"複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したネットワークNWにおけるパケット転送システムであって、任意のノード発ノードから任意のノード着ノードへのパケット転送を行う場合に、経由ノードは、前記着ノードのアドレスを用いずに、所定の論理に基づいて転送すべき次ノードのリンクを確定してパケットの転送を行う確定的転送手段を有することを特徴とするパケット転送システム。前記確定的転送手段は、隣接ノードとの間で隣接ノードに関する情報の交換を繰り返すことで得られた該NW全体の接続構造以下、トポロジと記す及び、トポロジ情報から任意のノード間の最短ホップ距離を自律的に算出し、トポロジ情報記憶手段に格納する隣接ノード情報交換手段と、パケットを転送するパケット転送手段と、を有し、前記パケット転送手段は、自身を発ノードとし、任意のノードを着ノードとするパケットに対して、自身と該着ノードの組に対して前記最短ホップ距離を許容残余ホップ長とし、該着ノードのIDをパケットのヘッダに挿入して送出する手段と、任意の入力ポートからパケットが到着した際は、ヘッダに記入された着ノードIDが自身のノードのIDと合致するかを確認する確認手段と、前記確認手段で合致すると判定された場合は、到着した当該パケットの転送は行わず、合致しない場合は、前記残余許容ホップ長を1だけ減少させ、該残余許容ホップ長が2以上の場合は、パケットが転送されてきた隣接ノードを除く他の出力ポートに転送する手段と、を含む請求項1記載のパケット転送システム。任意のノードnは、パケットを生成し、該ノードnのIDを直近の経由ノード情報としてパケットのヘッダ内に記述し、任意の目的ノードdに対してパケットを送出する手段を有し、前記経由ノードの前記パケット転送手段は、当該経由ノードのIDを直近の経由ノードとしてパケットのヘッダ内に追記する処理を反復し、記述された経由ノード数が所定の数pとなった場合には、最も古い経由ノードのIDを削除してから追記する手段を含む請求項2記載のパケット転送システム。前記確定的転送手段は、前記トポロジ情報記憶手段から前記トポロジ情報及び前記最短ホップ長を取得し、自身のノードからgホップで到達可能な各ノードmに対して、該ノードmからノードnの隣接ノードjへの最短ホップ長hmjが、該ノードnからノードjに転送した場合のホップ長g1よりも小さい場合、該ノードnから該ノードjへのパケット転送は行わないものと設定し、自身のノードから最大pホップ以内で到達可能な全ての経由ノードの組合せに対して、該ノードnから該ノードjへのパケット転送を行うか否かの設定を前記転送判定情報記憶手段のエントリに格納する転送判定算出手段を有し、前記パケット転送手段は、前記ノードnにパケットが到着した際には、該パケットのヘッダに記述されている最大p個の直近経由ノードIDの組合せに対応する前記転送判定情報記憶手段上のエントリを調べ、その設定がパケットの転送を行う場合にのみ、到着した該パケットを各出力ポートjに転送する手段を含む請求項2記載のパケット転送システム。前記確定的転送手段は、前記ノードnから隣接ノードjへのリンクnjに対して、該ノードjに該ノードnからパケットを転送後に同一のノードを複数回経由しないで到達することが可能な最大ホップ長αnjを算出し、最大到達ホップ長記憶手段に格納する最大到達ホップ長算出手段と、前記ノードnにパケットが到着した際には、該パケットのヘッダに記述された残余許容ホップ長hと各隣接ノードjに対する前記最大到達ホップ長記憶手段の前記最大ホップ長αnjを比較し、h>αnjの場合には、該隣接ノードjへのパケット転送は行わず、そうでない場合のみ転送を行う手段を含む請求項1記載のパケット転送システム。複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したネットワークNWにおけるパケット転送方法であって、任意のノード発ノードから任意のノード着ノードへのパケット転送を行う場合に、隣接ノード情報交換手段が、隣接ノードとの間で隣接ノードに関する情報の交換を繰り返すことで得られた該NW全体の接続構造以下、トポロジと記す及び、トポロジ情報から任意のノード間の最短ホップ距離を自律的に算出し、トポロジ情報記憶手段に格納する隣接ノード情報交換ステップと、転送判定算出手段が、前記トポロジ情報記憶手段から前記トポロジ情報及び各発着ノード間の最短ホップ長に関