"燃料が流入する弁インレット部を形成する中空筒状の弁ボディ、並びに前記弁ボディの内部のうち前記弁インレット部よりも下流側に収容され、往復移動により燃料の噴射を断続する弁部材を、有する燃料噴射弁と、通電により発熱する中空筒状のヒータ部材、前記ヒータ部材の内部へ燃料を導入するヒータインレット、並びに前記ヒータ部材及び前記ヒータインレットを前記弁ボディに固定するヒータボディを、有するヒータユニットとを、備える燃料噴射装置であって、前記ヒータ部材は、前記ヒータボディから前記弁ボディに突入することにより、前記弁インレット部の内部に収容されることを特徴とする燃料噴射装置。前記ヒータユニットは、電力が供給されるヒータターミナル、並びに前記ヒータ部材のうち前記弁インレット部の外部に形成される接続部の外面に設けられ、前記接続部及び前記ヒータターミナルと接続されるヒータ電極を、さらに有することを特徴とする請求項1に記載の燃料噴射装置。前記ヒータ部材のうち前記接続部の外面は、前記ヒータ電極が設けられる箇所の周囲において前記ヒータボディと接合されることを特徴とする請求項2に記載の燃料噴射装置。前記ヒータ部材は、内外部間を連通する連通孔を、前記ヒータボディとの接合箇所よりも下流側に形成し、前記連通孔は、前記ヒータインレットから前記ヒータ部材への導入燃料を、前記ヒータ部材と前記弁インレット部との間の筒状通路部に通過させることを特徴とする請求項3に記載の燃料噴射装置。前記連通孔は、前記弁インレット部の外部に設けられることを特徴とする請求項4に記載の燃料噴射装置。中空筒状の前記ヒータボディの内部に突出する前記ヒータ部材が前記弁インレット部に挿入され、前記ヒータボディと前記弁インレット部との間がシールされることを特徴とする請求項4又は5に記載の燃料噴射装置。前記ヒータ部材のうち前記接続部の外面は、前記ヒータ電極が設けられる箇所の周囲において前記ヒータインレットと接合されることを特徴とする請求項2~6のいずれか一項に記載の燃料噴射装置。前記ヒータユニットは、前記ヒータボディ及び前記弁ボディの双方に弾性嵌合することにより前記ヒータユニットを前記弁ボディに固定するクリップを、さらに有することを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の燃料噴射装置。さて、特許文献1,2の開示装置では、弁ボディのうち燃料が流入する弁インレット部よりも下流側部分に弁部材を収容して、当該下流側部分の外周側にヒータ部材を設けている。そのため、弁ボディの内部のうち弁部材の収容により狭くなった箇所にて、燃料がヒータ部材の熱を受けることになるので、噴射前に加熱される燃料の体積が小さくなってしまう。しかも、狭くなった箇所においては、熱を受けた燃料の自然対流が生じ難くなるので、噴射前における加熱燃料の体積を当該自然対流によって増大させることについても、望めない。これらの状況は、微粒化の促進を図る上での足枷となることから、改善が期待されている。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、加熱式の燃料供給装置において微粒化を促進することにある。請求項1に記載の発明は、燃料が流入する弁インレット部を形成する中空筒状の弁ボディ、並びに弁ボディの内部のうち弁インレット部よりも下流側に収容され、往復移動により燃料の噴射を断続する弁部材を、有する燃料噴射弁と、通電により発熱する中空筒状のヒータ部材、ヒータ部材の内部へ燃料を導入するヒータインレット、並びにヒータ部材及びヒータインレットを弁ボディに固定するヒータボディを、有するヒータユニットとを、備える燃料噴射装置であって、ヒータ部材は、ヒータボディから弁ボディに突入することにより、弁インレット部の内部に収容されることを特徴とする。この発明の燃料噴射弁では、中空筒状の弁ボディの内部のうち燃料が流入する弁インレット部よりも下流側に、弁部材が収容される。これにより、ヒータユニットのうちヒータボディから弁ボディへの突入により弁インレット部内部に収容される中空筒状のヒータ部材につき、弁インレット部と連通することとなる内部の容積を大きく確保できる。故に、ヒータインレットからヒータ部材内部へと導入される燃料のうち、通電により発熱するヒータ部材の熱を受けて噴射前に加熱される燃料の体積についても、大きく確保できる。しかも、容積の大きなヒータ部材内部においては、燃料の自然対流が生じ易くなるので、当該自然対流により噴射前の加熱燃料の体積をさらに増大できる。これらによれば、多量の加熱燃料を弁部材の往復移動に応じて燃料噴射弁から噴射し得るので、微粒化の促進を図ることが可能となる。請求項2に記載の発明によると、ヒータユニットは、電力が供給されるヒータターミナル、並びにヒータ部材のうち弁インレット部の外部に形成される接続部の外面に設けられ、接続部及びヒータターミナルと接続されるヒータ電極を、さらに有する。この発明のヒータユニットでは、電力供給されるヒータターミナルと接続のヒータ電極は、ヒータ部材のうち弁インレット部外部に形成される接続部の外面に設けられるので、ヒータ部材における内部容積の確保を阻害しない。したがって、ヒータ部材による直接的加熱並びに自然対流による間接的加熱を受ける燃料の体積を増大して、微粒化の促進効果を高めることができる。しかも、接続部外面のヒータ電極は、弁インレット部外部にて当該接続部と接続されることになるので、ヒータ部材内部への導入燃料にも、弁インレット部内部への流入燃料にも、浸漬されない。したがって、燃料への浸漬によるヒータ電極の腐食を回避して、高い微粒化促進効果を長きに亘って発揮可能となる。請求項3に記載の発明によると、ヒータ部材のうち接続部の外面は、ヒータ電極が設けられる箇所の周囲においてヒータボディと接合される。この発明のヒータ部材では、ヒータ電極が設けられる箇所の周囲において、接続部の外面がヒータボディと接合されるので、内部への導入燃料が弁ボディ側の端部から当該外面を伝わってヒータ電極に到達するのを、阻止し得る。これによれば、燃料の到達によるヒータ電極の腐食を回避して、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となる。請求項4に記載の発明によると、ヒータ部材は、内外部間を連通する連通孔を、ヒータボディとの接合箇所よりも下流側に形成し、連通孔は、ヒータインレットからヒータ部材への導入燃料を、ヒータ部材と弁インレット部との間の筒状通路部に通過させる。