スライドする方向に延びる、溝部を有するガイド部材を備える第1のユニットと、前記ガイド部材の前記溝部を摺動するスライド部材を備える第2のユニットと、を備え、前記ガイド部材の溝部は伸長時に前記第1のユニットを前記第2のユニットに対して所定の角度で傾斜させる湾曲部を有し、前記スライド部材は前記ガイド部材の溝部と係合する係合部を有し、当該係合部は前記ガイド部材の溝部の一方の面を少なくとも2点で支持すると共に、前記溝部の他方の面を面で支持する、携帯機器。前記係合部は、前記溝部の一方の面を支持する少なくとも2つの支持部と、前記溝部の他方の面を支持する平坦部とを有する、請求項1に記載の携帯機器。前記係合部は、一方の面に前記少なくとも2つの支持部を有し、前記一方の面と反対側の他方の面に前記平坦部を有する、請求項1または2に記載の携帯機器。前記ガイド部材が備える前記溝部は、一方の内壁面と当該一方の内壁面に対向する他方の内壁面とを備える、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の携帯機器。前記係合部の前記少なくとも2つの支持部は前記ガイド部材の前記一方の内壁面を支持し、前記係合部の前記平坦部は前記ガイド部材の前記他方の面を支持する、請求項4に記載の携帯機器。前記係合部は、前記少なくとも2つの支持部の間に凹部を有する、請求項2乃至5のいずれか一項に記載の携帯機器。前記係合部は、金属材料を用いて前記スライド部材に形成された突起部と、当該突起部に嵌合する樹脂部材とを備える、請求項1乃至6のいずれか一項に記載の携帯機器。前記樹脂部材は、前記突起部の周囲を取り囲むように設けられており、前記支持部および前記平坦部は樹脂材料で形成されている、請求項7に記載の携帯機器。前記係合部は金属材料を用いて前記スライド部材に形成されている、請求項1乃至6のいずれか一項に記載の携帯機器。前記係合部の表面は樹脂コーティングされている、請求項9に記載の携帯機器。前記樹脂部材は、前記ガイド部材の前記一方の内壁面と前記他方の内壁面との間の側面と、前記突起部との間に壁面部分を有する、請求項7または8に記載の携帯機器。前記係合部は樹脂材料を用いて前記スライド部材に形成されている、請求項1乃至6のいずれか一項に記載の携帯機器。前記樹脂部材は、POM、PBT、PPS、ABS、PC、ナイロン、アラミド、又はPEEKのいずれかを含む、請求項7、8、11のいずれか一項に記載の携帯機器。前記ガイド部材の溝部は、前記スライドする方向に延びる溝部の一方の端部側に前記湾曲部を備える、請求項1乃至13のいずれか一項に記載の携帯機器。前記ガイド部材の溝部は、前記スライドする方向に延びる溝部の他方の端部側から前記湾曲部までにおいて、前記第1のユニットの上下面に対して所定の角度で傾斜している、請求項14に記載の携帯機器。前記ガイド部材は金属材料で形成されている、請求項1乃至15のいずれか一項に記載の携帯機器。前記ガイド部材は、鋼、ステンレス鋼、アルミ合金、マグネシウム合金、又はチタン合金のいずれかを含む材料で形成されている、請求項16に記載の携帯機器。前記ガイド部材は前記第1のユニットの両端にそれぞれ配置され、互いに対向する位置に前記溝部を有すると共に、切削、鍛造、または鋳造で加工され、連結板に溶接、接着、又は溶着を用いて接合されている、請求項1乃至17のいずれか一項に記載の携帯機器。折り畳み式の携帯機器の場合、キー操作面と表示部との傾斜角度を5°から10°程度としている。これは、通話時に携帯機器を顔の形状に沿わせるためである。また、携帯機器を開いて置いた場合であっても表示部が後ろに倒れないようにするためである。しかし、スライド型の携帯機器では、通話口を備えるキー操作面と表示部とを折り畳み型と同様に角度を持たせて固定することが困難であるという問題がある。上記特許文献3にはキー操作面と表示部に角度を持たせる技術が開示されている。しかし、特許文献3にかかる技術では携帯機器の下部ユニットのキー操作面そのものに角度を持たせて下部ユニット自体を折り曲げている。このため、傾斜機構を設けるためのスライド機構が大型化し、下部ユニットの厚さが厚くなり携帯機器全体の厚さも厚くなる。