グランド線に接続される第1アンテナエレメントと、信号線に接続され、前記第1アンテナエレメントよりも長い第2アンテナエレメントとを備え、前記第2アンテナエレメントには、容量結合する程度に前記第1アンテナエレメントの一端から他端までにわたって近接する結合部が設けられることを特徴とするダイポールアンテナ。前記第2アンテナエレメントにおける前記結合部以外の少なくとも一部は、前記結合部と容量結合していることを特徴とする請求項1に記載のダイポールアンテナ。前記結合部は、前記第1アンテナエレメントに沿って配置され、前記一部は、前記結合部を基準として前記第1アンテナエレメントが位置する側とは逆側に、前記結合部に沿って配置されることを特徴とする請求項2に記載のダイポールアンテナ。前記第1アンテナエレメントに外部導体が電気的に接続され、前記第2アンテナエレメントに内部導体が電気的に接続される同軸ケーブルをさらに備えることを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のダイポールアンテナ。前記第1アンテナエレメントは、前記外部導体が電気的に接続される接続部と、前記接続部に接続された前記外部導体の軸に沿って延びる本体部とからなることを特徴とする請求項4に記載のダイポールアンテナ。しかしながら、特許文献1のダイポールアンテナでは、アンテナパターンとは別にインピーダンス調整用のパターンが設けられているため、ダイポールアンテナ自体が大型化する傾向にあり、近年における小型化の要請とは逆行する。本発明は以上の点を考慮してなされたもので、小型化を図りつつもインピーダンスを簡易に調整し得るダイポールアンテナを提案しようとするものである。かかる課題を解決するため本発明のダイポールアンテナは、グランド線に接続される第1アンテナエレメントと、信号線に接続され、前記第1アンテナエレメントよりも長い第2アンテナエレメントとを備え、前記第2アンテナエレメントには、容量結合する程度に前記第1アンテナエレメントの一端から他端までにわたって近接する結合部が設けられることを特徴とするものである。このようなダイポールアンテナでは、例えば、第1アンテナエレメントの先端を削ると、その削ったアンテナエレメント部分の電気的負荷を低減することができるのみならず、当該部分における結合部との容量結合をも低減することができる。このため、第2アンテナエレメントが第1アンテナエレメントの一端から他端まで容量結合する結合部を有していない場合に比べて、単位長あたりの電気的負荷の低減量を大きくすることができる。したがって、アンテナパターンとは別にインピーダンス調整用のパターンを設けることなく、かつ、第1アンテナエレメントと第2アンテナエレメントとの距離を離す等の操作を強要することなく、インピーダンスを調整できる。こうして、小型化を図りつつもインピーダンスを簡易に調整し得るダイポールアンテナが提供される。また、前記第2アンテナエレメントにおける前記結合部以外の少なくとも一部は、前記結合部と容量結合していることが好ましい。このようにした場合、第1アンテナエレメントの長さを可変することによって共振周波数及びインピーダンスの双方を調整し、第2アンテナエレメントの長さを可変することによって、主に共振周波数を調整することができる。このことは、本発明者らの実験結果から確認されている。また、前記結合部は、前記第1アンテナエレメントに沿って配置され、前記一部は、前記結合部を基準として前記第1アンテナエレメントが位置する側とは逆側に、前記結合部に沿って配置されることが好ましい。このようにした場合、単位長あたりの容量結合量をより大きくすることができるため、第1アンテナエレメントの長さを可変することによってインピーダンスの調整量をより大きくすることができる。また、前記第1アンテナエレメントに外部導体が電気的に接続され、前記第2アンテナエレメントに内部導体が電気的に接続される同軸ケーブルをさらに備えるようにしてもよい。このような同軸ケーブルを備える場合、前記第1アンテナエレメントは、前記外部導体が電気的に接続される接続部と、前記接続部に接続された前記外部導体の軸に沿って延びる本体部とからなることが好ましい。このようなダイポールアンテナによれば、第1アンテナエレメントの本体部と、その本体部に沿う結合部とが同軸ケーブルと略平行に配置されることになるため、平行に配置されない場合に比べて低背化を図ることができる。以上のように、本発明によれば、小型化を図りつつもインピーダンスを簡易に調整し得るダイポールアンテナが提供される。以下、本発明に係るダイポールアンテナの好適な実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。第1実施形態図1は、第1実施形態のダイポールアンテナを真上から見た概略図である。