"アンテナ素子が形成されるアンテナ層と、前記アンテナ素子を覆うように前記アンテナ層へ取り付けられる反射板と、前記アンテナ層で受信される信号に対して受信処理を施すものであり、前記アンテナ層の両面のうち、前記反射板が取り付けられる面と反対側の面に、前記アンテナ層と重なるように配置される受信モジュールと、前記アンテナ層から送信される信号の送信処理を行うものであり、前記受信モジュールに対して略垂直に接続されることで、前記受信モジュールを介して前記アンテナ層へ前記送信処理後の信号を出力する送信モジュールとを具備することを特徴とするアンテナユニット。アンテナ素子が形成されるアンテナ層と、前記アンテナ素子を覆うように前記アンテナ層へ取り付けられる反射板と、前記アンテナ層で受信される信号に対して受信処理を施すものであり、前記アンテナ層の両面のうち、前記反射板が取り付けられる面と反対側の面に、前記アンテナ層と重なるように配置される受信モジュールと、前記アンテナ層から送信される信号の送信処理を行うものであり、前記受信モジュールに対して略垂直に接続されることで、前記受信モジュールを介して前記アンテナ層へ前記送信処理後の信号を出力する送信モジュールとを備えるアンテナユニットを複数具備することを特徴とするアンテナ装置。前記複数のアンテナユニットの送信モジュールは、隣接するアンテナユニットの送信モジュールへ接近するように、前記受信モジュールに接続され、前記接近した送信モジュール間では、冷却層が共有されることを特徴とする請求項2記載のアンテナ装置。以上のように、従来のアンテナ装置で用いられるアンテナユニットは、一枚の回路基板に形成される送受信モジュールをアンテナ層に対して略垂直に接続するため、アンテナ層に対して垂直方向に長くなり、アンテナユニット及びアンテナ装置の小型化に弊害をもたらしている。そこで、目的は、性能を劣化させずに小型化することが可能なアンテナユニット及び、このアンテナユニットを備えるアンテナ装置を提供することにある。実施形態によれば、アンテナユニットは、アンテナ層、反射板、受信モジュール及び送信モジュールを具備する。アンテナ層は、アンテナ素子が形成される。反射板は、前記アンテナ素子を覆うように前記アンテナ層へ取り付けられる。受信モジュールは、前記アンテナ層で受信される信号に対して受信処理を施すものであり、前記アンテナ層の両面のうち、前記反射板が取り付けられる面と反対側の面に、前記アンテナ層と重なるように配置される。送信モジュールは、前記アンテナ層から送信される信号の送信処理を行うものであり、前記受信モジュールに対して略垂直に接続されることで、前記受信モジュールを介して前記アンテナ層へ前記送信処理後の信号を出力する。以下、実施の形態について、図面を参照して説明する。図1は、本実施形態に係るアンテナ装置の構成例を示す模式図である。図1に示すアンテナ装置は、4個のアンテナユニット10-1~10-4を具備する。アンテナユニット10-1~10-4は、図中のY軸方向に配列される。なお、本実施形態では、Y軸方向に4個のアンテナユニットが配列される場合を示すが、これに限定される訳ではない。アンテナ装置は、アンテナユニットがX軸方向に配列されても構わなく、X軸方向及びY軸方向に配列されても構わない。アンテナユニット10-1~10-4の機能はそれぞれ同様であるため、以下ではアンテナユニット10-1について説明する。アンテナユニット10-1は、反射板11、アンテナ層12、受信モジュール13及び送信モジュール14を備える。アンテナ層12には、少なくとも1個のアンテナ素子が形成される。アンテナ素子には、例えば、ダイポールアンテナが用いられる。反射板11は、アンテナ素子を覆い隠すようにアンテナ層12に取り付けられる。受信モジュール13は、受信処理を行う部材が回路基板に形成されて成る。受信モジュール13は、アンテナ層12の両面のうち、反射板11が取り付けられる面とは反対の面に、アンテナ層12に重ねられるように設置される。なお、必要があれば、受信モジュール13の接地を確保するために、受信モジュール13とアンテナ層12との間に金属板を挟むようにしても構わない。送信モジュール14は、送信処理を行う部材が回路基板に形成されて成る。送信モジュール14は、受信モジュール13の両面のうち、アンテナ層12と重なり合う面とは反対の面に、受信モジュール13に対して略垂直に接続される。