少なくともCバンドを含む複数のスペクトルバンドにおける波長分散補償光ファイバであって、波長分割多重化伝送ネットワークに対して、中心から周辺に向かって連続して、可変屈折率分布のコアと、次いで屈折率が一定のクラッドとを含み、コアの可変屈折率分布が、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ中央区間の最大屈折率よりも小さい最大屈折率の環状区間とを含み、各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、波長分散が-8ps/nmkm未満であって、波長分散と波長分散勾配との比の絶対値が750nmより大きく、モード直径が5μmより大きくなるように、また、1625nmの波長のとき、半径10mmに対する曲げ損失が400dB/m未満となるように決定される、波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、1550nmの波長のとき、波長分散補償光ファイバの波長分散と波長分散勾配との比の絶対値が、1500nmより大きくなるように決定されることを特徴とする、請求項1に記載の波長分散補償光ファイバ。波長分散補償光ファイバが、スペクトルバンドS、C、L、Uで、ライン光ファイバの波長分散を補償することを特徴とする、請求項1または2に記載の波長分散補償光ファイバ。コアの可変屈折率分布が、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率より大きくかつ中央区間の最大屈折率より小さい最大屈折率の環状区間から構成されることを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、1550nmの波長のとき、波長分散補償光ファイバの波長分散が、-40ps/nmkmから-8ps/nmkmとなるように決定されることを特徴とする、請求項4に記載の波長分散補償光ファイバ。埋め込まれた区間の最低屈折率とクラッドの屈折率との差Δn2が、-3.0×10-3から0.0×10-3であり、埋め込まれた区間の外径r2が、5.8μmから8.5μmであることを特徴とする、請求項5に記載の波長分散補償光ファイバ。環状区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn3が、1.0×10-3から6.0×10-3であり、環状区間の外径r3が、7.2μmから9.7μmであることを特徴とする、請求項5または6に記載の波長分散補償光ファイバ。半径ゼロと、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、39×10-3μm2から65×10-3μm2であることを特徴とする、請求項5から7のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1と、クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、-150×10-3μm2から-10×10-3μm2であることを特徴とする、請求項5から8のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2と、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する環状区間部分の半径r3との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、30×10-3μm2から140×10-3μm2であることを特徴とする、請求項5から9のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。半径ゼロと、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1との間で、クラッドの屈折率に対する屈折率差と半径の2乗との積の積分の3倍値が、59×10-3μm3から123×10-3μm3であることを特徴とする、請求項5から10のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間が矩形であることを特徴とする、請求項5から11のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、14.0×10-3から20.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1が、1.4μmから1.9μmであることを特徴とする、請求項12に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間が台形であることを特徴とする、請求項5から11のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、14.0×10-3から20.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1が、1.4μmから1.9μmであり、中央区間の最大屈折率を有する中央区間部分の半径r1aが、1.31μmから1.88μmであることを特徴とする、請求項14に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、1550nmの波長のとき、波長分散補償光ファイバの波長分散が、-40ps/nmkm未満になるように決定されることを特徴とする、請求項4に記載の波長分散補償光ファイバ。埋め込まれた区間の最小屈折率とクラッドの屈折率との差Δn2が、-5.5×10-3から0.0×10-3であり、埋め込まれた区間の外径r2が、3.7μmから6.7μmであることを特徴とする、請求項16に記載の波長分散補償光ファイバ。環状区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn3が、1.0×10-3から8.0×10-3であり、環状区間の外径r3が、6.1μmから8.4μmであることを特徴とする、請求項16または17に記載の波長分散補償光ファイバ。