上記課題に鑑み本発明の目的は、傾斜機構を備える携帯機器のスライド機構を小型化することである。本発明にかかる携帯機器は、スライドする方向に延びる、溝部を有するガイド部材を備える第1のユニットと、前記ガイド部材の前記溝部を摺動するスライド部材を備える第2のユニットと、を備え、前記ガイド部材の溝部は伸長時に前記第1のユニットを前記第2のユニットに対して所定の角度で傾斜させる湾曲部を有し、前記スライド部材は前記ガイド部材の溝部と係合する係合部を有し、当該係合部は前記ガイド部材の溝部の一方の面を少なくとも2点で支持すると共に、前記溝部の他方の面を面で支持する。本発明により、傾斜機構を備える携帯機器のスライド機構を小型化することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。図1は本実施の形態にかかる携帯機器の収納時の状態を示す斜視図である。図2は本実施の形態にかかる携帯機器の伸長時の状態を示す斜視図である。図1、図2に示すように、本実施の形態にかかる携帯機器は上部ユニット第1のユニット100と下部ユニット第2のユニット200とを備える。上部ユニット100は、上部ケース110と、この上部ケース110を覆う上部カバー115とを備える。上部カバー115にはレシーバ音孔111、表示部カバー116、キー操作部113が設けられている。また、上部ユニット100の内部には、送受信や表示のための電子部品が実装された回路基板不図示が設けられている。下部ユニット200は、下部ケース210と、この下部ケース210を覆う下部カバー230とを備える。図2に示すように下部ケース210にはキー操作部211が設けられている。また、下部ユニット200の内部には、図示されない電池、通信やソフト動作に必要な半導体部品、それを実装する基板、アンテナ、外部接続コネクタ、振動モータ等の主要な部品が内蔵されている。図1に示すように、収納時は上部ユニット100と下部ユニット200は上面上部カバー115と向かい合う位置からみて互いに重畳する位置となっている。また、図2に示すように、伸長時は上部ユニット100と下部ユニット200は上面からみて互いにずれる位置にスライドされている。更に、伸長時は上部ユニット100が下部ユニット200に対して所定の角度で傾斜している。図3は本実施の形態にかかる携帯機器が分解されている状態を示す斜視図であり、図4はその側面図である。図3、図4に示すように、上部ユニット100は、上部カバー115、表示ユニット120、上部ケース110、ガイド部材131a、131b、連結板132を備える。表示ユニット120は、例えば液晶や有機ELディスプレイである。ガイド部材131a、131bはスライドする方向に延びるように連結板132の両端に取り付けられ、これらはガイド部材ユニット130となる。また、下部ユニット200は、下部カバー230、下部ケース210、スライド部材220、トーションばね240を備える。そして、上部ユニット100が備えるガイド部材ユニット130のガイド部材131a、131bを摺動するように、下部ユニット200が備えるスライド部材220が取り付けられる。これにより、上部ユニット100と下部ユニット200がスライド可能に取り付けられる。トーションばね240は、一端が上部ユニット100に固定されるように、他端が下部ユニット200に固定されるように設けられており、上部ユニット100と下部ユニット200が伸長、収縮する際に、人手での操作を補助する。また、上部ユニット100と下部ユニット200との間には、それぞれの電気信号を伝達するための接続ケーブル不図示が設けられている。図5は本実施の形態にかかる携帯機器の上部ユニット100が分解されている状態を示す斜視図であり、図6はその側面図である。図5、図6に示すように、上部ケース110には表示ユニット120が取り付けられ、この表示ユニット120および上部ケース110の上部を覆うように、上部カバー115が取り付けられる。このように、表示ユニット120を覆うように上部カバー115を取り付けることで、表示ユニット120を外部からの衝撃から保護することができる。