第1アンテナ素子と、第2アンテナ素子とを備え、前記第1アンテナ素子は、第1部分と、前記第1部分に対して前記第2アンテナ素子とは反対側に配置された第1折返部とを含み、前記第2アンテナ素子は、前記第1部分と対向した状態で前記第1部分と略直交する方向に延びる第2部分と、前記第2部分に対して前記第1アンテナ素子とは反対側に配置された第2折返部とを含む、マルチアンテナ装置。前記第1部分および前記第1折返部を含む前記第1アンテナ素子は、全体として、前記第2アンテナ素子とは反対側に向かう第1の方向に沿って延びるように配置されており、前記第2部分および前記第2折返部を含む前記第2アンテナ素子は、全体として、前記第1アンテナ素子とは反対側に向かう第2の方向に沿って延びるように配置されている、請求項1に記載のマルチアンテナ装置。前記第1折返部は、前記第1部分に対して略平行に前記第1の方向に沿って配置される複数の第1平行部を有し、前記第2折返部は、前記第2部分に対して略平行に前記第2の方向に沿って配置されて前記第1平行部と略直交する方向に延びる複数の第2平行部を有する、請求項2に記載のマルチアンテナ装置。前記第1折返部は、前記第1部分または前記第1平行部と、前記第1平行部とを折り返すように連結する第1連結部をさらに有し、前記第2折返部は、前記第2部分または前記第2平行部と、前記第2平行部とを折り返すように連結する第2連結部をさらに有し、前記第1連結部および前記第2連結部は、互いに略直交する方向に延びるように形成されている、請求項3に記載のマルチアンテナ装置。前記第1折返部は、前記第1部分または前記第1平行部と、前記第1平行部とを折り返すように連結する第1連結部をさらに有し、前記第2折返部は、前記第2部分または前記第2平行部と、前記第2平行部とを折り返すように連結する第2連結部をさらに有し、前記第1連結部は、前記第1の方向に延びるように形成されているとともに、前記第2連結部は、前記第2の方向に延びるように形成されている、請求項3に記載のマルチアンテナ装置。前記第1アンテナ素子および前記第2アンテナ素子は、同一の平面に形成されているとともに、前記第1アンテナ素子の主な偏波面と前記第2アンテナ素子の主な偏波面とが略直交するように配置されている、請求項1~5のいずれか1項に記載のマルチアンテナ装置。前記第1アンテナ素子に対して高周波電力を供給する第1給電点および前記第2アンテナ素子に対して高周波電力を供給する第2給電点をさらに備え、前記第1アンテナ素子は、前記第2アンテナ素子側の端部が接地されているとともに、両端部以外の場所が前記第1給電点に接続されており、前記第2アンテナ素子は、前記第1アンテナ素子側の端部が接地されているとともに、両端部以外の場所が前記第2給電点に接続されている、請求項1~6のいずれか1項に記載のマルチアンテナ装置。前記第1アンテナ素子および前記第2アンテナ素子は、それぞれ、モノポールアンテナであり、前記第1アンテナ素子および前記第2アンテナ素子が出力する電波の波長の略1/4の電気長を有する、請求項1~7のいずれか1項に記載のマルチアンテナ装置。前記第1アンテナ素子に対して高周波電力を供給する第1給電点および前記第2アンテナ素子に対して高周波電力を供給する第2給電点と、前記第1アンテナ素子と前記第1給電点との間に配置され、高周波電力の所定の周波数において、インピーダンス整合を図るための第1整合回路と、前記第2アンテナ素子と前記第2給電点との間に配置され、高周波電力の所定の周波数において、インピーダンス整合を図るための第2整合回路とをさらに備える、請求項1~8いずれか1項に記載のマルチアンテナ装置。マルチアンテナ装置と、前記マルチアンテナ装置により送受信した電波を用いて通信する通信部とを備え、前記マルチアンテナ装置は、第1アンテナ素子と、第2アンテナ素子とを含み、前記第1アンテナ素子は、第1部分と、前記第1部分に対して前記第2アンテナ素子側と反対側に配置された第1折返部とを有し、前記第2アンテナ素子は、前記第1部分と対向した状態で前記第1部分と略直交する方向に延びる第2部分と、前記第2部分に対して前記第1アンテナ素子側と反対側に配置された第2折返部とを有する、通信機器。しかしながら、上記特許文献1のMIMOアレーアンテナでは、アイソレーション素子無給電素子を設けることによってアンテナ素子間の相互結合を抑制可能である一方、アイソレーション素子を設ける必要があるので、配線パターン設計の自由度が低下するという問題点がある。また、従来では、マルチアンテナ装置が携帯機器に搭載されることから、マルチアンテナ装置のさらなる小型化の要求がある。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、この発明の1つの目的は、配線パターン設計の自由度が低下することを抑制しながら、アンテナ素子間の相互結合を小さくすることが可能で、かつ、より小型化を図ることが可能なマルチアンテナ装置および通信機器を提供することである。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。第1実施形態まず、図1および図2を参照して、本発明の第1実施形態による携帯機器100の構成について説明する。なお、携帯機器100は、本発明の通信機器の一例である。本発明の第1実施形態による携帯機器100は、図1に示すように、正面から見て、略長方形形状を有している。また、携帯機器100は、表示画面部1と、操作部2とを備えている。