半径ゼロと、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、32×10-3μm2から52×10-3μm2であることを特徴とする、請求項16から18のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1と、クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、-70×10-3μm2から-4×10-3μm2であることを特徴とする、請求項16から19のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2と、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する環状区間部分の半径r3との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、7×10-3μm2から150×10-3μm2であることを特徴とする、請求項16から20のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。半径ゼロと、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1との間で、クラッドの屈折率に対する屈折率差と半径の2乗との積の積分の3倍値が、40×10-3μm3から80×10-3μm3であることを特徴とする、請求項16から21のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間が矩形であることを特徴とする、請求項16から22のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、17.0×10-3から25.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1が、1.2μmから1.7μmであることを特徴とする、請求項23に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間が台形であることを特徴とする、請求項16から22のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、17.0×10-3から25.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1が、1.2μmから1.7μmであり、中央区間の最大屈折率を有する中央区間部分の半径r1aが、1.11μmから1.70μmであることを特徴とする、請求項25に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1600nmより大きい理論上のカットオフ波長を有するように決定されることを特徴とする、請求項4から26のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。コアの可変屈折率分布が、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ中央区間の最大屈折率よりも小さい最大屈折率の第一の環状区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ第一の環状区間の屈折率よりも大きい最大屈折率の第二の環状区間とから構成されることを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。コアの可変屈折率分布が、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の第一の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも小さくかつ第一の埋め込まれた区間の屈折率よりも大きい最小屈折率の第二の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも大きくて中央区間の最大屈折率よりも小さい最大屈折率の環状区間とから構成されることを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。コアの可変屈折率分布が、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の第一の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ中央区間の最大屈折率よりも小さい最大屈折率の環状区間と、クラッドの屈折率よりも小さい最小屈折率の第二の埋め込まれた区間とから構成されることを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmより大きい理論上のカットオフ波長を有するように決定されることを特徴とする、請求項28から30のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、絶対値が0.02ps/nm2kmより小さい波長分散勾配を有するように決定されることを特徴とする、請求項1から31のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、20μm2より大きい有効面積を有するように決定されることを特徴とする、請求項1から32のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、波長分散が、-200ps/nmkmから-40ps/nmkmであり、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、17.0×10-3から25.0×10-3であるように決定されることを特徴とする、請求項1から33のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、波長分散が、-40ps/nmkm未満であり、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、17.0×10-3から25.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1と、クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、-70×10-3μm2から-4×10-3μm2であるように決定されることを特徴とする、請求項1から34のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、波長分散が、-40ps/nmkmから-15ps/nmkmであり、負の波長分散勾配を有するように決定されることを特徴とする、請求項1から35のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバ。中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、14.0×10-3から20.0×10-3であることを特徴とする、請求項36に記載の波長分散補償光ファイバ。