略円柱状の基部と、当該基部の被接合部材側に設けられたショルダー部と、当該ショルダー部の被接合部材側の表面から前記基部と同軸方向に垂下して設けられたプローブと、を備えた摩擦攪拌接合工具を用いたアルミニウム合金板の摩擦攪拌接合方法であって、前記プローブの摩擦攪拌接合面の形状が略平面形状であり、前記摩擦攪拌接合工具の前進角が0°以上1.5°以下であり、前記摩擦攪拌接合工具の回転速度が700rpm以上3000rpm以下であり、接合速度が300mm/min以上1800mmmin以下であり、前記回転速度と前記接合速度との比が1.7以上3.0以下である、条件下において接合する、ことを特徴とする摩擦攪拌接合方法。前記アルミニウム合金板がAl-Mg-Si系合金を温間異周速圧延して製造され、前記アルミニウム合金板の板厚が0.7mm以上2.0mm以下である、ことを特徴とする請求項1に記載の摩擦攪拌接合方法。前記アルミニウム合金板がAl-Mg-Si系アルミニウム合金板であり、前記アルミニウム合金板のMg含有率が0.3以上2.0以下であり、前記アルミニウム合金板のSi含有率が0.3以上2.5以下であり、前記アルミニウム合金板の{432}面の角度が、{432}面と板面とがなす平行な角度と10°以内である結晶粒の面積比が0.15以上であり、前記アルミニウム合金板の{111}<112>、{332}<113>、{221}<114>および{221}<122>の各方位の方位密度のうち高いものをα、さらに{001}<100>及び{001}<110>の方位密度の高い方をβとした時のα/βが2以上であり、前記アルミニウム合金板の平均ランクフォード値が0.9以上である、ことを特徴とする請求項1または2に記載の摩擦攪拌接合方法。上述のように摩擦攪拌接合FrictionStirWelding、以下FSWの変形モードはせん断変形であり、相当量のひずみが導入されると言われている。しかしながら、通常のFSWにおいては、回転接合ツールのプローブにネジ溝が設けられているうえ、前進角も設定されているため、接合時の塑性流動は複雑である。そのため、せん断面、せん断方向は複雑であり、先行技術文献において報告されているものは、それぞれ、せん断面とせん断方向とが一定ではなかった。また、形成される集合組織も一定とはなっていなかった。また、温間異周速圧延材により集合組織が制御され、板面が{111}に平行な集合組織を持つ被接合部材を接合した場合、溶融溶接においては、接合部は溶接凝固組織となり、摩擦攪拌接合においても安定して接合部に板面が{111}に平行な集合組織が形成されることが難しいことがあった。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、r値が高いプレス成形用アルミニウム合金板の成形性を低下させることのない摩擦攪拌接合方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明の摩擦攪拌接合方法は、略円柱状の基部と、当該基部の被接合部材側に設けられたショルダー部と、当該ショルダー部の被接合部材側の表面から前記基部と同軸方向に垂下して設けられたプローブと、を備えた摩擦攪拌接合工具を用いたアルミニウム合金板の摩擦攪拌接合方法であって、前記プローブの摩擦攪拌接合面の形状が略平面形状であり、前記摩擦攪拌接合工具の前進角が0°以上1.5°以下であり、前記摩擦攪拌接合工具の回転速度が700rpm以上3000rpm以下であり、接合速度が300mm/min以上1800mmmin以下であり、前記回転速度と前記接合速度との比が1.7以上3.0以下である、条件下において接合する、ことを特徴とする。前記アルミニウム合金板がAl-Mg-Si系合金を温間異周速圧延して製造され、前記アルミニウム合金板の板厚が0.7mm以上2.0mm以下であってもよい。前記アルミニウム合金板がAl-Mg-Si系アルミニウム合金板であり、前記アルミニウム合金板のMg含有率が0.3以上2.0以下であり、前記アルミニウム合金板のSi含有率が0.3以上2.5以下であり、前記アルミニウム合金板の{432}面の角度が、{432}面と板面とがなす平行な角度と10°以内である結晶粒の面積比が0.15以上であり、前記アルミニウム合金板の{111}<112>、{332}<113>、{221}<114>および{221}<122>の各方位の方位密度のうち高いものをα、さらに{001}<100>及び{001}<110>の方位密度の高い方をβとした時のα/βが2以上であり、前記アルミニウム合金板の平均ランクフォード値が0.9以上であってもよい。