粒径が10nm以上100nm以下であり、表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満であることを特徴とする蓄電装置用正極活物質。表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満であることを特徴とする蓄電装置用正極活物質。粒径が10nm以上100nm以下であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満であることを特徴とする蓄電装置用正極活物質。粒径が10nm以上100nm以下であることを特徴とする蓄電装置用正極活物質。表面積が10m2/g以上であることを特徴とする蓄電装置用正極活物質。正極と、負極と、前記正極と前記負極との間に設けられた電解質と、を有し、前記正極に設けられた活物質は、粒径が10nm以上100nm以下であり、且つ、表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満であること特徴とする蓄電装置。請求項6において、前記活物質は、Li2-xMSiO4で表され、以下のI及びIIを満たすことを特徴とする蓄電装置。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2を満たす。IIMは、鉄、ニッケル、マンガン、若しくはコバルトのうちいずれか一又は複数の遷移金属元素である。請求項7において、前記活物質は、以下のIII乃至VIのうち少なくとも一つ以上を満たすことを特徴とする蓄電装置。III空間群P1211に属する結晶構造を有する。IV空間群Pmn21に属する結晶構造を有する。V空間群P121/n1に属する結晶構造を有する。VI空間群Pbn21に属する結晶構造を有する。請求項6において、前記活物質は、Li2-xFesNiuSiO4で表され、以下のI及びVIIIの条件を満たすことを特徴とする蓄電装置。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値である。ただし、0≦x≦2を満たす。VIIIsu=1、0≦s≦1、及び0≦u≦1を満たす。請求項6において、前記活物質は、Li2-xFesMntNiuSiO4で表され、以下のI及びIXを満たすことを特徴とする蓄電装置。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2を満たす。IXstu=1、0≦s≦1、0≦t≦1、及び0≦u≦1を満たす。請求項6乃至請求項10のいずれか一項において、前記活物質は、表面が炭素材料で担持されていることを特徴とする蓄電装置。請求項6乃至請求項11のいずれか一項に記載の蓄電装置が搭載された電気推進車両。活物質となる原料を混合して混合物を作製し、前記混合物に第1の粉砕を行い、前記混合物に第1の焼成を行い、前記混合物に第2の粉砕を行い、前記混合物に糖を添加することで、前記混合物の表面に炭素材料を担持させ、前記混合物に、前記第1の焼成より高い温度で第2の焼成を行い正極を形成する工程と、前記正極と、電解質を介して対向する負極を形成する工程と、を有し、前記活物質の粒径が10nm以上100nm以下であり、且つ、表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満であることを特徴とする蓄電装置の作製方法。特許文献1で開示されるリチウム酸化物は、リチウムイオンの挿入及び脱離が可能であり、リチウムイオンの挿入及び脱離に伴う結晶構造の変化が起きにくいため、正極用の活物質として有望視されている。しかしながら、リチウム酸化物は、導電性が低く、特性を向上させるに至っていないのが現状である。上記問題を鑑み、本発明の一態様は、蓄電装置の特性を向上させることを課題の一とする。開示する発明では、蓄電装置の正極において、活物質の粒径をナノサイズに小さくすることで、反応物質例えばリチウムイオン等の拡散経路を増加させる。または、活物質の単位質量当たりの表面積を極力大きくすることで、反応物質例えばリチウムイオン等の拡散経路を増加させる。なお、活物質の単位質量当たりの表面積は、粒径の小さい粒子が集まることで活物質の表面の凹凸が増加するため、大きくなる。また、開示する発明では、蓄電装置の正極用の活物質としてリチウム酸化物を用いる。そして、リチウム酸化物としては、一般式Li2-xMSiO4で表され、以下のI及びIIを満たす材料を用いる。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2を満たす。IIMは、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属元素である。上記一般式Li2-xMSiO4で表される材料は、リチウム原子と、それ以外の金属原子M原子との比が、最大で2:1モル比となる。そのため、1組成当たりで最大2個のリチウムイオン反応物質を挿入及び脱離することができる。このような材料を正極用の活物質として用いることで、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性を向上させることができる。また、開示する発明では、炭素材料が担持カーボンコートともいうされた活物質を正極に用いる。炭素材料の高い導電性により、蓄電装置の内部抵抗を低減させるものである。本発明の一態様は、粒径が10nm以上100nm以下であり、表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満である蓄電装置用正極活物質である。また、本発明の他の一態様は、表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満である蓄電装置用正極活物質である。また、本発明の他の一態様は、粒径が10nm以上100nm以下であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満である蓄電装置用正極活物質である。また、本発明の他の一態様は、粒径が10nm以上100nm以下である蓄電装置用正極活物質である。また、本発明の他の一態様は、表面積が10m2/g以上である蓄電装置用正極活物質である。また、本発明の他の一態様は、正極と、負極と、前記正極と前記負極との間に設けられた電解質と、を有し、前記正極に設けられた活物質は、粒径が10nm以上100nm以下であり、且つ、表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満である蓄電装置である。また、上記活物質は、Li2-xMSiO4で表され、以下のI及びIIを満たすことが好ましい。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2を満たす。IIMは、鉄、ニッケル、マンガン、若しくはコバルトのうちいずれか一又は複数の遷移金属元素である。また、上記活物質は、以下のIII乃至VIのうち少なくとも一つ以上を満たすことが好ましい。III空間群P1211に属する結晶構造を有する。IV空間群Pmn21に属する結晶構造を有する。V空間群P121/n1に属する結晶構造を有する。VI空間群Pbn21に属する結晶構造を有する。また、上記活物質は、Li2-xFesNiuSiO4で表され、以下のI及びVIIIの条件を満たすことが好ましい。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値である。ただし、0≦x≦2を満たす。VIIIsu=1、0≦s≦1、及び0≦u≦1を満たす。また、上記活物質は、Li2-xFesMntNiuSiO4で表され、以下のI及びIXを満たすことが好ましい。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値であり、0≦x≦2を満たす。IXstu=1、0≦s≦1、0≦t≦1、及び0≦u≦1を満たす。また、上記活物質は、表面が炭素材料で担持されていてもよい。また、本発明の他の一態様は、活物質となる原料を混合して混合物を作製し、前記混合物に第1の粉砕を行い、前記混合物に第1の焼成を行い、前記混合物に第2の粉砕を行い、前記混合物に糖を添加することで、前記混合物の表面に炭素材料を担持させ、前記混合物に、前記第1の焼成より高い温度で第2の焼成を行い正極を形成する工程と、前記正極と、電解質を介して対向する負極を形成する工程と、を有し、前記活物質の粒径が10nm以上100nm以下であり、且つ、表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12度以上0.17度未満である蓄電装置の作製方法である。また、本発明の他の一態様は、上記の蓄電装置が搭載された電気推進車両である。正極活物質を微粒子化することで、反応物質の拡散経路を増加させることができる。そのため、反応物質の拡散速度を速くすることができ、蓄電装置の充放電速度を速くすることができる。すなわち、蓄電装置の特性を向上させることができる。また、上記一般式Li2-xMSiO4で表される材料は、リチウム原子と、それ以外の金属原子M原子との比が、最大で2:1モル比となる。そのため、1組成当たりで最大2個のリチウムイオン反応物質を挿入及び脱離することができる。このような材料を正極用の活物質として用いることで、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性を向上させることができる。活物質の表面に導電性が高い炭素材料を担持することで、蓄電装置の内部抵抗を小さくすることができる。そのため、得られる電圧が高くなり、放電容量を大きくすることができる。すなわち、蓄電装置の特性を向上させることができる。更に、微粒子化、一般式Li2-xMSiO4で表される材料の適用、炭素材料の担持の複数の手段を複合させて行うことで、蓄電装置の特性を大幅に向上させることができる。以下に、実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。但し、以下の実施の形態は多くの異なる態様で実施することが可能であり、趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは、当業者であれば容易に理解される。