"2以上の側鎖を有するπ共役系分子からなり、前記2以上の側鎖は、分岐アルキル鎖、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖、オリゴエチレングリコール鎖およびその誘導体からなる群から選択される同一または別異の側鎖であり、前記2以上の側鎖のそれぞれは、直接または置換基を介して前記π共役系分子に結合する、常温液状有機材料。前記分岐アルキル鎖は、直接前記π共役系分子に結合し、前記分岐アルキル鎖は、次式で表され、ここで、前記R1は、4以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記R2は、6以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記R1の炭素原子数は、前記R2の炭素原子数よりも小さい、請求項1に記載の常温液状有機材料。前記分岐アルキル鎖は、置換基を介して前記π共役系分子に結合し、前記分岐アルキル鎖は、次式で表され、ここで、前記R1は、4以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記R2は、6以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記R1の炭素原子数は、前記R2の炭素原子数よりも小さく、前記Sは、置換基である、請求項1に記載の常温液状有機材料。前記置換基は、フェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも1つ選択される、請求項1または3に記載の常温液状有機材料。前記R1およびR2の組み合わせは、次式からなる群から選択される、請求項2または3に記載の常温液状有機材料。前記末端に重合部位を有するアルキル鎖は、末端オレフィン{-CH2n-CH=CH2}、末端ジエニル{-CH2n-CH=CH-CH=CH2}、末端アクリル酸エステル{-CH2n-OC=OCH=CH2}、末端メタクリル酸エステル{-CH2n-OC=OCCH3=CH2}および末端エポキシ基{-CH2n-CHOCH2}ここで、いずれもnは、6≦n≦14であるからなる群から選択される、請求項1に記載の常温液状有機材料。前記オリゴシロキサン鎖は、-Si-RaRbn-H、-Si-RaRbn-SiH3および-Si-RaRbn-SiCH33ここで、nは、2≦n≦10であり、RaおよびRbの組み合わせは、{Ra=H,Rb=H}、{Ra=H,Rb=CH3}および{Ra=CH3,Rb=CH3}からなる群から選択されるからなる群から選択される、請求項1に記載の常温液状有機材料。前記フルオロカーボン鎖は、-CF2nCF3、ここで、nは、5≦n≦9であるである、請求項1に記載の常温液状有機材料。前記オリゴエチレングリコール鎖は、-O-CH2-CH2n-OHまたは-O-CH2-CH2n-OCH3nは、2≦n≦10である、請求項1に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、紫外または可視領域に吸収を有する、請求項1に常温液状有機材料。前記π共役系分子は、ポルフィリン、フタロシアニン、オリゴp-フェニレンビニレン、オリゴp-フェニレンエチニレン、ペリレン、ペリレンビスイミド、フルオレン、アントラセラン、テトラセン、ペンタセン、ピレン、アゾベンゼン、スチルベン、ジアリルエテン、オリゴフェニレン、オリゴチオフェン、オキザール系色素、および、その誘導体からなる群から選択される、請求項10に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、ポルフィリンであり、のいずれかで表される、請求項11に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、アントラセンであり、のいずれかで表される。請求項11に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、オリゴp-フェニレンビニレンであり、のいずれかで表される、請求項11に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、フルオレンであり、で表されるここで、nは1以上の自然数である、請求項11に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、スチルベンであり、で表される、請求項11に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、アゾベンゼンであり、で表される、請求項11に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、金属を配位する、請求項1に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、2,2’-ビピリジン、1,10-フェナントロリン、ターピリジン、環状π共役系分子、および、その誘導体からなる群から選択され、前記金属は、Mg、Al、Si、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Ga、Ge、Ru、Rh、Pd、Sn、Os、Pt、Au、Ce、Nd、EuおよびLuからなる群から選択される、請求項18に記載の常温液状有機材料。前記π共役系分子は、フェロセン誘導体である、請求項18に記載の常温液状有機材料。請求項1~20のいずれか1項に記載の常温液状有機材料からなる発光体。請求項1~20のいずれか1項に記載の常温液状有機材料からなるインク材料。透明電極と、光電変換部と、対電極とを含む光電変換素子であって、前記光電変換部は、請求項1~20のいずれか1項に記載の常温液状有機材料を含む、光電変換素子。前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、前記電子ドナーおよび電子アクセプタの溶媒は、前記常温液状有機材料である、請求項23に記載の光電変換素子。前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、前記電子ドナーは、前記常温液状有機材料であり、前記電子アクセプタは、常温液状フラーレンである、請求項23に記載の光電変換素子。しかしながら、特許文献1のポルフィリン誘導体のベンゼン環は多数のアルコキシ基を必要とし、ポルフィリンの高密度化には限界がある。そのため、ポルフィリン固有の特性を十分に発揮できない場合がある。また、ポルフィリン以外の常温液状有機材料が得られれば有利である。以上より、本発明は、常温で液状であるπ共役系分子からなる有機材料およびその用途を提供することを課題とする。本発明による常温液状有機材料は、2以上の側鎖を有するπ共役系分子からなり、前記2以上の側鎖は、分岐アルキル鎖、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖、オリゴエチレングリコール鎖およびその誘導体からなる群から選択される同一または別異の側鎖であり、前記2以上の側鎖のそれぞれは、直接または置換基を介して前記π共役系分子に結合し、これにより上記課題を達成する。前記分岐アルキル鎖は、直接前記π共役系分子に結合し、前記分岐アルキル鎖は、次式で表され、ここで、前記R1は、4以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記R2は、6以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記R1の炭素原子数は、前記R2の炭素原子数よりも小さくてもよい。前記分岐アルキル鎖は、置換基を介して前記π共役系分子に結合し、前記分岐アルキル鎖は、次式で表され、ここで、前記R1は、4以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記R2は、6以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基であり、前記R1の炭素原子数は、前記R2の炭素原子数よりも小さく、前記Sは、置換基であってもよい。前記置換基は、フェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも1つ選択され得る。前記R1およびR2の組み合わせは、次式からなる群から選択されてもよい。前記末端に重合部位を有するアルキル鎖は、末端オレフィン{-CH2n-CH=CH2}、末端ジエニル{-CH2n-CH=CH-CH=CH2}、末端アクリル酸エステル{-CH2n-OC=OCH=CH2}、末端メタクリル酸エステル{-CH2n-OC=OCCH3=CH2}および末端エポキシ基{-CH2n-CHOCH2}ここで、いずれもnは、6≦n≦14であるからなる群から選択され得る。前記オリゴシロキサン鎖は、-Si-RaRbn-H、-Si-RaRbn-SiH3および-Si-RaRbn-SiCH33ここで、nは、2≦n≦10であり、RaおよびRbの組み合わせは、{Ra=H,Rb=H}、{Ra=H,Rb=CH3}および{Ra=CH3,Rb=CH3}からなる群から選択されるからなる群から選択され得る。前記フルオロカーボン鎖は、-CF2nCF3、ここで、nは、5≦n≦9であるであり得る。前記オリゴエチレングリコール鎖は、-O-CH2-CH2n-OHまたは-O-CH2-CH2n-OCH3nは、2≦n≦10であり得る。前記π共役系分子は、紫外または可視領域に吸収を有してもよい。前記π共役系分子は、ポルフィリン、フタロシアニン、オリゴp-フェニレンビニレン、オリゴp-フェニレンエチニレン、ペリレン、ペリレンビスイミド、フルオレン、アントラセラン、テトラセン、ペンタセン、ピレン、アゾベンゼン、スチルベン、ジアリルエテン、オリゴフェニレン、オリゴチオフェン、オキザール系色素、および、その誘導体からなる群から選択され得る。前記π共役系分子は、ポルフィリンであり、のいずれかで表されてもよい。前記π共役系分子は、アントラセンであり、のいずれかで表されてもよい。前記π共役系分子は、オリゴp-フェニレンビニレンであり、のいずれかで表されてもよい。前記π共役系分子は、フルオレンであり、で表されてもよいここで、nは1以上の自然数である。前記π共役系分子は、スチルベンであり、で表されてもよい。前記π共役系分子は、アゾベンゼンであり、で表されてもよい。前記π共役系分子は、金属を配位してもよい。前記π共役系分子は、2,2’-ビピリジン、1,10-フェナントロリン、ターピリジン、環状π共役系分子、および、その誘導体からなる群から選択され、前記金属は、Mg、Al、Si、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Ga、Ge、Ru、Rh、Pd、Sn、Os、Pt、Au、Ce、Nd、EuおよびLuからなる群から選択されてもよい。前記π共役系分子は、フェロセン誘導体であってもよい。本発明による発光体は、上記常温液状有機材料からなり、これにより上記課題を達成する。本発明によるインク材料は、上記常温液状有機材料からなり、これにより上記課題を達成する。本発明による光電変換素子は、透明電極と、光電変換部と、対電極とを含み、前記光電変換部は、上記常温液状有機材料を含み、これにより上記課題を達成する。前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、前記電子ドナーおよび電子アクセプタの溶媒は、前記常温液状有機材料であり得る。前記光電変換部は、電子ドナーおよび電子アクセプタを含み、前記電子ドナーは、前記常温液状有機材料であり、前記電子アクセプタは、常温液状フラーレンであり得る。本発明による常温液状有機材料は、2以上の側鎖を直接または置換基を介して有するπ共役系分子からなる。特定の側鎖を選択し、かつ、2以上の選択された側鎖をπ共役系分子が有することにより、π共役系分子間のπ-π相互作用が阻害される。その結果、π共役系分子が孤立分散するので、常温液状化した有機材料を提供できる。本発明による常温液状有機材料は、常温で液状を維持しつつ、π共役系分子固有の特性発光性、発色性、光電子特性、導電性を発揮する。本発明による常温有機材料は、溶媒、マトリクス材料等を必要とすることなく、π共役系分子の発光性による発光体、π共役系分子の色素発色によるインク材料、π共役系分子の導電性による導電材料に用いることができる。また、本発明による常温液状有機材料を、光電子特性を利用した光電変換素子の光電変換部に用いれば、光電変換素子の溶媒が不要となるため、薄型化および小型化を可能にする。実施の形態1実施の形態1では、本発明による常温液状有機材料について詳述する。本発明による常温液状有機材料は、2以上の側鎖を有するπ共役系分子からなる。ここで、2以上の側鎖は、分岐アルキル鎖、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖、オリゴエチレングリコール鎖およびその誘導体からなる群から選択される。また、2以上の側鎖は同一であってもよいし、異なっていてもよい。さらに2以上の側鎖のそれぞれは、直接または置換基を介してπ共役系分子に結合する。本発明者らは、側鎖として上述の特定の側鎖を選択し、かつ、2以上の選択された側鎖をπ共役系分子が有することにより、π共役系分子間のπ-π相互作用が阻害されることを見出した。この結果、任意のπ共役系分子の常温液状化に成功した。なお、本明細書において常温とは、10°C以上40°C以下の温度範囲を意図する。また、本明細書において液状とは、溶媒、マトリクス材料等を用いることなく流動性を有する等方性流体を意図する。本明細書においてπ共役系分子とは、π共役電子系を有する、すなわち、平面性で分子波動関数の拡がりが大きい任意の分子を意図する。上述の特定の側鎖が分岐アルキル鎖であり、かつ、直接π共役系分子に結合する場合、分岐アルキル鎖は、好ましくは、次式で表される。ここで、R1は、少なくとも4以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基である。