する情報を取得して、最大ホップ長以内の全ノードの組合せに対して各隣接ノードに対するパケット転送が可能か否かの実施判定を行い、判定結果を転送判定記憶手段に格納する転送判定算出ステップと、最大到達ホップ長算出手段が、前記トポロジ情報記憶手段の前記トポロジ情報に基づいて、各隣接ノードに対して同一ノードを経由しないで到達可能な最大ホップ長を算出し、最大到達ホップ長記憶手段に格納する最大到達ホップ長算出ステップと、パケット転送手段が、パケットが当該ノード装置に到着する毎に、前記転送判定記憶手段の判定情報と前記最大到達ホップ長記憶手段の前記最大到達ホップ長を用いて、各隣接ノードjに対してパケットの転送を行うか否かの判定を行と共に、自ノード装置が発ノードである場合は、目的ノードに至る最短ホップ長を許容ホップ上限値としてパケットのヘッダに記入し、各出力ポートにパケットを送出するパケット転送ステップと、を行うことを特徴とするパケット転送方法。前記転送判定算出ステップにおいて、前記トポロジ情報記憶手段から前記トポロジ情報及び前記最短ホップ長を取得し、自身のノードからgホップで到達可能な各ノードmに対して、該ノードmからノードnの隣接ノードjへの最短ホップ長hmjが、該ノードnからノードjに転送した場合のホップ長g1よりも小さい場合、該ノードnから該ノードjへのパケット転送は行わないものと設定し、自身のノードから最大pホップ以内で到達可能な全ての経由ノードの組合せに対して、該ノードnから該ノードjへのパケット転送を行うか否かの設定を前記転送判定情報記憶手段のエントリに格納し、前記パケット転送ステップにおいて、前記ノードnにパケットが到着した際には、該パケットのヘッダに記述されている最大p個の直近経由ノードIDの組合せに対応する前記転送判定情報記憶手段上のエントリを調べ、その設定がパケットの転送を行う場合にのみ、到着した該パケットを各出力ポートjに転送する請求項6記載のパケット転送方法。複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したネットワークNWにおけるパケット転送システムのノード装置であって、隣接ノードとの間で隣接ノードに関する情報の交換を繰り返すことで得られた該NW全体の接続構造以下、トポロジと記す及び、トポロジ情報から任意のノード間の最短ホップ距離を自律的に算出し、トポロジ情報記憶手段に格納する隣接ノード情報交換手段と、前記トポロジ情報記憶手段から前記トポロジ情報及び各発着ノード間の最短ホップ長に関する情報取得して、最大ホップ長以内の全ノードの組合せに対して各隣接ノードに対するパケット転送が可能か否かの実施判定を行い、判定結果を転送判定記憶手段に格納する転送判定算出手段と、前記トポロジ情報記憶手段の前記トポロジ情報に基づいて、各隣接ノードに対して同一ノードを経由しないで到達可能な最大ホップ長を算出し、最大到達ホップ長記憶手段に格納する最大到達ホップ長算出手段と、パケットが当該ノード装置に到着する毎に、前記転送判定記憶手段の判定情報と前記最大到達ホップ長記憶手段の前記最大到達ホップ長を用いて、各隣接ノードjに対してパケットの転送を行うか否かの判定を行と共に、自ノード装置が発ノードである場合は、目的ノードに至る最短ホップ長を許容ホップ上限値としてパケットのヘッダに記入し、各出力ポートにパケットを送出するパケット転送手段と、を有することを特徴とするノード装置。しかしながら、上記のルータが到着パケットの目的アドレスに最も多く合致するルーティングテーブル内のエントリを探し出す方法として広く用いられている方法は、目的アドレスをキーにして得られるハッシュ値を用いる方法であるが、ハッシュ値が衝突した際には別途、他のアドレスを用意する等の方策を用いる必要がある。また、Bloomfilterを用いて、アドレスルックアップに要する処理負荷を低減する検討も行われている。しかし、これらの方法は全て、目的アドレスに基づきパケットを転送すべき出力ポートを決めているため、NW規模目的アドレス数や、NWを流れるトラヒック量の増加に伴い、パケットのルーティング処理に要する負荷が増加する問題がある。本発明は、上記の点に鑑みなされたもので、パケットに記述された目的アドレスを用いたルーティング処理を行わずにルータにおいてパケットの転送を確定的に行うことが可能なパケット転送システム及び方法及びノード装置を提供することを目的とする。