また、携帯機器100の筐体内部には、通信部3と、マルチアンテナ装置10とが設けられている。表示画面部1は、液晶ディスプレイからなり、画像を表示可能に構成されている。操作部2は、複数のボタンからなり、ユーザの操作を受付可能に構成されている。通信部3は、マルチアンテナ装置10により送受信された電波を用いて通信を行うように構成されている。マルチアンテナ装置10は、複数のアンテナ素子を用いて所定の周波数において多重の入出力が可能なMIMOMultiple-InputMultiple-Output通信用に構成されている。マルチアンテナ装置10は、図2に示すように、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12と、接地部13と、第1アンテナ素子11に高周波電力を供給するための第1給電点14および第2アンテナ素子12に高周波電力を供給するための第2給電点15とを含んでいる。第1アンテナ素子11は、第2アンテナ素子12のX1方向側に配置されている。また、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12は、薄板形状を有し、図示しない基板の同一の表面に設けられている。また、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12は、マルチアンテナ装置10が対応する中心周波数2.55GHzの波長118mmの略1/4の電気長を有する、モノポールアンテナである。また、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12は、第1アンテナ素子11の主な偏波面と第2アンテナ素子12の主な偏波面とが略直交するように配置されている。具体的には、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12は、折り返し形状を有している。また、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12は、全体として、X1方向X2方向に沿って延びるように配置されている。つまり、第1アンテナ素子11と第2アンテナ素子12とは、互いに反対向きでかつ平行な方向X1方向およびX2方向に沿って延びるように配置されている。また、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12は、第1部分11a第2部分12aと、第1平行部11b~11e第2平行部12b~12eと、第1連結部11f~11i第2連結部12f~12iとを含む。なお、電気長とは、アンテナを構成する導体上を進む信号の1波長を基準とした長さである。また、X1方向およびX2方向は、それぞれ、本発明の第1の方向および第2の方向の一例である。ここで、第1実施形態では、第1部分11aおよび第2部分12aは、X方向第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12が全体として延びる方向において、互いに対向するように配置されている。また、第1部分11a第2部分12aは、X2方向側X1方向側の端部が接地部13に接地されている。つまり、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12の第2アンテナ素子側X2方向側第1アンテナ素子側X1方向側の端部は、接地部13に接地されている。また、第1部分11a第2部分12aは、X2方向側X1方向側の端部から、X1方向X2方向に対してY1方向側に45度の方向に延びるように形成されている。つまり、第1部分11aおよび第2部分12aは、互いに対向し、かつ、互いに直交する方向に延びるように形成されている。第1平行部11b~11e第2平行部12b~12eおよび第1連結部11f~11i第2連結部12f~12iにより、第1折返部11j第2折返部12jが形成されている。また、第1折返部11j第2折返部12jは、第1部分11a第2部分12aに対してX1方向側X2方向側に配置されている。詳しくは、第1平行部11b~11e第2平行部12b~12eは、第1部分11a第2部分12aに対して平行にX1方向X2方向に沿って配置されている。言い換えると、第1平行部11b~11eおよび第2平行部12b~12eは、互いに直交する方向に延びるように形成されている。また、第1平行部11e第2平行部12eのX1方向側X2方向側の端部は、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12の開放された端部である。第1連結部11f~11i第2連結部12f~12iは、第1部分11a第2部分12aまたは第1平行部11b~11d第2平行部12b~12dと、第1平行部11b~11e第2平行部12b~12eとを折り返すように連結している。具体的には、第1連結部11f第2連結部12fは、第1部分11a第2部分12aおよび第1平行部11b第2平行部12bのX1方向側X2方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部11g第2連結部12gは、隣接する第1平行部11bおよび11c第2平行部12bおよび12cのX2方向側X1方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部11h第2連結部12hは、隣接する第1平行部11cおよび11d第2平行部12cおよび12dのX1方向側X2方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部11i第2連結部12iは、隣接する第1平行部11dおよび11e第2平行部12dおよび12eのX2方向側X1方向側の端部を互いに連結している。