この発明の連通孔は、ヒータ部材の内外部間を連通することにより、ヒータインレットからの導入燃料を、ヒータ部材及び弁インレット部間の筒状通路部に通過させるので、ヒータ部材によって当該通過燃料をも加熱され得る。これにより、噴射前における加熱燃料の体積を増大して、微粒化の促進効果を高めることができる。請求項5に記載の発明によると、連通孔は、弁インレット部の外部に設けられる。この発明の弁インレット部では、内部に突入したヒータ部材との間の筒状通路部につき、外部の連通孔よりも下流側に形成され得る。これによれば、筒状通路部において燃料を加熱可能な容積を増大可能となるので、微粒化の促進効果を高める上で有利となる。請求項6に記載の発明によると、中空筒状のヒータボディの内部に突出するヒータ部材が弁インレット部に挿入され、ヒータボディと前インレット部との間がシールされる。この発明において中空筒状のヒータボディ内部では、弁インレット部に挿入されるヒータ部材が突出した状態となるので、ヒータ部材内部からの連通孔を通じた流出や、ヒータ部材及び弁インレット部間の筒状通路部からの自然対流等により、燃料が流入することになる。しかし、弁インレット部との間がシールされるヒータボディについては、その内部から外部への燃料漏れが規制され得る。したがって、ヒータ部材内部や筒状通路部における燃料温度を加熱により確実に上昇させて、微粒化の促進効果の発揮を確固たるものとなし得るのである。請求項7に記載の発明によると、ヒータ部材のうち接続部の外面は、ヒータ電極が設けられる箇所の周囲においてヒータインレットと接合される。この発明のヒータ部材では、ヒータ電極が設けられる箇所の周囲において接続部の外面がヒータインレットと接合されるので、内部への導入燃料がヒータインレット側の端部から当該外面を伝わってヒータ電極に到達するのを、阻止し得る。これによれば、燃料の到達によるヒータ電極の腐食を回避して、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となる。請求項8に記載の発明によると、ヒータユニットは、ヒータボディ及び弁ボディの双方に弾性嵌合することによりヒータユニットを弁ボディに固定するクリップを、さらに有する。この発明では、ヒータボディ及び弁ボディの双方にクリップを弾性嵌合させるという簡単な操作により、ヒータユニットを弁ボディに固定して、ヒータ部材が弁インレット部内部に収容される状態を保持できる。これによれば、ヒータユニットを使用することによる生産性の低下を抑えながらも、長きに亘った微粒化の促進効果を発揮可能となるのである。作用効果以上説明の第一実施形態では、弁ボディ10をなすパイプ部材11の内部のうち燃料が流入する弁インレット部141よりも下流側に、弁部材30が収容されている。これにより、ヒータボディ50からパイプ部材11への突入により弁インレット部141内部に収容されるヒータ部材54につき、弁インレット部141と連通することになる内部の容積を大きく確保できる。故に、ヒータインレット53からヒータ部材54内部へ導入される燃料のうち、通電により発熱する抵抗体543の熱を発熱部541内部にて直に受けることで噴射前に加熱される燃料の体積についても、大きく確保できる。しかも、容積の大きなヒータ部材54の内部では、上方のヒータインレット53や燃料配管2へと向かって燃料の自然対流が生じ易くなるので、当該自然対流により噴射前の加熱燃料の体積をさらに増大できる。これらによれば、内燃機関の冷温始動時等であっても、直接的な伝熱により急速且つ高効率に加熱された多量の燃料を、弁部材の往復移動に応じて燃料噴射弁から噴射し得るので、微粒化の促進を図ることが可能である。ここで特に、燃料噴射装置1からの噴射燃料がアルコール100の燃料であるときには、当該アルコール燃料にガソリン燃料を混合しなくても、微粒化を促進して内燃機関の低温始動を確実なものとなし得るのである。また、各ヒータ電極55については、ヒータ部材54の外面のうち、弁インレット部141の外部に形成される接続部540の外周面540aに設けられているので、ヒータ部材54での内部容積の確保を阻害しない。したがって、ヒータ部材54による直接的加熱並びに自然対流による間接的加熱を受ける燃料につき、体積を増大して、微粒化の促進効果を高めることができる。しかも、ヒータ部材54の外面の各ヒータ電極55は、弁インレット部141の外部にて接続部540の抵抗体543と接続されているので、ヒータ部材54内部への導入燃料にも、弁インレット部141内部への流入燃料にも、浸漬されない。したがって、燃料への浸漬による各ヒータ電極55の腐食を回避して、高い微粒化促進効果を長きに亘って発揮可能である。さらに、ヒータ部材54の外面のうち接続部540の外周面540aは、各ヒータ電極55の配設箇所の周囲にて当該電極55を軸方向に挟んだ両側部分を、ヒータボディ50及びヒータインレット53と接合されている。これによりヒータ部材54においては、内部への導入燃料がパイプ部材11側及びヒータインレット53側の各端部から外周面540aを伝わって各ヒータ電極55に到達するのを、阻止し得る。したがって、燃料の到達による各ヒータ電極55の腐食をも回避して、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能である。またさらにヒータ部材54では、内外部間を連通する複数の連通孔542がヒータインレット53からの導入燃料を、発熱部541の外周面541aと弁インレット部141の内周面141aとの間の筒状通路部171に通過させるので、当該通過燃料をも加熱し得る。これにより、噴射前における加熱燃料の体積を増大して、微粒化の促進効果を高めることができる。ここで弁インレット部141においては、内部に突入した発熱部541との間を延伸する筒状通路部171につき、その全体が外部の各連通孔542よりも下流側に形成され得る。これによれば、筒状通路部171において燃料を加熱可能な容積が確実に増大するので、微粒化の促進効果を高める上で有利となるのである。加えてヒータボディ50の内部空間502では、ヒータ部材54が弁インレット部141に突入した状態となっているので、ヒータ部材54内部からの各連通孔542を通じた流出や、要素54,141間の筒状通路部171からの自然対流等により、燃料が流入する。しかし、弁インレット部141との間がシール部材51によりシールされるヒータボディ50については、内部空間502から外部への燃料漏れが規制される。これによれば、ヒータ部材54内部における燃料温度や、筒状通路部171における燃料温度を、加熱により確実に上昇させて、微粒化の促進効果の発揮を確固たるものとなし得るのである。