"槽体の下部に形成された排水口の周縁部分によって構成されてなる鍔部と、前記鍔部の下端側に設けられる配管と、略円筒状をなし、自身の上端部には外周方向に張出す張出部を有する排水口部材とを備え、前記鍔部が、前記配管と前記排水口部材の張出部とで挟持されるようにして前記鍔部と前記配管とが前記排水口部材で連結されてなる排水口における連結構造であって、前記排水口部材の外周には、複数の係止部が周方向に所定間隔を隔てて設けられているとともに、前記配管の内周面には、前記各係止部に対応して形成され、各係止部を前記排水口部材の回動に伴い下方に案内する複数のガイド部が設けられており、前記各ガイド部間に前記各係止部が位置するよう前記排水口部材を挿通させた第1の状態から、前記排水口部材を所定量回動させることで、前記各係止部が前記ガイド部に沿って下方に案内されて、前記鍔部が前記配管と前記排水口部材の張出部とで挟持され、かつ、常には前記排水口部材の回動が規制された第2の状態とされていることを特徴とする排水口における連結構造。前記排水口部材には弾性変形可能な爪が設けられているとともに、当該爪には外周方向に突出する凸部が設けられ、前記配管には前記凸部に対応する凹部が設けられ、前記第2の状態にあっては、前記凸部が前記凹部に係合されることで前記排水口部材の回動が規制されていることを特徴とする請求項1に記載の排水口における連結構造。前記第1の状態を含む、前記第2の状態以外の状態にあっては、前記凸部が前記配管の内周壁面に当接し、前記爪が内周側に突出状態となるよう構成されていることを特徴とする請求項2に記載の排水口における連結構造。前記係止部と、前記凸部とは、上下方向に異なる位置に設けられていることを特徴とする請求項2又は3に記載の排水口における連結構造。前記係止部と、前記爪とは、周方向に異なる位置に設けられていることを特徴とする請求項2乃至4のいずれか1項に記載の排水口における連結構造。前記鍔部と前記排水口部材との間には弾性変形可能な第1シール部材が設けられ、前記鍔部と前記配管との間には弾性変形可能な第2シール部材が設けられていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の排水口における連結構造。前記第1シール部材は、前記鍔部と前記排水口部材との間を内外周方向にシールし、かつ、前記第2シール部材は、前記鍔部と前記配管との間を内外周方向にシールすることを特徴とする請求項6に記載の排水口における連結構造。しかしながら、上記従来技術においては、作業者が排水口金具を強く締めすぎる傾向にあり、この場合には、排水口金具や鍔部の破損や変形、あるいはねじ部の潰れ等を招いてしまうおそれがある。逆に、締付け力が弱すぎる場合には、止水不良等の不具合が生じるおそれがある。従って、適切な連結を実現するためには、施工の都度、精度の高い締付け力の管理を行わなければならず、作業効率が低下してしまうおそれがあった。また、上記技術では、螺合という操作を必要とするため、作業者は何回も排水口金具を回さなければならず、かかる意味においても作業効率の低下を招来していた。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、槽体の下部に形成された排水口の周縁部分によって構成されてなる鍔部と、鍔部の下端側に設けられる配管とを排水口部材で連結するに際し、締付け力を管理する煩わしさを払拭でき、作業効率の飛躍的な向上を図ることのできる排水口における連結構造を提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各手段につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する手段に特有の作用効果を付記する。手段1.槽体の下部に形成された排水口の周縁部分によって構成されてなる鍔部と、前記鍔部の下端側に設けられる配管と、略円筒状をなし、自身の上端部には外周方向に張出す張出部を有する排水口部材とを備え、前記鍔部が、前記配管と前記排水口部材の張出部とで挟持されるようにして前記鍔部と前記配管とが前記排水口部材で連結されてなる排水口における連結構造であって、前記排水口部材の外周には、複数の係止部が周方向に所定間隔を隔てて設けられているとともに、前記配管の内周面には、前記各係止部に対応して形成され、各係止部を前記排水口部材の回動に伴い下方に案内する複数のガイド部が設けられており、前記各ガイド部間に前記各係止部が位置するよう前記排水口部材を挿通させた第1の状態から、前記排水口部材を所定量回動させることで、前記各係止部が前記ガイド部に沿って下方に案内されて、前記鍔部が前記配管と前記排水口部材の張出部とで挟持され、かつ、常には前記排水口部材の回動が規制された第2の状態とされていることを特徴とする排水口における連結構造。