"アップリンクの送信データ量に依存してアップリンク適応変調方式を適用する無線基地局と、前記無線基地局との無線通信を行う無線端末と、を備え、前記無線端末は、アップリンクの送信データ量を前記無線基地局に通知し、前記通知は、前記無線基地局が適用したアップリンクの変調方式で行われ、前記通知におけるアップリンクの変調方式は、QPSKを含む、ことを特徴とする無線通信システム。アップリンクの送信データ量に依存してアップリンク適応変調方式を適用する無線基地局との無線通信を行う無線端末において、前記無線端末は、アップリンクの送信データ量を前記無線基地局に通知し、前記通知は、前記無線基地局が適用したアップリンクの変調方式で行われ、前記通知におけるアップリンクの変調方式は、QPSKを含む、ことを特徴とする無線端末。アップリンクの送信データ量に依存してアップリンク適応変調方式を適用する無線基地局との無線通信を行う無線端末が、前記アップリンクの送信データ量を前記無線基地局に通知し、前記通知は、前記無線基地局が適用したアップリンクの変調方式で行われ、前記通知におけるアップリンクの変調方式は、QPSKを含む、ことを特徴とする無線通信方法。ところで、無線通信システムにおいて送信されるユーザデータのデータ量は、ダウンリンク下り方向又はアップリンク上り方向のいずれかに偏っている場合が多い。例えば、無線端末においてコンテンツデータユーザデータをダウンロードする場合、アップリンクにおけるデータ量は、無線基地局との無線リンクを維持するための制御データのみである。しかしながら、従来では、通信先装置に送信するユーザデータが存在しない、又は送信するユーザデータが極めて少ない場合であっても、無線通信装置における変調クラスが維持されるので、変調クラスが必要以上に高く設定されることになる。したがって、変調クラスが必要以上に高く設定され、当該変調クラス維持するような送信電力制御が行われることによって、無線通信装置における消費電力や、隣接セルに与える干渉が増加するという問題があった。上記問題点に鑑み、本発明は、適応変調を使用する無線通信システムにおいて、無線通信装置が送信するユーザデータが存在しない、又は送信するユーザデータが極めて少ない場合に、変調クラスが必要以上に高く設定されることを回避可能な無線通信システム、無線端末、及び無線通信方法を提供することを目的とする。本発明の無線通信システムの特徴は、アップリンクの送信データ量に依存してアップリンク適応変調方式を適用する無線基地局と、前記無線基地局との無線通信を行う無線端末と、を備え、前記無線端末は、アップリンクの送信データ量を前記無線基地局に通知し、前記通知は、前記無線基地局が適用したアップリンクの変調方式で行われ、前記通知におけるアップリンクの変調方式は、QPSKを含む、ことを要旨とする。本発明の無線端末の特徴は、アップリンクの送信データ量に依存してアップリンク適応変調方式を適用する無線基地局との無線通信を行う無線端末において、前記無線端末は、アップリンクの送信データ量を前記無線基地局に通知し、前記通知は、前記無線基地局が適用したアップリンクの変調方式で行われ、前記通知におけるアップリンクの変調方式は、QPSKを含む、ことを要旨とする。本発明の無線通信方法の特徴は、アップリンクの送信データ量に依存してアップリンク適応変調方式を適用する無線基地局との無線通信を行う無線端末が、前記アップリンクの送信データ量を前記無線基地局に通知し、前記通知は、前記無線基地局が適用したアップリンクの変調方式で行われ、前記通知におけるアップリンクの変調方式は、QPSKを含む、ことを要旨とする。本発明の特徴によれば、適応変調を使用する無線通信システムにおいて、無線通信装置が送信するユーザデータが存在しない、又は送信するユーザデータが極めて少ない場合に、変調クラスが必要以上に高く設定されることを回避可能な無線通信システム、無線端末、及び無線通信方法を提供できる。次に、図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。以下の実施形態における図面の記載において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付している。1無線通信システムの構成まず、本実施形態に係る無線通信システムの構成について説明する。1.1全体概略構成図1は、本実施形態に係る無線通信システムの概略構成図である。図1に示すように、無線通信システムは、無線基地局100及び無線端末200を備える。本実施形態では、無線基地局100及び無線端末200は、時分割多元接続-時分割複信TDMA-TDD方式を用いた無線通信を実行する。