固定子巻線を巻回したティースを有する固定子と、回転子鉄心からなる磁性体を有する回転子と、前記磁性体に配置した少なくとも1つの磁石挿入孔と、該磁石挿入孔に埋設した少なくとも1つの永久磁石とを有し、該永久磁石により界磁極を構成する永久磁石同期機において、前記磁性体に埋設した前記永久磁石の、前記固定子のティースと対向する磁極面とその反対側の磁極面との間の永久磁石外周側面を周回して囲むように導電材を永久磁石と前記磁性体との間に設け、前記導電材の軸方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗が、導電材の半径方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗と異なることを特徴とする永久磁石同期機。請求項1に記載された永久磁石同期機において、前記導電材の前記軸方向部分と前記半径方向部分とは、異なる断面積を有することを特徴とする永久磁石同期機。請求項1又は2に記載された永久磁石同期機において、前記磁性体に埋設されず隣接しない少なくとも一つの前記導電材の半径方向部分において導電材の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR1とし、前記磁性体に埋設され隣接する前記導電材の軸方向部分において導電材の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR2としたとき、R1<R2としたことを特徴とする永久磁石同期機。請求項1乃至3のいずれかに記載された永久磁石同期機において、一極あたりの永久磁石を軸方向または周方向に複数分割し、前記各永久磁石の磁曲面間の外周側面を前記導電材で囲むことを特徴とする永久磁石同期機。請求項4に記載された永久磁石同期機において、導電材で囲まれた隣接する前記永久磁石の間に磁性体からなるリブを有することを特徴とする永久磁石同期機。固定子巻線を巻回したティースを有する固定子と、固定子の内周側に支持され回転子鉄心からなる磁性体を有する回転子と、磁性体外周部に軸方向に設けた複数のスロットと、スロット内に埋設した導電性バーと、導電性バーを軸方向端面で導通する導電性エンドリングと、前記磁性体の前記導電性バーの内周側に埋設した少なくとも1つの永久磁石とを備えた永久磁石同期機において、前記永久磁石の、前記固定子ティースと対向する磁極面とその反対側の磁極面との間の永久磁石外周側面を周回して囲む導電材を永久磁石と前記磁性体との間に介在して設け、前記導電材の軸方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗が、半径方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗と異なることことを特徴とする永久磁石同期機。請求項6に記載された永久磁石同期機において、前記導電材の前記軸方向部分と前記半径方向部分とは、異なる断面積を有することを特徴とする永久磁石同期機。請求項6または7に記載された永久磁石同期機において、前記磁性体に埋設されず隣接しない少なくとも一つの前記導電材の半径方向部分において前記導電材の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR1とし、前記磁性体に埋設され隣接する前記導電材の軸方向部分において、前記導電材の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR2としたとき、R1<R2としたことを特徴とする永久磁石同期機。請求項8に記載された永久磁石同期機において、一極あたりの前記永久磁石を前記固定子の軸方向または周方向に複数分割し、前記各永久磁石の磁曲面間の外周側面を前記導電材で囲むことを特徴とする永久磁石同期機。請求項9に記載された永久磁石同期機において、同電材で囲まれた隣接する前記永久磁石の間に磁性体からなるリブを有することを特徴とする永久磁石同期機。