"非磁性材料からなる回転軸に固定されたロータコアに一方の磁極のマグネットが周方向に複数埋め込まれてマグネット磁極部が形成されるとともに、前記ロータコアに形成されたコア磁極部が前記マグネット間にそれぞれ配置され、前記コア磁極部が他方の磁極として機能するように構成されたロータであって、前記回転軸には、前記ロータコアが固定される部位に小径部が設けられ、前記小径部の外周には、磁性材料からなる磁路増補手段が設けられたことを特徴とするロータ。請求項1に記載のロータにおいて、前記マグネットは、前記回転軸の軸方向と直交する断面が長方形状に形成されたことを特徴とするロータ。請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記小径部には、前記回転軸の軸方向に延びる補強リブが形成されたことを特徴とするロータ。請求項3に記載のロータにおいて、前記補強リブは、前記回転軸の径方向において前記マグネットの周方向中央部と対向するように設けられたことを特徴とするロータ。請求項1~4のいずれか一項に記載のロータを備えたモータ。ところで、コンシクエントポール型構造のロータにおいて、コア磁極部はロータに備えられたマグネットと異なる磁極として機能するものの、同マグネットのような磁束の強制力誘導はない。そのため、マグネットの磁束は、ロータにおけるコア磁極部以外の部分にも流れ易く、例えば同磁束が回転軸に流れ込むことがある。そこで、ロータの回転軸を、例えばステンレス鋼等の非磁性材料により構成することで漏れ磁束を低減することが考えられる。しかし、上記特許文献1のようにマグネットがロータコアに埋め込まれるIPM埋込磁石型のモータでは、回転軸が非磁性材料により構成されると、ロータコアにおけるマグネットの内周側の径方向に沿った肉厚が薄くなり、磁束の通過する磁路面積を十分に確保できくなる虞がある。その結果、磁気飽和が生じ易くなり、有効磁束を増加させようとすると、例えばロータが大型化する等の問題があった。本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、磁気飽和の発生を抑制することのできるロータ、及びこれを備えたモータを提供することにある。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、非磁性材料からなる回転軸に固定されたロータコアに一方の磁極のマグネットが周方向に複数埋め込まれてマグネット磁極部が形成されるとともに、前記ロータコアに形成されたコア磁極部が前記マグネット間にそれぞれ配置され、前記コア磁極部が他方の磁極として機能するように構成されたロータであって、前記回転軸には、前記ロータコアが固定される部位に小径部が設けられ、前記小径部の外周には、磁性材料からなる磁路増補手段が設けられたことを要旨とする。上記構成によれば、小径部に設けられた磁路増補手段により、ロータにおけるマグネットの内周側での磁路面積を十分に確保することが可能になる。そのため、ロータの大型化を招くことなく、磁気飽和の発生を抑制することができ、有効磁束の増加を図ることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のロータにおいて、前記マグネットは、前記回転軸の軸方向と直交する断面が長方形状に形成されたことを要旨とする。上記構成によれば、マグネットが簡単な形状であるため、例えばコストの低減を図ることができる。また、マグネットの断面を長方形状とすると、ロータにおけるマグネットの内周側での磁路が狭く磁路面積が小さくなり易いため、請求項1のように回転軸の小径部に磁路増補手段を設ける効果は大である。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記小径部には、前記回転軸の軸方向に延びる補強リブが形成されたことを要旨とする。上記構成によれば、小径部に補強リブが形成されるため、回転軸に小径部を設けることによる強度低下を抑制することができる。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載のロータにおいて、前記補強リブは、前記回転軸の径方向において前記マグネットの周方向中央部と対向するように設けられたことを要旨とする。ここで、マグネットの磁束は、主にロータコアの周方向両側に隣り合って設けられたコア磁極部を通過して同マグネットに戻る。そのため、ロータにおけるマグネットの内周側での磁束密度は、マグネットの周方向両側部分で高くなるのに対し、マグネットの周方向中央部分では高くなり難い。したがって、上記構成のように、回転軸の径方向においてマグネットの周方向中央部と対向するように補強リブを設けることで、磁気飽和の発生を好適に抑制しつつ、回転軸の強度を確保することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載のロータを備えたモータであることを要旨とする。上記構成によれば、ロータを大型化せずに有効磁束の増加を図ることができるため、小型で高出力のモータを提供することができる。本発明によれば、磁気飽和の発生を抑制することのできるロータ、及びこれを備えたモータを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1aに示すように、モータ1は、略円環状のステータ2の内周側にロータ3が配置されて構成されている。