"酸素を活物質とする正極と、金属を活物質とする負極と、該正極と該負極との間に配設される電解質層と、該正極と該負極と該電解質層とを密閉して収容するケースとを備える金属酸素電池であって、該正極は電池反応に対する触媒機能を備えると共に、放電時には酸素をイオン化して、該負極から該電解質層を介して該正極に移動する金属イオンと結合させて金属酸化物を生成し、充電時には該金属酸化物を還元して酸素を貯蔵する機能を備える酸素貯蔵材料を含むことを特徴とする金属酸素電池。請求項1記載の金属酸素電池において、前記酸素貯蔵材料は、複合金属酸化物からなることを特徴とする金属酸素電池。請求項2記載の金属酸素電池において、前記正極は全体の5~95質量の範囲の複合金属酸化物を含むことを特徴とする金属酸素電池。請求項1記載の金属酸素電池において、前記正極は、前記酸素貯蔵材料と、電子伝導性を備える導電助剤とを含むことを特徴とする金属酸素電池。請求項1記載の金属酸素電池において、前記正極は、10~90容積の空隙率を備える多孔質体からなることを特徴とする金属酸素電池。請求項1記載の金属酸素電池において、前記負極は、Li,Zn,Al,Mg,Fe,Ca,Naからなる群から選択される1種の金属、該金属の合金、該金属を含む有機金属化合物又は該金属の有機錯体を含むことを特徴とする金属酸素電池。しかしながら、特許文献2記載の金属酸素電池では、光線が入射しないときには酸素の供給が不安定となり、十分な充放電を行うことができないことがあるという不都合がある。そこで、本発明は、かかる不都合を解消して、空気中の水分や二酸化炭素等が電池内に侵入することなく、しかも光線によらずに安定して酸素を供給して充放電を行うことができる金属酸素電池を提供することを目的とする。かかる目的を達成するために、本発明は、酸素を活物質とする正極と、金属を活物質とする負極と、該正極と該負極との間に配設される電解質層と、該正極と該負極と該電解質層とを密閉して収容するケースとを備える金属酸素電池であって、該正極は電池反応に対する触媒機能を備えると共に、放電時には酸素をイオン化して、該負極から該電解質層を介して該正極に移動する金属イオンと結合させて金属酸化物を生成し、充電時には該金属酸化物を還元して酸素を貯蔵する機能を備える酸素貯蔵材料を含むことを特徴とする。本発明の金属酸素電池によれば、前記正極、負極及び電解質層が前記ケースに密封されているので、空気中の水分や二酸化炭素等が電池内に侵入することを防止することができる。また、本発明の金属酸素電池では、前記正極自体が酸素貯蔵材料を含んでおり、該酸素貯蔵材料は、電池反応に対する触媒機能を備えると共に、放電時には酸素をイオン化して、該負極から該電解質層を介して該正極に移動する金属イオンと結合させて金属酸化物を生成し、充電時には該金属酸化物を還元して酸素を貯蔵する機能を備えている。そこで、前記正極は、前記のように密封された状態で、しかも光線を受光することなく、放電時には酸素をイオン化し、充電時には酸素を放出することができる。従って、本発明の金属酸素電池によれば、光線によらずに安定して酸素を供給して充放電を行うことができる。本発明の金属酸素電池において、前記酸素貯蔵材料は、酸素を吸蔵放出することができると共に、その表面に酸素を吸脱着することができる材料である。前記酸素貯蔵材料の表面に吸脱着される酸素は、該酸素貯蔵材料に吸蔵放出されるために該酸素貯蔵材料中に拡散する必要がないので、吸蔵放出される酸素よりも低エネルギーで前記電池反応に用いられることとなり、より優位に作用することができる。本発明の金属酸素電池において、前記酸素貯蔵材料としては、複合金属酸化物を用いることができる。前記複合金属酸化物は、前記正極全体の5~95質量の範囲とすることができる。また、本発明の金属酸素電池において、前記正極は、前記酸素貯蔵材料としてそれ自体電子伝導性を備える材料を用いてもよいが、前記酸素貯蔵材料と、電子伝導性を備える導電助剤とを含む構成としてもよい。また、本発明の金属酸素電池において、前記正極は、放電時には酸素をイオン化して金属酸化物として貯蔵し、充電時には該金属酸化物を還元して酸素を放出する。従って、前記正極は、前記金属酸化物及び酸素を収容する空隙を備えており、10~90容積の空隙率を備える多孔質体からなることが好ましい。前記正極は、前記空隙率が10容積未満では前記金属酸化物及び酸素を十分に収容することができず、所望の起電力を得ることができなくなることがある。また、前記正極は、前記空隙率が90容積を超えると強度が不十分になることがある。また、本発明の金属酸素電池において、前記負極は、Li,Zn,Al,Mg,Fe,Ca,Naからなる群から選択される1種の金属、該金属の合金、該金属を含む有機金属化合物又は該金属の有機錯体を含むことが好ましい。前記金属、合金、有機金属化合物又は有機錯体は、いずれも負極における活物質として作用する。次に、添付の図面を参照しながら本発明の実施の形態についてさらに詳しく説明する。図1に示すように、本実施形態の金属酸素電池1は、酸素を活物質とする正極2と、金属を活物質とする負極3と、正極2と負極3との間に配設される電解質層4とを備え、正極2、負極3及び電解質層4は、ケース5に密閉して収容されている。ケース5は、カップ状のケース本体6と、ケース本体6を閉蓋する蓋体7とを備え、ケース本体6と蓋体7との間には絶縁樹脂8が介装されている。また、正極2は蓋体7の天面との間に正極集電体9を備えており、負極3はケース本体6の底面との間に負極集電体10を備えている。金属酸素電池1において、正極2は酸素貯蔵材料を含む。前記酸素貯蔵材料は、正極2における電池反応に対する触媒機能を備えると共に、放電時には酸素をイオン化して、負極3から電解質層4を介して正極2に移動する金属イオンと結合させて金属酸化物を生成し、充電時には該金属酸化物を還元して酸素を貯蔵する機能を備える材料である。このような酸素貯蔵材料として、例えば、六方晶構造、C-希土類構造、アパタイト構造、デラフォサイト構造、ホタル石構造、ペロブスカイト構造のいずれかの構造を備える複合金属酸化物を用いることができる。前記六方晶構造を備える複合金属酸化物としては、例えばYMnO3等を挙げることができる。前記C-希土類構造を備える複合金属酸化物としては、例えばGd0.70Y0.26Ba0.04O2.96等を挙げることができる。