また、第1実施形態では、第1連結部11f~11i第2連結部12f~12iは、第1部分11aおよび第1平行部11b~11e第2部分12aおよび第2平行部12b~12eに対して直交する方向に延びるように形成されている。つまり、複数の第1連結部11f~11iおよび複数の第2連結部12f~12iは、互いに直交する方向に延びるように形成されている。また、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12は、第1平行部11c第2平行部12cと第1連結部11g第2連結部12gとが接続されている部分の近傍で第1給電点14第2給電点15に接続されている。第1給電点14および第2給電点15は、X方向に所定の間隔を隔てて、接地部13に配置されている。第1給電点14第2給電点15は、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12のY2方向側で接続されている。また、第1給電点14第2給電点15は、第1アンテナ素子11第2アンテナ素子12と図示しない給電線とを接続している。第1実施形態では、上記のように、対向した状態の第1アンテナ素子11の第1部分11aおよび第2アンテナ素子12の第2部分12aを、互いに直交させることによって、偏波面を互いに略直交させることができるので、第1部分11aと第2部分12aとの相互結合を小さくすることができる。その結果、アンテナ素子間全体の相互結合を小さくすることができる。この効果は、後述する本願発明者のシミュレーションにより確認済みである。また、第1アンテナ素子11に第1折返部11jを設けるとともに、第2アンテナ素子12に第2折返部12jを設けることによって、小さい配置領域で、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12に必要な長さを確保することができるので、マルチアンテナ装置10をより小型化することができる。このような効果は、特に、小型化が望まれる携帯機器100において有効である。また、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12の間に無給電素子のような相互結合を小さくするための部材を別途設ける必要がないので、マルチアンテナ装置10の配線パターン設計の自由度が低下することを抑制しながら、より小型化を図ることができる。また、第1実施形態では、第1部分11aおよび第1折返部11jを含む第1アンテナ素子11を、全体として、第2アンテナ素子12とは反対側に向かうX1方向に沿って延びるように配置するとともに、第2部分12aおよび第2折返部12jを含む第2アンテナ素子12を、全体として、第1アンテナ素子11とは反対側に向かうX2方向に沿って延びるように配置することによって、第1アンテナ素子11のY方向高さ方向の長さが大きくなることを抑制することができるとともに、第2アンテナ素子12のY方向高さ方向の長さが大きくなることを抑制することができるので、アンテナ素子の配置領域のY方向高さ方向を小さくすることができる。また、第1実施形態では、第1折返部11jに、第1部分11aに対して平行にX1方向に沿って配置される第1平行部11b~11eを設けるとともに、第2折返部12jに、第2部分12aに対して平行にX2方向に沿って配置されて第1平行部11b~11eと直交する方向に延びる第2平行部12b~12eを設けることによって、第1部分11aと第2部分12aとの相互結合を小さくすることに加えて、互いに直交する第1平行部11b~11eと第2平行部12b~12eとの相互結合も小さくすることができるので、アンテナ素子間全体の相互結合をより小さくすることができる。また、第1実施形態では、第1折返部11jに、第1部分11aまたは第1平行部11b~11dと、第1平行部11b~11eとを折り返すように連結する第1連結部11f~11iを設けるとともに、第2折返部12jに、第2部分12aまたは第2平行部12b~12dと、第2平行部12b~12eとを折り返すように連結する第2連結部12f~12iを設け、第1連結部11f~11iおよび第2連結部12f~12iを、互いに直交する方向に延びるように形成する。このように構成すれば、第1部分11aと第2部分12aとの相互結合および第1平行部11b~11eと第2平行部12b~12eとの相互結合を小さくすることに加えて、互いに直交する第1連結部11f~11iと第2連結部12f~12iとの相互結合も小さくすることができるので、アンテナ素子間全体の相互結合をさらに小さくすることができる。また、第1実施形態では、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12を、同一の基板の表面に形成するとともに、第1アンテナ素子11の主な偏波面と第2アンテナ素子12の主な偏波面とが略直交するように配置することによって、同一の基板の表面に形成された第1アンテナ素子11と第2アンテナ素子12との相互結合を効果的に小さくすることができる。