請求項1乃至10のいずれかに記載された永久磁石同期機において、前記導電材のうち、前記磁性体に埋設されず隣接しない少なくとも一つの前記導電材の半径方向部分において前記導電材の少なくとも一部が前記永久磁石挿入孔に対し軸方向に突出する突出部を有し、該突出部の一部が前記磁性体の軸方向端面と対向することを特徴とする永久磁石同期機。しかしながらその一方で、導体板や導電性シートの持つ電気抵抗と導体板を流れる渦電流とによる電気抵抗損が導体板に発生し、導体板等が発熱する。したがって、上記技術には以下の課題がある。1導体板や導電性シート自体の発熱が永久磁石の温度上昇を招き、残留磁束密度の低下や、保持力の低下といった永久磁石性能の低下をもたらす。特に、保持力の低下は減磁耐力の低下に直結するため、上記技術では、減磁耐力向上という本来の目的の実現性が著しく損なわれる。2導体板に電気抵抗損が発生することによりモータ効率の低下を招く。特に、導体板が発熱、温度上昇した場合には電気抵抗損が増加するため、モータ効率のさらなる低下を招く。特許文献1では第一の課題の解決策として導体板の放熱性を向上させる技術として、永久磁石のロータコアの軸方向端面の放熱量が大きくなるようにフィンなどを設ける構造について言及している。しかしながら、上記のような構成では導体板のロータコアの半径方向部分における放熱性は改善されず、半径方向部分から永久磁石への熱伝導が生じるため、永久磁石の温度上昇を防止する効果は限定的となる。ところで、導体板の温度上昇が電気抵抗損に起因していることを考えると、導体板の電気抵抗を小さくしない限り、導体板の発熱に関する本質的な解決とはならない。言い換えれば、導体板の電気抵抗を設計段階で低減することができれば、電気抵抗損を低減できモータ効率の低下を防げることに加え、電気抵抗損による発熱も抑えられるので、上述した2つの課題を同時に解決することができる。特許文献1では、導電率の高い材料を導体板に使用するとの記載があるが、それ以外の方法で電気抵抗を低減する方法に関しては、一切記載していない。導体板の電気抵抗を低減する方法としては、導電率の高い材料を使用するほかに、導体板の板厚を大きくし渦電流の流路の断面積を拡大する方法がある。しかしながら、導体板の板厚を大きくするとその分だけ永久磁石の埋設スペースが失われるため、トルク低下や効率低下などのモータ性能の低下を招いてしまう。本発明の目的は、トルク低下やモータ効率低下を招くことなく、永久磁石の減磁耐力を向上できる永久磁石式回転機を提供することである。本発明は、固定子巻線を巻回したティースを有する固定子と、回転子鉄心からなる磁性体を有する回転子と、前記磁性体に配置した少なくとも1つの磁石挿入孔と、該磁石挿入孔に埋設した少なくとも1つの永久磁石とを有し、該永久磁石により界磁極を構成する永久磁石同期機において、前記磁性体に埋設した前記永久磁石の、前記固定子のティースと対向する磁極面とその反対側の磁極面との間の永久磁石外周側面を周回して囲むように導電材を永久磁石と前記磁性体との間に設け、前記導電材の軸方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗が、導電材の半径方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗と異なることを特徴とする。また、前記導電材の前記軸方向部分と前記半径方向部分とは、異なる断面積を有することを特徴とする。また、永久磁石同期機において、前記磁性体に埋設されず隣接しない少なくとも一つの前記導電材の半径方向部分において導電材の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR1とし、前記磁性体に埋設され隣接する前記導電材の軸方向部分において導電材の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR2としたとき、R1<R2としたことを特徴とする。また、永久磁石同期機において、一極あたりの永久磁石を軸方向または周方向に複数分割し、前記各永久磁石の磁曲面間の外周側面を前記導電材で囲むことを特徴とする。また、永久磁石同期機において、導電材で囲まれた隣接する前記永久磁石の間に磁性体からなるリブを有することを特徴とする。