従って、以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。なお、実施の形態を説明するための全図において、同一部分又は同様な機能を有する部分には同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。実施の形態1本実施の形態では、蓄電装置の正極活物質について説明する。まず、蓄電装置は、反応物質リチウムイオン等を挿入及び脱離することができる材料を活物質として用いることで、充電及び放電を行うことができる。そして、優れた蓄電装置の条件として、第1に、充放電速度を速くすることが挙げられる。本発明の一態様は、充放電速度を速くする手段として、正極用活物質の粒子の粒径をナノサイズにするものである。または、正極活物質の単位質量当たりの表面積を大きくするものである。図1は、単位質量当たりの活物質101、及び活物質101中の粒子103の一例である。図1Aは粒子103の粒径が大きい場合、図1Bは粒子103の粒径が小さい場合を示している。図1Bは、図1Aに比べて粒子103の粒径が小さく、単位質量当たりの活物質101の粒子103の個数が多い。そして、粒子103の個数を多くすることで、活物質中の反応物質リチウムイオン等の拡散経路は増加する。そのため、反応物質の拡散速度を増加させることができ、蓄電装置の充放電速度を速くすることができる。特に、粒径は、10nm以上100nm以下、好ましくは20nm以上60nm以下とする。また、図1Bは、図1Aに比べて活物質101の凹凸が多く、単位質量当たりの活物質101の表面積が大きい。そして、表面積を大きくすることで、活物質中の反応物質の拡散経路が増加する。そのため、反応物質の拡散速度を増加させることができ、蓄電装置の充放電速度を速くすることができる。特に、単位質量当たりの表面積は、10m2/g以上、好ましくは20m2/g以上とする。なお、粒子103の粒径を小さくすることで、単位質量当たりの活物質101の表面積は大きくなる。なお、粒径とは、粒子103の長軸方向の長さを示しており、単位質量当たりの活物質に存在する粒子の平均粒径を指す。また、表面積とは、BET法によって測定されたものを指す。なお、活物質の粒子の粒径を小さくすること、または、活物質の単位質量当たりの表面積を大きくすることを、微粒子化ともいう。図2は、正極活物質にリチウム酸化物を用いる場合について、単位質量当たりの活物質の表面積とレート特性との関係を示している。横軸は活物質の単位質量当たりの表面積m2/gであり、縦軸はレート特性である。ここで、縦軸のレート特性について説明する。1Cは、1時間で1回の放電を行うことを意味するものである。nCは、1時間でn回の放電を行うものであり、言い換えると1回の放電を1/n時間で行うものである。すなわち、図2は、縦軸の10C/2C容量が大きいほど、充放電速度を速くすることが可能であることを示している。なお、10C/2C容量は、放電レートが2Cの場合の放電容量に対する、放電レートが10Cの場合の放電容量であり、縦軸はその百分率を示している。図2に示すように、表面積を大きくすることで、レート特性を向上させることができる。そして、レート特性は、線形に変化する。これは、表面積が大きくなることで、リチウムイオンの拡散経路が増加するためである。特に、表面積を10m2/g以上とすることで、レート特性を80以上とすることができる。そして、表面積を20m2/g以上とすることで、レート特性を85以上とすることができる。また、図2より、表面積が少なくとも10m2/g以上40m2/g以下の範囲、代表的には24m2/g以上27.5m2/g以下の範囲であれば、レート特性が良好である。なお、レート特性は、80以上であれば良好であるといえる。または、表面積が大きいほど粒径が小さいことから、粒径を小さくすることにより、レート特性を向上させることができる。粒径は、10nm以上100nm以下好ましくは20nm以上60nm以下であることが好ましい。以上のように、活物質を微粒子化することで、反応物質の拡散経路を増加させることができ、充放電速度が速い蓄電装置を得ることができる。また、優れた蓄電装置の条件としては、第2に、放電容量が大きいことが挙げられる。本発明の一態様は、放電容量を大きくする手段として、活物質の結晶性を高くする高結晶化ともいうものである。図3は、正極活物質にリチウム酸化物を用いる場合の、活物質の結晶性と放電容量との関係を示している。横軸は活物質のXRD半値幅度であり、縦軸は放電容量mAh/gである。なお、XRD半値幅X線回折のピークの半値幅が小さいほど、結晶性が良いことを示している。なお、単位の度は角度°を示している。図3に示すように、XRD半値幅を小さくするほど、放電容量を大きくすることができる。すなわち、結晶性を高くするほど、放電容量を大きくすることができる。そして、放電容量は、線形に変化する。特に、XRD半値幅を0.2°未満とすることで、放電容量を極めて大きくすることができる。図3では、XRD半値幅が少なくとも0.12°以上0.2°以下の範囲であれば、放電容量が大きくなる。このように、活物質の結晶性を高くすることで、放電容量の大きい蓄電装置を得ることができる。また、優れた電池特性の条件としては、第3に、充放電速度が速いこと、及び、放電容量が大きいことを両立させることが挙げられる。本発明の一態様は、両立する手段として、活物質の微粒子化を行い、且つ、結晶性を高くするものである。図4は、活物質の結晶性とレート特性との関係を示している。横軸はXRD半値幅であり、結晶性を示す。縦軸は上述したレート特性である。図4に示すように、XRD半値幅を小さくすることで、レート特性を向上させることができる。しかし、XRD半値幅が0.15°で、レート特性の極大値が現れている。すなわち、レート特性に対して、結晶性に極大値が存在することを意味している。結晶性が低すぎる場合、粒子間に存在する粒界にキャリアイオンがトラップされてしまい、キャリアイオンの移動度が遅くなってしまう。このためレート特性が低下してしまう。一方、結晶性が高すぎると、1つの粒子に入ったキャリアイオンが出てくるまでに時間がかかってしまう。そのためレート特性が低下してしまう。図4より、XRD半値幅を0.12°以上0.17°未満とすることで、充放電速度を速くレート特性80以上することができる。更に、0.13°以上0.16°未満とすることで、充放電速度を速くレート特性85以上することができる。したがって、図2乃至図4より、活物質の表面積が10m2/g以上であり、且つ、XRD半値幅が0.12°以上0.17°未満とすることで、充放電速度が速くレート特性80以上、放電容量が大きい蓄電装置を得ることができる。更に、活物質の表面積が20m2/g以上であり、且つ、0.13°以上0.16°未満とすることで、充放電速度が速くレート特性85以上、放電容量が大きい蓄電装置を得ることができる。このように、活物質の微粒子化を行い、且つ、結晶性を高くすることで、充放電速度が速く、放電容量を大きくすることができる。以上のような、微粒子化又は高結晶化を行う方法の一例としては、1材料の混合方法、2材料の焼成方法、3材料のカーボンコート等が挙げられる。その詳細を以下に説明する。なお、以下では、活物質の一例として、オリビン型構造のリン酸鉄リチウムLiFePO4を作製する場合について説明する。第1の方法は、材料原料の混合方法により、微粒子化又は高結晶化を図るものである。まず、リン酸鉄リチウムの原料として、炭酸リチウムLi2CO3、シュウ酸鉄FeC2O4、及び、リン酸二水素アンモニウムNH4H2PO4を混合する。炭酸リチウムはリチウム導入用の原料であり、シュウ酸鉄は鉄導入用の原料であり、リン酸二水素アンモニウムはリン酸導入用の原料である。なお、リチウム、鉄、及びリン酸が導入できるものであれば、これら原料に限定されない。また、これら原料の混合は、ボールミル処理第1のボールミル処理にて行う。ボールミル処理は、例えば、溶媒を添加し、回転数50rpm以上500rpm以下、回転時間30分間以上5時間以下、ボール径φ1mm以上10mm以下で行う。混合方法として、ボールミル処理を行うことで、原料の微粒子化を行うことができ、作製後のリン酸鉄リチウム粒子の微粒子化を図ることができる。また、ボールミル処理により、原料を均一に混合することができ、作製後のリン酸鉄リチウム粒子の結晶性を高めることができる。第2の方法は、材料の焼成方法により、微粒子化又は高結晶化を図るものである。この方法は、原料の混合物に対し、2段階の焼成を行うことで混合物の結晶化を行うものである。例えば、第1の方法において、第1のボールミル処理後の混合物に対して行う。具体的には、混合物に対し、窒素雰囲気中で、250°C以上450°C以下、1時間以上20時間以下として第1の焼成を行う。第1の焼成後、混合物を乳鉢等で粉砕する。次いで、粉砕された混合物に、ボールミル処理第2のボールミル処理を行う。第2のボールミル処理は、溶媒を添加し、回転数50rpm以上500rpm以下、回転時間30分間以上5時間以下、ボール径φ1mm以上10mm以下で行う。第2のボールミル処理後、混合物に対し、窒素雰囲気中で、300°C以上700°C以下、1時間以上20時間以下として第2の焼成を行う。なお、第2の焼成は、第1の焼成より、温度を高くすることが好ましい。第2の焼成後、混合物を乳鉢等で粉砕する。そして、粉砕された混合物に、ボールミル処理第3のボールミル処理を行う。第3のボールミル処理は、溶媒を添加し、回転数50rpm以上500rpm以下、回転時間30分間以上5時間以下、ボール径φ1mm以上10mm以下で行う。以上のように、2段階の焼成を行うことで、第1の焼成において、結晶核が形成されるため、第2の焼成を短時間で行うことができる。そのため、結晶成長が抑制され、粒径の拡大を防止することができる。すなわち、リン酸鉄リチウム粒子の微粒子化を図ることができる。また、結晶核の形成により、短時間の焼成でも、結晶性を高めることが可能である。なお、2段階の焼成を行わず1回としてもよい。ただし、結晶成長を抑制するためには、低い温度で、長時間焼成を行う必要がある。例えば、数日間焼成する必要がある。