冷却水が前後方向に移動する際に水室内を流動するシリンダヘッドを具備する内燃機関であって、水室の壁から突出した対をなすリブを冷却水の移動方向に対向させて燃焼室の前後に設け、前記リブが、突出縁における燃焼室の中心に近接した箇所を窪ませて形成した窪み部を有することを特徴とする内燃機関。前記リブが、燃焼室の中心に向けて近接するように湾曲させたことを特徴とする請求項1記載の内燃機関。本発明は、上述したように燃焼室の中心付近の温度を低減させることに着目したものであり、耐ノック性能を向上させることで圧縮比を高め得るようにして燃費を有効に向上させることができる内燃機関を提供することを目的としている。本発明は、このような目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。すなわち本発明に係る内燃機関は、冷却水が前後方向に移動する際に水室内を流動するシリンダヘッドを具備する内燃機関であって、水室の壁から突出した対をなすリブを冷却水の移動方向に対向させて燃焼室の前後に設け、前記リブが、突出縁における燃焼室の中心に近接した箇所を窪ませて形成した窪み部を有することを特徴とする。このようなものであれば、燃焼室の中心の冷却水の流量を増加させることで特に燃焼室中心付近の温度並びに燃料室の中心に取り付けられている点火プラグの温度を有効に低減することができる。これにより、耐ノック性を向上させることで圧縮比を高めることができ、ひいては内燃機関の燃費を有効に向上させることができる。また、燃焼室の中心付近の冷却水の流れをさらに促すようにするためには、上記のリブを、燃焼室の中心に向けて近接するように湾曲させておくことが好ましい。本発明によれば、耐ノック性を向上させることで圧縮比を高めることができ、ひいては内燃機関の燃費を有効に向上させることができる。以下、本発明の一実施の形態について図面を参照して説明する。なお図1及び図2においては、冷却水Wが流動する挙動を太矢印で模式的に示している。本実施形態に係る内燃機関が有しているシリンダヘッド1は、図1及び図2に示すように、例えば直列二気筒エンジンである内燃機関に適用されるもので、その上部には動弁機構が配設されるオイルジャケット3が設けられている。シリンダヘッド1の下部には、その下面に形成された燃焼室5に臨むように、各燃焼室5の中心に点火プラグ装着穴7が形成されている。そして当該点火プラグ装着穴7の一方には一対の排気弁口9、他方には吸気弁口11が形成されている。排気弁口9はシリンダヘッド1の下部にその一側面を開口するように形成された図示しない排気ポートに接続される。また吸気弁口11も同じくシリンダヘッド1の下部にその他側面に開口するように形成された図示しない吸気ポートに接続される。そしてシリンダヘッド1の下部においては、オイルジャケット3からは上壁13を介して、燃焼室5上部からは下壁15を介して水室17が形成されている。この水室17内を冷却水Wが前後方向に移動しながら適宜流動することにより、冷却水Wは、燃焼室5上部及びオイルジャケット3を冷却し得るものとなっている。この水室17は、冷却水導入口19と、冷却水排出口21と、上壁13から垂下するように突出させて設けた四つのリブ23、25、27、29、すなわち前側から順に第一リブ23、第二リブ25、第三リブ27及び第四リブ29を有するものとしている。なお本実施形態では説明の便宜上、冷却水Wが移動する冷却水導入口19から冷却水排出口21へと向かう方向を前後方向と記すものとし、冷却水導入口19側を前側、冷却水排出口21側を後側として記載している。第一リブ23は、図2に示すように、冷却水導入口19近傍に斜め方向に延出させて設けられるとともに、その突出した突出端31の高さが後方になるにつれて漸次低く形成した傾斜突出端33が形成されている。第二リブ25は、図2に示すように、前側の燃焼室5の中央に近接するように湾曲させて設けられている。またこの第二リブ25は他の3つのリブに比べて長さ寸法が短く設定されている。しかして本実施形態に係る内燃機関は、シリンダヘッド1の水室17の壁である上壁13から突出した対をなすリブすなわち第三リブ27及び第四リブ29を冷却水Wの移動方向に対向させて燃焼室5の前後に設け、第三リブ27及び第四リブ29が、突出端35、39における燃焼室5の中心に近接した箇所を窪ませて形成した窪み部37、41を有することを特徴とする。以下、本発明に係る対をなすリブである第三リブ27及び第四リブ29の具体的な構成について説明する。第三リブ27は、図2乃至図4に示すように、後方の燃焼室5の中心つまり点火プラグ装着穴7よりも前側に前後方向に直交する方向に延出して形成されている。また第三リブ27の中間部分は、燃焼室5の中心に向けて近接するように湾曲するように形成されている。