"自重Wを有する免震対象物を摩擦係数μを有する滑り面を介して支持部上に滑動自在に支持する滑り免震機構であって、前記免震対象物と前記支持部との間に復元ばねを設けて該復元ばねに対して予荷重Fを与えるとともに、前記予荷重FをF=μWの範囲に設定してなることを特徴とする滑り免震機構。請求項1記載の滑り免震機構であって、前記摩擦係数μをμ=005~02の範囲に設定してなることを特徴とする滑り免震機構。請求項1または2記載の滑り免震機構であって、前記復元ばねを定荷重ばねとして該復元ばねに前記予荷重Fとしての予引張力が生じるような所定の限界変位を与えるとともに、該限界変位以上の変位を許容しつつ該限界変位以下に復元することを規制する状態で前記復元ばねを前記免震対象物と前記支持部との間に介装してなることを特徴とする滑り免震機構。請求項1または2記載の滑り免震機構であって、前記復元ばねを、該復元ばねのばね定数と前記免震対象物の自重Wとにより定まる固有周期が4秒以上となるコイルばねによる引張ばねとして該復元ばねに前記予荷重Fとしての予引張力が生じるような所定の限界変位を与えるとともに、該限界変位以上の変位を許容しつつ該限界変位以下に復元することを規制する状態で前記復元ばねを前記免震対象物と前記支持部との間に介装してなることを特徴とする滑り免震機構。請求項1または2記載の滑り免震機構であって、前記復元ばねを、該復元ばねのばね定数と前記免震対象物の自重Wとにより定まる固有周期が4秒以上の皿ばねからなる圧縮ばねとして該復元ばねに前記予荷重Fとしての予圧縮力が生じるような所定の限界変位を与えるとともに、該限界変位以上の変位を許容しつつ該限界変位以下に復元することを規制する状態で前記復元ばねを前記免震対象物と前記支持部との間に介装してなることを特徴とする滑り免震機構。請求項1,2,3,4または5記載の滑り免震機構であって、前記復元ばねを、前記免震対象物が前記支持部に対して水平各方向に復元力を持たせるように複数配置してなることを特徴とする滑り免震機構。請求項6記載の滑り免震機構であって、前記各復元ばねを、前記免震対象物の水平各方向への変位に追随して水平面内において回転自在な状態で前記支持部に対して設置してなることを特徴とする滑り免震機構。しかし、免震対象物の過大変位をストッパーにより拘束するものではストッパー衝突時に大きな加速度を生じてしまうので本来の免震効果が得られず、好ましくない。また、復元ばねにより復元力を得るものでは、復元ばねのばね剛性により短周期化して免震性能が低下してしまうことが不可避である。特に、リニアガイドやベアリング等の転動機構を利用して摩擦係数をμ<001と十分に小さくしたうえで、復元ばねに摩擦抵抗力以上の大きな予荷重通常は予引張力を与えれば残留変位を完全に無くすことが知られているが、その場合には復元ばねのばね剛性により滑り開始時の抵抗力が大きく増大することになるから、加速度に対して摩擦抵抗力ひいては摩擦係数を増加したことと同じになり、必然的に免震性能が損なわれてしまう。また、摩擦係数を過度に小さくすることは摩擦減衰も期待できないためにオイルダンパー等の他の減衰要素を付加する必要も生じる。そのため、摩擦抵抗をあまり小さくせずに復元ばねによる予荷重を残留変位を無くすことができる範囲で可及的に小さくする必要があるとされ、一般的には摩擦係数をμ=01程度としたうえで滑り出し荷重に相当する予荷重を与えることが通常である。具体的には、滑り面の摩擦係数μ、免震対象物の自重W質量M、重力加速度gとするとW=Mgとすると、滑り出し荷重はμWとなるから、復元ばねによる予荷重Fをその滑り出し荷重と同等、つまりF=μWと設定するのであるが、その場合においては免震対象物の加速度はμMgF/Mとなり、復元ばねを設けない場合の加速度μgに対して1F/μMg倍にまで大きく増大してしまうことになるから、免震性能が大きく低下してしまうことは不可避である。上記事情に鑑み、本発明は免震性能を大きく損なうことなく残留変位を可及的に小さくし得る有効適切な滑り免震機構を実現することを目的とする。請求項1記載の発明は、自重Wを有する免震対象物を摩擦係数μを有する滑り面を介して支持部上に滑動自在に支持する滑り免震機構であって、前記免震対象物と前記支持部との間に復元ばねを設けて該復元ばねに対して予荷重Fを与えるとともに、前記予荷重FをF=μWの範囲に設定してなることを特徴とする。請求項2記載の発明は、請求項1記載の滑り免震機構であって、前記摩擦係数μをμ=005~02の範囲に設定してなることを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項1または2記載の滑り免震機構であって、前記復元ばねを定荷重ばねとして該復元ばねに前記予荷重Fとしての予引張力が生じるような所定の限界変位を与えるとともに、該限界変位以上の変位を許容しつつ該限界変位以下に復元することを規制する状態で前記復元ばねを前記免震対象物と前記支持部との間に介装してなることを特徴とする。