また、上部ケース110の下部にはガイド部材ユニット130が取り付けられる。図7は本実施の形態にかかる携帯機器のガイド部材ユニットの斜視図である。また、図8は本実施の形態にかかる携帯機器のガイド部材ユニットが分解されている状態を示す斜視図である。ガイド部材ユニット130は、ガイド部材131a、131bと、連結板132とを有する。連結板132は上部ケース110に取り付けることができる構造となっている。連結板132、ガイド部材131a、131bの材質は共にステンレス鋼であることが望ましい。ステンレス鋼以外にも、例えば、鋼、アルミ合金、マグネシウム合金、又はチタン合金のいずれかを含む金属材料で形成することができる。連結板132の厚みは組み上がった装置の厚さに直結するため、携帯機器の厚さ薄くするには連結板132を薄くすることが望ましい。また、ガイド部材131a、131bは、例えば切削、鍛造、または鋳造で加工することができる。連結板132及びガイド部材131a、131bが共にステンレス鋼であれば溶接を用いて固定することが可能である。溶接を用いて固定することで小さい接続面積でも大きな荷重に耐えることが可能となる。もちろん、接続面積が十分に取れるようであれば、接着剤による固定や、溶着、カシメ等固定も可能である。ガイド部材131a、131bには溝部133が設けられている。溝部133はガイド部材131a、131bの内側、つまりガイド部材131a、131bがそれぞれ向かい合う側に、長手方向に延びるように設けられている。溝部133には一方の端部側に緩やかに屈曲している湾曲部134が設けられている。また、図8に示すように、連結板132の両端をそれぞれ上部方向へ折り曲げ、更に外側へ折り曲げてガイド部材131a、131bを取り付ける箇所を設けることで、ガイド部材131a、131bを連結板132により強固に取り付けることができる。このとき、ガイド部材131a、131bのそれぞれの上面の両端に設けられた突起136を、連結板132のそれぞれの折り曲げ部の両端に形成された切り欠き部137に嵌合することで、ガイド部材131a、131bを連結板132に取り付けることができる。また、このように連結板132の両端に折り曲げられている箇所を設けることで、連結板132の強度を増すことができる。図9A及び図9Bは本実施の形態にかかる携帯機器の下部ユニット200の斜視図である。図9Aは下部ケース210とスライド部材220が分離されている状態を示しており、図9Bは下部ケース210にスライド部材220が取り付けられている状態を示している。下部ケース210は、キー操作部の荷重を受けるために、例えばステンレス板金と外装樹脂とのハイブリットユニットで構成することができる。こうすることで下部ユニット200の薄型化が可能となる。もちろん、デザイン上薄型化が重要でなければプラスチック樹脂や、マグネシウム合金、アルミ合金を用いることができる。また、図9Aに示すように、スライド部材220にはスライド部材220を下部ケース210に固定するための取り付け穴228図9Aでは6個が設けられている。また、下部ケース210には、スライド部材220を固定するための取り付け部212が、スライド部材220の取り付け穴228に対応した箇所に設けられている。そして、スライド部材220の取り付け穴228と下部ケース210の取り付け部212にねじ等の固定部材を設けることで、スライド部材220を下部ケース210に固定することができる。図10は本実施の形態にかかる携帯機器のスライド部材220の斜視図である。スライド部材220は、上部ユニット100のガイド部材131a、131bの溝部133内をスライド可能に係合する係合部227と、下部ケース210に取り付けた際に下部ケース210と接する土台221と、取り付け穴228と、を有する。スライド部材220は強度が必要なため、ステンレス鋼に代表される鉄鋼系の材料を用いることが望ましい。図11A、図11Bは図10に示すスライド部材220の係合部227の拡大斜視図である。本実施の形態にかかるスライド部材220の係合部227は、例えば図11A、図11Bに示すようにスライド部材220の突起部222に樹脂部材223を嵌合することで形成することができる。