波長分散補償光ファイバがインラインであるとき、ライン光ファイバと、請求項1から37のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバとの組み合わせを含む、光ファイバ伝送システム。波長分散補償光ファイバがモジュールであるとき、ライン光ファイバと、請求項1から37のいずれか一項に記載の波長分散補償光ファイバとの組み合わせを含む、光ファイバ伝送システム。本発明は、波長分散勾配が小さいNZ-DSFタイプのライン光ファイバを補償可能な、波長分散と波長分散勾配との比が十分に大きく、かつ有利には波長分散勾配が小さい、波長分散補償光ファイバを提案する。本発明による波長分散補償光ファイバは、また、モード直径が十分に大きいので、たとえば毎秒40ギガビットを上回る非常に高いビットレートの光伝送線で使用できる。本発明による波長分散補償光ファイバで実現される妥協策により、Sバンド、Cバンド、Lバンド、およびUバンドを包括するまでに及ぶ、非常に広範なスペクトル範囲で有効な補償が可能になる。本発明によれば、波長分割多重化伝送ネットワークに対して、少なくともCバンドを含む複数のスペクトルバンドにおける波長分散補償光ファイバを設け、中心から周辺に向かって連続して、可変屈折率分布のコアと、次いで屈折率が一定のクラッドとを含み、コアの可変屈折率分布が、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の埋め込まれたenterree区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ中央区間の最大屈折率よりも小さい最大屈折率の環状区間とを含み、各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、波長分散が-8ps/nmkm未満であって、波長分散と波長分散勾配との比の絶対値が750nmより大きく、モード直径が5μmより大きくなるように、また、波長1625nmのとき、半径10mmに対する曲げ損失が400dB/m未満となるように決定される。好適には、各区間の半径および屈折率は、1550nmの波長のとき、波長分散補償光ファイバの波長分散と波長分散勾配との比の絶対値が、1500nmより大きくなるように決定される。好適には、本発明による波長分散補償光ファイバは、スペクトルバンドS、C、L、Uで、ライン光ファイバの波長分散を補償する。好適には、本発明による波長分散補償光ファイバの各区間の半径および屈折率は、前記波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、絶対値が0.02ps/nm2km未満である波長分散勾配を有するように決定される。好適には、本発明による波長分散補償光ファイバの各区間の半径および屈折率は、前記波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、20μm2より大きい有効面積を有するように決定される。本発明による波長分散補償光ファイバは、光ファイバ伝送システムのライン光ファイバと組み合わされる。実施形態では、光ファイバ伝送システムが、ライン光ファイバと本発明によるインライン波長分散補償光ファイバとの組み合わせを含む。別の実施形態では、光ファイバ伝送システムが、ライン光ファイバと本発明によるモジュール波長分散補償光ファイバとの組み合わせを含む。本発明の好適な第一の実施形態では、本発明による波長分散補償光ファイバが、3個の区間を持つコアの第一のタイプの可変屈折率分布を含む。コアの第一のタイプの可変屈折率分布は、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率より大きくかつ中央区間の最大屈折率より小さい最大屈折率の環状区間から構成される。中央区間は、好適には台形または矩形であるが、たとえば三角形やα形にしてもよい。他の区間は、好適には矩形であるが、これらの区間もまた、たとえば台形、三角形、またはα形にしてもよい。本発明による波長分散補償光ファイバによって、ライン光ファイバの波長分散をできるだけ有効に補償するスペクトル範囲の幅を広げ、また本発明による波長分散補償光ファイバの他の特性を向上させるために、第二のタイプのコアの屈折率分布の特に屈折率および半径に対して、幾つかの好適な範囲および関係を以下に挙げる。波長分散補償光ファイバの第一の系列では、各区間の半径および屈折率は、1550nmの波長のとき、波長分散補償光ファイバの波長分散が、-40ps/nmkmから-8ps/nmkmとなるように決定される。この第一の系列では、後述する第二の系列よりも、本発明による波長分散補償光ファイバの波長分散勾配が小さいことが特に有利である。好適には、埋め込まれた区間の最低屈折率とクラッドの屈折率との差Δn2が、-3.0×10-3から0.0×10-3であり、埋め込まれた区間の外径r2が、5.8μmから8.5μmである。好適には、環状区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn3が、1.0×10-3から6.0×10-3であり、環状区間の外径r3が、7.2μmから9.7μmである。好適には、半径ゼロと、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、39×10-3μm2から65×10-3μm2である。好適には、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1と、クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、-150×10-3μm2から-10×10-3μm2である。好適には、クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2と、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する環状区間部分の半径r3との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、30×10-3μm2から140×10-3μm2である。好適には、半径ゼロと、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1との間で、クラッドの屈折率に対する屈折率差と半径の2乗との積の積分の3倍値が、59×10-3μm3から123×10-3μm3である。中央区間が矩形であるとき、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1は、好適には14.0×10-3から20.