"回転可能な画像加熱用回転体と、前記画像加熱用回転体と接触してニップ部を形成するニップ形成部材と、を有し、前記ニップ部でトナー像を担持するシート材を挟持搬送し前記トナー像を画像加熱する画像加熱装置であって、前記トナー像を形成するトナーは、前記画像加熱用回転体の表面の帯電極性と同じ同極性トナーと、前記画像加熱用回転体の表面の帯電極性と逆の逆極性トナーと、を備え、前記シート材が前記ニップ部に至るまでに、前記画像加熱用回転体の表面を前記同極性トナーの帯電極性とは逆極性側へ帯電させ、かつ前記画像加熱用回転体の表面を前記帯電により前記同極性トナーの帯電極性と同極性の電位とする帯電手段を有することを特徴とする画像加熱装置。回転可能であって表面に絶縁層を備える画像加熱用回転体と、前記画像加熱用回転体と接触してニップ部を形成する導電性のニップ形成部材と、を有し、前記ニップ部でトナー像を担持するシート材を挟持搬送し前記トナー像を画像加熱する画像加熱装置であって、前記トナー像を形成するトナーは、前記画像加熱用回転体の表面の帯電極性と同じ同極性トナーと、前記画像加熱用回転体の表面の帯電極性と逆の逆極性トナーと、を備え、前記画像加熱用回転体の表面に前記同極性トナーの帯電極性と同極性の第1の電位を形成するように前記画像加熱用回転体と前記ニップ形成部材との間で摩擦帯電を実行する手段と、前記シート材が前記ニップ部に至るまでに、前記摩擦帯電が実行された前記画像加熱用回転体の表面を前記同極性トナーの帯電極性とは逆極性側へ帯電させ、かつ前記画像加熱用回転体の表面を前記帯電により前記同極性トナーの帯電極性と同極性であって前記第1の電位の絶対値より小さな絶対値の電位である第2の電位とする帯電手段と、を有することを特徴とする画像加熱装置。前記帯電手段は、前記画像加熱用回転体の表面を前記同極性トナーの帯電極性と同極性側へ帯電する機能も備え、前記シート材に両面プリントがされる場合、前記シート材が前記ニップ部に至るまでに前記帯電手段が前記画像加熱用回転体の表面を、両面プリントの一面目に対しては、前記同極性トナーの帯電極性と逆極性側へ帯電させ、かつ、両面プリントの二面目に対しては前記同極性トナーの帯電極性と同極性側へ帯電させることを特徴とする請求項1または2に記載の画像加熱装置。前記シート材の電気抵抗値を検知する抵抗値検知手段を有し、前記帯電手段は、前記画像加熱用回転体の表面を前記同極性トナーの帯電極性と同極性側へ帯電する機能も備え、前記抵抗値検知手段により検知された出力に基づいて前記シート材が前記ニップ部に至るまでに前記帯電手段が前記画像加熱用回転体の表面を、前記出力が閾値以下である場合に対しては、前記同極性トナーの帯電極性と逆極性側へ帯電させ、前記出力が閾値より高い場合に対しては、前記同極性トナーの帯電極性と同極性側へ帯電させることを特徴とする請求項1または2に記載の画像加熱装置。前記トナー像が縁無し画像であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の画像加熱装置。前記帯電手段は前記ニップ形成部材が兼ねることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像加熱装置。前記画像加熱用回転体の表面がフッ素樹脂を有することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の画像加熱装置。前記シート材が前記ニップ部に存在する間は、前記帯電手段による前記画像加熱用回転体への帯電を停止する、もしくは放電をおこさないように前記ニップ形成部材の電位を制御することを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載の画像加熱装置。トナー画像を形成するトナー画像形成手段と、前記トナー画像を加熱するトナー画像加熱手段としての画像加熱装置と、を有する画像形成装置であって、前記画像加熱装置が請求項1乃至8のいずれか1項に記載の画像加熱装置であることを特徴とする画像形成装置。従来の画像加熱装置では、前述したようにオフセットの問題を解決するために、定着スリーブの帯電極性をトナーの帯電極性と同じにしている。しかしながら、トナーの帯電極性を詳細に測定すると、主たるトナーである同極性トナー定着スリーブの帯電極性と逆の極性のトナー以外に、数は少ないものの逆極性トナー定着スリーブの帯電極性と逆の極性のトナーが存在する。従来技術においては、画像加熱装置において同極性トナーのオフセットの問題は考慮されていたが、逆極性トナーのオフセットの問題は考慮されていなかった。一方、近年、新興諸国をはじめとする多種多様な環境やシート材への対応、あるいは縁無しプリントへの対応が求められるようになり、その中で、逆極性トナーが含まれる前提でのオフセットの改善が望まれるに至った。