ステータ2は、径方向内側に延びるティース11aが周方向に複数本実施形態では、12個設けられたステータコア11と、各ティース11aに巻回されたコイル12とを備えている。ロータ3は、非磁性材料例えば、ステンレス鋼等からなる円柱状の回転軸21と、回転軸21の外周に固定された略円環状のロータコア22とを備えている。そして、ロータコア22の中心には、内径が軸方向の全体に亘って一定となる貫通孔26が形成される一方、ロータコア22の外周部には、同ロータコア22の周方向に複数本実施形態では、4個のマグネット23が埋め込まれることにより複数のマグネット磁極部24が形成されている。各マグネット23間には、ロータコア22の外周部に一体形成されたコア磁極部25が空隙Kを以て配置されている。つまり、本実施形態のロータ3には、N極のマグネット磁極部24に対してコア磁極部25をS極として機能させる8磁極の所謂コンシクエントポール型構造が採用されている。なお、各マグネット磁極部24とコア磁極部25とは、等角度間隔45°間隔で交互に配置されている。詳しくは、各マグネット23は、ロータコア22の軸方向に長い略直方体状に形成されており、ロータコア22の軸方向と直交する断面が長方形状に形成されている。そして、各マグネット23は、その長手方向が中央で径方向と直交するように配置されるとともに、径方向外側がN極となり、径方向内側がS極となるように配置されている。図2に示すように、ロータコア22の外周部には、軸方向に貫通した複数のマグネット孔31が同ロータコア22の周方向に等間隔で形成されている。マグネット孔31は、その軸方向視でマグネット23と略同一の長方形状に形成された保持部31a、及び保持部31aにおける周方向両側に形成される一対の空隙部31bから構成されている。空隙部31bは、軸方向視で保持部31aの短手方向図2における上下方向に沿った長さがマグネット23の短手方向長さよりも短く形成されるとともに、保持部31aにおけるロータコア22の径方向外側端部に配置されている。これにより、マグネット孔31の内周面における径方向内側の内側面32は、周方向の中央部が径方向内側に凹んだ段付き形状となっており、この凹部32aにマグネット23が嵌合している。なお、マグネット孔31は、マグネット23の長手方向の中心を通る径方向の線に対して線対称な形状に形成されるとともに、ロータコア22の軸方向の全体に亘って同一形状となるように形成されている。また、マグネット磁極部24の外側面24a保持部31aの径方向外側に配置された部分の径方向外側の側面には、その周方向両側に向かうにつれて径方向に沿った深さが徐々に深くなる略円弧状の溝部34がロータコア22の軸方向に沿って延設されている。そして、マグネット磁極部24とコア磁極部25とは、空隙部31b空隙Kの径方向外側に配置されたブリッジ部35により連結されている。なお、ブリッジ部35の径方向に沿った肉厚は、十分に薄く形成されており、その磁気抵抗を高くすることでマグネット23の磁束が同ブリッジ部35を通過することが抑制されている。ここで、図1a,bに示すように、回転軸21には、ロータコア22が固定される部位に他の部位よりも小径の小径部21aが設けられるとともに、小径部21aの外周には磁性材料からなる磁路増補手段としての磁路増補体41が複数本実施形態では、4個固定されている。詳述すると、回転軸21は、小径部21aと、同小径部21aの両端に設けられる小径部21aよりも大径の大径部21bとを有している。小径部21aの軸方向長さは、ロータコア22の貫通孔26の軸方向長さと略等しく形成されている。小径部21aには、軸方向に延びる複数本実施形態では、4つの補強リブ42が一体形成されている。各補強リブ42は、回転軸21の周方向に等角度間隔90°間隔で配置されており、マグネット23の周方向中央部23aと対向するように配置されている。なお、本実施形態では、各補強リブ42は、回転軸21の軸方向に沿った直線状に形成されるとともに、径方向に沿った厚みが小径部21aの半径と大径部21bの半径との差と略等しくなる断面略四角形状に形成されている。各磁路増補体41は、略円弧板状に形成されており、小径部21aの外周面における補強リブ42間に固定されている。磁路増補体41の径方向に沿った厚みは、補強リブ42の径方向に沿った厚みと略等しく形成され、磁路増補体41の軸方向に沿った長さは、ロータコア22と略等しく形成されている。また、磁路増補体41の周方向に沿った長さは、隣り合う補強リブ42間の周方向の間隔と略等しく形成されている。そして、ロータコア22は、磁路増補体41及び補強リブ42の外周に圧入されることにより、回転軸21の小径部21aの外周に固定されている。以上記述したように、本実施形態によれば、以下の作用効果を奏することができる。1回転軸21におけるロータコア22が固定される部位に小径部21aを設け、小径部21aの外周に磁性材料からなる磁路増補体41を設けたため、マグネット23の内周側での磁路面積を十分に確保できるようになる。そのため、ロータ3の大型化を招くことなく、磁気飽和の発生を抑制することができ、有効磁束の増加を図ることができる。