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1が、好適には1.4μmから1.9μmである。中央区間が台形であるとき、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1は、好適には14.0×10-3から20.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1が、好適には1.4μmから1.9μmであり、中央区間の最大屈折率を有する中央区間部分の半径r1aが、好適には1.3μmから1.9μmである。波長分散補償光ファイバの第二の系列において、各区間の半径および屈折率は、波長1550nmのとき、波長分散補償光ファイバの波長分散が、-40ps/nmkm未満になるように決定される。好適には、埋め込まれた区間の最小屈折率とクラッドの屈折率との差Δn2が-5.0×10-3から0.0×10-3であり、埋め込まれた区間の外径r2が3.7μmから6.7μmである。好適には、環状区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn3が1.0×10-3から8.0×10-3であり、環状区間の外径r3が、6.1μmから8.4μmである。好適には、半径ゼロと、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、32×10-3μm2から52×10-3μm2である。好適には、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1と、クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、-70×10-3μm2から-4×10-3μm2である。好適には、クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2と、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する環状区間部分の半径r3との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、7×10-3μm2から150×10-3μm2である。好適には、半径ゼロと、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1との間で、クラッドの屈折率に対する屈折率差と半径の2乗との積の積分の3倍値が、40×10-3μm3から80×10-3μm3である。中央区間が矩形である場合、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、好適には17.0×10-3から25.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1が、好適には1.2μmから1.7μmである。中央区間が台形である場合、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、好適には17.0×10-3から25.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1が、好適には1.2μmから1.7μmであり、中央区間の最大屈折率を有する中央区間部分の半径r1aが、好適には1.1μmから1.7μmである。好適には、第一の実施形態に対応する本発明による全ての波長分散補償光ファイバに対して、各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1600nmより大きい理論上のカットオフ波長を有するように決定される。本発明の好適な第二の実施形態では、本発明による波長分散補償光ファイバが、4個の区間を有するコアの第二のタイプの可変屈折率分布を含む。第二のタイプのコアの可変屈折率分布は、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の第一の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ中央区間の最大屈折率よりも小さい最大屈折率の環状区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の第二の埋め込まれた区間とから構成される。中央区間は好適には矩形であるが、台形、三角形、またはα形にしてもよい。他の区間は好適には矩形であるが、たとえば台形、三角形、またはα形にしてもよい。第三の実施形態では、本発明による波長分散補償光ファイバが、第三のタイプのコアの可変屈折率分布を有し、第三のタイプのコアの可変屈折率分布は、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ中央区間の最大屈折率よりも小さい最大屈折率の第一の環状区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ第一の環状区間の屈折率よりも大きい最大屈折率の第二の環状区間とから構成される。中央区間は好適には矩形であるが、台形、三角形、またはα形にしてもよい。他の区間は好適には矩形であるが、たとえば台形、三角形、またはα形にしてもよい。第四の実施形態では、本発明による波長分散補償光ファイバは、第四のタイプのコアの可変屈折率分布を含み、第四のタイプのコアの可変屈折率分布は、中心から周辺に向かって連続して、クラッドの屈折率より大きい最大屈折率の中央区間と、クラッドの屈折率より小さい最小屈折率の第一の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも小さくかつ第一の埋め込まれた区間の屈折率より大きい最小屈折率の第二の埋め込まれた区間と、クラッドの屈折率よりも大きくかつ中央区間の最大屈折率よりも小さい最大屈折率の環状区間とから構成される。中央区間は好適には矩形であるが、台形、三角形、またはα形にしてもよい。他の区間は好適には矩形であるが、たとえば台形、三角形、またはα形にしてもよい。好適には、第二、第三、第四の実施形態に対応する本発明による全ての波長分散補償光ファイバに対して、各区間の半径および屈折率は、波長分散補償光ファイバが、1550nmより大きい理論上のカットオフ波長を有するように決定される。本発明は、例として挙げられた以下の説明および添付図面により、いっそう理解され、他の特徴および長所が明らかになるであろう。図1は、本発明による波長分散補償光ファイバの3個の区間を有する第一のタイプの屈折率分布の一例を概略的に示している。