手段1によれば、先ず、連結に際しては、排水口部材の外周に設けられた複数の係止部が、配管の内周面に形成された各ガイド部間に位置するよう排水口部材が挿通させられた第1の状態とされる。また、この第1の状態から、排水口部材が所定量回動させられることで、各係止部がガイド部に沿って回動するとともに下方に案内される。そして、槽体の下部に形成された排水口の周縁部分によって構成されてなる鍔部が、その下側の配管と、排水口部材の張出部とで挟持された第2の状態とされる。また、当該第2の状態において、常には排水口部材の回動が規制されている。従って、作業者にしてみれば、排水口部材を所定量回動させて第2の状態とするだけの比較的単純な作業で連結状態を確保することができる。換言すれば、第2の状態においては、排水口部材の回動が規制されているため、作業者が排水口部材を必要以上に強く締めすぎてしまったり、逆に締め付け力が不十分となってしまったりするといった事態が生じにくい。従って、締付け力の管理など行わなくても所期の連結状態を安定的に確保でき、結果として、作業性が低下してしまうのを防止することができる。しかも、排水口部材を所定量360°未満回動させるだけで第2の状態とすることができることから、ねじ山の数だけ何回も排水口金具を回さなければならなかった従来技術に比べ、作業時間の大幅な短縮を図ることができる。手段2.前記排水口部材には弾性変形可能な爪が設けられているとともに、当該爪には外周方向に突出する凸部が設けられ、前記配管には前記凸部に対応する凹部が設けられ、前記第2の状態にあっては、前記凸部が前記凹部に係合されることで前記排水口部材の回動が規制されていることを特徴とする手段1に記載の排水口における連結構造。手段2によれば、第2の状態にあっては、排水口部材の爪に設けられた凸部が、配管に設けられた凹部に係合されることで排水口部材の回動が規制されている。このため、第2の状態における排水口部材の回動を規制するために、係止部やガイド部に特別な工夫を施さずとも、手段1の作用効果がより確実に奏される。また、係止部やガイド部において排水口部材の回動を規制する構成が採用されている場合には、双方の相俟った規制により、排水口部材の取付状態の一層の安定化を図ることができる。手段3.前記第1の状態を含む、前記第2の状態以外の状態にあっては、前記凸部が前記配管の内周壁面に当接し、前記爪が内周側に突出状態となるよう構成されていることを特徴とする手段2に記載の排水口における連結構造。浴槽等の槽体の分野においては、排水口部材の内周側に位置するように、支持軸部材と称される部材や、ヘアキャッチャや、ゴム栓等が取付けられることが多い。尚、前記支持軸部材には、例えば栓蓋などが装着される。さて、手段3によれば、例えば排水口部材の回動途中などの第2の状態以外の状態にあっては、凸部が配管の内周壁面に当接し、爪が撓むこととなる。従って、凸部が、配管に設けられた凹部に係合されていない中途半端な状態においては、爪が内周側に突出状態となる。このため、上方から排水口部材の開口部に対し支持軸部材等を挿通させて取付けようとした場合、内周側に突出状態となっている爪が邪魔になって、支持軸部材等の挿通が阻害されることとなる。そのため、支持軸部材等の挿通がうまくいかないことに基づいて、作業者は、凸部が凹部にきちんと係合されていない、つまり、連結が完了していないことを比較的容易に把握することができる。結果として、凸部が完全に凹部に係合されていない状態のまま支持軸部材等が取付けられてしまうといった不具合を未然に防止することができる。手段4.前記係止部と、前記凸部とは、上下方向に異なる位置に設けられていることを特徴とする手段2又は3に記載の排水口における連結構造。手段4によれば、凹部やガイド部の配置に関し制約を受けにくくすることができ、設計の自由度が増す。また、凸部の凹部への係合とは別に、係止部においても回動規制を行おうとする場合には、上下異なる位置で回動規制が行われることとなる。このため、より一層の取付状態の安定化を図ることができる。手段5.前記係止部と、前記爪とは、周方向に異なる位置に設けられていることを特徴とする手段2乃至4のいずれかに記載の排水口における連結構造。手段5によれば、係止部及び爪のうち一方によって他方の配置が妨げられるという事態が起こりにくくなる。結果として、設計の自由度をより一層高めることができる。手段6.前記鍔部と前記排水口部材との間には弾性変形可能な第1シール部材が設けられ、前記鍔部と前記配管との間には弾性変形可能な第2シール部材が設けられていることを特徴とする手段1乃至5のいずれかに記載の排水口における連結構造。