本発明によれば、r値が高いプレス成形用アルミニウム合金板の成形性を低下させることのない摩擦攪拌接合方法を提供することができる。以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明に係る摩擦攪拌接合方法について、図面を参照して詳細に説明する。本実施形態においては、板厚が同じ板状部材を直線状に繋ぎ合わせる形態について説明する。なお、本実施形態において、特にことわらない限り、は質量massを示す。本発明者は接合時の塑性流動を単純にするとともに、形成されるせん断集合組織のせん断面を板面と平行にするため、回転接合ツールのプローブにネジを設けず、かつ前進角も小さく設定して摩擦攪拌接合を行った。これは、プローブにネジを設けず、かつ前進角を小さくすることで、接合部の塑性流動が主に回転接合ツールの回転によるせん断変形モードになると考えられたためである。特に、板厚が0.7mm以上2.0mm以下である場合、板厚における温度勾配が小さくなる。さらに、Al-Mg-Si系アルミニウム合金6000系において、板厚が0.7mm以上2.0mm以下のアルミニウム合金板の摩擦攪拌接合を行うことができる。そして、この回転接合ツールを用いて、小さな前進角で接合を行った接合部の組織を調査すると、せん断面は接合面板面、せん断方向はツール回転方向板幅方向となるせん断集合組織が形成されていることを本発明者は見出した。さらに、このせん断集合組織は、板厚全域での差異も小さいものであることを見出した。FSWによってせん断面が接合面板面であるせん断集合組織が形成されることから、せん断集合組織を制御することで{111}集合組織を形成することが可能であることを本発明者は見出した。しかし、せん断集合組織には{001}<110>成分も含まれており、r値を低下させる成分が形成される場合がある。しかし、前述のように、アルミニウム合金のせん断集合組織が高温であれば、{001}<110>成分が形成されにくいことから、本発明者は接合温度に注目した。通常の摩擦攪拌接合において、回転速度および前進角を一定とした場合、接合速度を大きくすると単位長当たりの接合部への入熱量が減少するため接合温度は小さくなり、接合速度を小さくすると単位長当たりの接合部への入熱量が増加するため接合温度は大きくなることから、回転速度、前進角、および接合ツールの押込み量を一定とし、接合速度を変更し、接合部に形成される集合組織と接合速度との関係を本発明者は調査した。回転速度および前進角が一定である場合、接合速度が小さい時には、接合部に形成される集合組織は板厚の全長にわたって{111}<110>または{111}<112>方位の集合組織が多く形成され、一部に{112}<110>方位の集合組織が形成される。しかしながら、接合速度が大きくなると、板厚の全長にわたって{112}<110>方位の集合組織と{001}<110>方位の集合組織とが形成され、特に{001}<110>方位の集合組織の集積が強くなった。本発明者はさらに詳細な調査を行い、上記実験を様々な回転速度、前進角において行い、前進角を大きくした場合、せん断面が板面と平行ではなくなり、{111}<110>または{111}<112>方位のせん断集合組織が形成された場合でも、板面と{111}とが平行でなくなってしまい、前進角を小さくし過ぎると接合自体が困難となることを見出した。また、回転速度と接合速度との比がある一定の範囲になる摩擦攪拌接合を行うと、その接合部において{111}<110>または{111}<112>方位の集合組織が多く形成され、その範囲外においては{001}<100>または{001}<110>方位の集合組織が形成されることを見出した。まず、本発明の摩擦攪拌接合方法の接合対象となるアルミニウム合金について説明する。本発明に好適なアルミニウム合金は、Mg:0.3以上2.0以下、Si:0.3以上2.5以下を含有し、残部がAl及び不可避的不純物からなる組成を有し、溶体化処理されたT4状態のAl-Mg-Si系アルミニウム合金板であって、異周速圧延により、{432}面が板面と平行から10°以内の範囲にある結晶粒の面積比が0.15以上、かつ{111}<112>、{332}<113>、{221}<114>及び{221}<122>の各方位の方位密度のうち高い物をα、さらに{001}<100>及び{001}<110>の方位密度の高い方をβとした時のα/βが2以上であり、平均ランクフォード値平均r値が0.9以上となっている板厚が0.7mm以上2.0mm以下の高成形性アルミニウム合金である。