図1に示すように、第1実施形態のダイポールアンテナ1は、同軸ケーブル10、第1アンテナエレメント21及び第2アンテナエレメント22を主な構成要素として備えている。同軸ケーブル10は、内部導体11と、内部導体11の外周面を被覆する絶縁部材12と、絶縁部材12の外周面を被覆する外部導体13と、外部導体13を被覆するジャケット14とを有する。この同軸ケーブル10における一方の端部ではジャケット14から外部導体13が露出され、その外部導体13から絶縁部材12が露出され、その絶縁部材12から内部導体11が露出される。第1アンテナエレメント21は、例えば帯状の導体箔とされ、グランド線が電気的に接続される接続部21Aと本線部21Bとを一体として連結したパターンでなる。本実施形態の場合、接続部21Aには、同軸ケーブル10の外部導体13がはんだ付け等により電気的に接続される。本線部21Bは、接続部21Aに接続された外部導体13の軸に沿って延び、接続部21Aよりも長い部位とされる。この本線部21Bの端部は開放端とされる。第2アンテナエレメント22は、例えば、第1アンテナエレメントと同様に帯状の導体箔とされる。この第2アンテナエレメント22は、第1アンテナエレメント21の一端から他端までにわたって容量結合している結合部22Aと、その結合部から延長する延長部22Bとを一体として連結したパターンでなる。本実施形態の場合、結合部22Aは、第1アンテナエレメント21に沿って配置されており、接続部21Aに沿って配置される第1結合部位22Aaと、本線部21Bに沿って配置される第2結合部位22Abとからなる。第1結合部位22Aaには、同軸ケーブル10の内部導体11が信号線として電気的に接続される。一方、延長部22Bは、結合部22Aを基準として第1アンテナエレメント21が位置する側とは逆側に配置される。具体的にこの延長部22Bは、結合部22Aの端部から結合部22Aと直交する方向に配置される第1延長部位22Baと、その第1延長部位22Baの端部から結合部22Aの第2結合部位22Abに沿って配置される第2延長部位22Bbとからなる。以上のように、本実施形態のダイポールアンテナ1は、外部導体13に接続される第1アンテナエレメント21と、内部導体11に接続され、第1アンテナエレメントよりも長い第2アンテナエレメント22とを構成要素として備える。この第2アンテナエレメント22には、第1アンテナエレメント21の一端から他端までにわたって容量結合している結合部22Aが設けられる。このようなダイポールアンテナ1では、例えば、第1アンテナエレメント21の端部を削ると、その削った部分の電気的負荷を低減することができるのみならず、当該部分における結合部22Aとの容量結合をも低減することができる。このため、第2アンテナエレメント22が結合部22Aを有していない場合に比べて、単位長あたりの電気的負荷の低減量を大きくすることができる。したがって、アンテナパターンとは別にインピーダンス調整用のパターンを設けることなく、かつ、第1アンテナエレメント21と第2アンテナエレメント22との距離を離す等の操作を強要することなく、アンテナ入出力におけるインピーダンスを調整できる。こうして、小型化を図りつつもインピーダンスを簡易に調整し得るダイポールアンテナが提供される。また、本実施形態の場合、第2アンテナエレメント22における結合部22A以外の延長部22Bは、結合部22Aを基準として第1アンテナエレメント21が位置する側とは逆側に配置される。また、この延長部22Bの一部である第2延長部位22Bbは、結合部22Aの第2結合部位22Abに沿って配置され、当該第2結合部位22Abと容量結合している。このようにした場合、第1アンテナエレメント21の長さを可変することによって共振周波数及びインピーダンスの双方を調整し、第2アンテナエレメント22の長さを可変することによって、主に共振周波数を調整することができる。ここで、第1アンテナエレメント21及び第2アンテナエレメント22の一方を固定とし、他方を可変させた場合におけるダイポールアンテナ1の入力特性に関する実験結果を図2及び図3に示す。図2は、第1アンテナエレメント21の長さを固定とし、第2アンテナエレメント22の長さを可変させた場合のVSWRと周波数との関係を示すグラフである。具体的にこの図2では、第1アンテナエレメント21及び第2アンテナエレメント22の幅が2mmとされた。一方、第1アンテナエレメント21における接続部21Aの長さが4mm、本線部21Bの長さが8mmの計12mmに固定された。他方、第2アンテナエレメント22における結合部22Aの長さが22mmに、第1延長部位22Baの長さが1mmに固定され、第2延長部位22Bbの長さが15mm、13mm、11mmのそれぞれに可変された。図2に示すとおり、共振周波数は、第2アンテナエレメント22における第2延長部位22Bbの長さが15mmの場合にはおおむね2150MHzとなり、13mmの場合にはおおむね2250MHzとなり、11mmの場合にはおおむね2350MHzとなった。