さらに加えて、弁ボディ10をなす弁コネクタ46の上部460とヒータボディ50とに弾性嵌合されるクリップ52によれば、簡単な嵌合操作によりヒータユニット5を弁ボディ10に固定して、弁インレット部141内部でのヒータ部材54の収容状態を保持できる。これによれば、ヒータユニット5を使用することによる生産性の低下を抑えながらも、長きに亘った微粒化の促進効果を発揮可能となるのである。第二実施形態図5に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態のヒータユニット2005のヒータ部材2054において、周方向の複数個所を径方向に貫通する連通孔2542は、接続部540よりも下方下流側のうち弁インレット部141の外部から内部の発熱部541に跨って、設けられている。これにより、ヒータ部材2054において内外部間を上流側端部の周囲で連通している各連通孔2542は、当該部材2054内部の燃料を弁インレット部141内部の筒状通路部171に直接的に流出させ得る。しかも、弁インレット部141の上流側端部の内周側を除いて各連通孔2542よりも下流側に位置することになる筒状通路部171では、発熱部541により燃料を加熱可能な容積が増大するので、微粒化の促進効果を高める上で有利となるのである。第三実施形態図6に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態のヒータユニット3005のヒータ部材3054において、周方向の複数個所を径方向に貫通する連通孔3542は、接続部540よりも下方下流側となる弁インレット部141内部の発熱部541に、設けられている。これにより、ヒータ部材3054において発熱部541の内外部間を連通している各連通孔3542は、当該発熱部541の内部から外部の筒状通路部171に直接的に流出させ得る。したがって、発熱部541による筒状通路部171での燃料加熱を確実なものとして、微粒化の促進効果を高めることが可能となる。第四実施形態図7に示すように、本発明の第四実施形態は第一実施形態の変形例である。第四実施形態のヒータユニット4005では、ヒータインレット4053の内周面のうち下流側に向かって一段階縮径する段付円筒面4530の大径部4530aに、ヒータ部材54の接続部540が接合されている。ここで、段付円筒面4530において大径部4530aと小径部4530bとの間を接続する円環面状の段差面4530cには、接続部540の上流側の軸方向端面540bが接触させられている。これにより、要素50,51,53~56が埋設されるヒータコネクタ57の成形時には、ヒータインレット4053及びヒータ部材54間の同軸度が高精度に確保され得る。その結果、弁インレット部141の内部においてヒータ部材54は、傾きによるパイプ部材11との接触を常に規制された状態で筒状通路部171の燃料を加熱できるので、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となるのである。第五実施形態図8に示すように、本発明の第五実施形態は第一実施形態の変形例である。第五実施形態のヒータユニット5005では、ヒータボディ5050がヒータインレット53と同一金属材により一体形成されることで、当該ボディ5050のうち円環板状底壁部5501の中心孔5501aが、ヒータインレット53の内部に連通している。また、ヒータユニット5005において接続部5540は、弁インレット部141の外部に位置するヒータ部材5054の上部に、円環フランジ状に設けられている。接続部5540は、底壁部5501のうちヒータインレット53とは反対側へ向かって開口する接合凹部5501bに、嵌入状態で接合されている。ここで本実施形態の接続部5540については、例えばろう付け、固相接合、溶着、接着、圧入等により、外面としての外周面5540a及び軸方向端面5540bが接合凹部5501bと周方向全域に亘って接合されることで、ヒータボディ5050との間がシールされている。これにより、ヒータインレット53から燃料が中心孔5501aを通じて導入されるヒータ部材5054では、ヒータボディ5050との接合箇所よりも下流側に位置する発熱部541が、当該ボディ5050の内部にて弁インレット部141に突入している。それと共にヒータ部材5054では、ヒータボディ5050との接合箇所よりも下流側に位置する各連通孔542が、弁インレット部141の外部に配置されている。さらに図8,9に示すように、接続部5540の外面のうち軸方向端面5540bには、当該接続部5540の内包抵抗体543と接続される一対のヒータ電極55が、周方向に間隔をあけて設けられている。これにより、ヒータ電極55の配設箇所の周囲において接続部5540がヒータボディ5050と接合された形となっている。さらにヒータユニット5005には、一対のシール部材5058が追加されている。各シール部材5058は、ゴム材により円環状に形成されるOリングであり、各ヒータ電極55の上方にて底壁部5501に貫通形成された通孔5501cに、個別に圧入されている。加えて各シール部材5058には、各通孔5501cを通してヒータ電極55と接続される各ヒータターミナル56が、個別に圧入されることで、それら各通孔5501cと各ヒータターミナル56との間がシールされている。以上の如き第五実施形態によれば、要素5050,51,53~56が埋設されるヒータコネクタ57の成形時には、ヒータボディ5050に一体のヒータインレット53と、当該ボディ5050に接続のヒータ部材5054との間で、同軸度が高精度に確保され得る。その結果、弁インレット部141の内部においては、ヒータ部材5054の傾きが抑制されて筒状通路部171がストレートな円筒空間状に正しく区画されることとなるので、直接的加熱を受ける燃料の体積を増大して微粒化の促進効果を高めることができる。また、各ヒータ電極55については、ヒータ部材5054の外面のうち、弁インレット部141の外部に形成される接続部5540の軸方向端面5540bに、設けられているので、ヒータ部材5054における内部容積の確保を阻害しない。したがって、ヒータ部材5054による直接的加熱並びに自然対流による間接的加熱を受ける燃料につき、体積を増大して、微粒化の促進効果を高めることができる。しかも、ヒータ部材5054の外面の各ヒータ電極55は、第一実施形態と同様に弁インレット部141の外部にて接続部5540の抵抗体543と接続されるので、ヒータ部材5054内部への導入燃料にも、弁インレット部141内部への流入燃料にも、浸漬されない。