そのため、第2の方法のように、低い温度で第1の焼成を行い、第1の焼成より高い温度で第2の焼成を行うことが好ましい。図5は、2段階の焼成を行う場合について、第2の焼成時間とリン酸鉄リチウムの表面積との関係○でプロット、及び、第2の焼成時間とリン酸鉄リチウムの結晶性との関係●でプロットを示している。横軸は焼成時間時間であり、縦軸は左側が単位質量当たりの表面積m2/g、右側が結晶性を示すXRD半値幅である。なお、焼成時間は3時間、5時間、及び10時間の3条件であり、焼成時間以外の条件は同一である。図5に示すように、2段階焼成を行い第2の焼成時間を短縮することで、表面積を大きくすることができる実線501。また、焼成時間を短縮しても、高い結晶性が得ることができる破線503。なお、第1の焼成又は第2の焼成を行う前に、材料に加圧処理を行ってもよい。例えば、ペレットに成型すればよい。ペレットに成型することで、材料の密度が向上する。密度が向上することで、作製後のリン酸鉄リチウム粒子の単位質量当たりの個数が増加する。すなわち、微粒子化することができる。なお、第1の焼成及び第2の焼成の両方について、焼成を行う前に加圧処理を行うことで、微粒子化の効果を高めることができる。第3の方法は、材料の表面に炭素材料を担持カーボンコートともいうすることで、微粒子化するものである。この方法は、原料の混合物を粉砕した後、粉砕した材料の表面に炭素材料を担持するものである。例えば、第2の方法において、第1の焼成後に粉砕された混合物に対して、炭素カーボンを生じる材料を添加する。具体的には、粉砕された混合物に、加熱分解により導電性炭素を生じ得る物質以下導電性炭素前駆物質というを添加する。導電性炭素前駆物質として、例えば、グルコース、スクロース等の糖を添加する。導電性炭素前駆物質を添加することで、混合物の表面に炭素材料が担持される。すなわち、混合物がカーボンコートされる。導電性炭素前駆物質として糖を添加すると、糖に含まれる多くの水酸基と、混合物の表面とが、強く相互作用する。これにより、リン酸鉄リチウム粒子の結晶成長が抑制される。リン酸鉄リチウム粒子の結晶成長が抑制されることで、粒径の拡大を防止することができる。なお、糖の添加量は、1wt以上20wt以下とすることが好ましい。図6は、炭素材料の担持の有無とリン酸鉄リチウムの表面積との関係を示している。横軸は炭素材料の担持の有無を示し、縦軸は表面積m2/gを示す。なお、炭素材料の担持の有無以外の条件は同一である。図6に示すように、炭素材料を担持しない場合縦棒Aに比べ、炭素材料を担持する場合縦棒Bは表面積を2倍以上大きくすることができる。このように粉砕した材料の表面に炭素材料を担持することで、リン酸鉄リチウム粒子の結晶成長を抑制し、作製後のリン酸鉄リチウム粒子の微粒子化を図ることができる。なお、作製後のリン酸鉄リチウム粒子の表面にも、ここで用いた炭素材料が担持されている。導電性の高い炭素材料を担持することで、蓄電装置の内部抵抗を低減させ、充電容量及び放電容量を大きくすることができる。また、放電容量を大きくすることで、活物質の単位質量あたりの出力を大きくすることができる。出力は、10W/g以上、好ましくは20W/g以上とすることができる。すなわち、炭素材料が担持されたリン酸鉄リチウム粒子は、蓄電装置の特性を向上させる効果を奏する。したがって、材料に炭素材料を担持することは、作製方法のみの効果に限定されるものではなく、作製されたリン酸鉄リチウム粒子自体も効果を奏する。上記第1の方法乃至第3の方法のいずれかを行うことにより、リン酸鉄リチウム粒子の微粒子化を図ることができる。特に、上記第1の方法乃至第3の方法を、一連の工程として行うことで、微粒子化の効果は一層顕著になる。ただし、これらの作製方法は一例であり、限定されない。なお、本実施の形態では、オリビン型構造のリン酸鉄リチウムLiFePO4を作製する場合について説明したが、他の活物質を作製する場合においても、第1の方法乃至第3の方法を行うことで、活物質の微粒子化を図ることができる。例えば、活物質として、一般式AxMyPOzx≧0、y>0、z>0で表される材料を用いることができる。ここでAは、例えば、リチウム、ナトリウム若しくはカリウムなどのアルカリ金属、またはベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム若しくはバリウムなどのアルカリ土類金属である。Mは、例えば、鉄、ニッケル、マンガン若しくはコバルトなどの遷移金属元素である。一般式AxMyPOzx≧0、y>0、z>0で表される材料としては、例えばリン酸鉄リチウム、リン酸鉄ナトリウムなどが挙げられる。Aで表される材料およびMで表される材料は、上記のいずれか一または複数を選択すればよい。または、活物質として、一般式AxMyOzx≧0、y>0、z>0で表される材料を用いることができる。例えば、マンガン酸リチウム、コバルト酸リチウムなどが挙げられる。A及びMは上記のいずれか一または複数を選択すればよい。または、活物質として、一般式AxMySiOzx≧0、y>0、z>0で表される材料を用いることができる。すなわち、ケイ酸塩シリケートが導入されたものである。例えば、ケイ酸鉄リチウム、ケイ酸鉄マンガンリチウムなどが挙げられる。A及びMは上記のいずれか一また複数を選択すればよい。なお、上記一般式のxの範囲x≧0において、x=0は反応物質リチウムイオン等が全て脱離した場合である。なお、Mを複数の遷移金属元素とする一例として、マンガンと鉄との二種MyをMnsFetとすると、st=1、0≦s≦1、0≦t≦1、鉄とニッケルとの二種MyをFetNiuとすると、tu=1、0≦t≦1、0≦u≦1、又はマンガンと鉄とニッケルとの三種MyをMnsFetNiuとすると、stu=1、0≦s≦1、0≦t≦1、0≦u≦1が挙げられる。ここで、st=1、tu=1、及びstu=1は、欠陥等により、それぞれst≒1、tu≒1、及びstu≒1の範囲を含む。特に、Mをマンガンと鉄との二種MnsFetとすると、st=1、0≦s≦1、0≦t≦1とし、鉄と鉄よりも酸化還元電位の高いマンガンとを用いることで、酸化還元反応が促進され、充放電特性等を向上させることができる。また、活物質は、上記複数の遷移金属元素を含む固溶体としてもよい。本実施の形態は、他の実施の形態又は実施例と適宜組み合わせて実施することができる。実施の形態2本実施の形態では、蓄電装置の正極活物質について説明する。まず、蓄電装置は、反応物質リチウムイオン等を挿入及び脱離することができる材料を活物質として用いることで、充電及び放電を行うことができる。そして、優れた蓄電装置の条件として、充電容量又は放電容量が大きいことが挙げられる。本発明の一態様は、充放電容量を大きくする手段として、炭素材料が担持カーボンコートされた活物質を正極に用いる。炭素材料は導電性が高いため、蓄電装置の内部抵抗を低減させることができる。図7に、炭素材料が担持されている活物質の一例を示す。図7Aでは、活物質の粒子103の表面の一部又は全部が炭素材料105で被覆されている。また、図7Bでは、複数の粒子103が集まって形成される粒子群107において、粒子群107の表面の一部又は全部が炭素材料105で被覆されている。また、図7Cでは、複数の粒子103により形成される層粒子層109ともよぶにおいて、粒子層109の表面の一部又は全部が炭素材料105で被覆されている。図8に、活物質としてオリビン型構造のリン酸鉄リチウムLiFePO4を用いた場合の、蓄電装置の充放電特性を示す。図8Aは、充電特性であり、図8Bは放電特性である。いずれも、横軸を容量mAh/gとし、縦軸を電圧Vとしている。図8Aは、炭素材料を担持する場合実線201、及び炭素材料を担持しない場合破線203の充電特性を示している。また、図8Bは、炭素材料を担持する場合実線205、及び炭素材料を担持しない場合破線207の放電特性を示している。図8に示すように、炭素材料を担持する場合の充電容量及び放電容量は160mAh/gであり、炭素材料を担持しない場合の充電容量及び放電容量は120~140mAh/gである。なお、リン酸鉄リチウムを用いた場合の理論容量は、170mAh/gである。すなわち、炭素材料が担持されたリン酸鉄リチウムを正極活物質として用いた蓄電装置では、リチウムイオンの拡散がリン酸鉄リチウム全体の94160mAh/g/170mAh/g×100に達することを示している。このように、リン酸鉄リチウムに導電性が高い炭素材料が担持されることで、蓄電装置の内部抵抗を低減することができ、充電容量及び放電容量を大きくすることができる。次に、活物質に炭素材料を担持する方法について、以下に説明する。ここでは、活物質としてリン酸鉄リチウムを作製する場合について説明する。まず、リン酸鉄リチウムの原料として、炭酸リチウムLi2CO3、シュウ酸鉄FeC2O4、及び、リン酸二水素アンモニウムNH4H2PO4を混合する。炭酸リチウムはリチウム導入用の原料であり、シュウ酸鉄は鉄導入用の原料であり、リン酸二水素アンモニウムはリン酸導入用の原料である。なお、リチウム、鉄、及びリン酸が導入できるものであれば、これら原料に限定されない。次いで、混合物を乳鉢等で粉砕する。そして、粉砕した混合物に、加熱分解により導電性炭素を生じ得る物質以下導電性炭素前駆物質というを添加する。導電性炭素前駆物質として、例えば、グルコース、スクロース等の糖を添加する。導電性炭素前駆物質を添加することで、混合物の表面に炭素材料が担持される。すなわち、混合物がカーボンコートされる。なお、糖の添加量は、1wt以上20wt以下とすることが好ましい。なお、作製後のリン酸鉄リチウムにおいて担持される炭素材料の膜厚は、0nmより大きく100nm以下とすることが好ましい。微粒子化を行うことで、放電可能な電位が大きくなるため、活物質の単位質量あたりの出力を10W/g以上、好ましくは20W/g以上とすることができる。以上の工程を行うことで、炭素材料が担持されたリン酸鉄リチウムを作製することができる。そして、このリン酸鉄リチウムを活物質として用い蓄電装置を作製することで、蓄電装置の内部抵抗を低減させ、充電容量及び放電容量を大きくすることができる。更に、後の工程において、リン酸鉄リチウム粒子と導電助剤とを混合することにより、導電性を一層高めることができる。導電助剤は、アセチレンブラック等のカーボンブラックを用いることができる。