前記アパタイト構造を備える複合金属酸化物としては、例えばLa9.33Si6O26、La8.33SrSiO25.5等を挙げることができる。前記デラフォサイト構造を備える複合金属酸化物としては、例えばCuFeO2、CuAlO2、CuCrO2、CuYO2等を挙げることができる。前記ホタル石構造を備える複合金属酸化物としては、ZrO2、CeO2等を挙げることができる。前記ペロブスカイト構造を備える複合金属酸化物としては、LaMnO3、SrMnO3、SrFeO3等を挙げることができる。前記複合金属酸化物は、前記酸素貯蔵材料として作用するために、1モル当たり酸素100ミリモル以上、好ましくは1モル当たり酸素500ミリモル以上の酸素貯蔵放出能を備えることが好ましい。前記複合金属酸化物の酸素貯蔵放出能は、例えば、昇温脱離TPD測定により評価することができる。前記複合金属酸化物は、前記電池反応に対する触媒機能として、放電時の平均過電圧ΔVが1.1V以下であることが好ましく、さらに0.7V以下であることが好ましい。また、前記複合金属酸化物は、前記電池反応に対する触媒機能として、充電時の平均過電圧ΔVが1.5V以下であることが好ましく、さらに1.1V以下であることが好ましい。正極2は、10-7S/m以上の電子伝導性を備えることが好ましく、さらに1.0S/m以上の電子伝導性を備えることが好ましい。前記複合金属酸化物は、例えば、正極2全体の5~95質量の範囲とすることができる。正極2は、前記範囲の電子伝導性を備えるために、前記酸素貯蔵材料としてそれ自体電子伝導性を備える材料を用いてもよいが、前記酸素貯蔵材料と、電子伝導性を備える導電助剤とを含む構成としてもよい。正極2は、前記酸素貯蔵材料と前記導電助剤とを含む場合、さらにこれらを結合する結合剤を含んでいる。前記導電助剤としては、例えば、グラファイト、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンナノチューブ、メソポーラスカーボン、カーボンファイバー等の炭素質材料等を挙げることができる。また、前記結合剤としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリフッ化ビニリデンPVDF等を挙げることができる。正極2は、放電時に前記酸素貯蔵材料がイオン化した酸素の反応生成物である金属酸化物と、充電時に該酸素貯蔵材料が該金属酸化物を還元して放出した酸素とを収容するために、10~90容積の空隙率を備える多孔質体からなることが好ましい。金属酸素電池1において、負極3は、Li,Zn,Al,Mg,Fe,Ca,Naからなる群から選択される1種の金属、該金属の合金、該金属を含む有機金属化合物又は該金属の有機錯体を含む。前記金属の合金としては、例えば、Li-In合金、Li-Al合金、Li-Mg合金、Li-Ca合金等を挙げることができる。前記金属を含む有機金属化合物としては、Li22Si5、Li4Ti5O12等を挙げることができる。金属酸素電池1において、電解質層4は、例えば、負極3に用いられる金属の塩を非水系溶媒に溶解した電解質溶液が含浸されたセパレータからなる。前記非水系溶媒としては、例えば、炭酸エステル系溶媒、エーテル系溶媒、イオン液体等を挙げることができる。前記炭酸エステル系溶媒としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート等を挙げることができる。前記炭酸エステル系溶媒は、単独で用いてもよく、2種以上混合して用いてもよい。前記炭酸エステル系溶媒として、例えば、プロピレンカーボネートを単独で用いることもでき、プロピレンカーボネート30~70質量部とジメチルカーボネート又はジエチルカーボネート30~70質量部との混合溶液、エチレンカーボネート30~70質量部とジメチルカーボネート又はジエチルカーボネート30~70質量部との混合溶液を用いることもできる。前記エーテル系溶媒としては、ジメトキシエタン、ジメチルトリグラム、ポリエチレングリコール等を挙げることができる。前記エーテル系溶媒は、単体で用いてもよく、2種以上混合して用いてもよい。前記イオン液体は、常温で溶融状態のカチオンとアニオンとの塩である。前記カチオンとしては、イミダゾリウム、アンモニウム、ピリジニウム、ペリジウム等を挙げることができる。前記アニオンとしては、ビストリフルオメチルスルフォニルイミドTTSI、ビスペンタフルオロエチルスルフォニルイミドBETI、テトラフルオロボレート、パークロレート、ハロゲンアニオン等を挙げることができる。前記セパレータとしては、ガラス繊維、ガラス製ペーパー、ポリプロピレン製不織布、ポリイミド製不織布、ポリフェニレンスルフィド製不織布、ポリエチレン多孔フィルム等を挙げることができる。また、電解質層4は、溶融塩又は固体電解質をそのまま用いてもよい。前記固体電解質としては、酸化物系固体電解質、硫化物固体電解質等を挙げることができる。前記酸化物系固体電解質としては、例えば、LiとLaとZrとの複合金属酸化物であるLi7La3Zr2O12、その一部をSr、Ba、Ag、Y、Bi、Pb、Sn、Sb、Hf、Ta、Nbからなる群から選択される少なくとも1種の金属で置換した複合金属酸化物、Li、Al、Si、Ti、Ge、Pを主成分とするガラスセラミックス等を挙げることができる。金属酸素電池1において、正極集電体9としては、例えば、Ti、Ni、ステンレス鋼等からなる金属メッシュを用いることができる。また、負極集電体10としては、Ti、Ni、Cu、Al、ステンレス鋼等からなる金属板、金属メッシュ、又はカーボンペーパーを用いることができる。金属酸素電池1では、正極2、負極3、電解質層4、正極集電体9、負極集電体10がケース5に密封されているので、空気中の水分や二酸化炭素等が金属酸素電池1内に侵入することを防止することができる。また、金属酸素電池1では、放電時には、負極3において前記金属が酸化されて金属イオンが生成する一方、正極2においては前記複合金属酸化物から脱着した酸素が還元されて酸素イオンが生成する電池反応が起きる。前記酸素は、前記複合金属酸化物自体の触媒機能により還元される。また、正極2においては前記複合金属酸化物から酸素イオンも放出される。