手段6によれば、第1、第2シール部材の存在により、鍔部と排水口部材との間、及び、鍔部と配管との間のシールが確実なものとなる。結果として、止水不良等の不具合をより確実に防止できる。手段7.前記第1シール部材は、前記鍔部と前記排水口部材との間を内外周方向にシールし、かつ、前記第2シール部材は、前記鍔部と前記配管との間を内外周方向にシールすることを特徴とする手段6に記載の排水口における連結構造。手段7によれば、第1、第2シール部材は、いずれも上下方向ではなく、内外周方向にシールする。このため、比較的弱い軸力でも、安定した締め代シール性能を確保することができ、上記手段6の作用効果をより確実に奏せしめることができる。以下、一実施形態について図面を参照しつつ説明する。本実施形態における連結構造は、槽体としての浴槽10について適用されている。図1に示すように、浴槽10は、底壁部11と、当該底壁部11から上方に向かって延びる筒状の側壁部12と、当該側壁部12の上端から外側に向かって延びるフランジ部13とを備えている。尚、本実施形態における浴槽10は、樹脂成形品である。図2に示すように、浴槽10の底壁部11には、浴槽10内の水を排出するための排水口14が形成されている。排水口14は、その上部においては、下方に向けて縮径した形状をなしており、その下部においては、径方向内側に向けて突出する鍔部15が形成されている。鍔部15の内径は、略一定となっている。また、鍔部15の下面には、次述する配管としての接続継手20の上端支持部22が嵌合される嵌合凹部16が形成されているとともに、さらに嵌合凹部16のうち外周側部分には、環状溝部17が形成されている。次に、配管としての接続継手20の構成について説明する。図2,3に示すように、接続継手20は、略円筒状の本体部21と、本体部21の上端に形成された鍔状の支持部22とを備えている。前記本体部21の内径は、前記鍔部15の内径と略同一に設定されている。尚、本実施形態では、本体部21の途中には、分岐部23が一体形成されている。さて、本実施形態では、本体部21の上部内周面には、所定間隔を隔てて複数の4つのガイド部24が突出形成されている。ガイド部24は、その上端縁が本体部21の内周面に沿って水平方向に延びているとともに、その下端縁は、本体部21の内周面に沿って斜め下方に延びている。つまり、各ガイド部24は、一端側図3の左側から他端側図3の右側にかけて、その上下高さが連続的に大きくなるよう、いわばテーパ状に形成されている。また、各ガイド部24の他端側部には、鉛直方向に延びるストッパ部25が突出形成されている。さらに、ガイド部24のうち、ストッパ部25に隣接する部分は、テーパ状となっておらず、その下端縁は水平に延びている。本実施形態において、各ガイド部24間の間隔は、後述する係止凸部34の挿通を許容する程度に十分に広く設定されている。また、本体部21の上端内周面には、所定間隔を隔てて複数の4つの凹部26が切欠かれるようにして形成されている。当該凹部26には、後述する排水口部材30の爪35に設けられた凸部36図4,5参照が係止されるようになっている。さらに、前記支持部22の外周側部分には、上方に突出する環状の凸条27が形成されている。そして、前記鍔部15と接続継手20との連結状態において、当該凸条27は、後述する第2パッキン42とともに前記環状溝部17内に収容されるようになっている。続いて、前記浴槽10の鍔部15と、接続継手20とを連結するための排水口部材30の構成について説明する。図4,5に示すように、排水口部材30は、略円筒状をなす筒状部31と、筒状部31の上端部に一体形成され、外周方向に張出す張出部32とを有している。そして、排水口部材30の取付状態にあっては、張出部32が前記浴槽10の鍔部15に強く圧接する、つまり、鍔部15が、前記接続継手20の支持部22と、排水口部材30の張出部32とで挟持されるようになっている図7参照。排水口部材30の筒状部31の上下方向略中央部外周には、環状の外周溝33が形成されている。当該外周溝33には、水密性の向上を図るべく、EPDMゴム等の弾性材料からなる第1パッキン41が設けられている。当該第1パッキン41が第1シール部材に相当する。また、筒状部31の下端部外周面には、外周方向に突出するようにして複数の4つの係止凸部34が周方向に所定間隔を隔てて一体形成されている。本実施形態における係止凸部34が係止部に相当する。さらに、排水口部材30の筒状部31のうち、周方向に所定間隔を隔てた4箇所には、逆U字のスリットが形成されることにより、内外周方向に弾性変形可能な爪35が設けられている。各爪35は、上下方向においては前記外周溝33と係止凸部34との間に位置しているとともに、周方向においては隣り合う各係止凸部34の中間に位置している。