なお、カーボンコートにより導電性が確保できる場合は、導電助剤を用いなくてもよい。また、炭素材料を担持することで、リン酸鉄リチウムの微粒子化を行うことができるため、リチウムイオンの拡散経路を増大させ、蓄電装置の充放電速度を速くすることもできる。なお、本実施の形態では、オリビン型構造のリン酸鉄リチウムLiFePO4を作製する場合について説明したが、他の活物質を作製する場合においても、炭素材料を担持することで、蓄電装置の充電容量及び放電容量を大きくすることができる。例えば、活物質として、一般式AxMyPOzx≧0、y>0、z>0で表される材料を用いることができる。ここでAは、例えば、リチウム、ナトリウム若しくはカリウムなどのアルカリ金属、またはベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム若しくはバリウムなどのアルカリ土類金属である。Mは、例えば、鉄、ニッケル、マンガン若しくはコバルトなどの遷移金属元素である。一般式AxMyPOzx≧0、y>0、z>0で表される材料としては、例えばリン酸鉄リチウム、リン酸鉄ナトリウムなどが挙げられる。Aで表される材料およびMで表される材料は、上記のいずれか一または複数を選択すればよい。または、活物質として、一般式AxMyOzx≧0、y>0、z>0で表される材料を用いることができる。例えば、マンガン酸リチウム、コバルト酸リチウムなどが挙げられる。A及びMは上記のいずれか一または複数を選択すればよい。または、活物質として、一般式AxMySiOzx≧0、y>0、z>0で表される材料を用いることができる。すなわち、ケイ酸塩シリケートが導入されたものである。例えば、ケイ酸鉄リチウム、ケイ酸鉄マンガンリチウムなどが挙げられる。A及びMは上記のいずれか一また複数を選択すればよい。なお、上記一般式のxの範囲x≧0において、x=0は反応物質リチウムイオン等が全て脱離した場合である。なお、Mを複数の遷移金属元素とする一例として、マンガンと鉄との二種MyをMnsFetとすると、st=1、0≦s≦1、0≦t≦1、鉄とニッケルとの二種MyをFetNiuとすると、tu=1、0≦t≦1、0≦u≦1、又はマンガンと鉄とニッケルとの三種MyをMnsFetNiuとすると、stu=1、0≦s≦1、0≦t≦1、0≦u≦1が挙げられる。ここで、st=1、tu=1、及びstu=1は、欠陥等により、それぞれst≒1、tu≒1、及びstu≒1の範囲を含む。特に、Mをマンガンと鉄との二種MnsFetとすると、st=1、0≦s≦1、0≦t≦1とし、鉄と鉄よりも酸化還元電位の高いマンガンとを用いることで、酸化還元反応が促進され、充放電特性等を向上させることができる。また、活物質は、上記複数の遷移金属元素を含む固溶体としてもよい。本実施の形態は、他の実施の形態又は実施例を適宜組み合わせて実施することができる。実施の形態3本実施の形態では、本発明の一態様である正極用の活物質に好適な材料について説明する。本発明の一態様である正極用の活物質としては、リチウム酸化物を用いる。本実施の形態では、リチウム酸化物としてケイ酸系リチウムを用いる例を説明する。以下、詳細に説明する。本実施の形態に係る正極用の活物質は、一般式Li2-xMSiO4で表され、且つ、以下のI及びIIの条件を満たす。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値である。ただし、0≦x≦2を満たす。IIMは、鉄Fe、ニッケルNi、マンガンMn、若しくはコバルトCoのうちいずれか一又は複数の遷移金属元素である。一般式Li2-xMSiO4で表される材料ケイ酸系リチウムは、リチウム原子と、それ以外の金属原子M原子との比が、最大で2:1モル比となる材料である。そのため、材料中に含まれるリチウム原子を全て反応に用いることができれば、1組成当たりに最大で2個のリチウムイオン反応物質を挿入及び脱離することができる。このような材料を正極用の活物質として用いることで、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性を向上させることができる。一般式Li2-xMSiO4で表される材料は、リチウム原子と、それ以外の金属原子M原子との比が、最大で2:1モル比となる空間群に属する結晶構造を有することができる。例えば、M=鉄、x=0とするLi2FeSiO4は、空間群P1211に属する結晶構造、又は空間群Pmn21に属する結晶構造を有することができる。M=マンガン、x=0とするLi2MnSiO4は、空間群Pmn21に属する結晶構造、又は空間群P121/n1に属する結晶構造を有することができる。M=コバルト、x=0とするLi2CoSiO4は、空間群Pbn21に属する結晶構造を有することができる。図10は、空間群P1211に属するLi2FeSiO4の結晶構造の例を示している。空間群P1211に属するLi2FeSiO4は、リチウム原子1001が8個、鉄原子1003が4個、シリコン原子1005が4個、酸素原子1007が16個で結晶の最小単位を構成する。図10に示すように、空間群P1211に属するLi2FeSiO4は、リチウム原子1001と、その他の金属原子鉄原子1003との比が、2:1となる。これにより、LiCoO2などのリチウム原子とそれ以外の金属原子との比が1:1である材料よりも、理論的に容量を大きくできることがわかる。図11は、空間群Pmn21に属するLi2FeSiO4の結晶構造の例を示している。空間群Pmn21に属するLi2FeSiO4は、リチウム原子1101が4個、鉄原子1103が2個、シリコン原子1105が2個、酸素原子1107が8個で結晶の最小単位を構成する。図11に示すように、空間群Pmn21に属するLi2FeSiO4は、リチウム原子1101と、その他の金属原子鉄原子1103との比が、2:1となる。これにより、LiCoO2などのリチウム原子とそれ以外の金属原子との比が1:1である材料よりも、理論的に容量を大きくできることがわかる。なお、空間群Pmn21に属するLi2MnSiO4も、図11に示す結晶構造を有することができる。この場合は、図11の鉄原子1103がマンガン原子に置き換わる。そして、空間群Pmn21に属するLi2MnSiO4は、リチウム原子と、マンガン原子との比が2:1となる。これにより、LiCoO2などのリチウム原子とそれ以外の金属原子との比が1:1である材料よりも、理論的に容量を大きくできる。図12は、空間群P121/n1に属するLi2MnSiO4の結晶構造の例を示している。空間群P121/n1に属するLi2MnSiO4は、リチウム原子1201が8個、マンガン原子1203が4個、シリコン原子1205が4個、酸素原子1207が16個で結晶の最小単位を構成する。図12に示すように、空間群P121/n1に属するLi2MnSiO4は、リチウム原子1201と、その他の金属原子マンガン原子1203との比が、2:1となる。これにより、LiCoO2などのリチウム原子とそれ以外の金属原子との比が1:1である材料よりも、理論的に容量を大きくできることがわかる。図13は、空間群Pbn21に属するLi2CoSiO4の結晶構造の例を示している。空間群Pbn21に属するLi2CoSiO4は、リチウム原子1301が8個、コバルト原子1303が4個、シリコン原子1305が4個、酸素原子1307が16個で結晶の最小単位を構成する。図13に示すように、空間群Pbn21に属するLi2CoSiO4は、リチウム原子1301と、その他の金属原子コバルト原子1303との比が、2:1となる。これにより、LiCoO2などのリチウム原子とそれ以外の金属原子との比が1:1である材料よりも、理論的に容量を大きくできることがわかる。一般式Li2-xMSiO4で表される材料は、金属M原子の種類や作製方法例えば焼成温度等を制御することにより、結晶構造の空間群を作り分けることができる。例として、以下III乃至VIが挙げられる。III空間群P1211に属する結晶構造を有する。IV空間群Pmn21に属する結晶構造を有する。V空間群P121/n1に属する結晶構造を有する。VI空間群Pbn21に属する結晶構造を有する。一般式Li2-xMSiO4で表される材料は、上述したいずれの空間群に属する結晶構造を取る場合でも、リチウム原子とその他の金属原子との比が2:1となる。そのため、理論的に容量を大きくすることが可能である。このような材料を正極用の活物質として用いれば高容量化が可能になるなど、蓄電装置の特性向上を実現することができる。なお、図10乃至図13では、金属M原子として1種類の元素を導入する例を示しているが、本発明の一態様はこれに限定されない。例えば、正極用の活物質として、一般式Li2-xFesMntSiO4で表され、且つ以下のI及びVIIの条件を満たす材料が挙げられる。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値である。ただし、0≦x≦2を満たす。VIIst=1、0≦s≦1、及び0≦t≦1を満たす。上述の材料一般式Li2-xFesMntSiO4は、一般式Li2-xMSiO4で表される材料の金属Mとして鉄及びマンガンが用いられている。また、金属Mとして、ニッケル又はコバルトを用いてもよい。なお、上述のVIIにおけるst=1は、欠陥等によりst≒1の範囲を含む。また、一般式Li2-xFesNiuSiO4で表され、且つ以下のI及びVIIIの条件を満たす材料が挙げられる。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値である。ただし、0≦x≦2を満たす。VIIIsu=1、0≦s≦1、及び0≦u≦1を満たす。上述の材料一般式Li2-xFesNiuSiO4は、一般式Li2-xMSiO4で表される材料の金属Mとして鉄及びニッケルが用いられている。また、金属Mとして、マンガン又はコバルトを用いてもよい。なお、上述のVIIIにおけるsu=1は、欠陥等によりsu≒1の範囲を含む。また、正極用の活物質として、一般式Li2-xFesMntNiuSiO4で表され、以下のI及びIXの条件を満たす材料が挙げられる。Ixは充放電中のリチウムイオンの挿入及び脱離で変化する値である。ただし、0≦x≦2を満たす。IXstu=1、0≦s≦1、0≦t≦1、及び0≦u≦1を満たす。