また、第1実施形態では、第1アンテナ素子11に対して高周波電力を供給する第1給電点14および第2アンテナ素子12に対して高周波電力を供給する第2給電点15を設け、第1アンテナ素子11の第2アンテナ素子12側X2方向側の端部を接地して、第1アンテナ素子11の両端部以外の場所を第1給電点14に接続するとともに、第2アンテナ素子12の第1アンテナ素子11側X1方向側の端部を接地して、第2アンテナ素子12の両端部以外の場所を第2給電点に接続することによって、アンテナ素子を給電点とは異なる場所で接地することで、中心周波数2.55GHzにおいて、インピーダンス整合を容易に図ることができる。また、第1実施形態では、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12を、それぞれ、モノポールアンテナにするとともに、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12が出力する電波の波長118mmの略1/4の電気長を有するように構成することによって、モノポールアンテナ間の相互結合を小さくしてモノポールアンテナを用いたマルチアンテナ装置10を小型化することができる。次に、上記した第1実施形態の効果を確認するために行ったシミュレーションの結果について説明する。このシミュレーションでは、図2に示した第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10と、図4に示した比較例によるマルチアンテナ装置20とを比較した。図2に示すように、第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10では、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12は、X方向がL140mm、Y方向がH110mmの矩形領域400mm2内に配置されている。図4に示すように、比較例によるマルチアンテナ装置20では、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12が、それぞれ、折り返し形状を有する第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10とは異なり、2つのアンテナ素子21および22が、それぞれ、直線形状に形成されている構成にした。アンテナ素子2122は、X2方向側X1方向側の端部が接地部13に設けられた給電点1415に接続されている。また、アンテナ素子2122は、X2方向側X1方向側の端部から、X1方向X2方向に対してY1方向側に45度の方向に延びるように形成されている。つまり、アンテナ素子21およびアンテナ素子22は、互いに直交する方向に延びるように形成されている。また、マルチアンテナ装置20のアンテナ素子21およびアンテナ素子22は、X方向がL233mm、Y方向がH214mmの矩形領域462mm2内に配置されている。つまり、第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10は、比較例によるマルチアンテナ装置が配置される領域よりもY方向の長さが短くて面積が小さな矩形領域内に配置されている。比較例によるマルチアンテナ装置20の他の構成は、上記第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10と同様である。次に、図3および図5を参照して、第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10および比較例によるマルチアンテナ装置20のSパラメータの特性について説明する。ここで、図3および図5に示すSパラメータのうちのS11は、アンテナ素子の反射係数を意味し、SパラメータのうちのS21は、2つのアンテナ素子間の相互結合の大きさを意味する。また、図3および図5では、横軸に周波数をとり、縦軸にS11およびS21の大きさ単位:dBをとっている。まず、第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10では、図3に示すように、マルチアンテナ装置10が対応する中心周波数2.55GHzにおいて、S11が約-14dBであり、S21が約-20dBであった。また、約2.45GHz以上約2.68GHz以下の周波数帯でS11が-10dB以下であり、S21が-19dB以下であった。これに対して、比較例によるマルチアンテナ装置20では、図5に示すように、マルチアンテナ装置20が対応する中心周波数2.55GHzにおいて、S11が約-12dBであり、S21が約-14dBであった。また、約2.44GHz以上約2.74GHz以下の周波数帯でS11が-10dB以下であり、S21が-13dB以下であった。なお、S11の値が-10dB以下であれば、電気的に良好であると考えられ、S21の値が-10dB以下であれば、アンテナ素子間の相互結合は微小であると考えられる。この結果、第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10も比較例によるマルチアンテナ装置20と同様に、中心周波数2.55GHzにおいて、S21の値を-10dB以下にすることができた。