R2は、少なくとも6以上の炭素原子からなる置換または無置換のアルキル基である。さらに、R1の炭素原子数は、R2のそれよりも小さい。このような分岐アルキル鎖を用いれば、特許文献1のアルコキシ基に比べて、極めて少ない側鎖にも関わらずπ共役系分子間のπ-π相互作用を効率的に分断できる。その結果、π共役系分子は、特許文献1に比べて高密度で孤立分散するので、高濃度で常温液状化した有機材料を提供できる。このような常温液状有機材料はπ共役系分子固有の特性を容易に発揮できるので好ましい。また、上述の特定の側鎖が分岐アルキル鎖であり、かつ、置換基を介してπ共役系分子に結合する場合、分岐アルキル鎖は、好ましくは、次式で表される。ここで、R1およびR2は、上述のR1およびR2と同様である。Sは置換基を示す。この場合も、分岐アルキル鎖によりπ共役系分子間のπ-π相互作用が効率的に阻害されるとともに、分岐アルキル鎖が置換基Sを有することにより、π共役系分子へのR1およびR2の置換基の導入を容易にするので、π共役系分子を確実に常温液状化することができる。また、置換基の導入により、本発明の室温液状有機材料の材料設計の自由度が増す。置換基Sは、フェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも1つ選択される。これら置換基Sは、π共役系分子の特性を変化させることなく、置換基R1およびR2をπ共役系分子に導入できる。本発明による常温液状有機材料のπ共役系分子が、置換基を介して分岐アルキル鎖を有する場合、分岐アルキル鎖は少なくとも1つの置換基Sを有するが、分岐アルキル鎖が2以上の置換基Sを有する場合に、第2の置換基Sを共有して有してもよい。上述の分岐アルキル鎖におけるR1およびR2の組み合わせは、好ましくは、次式からなる群から選択される。これにより、π共役系分子間のπ-π相互作用を確実に阻害するので、常温液状化を確実に達成できる。なお、置換されたR1およびR2は、例えば、アルキル基の1以上の水素原子が、ハロゲン原子、芳香族基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基等で置換されているが、本発明の効果を達成する限り、これに限定されない。本発明の常温液状有機材料において、2以上の側鎖のいずれもが、直接または置換基Sを介する分岐アルキル鎖である場合、2以上の分岐アルキル鎖それぞれのR1とR2との組み合わせは同一に限らないが、製造の容易性から、2以上の分岐アルキル鎖のそれぞれのR1とR2との組み合わせは、同一であることが好ましい。また、R1とR2との組み合わせの選択、ならびに、R1およびR2と、後述するπ共役系分子の選択との組み合わせによって、粘性および融点を制御できる。上述の特定の側鎖が、末端に重合部位を有するアルキル鎖である場合、末端に重合部位を有するアルキル鎖は、好ましくは、末端オレフィン{-CH2n-CH=CH2}、末端ジエニル{-CH2n-CH=CH-CH=CH2}、末端アクリル酸エステル{-CH2n-OC=OCH=CH2}、末端メタクリル酸エステル{-CH2n-OC=OCCH3=CH2および末端エポキシ基{-CH2n-CHOCH2}ここで、いずれもnは、6≦n≦14であるからなる群から選択される。炭素原子数が6以上であれば、π共役系分子のπ-π相互作用が効率的に阻害され、炭素原子数が15を超えると、アルキル鎖間のvanderWaals相互作用の効果が大きくなり融点が上昇するとともに、π共役系分子の密度を低下させ得る。また、重合部位を有するので、紫外線照射により、場合によっては適切なポリマーあるいはモノマーと組み合わせて、常温液状有機材料の固定化を可能にするなど、常温液状化有機材料にさらなる機能を提供できる。なお、末端エポキシ基は、-CHOCH2が三員環を形成しているものとする。上述の特定の側鎖が、オリゴシロキサン鎖である場合、オリゴシロキサン鎖は、好ましくは、-Si-RaRbn-H、-Si-RaRbn-SiH3および-Si-RaRbn-SiCH33ここで、nは、2≦n≦10であり、RaおよびRbの組み合わせは、{Ra=H,Rb=H}、{Ra=H,Rb=CH3}および{Ra=CH3,Rb=CH3}からなる群から選択されるからなる群から選択される。オリゴマー度nが2以上であれば、π共役系分子のπ-π相互作用が効率的に阻害され、nが11を超えると、ポリシロキサン鎖となり、π共役系分子の高密度化を保持できなくなる。また、側鎖中にSi-O-Siシロキサン結合を含むので、アルキル鎖のC-C結合に対して結合エネルギーが大きく、耐熱性に優れ、酸化、分解されにくい。また、耐候性耐紫外線および耐放射線も兼ね備えており、有利である。上述の特定の側鎖が、フルオロカーボン鎖である場合、フルオロカーボン鎖は、好ましくは、-CF2nCF3nは、5≦n≦9で表される。炭素原子数が5以上であれば、π共役系分子のπ-π相互作用が効率的に阻害され、炭素原子数が10を超えると、フルオロカーボン鎖が嵩高く、剛直となりπ共役系分子の密度を低下させるとともに、融点が上昇し得る。フルオロカーボン鎖を有する常温液状有機材料は、例えば、無置換の分岐アルキル鎖を有する常温液状有機材料と混ざらない。すなわち、常温液状有機材料の相分離を可能にするなど、常温液状有機材料にさらなる機能を提供できる。上述の特定の側鎖が、オリゴエチレングリコール鎖である場合、オリゴエチレンオキシド鎖は、好ましくは、-O-CH2-CH2n-OHまたは-O-CH2-CH2n-OCH3nは、2≦n≦10である。炭素原子数が2以上であれば、π共役系分子のπ-π相互作用が効率的に阻害され、炭素原子数が11を超えると、ポリエチレングリコール鎖となり、π共役系分子の高密度化を保持できなくなる。オリゴエチレングリコール鎖は、柔軟性があるので、常温液状有機材料の粘性を下げることができる。また、オリゴエチレングリコール鎖は親水性を有するので、常温液状有機材料を水または極性溶媒と混合できる。すなわち、常温液状有機材料に親水性を付与する、疎水的な常温液状有機材料と相分離を可能にするなど、常温液状有機材料にさらなる機能を提供できる。なお、本発明の常温液状有機材料が有する2以上の側鎖は、すべて同一でもよいし、異なっていてもよい。側鎖に応じた機能を常温液状有機材料に付与するよう上述の側鎖を適宜選択することができる。また、本発明の常温液状有機材料が有する2以上の側鎖が、末端に重合部位を有するアルキル鎖、オリゴシロキサン鎖、フルオロカーボン鎖またはオリゴエチレングリコール鎖であり、かつ、これらが置換基を介してπ共役系分子に結合している場合、置換基は、上述のフェニル基、ベンジル基、メチレン基、アミド基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基およびウレア基からなる群から少なくとも1つ選択される。本発明の常温液状有機材料におけるπ共役系分子は、上述したように2以上の特定の側鎖を有する。2以上の特定の側鎖を有せば、π共役系分子間のπ-π相互作用を確実に阻害するので、常温液状化を確実に達成できる。例えば、π共役系分子がフルオレン、アントラセン、アゾベンゼン、スチルベン、ピレンなどは、2以上の分岐アルキル鎖により容易に常温液状化され得る。このように少ない側鎖にも関わらず常温液状化が達成されるので、π共役系分子固有の特性の発揮に有利である。本発明の常温液状有機材料におけるπ共役系分子が有する側鎖が多いほど、π共役系分子間のπ-π相互作用が強く阻害され、π共役系分子間の秩序性が低下するので融点を下げることができる。本発明の常温液状有機材料におけるπ共役系分子に特に制限はないが、用途に応じて適宜π共役系分子を選択することができる。発色あるいは発光の発現を目的とする場合、π共役系分子として、紫外または可視領域に吸収を有するπ共役系分子が選択可能である。このようなπ共役系分子は色素とも呼ばれ、色剤として知られている。より具体的には、色素を有するπ共役系分子は、ポルフィリン、フタロシアニン、オリゴp-フェニレンビニレン、オリゴp-フェニレンエチニレン、ペリレン、ペリレンビスイミド、フルオレン、アントラセン、テトラセン、ペンタセン、ピレン、アゾベンゼン、スチルベン、ジアリルエテン、オリゴフェニレン、オリゴチオフェン、オキザール系色素、および、その誘導体からなる群から選択される。例えば、アントラセンおよびその誘導体は、紫外領域に吸収を有し、かつ、青色発光することから、励起源として紫外線を用いたレーザ媒体に有利である。色素を有するπ共役系分子は、所望の色例えば、吸収波長に応じて選択できる。上記の中でも、π共役系分子がポルフィリンの場合、2以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖であり、次式を見たす常温液状有機材料が好ましい。次式で表される常温液状有機材料をP1と称する。P1は、ガラス転移点が-13.6°Cであることが分かっており、常温液状有機材料である。また、P1は、紫色を有するインク材料となる。P1は、紫外線励起により赤色発光する発光体にもなり得る。さらに、P1は、電子ドナー性の溶媒、あるいは、液状電子ドナーそれ自身としても機能し得るので、電子アクセプタと共に用いることによって、光電変換素子を構成できる。別の常温液状有機材料として、π共役系分子がポルフィリンであり、2以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖であり、置換基Sがフェニル基およびエーテル基の組み合わせであり、次式で表される常温液状有機材料がある。次式で表される常温液状有機材料をP2と称する。P2は分岐アルキル鎖側鎖のそれぞれが置換基Sとしてエーテル基を有するが、分岐アルキル鎖は、さらに、置換基Sとしてフェニル基を共有する。このようなP2は、上述のP1と同様の特性を有する。また、P2の粘性は、P1のそれよりも高い。これは、側鎖間のvanderWaals相互作用に起因する。すなわち、π共役系分子の選択、および、選択されたπ共役分子に導入する分岐アルキル鎖の数あるいは種類の選択によって、本発明の室温液状有機材料の粘性を制御できることを示す。さらに、P2の量子収率は、P1のそれよりも高い。これは、P2の方が、P1よりも励起状態を長く維持することを示す。すなわち、π共役系分子に導入する側鎖の数あるいは種類の選択によって、π共役系分子のπ-π相互作用の立体的な阻害の程度を調整し、かつ、外的要因酸素や水分からの孤立化が起こり、励起状態を長く維持できることを示す。別の常温液状有機材料として、π共役系分子がオリゴp-フェニレンビニレンであり、2以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖であり、置換基Sがエーテルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。高度に分岐した分岐アルキル鎖ハイパーブランチとも呼ぶあるいはシンプルに分岐したアルキル鎖スワローテイルとも呼ぶを4つ有する常温液状有機材料をOPV1、OPV2と、ハイパーブランチアルキル鎖あるいはスワローテイルアルキル鎖を6つ有する常温液状有機材料をOPV3、OPV4と称する。OPV1~OPV4は、いずれも淡黄色を有する常温液状有機材料である。また、OPV1~OPV4は、紫外線励起および電子線励起により青色発光する発光体にもなり得る。さらに、OPV1~OPV4は、P1、P2と同様に、電子ドナー性の溶媒あるいは液状電子ドナーそれ自身としても機能し得るので、電子アクセプタと共に用いることによって、光電変換素子を構成できる。また、OPV4<OPV3=OPV2<OPV1の順に粘性が高くなるすなわち、OPV4が最も柔らかく、OPV1が最も硬い。これは導入した側鎖によるπ共役系分子ここではOPVの効果的な孤立化に起因し、π共役系分子の選択、および、選択されたπ共役分子に導入する分岐アルキル鎖の数あるいは種類の選択によって、本発明の常温液状有機材料の粘性を制御できることを示す。さらに、量子収率は、OPV1<OPV2<OPV3<OPV4の順に大きくなる。これもまた、π共役系分子に導入する分岐アルキル鎖の数あるいは種類の選択によって、π共役系分子のπ-π相互作用をより立体的に阻害し、外的要因からの孤立化がおこることで、励起状態を長く維持できることを示す。別の常温液状有機材料として、π共役系分子がアントラセンであり、2以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖ハイパーブランチあるいはスワローテイルであり、置換基Sがエーテルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。ハイパーブランチアルキル鎖を有する常温液状有機材料をACN1と、スワローテイルアルキル鎖を有する常温液状有機材料をACN2と称する。ACN1およびACN2は、いずれも淡黄色を有する常温液状有機材料である。また、ACN1およびACN2は、紫外線励起および電子線励起により青色発光する発光体にもなり得る。別の常温液状有機材料として、π共役系分子がフルオレンであり、2以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖スワローテイルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。式中、nは、1以上の自然数であるが、好ましくは、5以下である。n=1である常温液状有機材料をFL1、n=2である常温液状有機材料をFL2と称する以降のnについても同様である。FL2およびFL3は、紫外線励起および電子線励起により青色発光する発光体になり得る。また、nが増大するほど粘性が高くなるすなわち、FL1が最も柔らかく、nが増大するにつれて、硬くなる。また、量子収率は、nが増大するにつれて増大する傾向がある。別の常温液状有機材料として、π共役系分子がスチルベンであり、2以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖スワローテイルであり、置換基Sがエーテルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。