本実施形態におけるAl-Mg-Si系合金の成分およびその好ましい含有率の範囲について説明する。Mgマグネシウム:Mgは、Siとともに、析出硬化性、BH性及び強度、延性、成形性の向上に寄与する。Mgの含有率が0.3以上であると、BH性および強度がより十分となり、また延性や成形性もより十分となる。Mgの含有率が2.0以下であると、適切な強度を保つことができ、より高い成形性を維持できる。そのため、Mgの含有率は、0.3以上2.0以下の範囲内であることが、より好ましい。Siシリコン:Siは、Mgとともに、強度やBH性の向上に寄与する。Siの含有率が0.3以上であると、BH性及び強度がより十分となる。Siの含有率が2.5以下であると、適切な強度を保つことができ、より高い成形性と延性を維持できる。そのため、Siの含有率は、0.3以上2.5以下の範囲内であることが、より好ましい。上述のように、板面と{111}面とが平行となる方位の結晶粒を多く形成すると平均ランクフォード値が向上するが、上述のような板面と{111}面とが平行となる方位以外の方位においても平均r値の向上に効果がある。具体的には、板面と{432}面とが平行となる方位がそれに当たる。{111}および{100}方位の結晶粒の制御だけでなく、この{432}方位の結晶粒をある面積以上で存在させることで、安定して高いr値が達成できる。本実施形態においては、これらの方位の範囲の結晶粒の面積率を0.15以上とする。{111}<112>方位は{111}方位の代表的なものであり、{332}<113>、{221}<114>及び{221}<122>は{111}方位に近い方位で、いずれも平均r値を向上させる効果が著しい方位である。対して、{001}<100>および{001}<110>は、平均r値を減少させる可能性がある位置方位といえる。本実施形態のAl-Mg-Si系合金においては、{111}<112>、{332}<113>、{221}<114>および{221}<122>の各方位の方位密度のうち最も高いものをα、さらに{001}<100>および{001}<110>の方位密度の高い方をβとした時のα/βが2以上である。これは平均r値を向上させる効果の大きい方位の集積度を、平均r値を減少させる方位に対して十分に高い集積度とすることで、高いr値を実現することを可能とするものである。{001}<100>及び{001}<110>の方位密度が相対的に低ければ低いほど平均r値の向上には、より有利である。次に、本発明の摩擦攪拌接合方法に用いられる回転接合摩擦攪拌接合工具について説明する。本発明の摩擦攪拌接合に用いられる回転接合ツール3摩擦攪拌接合工具は、図1および図2に示すように、略円柱状の基部33と、基部33の被接合部材側に設けられたショルダー部32と、ショルダー部32の表面から基部33と同軸に垂下したプローブ31とを有する。プローブ31及びショルダー部32の寸法および形状は、材料や接合条件等によって適宜選択される。プローブ31の直径とショルダー部32の直径との比は2対1から3対1の間となっている。プローブ31の半径は被接合部材の板厚の1~3倍程度となっている。また、プローブ31にネジまたは溝は設けられておらず、プローブ31の先端部分摩擦攪拌接合面は略平面形状となっている。また、回転接合ツール3の前進角は、0°以上1.5°以下の範囲に設定されている。FSWによるせん断変形におけるせん断面はショルダー部32と平行になる傾向があるため、前進角が1.5°よりも大きい場合はせん断面と板面とが平行ではなくなり、0°より小さく設定すると接合自体が困難となるためである。ショルダー部32の形状は様々であり、バリの発生を抑えるために、ショルダー部32の表面がプローブ31に向かって10°程度傾斜した凹形状になっていたり図1aおよび図1b、ショルダー部32の表面に渦状溝スクロールが設けられている図2aおよび図2b。以下、本実施形態に係る摩擦攪拌接合方法を説明する。まず、接合される被接合部材1として、温間異周速圧延によって{111}集合組織が形成された、Al-Mg-Si系アルミニウム合金の板材11および板材12を用意する。次に、図3に示すように、突合せ面11aと突合わせ面12aとが密着するように突き合せて、突合わせ部Jを形成し、板材11および板材12を裏当て板材2の上に載置する。板材11の裏面および板材12の裏面を平坦な面位置にする。