"金属帯の圧延ラインにて、ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機を用いて被圧延材を圧延するに際し、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材について、被圧延材とワークロールの接触部分におけるワークロールプロフィルを、目標とするプロフィルとするように全被圧延材に対するワークロールシフト位置を決定し、次いで各被圧延材について予測ワークロールプロフィル、予測圧延荷重、目標板幅からワークロールのクロス角を決定することを特徴とする圧延方法。金属帯の圧延ラインにて、ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機を用いて被圧延材を圧延するに際し、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材について、ワークロールシフト位置を仮定して定め、圧延機のワークロールプロフィルの目標値と予測計算値から決まる評価関数J1を式1に基づいて被圧延材板幅方向の1点以上の評価点について計算し、次いでJ1をすべての評価点について式2に基づいて合計して評価関数J2を求め、さらに圧延サイクル内の全被圧延材について式3に基づいて合計して評価関数J3を求め、逐次、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材について、新たに可能なワークロールシフト位置を仮定して定め、同様の計算を繰り返して、評価関数J1、J2およびJ3を求め、前記の仮定して定められたワークロールシフト位置のすべてについて求まるJ3同士を比較して、J3が最小となるときの全被圧延材のワークロールシフト位置を、当該圧延サイクルにおける、ワークロールシフト位置として決定し、次いで各被圧延材についてクロス角を式4に基づき決定して、圧延することを特徴とする金属帯の圧延方法。金属帯の圧延ラインにて、ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機を用いて被圧延材を圧延するに際し、圧延サイクルにて圧延予定の1本目の被圧延材について、ワークロールシフト位置を仮定して、圧延後のワークロールプロフィル予測計算値を、被圧延材板幅方向の1点以上の評価点について計算により予測し、ワークロールプロフィルの目標値と予測計算値から決まる評価関数J1を式1に基づいて被圧延材板幅方向の1点以上の評価点について計算し、次いでJ1をすべての評価点について式2に基づいて合計して評価関数J2を求め、さらに圧延サイクル内の全被圧延材について式3に基づいて合計して評価関数J3を求め、前記被圧延材の次に圧延予定の被圧延材について、先の被圧延材についてのワークロールシフト位置とはワークロールシフトピッチの分だけ正負異なるワークロールシフト位置ならびに先の被圧延材と同じワークロールシフト位置のうち一つ以上を仮定して定め、この定められたワークロールシフト位置について、同様の計算を繰り返して、評価関数J1、J2およびJ3を求め、前記の仮定して定められたすべてのワークロールシフト位置について求まるJ3同士を比較して、J3が最小となるときの全被圧延材のワークロールシフト位置を、当該圧延サイクルにおける、ワークロールシフト位置として決定し、次いでワークロールのクロス角を式4に基づき決定して、圧延することを特徴とする金属帯の圧延方法。前記ワークロールシフト位置の変化量ワークロールシフトピッチに上限を設けることを特徴とする請求項2~3のいずれか一項に記載の圧延方法。前記ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機がタンデム圧延機の1つ以上のスタンドに設けられていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の圧延方法。しかしながら、特許文献1や特許文献2のような方法では、ワークロールプロフィルをロール胴長全体にわたり目標のプロフィルとすることを特徴としており、被圧延材のワークロール上での板道範囲を考慮してシフト位置を決定するものではない。つまり、シフト位置を決定する際にワークロールプロフィルのどの位置で被圧延材を圧延するのかを考慮していないために、被圧延材の板幅やシフト位置によっては、エッジハイスポットやエッジドロップなどの幅方向板厚プロフィル異常が生じるという問題がある。本発明は、以上の問題を解決すべくなされたものであり、熱間圧延ライン等の金属帯の圧延ラインにおける仕上げ圧延機等で被圧延材を圧延するに際し、板幅方向での厚みが不均一、特に幅端部の厚みが過薄になったり過厚になったりする問題を解消できる、金属帯の圧延方法を提供し、金属帯の製造におけるスケジュールフリー化を安定的、かつ確実に、実現することを目的とするものである。すなわち、本発明は、以下の手段を採用する。