中央区間と呼ばれる第一の区間は、一定であるクラッドの屈折率との最大屈折率差がΔn1であり、外径r1である。最大屈折率差Δn1は正である。好適には、半径ゼロと半径r1との間で、屈折率は一定かつ最大である。埋め込まれた区間と呼ばれる第二の区間は、一定であるクラッドの屈折率との最大屈折率差がΔn2であり、外径r2である。最大屈折率差Δn2は負である。好適には、半径r1と半径r2との間で、屈折率が一定である。環状区間と呼ばれる第三の区間は、一定であるクラッドの屈折率との最大の屈折率差がΔn3であり、外径がr3である。最大屈折率差Δn3は正である。好適には、半径r2と半径r3との間で、屈折率が一定である。半径r3を越えるとクラッドの屈折率が一定になる。図2は、本発明による波長分散補償光ファイバのこの第一のタイプの実施の10個の屈折率分布の例に対する、半径の値と屈折率差の値とを含む表である。左欄は、この例に1aから10aまで番号を振ったものである。次の3つの欄は、コアの可変屈折率分布の半径を単位μmで表している。最後の3つの欄は、屈折率差を1000倍にして表している単位なし。図3は、図2に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の幾つかの特性を含む表である。左欄は、例に1aから10aまで番号を振ったものである。考慮される各例に対して、他の欄は、当該例に対応する光ファイバの特性を示している。次の欄は、1550nmの波長における、波長分散勾配C’単位ps/nm2kmを示す。次の欄は、1550nmの波長における、波長分散Cと波長分散勾配C’との比単位nmを表している。次の欄は、1550nmの波長における、モード直径2W02単位μmを示している。最後の欄は、理論上のカットオフ波長λcth単位nmを示している。図4は、図2に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。左欄は、前述のように既に番号を振った例を含む。考慮された各例に対して、他の欄は、当該例に対応する光ファイバの特性を示している。次の4つの欄は、それぞれ1460nm、1550nm、1625nm、1675nmの波長における有効面積Seff単位μm2を示す。図5は、図2に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。左欄は、前述のように既に番号を振った例を含む。考慮された各例に対して、他の欄は、当該例に対応する光ファイバの特性を示している。次の4つの欄は、それぞれ1460nm、1550nm、1625nm、1675nmの波長における波長分散C単位ps/nmkmを示す。図6は、図2に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。左欄は、前述のように既に番号を振った例を含む。考慮された各例に対して、他の欄は、当該例に対応する光ファイバの特性を示している。次の3つの欄は、それぞれ1550nm、1625nm、1675nmの波長における半径10mmに対する曲げ損失の最大閾値単位dB/mを示している。たとえば、例1aに対して、前記曲げ損失は、3dB/m未満である。次の3つの欄は、それぞれ1550nm、1625nm、1675nmの波長における半径30mmに対する曲げ損失の最大閾値単位dB/mを示している。図7は、本発明による波長分散補償光ファイバの3つの区間を有する第一のタイプの屈折率分布の別の例を概略的に示している。中央区間と呼ばれる第一の区間は、クラッドの一定の屈折率に対する最大屈折率差がΔn1であり、外径がr1bである。最大屈折率差Δn1は正である。好適には、半径ゼロと半径r1aとの間で、屈折率が一定かつ最大であり、半径の値がr1になるとクラッドの屈折率に等しくなり、半径の値がr1bになると第二の区間の屈折率に達する。埋め込まれた区間とも呼ばれる第二の区間は、クラッドの一定屈折率との最大屈折率差がΔn2であり、外径がr2である。最大屈折率差Δn2は負である。好適には、半径r1bと半径r2との間で、屈折率が一定である。環状区間とも呼ばれる第三の区間は、クラッドの一定屈折率との最大屈折率差がΔn3であり、外径がr3である。最大屈折率差Δn3は正である。好適には、半径r2と半径r3との間で、屈折率が一定である。半径r3を越えるとクラッドの屈折率は一定になる。図8は、本発明による波長分散補償光ファイバのこの第一のタイプの別の例の屈折率分布の10個の例に対して、半径の値と屈折率差の値とを含む表を示す。左欄は、この例に1bから10bまで番号を振ったものである。次の5つの欄は、コアの可変屈折率分布の半径を単位μmで表している。最後の3つの欄は、屈折率差の1000倍を示す単位なし。図9は、図8に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の幾つかの特性を含む表である。この説明は図3と同じである。図10は、図8に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。その説明は図4と同じである。図11は、図8に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。その説明は図5と同じである。図12は、図8に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。その説明は図6と同じである。図13は、本発明による波長分散補償光ファイバの4つの区間を有する第二、第三、第四のタイプの屈折率分布を概略的に示している。中央区間と呼ばれる第一の区間は、一定であるクラッドの屈折率との最大屈折率差がΔn1であり、外径r1である。最大屈折率差Δn1は正である。好適には、半径ゼロと半径r1との間で、屈折率は一定である。埋め込まれた区間と呼ばれる第二の区間は、一定であるクラッドの屈折率との最大屈折率差がΔn2であり、外径r2である。最大屈折率差Δn2は負である。好適には、半径r1と半径r2との間で、屈折率が一定である。第二および第三のタイプの屈折率分布に対して、環状区間と呼ばれる第三の区間は、一定であるクラッドの屈折率との最大の屈折率差がΔn3であり、外径がr3である。最大屈折率差Δn3は正である。好適には、半径r2と半径r3との間で、屈折率が一定である。第四のタイプの屈折率分布に対して、埋め込まれた区間と呼ばれる第三の区間は、一定であるクラッドの屈折率との最大屈折率差がΔn3であり、外径がr3である。最大屈折率差Δn3は負である。好適には、半径r2と半径r3との間で、屈折率が一定である。第二のタイプの屈折率分布に対して、埋め込まれた区間と呼ばれる第四の区間は、クラッドの一定の屈折率との最大屈折率差がΔn4であり、外径がr4である。