詳しくは、目的ノードを用いたルーティングを行わない場合、経由ノードにおいて、多数の出力リンクに同一のパケットが転送されるため、リンク負荷が大きくなる。そこで可能な限り無駄なパケット転送を回避することで、リンク負荷の増加を抑える。上記の課題を解決するため、本発明請求項1は、複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したネットワークNWにおけるパケット転送システムであって、任意のノード発ノードから任意のノード着ノードへのパケット転送を行う場合に、経由ノードは、前記着ノードのアドレスを用いずに、所定の論理に基づいて転送すべき次ノードのリンクを確定してパケットの転送を行う確定的転送手段を有する。また、本発明請求項2は、前記確定的転送手段において、隣接ノードとの間で隣接ノードに関する情報の交換を繰り返すことで得られた該NW全体の接続構造以下、トポロジと記す及び、トポロジ情報から任意のノード間の最短ホップ距離を自律的に算出し、トポロジ情報記憶手段に格納する隣接ノード情報交換手段と、パケットを転送するパケット転送処理手段と、を有し、前記パケット転送処理手段は、自身を発ノードとし、任意のノードを着ノードとするパケットに対して、自身と該着ノードの組に対して前記最短ホップ距離を許容残余ホップ長とし、該着ノードのIDをパケットのヘッダに挿入して送出する手段と、任意の入力ポートからパケットが到着した際は、ヘッダに記入された着ノードIDが自身のノードのIDと合致するかを確認する確認手段と、前記確認手段で合致すると判定された場合は、到着した当該パケットの転送は行わず、合致しない場合は、前記残余許容ホップ長を1だけ減少させ、該残余許容ホップ長が2以上の場合は、パケットが転送されてきた隣接ノードを除く他の出力ポートに転送する手段と、含む。また、本発明請求項3は、任意のノードnにおいて、パケットを生成し、該ノードnのIDを直近の経由ノード情報としてパケットのヘッダ内に記述し、任意の目的ノードdに対してパケットを送出する手段を有し、前記経由ノードの前記パケット転送手段において、当該経由ノードのIDを直近の経由ノードとしてパケットのヘッダ内に追記する処理を反復し、記述された経由ノード数が所定の数pとなった場合には、最も古い経由ノードのIDを削除してから追記する手段を含む。また、本発明請求項4は、前記確定的転送手段において、前記トポロジ情報記憶手段から前記トポロジ情報及び前記最短ホップ長を取得し、自身のノードからgホップで到達可能な各ノードmに対して、該ノードmからノードnの隣接ノードjへの最短ホップ長hmjが、該ノードnからノードjに転送した場合のホップ長g1よりも小さい場合、該ノードnから該ノードjへのパケット転送は行わないものと設定し、自身のノードから最大pホップ以内で到達可能な全ての経由ノードの組合せに対して、該ノードnから該ノードjへのパケット転送を行うか否かの設定を前記転送判定情報記憶手段のエントリに格納する転送判定算出手段を有し、前記パケット転送手段は、前記ノードnにパケットが到着した際には、該パケットのヘッダに記述されている最大p個の直近経由ノードIDの組合せに対応する前記転送判定情報記憶手段上のエントリを調べ、その設定がパケットの転送を行う場合にのみ、到着した該パケットを各出力ポートjに転送する手段を含む。また、本発明請求項5は、前記確定的転送手段において、前記ノードnから隣接ノードjへのリンクnjに対して、該ノードjに該ノードnからパケットを転送後に同一のノードを複数回経由しないで到達することが可能な最大ホップ長αnjを算出し、最大到達ホップ長記憶手段に格納する最大到達ホップ長算出手段と、前記ノードnにパケットが到着した際には、該パケットのヘッダに記述された残余許容ホップ長hと各隣接ノードjに対する前記最大到達ホップ長記憶手段の前記最大ホップ長αnjを比較し、h>αnjの場合には、該隣接ノードjへのパケット転送は行わず、そうでない場合のみ転送を行う手段を含む。