3つの分岐アルキル鎖を有する常温液状有機材料をSTLBと称する。STLBは、無色透明な常温液状有機材料である、また、STLBは、紫外光照射によりトランス-シス異性化を生じる。また、異性化逆反応には光増感剤が必要であるため、シス体としての光学電子情報が熱的に安定に記憶された情報記憶媒体に有利である。別の常温液状有機材料として、π共役系分子がアゾベンゼンであり、2以上の側鎖がすべて分岐アルキル鎖スワローテイルであり、置換基Sがエーテルであり、次式を満たす別の常温液状有機材料が好ましい。2つの分岐アルキル鎖を有する常温液状有機材料をAZOと称する。AZOは、赤褐色な常温液状有機材料である、また、AZOは、紫外光照射によりトランス-シス異性化を生じる。また、室内照明等の可視光によって容易に異性化逆反応が生じるため、光異性化に伴う動的変化の誘起に有利である。なお、具体的に上述した、P1、P2、OPV1~OPV4、ACN1、ACN2、FL1等、STLB、AZOの2以上の側鎖は、例示であって、これらに限定されないことに留意されたい。発色あるいは発光、および/または、金属に起因した特性の発現を目的とする別のπ共役系分子として、金属を配位するπ共役系分子がある。具体的には、金属を配位するπ共役系分子は、2,2’-ビピリジン、1,10-フェナントロリン、ターピリジン、環状π共役系分子、および、その誘導体からなる群から選択される。環状π共役系分子の具体例は、ポルフィリン、フタロシアニンおよびその類縁体である。上記π共役系分子に配位する金属は、具体的には、Mg、Al、Si、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Ga、Ge、Ru、Rh、Pd、Sn、Os、Pt、Au、Ce、Nd、EuおよびLuからなる群から選択される。選択するπ共役系分子と金属との組み合わせによって、色素、発光性、磁性等の所望の機能を発現する常温液状有機材料が提供される。例えば、π共役系分子として2,2’-ビピリジンを選択し、金属としてRuを選択すれば、赤色発色性の色素かつ電子ドナー性の機能を有する常温液状有機材料となり得る。あるいは、π共役系分子としてポルフィリンを選択し、金属としてPtを選択すれば、上述のP1に比べてより強い発光性を示し得る常温液状有機材料となり得る。また、π共役系分子としてポルフィリンを選択し、金属としてNiまたはCuを選択すれば、NiまたはCuによるスピンに起因する磁性を示し得る常温液状有機材料となり得る。金属としてFeを選択すれば、Feによる酸素補足能を有する常温液状有機材料となり得る。このように、所望の機能に応じてπ共役系分子と金属とを選択すればよい。また、発色あるいは発光の発現を目的とする場合の別の金属を配位するπ共役系分子として、フェロセン誘導体を用いることもできる。さらに、本発明の常温液状有機材料は、π共役系分子に水素結合性置換基を直接導入することによって、エラストマ化あるいはクラスタ化を可能にする。すなわち、水素結合性置換基の導入により、π共役系分子のπ-π相互作用を完全に分断するのではなく、ある程度維持させることができる。この結果、液状であり、かつ、エラストマあるいはクラスタである常温液状有機材料が得られる。このような水素結合性置換基は、-CH2-OH、-C=O-OH、-NH2、-NH-C=O-および-C=O-NHからなる群から選択される。エラストマ化あるいはクラスタ化した常温液状有機材料もまた、上述のπ共役系分子固有の特性を有する。したがって、例えば、導電性に優れたペースト状の常温液状有機材料であれば、電気化学キャパシタ、導電性ペースト、半導体素子、アクチュエータに適用する際に溶媒を用いることなく塗布および加工できるので、有利である。次に、本発明の常温液状有機材料の例示的な製造方法を説明する。例えば、2以上の側鎖のいずれもが分岐アルキル鎖であり、かつ、これら分岐アルキル鎖が直接π共役系分子に結合している、常温液状有機材料の例示的な製造方法を示す。ステップS110:分岐アルキル鎖からなるアルコールを酸化し、アルデヒドにする。ここで、R1およびR2は、上述したとおりであるため、説明を省略する。ステップS120:ステップS110で得られたアルデヒドと、π共役系分子源とを反応させる。これにより、ステップS110で得られたアルデヒドがπ共役系分子に導入される。ここで、π共役系分子源は、反応により上述したπ共役系分子となる任意の分子である。例えば、上述のP1を得る場合、ステップS110において、R1およびR2が次式であるアルコールを用いる。上記アルコールをCOCl2、CH2Cl2、ジメチルスルホキシドDMSOおよびトリエチルアミンの存在下で酸化する。次いで、ステップS120において、得られたアルデヒドと、π共役系分子源としてピロールとを、p-トルエンスルホン酸水和物および2,3,5,6-テトラクロロ-1,4-ベンゾキノンTCQの存在下で還流する。その結果、P1が得られる。例えば、2以上の側鎖のいずれもが分岐アルキル鎖であり、かつ、これら分岐アルキル鎖が置換基を介してπ共役系分子に結合している、常温液状有機材料の例示的な製造方法を示す。ここでは、簡単のため、置換基は、フェニル基とエーテル基との組み合わせとする。ステップS210:分岐アルキル鎖からなるアルコールをハロゲン化し、ハロゲン化物にする。ここで、R1およびR2は、上述したとおりであるため、説明を省略する。ここでXは、Cl、BrおよびIからなる群から選択されるハロゲン元素である。反応の容易性からXはBrが好ましい。ステップS220:ヒドロキシフェニルベンズアルデヒドと、ステップS210で得られたハロゲン化物とを反応させ、エーテル化合物アルキルオキシベンズアルデヒドを得る。ステップS230:ステップS220で得られたエーテル化合物と、π共役系分子源としてピロールとを反応させる。これにより、ステップS220で得られたエーテル化合物がπ共役系分子としてポルフィリンに導入される。このようにして、常温液状有機材料が得られる。ステップS210において、R1およびR2が次式であるアルコールを用いれば、上述のP2の常温液状有機材料が得られる。また、ステップS210において、R1およびR2が次式であるアルコールを用い、かつ、ステップS230において、π共役系分子源としてテトラエチル-1,4-フェニレンビスメチレンジホスホン酸塩を用いれば、上述のOPV1の常温液状有機材料が得られる。これら本発明の液状有機材料の製造方法は、例示であって、2以上の側鎖の種類および数、ならびに、π共役系分子の種類のよって、適宜変更され得ることを理解されたい。実施の形態2次に、実施の形態1で詳述した本発明の常温液状有機材料の用途について説明する。まず、本発明の常温液状有機材料の有する光電子特性を利用した用途について詳述する。図1は、本発明の常温液状有機材料を用いた光電変換素子の模式図である。本発明の光電変換素子100は、透明電極110と、光電変換部120と、対電極130とを含む。光電変換部120は、実施の形態1で説明した常温液状有機材料を含む。光電変換素子100は、透明電極110側から光電変換される光が入射するように構成される。光電変換素子100は、透明電極110側にガラス基板、樹脂基板等の光電変換される光を透過する支持基板を用いて支持されてもよい。透明電極110は、光電変換部120に光電変換される光を透過させる任意の電極であり、具体的には、ITO、SnO2、FTO、ZnO等の透明導電膜、金、銀、白金等の金属膜、ナノ粒子ナノワイヤ、または、導電性高分子であり得る。光電変換部120は、電子ドナー140と、電子アクセプタ150と、電解液160とを含む。電子ドナー140は、実施の形態1で説明した常温液状有機材料である。電子アクセプタ150は、常温液体フラーレン例えば、国際公開WO2008/004635号パンフレット参照等の電子アクセプタ能を有する常温液状有機材料であり得る。電解液160は、電子を運ぶことができる任意の電解液を採用できるが、代表的には、ヨウ素イオンとヨウ素とを含むヨウ素系電解液が知られている。図1では、本発明の常温液状有機材料が、電子ドナー140自身として機能し得る例を示すが、本発明の常温液状有機材料は、電子ドナー140および電子アクセプタ150の溶媒として用い、別途固体の電子ドナーおよび/または電子アクセプタを溶解させてもよい。この場合、固体の電子ドナー140としてポルフィリン、ペリレンビスイミド、OPV、ドナー性無機ナノ粒子など、固体の電子アクセプタ150としてフラーレン、フタロシアニン、アクセプタ性無機ナノ粒子等を採用できる。対電極130は、特に制限はないが、金属、炭素または透明電極110と同様の材料からなる。金属には、Au、Ag、Cu、Pt、Rh、Ru、Al、Mg、In等がある。本発明の光電変換素子100によれば、光電変換部120に常温液状有機材料を電子ドナー140それ自身、ならびに、電子ドナーおよび電子アクセプタ150の溶媒として用いることができるので、既存の電子ドナーあるいは電子アクセプタを溶解させるための溶媒を用いる必要がない。この結果、光電変換素子そのものの小型化薄膜化を達成できる。また、溶媒を用いないため、環境負荷がなく、溶媒がリークすることによる性能の劣化はない。常温液状有機材料は不揮発性のため、高温作動を可能にし、耐環境性に優れる。さらに、光電変換部120内を常に電子ドナー140と電子アクセプタ150との均一拡散状態にするので、電極表面に活性の高い分子を位置できる。その結果、性能の劣化を抑制するとともに、物理的な欠陥を拡散により自己修復できる。また、本発明の光電変換素子100において、光電変換部120に常温液状有機材料を電子ドナー140および電子アクセプタ150の溶媒として用いることができるので、より高密度な状態で電子ドナー140および電子アクセプタ150とを相互作用させることができる。次に、本発明の光電変換素子100の動作を説明する。光電変換される光例えば、可視光が、透明電極110を介して光電変換部120に入射する。入射された光は、電子ドナー140を励起して、電子的な基底状態から励起状態へと遷移する。励起された電子は、電子アクセプタ150へ注入され、外部回路図示せずを通って、対電極130に移動する。対電極130に移動した電子は、電解液160中のイオンによって運ばれ、再度、電子ドナー140に戻る。この過程により電気エネルギーが取り出される。ここで、電子ドナー140が、常温液状有機材料である場合には、常温液状有機材料が励起されることになる。次に、本発明の常温液状有機材料の有する発光性を利用した用途について詳述する。図2は、本発明の常温液状有機材料を用いた発光器具の模式図である。発光器具200は、ここでは、砲弾型白色発光ダイオードランプ200である。発光器具200は、励起光源210と、波長変換部220とを含む。詳細には、励起光源210および波長変換部220は、リードワイヤ230に載置される。励起光源210とリードワイヤ230、240とは、金細線250によって電気的に接続されている。励起光源210および波長変換部220全体は、透明物質260で被覆されている。波長変換部220は、発光体として実施の形態1で説明した常温液状有機材料を含む。波長変換部220は、常温液状有機材料単体またはその組み合わせからなってもよいし、または、それら単体またはその組み合わせと、励起光源210を封止するエポキシ樹脂等の高分子封止剤とからなってもよい。波長変換部220に本発明による常温液状有機材料を用いれば、高分子封止剤を必要としないので、既存のセラミック発光体と高分子封止剤との混合が不均一になる、あるいは、既存のセラミック発光体が高分子封止剤中で沈殿する等の問題は生じない。さらに、本発明の常温液状有機材料は不揮発性であるため、発光性が変化することはない。また、波長変換部220に本発明による常温液状有機材料と高分子封止剤とを用いたとしても、発光体が常温で液状であるため、上述の問題は生じない。したがって、発光器具200の発光性および歩留まりを向上できる。次に、発光器具200の動作を説明する。ここでは、波長変換部220が、青色光例えば、波長450nmの照射により黄色発光する常温液状有機材料からなり、励起光源210が青色発光ダイオード素子であるとする。リードワイヤ230および240を介して、励起光源210は、波長450nmの青色光を発生する。青色光は波長変換部材220に投光され、波長変換部材220の常温液状有機材料により黄色光に変換される。発光器具200は、青色光と黄色光とを混合した白色光を発光する。本発明の常温液状有機材料は、π共役系分子および2以上の側鎖の種類の選択によっては、100~190nmの真空紫外線、190~380nmの紫外線、電子線などの励起によって発光する。例えば、OPV1~OPV4は、紫外線で励起され、青色光を発する。したがって、発光体として本発明の常温液状有機材料と、真空紫外線、紫外線および電子線等の励起源とを組み合わせた画像表示装置を構成することもできる。画像表示装置には、蛍光表示管VFD、フィールドエミッションディスプレイFED、プラズマディスプレイパネルPDP、陰極線管CRTなどがある。また、本発明の常温液状有機材料の発光性を利用した発光体は、発光塗料にも利用できる。本発明の常温液状有機材料は、溶媒を用いる必要がないので、環境負荷のない、溶媒の揮発による発光性の変化の心配がない。次に、本発明の常温液状有機材料の有する発光性を利用した別の用途について詳述する。図3は、本発明の常温液状有機材料を用いたレーザ装置の模式図である。レーザ装置300は、励起源310と、レーザ媒体320とを含む。励起源310は、レーザ媒体320を励起させる任意の励起源であるが、例えば、レーザ媒体320が紫外線を吸収し、発光する場合には、エキシマレーザ励起波長308nmを使うことができる。レーザ媒体320は、励起源310からの励起光330を透過させるセル等に充填された本発明の常温液状有機材料である。本発明の常温液状有機材料は、溶媒あるいはポリマーマトリクスを必要としないので、溶媒の蒸発による発光性の劣化がない、さらに高密度発光体として高効率な特性を示すことができる。