さらに、固定子巻線を巻回したティースを有する固定子と、固定子の内周側に支持され回転子鉄心からなる磁性体を有する回転子と、磁性体外周部に軸方向に設けた複数のスロットと、スロット内に埋設した導電性バーと、導電性バーを軸方向端面で導通する導電性エンドリングと、前記磁性体の前記導電性バーの内周側に埋設した少なくとも1つの永久磁石とを備えた永久磁石同期機において、前記永久磁石の、前記固定子ティースと対向する磁極面とその反対側の磁極面との間の永久磁石外周側面を周回して囲む導電材を永久磁石と前記磁性体との間に介在して設け、前記導電材の軸方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗が、半径方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗と異なることことを特徴とする。さらに、前記導電材の前記軸方向部分と前記半径方向部分とは、異なる断面積を有することを特徴とする。さらに、永久磁石同期機において、前記磁性体に埋設されず隣接しない少なくとも一つの前記導電材の半径方向部分において前記導電材の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR1とし、前記磁性体に埋設され隣接する前記導電材の軸方向部分において、前記導電材の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR2としたとき、R1<R2としたことを特徴とする。さらに、永久磁石同期機において、一極あたりの前記永久磁石を前記固定子の軸方向または周方向に複数分割し、前記各永久磁石の磁曲面間の外周側面を前記導電材で囲むことを特徴とする。さらに、永久磁石同期機において、同電材で囲まれた隣接する前記永久磁石の間に磁性体からなるリブを有することを特徴とする。さらに、永久磁石同期機において、前記導電材のうち、前記磁性体に埋設されず隣接しない少なくとも一つの前記導電材の半径方向部分において前記導電材の少なくとも一部が前記永久磁石挿入孔に対し軸方向に突出する突出部を有し、該突出部の一部が前記磁性体の軸方向端面と対向することを特徴とする。本発明によれば、ティースを有する固定子と、回転子鉄心からなる磁性体を有する回転子と、磁性体に配置した少なくとも1つの磁石挿入孔と、磁石挿入孔に埋設した少なくとも1つの永久磁石とを有し、永久磁石により界磁極を構成する永久磁石同期機において、磁性体に埋設した永久磁石の、固定子のティースと対向する磁極面とその反対側の磁極面との間の永久磁石外周側面を周回して囲むように導電材を永久磁石と前記磁性体との間に設け、導電材の軸方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗が、半径方向部分の周回方向単位長さ当り電気抵抗と異なるように構成することことにより、トルク低下やモータ効率低下を招くことなく、永久磁石の減磁耐力を向上することができる。以下、本発明の実施例について図面を参照して説明する。図1は、本発明の永久磁石同期機の回転子の模式図である。図1において、回転子1は回転子鉄心2によって構成されており、シャフト孔7に挿入される出力軸を介して外部に動力を伝達する。回転子鉄心2は軸方向に積み重ねた積層鋼板で構成してもよいし、圧粉磁心などで構成してもよいし、アモルファス金属などで構成してもよい。回転子1の内部には、図示しない磁石挿入孔に埋設したほぼ直方体からなる永久磁石3が4極を構成するように配置されている。永久磁石3の、固定子1と対向する磁極面とその反対側の磁極面との間の側面外周を周回して囲むように導電材6が設けられる。導電材6は永久磁石より十分小さい電気抵抗を有するFe、Cu等の金属から構成される。導電材6の回転子軸方向部分の導電材周回方向の単位長さ当り電気抵抗は、回転子半径方向部分の導電材周回方向の単位長さ当り電気抵抗と異なるように構成される。例えば導電材6の軸方向部分61の電気抵抗が半径方向部分62の電気抵抗より小さくなるようにする。