このことから、第2アンテナエレメント22の長さを短くするほど、共振周波数が高周波数側にシフトしていることが分かる。一方、VSWRは、第2アンテナエレメント22における第2延長部位22Bbの長さが15mm、13mm、11mmのいずれの場合であってもおおむね1.2程度となった。このことから、第2アンテナエレメント22の長さが可変してもインピーダンスが同程度であることが分かる。一方、図3は、第2アンテナエレメント22の長さを固定とし、第1アンテナエレメント21の長さを可変させた場合のVSWRと周波数との関係を示すグラフである。具体的にこの図3では、第1アンテナエレメント21及び第2アンテナエレメント22の幅が図2の場合と同様に2mmとされた。一方、第2アンテナエレメント22における結合部22Aの長さが22mm、第1延長部位22Baの長さが1mm、第2延長部位22Bbの長さが13mmに固定された。他方、第1アンテナエレメント21における接続部21Aの長さが4mmに固定され、本線部21Bの長さが12mm、10mm、8mmのそれぞれに可変された。図3に示すとおり、共振周波数は、第1アンテナエレメント21における本線部21Bの長さが12mmの場合にはおおむね2250MHzとなり、10mmの場合にはおおむね2350MHzとなり、8mmの場合にはおおむね2400MHzとなった。このことから、第1アンテナエレメント21の長さを短くするほど、共振周波数が高周波数側にシフトしていることが分かる。また、VSWRは、第1アンテナエレメント21における本線部21Bの長さが12mmの場合にはおおむね1.2となり、10mmの場合にはおおむね1.4となり、8mmおおむね1.9となった。このことから、第1アンテナエレメント21の長さを可変すると共振周波数とともにインピーダンスも変化することが分かる。このように、第1アンテナエレメント21の長さを可変した場合には共振周波数及びインピーダンスの双方を調整でき、第2アンテナエレメント22の長さを可変した場合には主に共振周波数だけを調整できることが確認された。第2実施形態図4は、第2実施形態のダイポールアンテナを真上から見た概略図である。図4に示すように、第2実施形態のダイポールアンテナ2は、第1実施形態とは異なる形状の第2アンテナエレメント32を備える。具体的に第1実施形態における第2アンテナエレメント22図1では、結合部22Aから1つに繋がるパターンとして延長部22Bが延長していた。これに対し本実施形態における第2アンテナエレメント32では、結合部22Aの中途部位から分岐するパターンとして延長部32Bが延長している。本実施形態の場合、延長部32Bは、結合部22Aにおける第2結合部位22Abから直交する方向に配置される第1延長部位32Baと、その第1延長部位32Baの端部から第2結合部位22Abに沿って配置される第2延長部位32Bbとからなる。以上のように、本実施形態のダイポールアンテナ2では、第2アンテナエレメント32の延長部32Bが、結合部22Aの中途部位から分岐し、その一部32Bbが結合部22Aに沿って配置される。このようなダイポールアンテナ2によれば、第1実施形態の第2アンテナエレメント22とは異なる形状の第2アンテナエレメント32を備えていても、第1実施形態の場合と同様の効果を奏する。すなわち、第1アンテナエレメント21の長さを可変することによって共振周波数及びインピーダンスの双方を調整し、第2アンテナエレメント32の長さを可変することによって、主に共振周波数を調整することができる。ただし、無線LANの使用周波数帯2.4GHz~2.4835GHzにおいて良好な放射効率を得る観点では、第1実施形態のダイポールアンテナ1のほうが好適である。ここで、無線LANの使用周波数帯における第1実施形態のダイポールアンテナ1の放射特性に関する測定結果を図5に示し、第2実施形態のダイポールアンテナ2における放射特性に関する測定結果を図6に示す。図5に示すとおり、第1実施形態のダイポールアンテナ1における放射特性は-3dB程度となり、図6に示すとおり、第2実施形態のダイポールアンテナ2における放射特性は-6dB程度となった。この図5と図6との比較から、無線LANの使用周波数帯での放射特性としては、第1実施形態のダイポールアンテナ1のほうが良好であることが分かる。第3実施形態図7は、第3実施形態のダイポールアンテナを真上から見た概略図である。図7に示すように、第3実施形態のダイポールアンテナ3は、第1実施形態とは異なる形状の第2アンテナエレメント42を備える。具体的に第1実施形態における第2アンテナエレメント22図1では、結合部22Aにおける第2結合部位22Abの一端から第2結合部位22Abと直交する方向に延長した後に屈曲し第2結合部位22Abに沿って延長する延長部22Bが採用された。