本発明請求項6は、複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したネットワークNWにおけるパケット転送方法であって、任意のノード発ノードから任意のノード着ノードへのパケット転送を行う場合に、隣接ノード情報交換手段が、隣接ノードとの間で隣接ノードに関する情報の交換を繰り返すことで得られた該NW全体の接続構造以下、トポロジと記す及び、トポロジ情報から任意のノード間の最短ホップ距離を自律的に算出し、トポロジ情報記憶手段に格納する隣接ノード情報交換ステップと、転送判定算出手段が、前記トポロジ情報記憶手段から前記トポロジ情報及び各発着ノード間の最短ホップ長に関する情報を取得して、最大ホップ長以内の全ノードの組合せに対して各隣接ノードに対するパケット転送が可能か否かの実施判定を行い、判定結果を転送判定記憶手段に格納する転送判定算出ステップと、最大到達ホップ長算出手段が、前記トポロジ情報記憶手段の前記トポロジ情報に基づいて、各隣接ノードに対して同一ノードを経由しないで到達可能な最大ホップ長を算出し、最大到達ホップ長記憶手段に格納する最大到達ホップ長算出ステップと、パケット転送手段が、パケットが当該ノード装置に到着する毎に、前記転送判定記憶手段の判定情報と前記最大到達ホップ長記憶手段の前記最大到達ホップ長を用いて、各隣接ノードjに対してパケットの転送を行うか否かの判定を行と共に、自ノード装置が発ノードである場合は、目的ノードに至る最短ホップ長を許容ホップ上限値としてパケットのヘッダに記入し、各出力ポートにパケットを送出するパケット転送ステップと、を行う。また、本発明請求項7は、前記転送判定算出ステップにおいて、前記トポロジ情報記憶手段から前記トポロジ情報及び前記最短ホップ長を取得し、自身のノードからgホップで到達可能な各ノードmに対して、該ノードmからノードnの隣接ノードjへの最短ホップ長hmjが、該ノードnからノードjに転送した場合のホップ長g1よりも小さい場合、該ノードnから該ノードjへのパケット転送は行わないものと設定し、自身のノードから最大pホップ以内で到達可能な全ての経由ノードの組合せに対して、該ノードnから該ノードjへのパケット転送を行うか否かの設定を前記転送判定情報記憶手段のエントリに格納し、前記パケット転送ステップにおいて、前記ノードnにパケットが到着した際には、該パケットのヘッダに記述されている最大p個の直近経由ノードIDの組合せに対応する前記転送判定情報記憶手段上のエントリを調べ、その設定がパケットの転送を行う場合にのみ、到着した該パケットを各出力ポートjに転送する。本発明請求項8は、複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したネットワークNWにおけるパケット転送システムのノード装置であって、隣接ノードとの間で隣接ノードに関する情報の交換を繰り返すことで得られた該NW全体の接続構造以下、トポロジと記す及び、トポロジ情報から任意のノード間の最短ホップ距離を自律的に算出し、トポロジ情報記憶手段に格納する隣接ノード情報交換手段と、前記トポロジ情報記憶手段から前記トポロジ情報及び各発着ノード間の最短ホップ長に関する情報取得して、最大ホップ長以内の全ノードの組合せに対して各隣接ノードに対するパケット転送が可能か否かの実施判定を行い、判定結果を転送判定記憶手段に格納する転送判定算出手段と、前記トポロジ情報記憶手段の前記トポロジ情報に基づいて、各隣接ノードに対して同一ノードを経由しないで到達可能な最大ホップ長を算出し、最大到達ホップ長記憶手段に格納する最大到達ホップ長算出手段と、パケットが当該ノード装置に到着する毎に、前記転送判定記憶手段の判定情報と前記最大到達ホップ長記憶手段の前記最大到達ホップ長を用いて、各隣接ノードjに対してパケットの転送を行うか否かの判定を行と共に、自ノード装置が発ノードである場合は、目的ノードに至る最短ホップ長を許容ホップ上限値としてパケットのヘッダに記入し、各出力ポートにパケットを送出するパケット転送手段と、を有する。本発明によれば、複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したネットワークNWにおいて、任意のノード発ノードから任意のノード着ノードへのパケット転送を行う場合に、所定の論理に基づいてパケット転送を行うか否かを記憶手段に設定しておき、パケット転送時に参照することで、経由ノードにおいて、着ノードのアドレスを用いないでパケットの転送を確定的に行うことが可能となる。以下図面と共に、本発明の実施の形態を説明する。本発明は、複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したネットワークにおいて、任意のノード発ノードから任意のノード着ノードへのパケット転送を行う場合に、経由ノードにおいて、着ノードのアドレスを用いないでパケットの転送を、ある論理に基づいて転送すべき次ノードのリンクを確定して行うものである。