前記酸素イオンは、前記金属イオンと化合して金属酸化物を生成し、該金属酸化物が、正極2内の空隙に収容される。また、充電時には、正極2において前記金属酸化物が前記複合金属酸化物自体の触媒機能により還元されて酸素が放出され、該酸素は正極2内の空隙に収容された後、該複合金属酸化物に吸着され、あるいは酸素イオンとして該複合金属酸化物に吸蔵される。一方、負極3においては前記金属イオンが還元されて金属が生成する。この結果、金属酸素電池1では、光線によらずに安定して酸素を供給することができ、前記電池反応による充放電を行うことができる。次に、本発明の実施例及び比較例を示す。実施例1本実施例では、まず、硝酸イットリウム5水和物と、硝酸マンガン6水和物と、リンゴ酸とを、1:1:6のモル比となるようにして、粉砕混合し、複合金属酸化物材料の混合物を得た。次に、得られた複合金属酸化物材料の混合物を250°Cの温度で30分間反応させた後、さらに、300°Cの温度で30分間、350°Cの温度で1時間反応させた。次に、反応生成物の混合物を粉砕混合した後、1000°Cの温度で1時間焼成して複合金属酸化物を得た。得られた複合金属酸化物は、X線回折パターンにより、化学式YMnO3で表される複合金属酸化物であり、六方晶構造を備えることが確認された。次に、得られたYMnO310質量部、導電助剤としてケッチェンブラック株式会社ライオン製80質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレンダイキン工業株式会社製10質量部を混合し、正極材料混合物を得た。次に、得られた正極材料混合物を、直径15mmのTiメッシュからなる正極集電体9に、5MPaの圧力で圧着して、直径15mm、厚さ1mmの正極2を形成した。前記のようにして得られた正極2は、水銀圧入法により78容積の空隙率を備えていることが確認された。次に、内径15mmの有底円筒状のステンレス鋼製のケース本体6の内部に、直径15mmのステンレス鋼からなる負極集電体10を配置し、負極集電体10上に、直径15mm、厚さ0.1mmの金属リチウムからなる負極3を重ね合わせた。次に、負極3上に、直径15mmのガラス繊維日本板硝子製からなるセパレータを重ね合わせた。次に、前記セパレータ上に、前記のようにして得られた正極2及び正極集電体9を、正極2が該セパレータに接するように重ね合わせた。次に、前記セパレータに非水系電解質溶液を注入し、電解質層4を形成した。前記非水系電解質溶液としては、エチレンカーボネート50質量部とジエチルカーボネート50質量部との混合溶液に、支持塩として六フッ化リン酸リチウムLiPF6を1モル/リットルの濃度で溶解した溶液キシダ化学株式会社製を用いた。次に、ケース本体6に収容された負極集電体10、負極3、電解質層4、正極2、正極集電体9からなる積層体を、蓋体7で閉蓋した。このとき、ケース本体6と蓋体7との間に、外径32mm、内径30mm、厚さ5mmのポリテトラフルオロエチレンPTFEからなるリング状の絶縁樹脂8を配設することにより、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を電気化学測定装置東方技研株式会社製に装着し、負極3と正極2との間に、0.3mA/cm2の電流を印加し、セル電圧が2.0Vになるまで放電して、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図2に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を電気化学測定装置東方技研株式会社製に装着し、負極3と正極2との間に、0.3mA/cm2の電流を印加し、セル電圧が4.0Vになるまで充電して、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図3に示す。実施例2本実施例では、まず、硫酸銅と、硝酸鉄と、リンゴ酸とを、1:1:6のモル比となるようにして、粉砕混合し、複合金属酸化物材料の混合物を得た。次に、得られた複合金属酸化物材料の混合物を250°Cの温度で30分間反応させた後、さらに、300°Cの温度で30分間、350°Cの温度で1時間反応させた。次に、反応生成物の混合物を粉砕混合した後、1200°Cの温度で1時間焼成して複合金属酸化物を得た。得られた複合金属酸化物は、X線回折パターンにより、化学式CuFeO2で表される複合金属酸化物であり、デラフォサイト構造を備えることが確認された。次に、本実施例で得られたCuFeO2を用い、正極集電体9をアルミニウムメッシュとした以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図2に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図3に示す。実施例3本実施例では、まず、オキシ硝酸ジルコニウムを800°Cの温度で1時間焼成して金属酸化物を得た。得られた金属酸化物は、X線回折パターンにより、化学式ZrO2で表される金属酸化物であり、ホタル石構造を備えることが確認された。次に、本実施例で得られたZrO2を用い、正極集電体9をアルミニウムメッシュとした以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図2に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図3に示す。実施例4本実施例では、まず、硝酸セリウムを600°Cの温度で1時間焼成して金属酸化物を得た。得られた金属酸化物は、X線回折パターンにより、化学式CeO2で表される金属酸化物であり、ホタル石構造を備えることが確認された。次に、本実施例で得られたCeO2を用い、正極集電体9をアルミニウムメッシュとした以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図2に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図3に示す。実施例5本実施例では、まず、硝酸ランタンと、硝酸マンガンと、リンゴ酸とを、1:1:6のモル比となるようにして、粉砕混合し、複合金属酸化物材料の混合物を得た。