したがって、燃料への浸漬による各ヒータ電極55の腐食を回避して、高い微粒化促進効果を長きに亘って発揮可能である。さらに、ヒータ部材5054の外面のうち接続部5540の外周面5540a及び軸方向端面5540bは、各ヒータ電極55の配設箇所の周囲においてヒータボディ5050の接合凹部5501bと接合されている。これによりヒータ部材5054においては、内部への導入燃料がパイプ部材11側の端部から接続部5540の外周面5540a及び端面5540bを順次伝わって、各ヒータ電極55に到達するのを、阻止し得る。さらに、各ヒータ電極55に接続の各ヒータターミナル56は、ヒータボディ5050の各通孔5501cとの間をシール部材5058によりシールされているので、それら各ヒータ電極55にまで万が一燃料が到達しても、当該到達燃料による浸漬を阻止され得る。これらによれば、各ヒータ電極55及び各ヒータターミナル56の腐食を回避して、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となるのである。第六実施形態図10に示すように、本発明の第六実施形態は第一実施形態の変形例である。第六実施形態のヒータユニット6005では、ヒータボディ6050のうち内部空間502を形成する周壁部6500の内周面6500aに対して、弁インレット部141の上部142の外周面142aが、圧入により周方向全域に亘って接合されている。これにより、シール部材51を用いることなく、ヒータボディ6050と弁インレット部141との間がシールされて、当該ボディ6050の外部と内部空間502との連通が遮断され得る。それと共に、クリップ52を用いることなく、弁ボディ10をなすパイプ部材11にヒータユニット6005が固定されて、弁インレット部141内部でのヒータ部材54の収容状態が保持され得る。以上の如き第六実施形態によれば、部品点数を削減しながらも、第一実施形態と同様な作用効果を発揮可能となるのである。尚、図11に変形例を示すように、ヒータボディ6050の周壁部6500と弁インレット部141の上部142との端面同士を、溶接乃至は接着等により接合しても、第一実施形態で説明の作用効果を同様に発揮可能である。他の実施形態ここまで、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一~第六実施形態では、連通孔542,2542,3542を設けない構成としてもよい。また、第一~第六実施形態では、接続部540,5540の外面外周面540a,5540a、端面5540bを、ヒータボディ50,5050,6050に接合しない構成としてもよく、同様に第一~第四及び第六実施形態では、接続部540の外面外周面540aを、ヒータインレット53,4053と接合しない構成としてもよい。さらに第一~第六実施形態では、ヒータ電極55に耐腐食性が与えられる限りにおいて、ヒータ電極55をヒータ部材54,2054,3054,5054の内面に、設けてもよい。またさらに第一~第六実施形態では、ヒータ部材54,2054,3054,5054として、セラミックヒータの代わりに、例えばガラスヒータ等を採用してもよい。加えて第一~第六実施形態では、磁性部14,16間に非磁性部15を有するパイプ部材11の代わりに、全体が磁性材からなるパイプ部材11のうち非磁性部15に対応する軸方向中間部が径方向に薄肉化されたもの等を、弁ボディ10の一部として採用してもよい。第四~第六実施形態では、第二実施形態に準じて連通孔542を、弁インレット部141の外部から内部の発熱部541に跨って設けてもよいし、第三実施形態に準じて連通孔542を、弁インレット部141の内部において設けてもよい。また、第六実施形態では、第四実施形態に準じてヒータ部材54の接続部540が接合される段付円筒面4530を、ヒータインレット53に設けてもよい。さらに第六実施形態では、第五実施形態に準ずるシール部材5058を設けてもよいし、第五実施形態に準じてヒータインレット53と一体形成したヒータボディ6050に、ヒータ部材54の接続部540を接合させてもよい。1燃料噴射装置、2燃料配管、3吸気ポート、4燃料噴射弁、5,2005,3005,4005,5005,6005ヒータユニット、10弁ボディ、11パイプ部材、12ノズル部材、13噴孔部材、14第一磁性部、15非磁性部、16第二磁性部、17燃料通路、19噴孔、30弁部材、40駆動部、50,5050,6050ヒータボディ、51シール部材、52クリップ、53,4053ヒータインレット、54,2054,3054,5054ヒータ部材、55ヒータ電極、56ヒータターミナル、57ヒータコネクタ、140下部、141弁インレット部、141a内周面、142上部、142a外周面、170中間通路部、171筒状通路部、460上部、461嵌合溝、500,6500周壁部、500a,6500a内周面、501,5501底壁部、501a,5501a中心孔、502内部空間、503嵌合フランジ、520腕部、530ストレート円筒面、540,5540接続部、540a,5540a外周面、540b,5540b軸方向端面、541発熱部、541a外周面、542,2542,3542連通孔、543抵抗体、4530段付円筒面、4530a大径部、4530b小径部、4530c段差面、5058シール部材、5501b接合凹部、5501c通孔以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態による燃料噴射装置1を示している。燃料噴射装置1は内燃機関に設置され、燃料配管2を通じて供給される燃料を当該機関の吸気ポート3へ噴射する。具体的に燃料噴射装置1は、燃料噴射弁4とヒータユニット5とを組み合わせて構成されている。尚、燃料噴射装置1からの噴射燃料としては、ガソリン燃料であってもよいし、アルコール燃料であってもよいし、それらガソリン燃料とアルコール燃料とを混合してなる混合燃料であってもよい。燃料噴射弁まず、燃料噴射弁4の構成を詳しく説明する。燃料噴射弁4は、弁ボディ10、コア20,22、弁部材30及び駆動部40を備えている。吸気ポート3に取り付けられる弁ボディ10は、パイプ部材11、ノズル部材12及び噴孔部材13等から構成されている。中空円筒状に形成されるパイプ部材11は、燃料配管2側となる上方から、吸気ポート3側となる下方へ向かって順に、第一磁性部14、非磁性部15及び第二磁性部16を有している。