所定の自動停止条件が成立することをもって内燃機関を自動的に停止するとともに、イグニッションスイッチがオフ操作されること及び前記所定の自動停止条件が成立することのいずれか一方による機関停止指令が出力された際に、吸気通路に設けられて吸気を調量する調量弁を一時的に開弁させる開弁制御を行なう内燃機関制御装置において、内燃機関の自動停止中にイグニッションスイッチのオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該機関停止指令に伴う前記開弁制御の実行を制限することを特徴とする内燃機関制御装置。請求項1に記載の内燃機関制御装置において、内燃機関の自動停止中にイグニッションスイッチのオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該機関停止指令に伴う前記開弁制御の実行を禁止することを特徴とする内燃機関制御装置。請求項1又は請求項2に記載の内燃機関制御装置において、前記開弁制御では、最初に機関停止指令が出力された際に前記調量弁を一時的に全開させることを特徴とする内燃機関制御装置。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の内燃機関制御装置において、前記開弁制御では、イグニッションスイッチがオフ操作されたときに前記調量弁を開弁するとともに当該オフ操作が行なわれてから所定期間が経過したときに前記調量弁を閉弁する一方、内燃機関の自動停止中にイグニッションスイッチのオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該オフ操作されてからの経過期間の計測を禁止することを特徴とする内燃機関制御装置。請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の内燃機関制御装置において、前記開弁制御では、前記所定の自動停止条件が成立したときに前記調量弁を開弁するとともに当該自動停止条件の成立から所定期間が経過したときに前記調量弁を閉弁することを特徴とする内燃機関制御装置。ところで、アイドリングストップによる機関停止に際しても、スロットルバルブの開弁制御を行なうことで気筒内の掃気を行なうことが考えられる。すなわち、所定の自動停止条件が成立した直後にスロットルバルブの開弁制御を行なうことにより気筒内に空気を導入し、この空気とともに燃焼ガスを排出することで、イグニッションスイッチのオフ操作時と同様にして掃気を図ることが燃料噴射弁等の腐蝕を抑制する上で有効であるといえる。ところが、内燃機関の自動停止中において機関回転速度が低下するときにイグニッションスイッチがオフ操作されると、以下の問題が生じるおそれがある。すなわち、図5に示すように、イグニッションスイッチがONとされているタイミングt11において所定の自動停止条件が成立して自動停止要求フラグFがOFFからONになると、これに伴って開弁制御が行なわれる。この開弁制御によって、タイミングt11からタイミングt12までの所定期間にわたってスロットル開度TAが強制的に全開とされる。そして、タイミングt13において燃料噴射が停止され、これに伴って機関回転速度NEが低下するようになる。ここで、機関回転速度NEの低下途中であるタイミングt14においてイグニッションスイッチがOFFとされると、これに伴って再度、開弁制御が行なわれることとなる。すなわち、スロットルバルブが一時的に開弁され、タイミングt14からタイミングt15までの所定期間にわたってスロットル開度TAが再度、全開とされる。そのため、気筒内に空気が導入されることとなり、筒内圧が増大して、圧縮行程にあるピストンに作用する反力以下、圧縮反力が増大する結果、機関振動が生じるおそれがある。尚、こうした問題は、ディーゼル機関に限られるものではなく、ガソリン機関においても概ね共通したものとなっている。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、内燃機関の自動停止に際して圧縮反力の増大に起因した機関振動の発生を抑制することのできる内燃機関制御装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の発明は、所定の自動停止条件が成立することをもって内燃機関を自動的に停止するとともに、イグニッションスイッチがオフ操作されること及び前記所定の自動停止条件が成立することのいずれか一方による機関停止指令が出力された際に、吸気通路に設けられて吸気を調量する調量弁を一時的に開弁させる開弁制御を行なう内燃機関制御装置において、内燃機関の自動停止中にイグニッションスイッチのオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該機関停止指令に伴う前記開弁制御の実行を制限することをその要旨としている。