酸素水素共存ガス体と該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体とを含んでなる混合ガスからなり、前記酸素水素共存ガス体は、振動発生手段で発生した振動を、振動棒を介して、該振動棒に取り付けられた振動羽根へと伝達し、該振動羽根を振動させることにより、被処理水に振動流動攪拌を生じさせながら、前記被処理水を電気分解処理に付することで得られたものである、ことを特徴とする燃料。前記混合ガスは、前記酸素水素共存ガス体の含有率が40~95容量であり、前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体の含有率が5~60容量であることを特徴とする、請求項1に記載の燃料。前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体は、水素ガス、プロパンガス、天然ガス、又は都市ガスであることを特徴とする、請求項1又は2に記載の燃料。前記混合ガスは容器内に加圧密封されていることを特徴とする、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の燃料。前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体の少なくとも一部は液化状態にあることを特徴とする、請求項4に記載の燃料。前記混合ガスは、前記酸素水素共存ガス体と前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体とを、燃焼機器内において混合することで得られたものであることを特徴とする、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の燃料。前記混合ガスは、前記酸素水素共存ガス体の含有率が5~60容量であり、前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体の含有率が40~95容量であることを特徴とする、請求項1に記載の燃料。前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体は、ガソリン、軽油、又は重油からなることを特徴とする、請求項6又は7に記載の燃料。前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体は、前記酸素水素共存ガス体と共に、気液混合ノズルを用いて前記燃焼機器内へと噴射されることを特徴とする、請求項6乃至8のいずれか一項に記載の燃料。請求項1乃至5のいずれか一項に記載の燃料を使用する方法であって、前記混合ガスを密封した容器から取り出された前記混合ガスを燃焼機器に供給し、該燃焼機器により燃焼させることを特徴とする、燃料の使用方法。請求項1乃至3及び6乃至9のいずれか一項に記載の燃料を使用する方法であって、燃焼機器に別々に供給された前記酸素水素共存ガス体と前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体とを、互いに混合させた後に、前記燃焼機器により燃焼させることを特徴とする、燃料の使用方法。ところで、以上のようなOHMASA-GASを燃料として使用する場合において、現在市販されている一般的な燃焼機器をそのまま用いることが、経済性の観点から極めて好ましい。しかしながら、一般的な燃焼機器、たとえば乗物用内燃エンジン、発電機用内燃エンジン、燃料電池、ボイラー用バーナー、溶接機用バーナー及び調理器用バーナーなどにおいて、燃料としてOHMASA-GASを使用した場合に、得られる出力または安全性において未だ改善の余地のあることが分かった。そこで、本発明は、特定の酸素水素共存ガス体であるOHMASA-GASを燃料に適用するに際して、一般的な燃焼機器での使用に際しても、出力向上が可能で、安全性が高く、二酸化炭素、一酸化炭素や炭化水素の排出量の削減が可能な、改良された燃料を提供することを目的とするものである。また、本発明の他の目的は、そのような燃料の使用方法即ち燃焼方法を提供することにある。本発明によれば、以上の如き目的のいずれかを達成するものとして、酸素水素共存ガス体と該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体とを含んでなる混合ガスからなり、前記酸素水素共存ガス体は、振動発生手段で発生した振動を、振動棒を介して、該振動棒に取り付けられた振動羽根へと伝達し、該振動羽根を振動させることにより、被処理水に振動流動攪拌を生じさせながら、前記被処理水を電気分解処理に付することで得られたものである、ことを特徴とする燃料、が提供される。本発明の一態様においては、前記混合ガスは、前記酸素水素共存ガス体の含有率が40~95容量であり、前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体の含有率が5~60容量である。但し、本発明は、この割合に限定されるものではない。本発明の一態様においては、前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体は、水素ガス、プロパンガス、天然ガス、又は都市ガスである。但し、本発明は、これに限定されるものではない。本発明の一態様においては、前記混合ガスは容器内に加圧密封されている。本発明の一態様においては、前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体の少なくとも一部は液化状態にある。