上述の材料一般式Li2-xFesMntNiuSiO4は、一般式Li2-xMSiO4で表される材料の金属Mとして鉄、マンガン、及びニッケルが用いられている。また、金属Mとして、コバルトを用いてもよい。なお、上述のIXにおけるstu=1は、欠陥等によりstu≒1の範囲を含む。上述のように、金属M原子として2種類の元素又は3種類以上の元素を用いる材料であっても、リチウム原子とその他の金属原子との比は、最大で2:1となる。このような材料を正極用の活物質として用いることで高容量化が可能となり、蓄電装置の特性を向上させることができる。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と適宜組み合わせることができる。実施の形態4本実施の形態では、ケイ酸系リチウムの作製方法の例について説明する。<Li2FeSiO4の作製方法>金属M原子が鉄である場合の作製方法の一例について説明する。Li2FeSiO4は、リチウム導入用の原料と、鉄導入用の原料と、ケイ酸塩シリケート導入用の原料と、を用いて作製することができる。例えば、リチウム導入用の原料として炭酸リチウムLi2CO3と、鉄導入用の原料としてシュウ酸鉄FeC2O4と、ケイ酸塩シリケート導入用の原料として酸化シリコンSiO2と、を用いて作製することができる。また、リチウム及びケイ酸塩導入用の原料としてケイ酸リチウムLi2SiO3を用いて作製することができる。なお、リチウム、鉄、及びケイ酸塩が導入できるものであれば、これらの原料に限定されない。Li2FeSiO4は、材料原料を混合し、その後焼成を行うことにより作製することができる。原料の混合は、例えばボールミル処理により行うことができる。ボールミル処理を行うことにより、原料を混合するのと同時に、原料の微粒子化を行うことができ、作製後のLi2FeSiO4の微粒子化を図ることができる。また、ボールミル処理を行うことにより、原料を均一に混合することができ、作製後のLi2FeSiO4の結晶性を高めることができる。ボールミル処理により原料の混合を行う場合は、原料と、溶媒と、ボールと、を装置ボールミル用ポットにいれて混合を行う。溶媒としては、アセトン、又はエタノール等を用いることができる。ボールは、金属製又はセラミック製等を用いることができる。ボールミル処理は、回転数50rpm以上500rpm以下、回転時間30分間以上5時間以下、ボール径φ1mm以上10mm以下で行うことができる。例えば、原料として炭酸リチウム、シュウ酸鉄2水和物、及び酸化シリコンと、溶媒としてアセトンと、ボール径φ3mmのジルコニアZr製のボールをボールミル用ポットに入れ、回転数400rpmとし、回転時間2時間として、原料の混合物を作ることができる。原料の混合物の焼成は、例えば焼成温度700°C以上1100°C以下、焼成時間1時間以上24時間以下として行うことができる。なお、原料の混合物の焼成は、第1の焼成仮焼成と第2の焼成本焼成との2段階に分けて行ってもよい。第2の焼成は、第1の焼成よりも高温にすることが好ましい。2段階の焼成を行うことで、作製後のLi2FeSiO4の微粒子化を図る、又は結晶性を高めることができる。第1の焼成は、例えば、窒素雰囲気中で、焼成温度250°C以上450°C以下、焼成時間1時間以上20時間以下として行うことができる。第2の焼成は、例えば、窒素雰囲気中で、焼成温度300°C以上700°C以下、焼成時間1時間以上20時間以下として行うことができる。なお、第1の焼成又は第2の焼成を行う前に、原料の混合物に加圧処理を行ってもよい。例えば、原料の混合物はペレットに成型したものを焼成することができる。原料の混合物をペレットに成型して2段階の焼成を行う場合は、ペレットに成形した混合物に対し第1の焼成を行い、焼成物を乳鉢等で粉砕した後にボールミル処理等により混合し、再び混合物をペレットに成型した後に第2の焼成を行うことができる。例えば、第1のボールミル処理により混合した原料炭酸リチウム、シュウ酸鉄2水和物、及び酸化シリコンの混合物を、50°Cに加熱して溶媒アセトンを蒸発させた後、ペレットプレスにて圧力150kgfとして5分間圧力をかけ、ペレットに成型する。ペレットに成型した混合物を、窒素雰囲気中で、焼成温度350°C、焼成時間10時間として第1の焼成仮焼成を行う。焼成物仮焼成物を軽く粉砕した後、焼成物仮焼成物と、溶媒アセトンと、ボール径φ3mmのジルコニアZr製のボールをボールミル用ポットに入れ、回転数400rpm、回転時間2時間の条件で、第2のボールミル処理を行う。第2のボールミル処理により混合した焼成物仮焼成物を、50°Cに加熱して溶媒アセトンを蒸発させた後、ペレットプレスにて圧力150kgfとして5分間圧力をかけ、ペレットに成型する。ペレットに成型した焼成物仮焼成物を、窒素雰囲気中で、焼成温度700°C又は800°C、焼成時間10時間として第2の焼成本焼成を行う。この例では、第2の焼成の焼成温度を700°Cとすることで、空間群P1211に属する結晶構造を有するLi2FeSiO4を作ることができる。また、第2の焼成の焼成温度を800°Cとすることで、空間群Pmn21に属する結晶構造を有するLi2FeSiO4を作ることができる。以上のようにして得られるLi2FeSiO4は、1組成当たりのリチウムイオンの挿入及び脱離量を最大で2とすることができる。このような材料を正極用の活物質とすることで、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性向上に寄与することができる。<Li2MnSiO4の作製方法>金属M原子がマンガンである場合は、上記Li2FeSiO4の作製方法における鉄導入用の原料に代えて、マンガン導入用の原料を用いる。例えば、ケイ酸リチウムLi2SiO3と、シュウ酸マンガンMnC2O4と、を原料に用いて作製することができる。Li2MnSiO4は、材料原料を混合し、その後焼成を行うことにより作製することができる。以上のようにして得られるLi2MnSiO4は、1組成当たりのリチウムイオンの挿入及び脱離量を最大で2とすることができる。このような材料を正極用の活物質とすることで、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性向上に寄与することができる。本実施の形態では、金属M原子が鉄又はマンガンである場合を例示したが、金属M原子の導入用の原料を適宜選択することで、所望のLi2-xMSiO4で表される材料を作製することが可能である。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と組み合わせることができる。実施の形態5本実施の形態では、上記実施の形態に示した正極用の活物質を用いた蓄電装置の一例について説明する。図14Aに、蓄電装置2200の構造の一部を示す。蓄電装置2200は、正極2201と、正極2201と電解質2207を間に介して対向して設けられた負極2211とを有している。正極2201は、集電体2203と、集電体2203上に設けられた正極活物質層2205と、で構成される。正極2201用の活物質正極活物質層2205としては上記実施の形態で説明した材料を用いて形成する。正極活物質層2205の材料及び作製方法は、上記実施の形態に準じればよい。集電体2203の材料としては、例えば、白金、銅、又はチタン等の導電性材料を用いることができる。負極2211は、集電体2213と、集電体2213上に設けられた負極活物質層2215と、で構成される。集電体2213の材料は、例えば、白金、銅、又はチタン等の導電性材料を用いることができる。負極活物質層2215の材料は、黒鉛等の炭素材料、リチウム金属、シリコン等を用いることができる。電解質2207は、反応物質リチウムイオン等を伝導する機能を有する。電解質2207の材料としては、固体又は液体を用いることができる。電解質2207の材料が固体の場合、例えば、Li3PO4、Li3PO4に窒素を混ぜたLixPOyNzx、y、zは正の実数、Li2S-SiS2、Li2S-P2S5、Li2S-B2S3等を用いることができる。また、これらにLiIなどをドープしたものを用いることができる。電解質2207の材料が液体の場合、溶媒と、溶媒に溶解される溶質塩とを含んでいる。溶媒としては、例えば、プロピレンカーボネート若しくはエチレンカーボネート等の環状カーボネート、又はジメチルカーボネート若しくはジエチルカーボネート等の鎖状カーボネートを用いることができる。溶質塩としては、例えば、LiPF6、LiBF4、又はLiTFSA等、軽金属塩リチウム塩等を1種又は2種以上含んでいるものを用いることができる。なお、電解質2207が液体の場合は、セパレータ2209を設ける。セパレータ2209は、正極2201と負極2211との接触を防止するとともに、反応物質リチウムイオン等を通過させる機能を有する。セパレータ2209の材料としては、例えば、紙、不織布、ガラス繊維、あるいは、ナイロンポリアミド、ビニロンポリビニルアルコール系繊維であり、ビナロンとも呼ぶ、ポリプロピレン、ポリエステル、アクリル、ポリオレフィン、ポリウレタンといった合成繊維等を用いることもできる。ただし、電解質2207に溶解しない材料を選ぶ必要がある。また、電解質2207に固体電解質を適用した場合でも、セパレータ2209を設ける構成とすることも可能である。次に、蓄電装置としてリチウムイオン二次電池を用いた場合の充放電の一例を説明する。充電は、図14Bに示すように、正極2201と負極2211との間に電源2221を接続することで行われる。電源2221から電圧が印加されると、正極2201のリチウムがイオン化し、リチウムイオン2217として正極2201から脱離されるとともに、電子2219が発生する。リチウムイオン2217は、電解質2207を介して負極2211に移動する。電子2219は、電源2221を介して負極2211に移動する。そして、リチウムイオン2217は、負極2211で電子2219を受け取り、リチウムとして負極2211に挿入される。一方、放電は、図14Cに示すように、正極2201と負極2211の間に負荷2223を接続することで行われる。負極2211のリチウムがイオン化し、リチウムイオン2217として負極2211から脱離されるとともに、電子2219が発生する。