同構成によれば、内燃機関の自動停止中において機関回転速度が低下するときにイグニッションスイッチのオフ操作がなされると、この機関停止指令に伴う調量弁の開弁制御の実行が制限される。このため、機関出力軸が回転停止する際に、調量弁の一時的な開弁に起因して気筒内に空気が導入されることが抑制され、圧縮反力の増大が抑制される。従って、内燃機関の自動停止に際して圧縮反力の増大に起因した機関振動の発生を抑制することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の内燃機関制御装置において、内燃機関の自動停止中にイグニッションスイッチのオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該機関停止指令に伴う前記開弁制御の実行を禁止することをその要旨としている。同構成によれば、内燃機関の自動停止中において機関回転速度が低下するときにイグニッションスイッチのオフ操作がなされても、この機関停止指令に伴って調量弁が一時的に開弁されることがなくなる。このため、機関出力軸が回転停止する際に、気筒内に空気が導入されることが好適に抑制され、圧縮反力の増大が好適に抑制される。従って、内燃機関の自動停止に際して圧縮反力の増大に起因した機関振動の発生を好適に抑制することができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載の内燃機関制御装置において、前記開弁制御では、最初に機関停止指令が出力された際に前記調量弁を一時的に全開させることをその要旨としている。同構成によれば、内燃機関の運転停止に際して調量弁が一時的に全開されるため、多くの空気を燃焼室内に導入することができ、気筒内の掃気を的確に行なうことができる。一方、内燃機関の自動停止中において機関回転速度が低下するときにイグニッションスイッチのオフ操作がなされることで、この機関停止指令に伴い調量弁が一時的に全開されると、このことに起因して気筒内に多くの空気が導入されることとなり、圧縮反力の増大により発生する機関振動の問題が顕著となる。この点、請求項1又は請求項2に記載の発明を適用すれば、機関出力軸が回転停止する際に、調量弁の一時的な開弁に起因して気筒内に空気が導入されることが抑制される。従って、内燃機関の運転停止に際して気筒内の掃気を的確に行ないつつ、内燃機関の自動停止に際して圧縮反力の増大に起因した機関振動の発生についてもこれを好適に抑制することができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の内燃機関制御装置において、前記開弁制御では、イグニッションスイッチがオフ操作されたときに前記調量弁を開弁するとともに当該オフ操作が行なわれてから所定期間が経過したときに前記調量弁を閉弁する一方、内燃機関の自動停止中にイグニッションスイッチのオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該オフ操作されてからの経過期間の計測を禁止することをその要旨としている。同構成によれば、イグニッションスイッチがオフ操作されたときに調量弁が開弁されるとともに当該オフ操作が行なわれてから所定期間が経過したときに調量弁が閉弁される。このため、イグニッションスイッチがオフ操作されてからの経過期間に基づいて調量弁の開弁制御を的確に行なうことができる。一方、内燃機関の自動停止中にイグニッションスイッチのオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該オフ操作されてからの経過期間の計測が禁止される。このため、当該経過期間の計測を禁止することを通じて調量弁の開弁制御の実行を好適に禁止することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の内燃機関制御装置において、前記開弁制御では、前記所定の自動停止条件が成立したときに前記調量弁を開弁するとともに当該自動停止条件の成立から所定期間が経過したときに前記調量弁を閉弁することをその要旨としている。同構成によれば、所定の自動停止条件が成立したときに調量弁が開弁されるとともに当該自動停止条件の成立から所定期間が経過したときに調量弁が閉弁される。従って、自動停止条件が成立してからの経過期間に基づいて調量弁の開弁制御を的確に行なうことができる。以下、図1~図4を参照して、本発明に係る内燃機関制御装置を、車載ディーゼル機関の制御装置として具体化した一実施形態について詳細に説明する。図1に、本実施形態のディーゼル機関以下、内燃機関1及びこれを制御する制御装置として機能する電子制御装置5の概略構成を示す。尚、同図においては、直列4気筒式の内燃機関1における1つの気筒の縦断面構造を模式的に示している。図1に示すように、内燃機関1のシリンダブロック12に形成された気筒13の内部には、ピストン14が往復動可能に設けられている。