第三リブ27が突出する突出端35において最も点火プラグ装着穴7に近接した箇所には、突出高さが低く設定された窪み部37が形成されている。第四リブ29は、図2乃至図4に示すように、後方の燃焼室5の中心つまり点火プラグ装着穴7よりも後ろ側に前後方向に直交する方向に延出して形成されている。この第四リブ29の中間部分も前記第三リブ27同様に燃焼室5の中心に向けて近接するように湾曲するように形成されている。第四リブ29が突出する突出端39において最も点火プラグ装着穴7に近接した箇所には、突出高さが低く設定された窪み部41が形成されている。続いて、上述した四つのリブ23、25、27、29を形成したことによって起こる冷却水Wの流動について、図1及び図2を参照して説明するが、当該流動は勿論、図示しない吸気弁、排気弁等が取り付けられた状態での流動であることは言うまでもない。まず、冷却水導入口19から導入された冷却水Wは、第一リブ23によって点火プラグ装着穴7へ向けて勢い良く流れながら排気弁口9、吸気弁口11へも適宜分散する。そして点火プラグ装着穴7近傍を通過した冷却水Wは第二リブ25に一時的に阻まれることにより、点火プラグ装着穴7の外面及び燃焼室5の中心部分と第二リブ25との間では冷却水Wが勢い良く渦巻くように対流することにより、点火プラグ及び燃焼室5の中心は速やかに冷却される。そして前側の燃焼室5上を通過した冷却水Wは第三リブ27によって第三リブ27における後方へ湾曲した箇所に集中する。そして、この後方へ湾曲した箇所には窪み部37が設けてあるので、冷却水Wは当該窪み部37から勢い良く後側の点火プラグ装着穴7へ向けて流れ込み、点火プラグ装着穴7の外面及び後側の燃焼室5の中心部分と第三リブ27との間では再び、冷却水Wが勢い良く渦巻くように対流することになる。これにより、点火プラグ及び燃焼室5の中心は速やかに冷却される。さらに第3リブを通過した冷却水Wは点火プラグ装着穴7を通過し、続いて第四リブ29によって一時的に阻まれることになる。そして点火プラグ装着穴7の外面及び燃焼室5の中心と第四リブ29との間でも冷却水Wは勢い良く渦巻くように対流する。しかる後に冷却水Wは第四リブ29に形成された窪み部から冷却水排出口21へ向けて速やかに流されることにより、後側の燃焼室5の中心部分及び点火プラグ装着穴7と第四リブ29との間の水流がより促される。これにより、点火プラグ装着穴7及び燃焼室5の中心はここでも速やかに冷却されることになる。以上のような構成とすることにより、本実施形態に係るシリンダヘッド1を有する内燃機関は、一度は水室17内を隈無く流れた冷却水Wも好適に燃焼室5の中心に集中するように構成しているので、燃焼室5の中心を流れる冷却水Wの流量を有効に増加させることができた。これにより、特に燃焼室5中心付近の温度並びに燃料室5の中心に取り付けられている点火プラグの温度を有効に低減し得るものとなっている。斯かる構成により、内燃機関の耐ノック性を向上させることで圧縮比を高く設定することができる。そしてその結果、燃費を有効に向上させた内燃機関の実現に資するものとなっている。また、燃焼室5の中心付近の冷却水Wの流れをさらに促すようにするために本実施形態では、上記の第三リブ27及び第四リブ29を、燃焼室5の中心に向けて近接するように湾曲させた形状としている。これにより、燃焼室5の中心部分つまり点火プラグ近傍における冷却水Wの流れをより促すことにより、より冷却効果を高め得たものとなっている。加えて本実施形態では、上記四つのリブ23、25、27、29をオイルジャケット3を覆う上壁13に設けているので、点火プラグ及び燃焼室5のみならず、オイルジャケット3の冷却にもいっそう資するものとなっている。つまり、オイルジャケット3内の潤滑油の熱を積極的に放出することができ、潤滑油温度の上昇を有効に防ぎ得るものとなっている。さらに本実施形態では、この四つのリブ23、25、27、29を形成することにより、シリンダヘッド1自体の剛性も有効に向上している。以上、本発明の実施形態について説明したが、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。例えば、上記実施形態では上壁にリブを設けた態様を開示したが、勿論、下壁に設けたものや、上壁及び下壁の両方にリブを設けたものであってもよい。また上記実施形態では、燃焼室の上方に水室を配置した二気筒の内燃機関を開示したが、例えば燃焼室と水室とを水平方向や傾斜方向に配置した内燃機関や、二気筒よりも多気筒の内燃機関であっても良い。またリブの具体的形状や窪み部の窪み深さ、数といった具体的な態様は上記実施形態のものに限定されることはなく、既存のものを含め、種々の態様のものを適用することができる。その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。