[1]金属帯の圧延ラインにて、ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機を用いて被圧延材を圧延するに際し、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材について、被圧延材とワークロールの接触部分におけるワークロールプロフィルを、目標とするプロフィルとするように全被圧延材に対するワークロールシフト位置を決定し、次いで各被圧延材について予測ワークロールプロフィル、予測圧延荷重、目標板幅からワークロールのクロス角を決定することを特徴とする圧延方法。[2]金属帯の圧延ラインにて、ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機を用いて被圧延材を圧延するに際し、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材について、ワークロールシフト位置を仮定して定め、圧延機のワークロールプロフィルの目標値と予測計算値から決まる評価関数J1を式1に基づいて被圧延材板幅方向の1点以上の評価点について計算し、次いでJ1をすべての評価点について式2に基づいて合計して評価関数J2を求め、さらに圧延サイクル内の全被圧延材について式3に基づいて合計して評価関数J3を求め、逐次、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材について、新たに可能なワークロールシフト位置を仮定して定め、同様の計算を繰り返して、評価関数J1、J2およびJ3を求め、前記の仮定して定められたワークロールシフト位置のすべてについて求まるJ3同士を比較して、J3が最小となるときの全被圧延材のワークロールシフト位置を、当該圧延サイクルにおける、ワークロールシフト位置として決定し、次いで各被圧延材についてクロス角を式4に基づき決定して、圧延することを特徴とする金属帯の圧延方法。[3]金属帯の圧延ラインにて、ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機を用いて被圧延材を圧延するに際し、圧延サイクルにて圧延予定の1本目の被圧延材について、ワークロールシフト位置を仮定して、圧延後のワークロールプロフィル予測計算値を、被圧延材板幅方向の1点以上の評価点について計算により予測し、ワークロールプロフィルの目標値と予測計算値から決まる評価関数J1を式1に基づいて被圧延材板幅方向の1点以上の評価点について計算し、次いでJ1をすべての評価点について式2に基づいて合計して評価関数J2を求め、さらに圧延サイクル内の全被圧延材について式3に基づいて合計して評価関数J3を求め、前記被圧延材の次に圧延予定の被圧延材について、先の被圧延材についてのワークロールシフト位置とはワークロールシフトピッチの分だけ正負異なるワークロールシフト位置ならびに先の被圧延材と同じワークロールシフト位置のうち一つ以上を、例えば乱数表を用いて仮定して定め、この定められたワークロールシフト位置について、同様の計算を繰り返して、評価関数J1、J2およびJ3を求め、前記の仮定して定められたすべてのワークロールシフト位置について求まるJ3同士を比較して、J3が最小となるときの全被圧延材のワークロールシフト位置を、当該圧延サイクルにおける、ワークロールシフト位置として決定し、次いでワークロールのクロス角を式4に基づき決定して、圧延することを特徴とする金属帯の圧延方法。[4]前記ワークロールシフト位置の変化量ワークロールシフトピッチに上限を設けることを特徴とする[2]~[3]のいずれかに記載の圧延方法。[5]前記ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機がタンデム圧延機の1つ以上のスタンドに設けられていることを特徴とする[1]~[4]のいずれかに記載の圧延方法。本発明は、圧延サイクル内において、ワークロールを軸方向にシフトするシフト機構および上下ワークロールをクロスするクロス機構を備えた圧延機を使用する圧延において、被圧延材1本ごとのワークロールWRのシフト位置を最適に決定することにより、板厚分布を均一化することができる。そして、そのことにより、クラウンプロフィルの異常が発生し易い板幅が狭幅から広幅に組まれた圧延サイクルを採用することができ、板幅規制のないスケジュールフリーの工程管理が可能となる。本発明の実施形態について以下に説明する。本発明では、圧延サイクルにおいて、圧延予定の全被圧延材についての、被圧延材1本毎のワークロールのシフト位置を仮定して定め、この定められたシフト位置について、ワークロールプロフィルの目標値と予測計算値から決まる評価関数J1を、被圧延材板幅方向の1点以上の評価点毎に計算して求めて、これらを全評価点について合計して評価関数J2を求め、さらにこれらを圧延予定の全被圧延材について合計して評価関数J3を求める。ワークロールのシフト位置については、例えば乱数表を用いて被圧延材1本毎のワークロールシフト位置を仮定することにより定めることができる。