気筒13の内周面、ピストン14の頂面、及びシリンダヘッド11におけるピストン14の頂面に対向する面によって燃焼室15が形成される。燃焼室15には吸気を導入するための吸気通路2と、排気を排出するための排気通路3とがそれぞれ接続されている。吸気通路2には吸気を調量するための調量弁として機能するスロットルバルブ22が設けられている。シリンダヘッド11には、吸気通路2と燃焼室15との間の連通及び遮断を行うための吸気バルブ23が設けられている。また、シリンダヘッド11には、燃焼室15と排気通路3との間の連通及び遮断を行うための排気バルブ33が設けられている。また、シリンダヘッド11には、燃焼室15内に燃料を噴射供給するための燃料噴射弁16が設けられている。ピストン14には、コネクティングロッド図示略を介して機関出力軸であるクランクシャフト17が駆動連結されている。また、スタータモータ等によって構成されるとともに機関始動時にクランキングを行うための始動装置41が設けられている。尚、シリンダヘッド11及びシリンダブロック12には機関冷却水を流通させるためのウォータジャケット18が形成されている。こうした内燃機関1において、排気バルブ33が閉弁された状態において、吸気バルブ23が開弁するとともにピストン14が下動することで、吸気通路2を通じて燃焼室15内に空気が吸入される吸気行程。その後、吸気バルブ23が閉弁するとともにピストン14が上動することによって空気が圧縮される。ここで、圧縮された空気に対して燃料噴射弁16から燃料が噴射供給されることによって混合気が生成され、ピストン14が更に上動することにより混合気が圧縮される。そして、混合気の温度及び圧力が更に上昇すると、混合気が自己着火することで燃焼が開始する圧縮行程。その後、混合気の燃焼に伴い気筒13内の圧力が上昇すると、ピストン14が下動するようになり、ピストン14に駆動連結されているクランクシャフト17が回転駆動される膨張行程。そして、排気バルブ33が開弁されるとともにピストン14が上動することで、燃焼ガスである排気が排気通路3に排出される排気行程。内燃機関1には、マイクロコンピュータを有して構成される電子制御装置5が設けられている。電子制御装置5により、内燃機関1の始動制御や燃料噴射制御を含む各種制御が行われる。電子制御装置5には、内燃機関1や車両に設けられた以下の各種センサ51~60からの検出信号が入力される。51クランクシャフト17の回転速度である機関回転速度NEを検出する機関回転速度センサ51。52機関冷却水の温度である冷却水温ThWを検出する冷却水温センサ52。53スロットルバルブ22を通じて気筒13内に吸入される空気の量以下、吸気量GA及びその温度以下、吸気温ThAを検出するエアフローセンサ53。54スロットルバルブ22の開度であるスロットル開度TAを検出するスロットル開度センサ54。55スロットルバルブ22の下流側における圧力以下、吸気圧PMを検出する吸気圧センサ55。56機関始動指令及び機関停止指令を切り替えるイグニッションスイッチ以下、IGスイッチ56。57アクセル操作量ACCPを検出するアクセルセンサ57。58ブレーキ踏み込み量Bを検出するブレーキセンサ58。61車速Vを検出する車速センサ59。62変速機図示略のシフトポジションSHIFTを検出するシフトポジションセンサ60。また、電子制御装置5には、この他にも各種情報が入力される。電子制御装置5は、IGスイッチ56をOFFからONとするオン操作がなされ、これにより機関始動指令が出力されると、始動装置41を駆動するとともに、燃料噴射弁16からの燃料噴射を開始することで内燃機関1の始動制御を行う。また、IGスイッチ56をONからOFFとするオフ操作がなされ、これにより機関停止指令が出力されると、燃料噴射弁16からの燃料噴射を停止することで内燃機関1の運転を停止する。更に、電子制御装置5は、燃費節減等を目的として、IGスイッチ56のオフ操作が行われていなくとも所定の自動停止条件が成立することによる機関停止指令が出力されると、燃料噴射弁16からの燃料噴射を停止することで内燃機関1を自動的に停止する。具体的には、例えば車速Vが所定速度以下であり、アクセル操作量ACCPが0であり、且つブレーキが踏み込まれているときに所定の自動停止条件が成立する。また、内燃機関1の自動停止中において、IGスイッチ56のオン操作が行われていなくとも所定の自動始動条件が成立することによる機関始動指令が出力されると、内燃機関1の始動制御を行なう。尚、所定の自動停止条件は、例えばブレーキの踏み込みが解除されること、或いはアクセル操作量ACCPが増大することをもって成立する。また、電子制御装置5は以下に説明するスロットル制御を行なう。ここで、図2を参照して、本実施形態におけるスロットル制御の処理手順について説明する。尚、図2は、上記スロットル制御の処理手順を示すフローチャートであり、このフローチャートに示す一連の処理は電子制御装置5を通じて機関運転中において所定周期毎に繰り返し実行される。