その結果、発光性に優れたレーザ装置を提供できる。また、溶媒を不要とするので、環境にやさしい。既存の有機材料である蛍光色素をレーザ媒体に用いる場合、蛍光色素が凝集し、量子収率が落ち、その結果ゲインが低下することが知られている。これを防ぐため、既存のレーザ媒体は、数程度の低濃度で透明ポリマーマトリクスに分散させた蛍光色素からなる。本発明の常温有機材料は、色素を有するπ共役系分子が高密度でかつ凝集しないので、飛躍的な性能の向上が期待できる。このようなレーザ装置300の動作を説明する。ここでは、励起源310がエキシマレーザ波長308nmであり、レーザ媒体320が、エキシマレーザにより可視光を発光する常温液状有機材料からなるとする。励起源310からの励起光330は、レーザ媒体320に入射する。入射した励起光330によりレーザ媒体320は、励起され、可視光340を発する。このような可視光340は、例えば、光ファイバ図示せずに取り込まれ、検出装置等に利用され得る。次に、本発明の常温液状有機材料の有する発色を利用した用途について詳述する。図4は、本発明の常温液状有機材料を用いたカラーバーコードの模式図である。図4のカラーバーコード400は、例えば、特開2004-355122号公報の図2~図10に記載のテーブルに基づいて作成したカラーバーコードを示す。カラーバーコード400中のR、GおよびBの各セルは、それぞれ、RED赤色の発色をする本発明の常温液状有機材料からなるインク、GREEN緑色の発色をする本発明の常温液状有機材料からなるインク、BLUE青色の発色をする本発明の常温液状有機材料からなるインクでプリントされている。各発色をする常温液状有機材料は、実施の形態1で詳述したように、π共役系分子の種類等によって調製され得る。特開2004-355122号公報を参照すれば、カラーバーコード400の領域410はSTARTコードであり、領域420はキャラクタNであり、領域430はキャラクタIであり、領域440はキャラクタMであり、領域450はキャラクタSであり、領域460はENDコードである。この結果、カラーバーコード400は、NIMSの情報を保持している。このようなカラーバーコード400が保持する情報は、例えば、特開2004-355122号公報のバーコードリーダを用いて読み出すことができる。なお、図4に示すカラーバーコードは、一例であって、単純なドットに限らず、二次元、QRコード等に適用されることが言うまでもない。このように本発明の常温液状有機材料をインク材料としてカラーバーコードに用いれば、インク材料として溶媒高分子媒体等が不要であるため、正確かつ微細な描画を可能にする。すなわち、多様な発色をする本発明の常温液状有機材料をインク材料に用いてカラーバーコードを作成すれば、印字の高密度化および形状の多様化を達成できるので、より記録密度ならびに情報量を向上させることができる。次に具体的な実施例を用いて本発明を詳述するが、本発明がこれら実施例に限定されないことに留意されたい。実施例1では、上述のP1を合成した。図5は、実施例1のP1を合成する製造プロセスを示す図である。アルコール510をCOCl2、CH2Cl2、ジメチルスルホキシドDMSOおよびトリエチルアミンの存在下で酸化し、アルデヒド520を得たステップS110。次いで、ベンゼン600mlにp-トルエンスルホン酸水和物p-TsOHH2O20mg、0.1mmolを溶解させた溶液を、窒素雰囲気下、暗所にて2時間加熱還流した。加熱還流には、ディーンスタークトラップとコンデンサとを備えた丸底フラスコ11を用いた。ステップS110で得たアルデヒド5202.2g、7.5mmolと、π共役系分子源としてピロール0.5ml、7.5mmolとを加熱還流させた溶液に添加し、さらに15分加熱した。その後、この溶液に2,3,5,6-テトラクロロ-1,4-ベンゾキノンTCQ0.83g、3.4mmolを添加し、さらに30分加熱還流したステップS120。このようにして得られた反応物を冷却し、減圧下で溶媒を除去した。残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカのショートプラグを介して濾過するとともに、ジクロロメタンで洗浄した。溶離剤を回収し、乾燥させた。シリカを用いたカラムクロマトグラフィn-ヘキサン/クロロホルム、9.5:0.5による残渣の精製の結果、紫色の液体が得られた0.8g、収率8.6。このようにして得られた紫色の液体がP1であることをプロトン核磁気共鳴分光法1HNMRDMX400、Bruker社製、レーザ脱離イオン化飛行時間型質量分析計MALDI-TOF-MSAXIMA-CFRPlus、Shimadzu社製、および、紫外可視光分光光度計UV/visCary50Conc、Varian社製により確認した。1HNMR400MHz,CDCl3:δ=-2.32brs,2H,NH,0.52-0.66m,48H,CH3,0.90-1.3m,64H,CH2,1.52-1.71m,8H,CH3CHCH22,2.62-2.84m,16H,CβH,5.00-5.11m,4H,CαH,9.47s,8H,β-pyrrolicHMALDI-TOF-MSマトリクス:ジスラノールdithranol:C88H150N4の理論値1263.19;実測値1262.36[M]UV-visジクロロメタン:λ=404nmε=63900M-1cm-1,422nmε=317000M-1cm-1,524nmε=12700M-1cm-1,560nmε=8600M-1cm-1,604nmε=3900M-1cm-1,661nmε=5400M-1cm-1高解像度デジタルカラーカメラEOS50D、キャノン社製を用いて、室温におけるP1の外観可視光下を撮影した。結果を図16に示し後述する。絶対PL量子収率測定装置C9920-02G、浜松フォトニクス社製を用いて、P1の絶対量子収率を求めた。測定結果を表1に示し後述する。P1のレオロジー特性を20°Cにてレオロジー測定装置AntonPaarPhysicaMCR301を用いて測定した。各せん断力γ=0.01、0.10および1.00について、貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性を求めた。複素粘性率ηは、Stokes-Einsteinの式およびFickの法則を用いて算出した。結果を図21、22、25および26に示し後述する。熱重量測定装置EXSTARTG/DTA6200、セイコーインスツルメンツ製を用いて、P1の分解温度を測定した。加熱速度10°C/分で20°Cから650°Cまで加熱し、P1の重量変化を測定した。結果を図39に示し後述する。示差熱量測定装置SXSTARDSC6220、セイコーインスツルメンツ製を用いて、P1の融点を測定した。20°Cから-80°C、次いで、-80°Cから60°C、再度60°Cから0°Cを走査し、その際のP1の熱量変化を測定した。測定結果を図40に示し後述する。測定結果から求めたガラス転移点を表2に示す。上述の紫外可視分光光度計を用いてP1の吸収スペクトルを測定した。測定用の試料は、P1をジクロロメタン1×10-5Mに溶解させた溶液P1溶液と称するセル長l=1cmと、P1溶液を石英基板上にスピンコートした膜P1膜と称する、P1膜はジクロロメタン溶液が容易に気化されてP1それ自身からなる膜であるとであった。結果を図46に示し後述する。次に、上述の高解像度デジタルカラーカメラを用いて、P1に紫外線波長365nmを照射した際の、P1の発光の様子を撮影した。測定用の試料は、P1溶液であった。結果を図47に示し後述する。蛍光分光光度計を用いて、発光スペクトルを測定した。測定用の試料は、P1膜であった。励起波長430nmで励起した際の発光スペクトルを図48に示し後述する。時間分解マイクロ波伝導度測定装置を用いて、P1の電気伝導度光伝導度を測定した。測定には、波長355nm、出力1×10-2Wの光源を用いた。測定結果を表3に示し、後述する。さらに、P1の光電変換素子の電子ドナー用途の有効性を確認した。電子アクセプタ材料として、2,4,6F180NC60を合成した。図6は、2,4,6F180NC60を合成する製造プロセスを示す図である。乾燥モノクロロベンゼン1100mLに2,4,6F180Nベンズアルデヒド6102.0g、2.20mmolと、C602.38g、3.31mmolと、N-メチルグリシン1.01g、11.35mmolとを溶解させ、20時間還流した。次いで、反応混合物を20°Cまで冷却し、溶媒除去させた後、粗生成物をシリカプラグを介して2回濾過トルエンおよびCHCl3した。減圧下での溶媒除去およびゲル浸透クロマトグラフィGPCBio-beadsS-X3、トルエンに続いて、カラムクロマトグラフィシリカゲル、n-ヘキサン/CHCl3、1:2を行い、茶色の液体を得た2.67g、収率73.2。このようにして得られた茶色の液体が2,4,6F180NC60であることを1HNMR、MALDI-TOF-MS、および、UV/visにより確認した。1HNMR400MHz,CDCl3:δ=0.79-0.89m,36H,CH3,1.00-1.14m,6H,CH3CHCH22,1.16-1.52m,60H,CH2,1.89s,3H,CHCH23,2.66s,3H,NCH3,3.62-3.91m,6H,OCH2,4.01-4.03d,J=7.6Hz,1H,CH2NCH3,4.82-4.84d,J=7.6Hz,1H,CH2NCH3,5.60s,1H,CH,6.09ppms,2H,ArMALDI-TOF-MSマトリクス:2-4’-ヒドロキシベンゼンアゾ安息香酸HABA:C123H119NOの理論値31657.92;実測値1654.80[M]UV-visジクロロメタン:λ=255nmε=136000M-1cm-1,320nmε=47700M-1cm-1,431nmε=5400M-1cm-1,415nmε=6400M-1cm-12,4,6F180NC60のレオロジーを上述のレオロジー測定装置を用いて、貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性を求め、複素粘性率ηを算出した。結果を図37および38に示し後述する。次に、上記蛍光分光光度計を用い、P1溶液に、0.5モル当量、1.0モル当量、2.0モル当量および5.0モル当量の2,4,6F180NC60をそれぞれ混合した溶液を塗布して得られた膜の、発光性の変化を調べた。結果を図69に示し後述する。実施例2では、上述のP2を合成した。図7は、実施例2のP2を合成する製造プロセスを示す図である。アルコール510をハロゲン化し、ハロゲン化物710にしたステップS210。次いで、ハロゲン化物710とヒドロキシフェニル基720とを、K2CO3、KI、N,N-ジメチルホルムアミドDMFの存在下120°Cで反応させ3,5-置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物3,5F180Nベンズアルデヒド730を得るステップS220。次いで、π共役系分子源として蒸留されたピロール0.12g、1.8mmolと、3,5-置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物7301.2g、1.8mmolとをプロピオン酸60mlに添加し、30分還流したステップS230。その後、溶液を室温でまで冷却し、濾過した。濾過ケーキをメタノールで十分に洗浄した。残渣をジクロロメタンに溶解させ、シリカのショートプラグを介して濾過するとともに、ジクロロメタンで洗浄した。溶離剤を回収し、乾燥させた。シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサン/クロロホルム、9.5:0.5による残渣の精製の結果、紫色の液体が得られた0.4g、収率7.8。このようにして得られた紫色の液体がP2であることを1HNMR、MALDI-TOF-MS、および、UV/visにより確認した。1HNMR400MHz,CDCl3:δ=-2.82s,2H,NH,0.70-0.95m,96H,CH3,1.00-1.12m,16H,CH3CHCH22,1.15-1.42m,160H,CH2,1.8-2.0m,8H,CHCH23,3.92-4.20m,16H,OCH2,6.88s,4H,ArH,7.34s,8H,ArH,8.93s,8H,β-pyrrolicHMALDI-TOF-MSマトリクス:ジスラノール:C188H318N4O8の理論値2760.46;実測値2759.56[M]UV-visジクロロメタン:λ=404nmε=103000M-1cm-1,422nmε=356000M-1cm-1,515nmε=23800M-1cm-1,550nmε=7310M-1cm-1,590nmε=6800M-1cm-1,650nmε=6800M-1cm-1実施例1と同様に、P2について、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηの周波数依存性の測定、および、吸収スペクトルの測定、紫外線照射励起波長365nmによる発光スペクトルの測定を行った。結果を表1、図23~26、49および50にそれぞれ示し後述する。また、実施例1と同様に、上述の高解像度デジタルカラーカメラを用いて、P2の紫外線励起波長365nmによる発光の様子を撮影した。試料は、P2をクロロホルム1×10-5Mに溶解させた溶液P2溶液と称するであった。結果を図70AおよびDに示し後述する。酢酸亜鉛ZnOAc2および可溶性フラーレンBZC60を用いて、P2への金属配位の効果、および、P2の光電変換素子の電子ドナー用途の有効性を確認した。試料は、P2溶液であった。なお、ZnOAc2は、P2のπ共役系分子ここではポルフィリンへのZnの配位用に投入された。BZC60は、フェニル基置換のフラーレンC60であり、代表的な電子アクセプタ材料として知られている。上述の高解像度デジタルカラーカメラを用いて、P2溶液にZnOAc2およびBZC60をそれぞれ添加した溶液に紫外線波長365nmを照射した際の発光の様子を撮影した。結果を図70B、C、EおよびFに示し後述する。