次に、得られた複合金属酸化物材料の混合物を250°Cの温度で30分間反応させた後、さらに、300°Cの温度で30分間、350°Cの温度で1時間反応させた。次に、反応生成物の混合物を粉砕混合した後、1000°Cの温度で1時間焼成して複合金属酸化物を得た。得られた複合金属酸化物は、X線回折パターンにより、化学式LaMnO3で表される複合金属酸化物であり、ペロブスカイト構造を備えることが確認された。次に、本実施例で得られたLaMnO3を用い、正極集電体9をアルミニウムメッシュとした以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図2に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図3に示す。実施例6本実施例では、まず、硝酸ランタンと、硝酸ニッケルと、リンゴ酸とを、1:1:6のモル比となるようにして、粉砕混合し、複合金属酸化物材料の混合物を得た。次に、得られた複合金属酸化物材料の混合物を250°Cの温度で30分間反応させた後、さらに、300°Cの温度で30分間、350°Cの温度で1時間反応させた。次に、反応生成物の混合物を粉砕混合した後、1000°Cの温度で1時間焼成して複合金属酸化物を得た。得られた複合金属酸化物は、X線回折パターンにより、化学式LaNiO3で表される複合金属酸化物であり、ペロブスカイト構造を備えることが確認された。次に、本実施例で得られたLaNiO3を用い、正極集電体9をアルミニウムメッシュとした以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図2に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図3に示す。実施例7本実施例では、まず、硝酸ランタンと、酸化ケイ素と、リンゴ酸とを、1:1:6のモル比となるようにして、粉砕混合し、複合金属酸化物材料の混合物を得た。次に、得られた複合金属酸化物材料の混合物を250°Cの温度で30分間反応させた後、さらに、300°Cの温度で30分間、350°Cの温度で1時間反応させた。次に、反応生成物の混合物を粉砕混合した後、1000°Cの温度で1時間焼成して複合金属酸化物を得た。得られた複合金属酸化物は、X線回折パターンにより、化学式LaSiO3で表される複合金属酸化物であり、ペロブスカイト構造を備えることが確認された。次に、本実施例で得られたLaSiO3を用い、正極集電体9をアルミニウムメッシュとした以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図2に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図3に示す。比較例1本比較例では、図4に示すように、側壁に直径3mmの空気導入孔7aを備える蓋体7を用いた以外は、前記実施例1と全く同一にして、金属酸素電池11を得た。金属酸素電池11では、正極2は空気導入孔7aにより大気に開放されている。次に、本比較例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図2に示す。次に、本比較例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図3に示す。図2から、正極2、負極3、電解質層4が密閉されている金属酸素電池1実施例1~7によれば、正極2が大気に開放されている金属酸素電池11比較例1に比較して、放電容量が大きく、過電圧が低いことが明らかである。また、図3から前記金属酸素電池1実施例1~7によれば、前記金属酸素電池11比較例1に比較して、充電容量が大きいことが明らかである。これは、金属酸素電池11では正極2が大気に開放されているために、電解質溶液が蒸発し、電池反応が進行しなくなったためである。実施例8本実施例では、負極3に金属亜鉛を用い、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、電解質溶液として1モル/リットルの濃度のKOH溶液を用いた以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図5に示す。比較例2本比較例では、負極3に金属亜鉛を用い、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、電解質溶液として1モル/リットルの濃度のKOH溶液を用いた以外は比較例1と全く同一にして、図4に示す金属酸素電池11を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池11を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図5に示す。図5から、負極3に金属亜鉛を用いた場合にも、正極2、負極3、電解質層4が密閉されている金属酸素電池1実施例8によれば、正極2が大気に開放されている金属酸素電池11比較例2に比較して、放電容量が大きく、過電圧が低いことが明らかである。これは、金属酸素電池11では正極2が大気に開放されているために、電解質溶液が蒸発するばかりでなく、大気中の水や二酸化炭素により電解質溶液が分解する等の影響を受けて、電池反応が進行しなくなったためと考えられる。実施例9本実施例では、負極3に金属鉄を用い、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、電解質溶液として1モル/リットルの濃度のKOH溶液を用いた以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図6に示す。比較例3本比較例では、負極3に金属鉄を用い、正極集電体9にアルミニウムを用い、電解質溶液として1モル/リットルの濃度のKOH溶液を用いた以外は比較例1と全く同一にして、図4に示す金属酸素電池11を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池11を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図6に示す。