また、各爪35の上端部には、外周方向に突出する凸部36が設けられている。各凸部36の先端部分は、面取りが施されている。そして、前記排水口部材30の取付状態にあっては、各凸部36が、前記接続継手20の各凹部26に係止されるようになっている。尚、排水口部材30の筒状部31の内周面には、内周側に突出するようにして支持突起37が所定間隔を隔てて形成されている。当該支持突起37には、後述する支持軸部材50図9,10参照の被係合部51が係合されるようになっている。当該支持軸部材50には、栓蓋などが装着される。さて、上記のように構成されてなる浴槽10、接続継手20、及び排水口部材30に関し、その連結手順について説明する。まず、排水口14の鍔部15と、接続継手20とを位置合わせする。より詳しくは、図2に示すように、接続継手20の支持部22を、鍔部15の下側に形成された嵌合凹部16に嵌合する。但し、当該嵌合に際しては、予め前記接続継手20の凸条27に対し、第2シール部材としての第2パッキン42が装着されている。当該第2パッキン42は、前記凸条27の内周側及び外周側の双方を水密にシールするべく、凸条27全体を被覆可能に構成されており、第1パッキン41と同様EPDMゴム等の弾性材料からなる。このため、上記嵌合によって、第2パッキン42が凸条27とともに環状溝部17に嵌め込まれることとなる。そして、このように鍔部15と接続継手20とが位置合わせされた状態で、上方から排水口部材30が取付けられる。当該取付に際しては、先ず、図6aに示すように、接続継手20の各ガイド部24間に、係止凸部34が位置するように、排水口部材30を排水口14の上方から下方に向けて嵌め込む第1の状態。このとき、上述したとおり、各ガイド部24間の間隔は十分に広く設定されていることから、係止凸部34の挿通が阻害されることはない。そして、当該第1の状態から、排水口部材30を例えば、平面視時計回り方向に所定量例えば略45°回動させる。当該回動により、図6b,cおいて矢印で示すように、各係止凸部34がガイド部24の下端縁に沿って回動するとともに下方に案内される尚、図6a~cでは、説明の便宜上1つの係止凸部34のみ表示することとしている。そして、図6cに示すように、各係止凸部34がガイド部24の水平部分に位置し、かつ、ストッパ部25に当接した時点で、排水口部材30のそれ以上の回動が規制される第2の状態。また、図7,8に示すように、各係止凸部34のストッパ部25への当接とともに、前記爪35の凸部36が、接続継手20の凹部26に係合される。これにより、排水口部材30の回動がより確実に規制される。さらに、当該第2の状態においては、各係止凸部34の下動に伴い、浴槽10の鍔部15が、前記接続継手20の支持部22と、排水口部材30の張出部32とで強く挟持されることとなる。以上詳述したように、本実施形態によれば、第1の状態から、排水口部材30が所定量回動させられることで、各係止凸部34がガイド部24に沿って回動するとともに下方に案内される。そして、鍔部15が、その下側の接続継手20と、排水口部材30の張出部32とで挟持された第2の状態とされる。また、当該第2の状態において、常には排水口部材30の回動が規制されている。従って、作業者にしてみれば、比較的単純な作業で連結状態を確保することができる。換言すれば、第2の状態においては、排水口部材30の回動が規制されているため、作業者が排水口部材30を必要以上に強く締めすぎてしまったり、逆に締め付け力が不十分となってしまったりするといった事態が生じにくい。従って、締付け力の管理など行わなくても所期の連結状態を安定的に確保でき、結果として、作業性が低下してしまうのを防止することができる。しかも、排水口部材30を所定量本実施形態では略45°回動させるだけで第2の状態とすることができることから、ねじ山の数だけ何回も排水口金具を回さなければならなかった従来技術に比べ、作業時間の大幅な短縮を図ることができる。また、本実施形態では、第2の状態にあっては、排水口部材30の爪35に設けられた凸部36が、接続継手20に設けられた凹部26に係合されることで排水口部材30の回動が規制されている。このため、第2の状態における排水口部材30の回動を規制するために、係止凸部34等に特別な工夫を施さずとも、上記作用効果がより確実に奏される。また、本実施形態では、上記凸部36の係合に加え、ガイド部24下端縁の水平部分における摩擦力やストッパ部15への当接によっても、排水口部材30の回動が規制されている。従って、これらの相俟った規制により、排水口部材30の取付状態の一層の安定化を図ることができる。