"複数の電線と、該複数の電線を一括して覆う管状のシールド部材とを有する多相ケーブルに対してバンドにより締め付け固定される多相ケーブル用プロテクタであって、前記シールド部材の外周面に接触させられる内周面と、前記内周面から前記シールド部材側に突出するように形成された少なくとも一つの凸部とを備えることを特徴とする多相ケーブル用プロテクタ。上記従来のプロテクタは、係止突起がワイヤハーネス組立体側の板ばねの係止口と係合することから、回転方向の力が加えられた際に回転し難く、プロテクタの取付部と車体側の取付箇所との位置ズレを抑制し得るものであると考えられる。しかしながら、上記プロテクタには、ワイヤハーネス組立体に対する板ばねの追加が必要となるという点で、コスト面や汎用性の面で改善の余地があり、係止突起をワイヤハーネス組立体側の板ばねの係止口とを係合させる必要があるという点で、取付性の面でも改善の余地がある。そこで、本発明は、多相ケーブルへの多相ケーブル用プロテクタの取り付けに要するコストの削減や、取付性、汎用性の向上を図りつつ、多相ケーブルに対する多相ケーブル用プロテクタの回転を良好に抑制することを主目的とする。本発明による多相ケーブル用プロテクタは、上記主目的を達成するために以下の手段を採っている。本発明による多相ケーブル用プロテクタは、複数の電線と、該複数の電線を一括して覆う管状のシールド部材とを有する多相ケーブルに対してバンドにより締め付け固定される多相ケーブル用プロテクタであって、前記シールド部材の外周面に接触させられる内周面と、前記内周面から前記シールド部材側に突出するように形成された少なくとも一つの凸部とを備えることを特徴とする。この多相ケーブル用プロテクタは、複数の電線と、当該複数の電線を一括して覆う管状のシールド部材とを有する多相ケーブルに対してバンドにより締め付け固定されるものである。そして、この多相ケーブル用プロテクタを多相ケーブルに取り付けるに際しては、凸部が多相ケーブルのシールド部材を介して複数の電線の少なくとも何れか1本に引っ掛かるように多相ケーブル用プロテクタの内周面をシールド部材の外周面に押し当てた上で、バンドにより多相ケーブル用プロテクタを多相ケーブルに締め付け固定する。従って、この多相ケーブル用プロテクタは、多相ケーブルに対して極めて容易に取り付けることができる。また、シールド部材を介して上記凸部を当該シールド部材内の複数の電線の少なくとも何れか1本に引っ掛けた状態でバンドにより多相ケーブル用プロテクタを多相ケーブルに締め付け固定することで、多相ケーブル用プロテクタに回転方向の力が加えられたとしても、多相ケーブルに対して多相ケーブル用プロテクタが回転するのを良好に抑制することが可能となる。更に、この多相ケーブル用プロテクタの使用に際しては、多相ケーブル側に特別な加工を施したり、専用部品を追加したりする必要がないことから、多相ケーブルへの多相ケーブル用プロテクタの取り付けに要するコストの削減や、汎用性の向上を図ることができる。なお、上記凸部は、多相ケーブル用プロテクタの内周面の幅方向における略中央部に、電線の延在方向に沿って延びるように形成されてもよい。これにより、シールド部材の内部で互いに隣り合う電線の間に凸部を入り込ませることができるので、凸部が互いに隣り合う電線の少なくとも何れか一方にシールド部材を介して引っ掛かるようにして、多相ケーブル用プロテクタに対して異なる方向から回転方向の力が加えられても、多相ケーブルに対して多相ケーブル用プロテクタが回転するのを良好に抑制することが可能となる。また、上記凸部は、多相ケーブル用プロテクタの内周面の幅方向における両端部に電線の延在方向に沿って延びるように形成されてもよい。これにより、2つの凸部をシールド部材内の何れか1本または複数の電線に対して両側からシールド部材を介して引っ掛けることができるので、多相ケーブル用プロテクタに対して異なる方向から回転方向の力が加えられても、多相ケーブルに対して多相ケーブル用プロテクタが回転するのを良好に抑制することが可能となる。更に、上記凸部は、多相ケーブル用プロテクタの内周面に複数形成されてもよい。すなわち、多相ケーブル用プロテクタの内周面に比較的小さい凸部を複数形成することにより、当該内周面とシールド部材の外周面との間で生じる摩擦力を増加させることができるので、それにより多相ケーブルに対して多相ケーブル用プロテクタが回転するのを良好に抑制することが可能となる。また、多相ケーブル用プロテクタの内周面の少なくとも一部は、曲面状に形成されてもよい。