コイルと、前記コイルが巻回される中央脚、および前記コイルの外側に配置されて磁気的空隙を持つ側脚を、有するコア構体と、前記磁気的空隙を挟んで対向する前記側脚の対向部に接してバイアス磁束を発生させる永久磁石とを備え、前記コア構体は、積層鋼板にて構成され、前記永久磁石は、前記積層鋼板の積層方向の側から前記磁気的空隙に隣接することを特徴とする直流リアクトル。永久磁石は、積層鋼板の積層方向の両側から磁気的空隙を挟んで配置されることを特徴とする請求項1記載の直流リアクトル。永久磁石の磁気的空隙に隣接する側と反対側にヨークを備え、コイル構体の表面から前記ヨークが突出する長さが、前記表面からコイルが突出する長さ以下であることを特徴とする請求項1または2に記載の直流リアクトル。永久磁石は、フェライト磁石であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の直流リアクトル。放熱器を備え、コア構体は、複数の積層鋼板の部品を組み合わせたものであり、前記放熱器は、前記複数の積層鋼板の部品に跨って、前記複数の積層鋼板の各鋼板に平行な面に熱接触するように配置されることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の直流リアクトル。従来のリアクトルでは、磁気的空隙の両外側面に永久磁石を配置したが、この位置に永久磁石を設けた場合、コイルを流れる電流以下、コイル電流の変動により生じる永久磁石を鎖交する漏れ磁束が大きくなり、永久磁石が減磁するという問題があった。また、従来のリアクトルでは、磁気的空隙の両外側面に永久磁石を設けたので、永久磁石がコア構体からはみ出す分、体積が大きくなり、リアクトルの設置に必要な空間が大きくなるという問題があった。また、従来の直流リアクトルでは、永久磁石がI形コアとコイルとの間に配置されているので、少なくとも永久磁石の幅Lwの分だけ中央脚と側面脚の長さが長くなり、直流リアクトルの体積が大きくなり、直流リアクトルの設置に必要な空間が大きくなるという問題があった。この発明は、上述のような問題を解決するためになされたもので、永久磁石を用いることで生じる直流リアクトルの設置に必要な空間の増加を抑え、かつコイル電流の変動による永久磁石の減磁が生じにくいリアクトルを得ることを目的とする。この発明に係る直流リアクトルは、コイルと、このコイルが巻回される中央脚、およびコイルの外側に配置されて磁気的空隙を持つ側脚を有するコア構体と、磁気的空隙を挟んで対向する側脚の対向部に接してバイアス磁束を発生させる永久磁石とを備え、コア構体は、積層鋼板にて構成され、永久磁石は、積層鋼板の積層方向の側から磁気的空隙に隣接するものである。この発明は、永久磁石を用いることによる大形化を抑え、かつコイル電流の変動による永久磁石の減磁が生じにくいリアクトルを得ることができる。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1を示す直流リアクトル1の図であり、図1aが上面図、図1bが正面図である。図1において、コア構体2は、電磁鋼板などの鋼板を積層した積層鋼板にて構成されている。このコア構体2は、コイル3が巻回される中央脚2aと、コイル3の外側の左右に配置されて磁気的空隙4を持つ1対の側脚2bと、中央脚2aと側脚2bとをつなぐ1対の連結脚2cにて構成されている。コア構体2にバイアス磁束を発生させるための永久磁石5は、前記積層鋼板の積層方向の両側から磁気的空隙4にそれぞれ隣接しており、さらに磁気的空隙4を挟んで対向する側脚2bの対向部2ba、2bbと接している。また、永久磁石5は、磁気的空隙4に隣接する側と反対側でヨーク6と接している。この永久磁石5の磁極は、磁気的空隙4を挟んで逆方向に着磁して形成しても良く、極性の異なる2個の永久磁石を、磁気的空隙4を挟んで配置しても良い。要は、コイル3がコア構体2内に発生する磁束と逆方向のバイアス磁束を発生できれば良い。ヨーク6は、永久磁石5のバイアス磁束を永久磁石5の背面側コア構体2と反対側で還流させるために設けられる。このヨーク6がコア構体2の表面から突出する長さLaは、前記表面からコイル3が突出する長さLb以下となるように構成されている。このように、永久磁石5を、前記積層方向の側から磁気的空隙4を跨いで対向部2ba、2bbに接するように配置することで、以下の利点が得られる。磁気的空隙4の周囲への磁束の漏れの内、前記積層方向の漏れ磁束成分は、前記積層鋼板を形成する各鋼板に誘起される渦電流シールド電流により抑制される。この発明の実施の形態1では、この抑制効果が働く前記積層方向の側に永久磁石5を配置しているので、この抑制効果が働かない前記積層方向に対して垂直方向前記積層鋼板の各鋼板と平行な方向の側に永久磁石を配置している従来のリアクトルに比べ、漏れ磁束の影響を受け難い。