スライド部材220の突起部222は、スライド部材220の土台211の両側を折り曲げて形成された壁面の一部を外側に突出させることで形成することができる。また、樹脂部材223は上部に支持部223a、223bを、下部に平坦部223cを備える。支持部223aと支持部223bとの間には樹脂部材が設けられていない凹部が形成されている。図11Bに示すように、樹脂部材223は突起部222の下側および両側の側壁を覆うように取り付けられている。このとき、突起部222の上側の一部、つまり樹脂部材223の支持部223aと支持部223bとの間は樹脂部材が設けられることなく露出されている。なお、図11A、図11Bでは、支持部223aと支持部223bとの間の凹部に樹脂部材が設けられていない例を示したが、支持部223aと支持部223bとの間には少なくとも凹部が設けられていればよく、例えば支持部223aと支持部223bとの間に樹脂部材を設け、この樹脂部材に凹部を形成する構成としてもよい。ここで、突起部222を例えばステンレス鋼などの金属材料を用いてスライド部材220と一体的に形成することで、係合部227の強度を向上することができる。これにより、例えば係合部227がガイド部材131a、131bと係合した際にスライド方向と異なる方向に応力が働いたとしても、係合部227が破壊されることを抑制することができる。また、樹脂部材223は潤滑性を備えるので、突起部222に樹脂部材223を嵌合することで、係合部227がガイド部材131a、131bの溝部133をスライドする際の抵抗を低減することができる。樹脂部材223は潤滑性と圧縮による耐荷重性が必要であるため、例えば一般的なPOM樹脂を用いることができる。また、ナイロン樹脂系や、PBTポリブチレンテレフタラート樹脂、さらにより高強度なPEEKポリエーテルエーテルケトン樹脂、ポリアミド系樹脂、PPSポリフィエニレンサルファイド樹脂、ABS樹脂、PCポリカーボネート樹脂などを用いることができる。これらの材料を用いることで、耐磨耗性、良摺動性などの特性を得ることができる。特に、PEEK樹脂は耐荷重性、耐摩耗性、良摺動性の点で望ましい材料である。なお、図10、図11A、図11Bでは係合部227が突起部222と樹脂部材223とで構成されている例を示した。しかし、係合部227は、例えば支持部223a、223bと平坦部223cを含めて、金属材料を用いてスライド部材220と一体的に形成してもよい。このとき、ガイド部材の溝部133をスライドする際の抵抗を低減するために、金属材料からなる係合部227の表面に樹脂をコーティングしてもよい。また、スライド部材222の強度が確保できるのであれば、係合部227は支持部223a、223bと平坦部223cを含めて、樹脂材料を用いてスライド部材222と一体的に形成してもよい。また、図10に示すようにスライド部材220は遮蔽部材224を備えていてもよい。遮蔽部材224を設けることで、伸長時に上部ユニット100が下部ユニット200に対して所定の角度で傾斜した場合であっても、上部ユニット100と下部ユニット200をつなぐ接続ケーブルやトーションばね240等の機構部分を外部から遮蔽することができる。遮蔽部材224の長手方向の両側の壁面には、それぞれ回動ピン226と遮蔽部材スライドピン225が壁面から突出するように設けられている。このとき、一対の遮蔽部材スライドピン225と回動ピン226は、遮蔽部材224の長手方向の両側の壁面において、当該壁面の長手方向に並ぶように形成されている。回動ピン226は、土台221の両側を折り曲げて形成された壁面に設けられた穴と嵌合するように設けられている。また、遮蔽部材スライドピン225は、ガイド部材131a、131bの溝部133とスライド可能に係合するように設けられている。図12は、図1に示す本実施の形態にかかる携帯機器のXII-XIIにおける断面図である。また、図13は図12に示す断面図のガイド部材131a付近における拡大図である。図12、図13に示すように、上部ユニット100の側面には上部ケース110が設けられ、上面には上部カバー115が設けられている。