本発明の目的は、同極性トナーのオフセットの影響を防止すると共に、逆極性トナーのオフセットの影響を緩和することができる画像加熱装置および画像形成装置を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明は、回転可能な画像加熱用回転体と、前記画像加熱用回転体と接触してニップ部を形成するニップ形成部材と、を有し、前記ニップ部でトナー像を担持するシート材を挟持搬送し前記トナー像を画像加熱する画像加熱装置であって、前記トナー像を形成するトナーは、前記画像加熱用回転体の表面の帯電極性と同じ同極性トナーと、前記画像加熱用回転体の表面の帯電極性と逆の逆極性トナーと、を備え、前記シート材が前記ニップ部に至るまでに、前記画像加熱用回転体の表面を前記同極性トナーの帯電極性とは逆極性側へ帯電させ、かつ前記画像加熱用回転体の表面を前記帯電により前記同極性トナーの帯電極性と同極性の電位とする帯電手段を有することを特徴とする。また本発明は、回転可能であって表面に絶縁層を備える画像加熱用回転体と、前記画像加熱用回転体と接触してニップ部を形成する導電性のニップ形成部材と、を有し、前記ニップ部でトナー像を担持するシート材を挟持搬送し前記トナー像を画像加熱する画像加熱装置であって、前記トナー像を形成するトナーは、前記画像加熱用回転体の表面の帯電極性と同じ同極性トナーと、前記画像加熱用回転体の表面の帯電極性と逆の逆極性トナーと、を備え、前記画像加熱用回転体の表面に前記同極性トナーの帯電極性と同極性の第1の電位を形成するように前記画像加熱用回転体と前記ニップ形成部材との間で摩擦帯電を実行する手段と、前記シート材が前記ニップ部に至るまでに、前記摩擦帯電が実行された前記画像加熱用回転体の表面を前記同極性トナーの帯電極性とは逆極性側へ帯電させ、かつ前記画像加熱用回転体の表面を前記帯電により前記同極性トナーの帯電極性と同極性であって前記第1の電位の絶対値より小さな絶対値の電位である第2の電位とする帯電手段と、を有することを特徴とする。また、トナー画像を形成するトナー画像形成手段と、前記トナー画像を加熱するトナー画像加熱手段としての上述した画像加熱装置と、を有する画像形成装置も本発明の他の一側面を構成する。本発明によれば、同極性トナーのオフセットの影響を防止すると共に、逆極性トナーのオフセットの影響を緩和することができる。《第1の実施形態》画像形成装置本発明に係わる画像加熱装置を搭載可能な画像形成装置であるカラーレーザプリンタの全体構成について概略説明する。図3は、カラーレーザプリンタの全体構成を示す図である。このカラーレーザプリンタは、画像形成部で現像したトナー像を、中間転写体35を介してシート材Pに転写し、その後に定着部50でトナー像をシート材Pに定着して固着画像を得るものである。ここで、画像形成装置の各部の構成について順次説明する。先ず、トナー画像を形成するトナー画像形成手段としての画像形成部について説明する。カートリッジ22Y,2M,2C,2Bk内において、像担持体であるところの感光ドラム2121Y,21M,21C,21Bkは現像器の容器2424Y,24M,24C,24Bkと一体的に構成される。感光ドラム21はアルミシリンダの外側に有機光導電体層を塗布して構成し、感光ドラム21の容器24に回転自在に支持されている。また図示後方の一方端に不図示の駆動モータの駆動力を伝達することにより、感光ドラム21を画像形成動作に応じて図示反時計回りに回転可能にしている。帯電手段2323Y,23M,23C,23Bkはローラ帯電方法を用いたものであり、帯電ローラに電圧を印加し、感光ドラム21の表面を一様に帯電させるものである。スキャナ部11Y,1M,1C,1Bkは、レーザダイオード不図示、ポリゴンミラー1313Y,13M,13C,13Bk、スキャナモータ不図示で構成されており、感光ドラム21への露光を行うものである。レーザダイオードは画像信号に対応する画像光1212Y,12M,12C,12Bkをポリゴンミラー1313Y,13M,13C,13Bkへ照射する。スキャナモータはポリゴンミラー13を高速回転し、ポリゴンミラー13で反射した画像光12が、一定速度で回転する感光ドラム21の表面を選択的に露光し、感光ドラム21上に静電潜像が形成されるように構成されている。現像手段は、上記静電潜像を可視像化するために、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色現像を可能とする4個のカートリッジ2から構成される。4色の各プロセスカートリッジ2は、現像スリ-ブ2222Y,22M,22C,22Bkが感光ドラム21に対し回転しながら接触する位置に配置されている。1次転写部T1T1Y,T1M,T1C,T1Bkは、感光ドラム21、中間転写体35、電圧を印加可能な1次転写ローラ3434Y,34M,34C,34Bkとの接点で構成されている。中間転写体35はシームレスベルトであり、駆動ローラ31、2次転写対向ローラ32、テンションローラ33の3軸で張架されている。テンションローラ33の両端をばねで荷重し、中間転写体35の周長が本体内の温湿度や経時変化により変化しても、テンションを維持できる構成になっている。また、駆動ローラ31の図示後方の一方端に、不図示の駆動モータの駆動力を伝達することにより、中間転写体35を画像形成動作に応じて図示時計回りに回転可能である。給紙部は画像形成部へシート材Pを給送するものであり、複数枚のシート材Pを収納したカセット7と給紙ローラ41、分離パッド42、給紙ガイド板43、レジストローラ対44から主に構成される。