具体的には、無線基地局100及び無線端末200は、iBurst登録商標に基づく無線通信を実行するiBurst規格については、HighCapacitySpatialDivisionMultipleAccess,WTSC2005032,ATIS/ANSIを参照。iBurstでは、通信レートを高速化することを目的として、伝搬路品質に応じた変調方式及び符号化方式を選択する適応変調リンクアダプテーションが導入されている。以下では、伝搬路品質として搬送波対雑音比CNRを用いる場合について説明する。1.2無線基地局の構成図2は、無線基地局100の構成を示す機能ブロック図である。図2に示すように、無線基地局100は、アンテナ101、無線処理部102、信号処理部103、バッファ部104、上位層処理部105、データ量検出部106、データ量判定部107及び制御部108を備える。無線処理部102は、アンテナ101を用いて無線信号RF信号の送信又は受信を行う。無線処理部102は、受信系統LNA、ダウンコンバータ及びA/D変換器及び送信系統D/A変換器、アップコンバータ及びパワーアンプなどを有する。無線処理部102は、信号送信時において、信号処理部103からのベースバンド信号をアナログ信号に変換する。無線処理部102は、当該アナログ信号をアップコンバート及び増幅して無線信号を生成し、生成した無線信号をアンテナ101から送出する。また、無線処理部102は、制御部108からの指示に従って、無線信号の送信電力を制御する。無線処理部102は、信号受信時において、アンテナ101からの無線信号を増幅、ダウンコンバート及びA/D変換することで、無線信号をベースバンド信号に変換する。当該ベースバンド信号は、信号処理部103に入力される。信号処理部103は、信号受信時において、ベースバンド信号からユーザデータを復調するとともに、誤り訂正復号を行う。信号処理部103は、信号送信時において、制御部108から指示される変調クラスを用いて、ユーザデータを変調するとともに、誤り訂正符号化を行う。また、信号処理部103は、信号受信時において、アップリンクULのCNRを測定する。制御部108は、測定されたアップリンクULのCNRを無線端末200に通知する。バッファ部104は、信号受信時において、受信したユーザデータの順序制御を行うため、ユーザデータを一時的に記憶する。バッファ部104は、信号送信時において、ユーザデータの送信が完了するまで、当該ユーザデータを一時的に記憶する。上位層処理部105は、ユーザデータを生成する。例えば、上位層処理部105は、RTPTransportProtocolforRealTimeApplicationsRFC1889/UDPUserDatagramProtocolRFC768/IPInternetProtocolRFC791などの通信プロトコルを実行する。データ量検出部106は、無線端末200に送信するユーザデータの量ユーザデータ量を検出する。ユーザデータ量の検出方法としては、次のa又はbのいずれかが使用される。aバッファ部に格納されているユーザデータ量を参照する方法データ量検出部106は、バッファ部104を参照することによって、無線端末200に送信するユーザデータ量を検出する。例えば、バッファ部104の送信キューが埋まっている場合、データ量検出部106は、ダウンリンクDLのトラフィックは非常に多いと判断する。一方、送信キューにユーザデータが無い場合、データ量検出部106は、ダウンリンクDLのユーザデータ量はゼロであると判断する。bパケットのヘッダ情報を参照する方法データ量検出部106は、上位層処理部105からパケットのヘッダ情報を受信し、当該ヘッダ情報に応じて通信の種別を判定する。例えば、VoIPVoiceoverInternetProtocolによる音声通話が実行されている場合、データ量検出部106は、無線端末200に送信するユーザデータ量が少ないと判断する。無線端末200においてコンテンツデータのダウンロードを実行している場合、データ量検出部106は、無線端末200に送信するユーザデータ量が多いと判断する。データ量判定部107は、データ量検出部106によって検出されたユーザデータ量を閾値と比較する。当該閾値は、ゼロとしてもよく、予め決められたデータ量としてもよい。本実施形態では、当該閾値は、BPSKを用いて送信可能なデータ量データレートに設定されている。データ量判定部107は、データ量検出部106によって検出されたユーザデータ量が閾値以下であるか否かを判定し、判定結果を制御部108に通知する。制御部108は、無線端末200によって通知されるダウンリンクDLのCNRに基づき、ダウンリンクDLの通信に適用する変調クラスを選択する図4参照。また、制御部108は、データ量判定部107による判定結果に応じて、無線基地局100の動作モードを設定する。