図2に示すように、この一連の処理では、まず、カウント処理を行なう。ここで、図3を参照してカウント処理の手順について説明する。尚、図3は、カウント処理の処理手順を示すフローチャートであり、このフローチャートに示す一連の処理は電子制御装置5を通じて図2のステップS1の処理に移行する毎に実行される。図3に示すように、この一連の処理では、まず、ステップS11において、自動停止要求フラグFがOFFであるか否かを判断する。ここで、上記所定の自動停止条件が成立しておらず、自動停止要求フラグFがOFFとされている場合にはステップS11:YES、次に、ステップS12に移行して、IGスイッチ56がONであるか否かを判断する。ここで、ステップS12において、IGスイッチ56がONである場合にはステップ12:YES、すなわち自動停止要求フラグFがOFFであり、且つIGスイッチ56がONである場合には、カウント値Cに0を設定して、この一連の処理を一旦終了する。尚、自動停止要求フラグFは機関始動指令が出力されることをもって初期化され、OFFとされる。一方、ステップS11において、上記所定の自動停止条件が成立することによって自動停止要求フラグFがONとされている場合にはステップS11:NO、次に、ステップS14に移行する。そして、それまでのカウント値Cに対して1を加算することによりカウント値Cを更新し、この一連の処理を一旦終了する。また、ステップS12において、IGスイッチ56がONでない場合にはステップ12:NO、次に、ステップS14に移行して、カウント値Cを更新して、この一連の処理を一旦終了する。尚、カウント値Cは機関始動指令が出力されることをもって初期化され、0とされる。先の図2に示すように、S1においてカウント処理が行なわれると、次に、ステップS2に移行して、カウント値Cが0であるか否かを判断する。ここで、カウント値Cが0である場合にはステップS1:YES、機関停止指令が出力されていないとして、次に、ステップS3に移行し、アクセル操作量ACCPに基づきスロットル開度TAを設定する通常のスロットル制御を実行して、この一連の処理を一旦終了する。一方、ステップS2において、カウント値Cが0ではない場合にはステップS2:NO、次に、ステップS4に移行して、カウント値Cが所定値C1未満であるか否かを判断する。ここで、カウント値Cが所定値C1未満である場合にはステップS4:YES、自動停止要求フラグFがONとなってからの経過期間、或いは自動停止要求フラグFがOFFである状態においてIGスイッチ56がオフ操作されてからの経過期間が所定期間Δt1未満であるとして、スロットル開度TAを強制的に全開とする。そして、この一連の処理を一旦終了する。一方、ステップS4において、カウント値Cが所定値C1未満ではない場合にはステップS4:NO、次に、スロットル開度TAを強制的に全閉とする。そして、この一連の処理を一旦終了する。次に、図4を参照して、本実施形態の作用について説明する。尚、図4は、内燃機関1の自動停止中において機関回転速度NEが低下するときにIGスイッチ56がオフ操作されたときの各種パラメータの推移を併せ示すタイミングチャートである。具体的には、aIGスイッチ56、b自動停止要求フラグF、c燃料カット、d機関回転速度NE、eカウント値C、及びfスロットル開度TAの推移を併せ示している。また、図4fにおいて実際のスロットル開度TAを実線にて示し、スロットル開度の制御目標値を一点鎖線にて示す。図4に示すように、IGスイッチ56がONとされているタイミングt1において所定の自動停止条件が成立して自動停止要求フラグFがOFFからONになり、最初の機関停止指令が出力されると、これに伴って開弁制御が行なわれる。この開弁制御では、タイミングt1においてスロットル開度TAが強制的に全開とされ、この状態が、タイミングt1から加算が開始されるカウント値Cが所定値C1となるタイミングt2、すなわちタイミングt1からの経過期間が所定期間Δt1となるタイミングt2まで継続される。その後、スロットルバルブ22が全閉されてから所定の期間が経過したタイミングt3において燃料噴射が停止され、これに伴って機関回転速度NEが低下し始める。その後、機関回転速度NEの低下途中であるタイミングt4においてIGスイッチ56がOFFとされても、当該オフ操作されてからの経過期間が計測されることはない。これにより、当該経過期間の計測を禁止することを通じてスロットルバルブ22の開弁制御の実行が禁止される。このため、クランクシャフト17が回転停止する際に気筒13内に空気が導入されることが好適に抑制され、圧縮行程にあるピストン14が筒内圧により受ける反力以下、圧縮反力の増大が好適に抑制される。尚、クランクシャフト17が回転停止した後のタイミングt5においてスロットルバルブ22への通電が解除されることによってスロットル開度TAは再び全開となる。