画像形成時には、給紙ローラ41が画像形成動作に応じて駆動回転し、カセット7内のシート材Pを一枚ずつ分離給送する。分離給送されたシート材Pは、ガイド板43に導かれ、搬送ローラを経由してレジストローラ44に至る。レジストローラ44は、シート材Pを静止待機させる非回転の動作とシート材Pを中間転写体35に向けて搬送する回転の動作とを所定のシーケンスで行い、次工程である転写工程時の画像とシート材Pとの位置合わせを行う。2次転写部は、前記中間転写体35と2次転写ローラ51からなる。2次転写ローラ51は駆動力を持たず、中間転写体35に従動するように構成されている。また、2次転写ローラ51には、不図示の電源により電圧を印加できる。定着部50は、現像手段によりシート材P上に形成したトナー画像を加熱定着させるものであり、定着スリーブ102と加圧ローラ104とから成る。トナー像を保持したシート材Pは、スリーブガイド101と加圧ローラ104により搬送されると共に、熱と圧力を加えられるように構成されている。画像形成動作次に本実施形態における画像形成動作を説明する。先ず図3に示す給紙ローラ41を回転して給紙カセット7内のシート材Pを一枚分離し、レジストローラ44へと搬送する。一方、感光ドラム21と中間転写体35とが各々所定の外周速度V以下プロセス速度と呼ぶで回転する。本実施形態のプロセス速度は120mm/秒である。帯電手段23によって表面を均一に帯電された感光ドラム21はレーザ12の露光を受け画像形成を行う。以下、イエロー画像の形成を例に説明する。スキャナ部1Yによりイエロー画像のレーザ12Y照射を行い、感光ドラム21Y上にイエロー潜像を形成する。この潜像形成と同時に現像スリーブ22Yに感光ドラム21Yの帯電極性と同極性の電圧を印加し、感光ドラム21Y上の潜像にイエロートナーが付着するように現像を行う。同時に1次転写ローラ34にトナーと逆特性の電圧を印加して、第1転写位置T1Yで感光ドラム21上のイエロートナー像を中間転写体35の外周に転写1次転写する。次いで中間転写体35の外周のトナー像の位置が一致するように、前述のイエロー画像の形成と同様のプロセスで、マゼンタ、シアン、ブラックの順にトナー像を形成する。こうして中間転写体35の表面にイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの4種のトナーから成るフルカラーの画像を形成する。4色目であるブラックトナーの1次転写を終えて、フルカラー画像を形成した中間転写体35の画像先端が2次転写部T2へ到達する前に、レジストローラ44で待機させておいたシート材Pの搬送を、所定のタイミングで開始する。シート材Pが2次転写部T2にて、中間転写体35と2次転写ローラ51の間に突入すると、2次転写ローラ51にトナーと逆特性の電圧を印加し、中間転写体35上のフルカラー画像を4色同時にシート材Pへと転写2次転写する。2次転写部T2を経たシート材Pは中間転写体35から剥離され、定着装置50へと搬送される。シート材Pは定着装置50でトナー像を定着され、その後に排出ローラ対53、54、55を介して本体上部の排出トレイ56上へ搬送され、画像面を下向きにして排出される。以上で画像形成装置は動作を終了する。画像加熱装置トナー画像を加熱するトナー画像加熱手段としての画像加熱装置として、本実施形態の定着装置について、図1aを用いて説明する。トナー画像を加熱定着するための定着部材110は、スリーブガイド101、定着スリーブ102、ヒータ103等からなる。定着スリーブ102は、クイックスタートを可能にする熱容量の小さなスリーブである。本実施形態の定着スリーブ102は、外径が18mm、長手幅が233mmである。図1a中の層1で表す厚み30μmのSUSの外周に、図中の層2のように厚み200μmの絶縁シリコンゴム層を形成する。そして、その上の表面に図中の層3のように厚み30μmの絶縁層として絶縁PFAテトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体を被覆している。また、基層の内面に不図示の導電ポリイミドシートを接触させ、200MΩの抵抗を介して本体フレームに接地している。定着スリーブとしては、本実施形態の構成以外でも良い。例えば、基層は耐熱性、高熱伝導性を有するSUS、Al、Ni、Cu、Zn等の金属の単独あるいは合金部材、PIポリイミド等の樹脂を用いることができる。また、弾性層は無くても良いものの、より良好にトナーを溶融させるためには、アスカーC硬度60度以下の耐熱性を有する弾性体を設けることが望ましい。定着スリーブの表層は、絶縁性を有するフッ素樹脂が望ましい。これは、トナーの離型性が高く、加圧ローラとの摩擦帯電により、数の多い平均的なトナー主たるトナーと同極性前述のように、本実施形態ではマイナス極性に帯電し、トナーの付着を抑制することが求められるためである。PFA以外では、PTFEポリテトラフルオロエチレン、FEPテトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、ETFEエチレン-テトラフルオロエチレン共重合体を単独ないし混合したものを用いることができる。あるいは、CTFEポリクロロトリフルオロエチレン、PVDFポリビニリデンフルオライド等を単独あるいは前述したものを含め混合したものを用いることができる。