図1は、本発明の一実施の形態におけるシステム構成を示す。同図に示すノードは、隣接ノード情報交換部101、トポロジ情報記憶部102、転送判定算出部103、転送判定テーブル104、最大到達ホップ長算出部105、最大到達ホップ長記憶部106、パケット転送処理部107から構成される。上記のトポロジ情報記憶部102、転送判定テーブル104、最大到達ホップ長記憶部106は、ハードディスク等の記憶媒体である。隣接ノード情報処理部101は、自身が接続するノードに関する情報と、隣接ノードから通知された同様の情報を、隣接ノードに対して通知するという、隣接ノード間での情報交換を反復することで、NW全体のトポロジを把握し、トポロジ情報としてトポロジ情報記憶部102に格納する。また、トポロジ情報から各発着信ノード間野最短ホップ数を算出してトポロジ記憶部102に格納する。転送判定算出部103は、トポロジ情報記憶部102から得られる各発着ノード間の最短ホップ長に関する情報を用いて、最大pホップ以内の全ノードの組合せに対して各隣接ノードに対するパケット転送の実施判定を行い、その結果を転送判定テーブル104に格納する。最大到達ホップ長算出部105は、各隣接ノードに対して同一ノードを経由しないで到達可能な最大ホップ長を、トポロジ情報記憶部102のトポロジ情報を用いて算出し、最大到達ホップ長記憶部106に格納する。パケット転送処理部107は、パケットがノードnに到着するごとに、転送判定テーブル104と最大到達ホップ長記憶部106から読み出した最大到達ホップ長を用いて、各隣接ノードjに対してパケットの転送を行うか否かの判定を行う。また、ノードnを発とするパケットの転送を行う際には、パケット転送処理部107は、目的ノードに至る最短ホップ長を許容ホップ上限値としてパケットのヘッダに記入し、各出力ポートにパケットを送出する。図2は、本発明の一実施の形態における確定的ルーティングフリーパケット転送方式のシーケンスを示す。サービス運用の開始に先立ち、各ノードの隣接ノード情報交換部101は、隣接ノードとの間で接続ノードに関する情報を交換し、トポロジ情報を取得し、トポロジ情報記憶部102に格納するステップ1転送判定算出部103において転送判定テーブル104を生成しステップ2、最大到達ホップ長算出部105においてトポロジ情報から最大到達ホップ長を求め、最大到達ホップ長記憶部106に格納するステップ3。サービス運用が開始されるとステップ4、パケット転送処理部107は、入力ポートからパケットが到着するか、自ノードを発とするパケットを生成する毎に、各出力ポートにパケットを転送するステップ5。次に、本発明の実施の形態における確定的ルーティングフリーパケット転送方式について詳細に説明する。[事前準備]NWはN個のノードから構成され、任意のノード間にリンクが設置されている。まず、パケット転送をする開始する前に、各ノードnにおいて自律的に実施される事前準備について述べる。各ノードnの隣接ノード情報交換部101は、隣接ノードとの間で隣接ノードに関する情報の交換を繰り返すことで、NW全体の接続構造以下、トポロジと記すを取得し、当該トポロジ情報から任意のノードペアij間の最短ホップ距離hijを算出し、トポロジ情報と共にトポロジ情報記憶部102に格納する。次に、転送判定算出部103は、トポロジ情報記憶部102からトポロジ情報及び最短ホップ距離hijを取得し、任意に与えられた整数パラメータpに対して、ノードnからpホップ以内で到達可能なノードの集合Dnpを作成する。ノードnからホップ長がgg≦pでDnpに含まれるノードmから、ノードnの隣接ノードjへの最短ホップ長hmjが、ノードmからノードnを経由してノードjにパケットを転送した場合のホップ長g1よりも小さい場合、ノードmから転送され、ノードnに到着したパケットを更にノードjに転送しても同一のパケットがより少ないホップ数でノードmから他の経路を通ってノードjに届いている。そのため、ノードnからノードjに転送することは無駄となる。例えば、図3に示す例の場合、ノードmpからノードjには2ホップで到達できるルートが存在する。そのため、ノードmp,mp-1,...,m1,n経由でパケットをノードjに転送した場合ホップ数はp1よりも、より短いホップ数でノードmpからノードjにパケットが到達可能である。