本発明の一態様においては、前記混合ガスは、前記酸素水素共存ガス体と前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体とを、燃焼機器内において混合することで得られたものである。本発明の一態様においては、前記混合ガスは、前記酸素水素共存ガス体の含有率が5~60容量であり、前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体の含有率が40~95容量である。本発明の一態様においては、前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体は、ガソリン、軽油、又は重油からなる。本発明の一態様においては、前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体は、前記酸素水素共存ガス体と共に、気液混合ノズルを用いて前記燃焼機器内へと噴射される。また、本発明によれば、以上の如き目的のいずれかを達成するものとして、上記の燃料を使用する方法であって、前記混合ガスを密封した容器から取り出された前記混合ガスを燃焼機器に供給し、該燃焼機器により燃焼させることを特徴とする、燃料の使用方法、が提供される。更に、本発明によれば、以上の如き目的のいずれかを達成するものとして、上記の燃料を使用する方法であって、燃焼機器に別々に供給された前記酸素水素共存ガス体と前記酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体とを、互いに混合させた後に、前記燃焼機器により燃焼させることを特徴とする、燃料の使用方法、が提供される。本発明によれば、一般的な燃焼機器での使用に際して、出力向上が可能で又は安全性を高めることが可能で、二酸化炭素、一酸化炭素又は炭化水素の排出量の削減が可能な、改良された燃料が提供される。更に、本発明によれば、そのような燃料に適した使用方法即ち燃焼方法が提供される。以下、本発明の実施の形態を説明する。本発明の燃料は、酸素水素共存ガス体Aと該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスからなる。酸素水素共存ガス体Aは、振動発生手段で発生した振動を、振動棒を介して、該振動棒に取り付けられた振動羽根へと伝達し、該振動羽根を振動させることにより、被処理水電解質含有水:電解液ということもあるに振動流動攪拌単に振動攪拌ということもあるを生じさせながら、前記被処理水を電気分解処理に付することで得られたものである。このような酸素水素共存ガス体Aは、上記特許文献1~3、及び本発明者の発明に係る特許文献WO-2010/023997-A1に記載されるようにして製造することができる。以下、酸素水素共存ガス体Aの製造の実施形態に関し、更に説明する。即ち、被処理水を電解槽中で振動攪拌を与えながら電気分解処理し、これにより酸素水素共存ガス体Aを生成する。このような酸素水素共存ガス体Aの生成に際しては、本発明者の発明に係る日本国特許第1941498号、第2707530号、第2762388号、第2767771号、第2852878号、第2911350号、第2911393号、第3035114号、第3142417号、第3196890号、第3320984号、第3854006号、第4599387号、特開平10-309453号公報、特開平11-253782号公報、特開2000-317295号公報、特開2001-288591号公報、特開2002-53999号公報、特開2002-121699号公報、特開2002-146597号公報、特開2005-232512号公報、WO-2004/092059-A1などの特許文献に記載の技術を用いることができる。振動攪拌条件は、前記特許文献に記載されている条件で実施することができる。振動攪拌は、前記特許文献の多くに記載されているような、垂直方向の振動棒に取り付けられた振動羽根を垂直方向に振動させる垂直式の振動攪拌であっても良いし、前記特許文献のうちの日本国特許第3142417号及び日本国特許第4599387号特許文献3に記載されているような、水平方向の振動棒に取り付けられた振動羽根を水平方向に振動させる水平式の振動攪拌であっても良い。また、電気分解は、前記特許文献に記載されている条件で実施することができるが、たとえば、被処理水として電解質5~30重量を含むものを使用し、電極群を3~10mmの間隔を保って電解槽内に配置し、電流密度5~20A/dm2、浴温20~70°C、強アルカリの条件を用いることができる。電解質としてはとくに制限はないが、たとえば、NaOH、KOHなどを挙げることができる。また、これらの電解質を溶解して電解液を作るのに用いる水としては、どのような水でもよいが、たとえば、イオン交換水か蒸留水を用いる。電解液における電解質の濃度については、とくに制限はないが、一般に30重量以下、好ましくは25重量以下であり、15~25重量程度が最も好ましい。電解質が5重量より少ないと電流の流れが少なくなり抵抗が増大し、電流効率が低下しさらに温度上昇を引き起こし酸素水素共存ガス体Aの発生量の低下をさらに招くことがある。又、30重量より多すぎると極板に電解質が析出し結果として電解効率が低下することがある。電流密度を上げれば電解効率が上がり、好ましい面もあるが同時に浴温上昇を招き、逆に酸素水素共存ガス体Aの発生量が低下することがある。多くの実験結果から、たとえば5~20A/dm2の範囲が総合的にみて好適であると考えられる。浴温は長時間の運転、発生量、電解効率等を考慮し、多くの実験結果から、たとえば20~70°Cの範囲が好適である。pHは、使用する電解質により左右される。好ましいpH値は電解質、電流密度、浴温と相関関係にある。