導電材6は、ダイキャスト加工により成型してもよいし、板金状材料を折り曲げ加工で成型し、永久磁石3の外周を囲む導電材6が電気的に導通するように接合部を溶接するか、ネジ締めする方法で制作してもよい。あるいは、複数の短い板金を溶接して一極の永久磁石3外周を囲む導電材6が電気的に導通するように溶接するか、ネジ締めする方法でもよい。導電材6の板幅は、永久磁石3の磁曲面または磁化方向厚みよりも小さくても大きくてもよい。回転子の磁極を構成する永久磁石は一個で構成してもよいし、複数個に分割してもよい。また、二色成形技術doublemoldにより導電材6と永久磁石3とを一体成形しても良く、その場合には両者の寸法公差によるデッドスペースが無くなるため、永久磁石表面積の増加、ならびに有効磁束の増加、ひいてはトルクの増加や効率の向上を図ることができる。図2は、本発明の永久磁石同期機の一極分の半径方向断面図である。以下の図において、図1と同一構成要素には同一符号を付けて重複説明は避ける。以下、導電材6により永久磁石の減磁耐力が向上する原理について説明する。図2において、永久磁石3の磁化方向に対向する減磁磁界5が印加されるとき、ファラデーの電磁誘導の法則に従い、導体板6に渦電流が発生する。これによって、減磁磁界5に対向する誘導磁界が発生するため、永久磁石3の減磁耐力を向上させることができる。誘導磁界の大きさは周方向に一様ではなく、アンペールの法則に従って、電流源の近傍が大きく、電流源から離れるにつれて小さくなる。すなわち、導電材半径方向部分62a、62bの近傍においては、減磁耐力の向上効果が大きく、磁極中央に近づくほどその効果が弱くなる。一方で、導電材6の持つ電気抵抗のため、導電材6を流れる渦電流により電気抵抗損が発生して導電材が発熱する。したがって、導電材6の電気抵抗が小さくなるような構成とすることにより、電気抵抗損を低減してモータ効率の低下を防ぐとともに発熱を抑える技術が必要となる。導電材6の電気抵抗を低減する方法としては、導電率の高い材料を組み合わせて使用するほかに、導電材の板厚または板幅を大きくし、渦電流の流路の断面積を部分的に拡大して組み合わせる方法がある。具体的には、図2において、導電材半径方向部分62a、62bの略周方向幅を拡大したり、略半径方向幅を拡大したりする方法を指す。ただし、周方向幅を拡大するとその分だけ永久磁石の埋設スペースが減少するため、トルク低下や効率低下などモータ性能の低下を招いてしまう。したがって、本発明の主旨は、永久磁石の減磁耐力の向上を目的として導電材で永久磁石を囲う場合において、永久磁石の埋設スペースを減少させることなく導電材の電気抵抗損を低減し、モータ効率の低下を防ぐとともに、導電材の電気抵抗損による発熱を抑えることである。例えば、図2に示した導電材6の半径方向部分62における幅を拡大する方法は、永久磁石の埋設スペースを減少させることが無い。また、永久磁石同期機では、磁極間の漏れ磁束を低減する目的で永久磁石3の周方向端部にフラックスバリアを設ける場合が多いが、導電材6がこのフラックスバリアの一部または全てを兼ねるように構成することで、減磁耐力の向上と永久磁石の有効磁束増大とを両立することができる。図3は、本発明の実施例1による永久磁石および導電材の斜視図である。図3では、導電材6の軸方向部分61の板厚が、半径方向部分62の板厚よりも大きくなっている。すなわち、軸方向部分61において導電材6の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR1と定義し、半径方向部分62において導電材6の周回方向の単位長さ当り電気抵抗をR2と定義するとき、R1<R2となるように構成して軸方向部分61の単位長さ当り電気抵抗を低く構成する。これによって、永久磁石の埋設スペースを減少させることなく導電材6全体の電気抵抗損を低減し、モータ効率の低下を防ぐとともに、導電材6の電気抵抗損による発熱を抑え、かつ減磁耐力を向上することができる。導電材6は、塊状の導電材に中空部を設けるよう打ち抜き加工したものでもよいし、ダイキャスト加工で成型したものでもよい。あるいは複数の板金を溶接し磁石一極あたりの導電材が電気的に導通するようにするか、ネジ締めしたものでもよい。