上部カバー115の下には上部カバー115と接するように表示ユニット120が設けられている。また、表示ユニット120の下にはスペーサ121を介してガイド部材ユニットの連結板132が設けられている。連結板132の両端には、それぞれガイド部材131a、131bが設けられている。このとき、連結板132の両端部分を上部方向に折り曲げ、更に外側へ折り曲げることで、ガイド部材131a、131bの取り付け位置を上部カバー115側にすることができる。また、図12、図13に示すように、下部ユニット200の下部ケース210には下部カバー230が取り付けられている。下部ケース210の上部にはスライド部材220の土台221が取り付けられている。また、ガイド部材131a、131bの溝部133と係合するように、突起部222と樹脂部材223からなる係合部が設けられている。すなわち、樹脂部材223は、樹脂部材223の支持部223a支持部223bの場合も同様がガイド部材131a、131bの溝部133の上側壁面133aと接するように、また、樹脂部材223の平坦部223cが溝部133の下側壁面133bと接するように設けられている。なお、この場合、樹脂部材223の支持部223a支持部223bの場合も同様と溝部133の上側壁面133aとの間、および樹脂部材223の平坦部223cと溝部133の下側壁面133bとの間の少なくとも一方に、若干の空間を設けてもよい。このように空間を設けることで、樹脂部材223が溝部133をより滑らかに動くことができる。次に、本実施の形態にかかる携帯機器の動作について説明する。図14A、図14B、図14Cは本実施の形態にかかる携帯機器の動作を説明するための図である。図14Aは携帯機器の収納時の状態を示し、図14Bは携帯機器の収納時と伸長時の中間の状態を示し、図14Cは携帯機器の伸長時の状態を示している。図14A、図14B、図14Cの各図は、携帯機器の上部ユニット100と下部ユニット200の位置関係、およびガイド部材の溝部133におけるスライド部材の係合部227の位置関係を示している。なお、図14Cに示すように、本実施の形態にかかる携帯機器では伸長時に上部ユニット100が下部ユニット200に対して傾斜するように、ガイド部材の溝部133の途中に湾曲部134を設けている。次に、図14Aに示す収納時から図14Cに示す伸長時までの動作について説明する。図14Aに示す収納時は、上部ユニット100と下部ユニット200は上面からみて互いに重畳する位置となっている。このとき、係合部227は溝部133の図面右側に位置している。そして、上部ユニット100を図面右側に移動すると、係合部227が溝部133を移動し、図14Bに示すように湾曲部134の図面右側の位置となる。ここで、ガイド部材の溝部133は、上部ユニット100の図面右側の位置から湾曲部134までにおいて、上部ユニット100の上下面に対して所定の角度で傾斜していてもよい。このように所定の角度傾斜させることで、上部ユニット100が図面右側にスライドする際に下部ユニット200と接触することを抑制することができる。図14Bに示した状態の後、更に上部ユニット100を図面右側に移動すると、係合部227が湾曲部134を通過し、図14Cに示すように、下部ユニット200に対して上部ユニット100が傾斜した状態となる。このとき、係合部227は溝部133の図面左側に位置している。図15A、図15B、図15Cは、本実施の形態にかかる携帯機器のスライド部材の係合部227が、ガイド部材の溝部133を移動する状態を説明するための図である。図15Aに示すように、携帯機器の収納時の状態図14Aの状態から収納時と伸長時の中間の状態図14Bの状態までにおいて、係合部227は湾曲部134よりも図面右側の位置にある溝部133を移動する。このとき、係合部227の上部は支持部223a、223bにおいて溝部133の一方の内壁面上側壁面と接している。一方、係合部227の下部は平坦部223cにおいて溝部133の一方の内壁面に対向する他方の内壁面下側壁面と接している。