加熱用部材であるヒータ103は、定着スリーブ102の内部に具備され、これによりシート材P上のトナー像を溶融、定着させるニップ部の加熱を行う。ヒータ103はセラミックヒータである。本セラミックヒータは、アルミナの基板上に銀パラジウム合金を含んだ導電ペーストを膜状に均一な厚さで塗布して抵抗発熱体を形成し、発熱体上に耐圧ガラスによるガラスコートを施したものである。なお、ヒータの基板はAlN等でもよく、導電ペーストは銀単体でも良い。スリーブガイド101は、加熱用ヒータ103を保持し、定着ニップ部Nと反対方向への放熱を防ぐための断熱部材であり、液晶ポリマー、フェノール樹脂、PPS、PEEK等により形成される。これにより、定着スリーブ102が余裕をもってルーズに外嵌されていて、矢印の方向に回転自在に配置されている。定着スリーブ102は、内部の加熱用ヒータ103およびスリーブガイド101に摺擦しながら回転するため、加熱用ヒータ103およびスリーブガイド101と定着スリーブ102の間の摩擦抵抗を小さく抑える必要がある。このため加熱用ヒータ103およびスリーブガイド101の表面に耐熱性グリース等の潤滑剤を少量介在させてある。これにより、定着スリーブ102はスムーズに回転することが可能となる。定着部材110は、バネ等の加圧手段不図示により、長手方向両端部から片側98N10kgf、総圧196N20kgfの力で加圧ローラ104の方向に加圧され、加圧ローラ104と加熱定着に必要な定着ニップ部Nを形成している。加圧ローラ104は、図1aに示すように、ステンレス製のローラ芯金に図中層4で表す厚み約3.5mmの導電シリコンゴム層を形成し、その上を図中の層5で表す厚み約50μmの導電性PFAチューブで被覆した耐熱性弾性加圧ローラである。導電シリコンゴムおよび導電性PFAチューブは、体積抵抗率が1×103~1×107Ωcmである。また、加圧ローラ104の外径は20mm、長手幅は228mmである。加圧ローラ104は芯金端部に取り付けられた駆動ギア不図示により回転駆動される。そして、加圧ローラ104表面と定着スリーブ102表面の摩擦により、定着スリーブ102が所定の速度で従動回転する。図1aに示すように、本実施形態では主たるトナーマイナストナーと逆極性側の電圧プラス電圧を出力可能な電源正極性130を、400MΩの抵抗R、カーボンチップ不図示を介して、加圧ローラ104の芯金に押圧している。即ち、本実施形態では、ニップ形成部材としての加圧ローラ104は帯電手段を兼ねている。電源正極性130は、トナーの極性と逆極性側の直流電圧を出力する電源であり、コントローラ不図示によって、0からプラス2000Vの範囲で、所定の電圧以下、スリーブ帯電電圧を出力する。以上、本実施形態では、加圧ローラ104を介して、定着スリーブ102の表層を主たるトナーと逆極性側プラス側に帯電することができる。定着部の電位制御本実施形態の特徴である定着部の電位制御について、以下説明する。なお、説明内で挙げる表面電位の数値は、特に表記の無い場合は、前述した画像形成装置を用い、気温23°C、湿度50の環境で、非接触表面電位計の耐熱プローブを定着スリーブ102や加圧ローラ104の表面近傍に配して測定した代表値である。前述した通り、本実施形態において、定着スリーブ102と加圧ローラ104の表面は共にPFAで形成され、定着スリーブ102の表面は絶縁性となっている。PFAは帯電系列で最もマイナス帯電し易い物質であるため、定着スリーブ102と加圧ローラ104が摺擦することによって、定着スリーブ102の表面がマイナスに帯電する。本実施形態の構成では、摩擦帯電による飽和電位である約マイナス500Vに落ち着く。飽和電位は、加圧ローラ104に電圧を印加する等の積極的な電位制御をしない限り保たれる。なお、装置の構成や動作環境が異なる場合は、飽和電位の値も異なる。トナーの帯電極性トナーの帯電極性の分布は、印字プロセスの過程で変化するものの、全体的にはマイナスの極性を有するトナーが多数を占める。図2aは、逆極性トナーを多く含まない場合のトナーの帯電分布を示す図を示し、トナーの平均電荷量は約-30μC/gである。また、図2bは、逆極性トナーを多く含む場合のトナーの帯電分布を示す図である。図2bで、数の多い主たるトナーである同極性トナー定着スリーブの帯電極性と同じ極性を備えるマイナストナーに対して、相対的に数が少ないながら逆極性トナー定着スリーブの帯電極性と逆の極性を備えるプラストナーが存在している。本実施形態では、摩擦帯電による定常状態において、逆極性トナーと定着スリーブ102の間に大きなクーロン引力が発生するため、逆極性トナーが定着スリーブ102の表面に付着しやすい。例えば、図2bで示すような逆極性トナーを多く含むトナー像が定着ニップ部Nに進入すると、逆極性トナーが定着スリーブ102の表面に付着するというオフセットが目視できる程に発生してしまう場合がある。なお、図2bは、気温30度、湿度80の環境に1週間放置して十分に含水したゼロックス社製コピー用紙商標:XEROXBUSINESS4200COPYPAPERをシート材として用いたものである。具体的には、定着器に進入する直前のシート材上のトナー像の帯電分布を測定した結果である。