さらに、第2の状態以外の状態にあっては、図9に示すように、凸部36が凹部26に係合しておらず、凸部36が接続継手20の本体部21の内周壁面に当接し、爪35が内周側に撓む。ここで、上述したように、排水口部材30の取付後においては、排水口部材30の内周側に位置するようにして、支持軸部材50が取付けられる。この点、本実施形態では、上記のとおり、第2の状態以外の状態にあっては、爪35が内周側に突出状態となる。このため、上方から排水口部材30の開口部に対し支持軸部材50を挿通させて取付けようとした場合、図10に示すように、内周側に突出状態となっている爪35が邪魔になって、支持軸部材50の挿通が阻害されることとなる。そのため、支持軸部材50の挿通がうまくいかないことに基づいて、作業者は、凸部36が凹部26にきちんと係合されていない、つまり、連結が完了していないことを比較的容易に把握することができる。結果として、凸部36が完全に凹部26に係合されていない状態のまま支持軸部材50が取付けられてしまうといった不具合を未然に防止することができる。併せて、本実施形態では、係止凸部34と、爪35の凸部36とは、上下方向に異なる位置に設けられている。このため、凹部26やガイド部24の配置に関し制約を受けにくくすることができ、設計の自由度が増す。また、本実施形態のように、凸部36の凹部26への係合とは別に、係止凸部34においても回動規制が行われることから、上下異なる位置で回動規制が行われることとなる。従って、より一層の取付状態の安定化を図ることができる。その上、係止凸部34と、爪35とは、周方向に異なる位置に設けられているため、係止凸部34及び爪35のうち一方によって他方の配置が妨げられるという事態が起こりにくくなる。結果として、設計の自由度をより一層高めることができる。加えて、鍔部15と排水口部材30との間には第1パッキン41が設けられ、鍔部15と接続継手20との間には第2パッキン42が設けられている。従って、鍔部15と排水口部材30との間、及び、鍔部15と接続継手20との間のシールが確実なものとなる。結果として、止水不良等の不具合をより確実に防止できる。また特に、第1パッキン41は、鍔部15と排水口部材30との間を内外周方向にシールし、かつ、第2パッキン42は、鍔部15と接続継手20との間を内外周方向にシールする。つまり、第1、第2パッキン41,42は、いずれも上下方向ではなく、内外周方向にシールする。このため、比較的弱い軸力でも、安定した締め代シール性能を確保することができ、上述した止水に関する作用効果をより確実に奏せしめることができる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態では、係止部として、接続継手20の内周面に凸設されたガイド部24にて案内される係止凸部34を具体例として挙げたが、必ずしもこのような例に拘泥されるものではない。例えば、接続継手20の内周面にガイド部を凹設しておき、当該凹設されたガイド部に係止凸部が案内される構成としてもよい。また、接続継手20の内周面にガイド部を凸設しておく一方で、排水口部材30の外周面に前記ガイド部に係合される係止凹部を設ける構成としてよい。さらにその逆に、接続継手20の内周面にガイド部を凹設しておく一方で、排水口部材30の外周面に前記ガイド部に係合される係止凹部を設ける構成としてよい。b第2の状態において、常には排水口部材30の回動が規制された構成となっていればよく、例えば、爪35の凸部36の凹部26への係止を省略することとしてもよい。但し、この場合には、係止凸部34及びガイド部24等における回動規制を行うことが望ましく、その態様としては、例えば、ガイド部24の下端縁の水平部分に代えて、逆テーパ状の部分や、係止溝部を形成し、所定量回動した時点で、係止凸部34が当該逆テーパ部分や係止溝部に乗り上げることで回動を規制する構成が考えられる。c上記実施形態では、4つの係止凸部34及びガイド部24を設けることとしているが、少なくとも2つ設けられていればよい。d上記実施形態では、4つの爪35凸部36を設けることとしているが、3つ以下であってもよいし、5つ以上であってもよい。e上記実施形態において、排水口部材30をはじめとする各種部材が樹脂材料により形成されているが、排水口部材30等を耐腐食性に優れる金属材料例えば、ステンレス等により形成することとしてもよい。f上記実施形態では、槽体として浴槽100を例示しているが、本発明の技術思想を適用可能な槽体は浴槽に限定されるものではない。従って、例えば、洗面化粧台の排水口、流し台の排水口などに本発明の技術思想を適用することとしてもよい。g上記実施形態では、配管として接続継手20を例示しているが、継手に限らず、単なるパイプで等あってもよい。"