内部に供給された球体を落下するように通過させる変形可能な管本体と、前記管本体の内周面に沿って前記球体の通過方向へ螺旋状に突出するように設けられる硬質な螺旋突条と、前記管本体の内側でその軸方向へ隣り合う前記螺旋突条の間に螺旋状に形成される前記球体の螺旋通路とを備え、前記螺旋突条は、前記球体の表面と接触するガイド部を有し、前記球体をその一部が前記螺旋通路内に入り込み、且つ前記ガイド部に沿って螺旋状に落下移動させるように構成されることを特徴とする球体移送用可撓管。前記管本体の軸方向へ隣り合う前記螺旋突条の間隔を、それぞれの前記ガイド部のみが前記球体の前記表面と接触するように前記球体の直径よりも小さく設定したことを特徴とする請求項1記載の球体移送用可撓管。前記管本体の径方向に沿える前記螺旋突条の先端同士の幅寸法を前記球体の直径よりも小さく設定したことを特徴とする請求項1又は2記載の球体移送用可撓管。前記管本体の内周面においてその軸方向へ隣り合う前記螺旋突条の間に、前記球体の前記表面と接触する硬質な位置決めリブを前記球体の通過方向へ螺旋状に突出するように設けたことを特徴とする請求項1又は3記載の球体移送用可撓管。前記管本体を透明又は半透明な材料で形成したことを特徴とする請求項1、2、3又は4記載の球体移送用可撓管。しかし乍ら、このような従来の球体移送用可撓管では、大気と連通する螺旋状の軌道に沿って球体が旋回しながら落下するため、球体パチンコ玉の表面に潤滑油などの油分が僅かでも付着していると、その油分が空気中の塵や埃などを吸着して球体の表面が汚れるだけでなく、塵や埃などの汚れが螺旋状の軌道にも付着して球体の流れを阻害してしまうという問題があった。さらに、樹脂搬送部の小径部を球体が螺旋状に落下する時に、球体の遠心力により小径部の一部が部分的に伸縮変形して、球体が引っ掛かったり、飛び出したりするなどの問題があった。また、球体の遠心力によって小径部が大きく振動すると、周囲の機械に接触して騒音やトラブルの原因になるという問題もあった。本発明は、このような問題に対処することを課題とするものであり、簡単な構造の閉鎖空間内で球体の遠心力による伸縮変形や振動を防止しつつ球体を旋回しながら落下させること、などを目的とするものである。このような目的を達成するために本発明は、内部に供給された球体を落下するように通過させる変形可能な管本体と、前記管本体の内周面に沿って前記球体の通過方向へ螺旋状に突出するように設けられる硬質な螺旋突条と、前記管本体の内側でその軸方向へ隣り合う前記螺旋突条の間に螺旋状に形成される前記球体の螺旋通路とを備え、前記螺旋突条は、前記球体の表面と接触するガイド部を有し、前記球体をその一部が前記螺旋通路内に入り込み、且つ前記ガイド部に沿って螺旋状に落下移動させるように構成されることを特徴とすることを特徴とする。前述した特徴を有する本発明は、変形可能な管本体の内周面に沿って硬質な螺旋突条を螺旋状に突出するように設け、管本体の内側でその軸方向へ隣り合う螺旋突条の間に球体の螺旋通路が形成され、球体が管本体の上流端から螺旋通路に供給されることにより、球体は、その表面が螺旋突条のガイド部に接触して、球体の一部が螺旋通路内に入り込むと同時にガイド部に沿って螺旋状に旋回しながら落下するように誘導されるので、簡単な構造の閉鎖空間内で球体の遠心力による伸縮変形や振動を防止しつつ球体を旋回しながら落下させることができる。その結果、大気と連通する螺旋状の軌道に沿って球体が旋回しながら落下する従来のものに比べ、球体の表面に油分が付着していても空気中の塵や埃などを吸着せず、球体の表面や螺旋通路の汚れを防止できるとともに、汚れによる球体の流れ阻害をも防止できる。