そこで、ノードmをノード集合Qnjに追加する。但し、Qnjに含まれるノードを過去に経由したパケットがノードnに到達した場合、このパケットを隣接ノードjには転送しない。このようなQnjへの収容判定をDnpに含まれる全てのノードを対象に行う。そして、Dnpに含まれるノードを対象とした最大p個の全てのノードの組合せを対象に、各々の組合せについて、一つ以上のノードがQnjに含まれる場合には0を、Qnjに含まれるノードが存在しない場合には1をエントリに記入したテーブルを作成し、ノードnにおける隣接ノードjへの転送判定テーブル104とする。転送判定算出部103は、このような処理を、ノードnにおいて、全ての隣接ノードjに対して行う。最大到達ホップ長算出部105は、ノードnから隣接ノードjへのリンクn,jに対して、ノードjにノードnからパケットを転送後に同一のノードを複数回経由しないで到達することが可能な最大ホップ長αnjを事前に算出し、最大到達ホップ長記憶部106に格納する。例えば、図4に示す例の場合、ノードnからノードj1にパケットを転送したときに同一ノードを経由しないで到達可能な最大ホップ長は2なので、となる。同様に、ノードnからノードj2にパケットを転送したときに同一ノードを経由しないで到達可能な最大ホップ数は3なので、となる。パケット転送部107は、上記から、許容残余ホップ長がαnjより大きなパケットがノードnに到着した際に、このパケットをノードjに転送したとしても、ノードjから到達できる範囲にこのパケットの目的ノードdが存在しないことは明らかなので、ノードjへのパケット転送は行わない。パケット転送方法ノードnの隣接ノード集合をAn、隣接ノード数をAn、ノードsを発ノード、ノードdを着ノードとするパケット以下、パケットsdと記すの転送に対して許容されるホップ数の上限を、ノードsd間の最短ホップ長hsdとし、最大到達ホップ長記憶部106に格納されているものとする。パケットのヘッダには、現在のインターネットで用いられているのと同様に、発着アドレス、発着ポート番号、許容残余ホップ長値TTLTimetoLiveが記述される。また、これらの情報に加えて、ヘッダ内には、最大でp個の直近に経由したノードのIDが記述される。すなわち、ノードnのパケット転送処理部107がパケットを生成し、任意の目的ノードdに対してパケットを送出する際に、ノードnのIDを直近の経由ノード情報経由ノードリストとしてパケットのヘッダ内に記述し、以後、経由ノードにおいては経由ノードのIDを直近の経由ノードとしてパケットのヘッダ内に追記する処理を反復し、記述された経由ノード数がp個となった場合には、最も古い経由ノードのIDを削除してから追記することで、パケットのヘッダ内には常に、最大でp個の直近の経由ノードのIDが記述された状態を維持する。なお、経由ノード数はトポロジ情報記憶部102で保持されているものとする。ノードnのパケット転送処理部107が、新たに目的ノードdに対するパケットを生成する際には、最大到達ホップ長記憶部106のhsdの値をヘッダ内の許容残余ホップ長値として記述し、直近の経由ノードリストに自身のIDを記述した後、全ての出力ポートに対してパケットを送出する。また、i∈Anの入力ポートiからノードnにパケットが到着した際には、以下の全ての条件が満たされる場合に、j≠iの各出力ポートにパケットを転送する。なお、以下の条件は、予めパケット転送処理部107内のメモリ図示せずに保持されているものとする。1パケットヘッダに記述された着アドレスdがd≠nを満たすこと。2ヘッダ内に記述された許容残余ホップ長hが、2以上でかつ、αnj以下であること。3転送判定テーブル104内の、パケットのヘッダに記述されている直近経由ノードリストと合致するエントリが1であること。パケット転送処理部107は、これらの全ての条件を満足する全ての出力リンクjに対して、ヘッダ内の許容残余ホップ長を1だけ減少させた後パケットを転送する。性能値の導出ここでは、本発明の各性能を図るための尺度を導出する。パケットsdで、直近にノード集合m、を経由した後、ノードsを出てからkホップ目にノードjに到達する場合に1を、到達しない場合に0をとる2値変数をとする。uを条件Cが真のときに1を、偽のときに0をとる2値変数とすると、以下の漸化式が得られる。上記の漸化式をk1からkhsdまで順に解くことで、ノードnに到達する前に経由することが可能な任意のノード集合mに対して、1≦k≦hsdの各kにおけるを得ることができる。