よって、第1アンテナ素子11に、第1部分11aと、第1部分11aに対して第2アンテナ素子12とは反対側に配置された第1折返部11jとを設けるとともに、第2アンテナ素子12に、第1部分11aと対向した状態で第1部分11aと直交する方向に延びる第2部分12aと、第2部分12aに対して第1アンテナ素子11とは反対側に配置された第2折返部12jとを設けることによって、アンテナ素子間の相互結合を小さくしながら、マルチアンテナ装置10の配置領域を小さくすることができることが判明した。また、第1実施形態に対応するマルチアンテナ装置10も比較例によるマルチアンテナ装置20と同様に、中心周波数を含む約230MHzの帯域約2.45GHz以上約2.68GHz以下でS11を-10dB以下にするとともに、S21を-10dB以下にすることができた。よって、第1アンテナ素子11および第2アンテナ素子12を折り返して、マルチアンテナ装置10の配置領域を小さくした場合でもマルチアンテナ装置10を約230MHzの広い帯域約2.45GHz以上約2.68GHz以下に対応させることができることが判明した。第2実施形態次に、図6および図7を参照して、本発明の第2実施形態による携帯機器100のマルチアンテナ装置30について説明する。この第2実施形態では、給電点をアンテナ素子の端部以外の場所に接続した上記第1実施形態と異なり、給電点をアンテナ素子の端部にインピーダンス整合を図るための整合回路を介して接続したマルチアンテナ装置30について説明する。なお、携帯機器100は、本発明の通信機器の一例である。第2実施形態による携帯機器100のマルチアンテナ装置30は、図6に示すように、第1アンテナ素子31および第2アンテナ素子32と、接地部13と、第1アンテナ素子31に高周波電力を供給するための第1給電点14および第2アンテナ素子32に高周波電力を供給するための第2給電点15と、インピーダンス整合を図るための第1整合回路16および第2整合回路17とを含んでいる。第1アンテナ素子31は、第2アンテナ素子32のX1方向側に配置されている。また、第1アンテナ素子31および第2アンテナ素子32は、薄板形状を有し、図示しない基板の同一の表面に設けられている。また、第1アンテナ素子31第2アンテナ素子32は、マルチアンテナ装置30が対応する中心周波数2.55GHzの波長118mmの略1/4の電気長を有する、モノポールアンテナである。また、第1アンテナ素子31および第2アンテナ素子32は、第1アンテナ素子31の主な偏波面と第2アンテナ素子32の主な偏波面とが略直交するように配置されている。具体的には、第1アンテナ素子31第2アンテナ素子32は、折り返し形状を有している。また、第1アンテナ素子31第2アンテナ素子32は、全体として、X1方向X2方向に沿って延びるように配置されている。つまり、第1アンテナ素子31と第2アンテナ素子32とは、互いに反対向きでかつ平行な方向X1方向およびX2方向に沿って延びるように配置されている。また、第1アンテナ素子31第2アンテナ素子32は、第1部分31a第2部分32aと、第1平行部31b~31e第2平行部32b~32eと、第1連結部31f~31i第2連結部32f~32iとを含む。なお、電気長とは、アンテナを構成する導体上を進む信号の1波長を基準とした長さである。また、X1方向およびX2方向は、それぞれ、本発明の第1の方向および第2の方向の一例である。ここで、第2実施形態では、第1部分31aおよび第2部分32aは、X方向第1アンテナ素子31および第2アンテナ素子32が全体として延びる方向において、互いに対向するように配置されている。また、第1部分31a第2部分32aは、X2方向側X1方向側の端部が第1整合回路16第2整合回路17を介して第1給電点14第2給電点15に接続されている。また、第1部分31a第2部分32aは、X2方向側X1方向側の端部から、X1方向X2方向に対してY1方向側に45度の方向に延びるように形成されている。つまり、第1部分31aおよび第2部分32aは、互いに対向し、かつ、互いに直交する方向に延びるように形成されている。第1平行部31b~31e第2平行部32b~32eおよび第1連結部31f~31i第2連結部32f~32iにより、第1折返部31j第2折返部32jが形成されている。また、第1折返部31j第2折返部32jは、第1部分31a第2部分32aに対してX1方向側X2方向側に配置されている。詳しくは、第1平行部31b~31e第2平行部32b~32eは、第1部分31a第2部分32aに対して平行にX1方向X2方向に沿って配置されている。言い換えると、第1平行部31b~31eおよび第2平行部32b~32eは、互いに直交する方向に延びるように形成されている。また、第1平行部31e第2平行部32eのX1方向側X2方向側の端部は、第1アンテナ素子31第2アンテナ素子32の開放された端部である。第1連結部31f~31i第2連結部32f~32iは、第1部分31a第2部分32aまたは第1平行部31b~31d第2平行部32b~32dと、第1平行部31b~31e第2平行部32b~32eとを折り返すように連結している。具体的には、第1連結部31f第2連結部32fは、第1部分31a第2部分32aおよび第1平行部31b第2平行部32bのX1方向側X2方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部31g第2連結部32gは、隣接する第1平行部31bおよび31c第2平行部32bおよび32cのX2方向側X1方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部31h第2連結部32hは、隣接する第1平行部31cおよび31d第2平行部32cおよび32dのX1方向側X2方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部31i第2連結部32iは、隣接する第1平行部31dおよび31e第2平行部32dおよび32eのX2方向側X1方向側の端部を互いに連結している。