最大屈折率差Δn4は負である。好適には、半径r3と半径r4との間で、屈折率が一定である。半径r4を越えるとクラッドの屈折率が一定になる。第三および第四のタイプの屈折率分布に対して、環状区間と呼ばれる第四の区間は、一定であるクラッドの屈折率との最大屈折率差がΔn4であり、外径がr4である。最大屈折率差Δn4は正である。好適には、半径r3と半径r4との間で、屈折率が一定である。半径r4を越えるとクラッドの屈折率が一定になる。図14は、本発明による波長分散補償光ファイバの第二、第三、第四のタイプの屈折率分布の10個の例に対して、半径の値と屈折率差の値とを含む表である。左欄は、この例に1cから10cまで番号を振ったものである。次の4つの欄は、コアの可変屈折率分布の半径をμmの単位で表している。最後の4つの欄は、屈折率差の1000倍を表している単位なし。図15は、図14に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の幾つかの特性を含む表である。その説明は図3と同様である。図16は、図14に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。その説明は図4と同様である。図17は、図14に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。その説明は図5と同様である。図18は、図14に示された本発明による波長分散補償光ファイバの屈折率分布の他の特性を含む表である。その説明は図6と同様である。図19は、縦座標に波長分散C単位ps/nmkm、横座標に波長λ単位nmを入れて、屈折率分布8a、8b、2cの例のS、C、L、Uバンドにおける波長分散の変化を、それぞれ曲線A、A’、Aによって示したものである。本発明による第一の好適な追加の実施形態によれば、本発明による波長分散補償光ファイバにおいて、各区間の半径および屈折率はまた、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、波長分散が-200ps/nmkmから-40ps/nmkmであり、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、17.0×10-3から25.0×10-3となるように決定される。中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差がとる値の間隔を中庸modereにすることによって、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差が約30×10-3以上である光ファイバよりも優れた減衰および/または優れた曲げ損失を有すると同時に、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差が約12×10-3以下の光ファイバよりも負になる波長分散を有する、波長分散補償光ファイバが得られる。本発明による第二の好適な追加の実施形態によれば、本発明による波長分散補償光ファイバにおいて、各区間の半径および屈折率はまた、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、波長分散が-40ps/nmkm未満であり、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、17.0×10-3から25.0×10-3であり、クラッドの屈折率より大きい屈折率を有する中央区間部分の半径r1と、クラッドの屈折率より小さい屈折率を有する、埋め込まれた区間部分の半径r2との間で、クラッドに対する屈折率差と半径との積の積分の2倍値が、-70×10-3μm2から-4×10-3μm2になるように同様に決定される。中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差がとる値の間隔を中庸にすることによって、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差が約30×10-3以上である光ファイバよりも優れた減衰および/または優れた曲げ損失を有すると同時に、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差が約12×10-3以下である光ファイバよりも負になる波長分散を有する、波長分散補償光ファイバが得られる。本発明の第一および第二の好適な追加の実施形態は、モジュール用の光ファイバに関与する。本発明による第三の好適な追加の実施形態によれば、本発明による波長分散補償光ファイバにおいて、各区間の半径および屈折率はまた、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、波長分散が-40ps/nmkmから-15ps/nmkmであり、波長分散勾配が負になるように決定される。波長分散の絶対値が平均的である波長分散補償光ファイバは、波長分散の絶対値が小さい波長分散補償光ファイバよりも有利である。何故なら、同一のライン光ファイバを補償する場合、長さが短くてすむからである。波長分散補償光ファイバの減衰は、一般にライン光ファイバの減衰よりも大きいので、伝送線が、できるだけ波長分散補償光ファイバを含まず、できるだけライン光ファイバを含むようにすることが有利である。波長分散勾配が負の波長分散補償光ファイバは、波長分散勾配が正の波長分散補償光ファイバよりも有利である。何故なら、ライン光ファイバの大半が有する正の波長分散勾配を、同様に補償できるからである。本発明による第三の好適な追加の実施形態によれば、本発明による波長分散補償光ファイバにおいて、各区間の半径および屈折率はまた、波長分散補償光ファイバが、1550nmの波長のとき、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差Δn1が、14.0×10-3から20.0×10-3になるように決定される。中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差がとる値の間隔を中庸にすることによって、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差が約30×10-3以上である光ファイバよりも優れた減衰および/または優れた曲げ損失を有すると同時に、中央区間の最大屈折率とクラッドの屈折率との差が約12×10-3以下である光ファイバよりも負になる波長分散を有する、波長分散補償光ファイバが得られる。本発明の第三の好適な追加の実施形態は、インライン用の光ファイバに関与する。