導電材6の中空部に永久磁石3を嵌合して一体構造とする場合、磁石固定用の凸部10を設けて圧入することにより接着剤等を用いずに容易に一体化することが可能となる。凸部10は、永久磁石挿入孔4に挿入する工程において、永久磁石3を簡易的に固定できればよく、ハンダ等を薄く塗布するなどで微小な凸部を構成してもよい。導電材6の軸方向長さは、回転子鉄心2の軸方向長さと同等か、あるいはこれより短くてもよいし、長くてもよい。回転子鉄心2よりも長くする場合は、回転子1に具備される永久磁石抑え用の端板に導電材6の突出部の貫通溝を設けるともに、永久磁石の軸方向移動を抑えるためのストッパを設けるか、または突出部の形状に合わせた抑え板を設ける構造とする。図4は、本発明の実施例2による永久磁石および導電材の斜視図である。実施例2では、導電材6の軸方向部分61の板幅が半径方向部分62の板幅よりも大きくなっている。すなわち、軸方向部分61の単位長さ当り電気抵抗をR1と定義し、半径方向部分62の単位長さ当り電気抵抗をR2と定義するとき、R1<R2となるように構成する。これによって、永久磁石の埋設スペースを減少させることなく導電材6全体の電気抵抗損を低減し、モータ効率の低下を防ぐとともに、導電材6の電気抵抗損による発熱を抑え、かつ減磁耐力を向上することができる。回転子の組み立て工程では、例えば、導電材軸方向部分61のうち、上側の板が無い状態で、導電材6を回転子1の永久磁石挿入孔に軸方向上向きに挿入した後、永久磁石3を軸方向下向きに挿入し、上側の板を接合する。接合時は、磁石一極を囲む導電材が電気的に導通するように溶接するか、ネジ締めする。あるいは、導電材6を複数の板金で構成し、永久磁石とは別々に永久磁石挿入孔に挿入した後で、磁石一極あたりの導電材が電気的に導通するように溶接するか、ネジ締めする方法でもよい。導電材半径方向部分62の軸方向長さを回転子鉄心2よりも長くすると、導電材軸方向部分61が永久磁石抑え用の端板として機能するので、図3の構成に比べて永久磁石の軸方向の固定が容易となる。図5に、実施例3において、導電材6を複数の板金で構成した場合の斜視図を示す。実施例3では、導電材6の軸方向部分61が下部61aと上部61bとに分かれている。下部61aには導電材軸方向部分62と凸部10と磁石抑え63が設けられ、導電材6の中空部に永久磁石3を嵌合して一体構造とする。回転子の組み立て工程では、例えば、導電材6を上部61bが無い状態で回転子の永久磁石挿入孔に軸方向上向きに挿入した後、上部61bを導電材6に接合する。その際、板金固定用ネジ穴11aと11bを合わせてネジ止めすることで、電気的機械的に接合させる。また、回転子鉄心の軸方向端面に導電材固定用ネジ穴12と合うようなネジ穴を設けてネジ止めすることにより、導電材6および永久磁石3を軸方向に移動しないよう固定することができる。なお、板金固定用ネジ穴11、導電材固定用ネジ穴12はネジ止めする代わりに、パンチング等による固定を用いてもよい。図6は、本発明の実施例4の永久磁石および導電材を示す斜視図である。実施例4では、導電材6の軸方向部分61の形状が放熱フィン状になっている。すなわち、導電材軸方向部分61において、表面積を大きくすると放熱性が向上してさらなる電気抵抗損の低減を図ることができる。導電材6は、塊状の導電材に中空部を打ち抜き加工したものでもよいし、ダイキャスト加工で成型したものでもよく、あるいは複数の板金で構成し、磁石一極あたりの導電材が電気的に導通するように溶接するか、ネジ締めしたものでもよい。以上、4極機に関して説明したが、図3~6に示した構成は、2極および6極以上の複数極で構成される永久磁石同期機についても、同様の効果が得られる。また、ラジアルギャップ型永久磁石同期機に関して説明したが、アキシャルギャップ型永久磁石同期機についても同様の効果が得られる。また、内転型回転機に関して説明したが、外転型回転機についても同様の効果が得られる。ところで、図2に示すような構成とする場合、導電材6による減磁耐力向上の効果がさほど得られない場合がある。図7は本発明の実施例5の原理を説明する永久磁石同期機の一極分の半径方向断面図である。図7においては、減磁磁界5が永久磁石の磁化方向に対して斜めに印加されている。