図6から、負極3に金属鉄を用いた場合にも、正極2、負極3、電解質層4が密閉されている金属酸素電池1実施例9によれば、正極2が大気に開放されている金属酸素電池11比較例3に比較して、放電容量が大きく、過電圧が低いことが明らかである。実施例10本実施例では、負極3にLi-In合金モル比1:1を用い、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いた以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図7に、比較例1の結果と共に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図8に、比較例1の結果と共に示す。実施例11本実施例では、負極3に、活物質としてのSiを90質量、導電助剤としてのケッチェンブラック株式会社ライオン製5質量部、結合剤としてのポリイミド5質量部からなり、予めLiイオンを挿入したものを用い、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いた以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図7に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図8に示す。図7から、負極3に、前記Li-In合金又は前記Siに予めLiイオンを挿入したものを用いた場合にも、正極2、負極3、電解質層4が密閉されている金属酸素電池1実施例10,11によれば、正極2が大気に開放されている金属酸素電池11比較例1に比較して、放電容量が大きく、過電圧が低いことが明らかである。また、図8から前記金属酸素電池1実施例10,11によれば、前記金属酸素電池11比較例1に比較して、充電容量が大きいことが明らかである。これは、金属酸素電池11では正極2が大気に開放されているために、電解質溶液が蒸発するばかりでなく、大気中の水や二酸化炭素により電解質溶液が分解する等の影響を受けて、電池反応が進行しなくなったためと考えられる。実施例12本実施例では、負極3に、活物質としてのLi4Ti5O12を90質量、導電助剤としてのケッチェンブラック株式会社ライオン製5質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレンダイキン工業株式会社製5質量部からなるものを用い、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いた以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図9に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図10に示す。比較例4本比較例では、負極3に、活物質としてのLi4Ti5O12を90質量、導電助剤としてのケッチェンブラック株式会社ライオン製5質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレンダイキン工業株式会社製5質量部からなるものを用い、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いた以外は比較例1と全く同一にして、図4に示す金属酸素電池11を得た。次に、本比較例で得られた金属酸素電池11を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図9に示す。次に、本比較例で得られた金属酸素電池11を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図10に示す。図9から、負極3に、Li4Ti5O12を用いた場合にも、正極2、負極3、電解質層4が密閉されている金属酸素電池1実施例12によれば、正極2が大気に開放されている金属酸素電池11比較例4に比較して、放電容量が大きく、過電圧が低いことが明らかである。また、図10から前記金属酸素電池1実施例12によれば、前記金属酸素電池11比較例4に比較して、充電容量が大きいことが明らかである。これは、金属酸素電池11では正極2が大気に開放されているために、電解質溶液が蒸発するばかりでなく、大気中の水や二酸化炭素により電解質溶液が分解する等の影響を受けて、電池反応が進行しなくなったためと考えられる。実施例13本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、前記正極材料混合物を該正極集電体9に0.01MPaの圧力で圧着して正極2を形成した以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。前記のようにして得られた正極2は、水銀圧入法により96容積の空隙率を備えていることが確認された。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図11に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図12に示す。実施例14本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、前記正極材料混合物を該正極集電体9に0.05MPaの圧力で圧着して正極2を形成した以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。前記のようにして得られた正極2は、水銀圧入法により89容積の空隙率を備えていることが確認された。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図11に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図12に示す。実施例15本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、前記正極材料混合物を該正極集電体9に10MPaの圧力で圧着して正極2を形成した以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。