使用する電解質、電流密度、浴温等を各種条件で実験を重ねた結果、たとえばpH14以上の強アルカリ下において、効率が良い結果が得られている。好ましくは電極群を構成する電極を一定の間隔に保つが、この間隔は3~10mm、好ましくは3~5mmである。なお、電極群を構成する電極の数は、好ましくは4枚以上1000枚以下である。以上のような酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしては、たとえば水素ガス、プロパンガス、天然ガス、又は都市ガスなどの通常の燃料ガスが例示される。可燃性ガス体Bとしてプロパンガス、天然ガス又は都市ガスなどの炭化水素系ガスを用いたものでは、本発明の燃料の燃焼により二酸化炭素、一酸化炭素又は炭化水素が発生するが、その量はこれら炭化水素系ガスのみからなる燃料の場合に比べて、十分に少ない。燃焼による二酸化炭素、一酸化炭素又は炭化水素の発生量を低減させる観点からは、可燃性ガス体Bとして水素ガスなどの非炭化水素系ガスを用いるのが好ましい。本発明の燃料を構成する混合ガスは、好ましくは、酸素水素共存ガス体Aの含有率が40~95容量であり、酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bの含有率が5~60容量である。但し、本発明は、この割合に限定されるものではない。本発明の燃料を構成する混合ガスは、たとえば、酸素水素共存ガス体Aの含有率が5~60容量であり、酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bの含有率が40~95容量であっても良い。この後者の燃料は、酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしてガソリン、軽油あるいは重油などを使用する場合への適用が好ましい。この場合、気液混合ノズルを使用して混合効果を上げるのが好ましい。酸素水素共存ガス体Aに可燃性ガス体Bを加えた混合ガスを燃料とすることで、乗物用内燃エンジン、発電機用内燃エンジン、燃料電池、ボイラー用バーナー、溶接機用バーナー及び調理器用バーナーなどの一般的な燃焼機器での使用に際して、酸素水素共存ガス体Aのみからなる燃料に比べて、出力向上が可能となり、又は安全性が高められる。その理由は、次のようなものであろうと推測される。すなわち、酸素水素共存ガス体Aのみからなる燃料の場合には、外部からの空気導入のない特殊な条件下での燃焼により、良好な出力発生及び安全性が得られる。しかし、そのような特殊な条件下での専用の燃焼機器を開発するには、膨大なコスト及び時間がかかるという難点がある。一方、酸素水素共存ガス体Aのみからなる燃料を一般的な燃焼機器において使用する場合には、機器の排気口その他から空気中の酸素が不可避的に燃焼部に流入する。この空気中の酸素が酸素水素共存ガス体A中の水素と反応を起こし、この反応は空気中の酸素の侵入が無い場合に比べて酸素水素共存ガス体Aに起こる酸素と水素との反応と機序が異なることから、燃焼により発生する出力に影響を与え、また爆発発生の可能性が高まる。これに対して、酸素水素共存ガス体Aに可燃性ガス体Bを加えた混合ガスを燃料とすることで、燃焼機器の排気口その他から不可避的に燃焼部に流入する空気中の酸素は可燃性ガス体Bと反応し、酸素水素共存ガス体Aの酸素と水素との本来の反応に対する影響が少ないことから、出力向上が可能となり、又は爆発発生の可能性が低下して安全性が高められるものである。以上のような酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスは、酸素水素共存ガス体A単独の場合と同様に、圧縮することができ、容器内に加圧密封することができる。これにより、可燃性ガス体Bの少なくとも一部を液化状態にすることができる。即ち、酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスは、たとえば3~300kgf/cm2に圧縮することができる。酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスの圧力を3~300kgf/cm2に高圧縮することにより少なくとも一部を液化することで貯蔵装置タンク、ボンベなどの小型化が可能となり、搬送、搭載が容易に行える。また、この3~300kgf/cm2の圧縮圧力範囲が、酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスの燃料としての実用化に適している。また、通常の電気分解により得られた水素は、金属ボンベたとえばステンレススチール製、鋼鉄製、鋳鉄製、アルミニウム合金製などのボンベ内に貯蔵する際に、水素によりボンベ自体が脆化したり、水素が金属ボンベを透過して離脱するので、長期保管が不可能であるが、可燃性ガス体Bとして水素ガスを用いた上記酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスでは、酸素水素共存ガス体Aが存在することで、該酸素水素共存ガス体A単独の場合と同様に、高圧で圧縮できる200kgf/cm2:20MPaまで爆発せずに圧縮できたばかりでなく、ステンレススチール製ボンベに圧縮保管された10MPaの酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスは2年間という長期間保存しても全く何の水素漏洩もなく又、圧力も当初の10MPaを保っていた。