また、パケットsdでノードiとjの間に設置されたリンクijを単位時間当たりに流れる個数をとすると、となる。但し、vsdはパケットsdの単位時間あたりに生成される個数である。wijをリンクi,jのトラヒック量単位時間当たりに流れるパケット数とすると、より得られる。但し、NはNWを構成するノードの集合である。また、パケットsdの目的ノードdに到達する個数をRとすると、となる。但し、∀mはノードdに最大pホップで到達可能な全ての経由ノードの組合せの集合である。また、NW全体の平均パケット到達数をRとすると、となる。但し、VはNW全体のトラヒックデマンド量単位時間あたりに生成されるパケット数である。性能評価評価には、CAIDAのWebページでトポロジが公開されている36の商用ISPバックボーンNWを用いる。NW全体の総トラヒックデマンド量Vに対して、交流トラヒックデマンド量を、両端ノードの人口比の積で比例配分する。図5は、OSPFを用いた場合に対する相対平均リンク負荷を示す。平均リンク負荷を、NWを構成するM本のリンクの負荷wijの平均値とする。図5aは、本発明の転送判定テーブルを用いた転送判定と最大到達ホップ長テーブルを用いた転送判定とを用いずに、最大ホップ長を最大許容転送ホップ数とし、目的ノードに到達したパケットの転送と、ループバックを回避して全出力ポートにパケットを転送した場合naive法の平均リンク負荷を、OSPFによる目的アドレスに基づくパケット転送を行った場合の平均リンク負荷で除した値を、各NWに対して、ノード数Nに対してプロットしたものである。また、図5b~は、本発明における、最大ホップ数pを1,2,3とした場合の平均リンク負荷を、同様に、OPSFにおける平均リンク負荷で除した値を、各NWのノード数Nに対してプロットした例である。Nの小さい小規模のNWの場合、本発明とnaive法との差異が小さく、本発明の効果は低い。しかし、中規模~大規模NWにおいては、pを2以上とした場合の本発明の効果は高い。p=2と設定した場合、ノードの最大次数程度の要素数のテーブル管理を行えばよいため、テーブル管理コストが低く抑えられるメリットがある。naive法の場合、OSPFと比較して平均リンク負荷が10~100倍程度になるのに対して、本発明を用いることで、例えば、p2の場合、平均リンク負荷を5~10倍程度に抑制できることが確認できる。図6は、OSPFを用いた場合に対する相対最大リンク負荷を示す。図6は、naive法における最大リンク負荷をOSPFにおける最大リンク負荷で除した値を各NWのノード数Nに対してプロットした例である。同様に、図6~に、本発明の、pの三つの値におけるOSPFに対する相対最大リンク負荷をプロットする。本発明を用いることで、naive法と比較して最大リンク負荷を低減することができ、例えば、p=2の場合、最大リンク負荷のOSPFと比較した増加を2~7倍程度に抑えることができる。また、図7は、本発明の平均到達パケット数であり、各NWの平均パケット到達数Rをノード数Nにプロットした結果を示す。本発明のRはpの値とは無関係に、またnaive法におけるRとも全て一致する。これは、許容ホップ長の上限をOSPFにおける最短ホップ長としているため、とり得る最短ホップ経路の数が到達パケット数となるためである。多くのNWにおいて平均的に1~2個程度のパケットが目的ノードに到達することが確認できる。上記のように、本発明は、複数の入力ポートと出力ポートを有するノードを複数、任意の形状に接続したNWにおいて、任意のノード発ノードから任意のノード着ノードへのパケット転送を行う場合に、経由ノードにおいて着ノードのアドレスを用いずに、パケット転送を、上記に述べた論理に基づいて転送すべき次ノードのリンクを確定して行う。これにより、目的アドレスに基づきパケットを転送すべき出力ポートを決めていたため、NW規模目的アドレス数や、NWを流れるトラヒック量の増加に伴い、パケットのルーティング処理に要する負荷が増加するという問題を解決することができる。なお、図1に示すノード装置の各構成要素の動作をプログラムとして構築し、上記のネットワーク上のノード装置として利用されるコンピュータにインストールする、または、ネットワークを介して流通させることが可能である。本発明は、上記の実施の形態に限定されることなく、特許請求の範囲内において種々変更応用が可能である。"