リチウムイオン2217は、電解質2207を介して正極2201に移動する。電子2219は、負荷2223を介して正極2201に移動する。そして、リチウムイオン2217は、正極2201で電子2219を受け取り、リチウムとして正極2201に挿入される。このように、リチウムイオンが正極2201及び負極2211間を移動することで、充放電が行われる。蓄電装置2200の正極2201において、正極活物質層2205に上記実施の形態に示した材料を適用することで、充放電速度を速くする、又は高容量化が可能となるなど、蓄電装置の特性を向上させることが可能となる。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例と適宜組み合わせて実施することができる。実施の形態6本実施の形態では、上記実施の形態と異なる構成の蓄電装置について説明する。負極用の活物質としては、黒鉛などの炭素材料が実用化されている。しかしながら、炭素材料は理論容量に限界があり、実用化されている以上のさらなる高容量化は難しい。そこで、本実施の形態では、負極用の活物質としてシリコン材料を用いることで、蓄電装置の特性向上を図る。本実施の形態に係る正極用の活物質としては、上記実施の形態に示した材料を用いる。これにより、蓄電装置の特性向上を図ることができる。さらに、本実施の形態では、負極用の活物質としてシリコン材料を用いる。これにより、上記実施の形態に示した正極用の活物質による蓄電装置の特性向上に加え、負極側からも蓄電装置の特性の向上を図ることができる。ここで、本実施の形態では、効果的に蓄電装置の特性を向上させるため、結晶性シリコンを負極用の活物質として適用することを特徴の1つとする。好ましくは、触媒元素を用いて結晶化させた結晶性シリコンを負極用の活物質として適用する。結晶性シリコンは、非晶質シリコンよりも反応物質リチウムイオン等の拡散速度が速く、蓄電装置の特性のさらなる向上に結びつけることができる。結晶性シリコンは、非晶質シリコンを熱処理して結晶化させることで得ることができる。このとき、触媒元素を用いて結晶化を行うと、結晶化のためのプロセス温度の低温化及びプロセス時間を短縮できるため好ましい。負極用の活物質としてシリコンを適用することで、炭素材料を適用するよりも容量を大きくすることが可能となる。さらに、シリコンのなかでも結晶性シリコンを適用することで、非晶質シリコンを適用するよりもキャリアイオンの拡散速度を向上させることが可能となる。そして、結晶性シリコンの作製方法として、触媒元素を利用する方法を適用することで、結晶化のためのプロセス温度の低温化及びプロセス時間を短縮することが可能となる。つまり、触媒元素を利用して結晶化したシリコン層を負極活物質層に適用することで、製造コスト削減及び生産性向上を図った作製方法で、蓄電装置の特性向上を図ることができる。図15を用いて、負極の構成及び作製方法について説明する。蓄電装置の構造としては上記図14を適用でき、図14の負極2211に相当する。負極集電体411上に、非晶質シリコン層413を形成する図15A参照。負極集電体411としては、チタン、ニッケル、銅、インジウム、錫、又は銀等の導電性の高い材料を用いる。例えば、本実施の形態では、負極集電体411としてチタンを用いる。非晶質シリコン層413は、プラズマCVD法、減圧CVD法、スパッタ法、又は真空蒸着法などを用いて、厚さ100nm以上5μm以下、好ましくは1μm以上3μm以下の範囲で形成する。非晶質シリコン層413の厚さが100nmより小さいと、結晶化後に得られる負極活物質層417の厚さが薄すぎて充放電ができない恐れがある。非晶質シリコン層413の厚さが5μmより大きいと、非晶質シリコン層413を結晶化しきれない恐れがある。または、非晶質シリコン層413の厚さが5μmより大きいと、結晶化後に得られる負極活物質層417が充放電の際に応力変化によってピーリングしてしまう恐れがある。したがって、非晶質シリコン層413の厚さは上述の範囲内にすることが好ましい。例えば、本実施の形態では、プラズマCVD法により、厚さ3μmの非晶質シリコン層413を形成する。非晶質シリコン層413に、結晶化を助長するための触媒元素415を添加する図15B参照。触媒元素415としては、非晶質シリコンの結晶化を促進する元素を用いることができる。具体的には、触媒元素415としては金属元素を用いることができ、例えばニッケルNi、銅Cu、インジウムIn、スズSn、又は銀Agのうちいずれか一の元素又は二以上の元素を用いることができる。触媒元素は、後の熱処理により非晶質シリコンのシリコンと反応してシリサイドを形成する。シリサイドは結晶核となって、その後の結晶成長に寄与する。触媒元素415の添加は、非晶質シリコン層413の表面に塗布する方法、又はスパッタリング法や真空蒸着法を用いて非晶質シリコン層413の表面に直接付着させる方法などを用いればよい。触媒元素415を非晶質シリコン層413に添加することにより、非晶質シリコン層413の結晶化温度を50°C乃至100°C程度も引き下げることが可能である。また、非晶質シリコン層413の結晶化に要する時間を1/5乃至1/10程度まで短縮することが可能である。なお、触媒元素415としては、その効果や再現性の点で、ニッケルが非常に優れている。ニッケルは、非晶質シリコンを結晶化させる際にニッケルシリサイドを形成し、非晶質シリコンが結晶化する際の結晶核として機能する。本実施の形態では、触媒元素415としてニッケルを添加する具体的な方法を、図16を用いて説明する。図16Aに示すように、非晶質シリコン層413の表面に、触媒元素415を含む溶液416を添加する。例えば、触媒元素415としてニッケルを用いる場合、溶液416としては酢酸ニッケル溶液、塩酸ニッケル溶液、硝酸ニッケル溶液、又は硫酸ニッケル溶液を用いることができる。本実施の形態では、溶液416として酢酸ニッケル溶液を用いる。図16Bに示すように、スピナー421を用いてスピンドライを行う。スピンドライを行うことにより、非晶質シリコン層413表面に、均一に、触媒元素415を含む溶液416を保持させることができる。なお、溶液416を添加する前に、非晶質シリコン層413表面に薄い酸化層を形成しておくことが好ましい。これは、非晶質シリコン層413表面が疎水性であるため、溶液416が水を含む溶液であると、溶液416が非晶質シリコン層413表面で弾かれ、触媒元素415が非晶質シリコン層413表面全体に添加できない恐れがあるからである。非晶質シリコン層413表面に薄い酸化層を形成することで、溶液416に対する濡れ性を高める親水性にすることができる。酸化層を形成する方法としては、非晶質シリコン層413表面にUV光を照射する、又は非晶質シリコン層413表面をアンモニア過水若しくはオゾン水などで処理する方法が挙げられる。このような方法で形成される酸化層は非常に薄いため、触媒元素415は酸化層を通して非晶質シリコン層413に到達することができる。また、溶液416として、有機系のオクチル酸溶液やトルエン溶液を用いることもできる。有機系の溶液は、シリコンと同族元素である炭素を含んでおり、非晶質シリコン層413表面との濡れ性が高いため好適である。非晶質シリコン層413を熱処理する図15C参照。この熱処理により、非晶質シリコン層413を結晶化して結晶性シリコン層を得る。このようにして得られた結晶性シリコン層を、負極活物質層417として用いることができる。そして、負極集電体411上に負極活物質層417が設けられた負極419を得ることができる図15D参照。非晶質シリコン層413を結晶化させるための熱処理は、例えば加熱炉にて行うことができる。また、レーザビーム等の光照射により行うことができる。加熱炉において熱処理を行う場合は、450°C以上750°C以下、好ましくは550°C以上620°C以下の温度範囲で行うことができる。また、熱処理時間は、1時間以上24時間以下、好ましくは4時間以上10時間以下の範囲で行うことができる。例えば、550°C、4時間の熱処理を行う。また、図15Cに示すように、レーザビームを照射して熱処理を行う場合は、例えばエネルギー密度を100mJ/cm2以上400mJ/cm2以下、好ましくは200mJ/cm2以上400mJ/cm2以下の範囲、代表的には250mJ/cm2として行うことができる。例えば、KrFエキシマレーザのレーザビーム波長248nm、パルス幅20nsecを用いて、熱処理を行う。触媒元素415は、熱処理により非晶質シリコン層413中を移動し、結晶核として機能し、結晶化を促進させる。例えば、触媒元素415がニッケルの場合は、熱処理によりニッケルと非晶質シリコンのシリコンとが反応してニッケルシリサイドを形成し、ニッケルシリサイドが結晶核となってその後の結晶成長に寄与する。これにより、結晶化が促進され、結晶化のためのプロセス温度の低温化及びプロセス時間を短縮することができ、製造コスト削減及び生産性向上に寄与することができる。なお、負極活物質層417となる結晶性シリコン層に残留する触媒元素415は、特に除去する必要はない。これは、触媒元素415は金属元素であり、導電性を有するためである。ここで、触媒元素415を用いて非晶質シリコン層413を結晶化すると、熱処理手段及び条件等にもよるが、結晶化後に、結晶性シリコン層負極活物質層417の最表面に触媒元素が偏析する。この場合、結晶性シリコン層においては、深さ方向膜厚方向において、表面に近くなれば近くなるほど、触媒元素415の濃度が高くなる。また、触媒元素415は熱処理により酸化され、導電性酸化物となる。例えば、触媒元素415としてニッケルを用いた場合は、結晶性シリコン層の最表面に酸化ニッケルが偏析する。図17A、Bに、負極活物質層417結晶性シリコン層の最表面に導電性酸化物418が偏析している様子を示す。図17Aは、導電性酸化物418が粒子状の形状で負極活物質層417の最表面に偏析している様子を示している。図17Bは、導電性酸化物418が負極活物質層417の最表面に層状に偏析している様子を示している。導電性酸化物418には導電性がある。そのため、負極活物質層417の最表面に偏析していても特に問題とならない。したがって、触媒元素を用いることでプロセス上の有利な効果を奏することができ、なおかつ結晶性シリコン層を負極活物質層417に適用した効果を奏することができる。