これに対し本実施形態における第2アンテナエレメント42では、結合部22Aにおける第2結合部位22Abの一端から真っ直ぐ第1アンテナエレメント21の本線部21Bに沿って延長する延長部42Bが採用される。以上の本実施形態のダイポールアンテナ3によれば、第1実施形態のダイポールアンテナ1と同様に、アンテナパターンとは別にインピーダンス調整用のパターンを設けることなく、かつ、第1アンテナエレメント21と第2アンテナエレメント42との距離を離す等の操作を強要することなく、インピーダンスを調整できる。また、本実施形態の場合、第2アンテナエレメント42では、結合部22Aにおける第2結合部位22Abのみならず、その第2結合部位22Abから延長する延長部42Bについても、第1アンテナエレメント21の本線部21Bに沿った状態とされる。さらに、第1アンテナエレメント21の本線部21Bは、同軸ケーブル10に沿った状態とされる。したがって、本実施形態のダイポールアンテナ3によれば、第1実施形態のダイポールアンテナ1及び第2実施形態のダイポールアンテナ2に比べて、低背化を図ることができる。第4実施形態図8は、第4実施形態のダイポールアンテナを真上から見た概略図である。図8に示すように、第4実施形態のダイポールアンテナ4は、第1実施形態とは異なる形状の第1アンテナエレメント51及び第2アンテナエレメント52を備える。具体的に第1実施形態における第1アンテナエレメント21図1では、接続部21Aの一端からその接続部21Aとは直交する方向に延びる本線部21Bが採用された。これに対し本実施形態における第1アンテナエレメント51では、接続部51Aの一端から真っ直ぐ延びる本体部51Bが採用される。一方、第1実施形態における第2アンテナエレメント22図1では、結合部22Aにおける第1結合部位22Aaと第2結合部位22Abとが互いに直交していた。これに対し本実施形態における第2アンテナエレメント52では、結合部52Aにおける第1結合部位52Aaと第2結合部位52Abとが1つのパターンとして真っ直ぐに延びている。また、第1実施形態における第2アンテナエレメント22図1では、延長部22Bの第1延長部位22Baが外部導体13の軸と直交して配置され、第2延長部位22Baがその軸に沿って配置された。これに対し本実施形態における第2アンテナエレメント52では、延長部52Bの第1延長部位52Bbが、接続部51Aに接続される外部導体13の軸に沿って配置され、第2延長部位52Baがその軸に直交して配置される。以上の本実施形態のダイポールアンテナ4によれば、第1実施形態のダイポールアンテナ1と同様に、アンテナパターンとは別にインピーダンス調整用のパターンを設けることなく、かつ、第1アンテナエレメント51と第2アンテナエレメント52との距離を離す等の操作を強要することなく、インピーダンスを調整できる。また、第1実施形態のダイポールアンテナ1と同様に、第1アンテナエレメント51の長さを可変することによって共振周波数及びインピーダンスの双方を調整し、第2アンテナエレメント52の長さを可変することによって、主に共振周波数を調整することができる。ただし、低背化の観点では、同軸ケーブル10に沿った状態にある上記第1実施形態~第3実施形態のほうが好ましい。なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば、第1アンテナエレメント21又は51が同軸ケーブル10の内部導体11に接続され、第2アンテナエレメント22、32、42又は52が同軸ケーブル10の外部導体13に接続された。しかしながら、第1アンテナエレメント21又は51の接続対象は同軸ケーブル10以外の信号線とすることができ、第2アンテナエレメント22、32、42又は52の接続対象は同軸ケーブル10以外のグランド線とすることができる。なお、これら信号線及びグランド線は、ダイポールアンテナ1~4における必須の構成要素でなくてもよい。同軸ケーブル10についても同様である。また、第1アンテナエレメントの形状は上記実施形態以外の形状であってもよい。要するに、グランド線に接続される第1アンテナエレメントであればよい。また、第2アンテナエレメントの形状は上記実施形態以外の形状であってもよい。要するに、信号線に接続され、第1アンテナエレメントよりも長い第2アンテナエレメントであり、当該第2アンテナエレメントには、第1アンテナエレメントの一端から他端までにわたって容量結合している結合部が設けられていればよい。なお、この結合部から延長される延長部については、その少なくとも一部が結合部と容量結合していることが好ましい。これは、上述したように、アンテナパターンとは別にインピーダンス調整用のパターンを設けることなく、かつ、第1アンテナエレメントと第2アンテナエレメントとの距離を離す等の操作を強要することなく、インピーダンスを調整できるからである。