実施例3では、上述のOPV1を合成した。図8は、実施例3および4のOPV1およびOPV2を合成する製造プロセスを示す図である。3,5-置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物730を得るまでのプロセスステップS210およびS220は、実施例2と同一であるため省略する。エーテル化合物7301.49g、2.3mmolと、テトラエチル-1,4-フェニレンビスメチレンジホスホン酸塩8100.45g、1.05mmolとの溶液に、アルゴン雰囲気下で、テトラヒドロフランTHF30mlと、NaH0.16g、6.9mmolとを添加した。エーテル化合物730のRとしてハイパーブランチアルキル鎖であるF180Nイソステアリル基を用いた。この混合溶液を16時間還流し、減圧下で溶媒を除去したステップS230。残渣をクロロホルムで抽出し、塩水および水で数回洗浄した。減圧下で有機層を蒸発させ、シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサン/クロロホルム、3:1を行い、薄黄色の液体が得られた1.6g、収率51。このようにして得られた薄黄色の液体がOPV1であることを1HNMR、MALDI-TOF-MS、および、UV/visにより確認した。1HNMR400MHz,CDCl3:δ=0.82-0.94m,48H,CH3,1.10-1.18m,8H,CH3CHCH22,1.20-1.46m,80H,CH2,1.80m,4H,CHCH23,3.85m,8H,OCH2,6.39s,2H,ArH,6.66s,4H,ArH,7.04-7.06d,4H,vinylic,J=8Hz,7.51m,4H,ArMALDI-TOF-MSマトリクス:ジスラノール:C94H162O4の理論値1355.25;実測値1353.29[M]UV-visジクロロメタン:λmax=362nm,ε=54480M-1cm-1実施例1と同様に、OPV1について、可視光下における外観観察、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηの周波数依存性の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射励起波長365nmによる発光観察、発光スペクトルの測定、光伝導度の測定、ならびに、電子ドナー用途の確認をした。結果を図17、表1、図27、28、31、32、41、表2、51~53、表3、および、図71にそれぞれ示し後述する。また、AntonPaar社製Abbematを用いて、OPV1の屈折率を測定した。測定結果を表3に併せて示す。実施例4では、上述のOPV2を合成した。図8を参照して説明した実施例3のOPV1の合成において、エーテル化合物730のRとしてスワローテイルアルキル鎖であるC8H12を用いた以外は、実施例3と同様であるため、説明を省略する。これにより、薄黄色の液体を得た。実施例3と同様に、得られた薄黄色の液体が、OPV2であることを1HNMR、MALDI-TOF-MS、および、UV/visにより確認した。また、OPV2について、実施例3と同様に、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηの周波数依存性の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射励起波長365nmによる発光スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表1、図31、32、42、表2、54、55および表3にそれぞれ示し後述する。さらに、OPV2の白色発光器具への応用について検討した。青色発光するOPV2と、緑色発光するトリス8-オキソキノリンアルミニウムIIIAlQ3と、赤色発光する5,6,11,12-テトラフェニルテトラセンルブレンとを、1:1.65:0.25モル比で混合した。この混合物を石英基板に塗布した膜に、紫外線照射励起波長365nmし、その発光の様子および発光スペクトルを測定した。それらの結果を図72に示す。実施例5では、上述のOPV3を合成した。図9は、実施例5および6のOPV3およびOPV4を合成する製造プロセスを示す図である。3,5-置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物730に代えて2,4,6-置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物9102,4,6F180Nベンズアルデヒドを用いた以外は、実施例3および4と同一である。上記2,4,6-置換のベンズアルデヒドのエーテル化合物9101.59g、1.74mmolと、テトラエチル-1,4-フェニレンビスメチレンジホスホン酸塩8100.3g、0.79mmolとの溶液に、アルゴン雰囲気下で、THF30mlと、カリウムtert-ブトキシド0.58g、5.22mmolとを添加した。エーテル化合物910のRとしてハイパーブランチアルキル鎖であるF180Nイソステアリル基を用いた。この混合溶液を16時間還流し、減圧下で溶媒を除去したステップS230。残渣をクロロホルムで抽出し、塩水および水で数回洗浄した。減圧下で有機層を蒸発させ、シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサン/クロロホルム、3:1を行い、薄黄色の液体が得られた1.5g、収率51。このようにして得られた薄黄色の液体がOPV3であることを1HNMR、MALDI-TOF-MS、および、UV/visにより確認した。1HNMR400MHz,CDCl3:δ=0.82-0.96m,72H,CH3,1.04-1.18m,12H,CH3CHCH22,1.19-1.42m,120H,CH2,1.82m,6H,CHCH23,3.89m,12H,OCH2,6.12S,4H,ArH,7.38m,4H,vinylic,7.50m,4H,ArMALDI-TOF-MSマトリクス:ジスラノール:C130H232O6の理論値1891.80;実測値1891.01[M]UV-visジクロロメタン:λmax=386nm,ε=57432M-1cm-1実施例3と同様に、OPV3について、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηの周波数依存性の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射励起波長365nmによる発光スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表1、図29~32、43、表2、56、57および表3にそれぞれ示し後述する。実施例6では、上述のOPV4を合成した。図9を参照して説明した実施例5のOPV3の合成において、エーテル化合物910のRとしてスワローテイルアルキル鎖であるC8H12を用いた以外は、実施例5と同様であるため、説明を省略する。実施例4と同様に、OPV4について、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηの周波数依存性の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射励起波長365nmによる発光の観察、発光スペクトルの測定、光伝導度の測定、屈折率の測定、および、白色発光器具への応用の検討をした。結果を表1、図31、32、44、表2、58、59、表3および図73にそれぞれ示し後述する。なお、白色発光器具への応用には、OPV4とAlQ3とルブレンとを1:1.65:0.24モル比で混合した混合物を用いた。また、OPV4の新規なインク材料白色発光インクへの応用について検討した。上述と同様に混合したOPV4とAlQ3とルブレンとの混合物1:1.65:0.24モル比を、ボールペンのインク材料として充填し、文字を書いた。その文字を紫外線照射励起波長365nmし、その発光の様子を観察した。刷毛筆を使って、5cm角の面積を混合物でペイントした。そのペイントを紫外線照射励起波長365nmし、その発光の様子を観察した。これらの結果を図74に示す。実施例7では、上述のACN1を合成した。図10は、実施例7および8のACN1およびACN2を合成する製造プロセスを示す図である。9,10-ビス3,5-ジヒドロキシフェニルアントラセン10101.0g、2.5mmolと、臭化分岐アルキルRBr4.2g、12.6mmolとの溶液に、N,N-ジメチルホルムアミドDMF20mlと、炭酸カリウム2.8g、20mmol、ヨウ化カリウム160mg触媒量とを添加した。臭化分岐アルキルRBrとして、Rがハイパーブランチアルキル鎖であるF180Nイソステアリル基を用いた。この混合溶液を115°Cで20時間反応させ、溶媒を除去した。残渣をクロロホルムで抽出し、塩水および水で数回洗浄した。減圧下で有機層を蒸発させ、シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサン/クロロホルム、3:1を行い、黄色の液体が得られた2.5g、収率71。実施例3と同様に、ACN1について、絶対量子収率の測定、外観の観察、貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηの周波数依存性の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射励起波長365nmによる発光スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表1、図18、33、34、60、61および表3にそれぞれ示し後述する。実施例8では、上述のACN2を合成した。図10を参照して説明した実施例7のACN1の合成において、臭化分岐アルキルRBrとして、Rがスワローテイルアルキル鎖であるC8H12を用いた以外は、実施例7と同様であるため、説明を省略する。実施例7と同様に、ACN2について、絶対量子収率の測定、貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηの周波数依存性の測定、吸収スペクトルの測定、紫外線照射励起波長365nmによる発光スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表1、図33、34、62、63および表3にそれぞれ示し後述する。実施例9では、上述のFL1を合成した。図11は、実施例9~12のFL1~FL4を合成する製造プロセスを示す図である。図11Aによれば、フルオレン0.25g、1.51mmolの6mlのテトラヒドロフランTHF溶液を-78°Cまで冷却し、n-ブチルリチウム2ml、2.5molを添加し、1時間後、臭化分岐アルキルRBr1.36g、3.97mmolと反応させた。臭化分岐アルキルRBrとして、Rがスワローテイルアルキル鎖であるC12C8を用いた。この混合溶液を-78°Cから徐々に室温へ上昇させ12時間反応させた。塩化メチレンと水により分液操作を行い、有機相を抽出し、硫酸ナトリウムにて溶液を乾燥後、減圧下で溶媒を除去した。シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサンを行い、無色透明の液体が得られた1.01g、収率86.8。このようにして得られた無色透明の液体について1HNMRスペクトルおよびMALDI-TOF-MSを測定した。MALDITOFMSによれば、分子量の測定値726.5は、FL1の組成式であるC53H90から算出される値726.7と良好に一致することが分かった。図12は、実施例9~11のFL1~FL3のNMRスペクトルを示す図である。図12Aによれば、FL1のNMRスペクトルが示される。NMRスペクトルから得られた無色透明の液体が、FL1であることを確認した。実施例3と同様に、FL1について、絶対量子収率の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表1、図45、表2、図64および表3にそれぞれ示し後述実施例10では、上述のFL2を合成した。再度、図11を参照する。図11Bによれば、臭化されたFL12.09g、2.6mmolおよび片末端ボロン酸置換のフルオレン2.0g、2.6mmolを、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウムPdPPh3450mg、0.043mmol存在下、Na2CO3水溶液2M10mlおよびトルエン15mlの混合溶液中で、85°Cで48時間反応させた。塩化メチレンと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサンを行い、次いでHPLCクロロホルムにて精製し、薄黄色透明の液体が得られた1.26g、収率33.3。このようにして得られた薄黄色透明の液体がFL2であることを1HNMRスペクトル図12BおよびMALDI-TOF-MSにより確認した。MALDITOFMSによれば、分子量の測定値1452.0は、FL2の組成式であるC106H178から算出される値1451.39と良好に一致することが分かった。実施例9と同様に、FL2について、絶対量子収率の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表1、図45、表2、図65および表3にそれぞれ示し後述する。実施例11では、上述のFL3を合成した。再度、図11を参照する。図11Cによれば、ジブロモフルオレン0.5g、0.57mmolおよび片末端ボロン酸置換のフルオレン1.0g、1.3mmolを、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウムPdPPh3450mg、0.043mmol存在下、Na2CO3水溶液2M6mlおよびトルエン10mlの混合溶媒中で、85°Cで96時間4日間反応させた。