第1連結部31f~31i第2連結部32f~32iは、第1部分31aおよび第1平行部31b~31e第2部分32aおよび第2平行部32b~32eに対して直交する方向に延びるように形成されている。つまり、複数の第1連結部31f~31iおよび複数の第2連結部32f~32iは、互いに直交する方向に延びるように形成されている。第1給電点14および第2給電点15は、X方向に所定の間隔を隔てて、接地部13に配置されている。第1給電点14第2給電点15は、第1アンテナ素子31第2アンテナ素子32のY2方向側で接続されている。また、第1給電点14第2給電点15は、第1アンテナ素子31第2アンテナ素子32と図示しない給電線とを接続している。第1整合回路16第2整合回路17は、マルチアンテナ装置30が対応する高周波電力の2.55GHzの周波数において、インピーダンス整合をとるように構成されている。具体的には、図7に示すように、第1整合回路16第2整合回路17は、インダクタコイルおよびキャパシタコンデンサにより構成されたπ型回路πマッチにより構成されている。なお、第2実施形態のその他の構成は、上記第1実施形態と同様である。上記のように、第2実施形態の構成においても、上記第1実施形態と同様に、第1アンテナ素子31に、第1部分31aと、第1部分31aに対して第2アンテナ素子32とは反対側に配置された第1折返部31jとを設けるとともに、第2アンテナ素子32に、第1部分31aと対向した状態で第1部分31aと直交する方向に延びる第2部分32aと、第2部分32aに対して第1アンテナ素子31とは反対側に配置された第2折返部32jとを設けることによって、配線パターン設計の自由度が低下することを抑制しながら、アンテナ素子間の相互結合を小さくすることができ、かつ、マルチアンテナ装置30をより小型化することができる。さらに、第2実施形態では、上記のように、第1アンテナ素子31に対して高周波電力を供給する第1給電点14および第2アンテナ素子32に対して高周波電力を供給する第2給電点15と、第1アンテナ素子31と第1給電点14との間に配置され、高周波電力の2.55GHzの周波数において、インピーダンス整合を図るための第1整合回路16と、第2アンテナ素子32と第2給電点15との間に配置され、高周波電力の2.55GHzの周波数において、インピーダンス整合を図るための第2整合回路17とを設けることによって、第1整合回路16第2整合回路17により、2.55GHzの周波数において、インピーダンス整合が図られるので、アンテナ素子を介して伝達されるエネルギーの伝達損失を容易に軽減させることができる。なお、第2実施形態のその他の効果は、上記第1実施形態と同様である。第3実施形態次に、図8を参照して、本発明の第3実施形態による携帯機器100のマルチアンテナ装置40について説明する。この第3実施形態では、第1アンテナ素子1131の第1連結部11f~11i31f~31iと第2アンテナ素子1232の第2連結部12f~12i32f~32iとを互いに直交する方向に延びるように形成した上記第1および第2実施形態と異なり、第1アンテナ素子41の第1連結部41f~41iと第2アンテナ素子42の第2連結部42f~42iとを互いに平行な方向に延びるように形成したマルチアンテナ装置40について説明する。なお、携帯機器100は、本発明の通信機器の一例である。第3実施形態による携帯機器100のマルチアンテナ装置40は、図8に示すように、第1アンテナ素子41および第2アンテナ素子42と、接地部13と、第1アンテナ素子41に高周波電力を供給するための第1給電点14および第2アンテナ素子42に高周波電力を供給するための第2給電点15とを含んでいる。第1アンテナ素子41は、第2アンテナ素子42のX1方向側に配置されている。また、第1アンテナ素子41および第2アンテナ素子42は、薄板形状を有し、図示しない基板の同一の表面に設けられている。また、第1アンテナ素子41第2アンテナ素子42は、マルチアンテナ装置40が対応する中心周波数2.55GHzの波長118mmの略1/4の電気長を有する、モノポールアンテナである。また、第1アンテナ素子41および第2アンテナ素子42は、第1アンテナ素子41の主な偏波面と第2アンテナ素子42の主な偏波面とが略直交するように配置されている。具体的には、第1アンテナ素子41第2アンテナ素子42は、折り返し形状を有している。また、第1アンテナ素子41第2アンテナ素子42は、全体として、X1方向X2方向に沿って延びるように配置されている。つまり、第1アンテナ素子41と第2アンテナ素子42とは、互いに反対向きでかつ平行な方向X1方向およびX2方向に沿って延びるように配置されている。また、第1アンテナ素子41および第2アンテナ素子42は、Y方向高さ方向にH3の長さを有する。また、第1アンテナ素子41第2アンテナ素子42は、第1部分41a第2部分42aと、第1平行部41b~41e第2平行部42b~42eと、第1連結部41f~41i第2連結部42f~42iとを含む。なお、電気長とは、アンテナを構成する導体上を進む信号の1波長を基準とした長さである。