このとき、受信モジュール13と、送信モジュール14とは、例えば、SMAコネクタ等のコネクタにより接続される。図2は、本実施形態に係るアンテナユニット10-1の系統図の例を示す図である。なお、図2では、アンテナ層12にアンテナ素子が2個形成される場合を例に説明するが、これに限定される訳ではない。アンテナ層12は、アンテナ素子121-1,121-2を備える。アンテナ層12は、アンテナ素子121-1,121-2により送信信号を送信し、又は、アンテナ素子121-1,121-2により受信信号を受信する。受信モジュール13は、ローパスフィルタLPF131-1,131-2、カプラCUP132-1,132-2、サーキュレータ133-1,133-2、プロテクタPRT134-1,134-2、低ノイズ増幅部LNA135-1,135-2、分配部136-1,136-2、第1の移相部137-1,137-2、第2の移相部138-1,138-2、第1の合成部139、第2の合成部1310及びコネクタ1311-1,1311-2を備える。送信モジュール14から供給される送信信号は、サーキュレータ133-1,133-2、CUP132-1,132-2及びLPF131-1,131-2を介してアンテナ素子121-1,121-2から送信される。また、アンテナ素子121-1,121-2で受信された受信信号は、LPF131-1,131-2、CUP132-1,132-2及びサーキュレータ133-1,133-2を介して、PRT134-1,134-2へ出力される。PRT134-1,134-2は、LNA135-1,135-2へ大電力の信号が突発的に入力されないように、LNA135-1,135-2を保護するためのものである。LNA135-1,135-2は、PRT134-1,134-2を介して供給された信号を増幅し、増幅した信号を分配部136-1,136-2へ出力する。分配部136-1,136-2は、LNA135-1,135-2からの信号を二つに分配し、一方を第1の移相部137-1,137-2へ出力し、他方を第2の移相部138-1,138-2へ出力する。第1の移相部137-1,137-2は、分配部136-1,136-2からの信号の位相を制御し、位相制御後の信号を第1の合成部139へ出力する。第2の移相部138-1,138-2は、分配部136-1,136-2からの信号の位相を制御し、位相制御後の信号を第2の合成部1310へ出力する。第1の合成部139は、第1の移相部137-1,137-2から供給される信号を合成することで、アンテナ層12の縦方向エレベーション方向、以下、EL方向と称する。の差信号であるΔEL信号を生成し、後段へ出力する。第2の合成部1310は、第2の移相部138-1,138-2から供給される信号を合成することで、和信号であるΣ信号と、アンテナ層12の横方向アジマス方向、以下、AZ方向と称する。の差信号であるΔAZ信号を生成し、後段へ出力する。送信モジュール14は、バッファ増幅部BFA141、分配部142、移相部143-1,143-2、バッファ増幅部144-1,144-2、ハイパワー増幅部HPA145-1,145-2、サーキュレータ146-1,146-2及びコネクタ147-1,147-2を備える。送信モジュール14は、コネクタ147-1,147-2により、受信モジュール13のコネクタ1311-1,1311-2と接続する。分配部142は、バッファ増幅部141で増幅された信号を分配し、一方を移相部143-1へ出力し、他方を移相部143-2へ出力する。移相部143-1,143-2は、分配部142からの信号の位相をそれぞれ制御し、位相制御後の信号をバッファ増幅部144-1,144-2へ出力する。ハイパワー増幅部145-1,145-2は、バッファ増幅部144-1,144-2で増幅された信号をさらに大電力で増幅し、増幅した信号をサーキュレータ146-1,146-2及びコネクタ147-1,147-2を介して、送信信号として受信モジュール14へ出力する。以上のように、上記実施形態では、受信モジュール13と、送信モジュール14とをそれぞれ別々の回路基板に形成する。そして、受信モジュール13をアンテナ層12に重ねるように配置し、送信モジュール14を受信モジュール13に対して略垂直に接続し、受信モジュール13を介してアンテナ層12へ送信信号を供給するようにしている。