なお、この場合も、係合部227の支持部223a、223bと溝部133の上側壁面133aとの間、および係合部227の平坦部223cと溝部133の下側壁面133bとの間の少なくとも一方に、若干の空間を設けてもよい。このように空間を設けることで、係合部227が溝部133をより滑らかに動くことができる。係合部227が湾曲部134を通過する際は、図15Bに示す状態となる。つまり、係合部227の支持部223a、223bの間には切り欠き部分凹部があり、係合部227が湾曲部134を通過する際にこの切り欠き部分にガイド部材の一部が入り込むことで、係合部227が湾曲部134を滑らかに通過することができる。そして、係合部227は湾曲部134を通過した後、図15Cに示す状態となる。この図15Cに示す状態は、上部ユニット100と下部ユニット200が伸長している状態図14Cの状態である。このように、本実施の形態にかかる携帯機器では係合部227の一方に支持部223a、223bを設け、この支持部223a、223bの2点で溝部133の上側壁面を支持するようにしている。よって、湾曲部134を通過する際に、ガイド部材131a、131bの一部が支持部223a、223bの間に入り込むことができるので、係合部227が湾曲部134を滑らかに通過することができる。また、支持部223a、223bの2点で溝部133の上側壁面を支持することで、係合部227と溝部133との接触面積を小さくすることができ、係合部227が溝部133をスライドする際に生じる摩擦を低減することができる。このとき、係合部227の支持部223aと支持部223bの間隔は、溝部133の湾曲部134の曲率で決定される。つまり、曲率が大きいほど支持部223aと支持部223bの間隔は短くなり、曲率が小さいほど支持部223aと支持部223bの間隔は長くなる。なお、係合部227の上部2点で溝部133の上側壁面と、係合部227の下部2点で溝部133の下側壁面と接する構成つまり、係合部227の上部と下部のそれぞれに2つずつ支持部を設ける構成とすることで、上記と同様の効果を得ることができる。しかし、係合部227の上部、下部それぞれ2点で支持する構成とすると、係合部227に樹脂材料を用いた場合に樹脂の摩耗が促進され、係合部227の寿命が短くなる。よって、本実施の形態にかかる携帯機器では、係合部227の他方に平坦部223cを設け、溝部133の下側壁面を面で支持するようにしている。これにより、係合部227に樹脂材料を用いた場合であっても係合部の寿命が短くなることを抑制することができる。また、係合部227の他方に平坦部223cを設けることで、係合部227の上部と下部のそれぞれに2つずつ支持部を設けた場合よりも係合部の強度を強くすることができる。次に、図16A、図16Bを用いて、本実施の形態にかかる携帯機器のスライド部材220が遮蔽部材224を備えている場合の動作について説明する。図16Aは、本実施の形態にかかる携帯機器の収納時における状態を示し、図16Bは、本実施の形態にかかる携帯機器の伸長時における状態を示している。図16Aに示すように、収納時は遮蔽部材224が携帯機器の内側に折り畳まれている。そして、携帯機器を伸長するために上部ユニット100を図面右側にスライドし、係合部227が湾曲部134を通過すると、上部ユニット100が下部ユニット200に対して傾斜する。このとき、遮蔽部材224は図16Bに示すように起き上がる。つまり、遮蔽部材224の一方は回動ピン226により回動可能に支持され、他方はガイド部材の溝部133を摺動する遮蔽部材スライドピン225が設けられている。そして、係合部227が湾曲部134を通過し、上部ユニット100が下部ユニット200に対して傾斜すると、これに伴って溝部133を摺動している遮蔽部材スライドピン225の位置が上部に移動する。このとき、遮蔽部材224は回動ピン226を中心に回転し起き上がる。図17は遮蔽部材224を用いた携帯機器の伸長時における正面図である。また、図18は遮蔽部材224を用いない携帯機器の伸長時における正面図である。図17では伸長時に遮蔽部材224が起き上がるので、上部ユニット100と下部ユニット200との間にあるトーションばね等の機構部品を外部から遮蔽することができる。