当該動作モードとしては、変調クラスをBPSKに固定するBPSK固定モードと、所要CNRを満たす最大の変調クラスを選択する適応変調モードが使用される。なお、制御部108は、無線端末200との通信において、自動再送制御ARQや、CRCを用いた誤り検出なども行う。以下では、ARQに使用される情報ACK及びシーケンス番号やCRCなどを制御データと呼ぶ。1.3無線端末の構成図3は、無線端末200の構成を示す機能ブロック図である。図3に示すように、無線基地局100は、アンテナ201、無線処理部202、信号処理部203、バッファ部204、上位層処理部205、データ量検出部206、データ量判定部207及び制御部208を備える。このように無線端末200は、無線基地局100と同様の構成を有する。2変調クラス情報次に、無線基地局100及び無線端末200に予め記憶される変調クラス情報について説明する。無線基地局100の制御部108及び無線端末200の制御部208は、図4に示すような変調クラス情報を予め記憶している。図4に示すように、変調クラス情報は、変調クラスと、当該変調クラスの所要CNRと、当該変調クラスのデータレート3スロット合計値とを対応付けている。本実施形態では、Mod0~Mod10の合計11段階の変調クラスが利用可能である。データレートが最小の変調クラスであるBPSKにおいても、アップリンクUL1スロットで6.4kbps、ダウンリンクDL1スロットで35.2kbpsのデータレートが確保されるので、上述した制御データの伝送が可能である。本実施形態では、無線基地局100が無線端末200に送信するユーザデータ量が閾値以下である場合、変調クラスがBPSKに設定されBPSK固定モード、無線端末200の所要CNRが確保できるまで、無線基地局100の送信電力を下げることができる。同様に、無線端末200が無線基地局100に送信するユーザデータ量が閾値以下である場合、変調クラスがBPSKに設定されBPSK固定モード、無線基地局100の所要CNRが確保できるまで、無線端末200の送信電力を下げることができる。3無線通信システムの動作次に、本実施形態に係る無線通信システムの動作について説明する。以下では、3.1データ通信開始前に動作モードを選択する動作、3.2データ通信中に動作モードを選択する動作を説明する。3.1データ通信開始前に動作モードを選択する動作図5は、無線基地局100及び無線端末200において、データ通信開始前に動作モードを選択する動作を示すフローチャートである。なお、無線基地局100及び無線端末200は同様の動作を実行するため、無線基地局100の動作についてのみ説明する。ステップS11Aにおいて、無線基地局100は、無線端末200に送信するユーザデータ量を検出する。ステップS12Aにおいて、無線基地局100は、ステップS11Aで検出されたユーザデータ量が閾値以下であるか否かを判定する。ステップS11Aで検出されたユーザデータ量が閾値以下である場合、処理がステップS13Aに進む。一方、ステップS11Aで検出されたユーザデータ量が閾値を超える場合、処理がステップS14Aに進む。ステップS13Aにおいて、無線基地局100は、動作モードをBPSK固定モードに設定する。ステップS14Aにおいて、無線基地局100は、動作モードを適応変調モードに設定する。ステップS15において、無線基地局100は、無線端末200とのデータ通信を開始する。3.2データ通信中に動作モードを選択する動作次に、データ通信中に動作モードを選択する動作について説明する。以下では、3.2.1ダウンリンクの通信における無線基地局及び無線端末の動作、3.2.2アップリンクの通信における無線基地局及び無線端末の動作、の順で説明する。また、ダウンリンクDL及びアップリンクULの通信に適用される変調クラスを、無線基地局100が選択する場合について説明する。3.2.1ダウンリンクの通信における無線基地局及び無線端末の動作図6は、ダウンリンクDLの通信における無線基地局100及び無線端末200の動作を示すタイミングチャートである。ここでは、無線基地局100から無線端末200へ送信するユーザデータ量がゼロである場合について説明する。ステップS101において、無線基地局100は、無線端末200に送信するユーザデータ量を検出し、検出したユーザデータ量に応じてダウンリンクDLの通信に適用する変調クラスを選択する。ここでは、ユーザデータ量がゼロであるため、ダウンリンクDLの通信に適用する変調クラスとしてBPSKが選択される。ステップS102において、無線基地局100は、無線端末200によって通知されるダウンリンクDLのCNRに応じて、ダウンリンクDLの送信電力を制御する。ステップS103において、無線端末200は、無線基地局100から受信した無線信号に基づき、ダウンリンクDLのCNRを測定する。