逆極性トナーは、高湿度環境や電気抵抗の低いシート材を用いたプリントを行う場合に、転写部で多く発生する。このような逆極性トナーのオフセットを良好に抑制するためには、シート材Pが定着ニップ部Nに至るまでに、定着スリーブ102を所定の電位同極性トナーは勿論、逆極性トナーが定着スリーブに付着することが抑制される電位にする必要がある。よって本実施形態では、装置起動から1枚目のシート材が定着ニップ部Nに到達するまでの間以下、前回転中と記すと、搬送されるシート材とシート材との間以下、紙間と記す。また本実施形態の紙間は2秒間である。で、必要なスリーブ帯電電圧を印加する。以下、XEROXBUSINESS4200COPYPAPERを通紙する場合を例に、前回転中と紙間のスリーブ帯電電圧の制御定着スリーブ102の表面電位制御について説明する。前回転中のスリーブ帯電電圧の制御まず、前回転中について説明する。図1bはスリーブ帯電電圧の制御と、定着スリーブ102の定着ニップ部Nの出口近傍の表面電位との関係を表す図である。図1bに示すように、1枚目のシート材Pが前記定着ニップ部Nに到達する時刻以下、時刻T1とするの前に、電源正極性130はスリーブ帯電電圧の出力を開始する。本実施形態では、主たるトナーである同極性トナーの帯電極性と逆極性側プラス側に帯電するために定着スリーブと加圧ローラの間にプラス1200Vを印加する。すると、定着スリーブと加圧ローラの間に電位差が一定本実施例ではプラス1300V程度であったとなるよう放電が発生し、加圧ローラの表面電位は出力電圧に相当するプラス1200V、定着スリーブの表面電位がマイナス100Vとなる。スリーブ帯電電圧としてのプラス1200Vは、少なくとも定着スリーブ102が1周する間は印加し続けることが望ましい。本実施形態では電圧の立ち上げ時間を考慮して、出力オンから0.68秒にわたって出力し続けた後、立ち下げ時間を考慮して時刻T1の0.1秒前に出力をオフする。その後、シート材Pが定着ニップ部Nを通過している間は、スリーブ帯電電圧をオフした状態を保ち続ける。紙間のスリーブ帯電電圧の制御次に、紙間のスリーブ帯電電圧の制御を説明する。連続プリントの場合は、図4に示すように、シート材Pが定着ニップ部Nを通過し終えてから、次のシート材Pが定着ニップ部Nに到達する時刻以下、時刻T2とするまでの間本実施形態の紙間は2秒間にスリーブ帯電電圧を印加する。前回転中における制御と同様、定着スリーブの表面電位がマイナス100Vとなるように出力電圧プラス1200Vが定着スリーブと加圧ローラの間に印加される。具体的には、0.68秒にわたって印加し続け、その後、時刻T2の前にスリーブ帯電電圧の出力をオフし、シート材Pが定着ニップ部Nを通過している間は、スリーブ帯電電圧をオフした状態を保つ。定着スリーブと加圧ローラの電位関係続いて、上述の制御によって構築される定着スリーブ102と加圧ローラ104の電位関係を説明する。図1bおよび図4には、定着スリーブ102の表面電位の推移も記載している。加圧ローラ104は導電部材で構築されているため、表面電位がスリーブ帯電電圧と略同じになる。よって、加圧ローラ104の表面電位の推移は、説明を省略し、以下、定着スリーブ102の表面電位について説明する。既に述べた通り、前回転中においては定着スリーブ102の表面がマイナス500V程度に帯電している。また、紙間では定着スリーブ102の表面がマイナス200V程度に帯電している。これは、シート材Pがニップ部Nを通過している間、図1bや図4に示すように、定着スリーブ102の表面はマイナス100Vに帯電し殆ど変化しない。しかし、シート材Pがニップ部Nを通過した後、定着スリーブと加圧ローラとの摩擦帯電により再び定着スリーブの表面がマイナス帯電するからである。定着スリーブ102の表面がマイナス200Vの状態で、プラス1200Vの出力電圧を定着スリーブと加圧ローラの間に印加すると、加圧ローラ104の表面と定着スリーブ102の表面の間で放電が発生する。その結果、定着スリーブ102は全周に渡って帯電され、前回転、紙間共に表面電位が約マイナス100Vになる。すなわち、トナーの帯電極性と逆極性側であるところのプラス電圧で帯電しているものの、帯電後の表面電位は主たるトナーの帯電極性と同極性に落ち着くように電圧が印加される。この状態で、スリーブ帯電電圧がオフされ、シート材Pが定着ニップ部Nに到達する。定着スリーブ102の表面電位は、シート材Pが定着ニップ部Nを通過している間は殆ど変化しない。以上のように、本実施形態ではシート材Pが定着ニップ部Nに突入したとき、加圧ローラ104の表面が約0V、定着スリーブ102の表面が約マイナス100Vといった電位関係である。よって、シート材上の同極性トナーは、定着スリーブ102表面からクーロン力による斥力を受けるため、定着スリーブ102に付着し難い状態となっている。一方、逆極性トナーは、定着スリーブ102表面から受けるクーロン引力が、バイアスを印加しない場合に比べて2割程度に軽減される。具体的には、第1の電位であるマイナス500Vの替わりに同極性であって絶対値のより小さい第2の電位であるマイナス100Vとなるため、定着スリーブ102に付着し難くなり、オフセットが緩和される。