つまり、コイル3のコイル電流が変動しても、永久磁石5と鎖交する漏れ磁束が従来のリアクトルほど大きくならず、永久磁石5の減磁を防ぐことができる。このように永久磁石5が減磁するという問題が生じないので、フェライト磁石など非希土類の磁石で、保持力はネオジウム磁石などの希土類磁石より小さいが安価な磁石を用いることが可能となる。また、この発明の実施の形態1では、永久磁石5のコア構体2と反対側に設けたヨーク6がコア構体2の表面から突出する長さLaを、前記表面からコイル3が突出する長さLb以下となるように構成しているので、コイル3がコア構体2から突出することで生じるデッドスペース内に永久磁石5およびヨーク6を配置でき、これらを設けることによる直流リアクトル1の設置に必要な空間の増加を無くすことができる。これにより、実用上、小形化された直流リアクトルを得ることができる。図2は、この発明の実施の形態1に係る直流リアクトル1の特性を説明するための説明図である。同図では、永久磁石5の配置を前記積層方向に配置した実施の形態1と、前記積層方向に対して垂直方向に配置した従来例とに関し、図2aでは、コア構体2の積層方向の磁束密度分布を、図2bでは、コイル3の電流に対する直流リアクトル1のインダクタンス変化とを、それぞれ比較して示している。なお、図1aの横軸の積層方向位置は、積層方向端部を0mmとして記載しており、積層方向中央が25mmである。図2に示す例では、コイル3が巻回される中央脚2aの寸法は、前記積層鋼板の幅方向50mm、前記積層方向50mm。コイル3の両側に中央脚2aと平行に伸びる一対の側脚2bのそれぞれの寸法は、前記幅方向25mm、前記積層方向50mmであり、それぞれ中央部分に2mmの磁気的空隙4を設けている。コイル3の巻回数は、12ターンである。以上の寸法、構成は、実施の形態1と従来例とで共通とした。永久磁石5は、実施の形態1に関しては、前記幅方向25mm、高さ方向側脚2bが伸びる方向25mmでN極に着磁したものと同寸法でS極に着磁したものとを、磁気的空隙4を挟んで配置して1組とする。この組2個を一対として、前記積層方向の両側から、それぞれの磁気的空隙4を挟むように配置する。磁気的空隙4は2箇所あるので、用いる永久磁石5の組は4個となる。一方、従来例に関しては、前記積層方向50mm、前記高さ方向25mmでN極に着磁したものと同寸法でS極に着磁したものとを、磁気的空隙4を挟んで配置して1組とする。この1組の永久磁石5を、一対の側脚2bのコイル3と反対側の面にそれぞれ配置する。磁気的空隙4は2箇所あるので、用いる永久磁石5の組は2個となる。以上のように構成することで、実施の形態1と従来例とで用いる永久磁石の総量を等しくしている。図2aに示すように、コイル電流が零の場合は、実施の形態1では、前記積層方向に磁束密度に分布が生じているが、従来例では、前記積層方向の磁束密度は均一である。従来のリアクトルでは、このように磁束密度を均一性にすることでインダクタンスの変動を少なくできるという技術的思想に基づいて、前記積層鋼板の各鋼板と平行な方向、つまり前記積層方向に対して垂直方向から永久磁石を配置している。一方、コイル3の電流を200Aにすると、従来例では、前記積層方向の磁束密度が均一である様子は変わらないが、実施の形態1では、磁束密度の分布の偏りが緩和されている様子がわかる。このように実施の形態1と従来例とでは、磁束密度分布およびその電流変化に違いがあるが、図2bに示すように、直流リアクトルのインダクタンス特性に関しては、実施の形態1と従来例とで差が無いという結果が得られた。すなわち、従来例では、永久磁石によるバイアス磁束の分布を均一にするために、前記積層方向に対して垂直方向に永久磁石を配置してきたが、実施の形態1のように、前記積層方向に永久磁石を配置しても、同等のインダクタンス特性が得られるという新たな知見が得られた。この発明は、このような新たな知見に基づいて、従来、最適と考えられてきた永久磁石の配置方向を見直し、直流リアクトルの特性を低下させることなく、上述のコイル電流の変動に起因した永久磁石の減磁の防止と、直流リアクトルの設置に必要な空間の増加の抑制という特別な効果を実現したものである。ところで、フェライト磁石およびネオジウム磁石などの永久磁石は焼結して作成するので、大形化が困難である。この発明の実施の形態1では、永久磁石5を前記積層方向の両側から磁気的空隙4を挟んで配置するので、永久磁石5を2分割して配置できる。これにより、永久磁石5の寸法を半分に小形化できるので、永久磁石の作成が容易となる。実施の形態2.図3は、実施の形態2を示す直流リアクトル1の図であり、図3aが上面図、図3bが正面図である。コア構体2は、それぞれ積層鋼板で構成された、第1中央脚2aaおよび第2中央脚2abと、磁気的空隙4をそれぞれ有する一対の側脚2bとで構成される。側脚2bの両端は、それぞれ第1中央脚2aaおよび第2中央脚2abとつながっている。第1中央脚2aaおよび第2中央脚2abには、それぞれ第1コイル3aおよび第2コイル3bが巻回されている。