測定されたCNRは、次のフレームフレーム2において、無線基地局100に通知される。ステップS104において、無線基地局100は、ステップS101で選択された変調クラスを用いて、ダウンリンクDLの通信に適用する変調クラスを設定する。ステップS105において、無線端末200によって通知されるダウンリンクDLのCNRに応じて、ダウンリンクDLの送信電力を制御する。ここでは、ダウンリンクDLの通信にBPSKが適用されるため、ダウンリンクDLの送信電力を減少させることが可能である。ステップS106において、無線端末200は、無線基地局100から受信した無線信号のCNRを測定する。測定されたCNRは、次のフレームフレーム3において、無線基地局100に通知される。3.2.2アップリンクの通信における無線基地局及び無線端末の動作図7は、アップリンクULの通信における無線基地局100及び無線端末200の動作を示すタイミングチャートである。ここでは、無線端末200から無線基地局100へ送信するユーザデータ量がゼロである場合について説明する。ステップS201において、無線基地局100は、無線端末200によって送信された無線信号を受信し、受信した無線信号に基づきアップリンクULのCNRを測定する。また、無線端末200は、アップリンクULのユーザデータ量を無線基地局100に通知する。ステップS202において、無線基地局100は、無線端末200によって通知されたユーザデータ量に応じて、アップリンクULの通信に適用する変調クラスを選択する。ここでは、ユーザデータ量がゼロであるため、アップリンクULの通信に適用する変調クラスとしてBPSKが選択される。ステップS203において、無線基地局100は、ステップS201で測定されたCNRに応じて、アップリンクULの送信電力を制御する。ステップS204において、無線端末200は、ステップS202で選択された変調クラスを用いて、アップリンクULの通信に適用する変調クラスを設定する。また、無線端末200は、アップリンクULのユーザデータ量を検出する。検出されたユーザデータ量は、次のフレームフレーム3において無線基地局100に通知される。ステップS205において、無線基地局100は、無線端末200によって送信された無線信号を受信し、受信した無線信号に基づきアップリンクULのCNRを測定する。ステップS206において、無線基地局100は、アップリンクULの送信電力を制御する。ここでは、次のフレームフレーム3においてアップリンクULの通信にBPSKが適用されるため、無線基地局100は、無線基地局100の送信電力を減少させることが可能である。4作用効果以上説明したように、本実施形態によれば、無線基地局100及び無線端末200は、送信するユーザデータ量が閾値を超えると判定された場合、適応変調モードで動作する。したがって、通信先装置に送信するユーザデータのデータ量が多いときには、より大きい変調クラスを選択することで、ユーザデータのスループットを向上させることができる。また、無線基地局100及び無線端末200は、送信するユーザデータ量が閾値以下であると判定された場合、BPSK固定モードで動作する。したがって、通信先装置に送信するユーザデータが存在しない、又は送信するユーザデータが極めて少ないときには、変調クラスをBPSKに設定することで、無線通信装置における消費電力や、隣接セルに与える干渉を低減することができる。また、送信するユーザデータ量が閾値以下となってから、送信するユーザデータ量が閾値を超えるまでの期間において、変調クラスをBPSKに固定することによって、CNRに基づく複雑な適応変調処理を省略可能となるので、無線基地局100及び無線端末200における処理負荷を低減することができる。[その他の実施形態]上記のように、本発明は実施形態及び変更例によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなる。例えば、上述した実施形態では、iBurst規格に基づく無線通信システムを例に説明したが、iBurst規格に基づく無線通信システムに限らず、適応変調を使用する無線通信システムであれば、上述した実施形態に係る無線通信方法を適用可能である。上述した実施形態では、伝搬路品質としてCNRが使用されていたが、CNRに代えて、受信電界強度RSSI、ビット誤り率BER又はフレーム誤り率FERなどが使用されてもよい。また、上述した実施形態では、送信するユーザデータ量が閾値以下である場合、変調クラスがBPSKに固定されていたが、BPSKに限らず、BPSKやQPSKなどであってもよい。このように本発明は、ここでは記載していない様々な実施形態等を包含するということを理解すべきである。したがって、本発明はこの開示から妥当な特許請求の範囲の発明特定事項によってのみ限定されるものである。"