よって、本実施形態は、従来のバイアスを印加しない場合や、同極性トナーと同極性に帯電するだけの場合に比べて、効果的に同極性トナーの抑制は勿論、逆極性トナーのオフセットを緩和することができる。なお、本実施形態の条件においては、上述の値が最適値であり、オフセットに最も効果があった。しかしながら、環境やシート材の種類、定着スリーブ102や加圧ローラ104の構成表面の形状や抵抗値、誘電率により上記値の最適値は変わる。また、本実施形態では、シート材Pが定着ニップ部Nを通過中は前記スリーブ帯電電圧をオフにした。しかしながら、上記の条件の違いにより、シート材Pの通過中であっても必要に応じて放電を生じさせないような電圧弱いプラス電圧を印加してもよい。比較実験次に本実施形態の効果を比較実験により説明する。実験は、本実施形態と同様の画像形成装置を用いて行った。また、シート材として気温30度、湿度80の環境に1週間放置したXEROXBUSINESS4200COPYPAPERを用いた。実験は、1枚ずつのプリントを複数回繰り返し、プリントごとに前回転中のスリーブ帯電電圧の出力値上記の本実施形態ではプラス1200Vであったを変更して行った。出力されたプリント物のオフセットの発生状況を目視で確認し、オフセットが目視できた場合を×、オフセットが目視できなかった場合を○とした。結果を下の表1に示す。また参考として、表1には推測される同極性トナーのオフセット状況と逆極性トナーのオフセット状況を載せた。表1で、上述した実施形態に示されたように、本実施形態では定着スリーブと加圧ローラの間に印加される出力電圧がプラス1200Vであると、定着スリーブの表面電位はマイナス100Vとなる。表1に示すように、従来例である出力電圧0V接地、及び本実施形態とは逆の帯電極性である-1000V、-500Vにより定着スリーブ102を予めトナーと同極性に帯電させた場合では、オフセットが確認された。これは、定着スリーブの表面電位がマイナスに帯電し過ぎており、逆極性トナーが定着スリーブに付着することが原因であると考えられる。また、出力電圧がプラス1300Vを超えると、定着スリーブの表面電位がプラスに転じるため、同極性トナーが付着することが原因であると考えられる。一方、出力電圧がプラス1000Vからプラス1250Vの範囲では、オフセットが確認できなかった。よって、本比較実験により、本実施形態は従来例に比べて良好にオフセットを抑制できることが示された。本実施形態の効果以上、本実施形態は以下の効果がある。第1に、従来例に比べて逆極性トナーを定着スリーブ102に付着しにくくすることで、オフセットを良好に抑制できる。第2に、定着スリーブ帯電電圧の値を変更する等により、定着スリーブ102の表面電位の変更を制御可能であるため、安定してオフセットを抑制できる。《第2の実施形態》本実施形態は、両面プリントにおける表面1面目と裏面2面目において、スリーブ帯電電圧の制御方法を変えることを特徴とする。第1の実施形態と同様な機能を有する部材には、同符号を付して説明を省略する。ここで、本実施形態の両面プリントについて簡単に説明する。まず表面1面目のプリントは、第1の実施形態の画像形成動作と同様の工程を経て行う。次いで表面のトナー像を定着してから排出トレイ56図3へ排紙される途中、シート材Pの後端が両面搬送路との分岐部に到達すると、排紙ローラ55の回転を停止する。このとき、シート材Pの後端はそのコシにより再給紙搬送路である両面搬送路へと分岐する。その後、排紙ローラ55を逆回転させることでシート材Pは両面搬送路を経由して再び2次転写部へと搬送され、表面1面目と同様のプロセスにより裏面2面目への画像形成が行われる。本実施形態では、図5に示すように、加圧ローラ104に同極性トナーと同極性側の電圧マイナス電圧印加が可能なように、電源負極性131を配している。電源負極性131は、第1の実施形態における電源正極性130と同様に、400MΩの抵抗R、カーボンチップ不図示を介して加圧ローラ104の芯金に押圧されており、定着スリーブ102を同極性トナーと同極性側に帯電可能な構成となる。両面プリントを行う場合、表面一面目と裏面二面目の画像形成プロセスにおけるシート材Pの抵抗値が異なる。なぜならば、表面プリントはシート材Pが吸湿している可能性があるのに対し、裏面プリントはシート材Pが定着器を通過した直後であるために乾燥しているからである。既に述べたが、逆極性トナーは電気抵抗が低いシート材を用いた場合に、転写部で多く発生する。よって、定着ニップ部Nに到達するシート材P上の逆極性トナーは、表面プリントでは多く含まれる可能性があり、裏面プリントでは殆ど含まれない。よって、裏面プリントでは、逆極性トナーを考慮せずに同極性トナーのオフセット抑制に特化した制御を行う方が、安定に全体的なオフセットを抑制できる。本実施形態は、表面プリントの場合は第1の実施形態に記載のスリーブ帯電制御以下、第1の帯電制御とするを行い、裏面プリントの場合は以下に示すスリーブ帯電制御以下、第2の帯電制御とするを行う。以下、気温25度、湿度50の環境下において、XEROXBUSINESS4200COPYPAPERを通紙する場合を例に、前回転中と紙間における第2の帯電電圧の制御について説明する。