このような減磁磁界が印加される場合には、導電材6から見たトータルの磁束変化は僅少となる。すなわち、永久磁石への流入磁束と流出磁束が存在するため、両者の合成磁束は僅少となり、導電材6に誘導される渦電流もまた僅少となる。このため、導電材6による誘導磁界が小さくなり、減磁耐力向上の効果が限定的となってしまう。この課題に対する解決策を図8を用いて説明する。図8は、本発明の実施例5による永久磁石同期機の一極分の半径方向断面図である。図8においては、一極がほぼ周方向に分割された2枚の永久磁石3a、3cで構成され、それぞれの永久磁石が導電材6で囲まれている。すなわち、永久磁石3aは、導電材半径方向部分62a、62bおよび図示しない導電材軸方向部分によって囲まれ、各導電材は電気的に導通している。同様にして、永久磁石3cは、導電材半径方向部分62c、62dおよび導電材軸方向部分によって囲まれ、各導電材は電気的に導通している。導電材半径方向部分62bと62cの間は非磁性体13で構成され、永久磁石3aを囲む導電材と、永久磁石3cを囲む導電材とは電気的に絶縁されている。これによって、図7に示したような斜めの減磁磁界に対しても、個々の永久磁石には流入磁束または流出磁束が印加されるため、各永久磁石の減磁耐力を独立に向上することが可能となる。導電材6は、少なくとも一つの半径方向部分の導電材周回方向の単位長さ当り電気抵抗が、他の軸方向部分の単位長さ当り電気抵抗と異なるように構成する。また、各々の永久磁石を図3~図6のような構成としても良く、これにより導電材6の電気抵抗損を低減し、モータ効率の低下を防ぐとともに、導電材6の電気抵抗損による発熱を抑え、かつ減磁耐力を向上することができる。さらに、実施例5の構成は、図9に示すように減磁磁界5が永久磁石の磁化方向に対して正面から対向する場合においても、導電材6の電気抵抗損の低減について大きな効果を有する。以下に、この論拠について数式を用いて定量的に示す。まず、導電材6に発生する渦電流Ieは、ファラデーの電磁誘導の法則に従い、永久磁石を透過する磁束量φと、導電材6の電気抵抗Rとを用いて、次式で表される。時間Δtの間における磁束の変化量をΔφとすると、したがって、渦電流Ieが発生する電気抵抗損Peは次式で表される。図2に示すような、1極を一枚の永久磁石で構成する場合、導電材の電気抵抗損Pe1は次式で表される。一方で、図9に示すような、1極を周方向に分割された2枚の永久磁石で構成する場合、各々の導電材の電気抵抗損Pe2は次式で表される。ただし、以下の式では、導電材6が図3~図6のような構成であり、導電材軸方向部分61の電気抵抗が導電材半径方向部分62の電気抵抗に比べて十分小さく無視できると仮定して、R2=R1としている。また、永久磁石を周方向に2分割しているので、φ2=φ1/2としている。上式より明らかなように、永久磁石を周方向に2分割した場合、1極当り導電材の電気抵抗損はとなり、1極を一枚の永久磁石で構成する場合の半分となる。以上により、1極を一枚の永久磁石で構成するよりも、周方向に分割された2枚で構成する方が導電材6の電気抵抗損を低減でき、また、導電材6の発熱を抑えることができる。なお、1極を、周方向に3枚以上に分割された永久磁石と、各々の永久磁石を囲む導電材とで構成する場合も、上述した効果と同等かそれ以上の効果が得られる。また、1極を、軸方向に2枚以上に分割された永久磁石と、各々の永久磁石を囲む導電材とで構成する場合や、周方向と軸方向とをそれぞれ2枚以上の永久磁石と、各々の永久磁石を囲む導電材とで構成する場合においても、上述した効果と同等かそれ以上の効果が得られる。図10は、本発明の実施例6による永久磁石同期機の一極分の半径方向断面図である。図10においては、周方向に分割された2枚の永久磁石3a、3cとの間には磁性体で構成される回転子鉄心2と一体のリブ8が介在している。このような構成とすると、導電材半径方向部分62b、62cを流れる渦電流によって発生する磁束9b、9cの磁気回路において、リブ8の部分の磁気抵抗を小さくすることができる。この結果、誘導磁界が増加し、永久磁石の減磁耐力をより一層向上することができる。