また、X1方向およびX2方向は、それぞれ、本発明の第1の方向および第2の方向の一例である。第1部分41aおよび第2部分42aは、X方向第1アンテナ素子41および第2アンテナ素子42が全体として延びる方向において、互いに対向するように配置されている。また、第1部分41a第2部分42aは、X2方向側X1方向側の端部が第1給電点14第2給電点15に接続されている。また、第1部分41a第2部分42aは、X2方向側X1方向側の端部から、X1方向X2方向に対してY1方向側に45度の方向に延びるように形成されている。つまり、第1部分41aおよび第2部分42aは、互いに対向し、かつ、互いに直交する方向に延びるように形成されている。第1平行部41b~41e第2平行部42b~42eおよび第1連結部41f~41i第2連結部42f~42iにより、第1折返部41j第2折返部42jが形成されている。また、第1折返部41j第2折返部42jは、第1部分41a第2部分42aに対してX1方向側X2方向側に配置されている。詳しくは、第1平行部41b~41e第2平行部42b~42eは、第1部分41a第2部分42aに対して平行にX1方向X2方向に沿って配置されている。言い換えると、第1平行部41b~41eおよび第2平行部42b~42eは、互いに直交する方向に延びるように形成されている。また、第1平行部41e第2平行部42eのX1方向側X2方向側の端部は、第1アンテナ素子41第2アンテナ素子42の開放された端部である。第1連結部41f~41i第2連結部42f~42iは、第1部分41a第2部分42aまたは第1平行部41b~41d第2平行部42b~42dと、第1平行部41b~41e第2平行部42b~42eとを折り返すように連結している。具体的には、第1連結部41f第2連結部42fは、第1部分41a第2部分42aおよび第1平行部41b第2平行部42bのX1方向側X2方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部41g第2連結部42gは、隣接する第1平行部41bおよび41c第2平行部42bおよび42cのX2方向側X1方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部41h第2連結部42hは、隣接する第1平行部41cおよび41d第2平行部42cおよび42dのX1方向側X2方向側の端部を互いに連結している。また、第1連結部41i第2連結部42iは、隣接する第1平行部41dおよび41e第2平行部42dおよび42eのX2方向側X1方向側の端部を互いに連結している。ここで、第3実施形態では、第1連結部41f~41i第2連結部42f~42iは、X1方向X2方向に延びるように形成されている。第1給電点14および第2給電点15は、X方向に所定の間隔を隔てて、接地部13に配置されている。第1給電点14第2給電点15は、第1アンテナ素子41第2アンテナ素子42のY2方向側で接続されている。また、第1給電点14第2給電点15は、第1アンテナ素子41第2アンテナ素子42と図示しない給電線とを接続している。なお、第3実施形態のその他の構成は、上記第1実施形態と同様である。上記のように、第3実施形態の構成においても、上記第1実施形態と同様に、第1アンテナ素子41に、第1部分41aと、第1部分41aに対して第2アンテナ素子42とは反対側に配置された第1折返部41jとを設けるとともに、第2アンテナ素子42に、第1部分41aと対向した状態で第1部分41aと直交する方向に延びる第2部分42aと、第2部分42aに対して第1アンテナ素子41とは反対側に配置された第2折返部42jとを設けることによって、配線パターン設計の自由度が低下することを抑制しながら、アンテナ素子間の相互結合を小さくすることができる。また、マルチアンテナ装置40をより小型化することができる。さらに、第3実施形態では、上記のように、第1折返部41jに、第1部分41aまたは第1平行部41b~41dと、第1平行部41b~41eとを折り返すように連結する第1連結部41f~41iを設け、第2折返部42jに、第2部分42aまたは第2平行部42b~42dと、第2平行部42b~42eとを折り返すように連結する第2連結部42f~42iを設け、第1連結部41f~41iを、X1方向に延びるように形成するとともに、第2連結部42f~42iを、X2方向に延びるように形成する。このように構成すれば、第1連結部41f~41i第2連結部42f~42iの両端の位置を、Y方向高さ方向において、そろえることができるので、図15に示すように、連結部をX方向と交差する方向に延びるように形成する場合に比べて、連結部のY1方向側またはY2方向側高さ方向側のデッドスペースを小さくすることができる。その結果、マルチアンテナ装置40を配置する領域を小さくすることができる。たとえば、マルチアンテナ装置40が配置される領域のY方向高さ方向の長さH3を第1実施形態のH1に比べて小さくすることができる。なお、第3実施形態のその他の効果は、上記第1実施形態と同様である。なお、今回開示された実施形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施形態の説明ではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。たとえば、上記第1~第3実施形態では、携帯機器に本発明のマルチアンテナ装置を適用する例を示したが、本発明はこれに限られない。