請求項4記載の発明は、請求項1または2記載の滑り免震機構であって、前記復元ばねを、該復元ばねのばね定数と前記免震対象物の自重Wとにより定まる固有周期が4秒以上となるコイルばねによる引張ばねとして該復元ばねに前記予荷重Fとしての予引張力が生じるような所定の限界変位を与えるとともに、該限界変位以上の変位を許容しつつ該限界変位以下に復元することを規制する状態で前記復元ばねを前記免震対象物と前記支持部との間に介装してなることを特徴とする。請求項5記載の発明は、請求項1または2記載の滑り免震機構であって、前記復元ばねを、該復元ばねのばね定数と前記免震対象物の自重Wとにより定まる固有周期が4秒以上の皿ばねからなる圧縮ばねとして該復元ばねに前記予荷重Fとしての予圧縮力が生じるような所定の限界変位を与えるとともに、該限界変位以上の変位を許容しつつ該限界変位以下に復元することを規制する状態で前記復元ばねを前記免震対象物と前記支持部との間に介装してなることを特徴とする。請求項6記載の発明は、請求項1,2,3,4または5記載の滑り免震機構であって、前記復元ばねを、前記免震対象物が前記支持部に対して水平各方向に復元力を持たせるように複数配置してなることを特徴とする。請求項7記載の発明は、請求項6記載の滑り免震機構であって、前記各復元ばねを、前記免震対象物の水平各方向への変位に追随して水平面内において回転自在な状態で前記支持部に対して設置してなることを特徴とする。本発明によれば以下の効果が得られる。滑り免震は単純な構成で薄くできることから、床段差が小さい免震をローコストに実現できる特徴があるものの、従来一般の滑り免震では残留変形が大きいという問題があったが、本発明のように免震床の滑り出し荷重より大幅に小さい予荷重を作用させることで、免震効果を殆ど低下させず加速度を大きく増加させずに残留変位を大幅に低減することができ、地震後に免震床を原位置に復帰させる手間をかけず継続使用することが可能となる。すなわち、従来の復元ばねは免震床の滑り出し荷重以上の予荷重を付与して地震後に強制的に原位置に完全復帰させるようにしていたが、本発明ではその10~40の小さな予荷重で残留変位を使用上問題のない程度まで抑制できる。したがって、復元ばねや接合部に要するコストを大幅に低減できてコストパフォーマンスに優れるばかりでなく、予荷重が小さいので加速度の増加が従来の復元ばねに比べて格段に小さくなり、免震効果を殆ど低下させない。復元ばねを設けない従来型の滑り免震では残留変位だけでなく残留回転角も生じるが、本発明によれば残留変位だけでなく水平面内での回転による残留回転角も大幅に低減させることができる。コンパクトで高さの小さい復元ばねを使用可能であるので、免震床の可動範囲に容易に収納可能であり、使用上の邪魔になりにくい。設置工事に特別な施工技能を必要とせす、新築だけでなく既存の構造床にも適用可能である。図1~図3に本発明の実施形態である滑り免震機構の概略構成を模式的に示す。これは、基本的には従来一般の滑り免震機構と同様に、免震対象物1を免震床2を介して支持部構造床4上に水平変位自在に支持して設置するもので、免震床2の底面には滑り材3を一体に固着して支持部4上を水平各方向に滑らかに滑動可能とすることにより、免震対象物1は通常時には図1に示すように定位置原位置に安定に静止しているが、地震時には免震床2が支持部4上を水平各方向に滑動することによってたとえば図2に示すように原位置から任意の方向に変位可能かつ回転可能とされているものである。なお、本実施形態では滑り材3による摩擦係数μはこの種の滑り免震機構において一般的であるμ=005~02の範囲とすることで十分であり、リニアガイドやベアリング等の転動機構のようにμ<001と過度に小さくする必要はない。本実施形態では、複数台図示例では4台の復元ばね5を免震床2の各角部と支持部2との間にそれぞれ介装するとともに、それら復元ばね5に予荷重としての予引張力Fを与えておき、それら復元ばね5によって地震時における免震対象物1の水平各方向への過大変位を拘束しかつ原位置に復元させるようにしている。但し、上述したように従来のこの種の滑り免震機構では免震対象物1を原位置に完全に復元させるように復元ばね5に対して滑り出し荷重に相当するような大きな予引張力を与えるものであったのに対し、本実施形態では予引張力Fを従来に比べて十分に小さく設定することを主眼とする。具体的には、本発明においては、免震対象物1の自重W、支持部4に対する滑り材3の摩擦係数μとした場合、復元ばね5に与える予引張力Fを滑り出し荷重μWの01~04倍、すなわちF=μWの範囲に設定する。