また、機関運転中においてIGスイッチ56がオフ操作されたときには、スロットルバルブ22を強制的に全開するとともに当該オフ操作が行なわれてから所定期間Δt1が経過したときにスロットルバルブ22を強制的に全閉する開弁制御が行なわれる。これにより、IGスイッチ56がオフ操作されてからの経過期間に基づいてスロットルバルブ22の開弁制御が的確に行なわれる。以上説明した本実施形態に係る内燃機関制御装置によれば、以下に示す作用効果が得られるようになる。1内燃機関1の自動停止中にIGスイッチ56のオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該機関停止指令に伴う開弁制御の実行を禁止するようにした。こうした構成によれば、内燃機関1の自動停止に際して圧縮反力の増大に起因した機関振動の発生を好適に抑制することができる。2開弁制御では、最初に機関停止指令が出力された際にスロットルバルブ22を一時的に全開させるようにした。こうした構成によれば、内燃機関1の運転停止に際してスロットルバルブ22が一時的に全開されるため、多くの空気を燃焼室15内に導入することができ、気筒13内の掃気を的確に行なうことができる。一方、内燃機関1の自動停止中において機関回転速度NEが低下するときにIGスイッチ56のオフ操作がなされることで、この機関停止指令に伴いスロットルバルブ22が一時的に全開されると、このことに起因して気筒13内に多くの空気が導入されることとなり、圧縮反力の増大により発生する機関振動の問題が顕著となる。この点、本実施形態によれば、クランクシャフト17が回転停止する際に、スロットルバルブ22の一時的な開弁に起因して気筒13内に空気が導入されることが好適に抑制される。従って、内燃機関1の運転停止に際して気筒13内の掃気を的確に行ないつつ、内燃機関1の自動停止に際して圧縮反力の増大に起因した機関振動の発生についてもこれを好適に抑制することができる。3開弁制御では、IGスイッチ56がオフ操作されたときにスロットルバルブ22を開弁するとともに当該オフ操作が行なわれてから所定期間Δt1が経過したときにスロットルバルブ22を閉弁するようにした。一方、内燃機関1の自動停止中にIGスイッチ56のオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該オフ操作されてからの経過期間の計測を禁止するようにした。こうした構成によれば、当該経過期間の計測を禁止することを通じてスロットルバルブ22の開弁制御の実行を好適に禁止することができる。4開弁制御では、所定の自動停止条件が成立したときにスロットルバルブ22を開弁するとともに当該自動停止条件の成立から所定期間Δt1が経過したときにスロットルバルブ22を閉弁するようにした。こうした構成によれば、自動停止条件が成立してからの経過期間に基づいてスロットルバルブ22の開弁制御を的確に行なうことができる。尚、本発明に係る内燃機関制御装置は、上記実施形態にて例示した構成に限定されるものではなく、これを適宜変更した例えば次のような形態として実施することもできる。上記実施形態では、本発明をディーゼル機関の制御装置に対して適用したが、これをガソリン機関の制御装置に対して適用することもできる。所定の自動停止条件は上記実施形態において例示したものに限定されない。他に例えばシフトポジションSHIFTが非走行ポジションNポジションやPポジションとされることに基づいて自動停止条件が成立するものとしてもよい。上記実施形態の開弁制御では、機関停止指令の種類IGスイッチ56のオフ操作、所定の自動停止条件の成立によらず、所定期間Δt1だけスロットルバルブ22を開弁するようにした。これに代えて、機関停止指令の種類によって開弁制御における開弁期間を異ならせてもよい。上記実施形態の開弁制御では、最初に機関停止指令が出力された際にスロットルバルブ22を一時的に全開させるようにしたが、本発明はこれに限定されるものではない。スロットルバルブ22を全開よりも閉弁側の所定開度にするものであってもよい。上記実施形態では、内燃機関1の自動停止中にIGスイッチ56のオフ操作による機関停止指令が出力された場合には当該機関停止指令に伴う開弁制御の実行を禁止するようにした。このように、所定の自動停止条件の成立による機関停止指令に伴い開弁制御が実行された後においてはスロットルバルブ22を全閉のまま開弁させないことが、内燃機関1の自動停止に際して圧縮反力の増大に起因した機関振動の発生を好適に抑制する上では望ましい。しかしながら、本発明は、このように開弁制御の実行を完全に禁止するものに限定されない。他に例えば、内燃機関の自動停止中にイグニッションスイッチのオフ操作による機関停止指令が出力された場合には、最初に機関停止指令が出力された際に行なわれる開弁制御に比べてスロットルバルブの開度を閉じ側に設定するものや、開弁期間を短くするものなど開弁制御の実行を制限するものとすることもできる。これらの場合であっても、内燃機関の自動停止に際して圧縮反力の増大に起因した機関振動の発生をある程度は抑制することができる。