前記のようにして得られた正極2は、水銀圧入法により35.3容積の空隙率を備えていることが確認された。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図11に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図12に示す。実施例16本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、前記正極材料混合物を該正極集電体9に20MPaの圧力で圧着して正極2を形成した以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。前記のようにして得られた正極2は、水銀圧入法により22.6容積の空隙率を備えていることが確認された。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図11に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図12に示す。実施例17本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、前記正極材料混合物を該正極集電体9に50MPaの圧力で圧着して正極2を形成した以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。前記のようにして得られた正極2は、水銀圧入法により11.2容積の空隙率を備えていることが確認された。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図11に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図12に示す。実施例18本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用い、前記正極材料混合物を該正極集電体9に100MPaの圧力で圧着して正極2を形成した以外は実施例1と全く同一にして、図1に示す金属酸素電池1を得た。前記のようにして得られた正極2は、水銀圧入法により8.9容積の空隙率を備えていることが確認された。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図11に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図12に示す。図11,12から、正極2の空隙率が10~90容積の範囲にある金属酸素電池1実施例14~17によれば、空隙率が10容積未満の金属酸素電池1実施例13又は空隙率が90容積を超える金属酸素電池1実施例18に比較して、優れた電池性能を得ることができることが明らかである。実施例19本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いると共に、導電助剤としてケッチェンブラックを全く用いず、YMnO399質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレン1質量部を混合して正極材料混合物を得た以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図13に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図14に示す。実施例20本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いると共に、YMnO395質量部、導電助剤としてケッチェンブラック3質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレン2質量部を混合して正極材料混合物を得た以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図13に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図14に示す。実施例21本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いると共に、YMnO390質量部、導電助剤としてケッチェンブラック5質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレン5質量部を混合して正極材料混合物を得た以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図13に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図14に示す。実施例22本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いると共に、YMnO380質量部、導電助剤としてケッチェンブラック10質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレン10質量部を混合して正極材料混合物を得た以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図13に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図14に示す。実施例23本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いると共に、YMnO340質量部、導電助剤としてケッチェンブラック50質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレン10質量部を混合して正極材料混合物を得た以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図13に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図14に示す。