携帯機器以外の通信機器に本発明のマルチアンテナ装置を適用してもよい。また、上記第1~第3実施形態では、第1アンテナ素子第2アンテナ素子の開放されている端部が、第1給電点第2給電点に対して第2アンテナ素子第1アンテナ素子とは反対側に配置されている例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、図9に示す第1変形例のように、第1アンテナ素子第2アンテナ素子の開放されている端部が、第1給電点第2給電点に対して第2アンテナ素子第1アンテナ素子側に配置されていてもよい。また、上記第1~第3実施形態では、第1アンテナ素子の第1部分第2アンテナ素子の第2部分は、X2方向側X1方向側の端部から、X1方向X2方向に対してY1方向側に45度の方向に延びるように形成されている例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、図10に示す第2変形例のように、第1アンテナ素子の第1部分第2アンテナ素子の第2部分は、X1方向側X2方向側の端部から、X2方向X1方向に対してY1方向側に45度の方向に延びるように形成されていてもよい。また、上記第1~第3実施形態では、第1アンテナ素子が全体として延びる方向である第1の方向X1方向は、第2アンテナ素子が全体として延びる方向である第2の方向X2方向に対して平行でかつ反対向きの方向である例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、第1の方向は、第2の方向に対して平行ではない反対向きの方向であってもよい。たとえば、図11に示す第3変形例のように、第1アンテナ素子が全体として延びる方向である第1の方向がA方向であり、第2アンテナ素子が全体として延びる方向である第2の方向がB方向であってもよい。また、上記第1~第3実施形態では、第1アンテナ素子第2アンテナ素子は、全体として延びる方向である第1の方向第2の方向に対して略直交する方向に延びる部分を有していない例を示したが、本発明ではこれに限られない。本発明では、たとえば、図12に示すように、第1アンテナ素子51第2アンテナ素子52は、第1の方向X1方向第2の方向X2方向側に、第1の方向第2の方向に対して略直行する方向に延びる部分51a~51d52a~52dを有していてもよい。この場合、第1アンテナ素子51の部分51a~51dと第2アンテナ素子52の部分52a~52dとは、互いに略平行に延びるように形成されていてもよい。これにより、相互結合の影響が少ない互いに離れている部分を、互いに直交する方向に延びるように形成しなくてもよいので、配線パターン設計の自由度が低下することをより抑制することが可能である。また、上記第1~第3実施形態では、第1アンテナ素子の第1部分および第2アンテナ素子の第2部分は、互いに直交する方向に延びる例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、それぞれ互いに略直交する方向に延びていれば、90度でなくてもよい。また、上記第1~第3実施形態では、第1アンテナ素子の第1平行部および第2アンテナ素子の第2平行部は、互いに直交する方向に延びる例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、それぞれ互いに略直交する方向に延びていれば、90度でなくてもよい。また、上記第1および第2実施形態では、第1アンテナ素子の第1連結部および第2アンテナ素子の第2連結部は、互いに直交する方向に延びる例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、それぞれ互いに略直交する方向に延びていれば、90度でなくてもよい。また、上記第1~第3実施形態では、第1アンテナ素子の第1部分第2アンテナ素子の第2部分は、X2方向側X1方向側の端部から、X1方向X2方向に対してY1方向側に45度の方向に延びるように形成されている例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、第1部分と第2部分とが互いに略直交する方向に延びるように形成されていれば、第1アンテナ素子の第1部分第2アンテナ素子の第2部分は、X2方向側X1方向側の端部から、X1方向X2方向に対してY1方向側に45度以外の方向に延びるように形成されていてもよい。また、上記第2実施形態では、給電点とアンテナ素子の間にインピーダンス整合を図るためにπ型の整合回路を設ける構成の例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、たとえば、インピーダンス整合を図るためにT型の整合回路図13参照を設けてもよいし、L型の整合回路図14参照を設けてもよい。また、π型の整合回路やT型の整合回路、L型の整合回路などは、インダクタコイルまたはキャパシタコンデンサの一方のみにより構成してもよいし、インダクタおよびキャパシタの両方により構成してもよい。また、第1および第3実施形態のマルチアンテナ装置に整合回路を設けてもよい。また、上記第1~第3実施形態では、マルチアンテナ装置の一例として、MIMO通信用のマルチアンテナ装置を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、たとえば、ダイバシティなどMIMO以外の形式に対応するマルチアンテナ装置であってもよい。