あるいは、1本目の被圧延材のシフト量を仮定して定めた後は、先の被圧延材についてのワークロールシフト位置とはワークロールシフトピッチの分だけ正負異なるワークロールシフト位置ならびに先の被圧延材と同じワークロールシフト位置のうち一つ以上を、例えば乱数表を用いて仮定して定め、この定められたワークロールシフト位置について、同様の計算を繰り返して、評価関数J1、J2およびJ3を求めてもよい。なお、ワークロールのシフト位置を仮定して定める手法は、上記のものに限るものではない。このようにして、逐次、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材について、新たに可能なワークロールシフト位置を仮定して定め、同様の計算を繰り返して、評価関数J1、J2およびJ3を求める。このようにして求められた、圧延予定の全被圧延材についての、被圧延材1本毎のワークロールのシフト位置の可能な組み合わせのすべてについて求められたJ3組み合わせの数だけ存在する同士を比較して、J3の値が最小となるときの、シフト位置を当該圧延サイクルにおけるシフト位置として決定する。最後にこの、各被圧延材の圧延時におけるワークロールのクロス角をワークロールプロフィルの予測計算値、予測圧延荷重、目標板幅に応じて決定する。本発明では、評価関数を被圧延材板幅方向の1点以上の評価点について計算するので、被圧延材のワークロール上での板道範囲を考慮可能であり、異常板厚プロフィルを効果的に防止可能である。以下において、上記の発明における評価関数の計算手法の具体的な1例を以下に示す。本発明の評価関数の計算手法は以下のステップ1~6からなる。ステップ1被圧延材の幅方向に1点以上の評価点A、B、Cを定め、評価点A,B,Cでのワークロールプロフィルの目標値を、各被圧延材について、圧延順に設定する。ワークロールの胴長中央と左右両評価点A,B,Cを放物線や楕円などの2次曲線で結ぶように設定するのが好ましい。なお、評価点は、例えば、図1aのA最板端から25mm、B同50mm、C同75mm、D同100mm、E同150mm、F同200mmという具合に、板幅方向の1点以上に仮定する。上記評価点の最板端からの距離についても具体的な数値はあくまで一例であり、本発明は、ここでの例に一義的に限定するものではない。ステップ2各評価点について、ワークプロフィルの予測値と目標値とから下記の式1に基づいて、圧延予定の全被圧延材について、被圧延材1本毎のワークロールのシフト位置を、仮定して定め、この定められたシフト位置について、被圧延材1本についての評価関数J1を計算する。ここで、ワークロールのシフト位置については、例えば乱数表を用いて被圧延材1本毎のワークロールシフト位置を仮定することにより定めることができる。式1の評価関数J1は、ワークロールプロフィルの目標値と予測計算値から決まり、図1aに示すように、評価関数を被圧延材幅方向の片側1点以上の評価点について計算する。評価関数J1は、図1aのように被圧延材板幅方向の1点以上の評価点について計算するので、すでに記載したように、被圧延材のワークロール上での板道範囲を考慮可能であり、異常板厚プロフィルを効果的に防止可能である。なお、式1の重み係数については、例えば、表1のように先の被圧延材から次の被圧延材への板幅の変化に応じて決定してもよい。また、先の被圧延材と次の被圧延材に対するワークロールシフト位置の変更量ワークロールシフトピッチに上限を設けたい場合はシフトピッチの上限XPmaxを人為入力する。被圧延材の通板性が不安定になりやすい、例えば仕上げ厚が2.3mm以下の薄物の被圧延材が圧延サイクル内に含まれていない等の場合は、本ステップは省略してもよい。ステップ3評価点A、B、Cの全てについて下記の式2に基づいて式1の評価関数J1を合計して評価関数J2を求める。ステップ4圧延サイクルにおける全被圧延材について、下記の式3に基づいて式2の評価関数J2を合計して評価関数J3を求める。そして、逐次、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材について、新たに可能なワークロールシフト位置を、例えば乱数表を用いて仮定して定め、同様の計算を繰り返して、評価関数J1、J2およびJ3を求める。ステップ5可能なシフト位置すべてについて求められたJ3の値同士を比較して、その中で最も小さい場合の、当該圧延サイクルの全圧延材のワークロールシフト位置を当該圧延サイクルのワークロールシフト位置として決定する。ステップ6圧延サイクルの全圧延材のシフト位置を決定した後に、各被圧延材のワークロールプロフィル予測計算値、予測荷重、予測板幅に応じて、下記の式4に基づきワークロールのクロス角を決定する。以上の計算フローを図2に示す。ステップ2のワークロールプロファイルの目標値と予測値については、以下のように求める。ワークプロフィルの目標値は、図1に示すように、被圧延材上の駆動側ドライブサイドと被駆動側ワークサイドの各評価点、例えばA~F点と接するワークロール箇所のワークロール半径の平均と、ワークロールの胴長中央のワークロール半径との差を下記の式5に基づいて計算し、上下ワークロールについて合計して求める。