磁性材からなる各磁性部14,16と、非磁性材からなる非磁性部15とは、例えばレーザ溶接等によって接合されている。これにより非磁性部15は、第一磁性部14と第二磁性部16との間にて磁束の短絡を遮断している。パイプ部材11において軸方向長さの半分以上を占める第一磁性部14は、非磁性部15側の下部140を除いた部分に、燃料が流入する弁インレット部141を形成している。また、パイプ部材11において弁インレット部141とは軸方向の反対側に位置する第二磁性部16には、ノズル部材12を介して噴孔部材13が固定されている。ここで、金属材により中空円筒状に形成されるノズル部材12は、弁インレット部141への流入燃料が下方に向かって通過する燃料通路17を、パイプ部材11と共同して区画しており、当該通路17の下流側端部に弁座18を有している。金属材により有底の中空円筒状に形成される噴孔部材13は、燃料通路17において弁座18よりも下流側に位置する底壁部に、吸気ポート3に向かって開口する噴孔19を有している。磁性材により中空円筒状に形成される固定コア20は、パイプ部材11のうち第一磁性部14の下部140と非磁性部15とに同軸上に嵌入されることで、当該部材11の内部に固定されている。固定コア20は、燃料通路17の一部として軸方向に貫通する燃料孔21を、有している。磁性材により段付の中空円筒状に形成される可動コア22は、パイプ部材11のうち非磁性部15と第二磁性部16とに同軸上に挿入されることで、当該部材11の内部に収容されて固定コア20と軸方向に接離可能に向き合っている。可動コア22は、燃料通路17の一部として軸方向に貫通する燃料孔23を、有している。非磁性材により有底の中空円筒状に形成される弁部材30は、パイプ部材11の第二磁性部16とノズル部材12とに同軸上に挿入され、且つ可動コア22に同軸上に嵌入されている。これにより弁部材30は、弁インレット部141よりも下流側においてパイプ部材11の内部に収容された状態で、可動コア22と共に軸方向へ往復移動可能となっている。弁部材30は、燃料通路17の一部として軸方向及び径方向にそれぞれ貫通する燃料孔31,32を、有している。弁部材30の底壁部は、弁座18に対して離着座可能に向き合っている。これにより、弁部材30が弁座18から離座する開弁作動時には、燃料通路17の燃料が噴孔19から吸気ポート3へ噴射される。また一方、弁部材30が弁座18に着座する閉弁作動時には、噴孔19からの燃料噴射が遮断される。このように弁部材30は、往復移動に応じて噴孔19を開閉することにより、燃料の噴射を断続する。駆動部40は、弾性部材41及び電磁ソレノイド42を有している。弾性部材41は、金属線材により形成される圧縮コイルスプリングであり、固定コア20の燃料孔21内に同軸上に係止されている。弾性部材41は、可動コア22に接触して復原力を与えることで、当該コア22と共に弁部材30を、弁座18に対する着座側へと向かって付勢している。電磁ソレノイド42は、コイル43、樹脂ボビン44、樹脂ハウジング45、弁コネクタ46及び弁ターミナル47等から構成されている。金属線材を巻回して形成される円筒状コイル43は、パイプ部材11のうち第一磁性部14の下部140と非磁性部15とに樹脂ボビン44を介して同軸上に外嵌されることで、当該部材11の外部に固定されている。樹脂ハウジング45は、コイル43の外周側を覆う形態で設けられている。弁コネクタ46は、樹脂ハウジング45と同一の樹脂成形材により、当該ハウジング45と一体に形成されている。尚、本実施形態において弁コネクタ46の上部460は、弁インレット部141のうち上部142を除く部分を外周側から同軸円筒状に覆うことで、弁ボディ10の一部を構成している。金属材により形成される弁ターミナル47は、インサート成形によって弁コネクタ46に埋設されており、外部の制御回路図示しないとコイル43との間を接続する。これにより、外部から弁ターミナル47を通じてコイル43に電力供給される開弁作動時には、当該コイル43が励磁して電磁駆動力としての磁気吸引力がコア20,22間に発生するので、可動コア22と共に弁部材30が弁座18に対する離座側へと駆動される。その結果、弁部材30により開放された噴孔19から、燃料が噴射されることになる。一方、コイル43からの電力供給が停止する閉弁作動時には、コイル43が消磁してコア20,22間の磁気吸引力が消失するので、弾性部材41の復原力を受ける可動コア22により弁部材30が弁座18に対する着座側へと押圧される。その結果、弁部材30により閉塞された噴孔19からは、燃料の噴射が停止することになる。ヒータユニット次に、ヒータユニット5の構成を詳しく説明する。図1,3に示すようにヒータユニット5は、ヒータボディ50、シール部材51、クリップ52、ヒータインレット53、ヒータ部材54、ヒータ電極55、ヒータターミナル56及びヒータコネクタ57を備えている。金属材により有底の中空円筒状に形成されるヒータボディ50は、弁コネクタ46のうち弁ボディ10の一部をなす上部460が同軸上に嵌入される周壁部500を、有している。また、ヒータボディ50は、弁インレット部141から上方に離間する底壁部501を、有している。こうした構成によりヒータボディ50は、弁インレット部141内部の燃料通路17具体的には、後に詳述する筒状通路部171に連通する内部空間502を、区画している。シール部材51は、ゴム材により円環状に形成されるOリングである。シール部材51は、ヒータボディ50のうち底壁部501よりも下流側に位置する周壁部500の内周面500aと、弁インレット部141のうち上部142の外周面142aとの間に、同軸上に介装されている。これによりシール部材51は、ヒータボディ50と弁インレット部141との間をシールすることで、当該ボディ50の外部と内部空間502との連通を遮断している。図1,2に示すように、金属材により略U字状に形成されるクリップ52は、ヒータボディ50の周壁部500及び弁コネクタ46の上部460を径方向に挟む両側に、それぞれ腕部520を有している。弾性変形可能な各腕部520は、周壁部500の嵌合フランジ503図3も参照及び上部460の嵌合溝461に対して、スナップフィットにより弾性嵌合している。これによりヒータユニット5は、クリップ52を介して弁ボディ10に固定された形となっている。図1,3に示すように、金属材により中空円筒状に形成されるヒータインレット53は、ヒータボディ50のうち円環板状の底壁部501に対して、上方に離間する箇所に同軸上に配置されている。