塩化メチレンと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサンを行い、次いでHPLCクロロホルムにて精製し、薄黄色透明の液体が得られた630mg、収率51.0。このようにして得られた薄黄色透明の液体がFL3であることを1HNMRスペクトル図12CおよびMALDI-TOF-MSにより確認した。MALDITOFMSによれば、分子量の測定値2176.5は、FL32の組成式であるC159H266から算出される値2176.08と良好に一致することが分かった。実施例9と同様に、FL3について、絶対量子収率の測定、示差熱量測定、ガラス転移点の測定、吸収スペクトルの測定、光伝導度の測定および屈折率の測定をした。結果を表1、図45、表2、図66および表3にそれぞれ示し後述する。実施例12では、上述のFL4を合成した。再度、図11を参照する。図11Dによれば、臭化されたFL12.0g、2.48mmolおよび両末端ボロン酸置換のフルオレンダイマー1.0g、0.587mmolを、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウムPdPPh34100mg、0.087mmol存在下、Na2CO3水溶液2M12mlおよびトルエン20mlの混合溶液中で、85°Cで72時間3日間反応させた。塩化メチレンと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサンを行い、次いでHPLCクロロホルムにて精製し、薄黄色透明の液体が得られた130mg、収率7.6。このようにして得られた薄黄色透明の液体がFL4であることを1HNMRスペクトルおよびMALDI-TOF-MSにより確認した。また、FL4について、示差熱量測定およびガラス転移点の測定をした。結果を図45および表2に示し後述する。実施例13では、上述のSTLBを合成した。図13は、実施例13のSTLBを合成する製造プロセスを示す図である。レスベラトロール1310350mg、1.53mmolおよび臭化分岐アルキルRBr4.0g、11.1mmolを、炭酸カリウム5.0g、36.2mmolおよびヨウ化カリウム0.5g、3.01mmol存在下、DMF10ml中、85°Cで120時間5日間反応させた。クロロホルムと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサン、次いでn-ヘキサン/クロロホルム、2:1にて精製し、無色透明の液体が得られた1.26g、収率77.1。図14は、実施例13のSTLBのNMRスペクトルを示す図である。このようにして得られた無色透明の液体がSTLBであることを1HNMRスペクトルにより確認した。実施例3と同様に、STLBについて、外観の観察、貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηの周波数依存性の測定、吸収スペクトル、および、屈折率の測定をした。結果を図19、35、36、67および表3にそれぞれ示し後述する。実施例14では、上述のAZOを合成した。図15は、実施例14のAZOを合成する製造プロセスを示す図である。2,4-ジヒドロキシアゾベンゼン15100.5g、2.33mmolを、臭化分岐アルキルRBr2.0g、5.54mmolと、炭酸カルシウム2.0g、14.5mmolと、ヨウ化カリウム0.2g、1.2mmolとの存在下、DMF5ml中で、85°C24時間反応させた。臭化分岐アルキルRBrとして、Rがスワローテイルアルキル鎖であるC8C12を用いた。クロロホルムと水との分液操作により、反応液から有機相を抽出し、硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で溶媒を蒸発させた。シリカカラムクロマトグラフィn-ヘキサンにて精製し、赤褐色の液体が得られた1.26g、収率70.6。このようにして得られた赤褐色の液体がAZOであることを1HNMRスペクトルにより確認した。実施例3と同様に、AZOについて、外観の観察、吸収スペクトル、および、屈折率の測定をした。結果を図20、68および表3にそれぞれ示し後述する。以上の実施例1~14の観察および測定結果について詳述する。簡単のため、実施例114の実験条件および絶対量収率Φを表1に示す。図16は、実施例1によるP1の可視光下での様子を示す画像である。図16は、P1が、室温にて、可視光下で紫色を有する液体であることを示す。また、図示しないが、実施例2のP2も同様に、可視光下で紫色を有する液体であることを確認した。さらに、P1およびP2のπ共役系分子であるポルフィリンの密度を算出した。P1およびP2のポルフィリンの密度は、それぞれ、24.5および11.2であった。この値は、特にP1においては、例えば、特許文献1の実施例1の液状ポルフィリン誘導体5,10,15,20-テトラキス[3,4,5-トリスヘプチロキシフェニル]ポルフィリンの密度20.3に比べて大きかった。このことから、本発明による液状有機材料において、特定の側鎖を用いることにより、π共役系分子の高密度化を達成できることが確認された。図17は、実施例3によるOPV1の可視光下での様子を示す画像である。図17によれば、OPV1が、室温にて、可視光下で薄黄色を有する液体であることが分かる。また、図示しないが、実施例46のOPV24も同様に、可視光下で薄黄色を有する液体であることを確認した。図18は、実施例7によるACN1の可視光下での様子を示す画像である。図18によれば、ACN1が、室温にて、可視光下で黄色を有する液体であることが分かる。また、図示しないが、実施例8のACN2も同様に、可視光下で薄黄色を有する液体であることを確認した。図19は、実施例13によるSTLBの可視光下での様子を示す画像である。図19によれば、STLBが、室温にて、無色透明を有する液体であることが分かる。図20は、実施例14によるAZOの可視光下での様子を示す画像である。図20によれば、AZOが、室温にて、赤褐色を有する液体であることが分かる。図16図20より、本発明の常温液状有機材料は、常温下で液状であることが示された。また、π共役系分子の選択により異なる色素発色となり、インク材料となり得ることが確認された。表1を参照する。表1に実施例1~11による各試料の絶対量子収率を示す。表1の値から、本発明の常温液状有機材料が、発光体であることが分かる。例えば、OPV14の量子収率は、既存の発光体として知られる材料のそれに匹敵し得る。この結果から、本発明による常温液状有機材料は、発色に起因するπ共役系分子が効果的に分散した状態にあり、π共役系分子間の強い相互作用はないと言える。さらに、表1によれば、P2の量子収率は、P1のそれよりも大きい。同様に、FL2およびFL3の量子収率は、FL1のそれよりも大きい。このことは、共役系分子に導入する側鎖の数あるいは種類の選択によって、π共役系分子のπ-π相互作用の立体的な阻害の程度を調整し、励起状態が長く維持できることを示す。図21は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、実施例1によるP1の貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性を示す図である。図22は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、実施例1によるP1の複素粘性率ηの周波数依存性を示す図である。図23は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、実施例2によるP2の貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性を示す図である。図24は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、実施例2によるP2の複素粘性率ηの周波数依存性を示す図である。図25は、実施例1および2によるP1およびP2の貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性の比較を示す図である。図26は、実施例1および2によるP1およびP2の複素粘性率ηの周波数依存性の比較を示す図である。P1の損失弾性率G図21は、せん断力の依存性を示さなかった。P1の貯蔵弾性率G’図12は、低周波数側においてせん断力の依存性をわずかに示したものの、いずれのせん断力においても同様の挙動を示した。一方、P2の損失弾性率Gおよび貯蔵弾性率G’図23は、いずれも、せん断力の依存性をまったく示さなかった。図21および図23によれば、各せん断力において、いずれも関係G>G’を満たしており、P1およびP2が、液状であることを示す。P1の複素粘性率η図22およびP2の複素粘性率η図24は、いずれも、せん断力の依存性、および、複素粘性率ηの周波数依存性を示さなかった。図25および図26によれば、P2の複素粘性率η920Pasは、P1のそれ130Pasよりも高いことが分かった。π共役系分子がポルフィリンである場合、π共役系分子が有する側鎖実施例1および2では分岐アルキル鎖を増加させると、ある程度まではπ共役系分子が積層スタッキング、J-会合とも呼ぶするのを抑制し、分散を維持できることが分かる。しかしながら、π共役系分子がポルフィリンである場合、側鎖が多いと側鎖の分子密度が高くなるため粘性複素粘性率を増加させ、側鎖が少ないほど粘性を低下させることが示唆される。図27は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、実施例3によるOPV1の貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性を示す図である。図28は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、実施例3によるOPV1の複素粘性率ηの周波数依存性を示す図である。図29は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、実施例5によるOPV3の貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性を示す図である。図30は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、実施例5によるOPV3の複素粘性率ηの周波数依存性を示す図である。図31は、実施例3~6によるOPV1~4の貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性の比較を示す図である。図32は、実施例3~6によるOPV1~4の複素粘性率ηの周波数依存性の比較を示す図である。OPV1の損失弾性率G図27は、せん断力の依存性を示さなかった。OPV1の貯蔵弾性率G’図27は、低周波数側においてせん断力の依存性を示したものの、いずれのせん断力においても同様の挙動を示した。一方、OPV3の損失弾性率G図29は、せん断力の依存性を示さなかった。OPV3の貯蔵弾性率G’図29は、せん断力が小さいほど、大きくなる傾向を示したものの、いずれのせん断力においても同様の挙動を示した。また、P1およびP2と同様に、図27および図29によれば、各せん断力において、いずれも関係G>G’を満たしており、OPV1およびOPV3が、液状であることを示す。OPV1の複素粘性率η図28およびOPV3の複素粘性率η図30は、いずれも、せん断力の依存性、および、複素粘性率ηの周波数依存性を示さなかった。図31および図32によれば、OPV1、OPV2、OPV3、次いでOPV4の順で複素粘性率ηが低下した。例えば、OPV1の複素粘性率ηは、35Pasであり、OPV3のそれは3.5Pasであった。これは、図25および図26を参照して説明したP1およびP2とは逆の傾向であった。π共役系分子がOPVである場合、π共役系分子が有する側鎖を増加させると、π共役系分子の分散を促進することが分かる。このことから、π共役系分子がOPVである場合、側鎖が多いほど粘性を低下させ、側鎖が少ないほど粘性を増加させることが示唆される。P1、P2と、OPV1~4との間の傾向の違いは、π共役系分子であるポルフィリンとOPVとの間の接触面積およびπ共役系分子のスタッキング積層の差に起因し得る。ポルフィリンの場合、ポルフィリンが有する側鎖が多いほど、vanderWaals相互作用が強くなり、粘性が高くなる。一方、OPVの場合、OPVが有する側鎖が多いほど、π-π積層が効果的に抑制され、粘性が低くなる。図33は、実施例7および8によるACN1およびACN2の貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性の比較を示す図である。図34は、実施例7および8によるACN1およびACN2の複素粘性率ηの周波数依存性の比較を示す図である。図33によれば、実施例1~6と同様に、いずれも関係G>G’を満たしており、ACN1およびACN2が、液状であることを示す。また、ACN1およびACN2の複素粘性率ηがいずれも周波数依存性を示さないことを確認した。図34によれば、ACN1の複素粘性率ηは、ACN2のそれよりも高いことが分かった。π共役系分子がアントラセンである場合、π共役系分子に嵩高く柔らかい側鎖を導入すると、ある程度まではπ共役系分子が積層スタッキング、J-会合とも呼ぶするのを抑制し、分散を維持できることが分かる。このことから、π共役系分子がアントラセンである場合、側鎖が嵩高く柔らかいほど粘性複素粘性率を低下させることが示唆される。なお、図示しないが、実施例9~12のFL1~4についても同様に、関係G>G’を満たし、FL1~4のいずれも液状であることを確認した。また、複素粘性率ηは、FL4、FL3、FL2、次いでFL1の順に小さくなり、π共役系分子がフルオレンである場合、π共役長を増加させるにつれて、粘性が増加することが分かった。これは分子サイズ効果による寄与が大きく、分子が大きくなるに連れて分子運動性が低下し、粘性が増加している。