さらに、螺旋通路となる螺旋突条の外側に管本体が一体的に設けられるため、球体が旋回しながら落下する際に、球体の遠心力によって螺旋突条の一部が部分的に伸縮変形したり、大きく振動したりすることを抑制でき、隣り合う螺旋突条の間で球体の引っ掛かりや飛び出しなどを確実に防止して、球体を所定の場所に向けて確実に落とすことができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。本発明の実施形態に係る球体移送用可撓管Aは、例えばパチンコ玉などの球体Bを螺旋状に旋回させながら落下するように移動させる、可撓性を有するホースやチューブなどである。詳しく説明すると、球体移送用可撓管Aは、図1~図5に示すように、内部に供給された球体Bを自重で落下するように通過させる変形可能な管本体1と、管本体1の内周面1aに沿ってその軸方向となる球体Bの通過方向へ螺旋状に突出するように設けられる硬質な螺旋突条2と、管本体1の内側でその軸方向球体Bの通過方向へ隣り合う螺旋突条2の間に螺旋状に形成される球体Bの螺旋通路3を、主要な構成要素として備えている。管本体1は、例えば塩化ビニル、ポリウレタン、ナイロン登録商標、ポリエステルなどの合成樹脂に、適度に柔らかくするための可塑剤が添加された軟質材料を、押出成形機により押出成形するなどして円筒状に連続形成される。また、管本体1の軟質材料として、合成樹脂以外にシリコンゴムなどのゴムを用いることも可能である。さらに、管本体1の軟質材料としては、透明又は半透明な材料で形成することが好ましい。螺旋突条2は、管本体1の軟質材料と同系の例えば塩化ビニル、ポリウレタン、ナイロン登録商標、ポリエステルなどの合成樹脂に、可塑剤が全く添加されないか又は僅かに添加された硬質材料を、押出成形機により押出成形するなどして螺旋状に連続形成することが好ましい。さらに、螺旋突条2は、球体Bの表面B1と接触するガイド部2aを有し、球体Bをその一部が螺旋通路3内に入り込んだまま、ガイド部2aに沿って螺旋状に落下移動させるように構成される。つまり、少なくとも螺旋通路3の底面を構成する螺旋突条2の先端には、球体Bの表面B1と接触して螺旋状に誘導するガイド部2aが形成される。また必要に応じて、螺旋突条2の硬質材料には、例えばカーボンなどの導電材を配合して、球体Bに帯電した静電気の帯電防止対策を図ることが好ましい。さらに必要に応じて、螺旋突条2の硬質材料には、公知の摺動剤を配合して、球体Bの落下をスムーズにして、振動や騒音などの発生を防止することが好ましい。螺旋突条2の断面形状は、図1~図5に示される例の場合、管本体1の内周面1aと対向して接する基端面2bを平滑に形成することで、管本体1の内周面1aとの接着面積が広く確保されるように構成している。さらにこれと逆に、管本体1の中心線に向けて突出する先端の断面形状を、例えば半円形又は半楕円形などの円弧状に形成して、球体Bの表面B1と点接触するガイド部2aが形成されている。また、その他の例として図示しないが、螺旋突条2における先端の断面形状を例えば三角形や多角形などに突出させて、その傾斜面にガイド部2aを形成したり、球体Bの表面B1と面接触するガイド部2aを形成することで、球体Bの表面B1が管本体1の内周面1aと接触しないように誘導したり、するなどの変更も可能である。さらに、管本体1及び螺旋突条2の製造方法としては、例えば特開昭63-128928号公報に記載されるように、押出成形機から押出成形された管本体1が硬化する前に、回転ダイ図示しないの通路先端に開設した吐出口図示しないから硬質樹脂を管本体1の内周面1aに向けて吐出することにより、管本体1の内周面1aに螺旋突条2が所定のピッチで形成され、それらを管本体1の内周面1aに接着して一体化させることが好ましい。管本体1及び螺旋突条2の具体例として、図1に示される例の場合には、管本体1の径方向に沿える螺旋突条2の先端同士の幅寸法Gを球体Bの直径Dよりも大きく設定し、螺旋突条2が二条に螺旋巻きされている。