従来のアンテナユニットでは、図3に示すように、送信モジュールと、受信モジュールとは、同一の回路基板に形成されていた。アンテナ層では、アンテナ素子をY軸方向に対してある一定間隔で配列する必要がある。そのため、送受信モジュールのY軸方向の寸法には制約があり、Z軸方向に対してある程度の長さが必要となっていた。これに対して、本実施形態に係るアンテナユニットでは、送信モジュール14と受信モジュール13とを完全に分離して構成することで、Y軸方向の寸法に余裕が生まれる。これにより、結果的にZ軸方向の奥行が減ることになる。これによりアンテナユニットの小型化を図ることが可能となる。また、図3に示す従来のアンテナユニットでは、送受信モジュールが空冷方式ブロア等で冷却可能な構成であれば問題ないが、放熱の観点から空冷方式では構成不可能である場合、液冷方式を採用する必要がある。液冷方式での冷却が必要な場合、送受信モジュール背面に液冷方式の冷却層を設置する必要がある。送信モジュール領域を冷却する必要がある場合、受信モジュール領域を冷却する必要はなくても、送受信モジュール背面に冷却層が設置されることとなり、X軸方向の寸法が長くなる。これにより、アンテナユニットの小型化の弊害となる問題がある。これに対して、本実施形態に係るアンテナユニットでは、液冷方式の冷却層を用いる場合であっても、送信モジュール14のZ軸方向の奥行が減った分、アンテナユニットの小型化が実現できる。また、図3に示す従来のアンテナユニットでは、送受信モジュールは送信モジュール機能と受信モジュール機能とを一体化している。一般的に、受信モジュールよりもパワー系が含まれる送信モジュールの方が故障率は高い。従来構成では送信モジュールのみが故障した場合であっても、送受信モジュールを交換しなければならなかった。これに対して、本実施形態に係るアンテナユニットでは、送信モジュール14と受信モジュール13とを完全に分離して構成することで、送信モジュールが故障した場合には、送信モジュールのみを交換すれば良い。つまり、整備性の観点からも本実施形態に係るアンテナユニットは、有利な効果を有する。したがって、本実施形態に係るアンテナユニット及び、このアンテナユニットを備えるアンテナ装置によれば、性能を劣化させずに小型化することができる。なお、上記実施形態では、送信モジュール14がY-Z平面に広がりを持つ基板であり、受信モジュール13におけるY軸方向の略中心線に沿って配置される場合を例に説明した。しかしながら、これに限定される訳ではない。例えば、送信モジュール14は、Y軸方向の略中心線よりも外側に配置される場合であっても同様に実施可能である。図4は、送信モジュール14がY軸方向の略中心線よりもずれた位置に存在するアンテナユニットを具備するアンテナ装置の構成を示す図である。このとき、アンテナユニットは、Y軸方向及びX軸方向に配列される。また、X軸方向に隣り合うアンテナユニットの送信モジュールをそれぞれ接近させる。こうすることで、両送信モジュール間で冷却層を共有することが可能となり、さらなるアンテナ装置の小型化が可能となる。また、アンテナユニットは、図5に示すように、送信モジュール14がX-Z平面に広がりを持つ基板であり、受信モジュール13におけるX軸方向の略中心線に沿って配置されても構わない。また、送信モジュール14は、X軸方向の略中心線よりも外側に配置されても構わない。図6は、図5に示すアンテナユニットを具備するアンテナ装置の構成を示す図である。図6に示すアンテナ装置では、アンテナユニット10-1の送信モジュール14-1をY軸方向の奥よりに配置し、アンテナユニット10-2の送信モジュール14-2をY軸方向の手前よりに配置し、アンテナユニット10-3の送信モジュール14-3をY軸方向の奥よりに配置し、アンテナユニット10-4の送信モジュール14-4をY軸方向の手前よりに配置する。このとき、送信モジュール14-1と送信モジュール14-2との間、及び、送信モジュール14-3と送信モジュール14-4との間には冷却層が配置される。このように、隣り合うアンテナユニットの送信モジュールをそれぞれ近付けて配置し、その間に冷却層を配置することで、送信モジュール間で冷却層を共有することが可能となる。つまり、アンテナ装置のさらなる小型化が可能となる。いくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"