これにより、当該内周面とシールド部材の外周面との接触面積を増加させることができるので、多相ケーブル用プロテクタの回転方向の力に対する抵抗力を増加させることが可能となる。次に、図面を参照しながら本発明を実施するための形態を説明する。図1は、本発明による多相ケーブル用プロテクタ70を含む車両の一例であるハイブリッド自動車10を示す概略構成図である。同図に示すハイブリッド自動車10は、ガソリンや軽油といった炭化水素系の燃料を用いて動力を出力するエンジン内燃機関12と、当該エンジン12と共に動力出力装置20を構成するトランスアクスル21とを含む。トランスアクスル21は、エンジン12のクランクシャフト14に接続されたダンパ22と、シングルピニオン式のプラネタリギヤ30と、主として発電機として作動するモータ同期発電電動機MG1と、駆動軸23に動力を入出力するモータ同期発電電動機MG2と、ドライブシャフトを介して駆動輪である車輪DWに連結されるデファレンシャルギヤ24と、これらの構成要素を収容するトランスアクスルケース25等を含む。プラネタリギヤ30は、モータMG1のロータに接続されるサンギヤ第1要素31と、駆動軸23に接続されるリングギヤ第2要素32と、複数のピニオンギヤ33を支持すると共にダンパ22を介してエンジン12のクランクシャフト14に接続されるプラネタリキャリア第3要素34とを有する。更に、モータMG2のロータは、トランスアクスルケース25内に収容される変速機26を介して駆動軸23リングギヤ32に接続される。更に、駆動軸23は、トランスアクスルケース25内に収容されるギヤ機構27を介してデファレンシャルギヤ24に連結される。また、ハイブリッド自動車10は、モータMG1を駆動するインバータ41と、モータMG2を駆動するインバータ42と、正極母線および負極母線からなる電力線やインバータ41,42を介してモータMG1,MG2と電力をやり取り可能なバッテリ50とを含む。バッテリ50は、例えば200~300Vの定格出力電圧を有するニッケル水素二次電池またはリチウムイオン二次電池である。本実施形態において、インバータ41,42は、導電性材料からなると共にトランスアクスルケース25に固定されるパワーコントロールユニットケース以下、PCUケースという45内に収容される。そして、PCUケース45内のインバータ41,42は、それぞれ三相ケーブル60を介してモータMG1,MG2と接続される。三相ケーブル60は、図2および図3に示すように、3本の電線60u,60vおよび60wと、これら3本の電線60u,60vおよび60wを一括して覆う管状のシールド部材61とを有する。3本の電線60u,60vおよび60wは、シールド部材61の内部で俵積み状に集合させられる。また、金属製の編組チューブ編組材62の周囲に保護テープ63を巻回することにより構成される。更に、シールド部材61の外周には、コルゲートチューブ64が適宜装着される。そして、モータMG1,MG2に接続された三相ケーブル60は、それぞれ本発明による多相ケーブル用プロテクタ70を介して例えばトランスアクスルケース25車両側に固定される。多相ケーブル用プロテクタ70は、樹脂あるいは金属により形成されており、湾曲した板状のプロテクタ本体71を含む。プロテクタ本体71は、内周面71aの少なくとも幅方向図2における上下方向における両端部が外方図中右側に凹む曲面状を呈するように形成されている。ただし、プロテクタ本体71の内周面71aは、全体が曲面状に形成されてもよい。また、図2および図3に示すように、プロテクタ本体71の外周面には、トランスアクスルケース25車両側に固定される図示しないブラケットに差し込み固定される取付部72と、それぞれ結束バンド80が挿通される2つのバンド挿通部73とが形成されている。そして、プロテクタ本体71には、内周面71aの幅方向における略中央部から内方図中左側、すなわち三相ケーブル60のシールド部材61に向けて突出するように凸部75が形成されている。また、図2に示すように、凸部75は、プロテクタ本体71の長手方向、すなわち三相ケーブル60の電線60u,60vおよび60wの延在方向に沿って延びるように形成される。更に、凸部75の遊端部のエッジ全体には、図3からわかるように、面取り加工が施されている。上述のように構成される多相ケーブル用プロテクタ70を三相ケーブル60に取り付けるに際しては、図3に示すように、凸部75が三相ケーブル60のシールド部材61を介して複数の電線60u,60vおよび60wのうちの互いに隣り合う2本の間に入り込むようにプロテクタ本体71の内周面71aをシールド部材61の外周面に押し当てる。