燃料配管2に取り付けられるヒータインレット53の内部には、当該配管2から燃料が供給される。ヒータ部材54は、通電により発熱する金属抵抗体543を内包してなる中空円筒状のセラミックヒータであり、ヒータボディ50及び弁インレット部141と同軸上に配置されている。ここで本実施形態のヒータ部材54については、例えば波形の抵抗体543が埋設されたセラミックシートを、セラミック円筒材の外周面に円筒状に巻いた後、それらセラミック要素を焼結すること等によって、形成される。ヒータ部材54は、ヒータボディ50のうち底壁部501の中心孔501aを同軸上に嵌通して当該底壁部501と接合される接続部540を、上部に有している。この接続部540は、ヒータインレット53に同軸上に嵌入して当該インレット53とも接合されることで、当該インレット53内部からヒータ部材54内部への燃料導入を可能にしている。ここで本実施形態の接続部540については、例えばろう付け、固相接合、溶着、接着、圧入等により、ヒータボディ50及びヒータインレット53の各々と周方向全域に亘って接合されることで、それら要素50,53との間がシールされている。また、本実施形態において接続部540は、ヒータインレット53の内周面のうち軸方向に一定径のストレート円筒面530に接合されることで、上流側の軸方向端面540b図4も参照が当該インレット53の内部に露出する形となっている。接続部540よりも下方においてヒータ部材54は、ヒータボディ50の内部空間502に突出して、図1の如く上部142側から弁インレット部141に挿入されている。これによりヒータボディ50のうち、接続部540における底壁部501との接合箇所よりも下流側に位置する周壁部500の内部では、ヒータ部材54が当該ボディ50からパイプ部材11に突入する形となっている。ここで、ヒータ部材54において弁インレット部141内部に収容される部分は、抵抗体543の内包密度が接続部540よりも高いことで発熱量の大きな発熱部541を、形成している。これにより発熱部541内部の燃料は、抵抗体543の発する熱を受けて加熱されることで温度上昇し、燃料通路17のうち固定コア20よりも上流側にて当該内部の下流側端部と連通する中間通路部170に流入することになる。図1,3,4に示すように、接続部540よりも下方且つ発熱部541よりも上方に位置するヒータ部材54の軸方向中間部には、当該中間部の内外部間を径方向に連通する複数の連通孔542が、周方向に等間隔に貫通形成されている。これにより、ヒータボディ50と接続部540との接合箇所よりも下流側に位置する各連通孔542は、図1に示すように、ヒータ部材54及び弁インレット部141の外部となるヒータボディ50の内部空間502に対して、ヒータ部材54の内部を連通させている。ここでヒータボディ50の内部空間502は、燃料通路17のうち、発熱部541の外周面541aと弁インレット部141の内周面141aとの間を当該インレット部141の上流側端部から下方へ向かって円筒空間状に延伸する筒状通路部171に、連通している。したがって、ヒータインレット53からヒータ部材54へ導入された燃料の一部は、各連通孔542及び空間502を経て、筒状通路部171を通過することになる。このとき筒状通路部171の通過燃料は、発熱部541内部の燃料と同様、発熱部541の内包抵抗体543が発する熱の吸収を受けて加熱されることで温度上昇し、中間通路部170へと流入することになる。図1,3,4に示すように接続部540の外面のうち外周面540aには、金属材により形成される一対のヒータ電極55が、周方向に等間隔に設けられている。ここで、特に本実施形態の各ヒータ電極55は、ヒータボディ50の底壁部501とヒータインレット53との間に位置している。これにより、弁インレット部141の外部に位置する接続部540は、各ヒータ電極55の配設箇所の周囲となる軸方向の両側にて、ヒータボディ50及びヒータインレット53と接合された形となっている。各ヒータ電極55は、接続部540に埋設されることで、抵抗体543の両端部にそれぞれ接続されている。金属材により形成されるヒータターミナル56は、外部の制御回路図示しないと各ヒータ電極55との間を個別に接続するように、形成されている。これにより、外部から各ヒータターミナル56及び各ヒータ電極55を通じて、電力がヒータ部材54の内包抵抗体543へと供給されることで、当該抵抗体543が発熱することになる。図1,3に示すように、樹脂成形材により形成されるヒータコネクタ57には、ヒータユニット5の要素50,51,53~56が、インサート成形によって埋設されている。これによりヒータユニット5は、ヒータボディ50がヒータコネクタ57における他の埋設要素51,53~56を弁ボディ10に固定する構成を、備えた形となっている。作用効果以上説明の第一実施形態では、弁ボディ10をなすパイプ部材11の内部のうち燃料が流入する弁インレット部141よりも下流側に、弁部材30が収容されている。これにより、ヒータボディ50からパイプ部材11への突入により弁インレット部141内部に収容されるヒータ部材54につき、弁インレット部141と連通することになる内部の容積を大きく確保できる。故に、ヒータインレット53からヒータ部材54内部へ導入される燃料のうち、通電により発熱する抵抗体543の熱を発熱部541内部にて直に受けることで噴射前に加熱される燃料の体積についても、大きく確保できる。しかも、容積の大きなヒータ部材54の内部では、上方のヒータインレット53や燃料配管2へと向かって燃料の自然対流が生じ易くなるので、当該自然対流により噴射前の加熱燃料の体積をさらに増大できる。これらによれば、内燃機関の冷温始動時等であっても、直接的な伝熱により急速且つ高効率に加熱された多量の燃料を、弁部材の往復移動に応じて燃料噴射弁から噴射し得るので、微粒化の促進を図ることが可能である。ここで特に、燃料噴射装置1からの噴射燃料がアルコール100の燃料であるときには、当該アルコール燃料にガソリン燃料を混合しなくても、微粒化を促進して内燃機関の低温始動を確実なものとなし得るのである。また、各ヒータ電極55については、ヒータ部材54の外面のうち、弁インレット部141の外部に形成される接続部540の外周面540aに設けられているので、ヒータ部材54での内部容積の確保を阻害しない。したがって、ヒータ部材54による直接的加熱並びに自然対流による間接的加熱を受ける燃料につき、体積を増大して、微粒化の促進効果を高めることができる。