つまり、上述したように従来において復元ばね5を設ける場合にはその予引張力Fを滑り出し荷重以上F≧μWとする必要があり、少なくともF=μWとすることが通常であるのに対して、本実施形態では予引張力Fを従来の場合に比べて10~40程度とするに留め、それによって以下で実証するように免震効果を大きく損なうことなく残留変位を十分に低減することを可能としたものである。なお、復元ばね5としては各種のばねを採用可能であるが、特に図3に示すような定荷重ばね6を用いることが好適である。これは、aに示すようにゼンマイ状のばね材7を2つのドラム8に対して逆方向に巻回した構造のもので、bに示すように一般の線ばねやゼンマイばねでは変形量伸び出し量に応じてばね反力が変化するのに対し、定荷重ばね6はばね反力が変形量に依存せずに一定のばね反力で大きく変形伸び出し可能なものである。そして、本実施形態では、図1~図2に示すように、上記の定荷重ばね6を支持部4に設置したケース9内に収容してワイヤー10を介して免震対象物1に接続するが、その際、ワイヤー10に戻り止めのストッパー11を設けておくことにより定荷重ばね6を上記の予引張力Fが生じるような所定の限界変位を与えた状態でケース9内に収容する。すなわち、ワイヤー10をたとえばドラム8の径の15倍程度引き出した状態で戻り止めのストッパー11をケース9に対して係止することにより、定荷重ばね6を上記の限界変位まで変位させて上記の予引張力Fを与えた状態でケース9内に収容しておき、そのうえでその限界変位以上の変位さらなる伸び出しは支障なく許容しつつ限界変位以下に復元する縮退することを規制することにより、予引張力Fが低減したり消失することなく常に一定の予引張力Fが与えられた状態を維持するようにしている。これにより、図2に示すように免震対象物1が水平各方向に変位した際には、変位方向後方側図2bにおける左側の定荷重ばね6はワイヤー10により引っ張られて限界変位以上の変位が生じるその際には予引張力Fに相当する反力が生じるが、変位方向前方側同、右側の定荷重ばね6はワイヤー10が弛むだけで限界変位以下に復元することはないその際には引張ばねとしては機能し得ない。したがって、本実施形態の定荷重ばね6の荷重-変位特性は、図3cに示すように予引張力Fに相当する荷重が作用するまでは変位せず、予引張力Fを超える荷重が作用した際には予引張力Fに相当する一定の反力復元力のままで変位する伸び出すような特性を呈するものとなる。なお、定荷重ばね6を収容するケース9は支持部4に対して単に固定することでも良いが、図1bや図2bに示しているように、ケース9の中心部をピン12により支持部4に対して水平面内において回転自在に軸支することも好ましく、それにより免震対象物1の変位方向に追随してケース9が自由に回転してケース9や定荷重ばね6に無用な偏心荷重が作用することを回避することができる。以下、特定の地震波に対する時刻歴応答解析により本発明の優位性を実証する。解析モデルは図4に示す1質点系モデルとし、免震構造物1および免震床2の質量をm1=1000kgとし、復元ばね5としての定荷重ばね6ばね剛性kcおよび減衰要素13減衰定数c1:周期4秒で01の減衰を付与する程度で支持し、摩擦力f1が質量m1の動きと逆向きに作用すると仮定する。解析ケースは、case1:復元ばねのない予引張力F=0従来型免震の場合case2:完全に復元させるために予引張力F=1μWとした従来型免震の場合case3:復元ばね定荷重ばねによる予引張力F=01μWとした本発明の場合とする。地震波は、kokujiLevel2ElCentro50cmsTaft50cmsHachinohe50cmsKobe原波の5波とした。解析結果を図5に一覧として示す。また、一例として、kokujiLevel2の場合における各ケースの応答波形を図6~図8に示す。各図は上段から変位、速度、加速度および地震動加速度を示す。図7、図8の最上段における破線はcase1の場合を示す。この結果から、たとえばkokujiLevel2の場合においては、復元ばねのないcase1では残留変位は約23cmにもなり、完全復元のために大きな予引張力F=1μWを与えたcase2では当然に残留変位がゼロになるのに対し、本発明のcase3ではF=01μWとわずかな予引張力を与えるに留めたにも拘わらず残留変位はわずか15cmでしかなく、実質的に残留変位が問題にならない程度にまで低減させることができることがわかる。また、加速度については、case1の場合の10205cms2に比較してcase2では19838cms2と約2倍にもなるのに対し、本発明のcase3では11035cms2とcase1に比較して僅か11倍程度に増大するに留まることがわかる。