よって、これらの機構部品に埃等が入り込むことを抑制することができ、機構部品が故障することを防止できる。一方、図18では遮蔽部材224を設けていないので、上部ユニット100と下部ユニット200との間にあるトーションばね240等の機構部品が外部に露出されている。この場合、これらの機構部品に埃等が入り込み機構部品が故障する原因となる。以上で説明した本実施の形態にかかる携帯機器のスライド機構は、ガイド部材の溝部が、伸長時に上部ユニットを下部ユニットに対して所定の角度で傾斜させる湾曲部を有し、また、ガイド部材の溝部の上側壁面を少なくとも2点で支持すると共に、溝部の下側壁面を面で支持する係合部を有するので、スライド機構を小型化することができる。また、係合部がガイド部材の溝部を滑らかに通過することができるので操作性が向上する。また、係合部が溝部の上側壁面を2点で支持することで、係合部と溝部との接触面積を小さくすることができ、係合部が溝部をスライドする際に生じる摩擦を低減することができる。更に、ガイド部材の溝部と接する係合部に樹脂部材を用いることで、係合部がガイド部材の溝部をスライドする際に生じる摩擦をより低減することができる。よって、本実施の形態にかかる携帯機器により、傾斜機構を備える携帯機器のスライド機構において、小型で操作性がよいスライド機構を提供することができる。特に、図11A、図11Bに示したように突起部222を含めてスライド部材220を金属部材で一体的に形成し、金属部材の突起部222に樹脂部材223を嵌合して係合部227を構成することで、係合部227の強度を保ちつつ、係合部227がガイド部材の溝部133をスライドする際に生じる摩擦を低減することができ、湾曲部134をより滑らかに通過することが可能となる。なお、本実施の形態にかかる携帯機器の係合部227に用いる樹脂部材223としては、例えば図19に示すような樹脂部材223を用いてもよい。図19に示す樹脂部材223は、突起部222とガイド部材131a、131bの内側側面とに挟まれる位置に壁面部分229を設けている。つまり、図11A、図11Bに示した樹脂部材223に壁面部分229を設けている。図20は、係合部227に図19に示す樹脂部材223を用いたスライド部材220を示す斜視図である。図20に示すように、図19に示す樹脂部材223を用いた場合、係合部227の外側は壁面部分229となるつまり、図11A、図11Bのように壁面部分に突起部222が露出しない。この壁面部分229は、ガイド部材131a、131bの溝部133の内側側壁と接することができるので、ガイド部材の溝部をより滑らかにスライドすることができる。なお、本実施の形態では係合部227が2つの支持部を有する場合、つまり係合部227がガイド部材の溝部133の上側壁面を2点で支持する場合について説明した。しかし、本発明にかかる携帯機器では、少なくとも2点で溝部133の上側壁面を支持すればよく、適宜、係合部227の支持部を増やしてもよい。ただし、支持部を増やすことで係合部227の強度を増すことができるが、係合部227がガイド部材の溝部をスライドする際に生じる摩擦が増加するので、得ようとする特性に応じて支持部の数を調整する必要がある。また、このとき切り欠き部分凹部は、係合部227が湾曲部134を通過する際にガイド部材の一部が入り込むように、係合部227の中心部付近に形成する。また、本実施の形態にかかる携帯機器は例えば図21に示すような表示部カバー116自体がタッチパネルとして機能する携帯機器にも適用することができる。この場合、図21に示すように、図1にかかる携帯機器において設けられていたキー操作部113を省略することができる。以上、本発明を上記実施形態に即して説明したが、上記実施形態の構成にのみ限定されるものではなく、本願特許請求の範囲の請求項の発明の範囲内で当業者であればなし得る各種変形、修正、組み合わせを含むことは勿論である。この出願は、2010年5月20日に出願された日本出願特願2010-116121を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。