第2の帯電制御も第1の帯電制御と同様に、前回転中と紙間においてスリーブ帯電電圧を印加することで行う。図6は、第2の帯電制御の、前回転中におけるスリーブ帯電電圧の制御方法と定着スリーブ102の表面電位の関係を表す図である。また、前回転と紙間の帯電電圧の制御は、基準が時刻T1であるか時刻T2であるかの違いを除いては、同様の制御を行う。よって紙間の制御については説明を省略し、以下に前回転中の制御を説明する。図6に示すように、シート材Pが定着ニップ部Nに到達する前に、スリーブ帯電電圧としてマイナス2000Vの電圧を印加する。この電圧は、少なくとも定着スリーブが1周する間は印加し続ける。本実施形態では、電圧の立ち上げ時間と考慮し、0.68秒にわたり印加し続ける。次いで、電圧の立ち下げ時間を考慮し、シート材Pが定着ニップ部Nに到達する0.1秒前にスリーブ帯電電圧をオフする。その後、シート材Pが定着ニップ部Nを通過している間は、スリーブ帯電電圧をオフした状態を保ち続ける。定着スリーブと加圧ローラの電位関係次に、上述の制御を行うことによって構築される定着スリーブ102と加圧ローラ104の電位関係を説明する。図6には、上述のスリーブ帯電電圧制御を行った場合の定着スリーブ102の表面電位の推移についても記載してある。加圧ローラ104は、導電部材で構築されているため、表面電位がスリーブ帯電電圧と略同じ電位になるため説明を省略し、以下定着スリーブ102の表面電位について説明する。既に述べた通り、定着スリーブ102の表面は、マイナス500V程度に帯電している。そこに、マイナス2000Vの電圧による帯電を定着スリーブ1周分行うことで、定着スリーブ102の表面電位は、全周にわたり約マイナス700Vになる。以上より、本実施形態における第2の帯電制御を行う場合は、定着スリーブ102の表面が約マイナス700Vの状態でシート材Pが定着ニップ部Nに突入することとなる。また、シート材Pが定着ニップ部Nを通過している間、定着スリーブ102の表面電位は殆ど変化しない。以上のように、本実施形態では、シート材Pが前記定着ニップ部Nに突入するとき、加圧ローラ104表面が約0V、定着スリーブ102表面が約マイナス700Vといった電位関係である。よって、シート材P上の同極性トナーは、定着スリーブ102表面から第1の実施形態よりも大きなクーロン力による斥力を受けるため、第1の実施形態よりもさらに定着スリーブ102に付着し難い。なお、第2の帯電制御における印加電圧は、マイナス2000Vに限らず、定着装置の構成によっては異なる値でよい。しかしながら、スリーブ帯電電圧があまりに高電圧の場合は、定着スリーブ102の表面が絶縁破壊を起こし、画像弊害等のトラブル原因になる。よって、オフセットの抑制効果とトラブル防止の観点から、スリーブ帯電電圧を設定する必要がある。比較実験および本実施形態の効果続いて本実施形態の効果を、比較実験を基に説明する。比較実験は、シート材としてXEROXBUSINESS4200COPYPAPERを用い、両面プリントを複数回繰り返し、裏面プリントのスリーブ帯電電圧の出力値上記の本実施形態ではマイナス2000Vであったを変更して行った。出力されたプリント物のオフセットの発生状況を目視で確認し、オフセットが目視できた場合を×、オフセットとして認識できないものの極僅かなトナー付着があった場合を△、極僅かなトナー付着すらない場合を○とした。結果を下の表2に示す。また、前述のとおり、裏面プリントには逆極性トナーが殆ど含まれていないため、発生したオフセットは同極性トナーによるものであると考えられる。表2に示すように、第1の帯電制御の出力電圧をプラス1200V定着スリーブの表面電位はマイナス100Vにすると、極僅かな同極性トナーの付着が確認された。一方、第2の帯電制御の出力電圧をマイナス1900Vあるいはマイナス1900Vよりも更にマイナス側にすると、オフセットが目視できなかった。よって、本比較実験により、本実施形態は、第2の帯電制御により、裏面プリントのオフセットをさらに良好に抑制できることが示された。本実施形態は、表面プリントの場合は、同極性トナーのオフセットを良好に抑制しつつ逆極性トナーを極力オフセットさせないように、第1の帯電制御を行う。一方、裏面プリントの場合は、同極性トナーのオフセットを更に効果的に抑制するように、第2の帯電制御を行う。以上により、本実施形態によれば、簡単な構成で両面プリントのオフセットを良好に抑制できる。《第3の実施形態》本実施形態は、定着装置に進入するシート材Pの電気抵抗値を電気抵抗値検知手段により検知し、より適したスリーブ帯電制御を行うものである。即ち、本実施形態では、不図示のDCコントローラーと二次転写電源転写電圧検知手段により、定電流制御を実施中の二次転写電圧をリアルタイムでモニターし、平均化する処理が行われる。そして、この結果得られる電気抵抗値に応じて、定着部のスリーブ帯電電圧の制御方法を変える。第1の実施形態に記載した部材と同様な機能を有する部材には同符号を付して説明を省略する。図7に、本実施形態の画像形成装置の動作を示すフローを表す。画像形成装置に印字ジョブが送信され、印字動作が開始されると、画像形成前の準備工程として前回転が開始される。