しかも、ヒータ部材54の外面の各ヒータ電極55は、弁インレット部141の外部にて接続部540の抵抗体543と接続されているので、ヒータ部材54内部への導入燃料にも、弁インレット部141内部への流入燃料にも、浸漬されない。したがって、燃料への浸漬による各ヒータ電極55の腐食を回避して、高い微粒化促進効果を長きに亘って発揮可能である。さらに、ヒータ部材54の外面のうち接続部540の外周面540aは、各ヒータ電極55の配設箇所の周囲にて当該電極55を軸方向に挟んだ両側部分を、ヒータボディ50及びヒータインレット53と接合されている。これによりヒータ部材54においては、内部への導入燃料がパイプ部材11側及びヒータインレット53側の各端部から外周面540aを伝わって各ヒータ電極55に到達するのを、阻止し得る。したがって、燃料の到達による各ヒータ電極55の腐食をも回避して、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能である。またさらにヒータ部材54では、内外部間を連通する複数の連通孔542がヒータインレット53からの導入燃料を、発熱部541の外周面541aと弁インレット部141の内周面141aとの間の筒状通路部171に通過させるので、当該通過燃料をも加熱し得る。これにより、噴射前における加熱燃料の体積を増大して、微粒化の促進効果を高めることができる。ここで弁インレット部141においては、内部に突入した発熱部541との間を延伸する筒状通路部171につき、その全体が外部の各連通孔542よりも下流側に形成され得る。これによれば、筒状通路部171において燃料を加熱可能な容積が確実に増大するので、微粒化の促進効果を高める上で有利となるのである。加えてヒータボディ50の内部空間502では、ヒータ部材54が弁インレット部141に突入した状態となっているので、ヒータ部材54内部からの各連通孔542を通じた流出や、要素54,141間の筒状通路部171からの自然対流等により、燃料が流入する。しかし、弁インレット部141との間がシール部材51によりシールされるヒータボディ50については、内部空間502から外部への燃料漏れが規制される。これによれば、ヒータ部材54内部における燃料温度や、筒状通路部171における燃料温度を、加熱により確実に上昇させて、微粒化の促進効果の発揮を確固たるものとなし得るのである。さらに加えて、弁ボディ10をなす弁コネクタ46の上部460とヒータボディ50とに弾性嵌合されるクリップ52によれば、簡単な嵌合操作によりヒータユニット5を弁ボディ10に固定して、弁インレット部141内部でのヒータ部材54の収容状態を保持できる。これによれば、ヒータユニット5を使用することによる生産性の低下を抑えながらも、長きに亘った微粒化の促進効果を発揮可能となるのである。第二実施形態図5に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態のヒータユニット2005のヒータ部材2054において、周方向の複数個所を径方向に貫通する連通孔2542は、接続部540よりも下方下流側のうち弁インレット部141の外部から内部の発熱部541に跨って、設けられている。これにより、ヒータ部材2054において内外部間を上流側端部の周囲で連通している各連通孔2542は、当該部材2054内部の燃料を弁インレット部141内部の筒状通路部171に直接的に流出させ得る。しかも、弁インレット部141の上流側端部の内周側を除いて各連通孔2542よりも下流側に位置することになる筒状通路部171では、発熱部541により燃料を加熱可能な容積が増大するので、微粒化の促進効果を高める上で有利となるのである。第三実施形態図6に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態のヒータユニット3005のヒータ部材3054において、周方向の複数個所を径方向に貫通する連通孔3542は、接続部540よりも下方下流側となる弁インレット部141内部の発熱部541に、設けられている。これにより、ヒータ部材3054において発熱部541の内外部間を連通している各連通孔3542は、当該発熱部541の内部から外部の筒状通路部171に直接的に流出させ得る。したがって、発熱部541による筒状通路部171での燃料加熱を確実なものとして、微粒化の促進効果を高めることが可能となる。第四実施形態図7に示すように、本発明の第四実施形態は第一実施形態の変形例である。第四実施形態のヒータユニット4005では、ヒータインレット4053の内周面のうち下流側に向かって一段階縮径する段付円筒面4530の大径部4530aに、ヒータ部材54の接続部540が接合されている。ここで、段付円筒面4530において大径部4530aと小径部4530bとの間を接続する円環面状の段差面4530cには、接続部540の上流側の軸方向端面540bが接触させられている。これにより、要素50,51,53~56が埋設されるヒータコネクタ57の成形時には、ヒータインレット4053及びヒータ部材54間の同軸度が高精度に確保され得る。その結果、弁インレット部141の内部においてヒータ部材54は、傾きによるパイプ部材11との接触を常に規制された状態で筒状通路部171の燃料を加熱できるので、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となるのである。第五実施形態図8に示すように、本発明の第五実施形態は第一実施形態の変形例である。第五実施形態のヒータユニット5005では、ヒータボディ5050がヒータインレット53と同一金属材により一体形成されることで、当該ボディ5050のうち円環板状底壁部5501の中心孔5501aが、ヒータインレット53の内部に連通している。また、ヒータユニット5005において接続部5540は、弁インレット部141の外部に位置するヒータ部材5054の上部に、円環フランジ状に設けられている。接続部5540は、底壁部5501のうちヒータインレット53とは反対側へ向かって開口する接合凹部5501bに、嵌入状態で接合されている。ここで本実施形態の接続部5540については、例えばろう付け、固相接合、溶着、接着、圧入等により、外面としての外周面5540a及び軸方向端面5540bが接合凹部5501bと周方向全域に亘って接合されることで、ヒータボディ5050との間がシールされている。