そして、各バンド挿通部73に挿通された結束バンド80によりプロテクタ本体71を三相ケーブル60に締め付け固定する。従って、多相ケーブル用プロテクタ70は、三相ケーブル60に対して極めて容易に取り付けることができる。また、シールド部材61の内部で互いに隣り合う2本の電線の間に凸部75を入り込ませることで、凸部75が互いに隣り合う2本の電線の少なくとも何れか一方にシールド部材61を介して引っ掛かるようにして、多相ケーブル用プロテクタ70に対して異なる方向から回転方向の力が加えられても、三相ケーブル60に対して多相ケーブル用プロテクタ70が回転するのを良好に抑制することが可能となる。更に、多相ケーブル用プロテクタ70の使用に際しては、三相ケーブル60側に特別な加工を施したり、専用部品を追加したりする必要がないことから、三相ケーブル60への多相ケーブル用プロテクタ70の取り付けに要するコストの削減や、汎用性の向上を図ることができる。また、プロテクタ本体71の内周面71aの少なくとも一部を曲面状に形成することで、内周面71aとシールド部材61の外周面との接触面積を増加させることができるので、多相ケーブル用プロテクタ70の回転方向の力に対する抵抗力をより増加させることが可能となる。そして、上記実施形態のように、三相ケーブル60の多相ケーブル用プロテクタ70が取り付けられる取付部に対するコルゲートチューブ64の装着を省略することにより、多相ケーブル用プロテクタ70を結束バンド80により三相ケーブル60に締め付け固定した際に変形したコルゲートチューブによってシールド部材61を構成する編組チューブ62や保護テープ63、更には内部の電線60u,60vおよび60wを損傷させてしまうのを防止することが可能となる。図4は、他の実施形態に係る多相ケーブル用プロテクタ70Bを示す部分断面図である。同図に示す多相ケーブル用プロテクタ70Bでは、プロテクタ本体71の内周面71aの幅方向における両端部に、プロテクタ本体71の長手方向、すなわち三相ケーブル60の電線60u,60vおよび60wの延在方向に沿って延びるように凸部75Bが形成されている。このように構成された多相ケーブル用プロテクタ70Bでは、2つの凸部75Bをシールド部材61内の複数の電線60u,60vおよび60wのうちの何れか1本または複数本図4の例では2本に対して両側からシールド部材61を介して引っ掛けることができるので、多相ケーブル用プロテクタ70に対して異なる方向から回転方向の力が加えられても、三相ケーブル60に対して多相ケーブル用プロテクタ70が回転するのを良好に抑制することが可能となる。図5は、更に他の実施形態に係る多相ケーブル用プロテクタ70Cを示す概略構成図である。同図に示す多相ケーブル用プロテクタ70Cでは、プロテクタ本体71の内周面71aのほぼ全体に比較的小さい断面積を有する低背な凸部75cが例えばグリッド状に複数配設されている。このように、プロテクタ本体71の内周面71aに比較的小さい凸部を複数形成することにより、当該内周面71aとシールド部材61の外周面との間で生じる摩擦力を増加させることができるので、それにより三相ケーブルに対して多相ケーブル用プロテクタ70Cが回転するのを良好に抑制することが可能となる。なお、上述の多相ケーブル用プロテクタ70,70Bおよび70Cの取付対象は、三相ケーブル60に限られるものではなく、二相ケーブルや四相以上の多相ケーブルであってもよい。更に、上述のハイブリッド自動車10は、いわゆる2モータ式の動力出力装置20を含むものであるが、本発明が、いわゆる1モータ式の動力出力装置を含むハイブリッド自動車や、電気自動車、更にはエンジンのみを走行用の動力発生源として含む車両にも適用され得ることはいうまでもない。また、上記実施形態における主要な要素と課題を解決するための手段の欄に記載された発明の主要な要素との対応関係は、実施形態が課題を解決するための手段の欄に記載された発明を実施するための形態を具体的に説明するための一例であることから、課題を解決するための手段の欄に記載した発明の要素を限定するものではない。すなわち、上記実施形態はあくまで課題を解決するための手段の欄に記載された発明の具体的な一例に過ぎず、課題を解決するための手段の欄に記載された発明の解釈は、その欄の記載に基づいて行なわれるべきものである。以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は上記実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において様々な変更をなし得ることはいうまでもない。"