以上のような酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスは、酸素水素共存ガス体Aと酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとを、燃焼機器内において混合することで得るようにしてもよい。その場合の燃焼においても、上記のような出力向上が可能となり、又は爆発発生の可能性がなくなり安全性が高められる。このような例としては、とくに自動車の内燃エンジンでの燃料の燃焼が挙げられる。この場合、酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスは、酸素水素共存ガス体Aの含有率が5~60容量であり、可燃性ガス体Bの含有率が40~95容量であるものとすることができる。また、可燃性ガス体Bとしてガソリン、軽油、又は重油からなるものを使用することができ、これらの可燃性ガス体Bを、酸素水素共存ガス体Aと共に、気液混合ノズルを用いて燃焼機器内燃エンジンのシリンダ内へと噴射することができる。本発明の燃料を使用する方法すなわち燃焼方法の第1の実施形態としては、以上のように作製し容器に密封された酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスを容器から取り出し、この酸素水素共存ガス体Aと可燃性ガス体Bとを含んでなる混合ガスを燃焼機器に供給し、該燃焼機器により燃焼させることが挙げられる。また、本発明の燃料を使用する方法すなわち燃焼方法の第2の実施形態としては、別々の容器に密封されている酸素水素共存ガス体Aと酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとを別々に燃焼機器に供給し互いに混合させた後に、前記燃焼機器により燃焼させることが挙げられる。以下に実施例を挙げて本発明を説明するが、本発明はこれにより何ら限定されるものではない。[実施例1]特許文献WO-2004/092059-A1に記載の手法に従って、振動流動攪拌下での電気分解を行って、酸素水素共存ガス体Aを得た。この酸素水素共存ガス体A70容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス30容量部とを混合し、混合ガスを得た。この混合ガスを、ステンレスSUS304L製のボンベ3.8Lに10MPaの圧力で封入し、2年間貯蔵した。この貯蔵において、一度も水素漏洩及び水素脆性などの異常がなく、この混合ガスは何らの問題もなく長期保存が可能であることが分かった。2年間保存の後に、ボンベを5個に切断分割してその切断面を調べたところ、水素脆性は全く認められなかった。[実施例2]実施例1と同様にして得られた混合ガスを、それぞれアルミニウム合金製のボンベ及びプロパンガス用特殊鋼板製のボンベに10MPaの圧力で封入し、2年間貯蔵した。この貯蔵において、一度も水素漏洩及び水素脆性などの異常がなかった。実施例1の結果をも考慮すると、この混合ガスは容器の材質を選ばずに、一般に使用されている容器に密封することができ、取り扱いの容易なガスであることが分かった。[実施例3]実施例1と同様にして得られた混合ガスを冷却させて液化を試みたところ、水素の液化温度である-253°Cより約70°Cも高い約-185°Cで液化した。このことから、この混合ガスにおいて、水素および酸素は何らかの結合状態にあることが分かる。[実施例4]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A85容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス15容量部とを混合し、混合ガスを得た。この混合ガスを、鋼板製のボンベ38Lに封入し、これを燃料として用いてプロパンガス用仕様発電機定格出力850Wで発電を実施した。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。事前に、同一のプロパンガス用発電機でプロパンガスを燃料として用いて発電を実施した時の出力は定格の850Wであったが、上記の本実施例の混合ガスを用いることで、定格の850Wを100Wも超える950Wの出力が得られた。また、発電時に機器爆発、発電機の過剰な発熱及び異常音などの発生はなく、発電による二酸化炭素の発生はなかった。[実施例5]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス50容量部とを混合し、混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、プロパンガス用仕様発電機定格出力850Wで発電を実施した。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。発電出力は850Wであり、発電時に機器爆発の発生はなく、発電による二酸化炭素の発生はプロパンガス燃焼の時の約半分以下であった。[実施例6]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体Aと、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガスとを、容量比でそれぞれ85:15、80:20、75:25、70:30、65:35、60:40、55:45、及び50:50となるように混合して混合ガスを得た。これらの混合ガスを燃料として用いて、プロパンガス用仕様の内燃エンジン定格出力750Wを作動させた。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。いずれの混合比の混合ガスを燃料として用いた場合も、順調なエンジン作動が得られた。