その結果、コイル12に鎖交する磁束量に比例する値である誘起電圧の最大値が、磁路増補体41の径方向に沿った厚み小径部21aの半径と大径部21bの半径との差の増大に応じて、図3に示す増加率で増加する。これにより、小型で高出力のモータ1を提供することができる。2マグネット23を回転軸21の軸方向と直交する断面が長方形状に形成した。上記構成によれば、マグネット23が簡単な形状であるため、例えばコストの低減を図ることができる。また、マグネット23の断面を長方形状とすると、マグネット23の内周側での磁路が狭く磁路面積が小さくなり易いため、小径部21aに磁路増補体41を設ける効果は大である。3小径部21aに回転軸21の軸方向に延びる補強リブ42を形成したため、回転軸21に小径部21aを設けることによる強度低下を抑制することができる。4補強リブ42を、回転軸21の径方向においてマグネット23における周方向中央部23aと対向するように設けた。ここで、マグネット23の磁束は、主にロータコア22の周方向両側に隣り合って設けられたコア磁極部25を通過して同マグネット23に戻る。そのため、ロータ3におけるマグネット23の内周側での磁束密度は、マグネット23の周方向両側部分おおよそ図2における破線で囲まれた範囲Aで高くなる一方、マグネット23の周方向中央部分では高くなり難い。したがって、上記構成のように、回転軸21の径方向においてマグネット23の周方向中央部23aと対向するように補強リブ42を設けることで、磁気飽和の発生を好適に抑制しつつ、回転軸21の強度を確保することができる。なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の態様にて実施することもできる。上記実施形態では、小径部21aにマグネット23と同数の補強リブ42を形成した。しかし、補強リブ42の数はいくつでもよく、例えば図4a,bに示すようにマグネット23の2倍の数の補強リブ42を形成してもよい。なお、図4a,bに示す例では、補強リブ42は、各マグネット23の周方向中央部23aと対向する位置、及びコア磁極部25の周方向中央部と対向する位置に形成されている。この構成では、上記実施形態と同様の作用効果を奏することができる。また、小径部21aに補強リブ42を形成せず、例えば図5a,bに示すように、磁路増補体41を略円筒状に形成してもよい。このように構成しても、上記実施形態の1,2と同様の作用効果を奏することができる。上記実施形態では、補強リブ42をマグネット23の周方向中央部23aと対向するように設けたが、これに限らず、補強リブ42をマグネット23の周方向中央部23a以外と対向するように設けてもよい。上記実施形態では、補強リブ42の断面形状を四角形状とし、同補強リブ42の周方向に沿った周方向幅を回転軸21の径方向位置に関係なく、略一定となるように形成した。しかし、これに限らず、例えば図6a,bに示すように、補強リブ42の周方向幅を回転軸21の径方向外側に向かって徐々に小さくなるように形成してもよい。なお、図6a,bに示す例では、磁路増補体41は、略半円柱状に形成されている。上記実施形態では、小径部21aの外周に、ロータコア22とは別体で構成された磁路増補体41を設けた。しかし、これに限らず、例えば図7a,bに示すように、ロータコア22の貫通孔26の内周面に径方向内側に突出して小径部21aに当接する磁路増補手段としての円弧状の延出部22aを一体形成するとともに、回転軸21を小径部21aの一端側にのみ大径部21bが設けられる構成とし、ロータコア22を回転軸21の軸方向他端側から圧入するようにしてもよい。また、回転軸21を小径部21aの一端側にのみ大径部21bが設けられる構成において、例えば図8a,bに示すように、補強リブ42の周方向幅を回転軸21の径方向外側に向かって徐々に小さくなるように形成してもよい。なお、図8a,bに示す例では、ロータコア22の貫通孔26の内周面に一体形成される延出部22aは、略半円柱状に形成されている。図7及び図8に示す構成では、上記実施形態と同様の作用効果に加え、別途磁路増補体を設けずともよいため、部品点数の増加を抑制することができる。なお、回転軸21を小径部21aの一端側にのみ大径部21bが設けられる構成において、補強リブ42の周方向幅を回転軸21の径方向外側に向かって徐々に大きくなるように形成してもよい。上記実施形態では、補強リブ42の径方向に沿った厚みを小径部21aの半径と大径部21bの半径との差と略等しくなるように形成したが、これに限らず、当該差より大きくても小さくてもよい。また、補強リブ42は、回転軸21の軸方向に延びる直線状に限らず、例えば波状に湾曲した形状としてもよい。上記実施形態では、マグネット23の回転軸21の軸方向と直交する断面を長方形状に形成したが、これに限らず、例えば円弧状に形成してもよい。上記実施形態では、マグネット23を径方向外側がN極、径方向内側がS極となるように配置したが、これに限らず、マグネット23を、径方向外側がS極、径方向内側がN極となるように配置してもよい。上記実施形態において、コア磁極部25が他方の磁極として機能するように構成されるのであれば、マグネット磁極部24及びコア磁極部25の形状は適宜変更してもよい。上記実施形態では、ティース11a及びコイル12の数を12個とし、マグネット23コア磁極部25の数を4個、すなわちロータ3を8磁極としたが、これに限定されず、それらの数は他の数に変更してもよい。"