図5に示されるように他の地震波についても同様の結果が得られるものであり、以上の結果から、本発明によれば予引張力Fをcase2の場合の僅か10程度とするのみで、case2のように免震性能が大きく低下してしまうようなことなく、case2に匹敵するような十分な残留変位の低減効果を得ることができることがわかる。次に、予引張力Fの大きさと残留変位および加速度の低減効果との関係を、各地震波について図9~図13に示す。これらの図において横軸は予引張力比FμWであり、FμW=0が従来型免震のcase1に該当し、FμW=1が従来型免震のcase2に該当し、FμW=01が本発明のcase3に該当する。各図において左上段は残留変位絶対値を示し、左下段は残留変位低減率復元ばねがある場合の残留変位を復元ばねがない場合の残留変位からの低減率で規準化した値。すなわち、1-復元ばねのある場合の残留変位/復元ばねのない場合の残留変位を示す。また、右上段は加速度絶対値を示し、右下段は加速度増加率復元ばねがない場合の加速度に対する復元ばねがある場合の加速度の倍率を示す。これらの図から以下のことがわかる。残留変位は予引張力F=01μWとすることで復元ばねのない場合F=0に比較して大幅に低減する。但し、地震波がHachinoheの場合については、予引張力F=01μWでは残留変位が12cmとあまり低減効果が得られないが、F=02μWとすると残留変位は02cmに大幅に改善される。また、いずれの地震波についても、予引張力を滑り出し荷重の01~04倍程度与えることにより残留変位を10以下と大幅に低減できる。その時の加速度の増加分は規準化した値F/μWに比例し、仮にF=02μWの場合には加速度の増加は20の増加に留まる。さらに、残留変位低減率は予引張力に比例するのではなく、予引張力の小さな領域から大きな低減率を発揮でき、予引張力をF=01~04μWとすることで十分な残留変位の低減が可能である。また、そのときの加速度の増加分は11~14倍に留まり、予引張力を従来通りの滑り出し荷重で与えた場合には2倍程度にもなるに対してその上昇を大幅に小さくすることができる。したがって小さな予引張力で加速度の増加率を極力抑え、残留変位を大きく減らすことができる。なお、予引張力比F/μW<01の範囲では残留変位が十分に低減されない残留変位低減効果が十分に得られないので有効ではない。また、予引張力比F/μW>04の範囲では加速度がそれに比例して増大するので免震性能が大きく低下するばかりでなく、残留変位低減効果が頭打ちになるので無駄であり有効ではない。以上のことから、本発明においては予引張力比を01~04の範囲とする、すなわち予引張力Fを滑り出し荷重μWの01~04倍としてF=01~04μWの範囲に設定すべきであり、それが最も合理的であり有効である。以上で本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、復元ばね5に付与する予荷重を滑り出し荷重の01~04倍の範囲に設定する限りにおいて、適宜の設計的変更や応用が可能である。たとえば、本発明においては復元ばね5として上記実施形態のような定荷重ばね6を用いることが好適ではあるが、それに限るものではなく、他の形式のばねを用いることも可能である。但し、その場合には、復元ばね5のばね定数と免震対象物1の自重Wとにより定まる固有周期が4秒以上となるように設定することが好ましく、そのような設計とすればどのような地震波であっても応答を小さくすることができるので有効である。特に、復元ばね5としては、上記のようにそのばね定数と免震対象物1の自重Wとにより定まる固有周期が4秒以上となるようなコイルばねを引張ばねとして用いることも好適である。その場合には、図14aに示すようにコイルばね14に対して定荷重ばね6の場合と同様に上記の予引張力Fが生じるような所定の限界変位を与えた状態でケース9内に収納し、戻り止めのストッパー11によって限界変位以上の変位を許容しつつ限界変位以下に復元することを規制する状態で設置すれば良い。このようなコイルばね14を復元ばね5として用いる場合には、その復元特性はbに示すように反力復元力が変位に依存するような特性を呈するものとはなるが、実質的に定荷重ばね6を用いる場合と同様に機能し同様の効果が得られるものとなる。さらに、復元ばね5としては皿ばねを圧縮ばねとして用いることも考えられる。その場合も上記と同様に皿ばねのばね定数と免震対象物の自重Wとにより定まる固有周期が4秒以上となるようにしたうえで、皿ばねに予荷重としての予圧縮力Fが生じるような所定の限界変位を与え、かつその限界変位以上の変位を許容しつつ限界変位以下に復元することを規制する状態で設置すれば良い。"