また、いずれの場合も動作時に機器爆発、エンジンの過剰な発熱及び異常音などの発生はなく、二酸化炭素の発生はなかった。[実施例7]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A70容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス30容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、プロパンガス用仕様の50ccスクーターを走行させた。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。軽快なスクーター走行が得られ、燃費はプロパンガス燃料の場合と同様に約20km/Lであった。また、走行中の機器爆発の発生はなく、二酸化炭素の発生はなかった。[実施例8]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A60容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス20容量部及びプロパンガス/天然ガス20容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、プロパンガス用仕様の50ccスクーターを走行させた。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。軽快なスクーター走行が得られ、燃費はプロパンガス燃料の場合と同様に約20km/Lであった。また、走行中の機器爆発、エンジンの過剰な発熱及び異常音などの発生はなく、二酸化炭素の発生はプロパンガス燃焼の時の約5分の1以下であった。[実施例9]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A60容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス20容量部及びプロパンガス/天然ガス20容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、天然ガス用仕様の660cc軽自動車を走行させた。尚、空気混入条件は、天然ガス燃焼の時と同様とした。軽快な軽自動車走行が得られ、燃費は天然ガス燃料の場合と同様に約10km/Lであった。また、走行中の機器爆発、エンジンの過剰な発熱及び異常音などの発生はなく、二酸化炭素の発生は天然ガス燃焼の時の約5分の1以下であった。[実施例10]実施例9と同様にして混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、プロパンガス用仕様の走行距離約50万Kmのトヨタ製の2000cc自動車を走行させた。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。軽快な自動車走行が得られ、燃費はプロパンガス燃料の場合と同様に約5km/Lであった。また、走行中の機器爆発、エンジンの過剰な発熱及び異常音などの発生はなく、二酸化炭素の発生はプロパンガス燃焼の時の約5分の1以下であった。[実施例11]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A70容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス30容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、プロパンガス用仕様の卓上コンロバーナーを作動させ、2Lの湯を沸かした。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。湯が沸くまでの時間は、プロパンガス燃焼の場合は約7分であったが、上記の本実施例の混合ガスの場合には約5分であった。また、湯沸かし中の機器爆発の発生はなく、二酸化炭素の発生はなかった。[実施例12]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A80容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス20容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、市販の燃料電池DFC-010-01Hを作動させ発電した本発明実施例。比較のために、水素ガスを単独で燃料として用いて、同様の市販の燃料電池を作動させ発電した比較例。燃料電池の作動条件は、電極面積:10cm2電解質膜:NRE212CS電極:Pt/C1.0mg/cm2-Pt酸化剤:空気燃料流量:50mL/min酸化剤流量:50mL/min燃料加湿温度:70°C酸化剤加湿温度:dry設定電流:0Aであった。起電力は、以下の表1に示す通りであり、本発明実施例の方が、比較例に比べて約6強も高かった。また、発電動作中の機器爆発の発生はなかった。[実施例13]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス50容量部とを混合し、混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、自動車整備工場にて、プロパンガス用仕様発電機POWERSYSTEMINC.[USA]製、定格出力6KWで発電を実施した。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。排ガスを自動車車検時の排ガス測定用の公的な測定器堀場製作所製、AUTOMOTIVEEMISSIONANALYZERMEXA-324Gで測定した。