次いで、板材11および板材12を、クランプ等不図示によって裏当て板材2に対して固定する。次に、図4に示すように、回転接合ツール3を図4中の矢印Y1で示す方向に回転させながら図4中の矢印Y2で示す方向に下降させ、板材11と板材12との突合わせ部Jにプローブ31を挿入し、ショルダー部32を突合わせ部Jの板材11および板材12の両方に押し付ける。この際、プローブ31は、突合せ面11aと突合わせ面12aとに平行な方向に挿入される。その後、図5に示すように、回転接合ツール3を図5中の矢印Y3で示す接合方向に移動させる。ショルダー部32は回転した状態で、板材11および板材12に接触する。これにより両方の板材11および板材12は加熱され、アルミニウム合金が塑性化して流動する。塑性流動したアルミニウム合金は、ショルダー部32によって上から押さえつけられ、外部への飛散が防止される。また、プローブ31が回転した状態で両方の板材11および板材12と接触することで、板材11および板材12のアルミニウム合金を塑性流動させるとともに、板材11および板材12を攪拌する役割を担う。このようにして、板材11と板材12との突合せ部Jが摩擦攪拌接合される。次に、図6に示すように、接合の全長に渡って摩擦攪拌接合した後、回転接合ツール3を板材11と板材12との突合せ部Jから図6中の矢印Y4で示す方向に引き抜いて、摩擦攪拌接合工程を終了する。接合時の回転接合ツール3の前進角は0°以上1.5°以下の範囲内に設定され、回転接合ツール3の回転速度は700rpm以上3000rpm以下、接合速度は300mm/min以上1800mmmin以下の範囲内に設定され、なおかつ回転速度と接合速度との比が1.7以上3.0以下の範囲となるように設定されている。ここで、回転速度と接合速度との比は、回転速度の数値を接合速度の数値で除したものである。上記接合条件の下で摩擦攪拌接合を行うことで、Al-Mg-Si系アルミニウム合金の深絞り性を低下させる{001}<100>方位、{001}<110>方位の形成を抑制するとともに、深絞り性を向上させる、平均r値が高い{111}<110>方位の集合組織の集積と、{111}<112>方位の集合組織の集積とを大きくできる接合温度を保つことができる。上記接合条件の下でAl-Mg-Si系アルミニウム合金板の摩擦攪拌接合が行われると、板材11と板材12との接合部の接合線元の突合せ面の板厚の中央部において、ランダム方位に対する{001}<100>方位を有する結晶粒の方位密度の比が5以下であり、ランダム方位に対する{111}<110>方位を有する結晶粒の方位密度の比と、ランダム方位に対する{111}<112>方位を有する結晶粒の方位密度の比の和が10以上となっており、摩擦攪拌接合された被接合材のランクフォード値は0.8以上となり、深絞り性の指標である限界絞り比:LDRLimitingDrawingRatioにおいて、母材である温間異周速圧延材の90程度の成形性を有している摩擦攪拌接合されたAl-Mg-Si系アルミニウム合金板を得ることができる。上記の摩擦攪拌接合方法により得られたAl-Mg-Si系合金摩擦攪拌接合材は優れた加工性を有し、自動車車体の外板用として好適に使用できる。なお、この発明は上記実施の形態に限定されず、種々の変形及び応用が可能である。たとえば、本実施形態においては、板厚が0.7mm以上2.0mm以下のアルミニウム合金板を摩擦攪拌接合する形態について説明したが、それ以外の板厚のアルミニウム合金板を摩擦攪拌接合してもよい。また、本実施形態においては、板厚が同じ板状部材を直線状に繋ぎ合わせる形態について説明したが、板厚が異なる板状部材を摩擦攪拌接合してもよいし、曲線状に繋ぎ合わせてもよい。また、本実施形態においては、Mg:0.3以上2.0以下、Si:0.3以上2.5以下を含有し、残部がAl及び不可避的不純物からなる組成を有し、溶体化処理されたT4状態のAl-Mg-Si系合金板であって、異周速圧延により、{432}面が板面と平行から10°以内の範囲にある結晶粒の面積比が0.15以上、かつ{111}<112>、{332}<113>、{221}<114>及び{221}<122>の各方位の方位密度のうち高い物をα、さらに{001}<100>及び{001}<110>の方位密度の高い方をβとした時のα/βが2以上であり、平均ランクフォード値平均r値が0.9以上となっている板厚が0.7mm以上2.0mm以下の高成形性アルミニウム合金を用いたが、それ以外のアルミニウム合金を用いてもよい。