なお、触媒元素415として、銅、インジウム、スズ、又は銀を用いた場合は、それぞれ酸化され、酸化銅、酸化インジウム、酸化スズ、又は酸化銀が偏析する。これらの酸化物も、酸化ニッケルと同様に導電性酸化物であるため、上述のように効果を奏することができる。以上のようにして、負極419を構成することができる。本実施の形態に係る負極は、負極用の活物質として結晶性シリコン層が適用されている。このため、容量を大きくすることができ、蓄電装置の特性を向上させることができる。また、触媒元素を用いて結晶化させた結晶性シリコン層を適用するため、製造コスト削減及び生産性向上に寄与させることができる。また、正極においては、上記実施の形態に示した材料を正極活物質として適用するため、負極側及び正極側の両面から蓄電装置の特性を向上させることができる。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と適宜組み合わせることができる。実施の形態7本実施の形態では、上記実施の形態と異なる構成の蓄電装置について説明する。上記実施の形態6では、負極集電体411上に非晶質シリコン層413を形成し、非晶質シリコン層413に触媒元素415を添加した後、熱処理により結晶化させることで、負極活物質層417となる結晶性シリコン層を得る例を示した。本実施の形態では、負極集電体そのものを触媒元素として利用し、負極活物質層となる結晶性シリコン層を形成する例について説明する。負極集電体451上に、非晶質シリコン層453を形成する図18A参照。負極集電体451は、非晶質シリコンの結晶化を促進する触媒元素を含み、且つ、導電性を有する材料からなるものを用いる。触媒元素としては、上述の触媒元素415と同じものであればよく、ニッケルNi、銅Cu、インジウムIn、スズSn、又は銀Agなどが挙げられる。負極集電体451は、前述の触媒元素のうちいずれか一の元素又は二以上の元素を含む。なお、負極集電体451は、触媒元素の単体を用いてもよいし、又は触媒元素と他の材料との合金を用いてもよい。ただし、負極集電体451を合金とする場合は、リチウムと合金を作らない材料を選択することが好ましい。これは、リチウムと合金を作る材料を用いると、負極集電体451自体の安定性が低下する恐れがあるからである。非晶質シリコン層453は、上述の非晶質シリコン層413と同様に作製する。次に、非晶質シリコン層453を熱処理する。この熱処理により、非晶質シリコン層453を結晶化して、負極活物質層457となる結晶性シリコン層を得る。負極集電体451と負極活物質層457との積層構造で、負極459を構成する図18B参照。非晶質シリコン層453の熱処理により、負極集電体451に含まれる触媒元素は、負極集電体451から非晶質シリコン層453中に熱拡散して移動する。これにより、非晶質シリコン層453の結晶成長が、負極集電体451との界面から他方の面に向かって進行する。非晶質シリコン層453の深さ方向膜厚方向においては、下負極集電体451との界面から上他方の面へ結晶成長が進行する。このため、得られた結晶性シリコン層においては、深さ方向において、下から上に向かうほど、触媒元素の濃度が低くなっていく。言い換えると、結晶性シリコン層の表層部に近いほど、触媒元素の濃度が低くなっている。熱処理条件等は、上述の図15Cを用いて説明した非晶質シリコン層413の熱処理条件を適用すればよい。本実施の形態では、負極集電体451が触媒元素として作用するため、結晶化のためのプロセス温度の低温化及びプロセス時間の短縮が可能となる。そして、製造コスト削減及び生産性向上に寄与することができる。また、本実施の形態では、負極集電体451自体が触媒元素として作用するため、触媒元素を添加する工程が不要となり、この点からも製造コスト削減及び生産性向上に寄与することができる。なお、負極活物質層457となる結晶性シリコン層に残留する触媒元素は、特に除去する必要はない。これは、触媒元素が金属元素であり、導電性を有するためである。以上のようにして、負極を作製することができる。本実施の形態では、負極用の活物質として結晶性シリコン層を適用する。このため、容量を大きくすることができ、蓄電装置の特性を向上させることができる。また、負極集電体自体を触媒元素として作用させ、非晶質シリコン層の結晶化を行うため、製造コスト削減及び生産性向上に一段と寄与させることができる。また、正極においては、上記実施の形態に示した材料を正極活物質として適用するため、負極側及び正極側の両面から蓄電装置の特性を向上させることができる。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と適宜組み合わせることができる。実施の形態8本実施の形態では、上記実施の形態と異なる構成の蓄電装置について説明する。本実施の形態では、集電体と、活物質層と、集電体材料及び活物質材料の混合層と、で負極を構成する。集電体には金属材料を用い、負極用の活物質にはシリコン材料を用いる。混合層は、前記金属材料と前記シリコン材料の混合層となる。負極用の活物質としては、シリコン材料を用いる。シリコン材料は、炭素材料よりも理論的に容量を大きくすることが可能なため、高容量化が可能となり、蓄電装置の特性向上を図ることができる。また、集電体と活物質層との間に集電体材料と活物質材料との混合層が設けられているため、集電体と活物質層との密着性や電子授受の容易性等を高めることができる。この点においても、蓄電装置の特性向上を図ることができる。なお、正極用の活物質としては、上記実施の形態に示した材料を用いる。図19を用いて、負極の構成及び作製方法について説明する。蓄電装置の構造としては上記図14を適用でき、図14の負極2211に相当する。負極集電体471上に、非晶質シリコン層473を形成する図19A参照。負極集電体471としては、チタン、ニッケル、銅、インジウム、錫、又は銀等の導電性材料を用いる。非晶質シリコン層473は、上述の非晶質シリコン層413と同様に作製すればよい。次に、熱処理をすることで、集電体材料と活物質材料との混合層475を形成する図19B参照。例えば、負極集電体471としてチタンを用いた場合、混合層475としてチタンとシリコンの混合層を形成する。チタンとシリコンの混合層は、チタンシリサイド層であってもよい。この熱処理において、非晶質シリコン層473を結晶化し、負極活物質層477となる結晶性シリコン層を形成してもよい。負極集電体471と、混合層475と、負極活物質層477と、の積層構造で、負極479を構成する図19C参照。なお、図19Bにおける熱処理は、混合層475を形成する目的で行う。この熱処理で、非晶質シリコン層473が所望の結晶性まで結晶化されなければ、さらに結晶化のための熱処理レーザビーム照射も含むを行ってもよい。また、負極活物質層477としては、非晶質シリコンや微結晶シリコンを用いてもよい。上述のとおり、負極活物質層477としては、非晶質シリコン、微結晶シリコン、又は結晶性シリコンを用いることができる。結晶性シリコンは、非晶質シリコンよりもリチウムイオンの拡散速度が速く、蓄電装置の特性向上に寄与できるため好ましい。以上のようにして、負極を作製することができる。本実施の形態では、負極を構成する集電体と活物質層との間に、集電体材料と活物質材料の混合層を設けている。このため、集電体と活物質層との界面の特性密着性、電子授受の容易性などが向上し、蓄電装置の特性を向上させることができる。また、正極においては、上記実施の形態に示した材料を正極活物質として適用するため、負極側及び正極側の両面から蓄電装置の特性を向上させることができる。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と適宜組み合わせることができる。実施の形態9本実施の形態では、本発明の一態様に係る蓄電装置の応用形態について説明する。蓄電装置は、さまざまな電子機器に搭載することができる。例えば、デジタルカメラやビデオカメラ等のカメラ類、携帯電話機、携帯情報端末、電子書籍用端末、携帯型ゲーム機、デジタルフォトフレーム、音響再生装置等に搭載することができる。また、蓄電装置は、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、車椅子、又は自転車等の電気推進車両に搭載することができる。本発明の一態様に係る蓄電装置は、高容量化、充放電速度の向上などの特性向上が図られている。蓄電装置の特性を向上させることで、蓄電装置の小型軽量化にも結びつけることができる。このような蓄電装置を搭載することで、電子機器や電気推進車両などの充電時間の短縮、使用時間の延長、小型軽量化などが可能となり、利便性やデザイン性の向上も実現できる。図20Aは、携帯電話機の一例を示している。携帯電話機3010は、筐体3011に表示部3012が組み込まれている。筐体3011は、さらに操作ボタン3013、操作ボタン3017、外部接続ポート3014、スピーカー3015、及びマイク3016等を備えている。このような携帯電話機に、本発明の一態様に係る蓄電装置を搭載することで、利便性やデザイン性を向上させることができる。図20Bは、電子書籍用端末の一例を示している。電子書籍用端末3030は、第1の筐体3031及び第2の筐体3033の2つの筐体で構成されて、2つの筐体が軸部3032により一体にされている。第1の筐体3031及び第2の筐体3033は、軸部3032を軸として開閉動作を行うことができる。第1の筐体3031には第1の表示部3035が組み込まれ、第2の筐体3033には第2の表示部3037が組み込まれている。その他、第2の筐体3033に、操作ボタン3039、電源3043、及びスピーカー3041等を備えている。このような電子書籍用端末に、本発明の一態様に係る蓄電装置を搭載することで、利便性やデザイン性を向上させることができる。図21Aは、電気自動車の一例を示している。電気自動車3050には、蓄電装置3051が搭載されている。蓄電装置3051の電力は、制御回路3053により出力が調整されて、駆動装置3057に供給される。制御回路3053は、コンピュータ3055によって制御される。駆動装置3057は、直流電動機若しくは交流電動機単体、又は電動機と内燃機関と、を組み合わせて構成される。