実施例24本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いると共に、YMnO35質量部、導電助剤としてケッチェンブラック85質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレン10質量部を混合して正極材料混合物を得た以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図13に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図14に示す。実施例25本実施例では、正極集電体9にアルミニウムメッシュを用いると共に、YMnO31質量部、導電助剤としてケッチェンブラック89質量部、結合剤としてのポリテトラフルオロエチレン10質量部を混合して正極材料混合物を得た以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用いた以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図13に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図14に示す。図13,14から、前記正極材料混合物全体に対して、YMnO3を5~95質量の範囲で含む金属酸素電池1実施例20~24によれば、95質量を超えるYMnO3を含む金属酸素電池1実施例19又は5質量未満のYMnO3を含む金属酸素電池1実施例25に比較して、優れた電池性能を得ることができることが明らかである。実施例26本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、プロピレンカーボネートを用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例27本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、プロピレンカーボネート70質量部とジメチルカーボネート30質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例28本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、プロピレンカーボネート70質量部とジエチルカーボネート30質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例29本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、プロピレンカーボネート50質量部とジメチルカーボネート50質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例30本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、プロピレンカーボネート50質量部とジエチルカーボネート50質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例31本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、プロピレンカーボネート30質量部とジメチルカーボネート70質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例32本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、プロピレンカーボネート30質量部とジエチルカーボネート70質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例33本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、エチレンカーボネート70質量部とジメチルカーボネート30質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例34本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、エチレンカーボネート70質量部とジエチルカーボネート30質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例35本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、エチレンカーボネート50質量部とジメチルカーボネート50質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例36本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、エチレンカーボネート30質量部とジメチルカーボネート70質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。実施例37本実施例では、電解質溶液の非水系溶媒として、エチレンカーボネート30質量部とジエチルカーボネート70質量部との混合溶液を用いた以外は、実施例1と全く同一にして図1に示す金属酸素電池1を得た。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が2.0Vになるか、又は放電容量が6mAhになるまで放電した以外は実施例1と全く同一にして、放電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図15に示す。次に、本実施例で得られた金属酸素電池1を用い、セル電圧が4.1Vになるまで充電した以外は実施例1と全く同一にして、充電時のセル電圧と容量との関係を測定した。結果を図16に示す。図15,16から、電解質溶液の非水系溶媒として、プロピレンカーボネート単独、プロピレンカーボネート30~70質量部とジメチルカーボネート又はジエチルカーボネート30~70質量部との混合溶液、エチレンカーボネート30~70質量部とジメチルカーボネート又はジエチルカーボネート30~70質量部との混合溶液を用いる金属酸素電池1実施例26~37によれば、優れた電池性能を得ることができることが明らかである。"