる中間膜100重量中で0.016重量となる量と、Tinuvin326を得られる中間膜100重量中で0.625重量となる量とを混合し、さらに、分散剤であるリン酸エステル化合物を添加した後、水平型のマイクロビーズミルにて混合し、分散液を得た。なお、リン酸エステル化合物の含有量は遮熱粒子の含有量の1/10となるように調整した。ポリビニルブチラール樹脂PVB100重量部に対し、得られた分散液全量を添加し、ミキシングロールで充分に混練し、組成物を得た。得られた組成物を押出機を用いて押出しすることにより、厚み760μmの単層の中間膜を得た。得られた中間膜を用いて、実施例1と同様にして、単層の中間膜を備えた合わせガラスを得た。実施例10~12遮熱粒子及び第1の成分の種類及び含有量を下記の表2に示すように変更したこと以外は実施例9と同様にして、中間膜を作製した。この中間膜を用いて、実施例9と同様にして、中間膜を作製した。得られた中間膜を用いて、実施例9と同様にして、中間膜を備えた合わせガラスを作製した。なお、実施例10~12でも、リン酸エステル化合物の含有量は遮熱粒子の含有量の1/10となるように調整した。また、実施例10~12の中間膜は、実施例9と同様に、Tinuvin326を得られる中間膜100重量中で0.625重量となる量で配合した。実施例9~12の評価実施例1~8及び比較例1~5と同様の評価項目1~4について、評価を実施した。結果を下記の表2に示す。"