また、その他の例として図示しないが、管本体1の径方向に沿える螺旋突条2の先端同士の幅寸法Gを球体Bの直径Dよりも小さく設定することも可能である。さらに、図1に示される例の場合では、管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋突条2の間隔Sを球体Bの直径Dよりも小さく設定しているが、管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋突条2の間隔Sを球体Bの直径Dよりも大きく設定することも可能である。そして、本発明の実施形態に係る球体移送用可撓管Aは、その具体的な配管例として、例えば背中合わせに並列配置された複数のパチンコ機図示しないから排出される遊技済みのパチンコ玉を集合させてパチンコ玉揚送装置図示しないまで搬送するため、前記パチンコ機から集合樋に亘り、ほぼ垂直状に配管接続されるか、又はその一部を屈曲変形させて例えばS字状などに配管接続される。このような本発明の実施形態に係る球体移送用可撓管Aによると、管本体1の内側でその軸方向へ隣り合う螺旋突条2の間に球体Bの螺旋通路3が形成されるため、パチンコ玉のような球体Bを管本体1の上流端から螺旋通路3に供給することにより、球体Bは、その表面B1の下側が螺旋通路3の底面を構成する螺旋突条2のガイド部2aに接触して、球体Bの一部が螺旋通路3内に入り込んだまま、ガイド部2aに沿って螺旋状に旋回しながら落下するように誘導される。それにより、簡単な構造の閉鎖空間内で球体Bの遠心力による伸縮変形や振動を防止しつつ球体Bを旋回しながら落下させることができる。したがって、球体Bの表面B1に空気中の塵や埃などが吸着することを防止できる。さらに、螺旋通路3となる螺旋突条2の外側に管本体1が一体的に設けられるため、球体Bが旋回しながら落下する際に、球体Bの遠心力によって螺旋突条2の一部が部分的に伸縮変形したり、大きく振動したりすることを抑制でき、隣り合う螺旋突条2の間で球体Bの引っ掛かりや飛び出しなどを確実に防止して、球体Bを所定の場所に向けて確実に落とすことができる。特に、管本体1を透明又は半透明な材料で形成した場合には、管本体1を透してその内部が外部から見える。それにより、管本体1の内部状況を外部から透視することができる。その結果、何らかの理由で球体Bが詰まった時に、詰まり箇所を一目で発見できて、球体Bの詰まりを補修し易い。次に、本発明の各実施例を図面に基づいて説明する。この実施例1は、図2に示すように、管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋突条2の間隔Sを、管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋突条2のガイド部2aのみがそれぞれ球体Bの表面B1と接触するように球体Bの直径Dよりも小さく設定している。詳しく説明すると、球体Bの表面B1が、管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋突条2のガイド部2aのみしか接触しないように、管本体1の内周面1aに接着される螺旋突条2の基端面2bからガイド部2aまでの突出高さ寸法Hを、球体Bの表面B1においてガイド部2aと接触する部位同士を結ぶ面から最も管本体1の内周面1aへ向けて膨出する部位B2までの寸法dよりも大きくしている。図2に示される例では、パチンコ玉のような球体Bを管本体1の上流端から螺旋通路3に供給することにより、球体Bの表面B1が螺旋通路3の底面を構成する螺旋突条2のガイド部2aに接触すると同時に、このガイド部2aと管本体1の軸方向へ隣り合う対向する螺旋通路3の平面を構成する螺旋突条2のガイド部2aにも接触して、球体Bの一部が螺旋通路3内に入り込んだまま、両ガイド部2aに沿って螺旋状に旋回しながら落下するように誘導されるように構成している。