この効果について、磁気回路方程式で説明すると、次のようになる。まず、図8の場合、導電材半径方向部分62bを流れる渦電流Ieが発生する誘導磁束φe、gは、永久磁石3aの磁気抵抗Rm、回転子鉄心2の磁気抵抗RFe、非磁性体13の磁気抵抗Rgを用いて次式で表される。式7において、回転子鉄心2の透磁率が、永久磁石3aや非磁性体13の透磁率に比べて十分大きいことから、RFe=0と近似している。一方、図10の場合も同様にして、導電材半径方向部分62bを流れる渦電流Ieが発生する誘導磁束φe、rは、永久磁石3aの磁気抵抗Rm、回転子鉄心2の磁気抵抗RFe、磁性体8の磁気抵抗Rrを用いて次式で表される。式7において、回転子鉄心2の透磁率、およびリブ13の透磁率が、永久磁石3aの透磁率に比べて十分大きいことから、RFe=0、Rr=0と近似している。以上、式7と式8との比較から、磁性体で構成されるリブ8を介在させると、誘導磁束および誘導磁界を増加できること、ならびに永久磁石の減磁耐力をより一層向上可能なことを示した。なお、リブ8を大きくしすぎると、永久磁石3aと永久磁石3cそれぞれの周方向短部漏れ磁束が増加するため、永久磁石の有効磁束が低下し、トルクの低下や効率の低下を招く可能性がある。したがって、リブ8の略周方向幅は適当な値に選択する必要がある。以上、上記実施例は永久磁石同期機の4極機に関して説明したが、図8~10に示した構成は、2極および6極以上の複数極で構成される永久磁石同期機についても同様の効果が得られる。また、ラジアルギャップ型永久磁石同期機に関して説明したが、アキシャルギャップ型永久磁石同期機についても同様の効果が得られる。また、内転型回転機に関して説明したが、外転型回転機についても同様の効果が得られる。図11は、本発明を自己始動型永久磁石同期機に適用した場合を示す、実施例7による回転子の半径方向断面図である。図11において、回転子1は、シャフト7上に設けられた回転子鉄心2の内部に、多数の回転子スロット14とその内部に設けられた始動用導体バー15と、磁石挿入孔4に埋設した永久磁石3を、磁極数が2極となるように配置して構成している。永久磁石3の、固定子ティースと対向する磁極面とその反対側の磁極面との間の外周側面を囲むように導電材6が具備される。このような自己始動型永久磁石同期機の回転子においても、実施例1乃至実施例6に示したように導電材6を構成すると、導電材6の電気抵抗損を低減し、モータ効率の低下を防ぐとともに、導電材6の電気抵抗損による発熱を抑え、かつ減磁耐力を向上することができる。特に、自己始動型永久磁石同期機の場合は、始動時に非同期の回転磁界が印加されるため、減磁耐力の向上が重要となる。従来技術では高保持力材を使用する必要がありコストの増加を招いたが、実施例7によれば、低コスト、高効率、かつ高信頼姓を有する自己始動型永久磁石同期機を提供することが可能となる。なお、2極機に関して説明したが、図10に示した構成は、4極以上の複数極で構成される自己始動型永久磁石同期機についても、同様の効果が得られる。また、ラジアルギャップ型自己始動型永久磁石同期機に関して説明したが、アキシャルギャップ型自己始動型永久磁石同期機についても、同様の効果が得られる。また、内転型回転機に関して説明したが、外転型回転機についても、同様の効果が得られる。図12は、本発明を永久磁石式リラクタンス回転機に適用した場合を示す、実施例8による回転子の半径方向断面図である。図12において、回転子1は、シャフト7上に設けられた回転子鉄心2の外周部に、複数の回転子ティース19を具備し、回転子1と所定の空隙を介して設けられた固定子16は、固定子鉄心17の内周部に複数の固定子ティース18と、固定子ティース18に巻回された図示しない巻線と、永久磁石3とを具備している。永久磁石3の磁化方向に、誘導磁束を発生するように導電材6が具備される。このような永久磁石式リラクタンス回転機の回転子においても、実施例1乃至実施例6に示したように導電材6を構成すると、導電材6の電気抵抗損を低減し、モータ効率の低下を防ぐとともに、導電材6の電気抵抗損による発熱を抑え、かつ減磁耐力を向上することができる。