測定結果は以下の表2に示す通りであり、本実施例で得られた混合ガスでは、プロパンガスのみの燃焼時に比べて、一酸化炭素COの発生量が100分の1以下で、炭化水素HCの発生量が3分の1であり、極めてクリーンな排ガスであることが確認された。[実施例14]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス50容量部とを混合し、混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、自動車整備工場にて、プロパンガス用仕様のダイハツ製の660cc軽自動車を走行させた。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。排ガスを自動車車検時の排ガス測定用の公的な測定器堀場製作所製、AUTOMOTIVEEMISSIONANALYZERMEXA-324Lで測定した。測定結果は以下の表3に示す通りであり、本実施例で得られた混合ガスでは、プロパンガスのみの燃焼時に比べて、一酸化炭素COの発生量が約2分の1で、炭化水素HCの発生量が約15分の1であり、極めてクリーンな排ガスであることが確認された。[実施例15]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス50容量部とを混合し、混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、プロパンガス用仕様の走行距離約50万Kmの日産自動車製の2000cc自動車ニッサンセドリック、車台番号QJY31-153299、型式LA-QJY31、初年度登録平成17年3月を走行させた。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。軽快な自動車走行が得られ、燃費は、約7km/Lであり、プロパンガス燃料の場合の約5km/L走行距離約50万Kmのプロパンガス仕様車の平均的燃費に比べて大幅に向上した。また、走行中の機器爆発、エンジンの過剰な発熱及び異常音などの発生はなかった。[実施例16]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス50容量部とを、ステンレスSUS304L製のボンベ3.8Lに2.5MPaの圧力で封入した。プロパンガスは、0.3~0.5MPa程度の圧力で液化することから、混合ガスは、気体で存在する酸素水素共存ガス体Aと液化状態のプロパンとの気液混合ガスとして、ボンベ内に封入された状態である。このボンベ内に封入された混合ガスを燃料として用いて、バーナーで燃焼させたところ、プロパンが気化し、酸素水素共存ガス体Aとの混合ガスとして、何の問題もなく燃焼した。[実施例17]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A60容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス40容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、市販の燃料電池DFC-010-01Hを作動させ発電した本発明実施例。比較のために、水素ガスを単独で燃料として用いて、同様の市販の燃料電池を作動させ発電した比較例。燃料電池の作動条件は、実施例12と同様に、電極面積:10cm2電解質膜:NRE212CS電極:Pt/C1.0mg/cm2-Pt酸化剤:空気燃料流量:50mL/min酸化剤流量:50mL/min燃料加湿温度:70°C酸化剤加湿温度:dry設定電流:0Aであった。起電力は、以下の表4に示す通りであり、本発明実施例の方が、比較例に比べて約15強も高かった。また、発電動作中の機器爆発の発生はなかった。[実施例18]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス50容量部とを混合し、混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いてプロパンガス用仕様発電機ヤンマー製の軽油仕様の発電機をプロパンガス仕様に改造したもの、定格出力5KWで発電を実施した。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。3時間の連続発電を行った結果、プロパンガスのみを燃料として用いた場合と同等の燃料消費量であった。この間に消費した燃料中の酸素水素共存ガス体Aを製造するに要した電力は約2KWであった。この結果から、電気的入力の約2.5倍の電気的出力が得られたことが確認された。酸素水素共存ガス体A40容量部と該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス60容量部とを混合して得られた混合ガスを燃料として用いた場合も、ほぼ同様の結果が得られた。[実施例19]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス50容量部とを混合し、混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いてプロパンガス用仕様発電機WINCOINC.USA製、HPS12000HE、定格出力12KWで発電を実施した。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。この実施例では、特に、以下のように運転条件を変えて、燃料消費量および製造コストの比較を行った。