たとえば、Al-Mg-Si系合金以外のアルミニウム合金であってもよいし、{432}面が板面と平行から10°以内の範囲にある結晶粒の面積比が0.15未満であってもよいし、Mgマグネシウムの含有率が0.3未満であってもよいし、2.0超過であってもよいし、Siシリコンの含有率が0.3未満であってもよいし、2.5超過であってもよい。また、摩擦攪拌接合の前後に熱処理を施してもよい。例えば熱処理型合金のT4調質の被接合部材を用いた場合、接合後に時効処理を施し、接合時の入熱による強度が低下した熱影響部の強度を大きくする。または接合時の入熱による熱影響部の強度低下がクラスターまたはG.P.Zoneの再固溶によるものであるから、接合前に被接合部材を溶体化処理し、直ちに焼き入れ後、クラスター又はG.P.Zoneが再度析出される前に接合する等といった熱処理方法と併せて行っても良い。また、接合後に自然時効を行い、接合時の入熱によって再固溶したクラスターを再度析出させてもよい。これらの熱処理は接合部の強度に寄与する析出物の状態を変化させるための熱処理であって、本実施形態において形成された集合組織を変化させるものではない。以下、実施例及び比較例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。また、特にことわらない限り、は質量massを示す。実施例1~6、比較例19~24の被接合部材として、板厚1.0mmのアルミニウム合金AAA6022-T4の板材を用いた。この板材は温間異周速圧延により{111}集合組織が制御されており、{432}面が板面と平行から10°以内の範囲にある結晶粒の面積比が0.18、かつ{111}<112>、{332}<113>、{221}<114>及び{221}<122>の各方位の方位密度のうち高いものをα、{001}<100>及び{001}<110>の方位密度の高い方をβとした時のα/βが2.4となっている、摩擦攪拌接合前の平均ランクフォード値が1.18である高成形性のプレス成形用のアルミニウム系合金の板材であった。実施例7~12、比較例25~30の被接合部材として、板厚2.0mmのアルミニウム合金BAA6061合金―T4の板材を用いた。この板材は温間異周速圧延により{111}集合組織が制御されており、{432}面が板面と平行から10°以内の範囲にある結晶粒の面積比が0.38、かつ{111}<112>、{332}<113>、{221}<114>及び{221}<122>の各方位の方位密度のうち高いものをα、{001}<100>及び{001}<110>の方位密度の高い方をβとした時のα/βが5.9となっている、摩擦攪拌接合前の平均ランクフォード値が1.09である高成形性のプレス成形用のアルミニウム系合金の板材であった。実施例13~18、比較例31~36の被接合部材として、板厚1.5mmのアルミニウム合金CAA6111合金―T4の板材を用いた。この板材は温間異周速圧延により{111}集合組織が制御されており、{432}面が板面と平行から10°以内の範囲にある結晶粒の面積比が0.34、かつ{111}<112>、{332}<113>、{221}<114>及び{221}<122>の各方位の方位密度のうち高いものをα、{001}<100>及び{001}<110>の方位密度の高い方をβとした時のα/βが6.1となっている、摩擦攪拌接合前の平均ランクフォード値が1.11である高成形性のプレス成形用のアルミニウム系合金の板材であった。表1にこれら合金の各成分組成を示す。表2にこれら板材の{432}方位の結晶粒の面積比、α/β、平均r値、LDRを示す。以下、被接合部材の評価方法および試験方法を説明する。平均r値は、引張試験機によってJIS5号試験片を圧延方向に対して0°、45°及び90°方向に引っ張り、7.5ひずみ、15ひずみでの各方向のr値から算出した。さらに深絞り性は限界絞り比LDR、LimitingDrawingRatioを測定して評価した。集合組織の評価は、板厚全体を含む圧延方向断面でのSEM-EBSP測定によって行った。本実験では、観察総面積を1~3mm2となるようにした。EBSP測定結果より、{432}方位からズレ角10°以内の結晶粒の面積比と、規定される方位分布関数の比α/βとを算出した。これらの測定及び解析はTSLソリューションズ社製のEBSPシステム及び解析ソフトを用いて行った。