コンピュータ3055は、電気自動車3050の運転者の操作情報加速、減速、停止などや走行時の情報登坂や下坂等の情報、駆動輪にかかる負荷情報などの入力情報に基づき、制御回路3053に制御信号を出力する。制御回路3053は、コンピュータ3055の制御信号により、蓄電装置3051から供給される電気エネルギーを調整して駆動装置3057の出力を制御する。交流電動機を搭載している場合は、直流を交流に変換するインバータも内蔵される。蓄電装置3051は、プラグイン技術による外部からの電力供給により充電することができる。蓄電装置3051として、本発明の一態様に係る蓄電装置を搭載することで、充電時間の短縮化などに寄与することができ、利便性を向上させることができる。また、充放電速度の向上により、電気自動車の加速力向上に寄与することができ、電気自動車の性能向上に寄与することができる。また、蓄電装置3051の特性向上により、蓄電装置3051自体を小型軽量化できれば、車両の軽量化に寄与することができ、燃費向上にも結びつけることができる。図21Bは、電動式の車椅子の一例を示している。車椅子3070は、蓄電装置、電力制御部、制御手段等を有する制御部3073を備えている。制御部3073により出力が調整された蓄電装置の電力は、駆動部3075に供給される。また、制御部3073は、コントローラ3077と接続されている。コントローラ3077の操作により、制御部3073を介して駆動部3075が駆動させることができ、車椅子3070の前進、後進、旋回等の動作や速度を制御することができる。車椅子3070の蓄電装置についても、プラグイン技術による外部からの電力供給により充電することができる。蓄電装置として、本発明の一態様に係る蓄電装置を搭載することで、充電時間の短縮化などに寄与することができ、利便性を向上させることができる。また、蓄電装置の特性向上により、蓄電装置自体を小型軽量化できれば、車椅子3070の使用者及び介助者の使い易さを高めることができる。なお、電気推進車両として鉄道用電気車両に蓄電装置を搭載させる場合、架線や導電軌条からの電力供給により充電することも可能である。本実施の形態は、他の実施の形態及び実施例の構成と適宜組み合わせることができる。本実施例では、正極活物質としてリン酸鉄リチウムを用いた場合の、蓄電装置の具体的な作製方法を説明する。リン酸鉄リチウムの材料として、炭酸リチウムLi2CO3、シュウ酸鉄FeC2O4、及び、リン酸二水素アンモニウムNH4H2PO4を、第1のボールミル処理により混合した。炭酸リチウムはリチウム導入用の原料であり、シュウ酸鉄は鉄導入の原料であり、リン酸二水素アンモニウムはリン酸導入の原料である。第1のボールミル処理は、溶媒としてアセトンを添加し、回転数400rpm、回転時間2時間、ボール径φ3mmの条件で行った。ボールミル処理後、原料の混合物を、1.47×102N150kgfの圧力をかけてペレットに成型した。次いで、ペレットに成型した混合物に第1の焼成を行った。第1の焼成は、混合物を窒素雰囲気中において、350°C、10時間で行った。第1の焼成後、焼成した混合物を乳鉢で粉砕した。次に、粉砕した混合物にグルコースを添加し、混合物の表面に炭素材料を担持した。グルコースの量は、5wt~15wtの複数の条件とした。グルコースを添加した混合物に、第2のボールミル処理を行った。第2のボールミル処理は、溶媒としてアセトンを添加し、回転数400rpm、回転時間2時間、ボール径φ3mmの条件で行った。第2のボールミル処理後、混合物を再度ペレットに成型した。次いで、第2の焼成を行った。第2の焼成は、混合物を窒素雰囲気中において、400°C~600°C、3時間~10時間の複数の条件で行った。第2の焼成後、焼成した混合物を乳鉢で粉砕した。次に、粉砕した混合物に、第3のボールミル処理を行った。第3のボールミル処理は、溶媒としてアセトンを添加し、回転数300rpm、回転時間3時間、ボール径φ3mmで行った。以上のようにして得られたリン酸鉄リチウム粒子と、導電助剤、バインダ及び溶媒を混合し、ホモジナイザを用いて分散した。分散した材料を、正極集電体上に塗布し、乾燥して、正極活物質層を得た。なお、正極集電体としてアルミニウム箔、導電助剤としてアセチレンブラック、バインダとしてポリフッ化ビニリデン、溶媒としてN-メチル-2-ピロリドンNMPを用いた。そして、乾燥した材料を、加圧し、形状を整えて、正極を作製した。膜厚は、約50μm、及び、リン酸鉄リチウムの担持量が3mg/cm2になるように、ロールプレスにて加圧し、φ12mmの円形になるように打ち抜くことにより、リチウムイオン二次電池の正極を得た。また、負極としてリチウム箔、セパレータとしてポリプロピレンPPを用いた。そして、電解液としては、溶質に六フッ化リン酸リチウムLiPF6、溶媒にエチレンカーボネートEC及びジメチルカーボネートDCを用いた。なお、電解液はセパレータに含浸させた。以上のようにして、正極、負極、セパレータ、及び電解液を有するコイン型のリチウムイオン二次電池を得た。正極、負極、セパレータ、及び電解液等の組立ては、アルゴン雰囲気のグローブボックス内で行った。得られたリン酸鉄リチウム粒子のサンプルA~サンプルGについて、その作製条件と、各種測定結果表面積、レート特性、XRD半値幅、及び放電容量を図9に示した。なお、レート特性は、10C及び2Cの放電試験定電流/定電圧駆動CCCV駆動における容量比であり、充放電速度を示す。また、XRD半値幅は、X線回折により測定したピークの半値幅であり、結晶性を示す。また、表面積は、BET法により測定した。また、放電容量は、放電レート0.2C、CCCV駆動の放電試験により測定した。また、図9Bに、表面積とレート特性との関係○白丸でプロット、及び、結晶性とレート特性との関係●黒丸でプロットを示した。横軸は、下側が表面積m2/g、上側がXRD半値幅°であり、縦軸はレート特性である。図9Bより、表面積の増加に対して、レート特性が向上することが確認できた。特に、レート特性が線形に変化している実線601。図より、表面積が少なくとも24m2/g以上27.5m2/g以下の範囲であれば、レート特性が良好であることが読み取れる。また、サンプルAでは、表面積は大きいもののレート特性が低かった。これは、他のサンプルと比較してグルコース添加量が多いことに起因し、多量のグルコースの添加により結晶性を低下させたものと考察される。すなわち、本実施例の作製方法では、グルコース添加量を5wt以上10wt以下とした場合に、高いレート特性が得られることが確認できた。また、サンプルF及びサンプルGでは、レート特性の極端な低下が見られた。これは、他のサンプルと比較して、焼成温度が低いことに起因し、低温での焼成が結晶性を低下させたものと考察される。また、図9Bより、レート特性に対して、結晶性XRD半値幅に極大値が存在することが確認できた破線603。図より、XRD半値幅が少なくとも0.13°以上0.17°未満の範囲であれば、レート特性が良好であることが読み取れる。また、図9Cに、結晶性と放電容量との関係を示した。結晶性が高くなるXRD半値幅が小さくなるとともに、放電容量が大きくなっていることが確認できた。特に、放電容量は、線形に変化している実線605。図より、XRD半値幅が少なくとも0.13°以上0.2°以下の範囲であれば放電容量が大きいことが読み取れる。なお、図9Aに示すように、焼成時間を短縮しても、レート特性が高く、且つ、放電容量が大きな蓄電装置を得ることができた。本実施例は、他の実施の形態及び実施例と適宜組み合わせて実施することができる。本実施例では、リチウム酸化物として、ケイ酸鉄リチウムを作製し、X線回折を測定した結果について説明する。まず、測定したケイ酸鉄リチウムの作製方法を説明する。ケイ酸鉄リチウムの材料として、炭酸リチウムLi2CO3、シュウ酸鉄2水和物FeC2O42H2O、及び酸化シリコンSiO2を、第1のボールミル処理により混合した。第1のボールミル処理は、溶媒としてアセトンを添加し、回転数400rpm、回転時間2時間、ボール径φ3mmの条件で行った。第1のボールミル処理後、原料の混合物をポットから取り出し、50°Cに加熱してアセトンを蒸発させた。そして、原料の混合物を、ペレットプレスにて1.47×102N150kgfの圧力を5分間かけて、ペレットに成型した。次に、ペレットに成型した混合物に、第1の焼成仮焼成を行った。第1の焼成は、窒素雰囲気中で、350°C、10時間の条件で行った。第1の焼成後、焼成した混合物を乳鉢で粉砕した。次に、粉砕した混合物と、混合物の10wtのグルコースとを、第2のボールミル処理により混合した。第2のボールミル処理は、溶媒としてアセトンを添加し、回転数400rpm、回転時間2時間、ボール径φ3mmの条件で行った。第2のボールミル処理後、原料の混合物をポットから取り出し、50°Cに加熱してアセトンを蒸発させた。そして、原料の混合物を、ペレットプレスにて1.47×102N150kgfの圧力を5分間かけて、ペレットに成型した。次に、ペレットに成型した混合物に、第2の焼成本焼成ともいうを行った。第2の焼成は、窒素雰囲気中で、700°C、10時間の条件で行った。以上により作製したケイ酸鉄リチウムのX線回折XRD:X-raydiffractionの測定を行った。XRDの測定結果を図22Aに示す。図22Aの結果から、作製したケイ酸鉄リチウムは空間群P1211に属する結晶構造を有することが確認できた。また、上述の作製方法において、第2の焼成温度を800°Cとして作製したケイ酸鉄リチウムのX線回折の測定を行った結果を図22Bに示す。図22Bの結果から、作製したケイ酸鉄リチウムは空間群Pmn21に属する結晶構造を有することが確認できた。なお、図22Bの結果には、鉄単体と思われるピークが表れている。この鉄単体のピークは、原料に含まれていた鉄に起因するものと推測される。以上により、空間群P1211に属する結晶構造、又は空間群Pmn21に属する結晶構造を有するケイ酸鉄リチウムを作製できることが確認できた。また、第2の焼成本焼成温度を変更することで、空間群P1211に属する結晶構造、又は空間群Pmn21に属する結晶構造を作りわけることができることが確認できた。本実施例は、他の実施の形態及び実施例と適宜組み合わせて実施することができる。