これにより、ヒータインレット53から燃料が中心孔5501aを通じて導入されるヒータ部材5054では、ヒータボディ5050との接合箇所よりも下流側に位置する発熱部541が、当該ボディ5050の内部にて弁インレット部141に突入している。それと共にヒータ部材5054では、ヒータボディ5050との接合箇所よりも下流側に位置する各連通孔542が、弁インレット部141の外部に配置されている。さらに図8,9に示すように、接続部5540の外面のうち軸方向端面5540bには、当該接続部5540の内包抵抗体543と接続される一対のヒータ電極55が、周方向に間隔をあけて設けられている。これにより、ヒータ電極55の配設箇所の周囲において接続部5540がヒータボディ5050と接合された形となっている。さらにヒータユニット5005には、一対のシール部材5058が追加されている。各シール部材5058は、ゴム材により円環状に形成されるOリングであり、各ヒータ電極55の上方にて底壁部5501に貫通形成された通孔5501cに、個別に圧入されている。加えて各シール部材5058には、各通孔5501cを通してヒータ電極55と接続される各ヒータターミナル56が、個別に圧入されることで、それら各通孔5501cと各ヒータターミナル56との間がシールされている。以上の如き第五実施形態によれば、要素5050,51,53~56が埋設されるヒータコネクタ57の成形時には、ヒータボディ5050に一体のヒータインレット53と、当該ボディ5050に接続のヒータ部材5054との間で、同軸度が高精度に確保され得る。その結果、弁インレット部141の内部においては、ヒータ部材5054の傾きが抑制されて筒状通路部171がストレートな円筒空間状に正しく区画されることとなるので、直接的加熱を受ける燃料の体積を増大して微粒化の促進効果を高めることができる。また、各ヒータ電極55については、ヒータ部材5054の外面のうち、弁インレット部141の外部に形成される接続部5540の軸方向端面5540bに、設けられているので、ヒータ部材5054における内部容積の確保を阻害しない。したがって、ヒータ部材5054による直接的加熱並びに自然対流による間接的加熱を受ける燃料につき、体積を増大して、微粒化の促進効果を高めることができる。しかも、ヒータ部材5054の外面の各ヒータ電極55は、第一実施形態と同様に弁インレット部141の外部にて接続部5540の抵抗体543と接続されるので、ヒータ部材5054内部への導入燃料にも、弁インレット部141内部への流入燃料にも、浸漬されない。したがって、燃料への浸漬による各ヒータ電極55の腐食を回避して、高い微粒化促進効果を長きに亘って発揮可能である。さらに、ヒータ部材5054の外面のうち接続部5540の外周面5540a及び軸方向端面5540bは、各ヒータ電極55の配設箇所の周囲においてヒータボディ5050の接合凹部5501bと接合されている。これによりヒータ部材5054においては、内部への導入燃料がパイプ部材11側の端部から接続部5540の外周面5540a及び端面5540bを順次伝わって、各ヒータ電極55に到達するのを、阻止し得る。さらに、各ヒータ電極55に接続の各ヒータターミナル56は、ヒータボディ5050の各通孔5501cとの間をシール部材5058によりシールされているので、それら各ヒータ電極55にまで万が一燃料が到達しても、当該到達燃料による浸漬を阻止され得る。これらによれば、各ヒータ電極55及び各ヒータターミナル56の腐食を回避して、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となるのである。第六実施形態図10に示すように、本発明の第六実施形態は第一実施形態の変形例である。第六実施形態のヒータユニット6005では、ヒータボディ6050のうち内部空間502を形成する周壁部6500の内周面6500aに対して、弁インレット部141の上部142の外周面142aが、圧入により周方向全域に亘って接合されている。これにより、シール部材51を用いることなく、ヒータボディ6050と弁インレット部141との間がシールされて、当該ボディ6050の外部と内部空間502との連通が遮断され得る。それと共に、クリップ52を用いることなく、弁ボディ10をなすパイプ部材11にヒータユニット6005が固定されて、弁インレット部141内部でのヒータ部材54の収容状態が保持され得る。以上の如き第六実施形態によれば、部品点数を削減しながらも、第一実施形態と同様な作用効果を発揮可能となるのである。尚、図11に変形例を示すように、ヒータボディ6050の周壁部6500と弁インレット部141の上部142との端面同士を、溶接乃至は接着等により接合しても、第一実施形態で説明の作用効果を同様に発揮可能である。他の実施形態ここまで、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一~第六実施形態では、連通孔542,2542,3542を設けない構成としてもよい。また、第一~第六実施形態では、接続部540,5540の外面外周面540a,5540a、端面5540bを、ヒータボディ50,5050,6050に接合しない構成としてもよく、同様に第一~第四及び第六実施形態では、接続部540の外面外周面540aを、ヒータインレット53,4053と接合しない構成としてもよい。さらに第一~第六実施形態では、ヒータ電極55に耐腐食性が与えられる限りにおいて、ヒータ電極55をヒータ部材54,2054,3054,5054の内面に、設けてもよい。またさらに第一~第六実施形態では、ヒータ部材54,2054,3054,5054として、セラミックヒータの代わりに、例えばガラスヒータ等を採用してもよい。加えて第一~第六実施形態では、磁性部14,16間に非磁性部15を有するパイプ部材11の代わりに、全体が磁性材からなるパイプ部材11のうち非磁性部15に対応する軸方向中間部が径方向に薄肉化されたもの等を、弁ボディ10の一部として採用してもよい。第四~第六実施形態では、第二実施形態に準じて連通孔542を、弁インレット部141の外部から内部の発熱部541に跨って設けてもよいし、第三実施形態に準じて連通孔542を、弁インレット部141の内部において設けてもよい。また、第六実施形態では、第四実施形態に準じてヒータ部材54の接続部540が接合される段付円筒面4530を、ヒータインレット53に設けてもよい。さらに第六実施形態では、第五実施形態に準ずるシール部材5058を設けてもよいし、第五実施形態に準じてヒータインレット53と一体形成したヒータボディ6050に、ヒータ部材54の接続部540を接合させてもよい。"