その後直ちに、不図示の2次転写電圧により所望の転写電流20uAをターゲットにした定電流制御を行う。この定電流制御はシート材Pが2次転写ニップ部に到達する前に行う。この間、画像形成装置に備えられた不図示のDCコントローラーにより二次転写電源の出力電圧V1がリアルタイムに検知される。定電流制御は約0.5秒間行い、出力電圧Vt0の検知はサンプリング周期5msecで100回繰り返し行う。その後、画像形成が開始されると、シート材Pが2に転写ニップ中にある状態で、不図示の2次転写電源により所望の転写電流20uAをターゲットとした定電流制御が行われる。本定電流制御の最中、シート材Pの先端部の2次転写中に、前記V1と同様の検知方法で二次転写電源の電圧出力V2が検知される。ここで、シート材Pが2次転写ニップ内にあるときと無いときの定電流制御の平均出力電圧の差V0から、シート材Pが低抵抗か高抵抗かを判断する。本実施形態の画像形成装置は、V0が閾値以下、即ちV0≦45Vであれば、シート材Pが低抵抗であると判断し、第2の実施形態で示した第1の帯電制御を行う。一方、V0>45Vであれば、シート材Pが高抵抗であると判断し、第2の実施形態で示した第2の帯電制御を行う。本実施形態では、帯電制御の方法を分けるV0の閾値を45Vとした。しかしながら、二次転写部の構成や画像形成装置の前記プロセススピードによって最適な閾値が異なる。以上により、本実施形態は、シート材Pの電気抵抗を検知する手段を有し、その検知結果によって帯電電圧の制御方法を使い分ける。これにより、動作環境や、シート材の種類、製造ロット、保管条件等の違いにより、異なる電気抵抗を有するシート材に対し、それぞれ適した帯電制御を行えるため、良好にオフセットを抑制することができる。《第4の実施形態》本実施形態は、トナー像が縁無し画像である場合に適したものであり、第3の実施形態におけるプリント以下、通常プリントと記すに加え、良好な縁無しプリントを行うことができることを特徴とする。本実施形態の構成および動作は、第3の実施形態の装置と略同じで、同様な機能を有する部材には同符号を付して説明を省略する。縁無しプリントモードとは、シート材Pの4辺の端部まで印字領域を拡大するプリントモードである。縁無しプリントモードでは、感光ドラム21a~21dにシート材Pより大きい静電潜像を形成する。潜像の大きさは、シート材Pのレジストレーションのばらつきを考慮して、シート材Pのサイズに4mmを加えた画像サイズのものとし、シート材Pの各辺から2mm外側まで形成する。この潜像に対して、上述の画像形成動作と同様な工程を経てシート材Pにトナー像を転写することで、縁無し画像がシート材P上に形成される。転写工程では、シート材Pより大きい部分のトナー像はみだしトナーが2次転写ローラ20や中間転写体上に転写されるため、転写クリーニング機構不図示により、これらのはみだしトナーを除いて、次の画像形成に備える。転写ベルトローラから分離されたシート材Pは、定着装置50の定着ニップ部Nで挟持搬送されながら加熱されて定着される。以上説明した縁無しモードでは、シート材Pが端部までトナーを載せて定着ニップ部Nに到達する。シート材Pの端部は、印字プロセス中で放電が起こり易く、逆極性トナーが多く発生する。また、シート材Pの電気抵抗が低い場合はさらに放電が起こり易い状態であり、顕著に逆極性トナーが発生する。シート材端部に乗っているトナーの帯電分布を図8に示す。図8は、縁無しモードの表面プリントを行ったときに、定着器に進入する直前のシート材Pの先端のトナーの帯電分布を測定した結果を示している。これは、シート材Pとして気温30度、湿度80の環境に1週間放置して十分に含水したXEROXBUSINESS4200COPYPAPERを用い、シート材Pの端から約1mmの範囲に転写されたトナーを対象に帯電分布を測定した代表値である。従来の構成では、縁無しプリントの際にシート材Pの端部の逆極性トナーが定着スリーブ102に付着し、オフセットとなる問題が発生していた。本実施形態では、縁無しプリントの場合には、表面プリントのときも裏面プリントのときも、第2の実施形態で示した第1の帯電制御を行う。以上より、本実施形態は縁無しプリントにおける端の逆極性トナーのオフセットを従来に比べて緩和でき、良好な縁無し画像を得ることができる。変形例1上述した実施形態では、画像加熱用回転体の表面に同極性トナーの帯電極性と同極性の第1の電位具体的には-500Vを形成するように、電圧印加をしないで画像加熱用回転体とニップ形成部材との間で摩擦帯電を実行させたが、本発明はこれに限らない。即ち、摩擦帯電の替わりに電圧印加による帯電によって、画像加熱用回転体の表面に同極性トナーの帯電極性と同極性の第1の電位具体的には-500Vを形成するようにしても良い。変形例2上述した実施形態では、同極性トナーとしてマイナストナーを示したが、同極性トナーとしてプラストナーを用いることもできる。変形例3上述した実施形態では、ニップ形成部材として回転可能な加圧ローラを示したが、本発明はこれに限らず、回転せずに固設される加圧パッドなどを用いることもできる。この場合、画像加熱用回転体を回転することで加圧パッドとの間で摩擦帯電が形成された後、加圧パッドに同極性トナーの帯電極性とは逆極性側への電圧印加がなされる。"