図35は、実施例13によるSTLBの貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性の比較を示す図である。図36は、実施例13によるSTLBの複素粘性率ηの周波数依存性の比較を示す図である。図35によれば、実施例1~8と同様に、いずれも関係G>G’を満たしており、STLBが、液状であることを示す。また、STLBの複素粘性率ηが周波数依存性を示さないことを確認した。図37は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、2,4,6F180NC60の貯蔵弾性率G’および損失弾性率Gの周波数依存性を示す図である。図38は、各せん断力γ=0.01、0.10および1.00における、2,4,6F180NC60の複素粘性率ηの周波数依存性を示す図である。図37および図38によれば、2,4,6F180NC60の貯蔵弾性率G’、損失弾性率Gおよび複素粘性率ηは、いずれも、各せん断力における依存性を示さなかった。また、関係G>G’を満たしており、2,4,6F180NC60が液状であることを確認した。複素粘性率ηの周波数依存性は見られなかった。複素粘性率ηに着目すると、P1、P2、OPV1~OPV4、ACN2、ACN2、FL1~FL4、STLBの複素粘性率ηは、2,4,6F180NC60のそれに比べて小さい。このことから、本発明の常温液体有機材料は、粘性が低く溶媒に好ましいことが示唆される。以上、図21~図36によれば、本発明による常温液状有機材料は、常温において液状であることが確認された。また、π共役系分子の選択および/またはπ共役系分子が有する側鎖の選択数により、常温液状有機材料の粘性が制御できることが示唆された。図39は、実施例1によるP1の熱重量測定の結果を示す図である。熱重量曲線TG曲線は、重量減少が358°Cで生じ始めた。すなわち、P1の分解温度は358°Cであった。このことから、本発明の常温液状有機材料は、高温環境下でも熱的に安定であることが示された。なお、図示しないが、P2、OPV1~4についても、分解温度は350°C以上であり、熱的に安定であることを確認した。図40は、実施例1によるP1の示差熱量測定の結果を示す図である。示差熱量曲線DSC曲線は、冷却時に-13.6°Cに発熱ピークを示した。この-13.6°Cの発熱ピークは、ガラス転移点に相当することを確認した。図止しないが、P2のガラス転移点も-10°C以下であった。図39および図40より、P1は、-13.6°Cから350°Cまで液状であり、本発明の常温液状有機材料は、少なくとも室温から350°Cまで液状であり、高温環境下でも使用可能であることが確認された。図41は、実施例3によるOPV1の示差熱量測定の結果を示す図である。図42は、実施例4によるOPV2の示差熱量測定の結果を示す図である。図43は、実施例5によるOPV3の示差熱量測定の結果を示す図である。図44は、実施例6によるOPV4の示差熱量測定の結果を示す図である。図41~図44によれば、OPV1~4の各示差熱量曲線DSC曲線は、それぞれ、冷却時に-44.2°C、-43.6°C、-55.0°Cおよび-47.8°Cに発熱ピークを示した。これらの発熱ピークは、ガラス転移点に相当することを確認した。以上より、OPV1~OPV4は、約-40°C~-50°Cから350°Cまで液状であり、本発明の常温液状有機材料は、少なくとも室温から350°Cまで液状であることが確認された。図45は、実施例9~12によるFL1~4の示差熱量測定の結果を示す図である。図45によれば、FL1~4の各示差熱量曲線DSC曲線は、それぞれ、冷却時に-84°C、-51°C、-59°Cおよび-50°Cに発熱ピークを示した。これらの発熱ピークは、ガラス転移点に相当することを確認した。以上より、FL1~4は、約-50°CFL1において約-80°Cから液状であり、本発明の常温液状有機材料は、少なくとも室温において液状であることが確認された。注目すべきは、ガラス転移点は、概して、nが増大するにつれて上昇する傾向にあるものの、nが偶数か奇数かによってガラス転移点の値が逆転することが分かった。すなわち、ガラス転移点は、FL1n=1、FL3n=3、FL2n=2、次いでFL4n=4の順に上昇した。これは、nが偶数または奇数によって、フルオレンの側鎖の位置に依存していることが示唆される。簡単のため、以上のガラス転移点を表2にまとめて示す。図46は、実施例1によるP1の吸収スペクトルを示す図である。P1溶液の吸収スペクトルも、P1膜の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。P1溶液およびP1膜の吸収スペクトルの最大吸収波長λmaxは、それぞれ、423nmおよび430nmであった。P1膜の最大吸収波長が、P1溶液のそれに比べてわずかに7nmレッドシフトした。これは、P1膜中の分子は、P1溶液中の分子に比べて、J-会合体を形成しやすいためである。しかしながら、このJ-会合の程度は、応用に際して問題にならないため、無視できる。図47は、実施例1によるP1の発光の様子を示す画像である。図47Aは、P1に紫外線を照射しない場合の様子であり、図47Bは、P1に紫外線を照射した場合の様子である。図47によれば、P1は、紫外線365nm照射により赤色発光することが分かった。図48は、実施例1によるP1の発光スペクトルを示す図である。P1試料はP1膜は、励起波長430nmで励起されて、発光ピーク波長665nmを有する赤色発光体であることが分かった。なお、図示しないが、P1溶液の発光スペクトルは、P1膜と同様の発光ピーク波長665nmを有するが、その発光強度およびピーク形状は、P1膜のそれよりも高かく、シャープであった。これは、P1膜中の分子は、P1溶液中の分子に比べて、分子間相互作用が強いためと考えられる。図49は、実施例2によるP2の吸収スペクトルを示す図である。P2溶液の吸収スペクトルも、P2膜の吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。P2溶液およびP2膜の吸収スペクトルの最大吸収波長λmaxは、それぞれ、421nmおよび424nmであった。P2膜の最大吸収波長が、P2溶液のそれに比べてわずかに3nmレッドシフトした。実施例1のP1同様に、P2膜中の分子は、P2溶液中の分子に比べて、J-会合体を形成しやすいためである。しかしながら、このJ-会合の程度は、応用に際して問題にならないため、無視できる。図50は、実施例2によるP2の発光スペクトルを示す図である。P2溶液およびP2膜は、励起波長430nmで励起されて、それぞれ、発光ピーク波長652nmおよび655nmを有する赤色発光体であることが分かった。図51は、実施例3によるOPV1の吸収スペクトルを示す図である。OPV1の溶液OPV1をジクロロメタン1×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではOPV1溶液と称するの吸収スペクトルも、OPV1のスピンコート膜OPV1溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではOPV1膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。OPV1溶液およびOPV1膜の吸収スペクトルの最大吸収波長λmaxは、いずれも、362nmであった。P1と異なり、OPV1溶液の最大吸収波長と、OPV1膜のそれとの間にシフトはなかった。これは、OPV1膜中の分子と、OPV1溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。図52は、実施例3によるOPV1の発光の様子を示す画像である。図52Bは、OPV1に紫外線を照射しない場合の様子であり、図52Aは、OPV1に紫外線を照射した場合の様子である。図52によれば、OPV1は、紫外線照射により青色発光することが分かった。図53は、実施例3によるOPV1の発光スペクトルを示す図である。OPV1試料はOPV1膜は、励起波長360nmで励起されて、発光ピーク波長397nmを有する青色発光体であることが分かった。なお、図示しないが、OPV1溶液の発光スペクトルの発光ピーク波長、発光強度およびピーク形状は、OPV1膜のそれと同様であった。これは、OPV1膜中の分子もOPV1溶液中の分子も、分子間相互作用がないためと考えられる。図54は、実施例4によるOPV2の吸収スペクトルを示す図である。OPV2の溶液OPV2をジクロロメタン5×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではOPV2溶液と称するの吸収スペクトルも、OPV2のスピンコート膜OPV2溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではOPV2膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。OPV2溶液およびOPV2膜の吸収スペクトルの最大吸収波長λmaxは、それぞれ、360nmおよび361nmであった。OPV1と同様に、OPV2溶液の最大吸収波長と、OPV2膜のそれとの間に実質的にシフトはなかった。ここでもやはり、OPV2膜中の分子と、OPV2溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。図55は、実施例4によるOPV2の発光スペクトルを示す図である。OPV2溶液およびOPV2膜は、励起波長360nmで励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長399nmおよび400nmを有する青色発光体であることが分かった。最大発光ピーク波長および発光強度において、OPV2溶液とOPV2膜との間に実質的な変化はなかったが、第2発光ピークの発光強度において、OPV2膜の発光強度は、OPV2溶液のそれよりも低減した。これは、OPVコアが置かれる環境場の違いに由来すると考えられる。ちなみに、この第2発光ピークは、0-1振動転移のS1からS2励起状態への遷移に帰属される。図56は、実施例5によるOPV3の吸収スペクトルを示す図である。OPV3の溶液OPV3をジクロロメタン5×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではOPV3溶液と称するの吸収スペクトルも、OPV3のスピンコート膜OPV3溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではOPV3膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。OPV3溶液およびOPV3膜の吸収スペクトルの最大吸収波長λmaxは、いずれも、355nmnmであった。OPV1~2と同様に、OPV3溶液の最大吸収波長と、OPV3膜のそれとの間にシフトはなかった。ここでもやはり、OPV3膜中の分子と、OPV3溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。図57は、実施例5によるOPV3の発光スペクトルを示す図である。OPV3溶液およびOPV3膜は、励起波長365nmで励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長430nmおよび429nmを有する青色発光体であることが分かった。OPV2と同様に、最大発光ピーク波長および発光強度において、OPV3溶液とOPV3膜との間に実質的な変化はなかったが、第2発光ピークの発光強度において、OPV3膜の発光強度は、OPV3溶液のそれよりも低減した。OPV2と同様に、OPVコアが置かれる環境場の違いに由来すると考えられる。図58は、実施例6によるOPV4の吸収スペクトルを示す図である。OPV4の溶液OPV4をジクロロメタン5×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではOPV4溶液と称するの吸収スペクトルも、OPV4のスピンコート膜OPV4溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではOPV4膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。OPV4溶液およびOPV4膜の吸収スペクトルの最大吸収波長λmaxは、いずれも、385nmnmであった。OPV1~3と同様に、OPV4溶液の最大吸収波長と、OPV4膜のそれとの間にシフトはなかった。ここでもやはり、OPV4膜中の分子と、OPV4溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。図59は、実施例6によるOPV4の発光の様子および発光スペクトルを示す図である。OPV4溶液およびOPV4膜は、励起波長365nmで励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長430nmおよび429nmを有する青色発光体であることが分かった。挿入図は、OPV4膜の発光の様子を示しており、青色発光していることが確認された。OPV2~3と同様に、最大発光ピーク波長および発光強度において、OPV4溶液とOPV4膜との間に実質的な変化はなかったが、第2発光ピークの発光強度において、OPV4膜の発光強度は、OPV4溶液のそれよりも低減した。OPV2~3と同様に、OPVコアが置かれる環境場の違いに由来すると考えられる。図60は、実施例7によるACN1の吸収スペクトルを示す図である。ACN1の溶液ACN1をジクロロメタン5×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではACN1溶液と称するの吸収スペクトルも、ACN1のスピンコート膜ACN1溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではACN1膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。