ところで、図1に示される例のような、管本体1の内周面1aに接着される螺旋突条2の基端面2bからガイド部2aまでの突出高さ寸法Hを、球体Bの表面B1においてガイド部2aと接触する部位から最も管本体1の内周面1aへ向けて膨出する部位B2までの寸法dよりも小さく設定すると、膨出する部位B2が管本体1の内周面1aに接触しつつ、ガイド部2aに沿って螺旋状に旋回しながら落下することがある。それにより、図1に示される例の場合には、管本体1の軟質材料に含まれる可塑剤が球体Bの表面B1に付着して、例えばパチンコ機やパチンコ玉揚送装置などの他の機器に悪影響を与えるおそれがあるとともに、球体Bの表面B1に塗布される例えば潤滑油などの油分が管本体1の内周面1aに付着して管本体1を硬化させるおそれがある。これに対し、このような本発明の実施例1に係る球体移送用可撓管Aによると、管本体1をほぼ垂直以外にその一部が屈曲変形される例えばS字状などに配管接続した状態で、球体Bが螺旋通路3に供給されて落下しても、球体Bはその表面B1がガイド部2aと接触する以外どこにも接触しないまま、ガイド部2aに沿って螺旋状に旋回しながら落下する。それにより、球体Bの表面B1が管本体1の内周面1aに接触することを防止することができる。その結果、管本体1の軟質材料に含まれる可塑剤が球体Bの表面B1に付着せず、他の機器に悪影響を与えるおそれがなく安心して使用できるとともに、球体Bの表面B1に塗布される例えば潤滑油などの油分が管本体1の内周面1aに付着せず、管本体1を硬化させることもなくなって、長期に亘り使用することができて経済的であるという利点がある。さらに、螺旋突条2同士の巻き付けピッチが、図1に示されたものに比べて小さくなるため、球体Bの落下速度を遅くして、所定の場所に向けて落とした際の衝撃を少なくすることができるという利点もある。この実施例2は、図3に示すように、管本体1の内周面1aに接着される螺旋突条2の基端面2bからガイド部2aまでの突出高さ寸法Hを、図1に示されたものよりも大きくすることで、管本体1の径方向に沿える螺旋突条2の先端同士の幅寸法Gを球体Bの直径Dよりも小さく設定した構成が、図2に示した実施例1とは異なり、それ以外の構成は図2に示した実施例1と同じものである。図3に示される例では、管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋突条2の間隔Sを、球体Bの直径Dよりも小さく設定しているものの、螺旋通路3の底面を構成する螺旋突条2のガイド部2aのみが球体Bの表面B1と接触するように、螺旋突条2の突出高さ寸法Hを図1に示されたものよりも大きく設定している。また、その他の例として図示しないが、図2に示した実施例1と同様に、管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋突条2の間隔Sを更に小さくして、球体Bの表面B1が螺旋通路3の底面を構成する螺旋突条2のガイド部2aに接触すると同時に、このガイド部2aと管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋通路3の平面を構成する螺旋突条2のガイド部2aにも接触するように設定することも可能である。このような本発明の実施例2に係る球体移送用可撓管Aによると、管本体1をその軸線がほぼ垂直となるように配管接続した状態で、球体Bが管本体1の中心に落下されても必ず螺旋突条2のガイド部2aの何処かに接触して、螺旋状に旋回しながら落下する。それにより、球体Bが旋回せず直接的に落下することを防止することができる。その結果、複数の球体Bが供給された際に球体Bの表面B1同士が衝突して騒音を発生したり、損傷したりするなどのトラブルを防止できるという利点がある。