摩擦攪拌接合を行うため、被接合部材の板材を幅150mm、長さ400mmにそれぞれ切断し、長辺同士を突合わせて接合し、接合後の形状が幅300mm、長さ400mmとなるようにした。接合時の裏当て板として、板厚2.5mmのSS400を用い、U字クランプを用いて、摩擦攪拌接合時に被接合部材が動かないように固定した。ショルダー径が6.0mmおよびプローブ径が2.0mmの回転接合ツール、ショルダー径が7.0mmおよびプローブ径が2.5mmの回転接合ツール、ショルダー径が10.0mmおよびプローブ径が3.0mmの回転接合ツールを用いた。回転接合ツールのショルダー部の形状として、プローブに向かって10°傾斜したショルダー部表面が凹形状のものと以下、凹形状、摩擦攪拌接合に用いる回転接合ツールの回転方向に対して中心方向に向かっていく幅が1.0mmで深さが0.5mmの渦状の溝が2本設けられた形状以下、スクロールのものの2種類を用いた。プローブの形状としては、円柱形状、円柱の三面120°毎を0.2mm切削し、平面にした略六角形状、ネジ溝を設けたものの3種類を用いた。実施例1~18においては円柱形状のプローブまたは略六角形状のプローブのみを用い、比較例19~36においては円柱形状のプローブまたは略六角形状のプローブに加えて、ネジ溝を設けたプローブも使用した。本実施例において使用した回転接合ツールの形状等について表3に示す。回転接合ツールの素材はSKD61であり、熱処理後の回転接合ツール表面の硬さがHRC45~52になるものを使用した。上記の回転接合ツールを用いて、回転速度が700rpm以上3000rpm以下、接合速度が300mmmin以上2000mmmin以下、前進角が0°以上3.0°以下の範囲である条件下で、摩擦攪拌接合の実験を行った。実施例及び比較例における、被接合部材の合金符号、板厚、摩擦攪拌接合に用いる回転接合ツールの形状、および接合条件等を表3に示す。上述のように摩擦攪拌接合して得られたそれぞれの摩擦攪拌接合板について性能を評価するため、接合材のランクフォード値を、引張試験機によってJIS5号試験片を接合板の接合線に対して90度方向に引っ張り、7.5ひずみでのr値のみを測定した。さらに深絞り性は、限界絞り比LDRを測定して評価した。集合組織の評価は、接合開始点から50mmの位置、接合中央部200mm、接合終点から50mmの位置の3箇所から試験片を採取し、その試験片の接合部の中心における板厚中央の断面において、SEM-EBSP測定によって行った。SEM-EBSPの測定結果によって、ランダム方位に対する{001}<100>方位と{001}<110>方位との結晶粒の方位密度の比と、ランダム方位に対する{111}<110>方位と{111}<112>方位との結晶粒の方位密度の比とを算出した。これらの測定及び解析は、母材の測定と同様に、TSLソリューションズ社製のEBSPシステム及び解析ソフトを用いて行った。表3に示すように、実施例1~18においては、摩擦攪拌接合条件は、回転速度と接合速度の比が1.7以上3.0以下であり、前進角が0°以上1.5°以下であり、かつ摩擦攪拌接合工具のプローブにネジまたは溝が設けられておらず、プローブ表面が略平面形状であった。実施例1~18における接合板の、接合方向に垂直な方向のランクフォード値r値は0.8以上であり、LDRで表される深絞り性も母材の90以上の値を満たしており、母材の成形性の低下が抑制されていることがわかった。また、表3からわかるように、接合材の接合部の集合組織については、{111}方位の集合組織の形成が成形性向上に寄与していることがわかった。一方、比較例19~28、30~32、35~36においては、回転速度と接合速度との比が1.7以上3.0以下の範囲外であった。また、比較例22~24、26、34~36においては、プローブにネジ溝が設けられており、回転接合ツールの摩擦攪拌接合面は略平面状ではなかった。比較例29、33においては、前進角が1.5°を超えていた。表3に示すように、比較例19~36における接合板の、接合方向に垂直な方向のr値は0.8未満であり、LDRで表される深絞り性も母材の90以下の値となっており、母材の成形性が低下していることがわかった。比較例22~24、26、34~36においては、プローブにネジ溝が設けられていたため、摩擦攪拌接合時に形成されるせん断集合組織のせん断面が板面から大きくずれてしまい、成形性が低下したと考えられる。前進角が1.5°超過に設定された比較例29、33においても、せん断面が板面から大きくずれてしまったために成形性が低下したと考えられる。