ACN1溶液およびACN1膜の吸収スペクトルの最大吸収波長λmaxは、いずれも、375nmnmであった。ACN1溶液の最大吸収波長と、ACN1膜のそれとの間にシフトはなかった。ここでもやはり、ACN1膜中の分子と、ACN1溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。図61は、実施例7によるACN1の発光スペクトルを示す図である。ACN1溶液およびACN1膜は、励起波長375nmで励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長411nmおよび410nmを有する青色発光体であることが分かった。図62は、実施例8によるACN2の吸収スペクトルを示す図である。ACN2の溶液ACN2をジクロロメタン5×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではACN2溶液と称するの吸収スペクトルも、ACN2のスピンコート膜ACN2溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではACN2膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示した。ACN2溶液およびACN2膜の吸収スペクトルの最大吸収波長λmaxは、いずれも、375nmnmであった。ACN2溶液の最大吸収波長と、ACN2膜のそれとの間にシフトはなかった。ここでもやはり、ACN2膜中の分子と、ACN2溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。図63は、実施例8によるACN2の発光スペクトルを示す図である。ACN2溶液およびACN2膜は、励起波長375nmで励起されて、それぞれ、最大発光ピーク波長410nmおよび409nmを有する青色発光体であることが分かった。図64は、実施例9によるFL1の吸収スペクトルを示す図である。FL1の溶液FL1をジクロロメタン5×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではFL1溶液と称するの吸収スペクトルも、FL1のスピンコート膜FL1溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではFL1膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示し、良好に一致した。FL1膜中の分子と、FL1溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。図65は、実施例10によるFL2の吸収スペクトルおよび発光の様子を示す図である。FL2の溶液FL2をジクロロメタン5×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではFL2溶液と称するの吸収スペクトルも、FL2のスピンコート膜FL2溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではFL2膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示し、良好に一致した。FL2膜中の分子と、FL2溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。また、発光の様子によれば、FL2膜を励起波長365nmで励起させた場合、FL2膜は青白く発光した。図66は、実施例11によるFL3の吸収スペクトルおよび発光の様子を示す図である。FL3の溶液FL3をジクロロメタン5×10-5Mに溶解させた溶液、以降ではFL3溶液と称するの吸収スペクトルも、FL3のスピンコート膜FL3溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではFL3膜と称するの吸収スペクトルも、いずれも、同様の挙動を示し、良好に一致した。FL3膜中の分子と、FL3溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。また、発光の様子によれば、FL2と同様に、FL3膜を励起波長365nmで励起させた場合、FL3膜は青白く発光した。以上、図46~図66により、本発明の常温液状有機材料は、発光性を有しており、発光体として利用され得ることが確認された。本発明の常温液状有機材料は、π共役系分子の選択によって、所望の発光性を得ることができることが分かった。また、各吸収スペクトルによれば、本発明の常温液状有機材料は、π共役系分子が凝集J-会合しない材料であることが確認された。このことから、本発明の常温液状有機材料をレーザ媒体に用いる場合、π共役系分子の凝集によるゲインの低下を抑制するための透明ポリマーマトリクス等の溶媒を用いることなく、高効率のレーザ発振が可能であることが示唆される。図67は、実施例13によるSTLBの吸収スペクトルを示す図である。図67Aは、STLBの溶液SLTBをクロロホルム1×10-4Mに溶解させた溶液、以降ではSTLB溶液と称するの紫外光波長365nm照射前後の吸収スペクトルであり、図67Bは、STLBのスピンコート膜STLB溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではSTLB膜と称するの紫外光照射前後の吸収スペクトルである。図67Aによれば、STLB溶液は、紫外光の照射によって吸収スペクトルが短波長側にシフトした。これは、トランス-シス光異性化により、分子の遷移モーメントの変化が生じたためである。同様に、図67Bによれば、SLTB膜もまた、紫外光の照射によって吸収スペクトルが短波長側にシフトした。また、紫外光照射前後の最大吸収波長は、STLB溶液およびSTLB膜のいずれも実質的に一致した。このことから、STLB膜中の分子と、STLB溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。SLTB溶液およびSLTB膜いずれも、紫外光の照射によって、トランスからシスへ光異性化することを確認した。また、異性化逆反応には、光増感剤を必要とし、容易にシスからトランスへ光異性化しないことを確認した。図68は、実施例14によるAZOの吸収スペクトルを示す図である。図68Aは、AZOの溶液AZOをクロロホルム1×10-4Mに溶解させた溶液、以降ではAZO溶液と称するの紫外光波長365nm照射前後の吸収スペクトルであり、図68Bは、AZOのスピンコート膜AZO溶液を石英基板上にスピンコートした膜、以降ではAZO膜と称するの紫外光照射前後の吸収スペクトルである。図68Aによれば、AZO溶液は、紫外光の照射前後ならびに室内光照射後によって吸収スペクトルの吸光度に顕著な変化を生じるとともに、その最大吸収波長は、照射前:371nm、照射後:361nm、室内光照射後:369nmと変化した。すなわち、紫外光の照射によって最大吸収波長は短波長側にシフトした。一方、図68Bによれば、AZO膜は、紫外光の照射前後ならびに室内光照射後によって吸収スペクトルの吸光度に変化を生じたものの、その最大吸収波長照射前:372nm、照射後:372nm、室内光照射後:372nmは、実質に的に変化しなかった。なお、吸光度の変化は、AZO溶液およびAZO膜のいずれも、紫外光照射後に顕著に減少した。このことは、トランス-シス異性化により、トランス体由来の吸収帯が減少することを示す。また、AZO溶液およびAZO膜の最大吸収波長は、ほぼ同様の値であり、AZO膜中の分子と、AZO溶液中の分子とは、いずれも、単分子分散状態で存在することを示す。AZO溶液およびAZO膜いずれも、紫外光の照射によって、トランスからシスへ光異性化することを確認した。また、STLBとは異なり、異性化逆反応には、光増感剤を不要とし、室内光を照射するだけで容易にシスからトランスへ光異性化することを確認した。表3は、実施例1、3~11および13~14の各試料の光伝導度および屈折率を示す。表3によれば、本発明による常温液状有機材料の光伝導度は、いずれも約10-5cm2/Vオーダの小さな値であった。光伝導度は、π共役系分子が効率的に重なると非常に高い値を示すことが知られている。このことから、本発明による常温液状有機材料は、π共役系分子が分散されていることが示される。また、2,4,6F180NC60の光伝導度と比較しても、本発明による常温液状有機材料のそれは、小さいことが分かった。表3によれば、本発明による常温液状有機材料の屈折率は、いずれも、パラフィンオイルのそれ1.48よりは大きいものの、π共役系分子の密度の低下に伴いオイル由来の値に近づく傾向を示した。図69は、実施例1によるP1の発光ピーク強度と2,4,6F180NC60の添加量との関係を示す図である。図69によれば、2,4,6F180NC60の添加量が増大するにつれ、P1の発光ピーク強度波長665nmは、減少することが分かった。これは、励起源により励起されたP1中の電子が、2,4,6F180NC60に電荷輸送され、P1の発光が消失したためである。すなわち、P1が、電子ドナーとして機能し、かつ、2,4,6F180NC60が電子アクセプタとして機能し、好ましい組み合わせであることを示す。なお、P1に2,4,6F180NC60を1モル当量以上添加すれば、効率的な電荷輸送を達成できる。図70は、実施例2によるP2の発光の様子を示す画像である。図70AおよびDは、それぞれ、P2溶液に、紫外線を照射しない場合可視光下の様子と、紫外線を照射した場合の様子とを示す。図35BおよびEは、ZnOAc2を添加したP2溶液P2Zn:Zn配位のP2生成に、紫外線を照射しない場合の様子と、紫外線を照射した場合の様子とを示す。図70CおよびFは、BZC60を添加したP2溶液に、紫外線を照射しない場合の様子と、紫外線を照射した場合の様子とを示す。図70Aより、P2は可視光下で紫色であることを確認した。図70Dより、P2は、紫外線励起により赤色発光することを確認した。これにより、本発明の常温液状有機材料は、発光性を有しており、発光体として利用され得ることが確認された。図70AおよびDと、図70BおよびEとを比較したところ、ZnOAc2を添加したP2溶液Zn配位のP2生成は、P2溶液よりもより赤く発光した。このことは、ポルフィリンへのZnの配位によって発光波長がシフトしたことを示す。すなわち、π共役系分子として金属を配位する分子を選択し、金属を配位させることによって発光性を制御できることが示唆される。図70Dと、図70Fとを比較したところ、BZC60を添加したP2溶液は、紫外線照射による発光を示さなかった。これは、励起源により励起されたP2中の電子が、BZC60に電荷輸送され、P2の発光が消失したためである。すなわち、P2が、電子ドナーとして機能し、かつ、BZC60が電子アクセプタとして機能し、好ましい組み合わせであることを示す。図71は、実施例3によるOPV1の発光ピーク強度と2,4,6F180NC60の添加量との関係を示す図である。図71によれば、2,4,6F180NC60の添加量が増大するにつれ、OPV1の発光ピーク強度波長397nmは、減少することが分かった。これは、励起源により励起されたOPV1中の電子が、2,4,6F180NC60に電荷輸送され、OPV1の発光が消失したためである。すなわち、OPV1が、電子ドナーとして機能し、かつ、2,4,6F180NC60が電子アクセプタとして機能し、好ましい組み合わせであることを示す。なお、OPV1に2,4,6F180NC60を2モル当量以上添加すれば、効率的な電荷輸送を達成できる。なお、図示しないが、次式で示される液状フラーレンと、P1、P2、OPV1~OPV4との間でも発光の消失を確認した。以上、図69~図71によれば、本発明による常温液状有機材料は、光電変換素子の電子ドナーとして機能し、電子アクセプタである液状フラーレンとともに用いて光電変換素子を構成できることが確認された。また、本発明による常温液状有機材料のπ共役系分子への金属の配位により、さらなる機能例えば、発光性の制御が付与されることが確認された。図72は、実施例4によるOPV2を用いた白色発光の発光スペクトルと発光の様子を示す図である。OPV2とAlQ3とルブレンとを、1.0:1.65:0.25のモル比で混合した溶液に紫外光波長:365nmを照射すると、理想的な白色発光のスペクトルを示し、白色発光が確認された。この際のCIE色度座標によれば、x=0.33、y=0.35であった。図73は、実施例6によるOPV4を用いた白色発光の発光スペクトルと発光の様子を示す図である。OPV4とAlQ3とルブレンとを、1.0:1.65:0.24のモル比で混合した溶液に紫外光波長:365nmを照射すると、理想的な白色発光のスペクトルを示し、白色発光が確認された。この際のCIE色度座標によれば、x=0.33、y=0.34であった。なお、OPV2およびOPV4のいずれも、混合比を変化させるだけで、赤味のある暖色系の白色、あるいは、青味のあるシャープな白色を発光させることができた。また、常温液状有機材料であるOPV2およびOPV4を用いれば、溶媒を用いることなく、AlQ3およびルブレンを容易に固溶させることができるので、実用に有利である。以上、図72~図73によれば、本発明による常温液状有機材料を用いて、白色発光器具を構成できることが確認された。図74は、実施例6によるOPV4を用いた白色発光インクの発光の様子を示す図である。図74Aは、白色発光インクをボールペンに用いた場合の発光の様子であり、図74Bは、白色発光インクを刷毛で用いた場合の発光の様子である。図74AおよびBによれば、いずれも、紫外線照射により白色発光することを確認し、インク材料として細い文字あるいは塗料として大面積のペイントにも好適であることが分かった。以上、図74によれば、本発明による常温液状有機材料は、インク材料白色発光インク材料となることが確認された。"