この実施例3は、図4に示すように、管本体1の内周面1aにおいてその軸方向へ隣り合う螺旋突条2の間に、球体Bの表面B1と接触する硬質な位置決めリブ4を球体Bの通過方向へ螺旋状に突出するように設けた構成が、図2に示した実施例1や図3に示した実施例2とは異なり、それ以外の構成は図2に示した実施例1や図3に示した実施例2と同じものである。詳しく説明すると、螺旋突条2と位置決めリブ4を管本体1の内周面1aに沿って、その軸方向へ同じピッチでそれぞれ螺旋状に設けられている。位置決めリブ4は、螺旋突条2と同様に、管本体1の軟質材料と同系の例えば塩化ビニル、ポリウレタン、ナイロン登録商標、ポリエステルなどの合成樹脂に、可塑剤が全く添加されないか又は僅かに添加された硬質材料を、押出成形機により押出成形するなどして螺旋状に連続形成される。位置決めリブ4の断面形状は、図4に示される例の場合、管本体1の中心線に向けて突出する先端側を例えば半円形又は半楕円形などの円弧状に形成して、その端部を球体Bの表面B1において最も管本体1の内周面1aへ向け膨出する部位B2との接点としている。また、その他の例として図示しないが、位置決めリブ4における先端の断面形状を例えば三角形や多角形などに突出させて、その頂点を球体Bの表面B1との接点とすることも可能である。さらに、図4に示される例の場合では、管本体1の径方向に沿える螺旋突条2の先端同士の幅寸法Gを球体Bの直径Dよりも小さく設定している。また、その他の例として図示しないが、管本体1の径方向に沿える螺旋突条2の先端同士の幅寸法Gを球体Bの直径Dよりも大きく設定することも可能である。このような本発明の実施例3に係る球体移送用可撓管Aによると、管本体1の軸方向へ隣り合う螺旋突条2の間隔Sを球体Bの直径Dよりも大きく設定しても、螺旋通路3に供給された球体Bは、その表面B1がガイド部2a及び位置決めリブ4と接触する部位以外どこにも接触しないまま、ガイド部2aに沿って螺旋状に旋回しながら落下する。それにより、球体Bの表面B1が管本体1の内周面1aに接触することを防止することができる。その結果、管本体1の軟質材料に含まれる可塑剤が球体Bの表面B1に付着せず、他の機器に悪影響を与えるおそれがなく安心して使用できるとともに、球体Bの表面B1に塗布される例えば潤滑油などの油分が管本体1の内周面1aに付着せず、管本体1を硬化させることもなくなって、長期に亘り使用することができて経済的であるという利点がある。この実施例4は、図5に示すように、管本体1の軸方向に沿える螺旋突条2の厚み寸法と、管本体1の径方向に沿える位置決めリブ4の突出高さ寸法のバランスをそれぞれ変えた構成が、図4に示した実施例3とは異なり、それ以外の構成は図4に示した実施例3と同じものである。図5に示される例では、管本体1の軸方向に沿える螺旋突条2の厚み寸法が図4に示した実施例3よりも太くなり、管本体1の径方向に沿える位置決めリブ4の突出高さ寸法が小さくなるように設定している。また、その他の例として図示しないが、管本体1の軸方向に沿える螺旋突条2の厚み寸法を図4に示した実施例3よりも細くするなど、螺旋突条2の断面積が位置決めリブ4の断面積と同じとなるように設定することができる。このような本発明の実施例4に係る球体移送用可撓管Aによると、前述した実施例3と同様な作用効果が得られる。なお、図1~図3に示される例では、管本体1の内周面1aに対し螺旋突条2が二条に螺旋巻きされて一体化した場合を示しているが、これに限定されず、管本体1の内周面1aに対し螺旋突条2を一条に螺旋巻きしたり、螺旋突条2を三条以上に螺旋巻きしたりしても良い。さらに、図4及び図5に示される例では、管本体1の内周面1aに対し螺旋突条2と位置決めリブ4が二条に螺旋巻きされて一体化した場合を示しているが、これに限定されず、螺旋突条2と位置決めリブ4を四条以上に螺旋巻きしても良い。