19A先ず、無負荷運転を3回行った。3回の運転の平均値として、1時間あたり、燃料消費量が1400Lであった。このときの酸素水素共存ガス体Aの消費量は、消費混合ガス量の50であることから、700L=1400L/2となる。1KWの電気量で酸素水素共存ガス体A300Lを製造することができるので、700Lの酸素水素共存ガス体Aを製造するに要した電気量は約2.4KW=700L/300L/KWである。発電量のうちの酸素水素共存ガス体Aの寄与分は、燃料中の酸素水素共存ガス体Aの量比が50であることから、6KW12KW/2である。従って、約2.4KWの電気量で製造された量の酸素水素共存ガス体Aにより、6KWの発電すなわち入力電気量の約2.5倍=6KW/2.4KWの量のエネルギーが得られたことになる。19B次に、負荷6KWで運転を3回行った。3回の運転の平均値として、1時間あたり、燃料消費量が1900Lであった。このときの酸素水素共存ガス体Aの消費量は、消費混合ガス量の50であることから、950L=1900L/2となる。1KWの電気量で酸素水素共存ガス体A300Lを製造することができるので、950Lの酸素水素共存ガス体Aを製造するに要した電気量は約3.2KW=950L/300L/KWである。発電量のうちの酸素水素共存ガス体Aの寄与分は、燃料中の酸素水素共存ガス体Aの量比が50であることから、6KW12KW/2である。従って、約3.2KWの電気量で製造された量の酸素水素共存ガス体Aにより、6KWの発電すなわち入力電気量の約1.9倍=6KW/3.2KWの量のエネルギーが得られたことになる。19C更に、負荷12KWで運転を3回行った。3回の運転の平均値として、1時間あたり、燃料消費量が2100Lであった。このときの酸素水素共存ガス体Aの消費量は、消費混合ガス量の50であることから、1050L=2100L/2となる。1KWの電気量で酸素水素共存ガス体A300Lを製造することができるので、1050Lの酸素水素共存ガス体Aを製造するに要した電気量は約3.5KW=1050L/300L/KWである。発電量のうちの酸素水素共存ガス体Aの寄与分は、燃料中の酸素水素共存ガス体Aの量比が50であることから、6KW12KW/2である。従って、約3.5KWの電気量で製造された量の酸素水素共存ガス体Aにより、6KWの発電すなわち入力電気量の約1.7倍=6KW/3.5KWの量のエネルギーが得られたことになる。酸素水素共存ガス体A40容量部と該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス60容量部とを混合して得られた混合ガスを燃料として用いた場合も、ほぼ同様の結果が得られた。[実施例20]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス50容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、プロパンガス用仕様の35ccスクーターを走行させた。尚、空気混入条件は、プロパンガス燃焼の時と同様とした。軽快な走行が得られ、走行中の機器爆発や、エンジンの過剰な発熱及び異常音などの発生はなく、排ガスは全くクリーンであることが確認された。酸素水素共存ガス体A40容量部と該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス60容量部とを混合して得られた混合ガスを燃料として用いた場合も、ほぼ同様の結果が得られた。[実施例21]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス50容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、天然ガス用仕様のダイハツ製の660cc軽自動車を走行させた。尚、空気混入条件は、天然ガス燃焼の時と同様とした。軽快な走行が得られ、燃費は天然ガス燃料の場合同等であった。また、走行中の機器爆発や、エンジンの過剰な発熱及び異常音などの発生はなく、排ガスは全くクリーンであることが確認された。酸素水素共存ガス体A40容量部と該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の水素ガス60容量部とを混合して得られた混合ガスを燃料として用いた場合も、ほぼ同様の結果が得られた。[実施例22]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス50容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、市販の燃料電池標準セルを作動させ発電したところ、水素ガスのみを燃料として用いた場合と同等の起電力を得ることができた。酸素水素共存ガス体A40容量部と該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販のプロパンガス60容量部とを混合して得られた混合ガスを燃料として用いた場合も、ほぼ同様の結果が得られた。[実施例23]実施例1と同様にして得られた酸素水素共存ガス体A50容量部と、該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の天然ガス50容量部とを混合して混合ガスを得た。この混合ガスを燃料として用いて、市販の燃料電池標準セルを作動させ発電したところ、水素ガスのみを燃料として用いた場合と同等の起電力を得ることができた。酸素水素共存ガス体A40容量部と該酸素水素共存ガス体以外の可燃性ガス体Bとしての市販の天然ガス60容量部とを混合して得られた混合ガスを燃料として用いた場合も、ほぼ同様の結果が得られた。