ワークロールプロフィルの胴長中央と左右両評価点A~Fを放物線や楕円などの2次曲線で結ぶように設定するのが好ましい。また、ワークロールプロファイルの予測値は、ワークロールの熱膨張量、摩耗量およびワークロール半径の初期値から求めることができる。例えば、ワークロールの熱膨張については、下記の式6に基づいて、また、摩耗量については下記の式7に基づいて予測計算しすることができる。そして、ワークロールプロフィルは、両者を合計して、下記の式8に基づいて予測計算値することができる。ワークロールのシフト位置の変更量シフトピッチについては、ワークロールシフトピッチに上限を設けた場合でも、圧延サイクルにて圧延予定の全被圧延材についてのワークロールシフト位置の組み合わせの数は膨大であり、これら全ての組み合わせについて、評価関数Jを各評価点について計算して合計し、さらに全被圧延材分合計した中から、評価関数Jの同合計結果が最小となるようなワークロールシフト位置を選び出してももちろんよいが、計算の負荷を軽減するため、非線形計画法などにより評価関数Jが最小となるようなワークロールシフト位置を決定することも可能である。以下に本発明を7スタンドF1~F7からなるタンデム圧延機に適用した実施例を説明する。実施例1ではF1~F7スタンドのすべての圧延機がロールクロス機構とワークロールシフト機構を備えている。実施例2では7スタンドのうち、後段のF4~F7のスタンドの圧延機がロールクロス機構とワークロールシフト機構を備えている。ロールクロス機構とワークロールシフト機構を備えた圧延機をF1~F7として備えた仕上げ圧延機を有する熱間圧延ラインにて本発明を実施した。ロールクロスはワークロールとバックアップロールが一緒に動くペアクロスタイプである。圧延機の設備仕様を表2に示す。ワークロールのシフト位置は、乱数表を用いて、被圧延材1本毎に仮定して定め、評価関数J1~J3を求めた。そして、逐次、同様に乱数表を用いて、被圧延材1本毎に仮定して定め、J1~J3を求める計算を繰り返し、評価関数J3が最小となるように、ワークロールシフト位置を決定した。図3に示す板厚-板幅構成の圧延サイクルに対し、本発明例と従来例の比較、評価を行った。評価点は被圧延材の板端から25mm、75mm、150mmの3点とし、ワークロールシフトピッチの上限は20mmとした。ベンダー荷重は圧延開始時に75トンと設定し、圧延中の荷重変動に応じて制御した。圧延後の被圧延材の厚みプロフィルの評価は板幅が1本前の被圧延材よりも約300mm広がる63本目にて行った。また、従来技術との比較を行うため図3とほぼ同じ板厚-板幅の圧延サイクルにて、従来のサイクリックシフト法によりシフトピッチおよびシフト移動方向の折り返し点を一定として圧延を行ったものを従来例とした。図4に本発明法によって決定したWRシフト位置と従来のサイクリックシフトによるWRシフト位置を示す。図5は63本目の板厚プロフィルであるが、従来例では約20μmの逆クラウンプロフィルとなっているのに対し、本発明では逆クラウンプロフィルが生じておらず良好なクラウンプロフィルとなっていることが確認できた。また63本目以外のクラウンプロフィルについても異常プロフィルや形状不良は生じなかった。前段のF1~F3スタンドには通常の圧延機であり、後段のF4~F7スタンドにはロールクロス機構とワークロールシフト機構を備えた7スタンドの熱間圧延ラインにて本発明を実施した。ロールクロスはワークロールとバックアップロールが一緒に動くペアクロスタイプである。圧延機の設備仕様を表3に示す。ワークロールのシフト位置は、実施例1と同様にして決定した。すなわち乱数表を用いて、被圧延材1本毎に仮定して定め、評価関数J1~J3を求め、そして、逐次、同様に乱数表を用いて、被圧延材1本毎に仮定して定め、J1~J3を求める計算を繰り返して、評価関数J3が最小となるように、ワークロールシフト位置を決定した。図6に示す板厚-板幅構成の圧延サイクルに対し、本発明例と従来例の比較、評価を行った。評価点は被圧延材の板端から50mm、100mm、150mm、200mmの4点とし、ワークロールシフトピッチの上限は20mmとした。ベンダー荷重は圧延開始時は75トンと設定し、圧延中の荷重変動に応じて制御した。圧延後の被圧延材の厚みプロフィルの評価は板幅が1本前の被圧延材よりも約150mm広がる90本目にて行った。また、従来技術との比較を行うため図6とほぼ同じ厚み構成、幅構成のサイクルにて、従来のサイクリックシフト法によりシフトピッチおよびシフト移動方向の折り返し点を一定として圧延を行ったものを従来例とした。図8は90本目の板厚プロフィルであるが、従来例では約10μmの逆クラウンプロフィルとなっているのに対し、本発明では逆クラウンは生じておらず良好なクラウンプロフィルとなっていることが確認できた。また90本目以外のクラウンプロフィルについても異常プロフィルや形状不良は生じなかった。以上の説明では、本発明を熱間圧延ラインに適用した例を挙げたが、冷間圧延ラインなどの他の金属帯の圧延ラインに適用することも可能である。"