コア構体2にバイアス磁束を発生させるための永久磁石5は、前記積層鋼板の積層方向の両側から磁気的空隙4にそれぞれ隣接しており、さらに磁気的空隙4を挟んで対向する側脚2bの対向部2ba、2bbと接している。また、永久磁石5は、磁気的空隙4に隣接する側と反対側でヨーク6と接している。このヨーク6は、永久磁石5のバイアス磁束を永久磁石5の背面側コア構体2と反対側で還流させるために設けられる。このヨーク6がコア構体2の表面から突出する長さLaは、前記表面から第1コイル3aが突出する長さLbまたは第2コイル3bが突出する長さLc以下となるように構成されている。このように構成しても、実施の形態1と同様に、コイル3に流れるコイル電流の変動に起因した永久磁石の減磁の防止と、直流リアクトル1の設置に必要な空間の増加の抑制という特別な効果を実現できると共に、永久磁石5を2分割して配置できるので、各永久磁石の寸法を従来の半分にでき、永久磁石の作成が容易となる。さらに、この実施の形態では、コイル数は2個となるが、実施の形態1の連結脚2cに相当する部分を省略できる。コア構体2は、通常、コイル3を組み込み易くするため複数の積層鋼板の部品を組み合わせて作成される。例えば、図3bにおいて、コア構体2を側脚2bの磁気的空隙4の部分で切り離した第1のコの字状部品2dおよび第2のコの字状部品2eから作成してもよい。この場合、第1のコの字状部品2dおよび第2のコの字状部品2eそれぞれに、第1コイル3aおよび第2コイル3bを巻回した後、左右方向からコの字状の開口部分を対向させて磁気的空隙4を構成すれば、第1コイル3aおよび第2コイル3bの巻回、およびコア構体2とコイル3との組立が容易となる。実施の形態3.図4は、実施の形態3を示す直流リアクトル1の図であり、図4aが上面図、図4bが正面図である。この実施の形態は、実施の形態1の図1の構成において、コア構体2を中央脚2aの中央部で切り離した第1のE型部品2fおよび第2のE型部品2gにて構成したものに、放熱器7を追加したものである。放熱器7は、一方の側脚2bのコイル3と反対側の面の略全面に熱接触している。つまり、第1のE型部品2fおよび第2のE型部品2gの両方の積層鋼板を形成する各鋼板の全てに、放熱器7が熱接触しているので、放熱性が良い直流リアクトルが得られる。仮に、上述の従来例に、この実施の形態と同じ位置に放熱器7を設置しようとすると、既に放熱器7を設置すべき箇所に永久磁石5とヨーク6とが配置されているため設置できない。そこで、直流リアクトル1の上面第1のE型部品2fのコイル3と反対側の面に配置すると、第2のE型部品2gと放熱器7が直接接触しないので、放熱性が悪く、直流リアクトル1の第2のE型部品2gの側の温度上昇が大きくなる。つまり、この発明においては、永久磁石5を、前記積層鋼板の積層方向の側から磁気的空隙4に隣接して設けることで、前記積層鋼板の各鋼板に平行な方向から、磁気的空隙4により互いに十分な熱接触ができない第1のE型部品2fおよび第2のE型部品2gに跨って放熱器7を配置することが可能となる。これにより、全て前記各鋼板に放熱器7を熱接触させることが可能となる。また、コア構体2を、第1のE型部品2fおよび第2のE型部品2gにて構成することで、予めボビンなどに巻回したコイル3を用意しておき、このコイル3の上下方向から第1のE型部品2fおよび第2のE型部品2gを挿入すれば、コア構体2とコイル3との組立が容易となる。なお、組立て後のこの実施の形態の直流リアクトル1の基本構成は、放熱器7以外は実施の形態1と同様であるので、実施の形態1と同様な効果を奏することはいうまでもない。また、この実施の形態では、磁気的空隙4を側脚2bの中央部に設けたが、必ずしも中央部にある必要は無い。例えば、磁気的空隙4を、図4の下方の連結脚2cの側に設ければ、コア構体2を、第1のE型部品2fの中央脚2aおよび側脚2bを延長した別のE型部品と、第2のE型部品2gの代わりとなる積層鋼板で形成されたI型の部品とによって構成することができる。実施の形態4.図5は、実施の形態4を示す直流リアクトル1の図であり、図5aが上面図、図5bが正面図である。この実施の形態は、実施の形態1の図1の構成において、コア構体2を中央脚2aの中心軸に沿った面で切り離した第1のC型部品2hおよび第2のC型部品2iにて構成したものに、放熱器7を追加したものである。第1のC型部品2hおよび第2のC型部品2iのC型の開口部分が磁気的空隙4を構成し、その反対側が中央脚2aを構成する。放熱器7は、第1のC型部品2hおよび第2のC型部品2iを跨いで、その両方に熱接触するように、直流リアクトル1の上面、つまり前記積層鋼板の各鋼板に平行な面に配置している。このように構成することにより、放熱器7を前記積層鋼板の各鋼板の全てと熱接触させることができるので、放熱性が良い直流リアクトルが得られる。なお、組立て後のこの実施の形態の直流リアクトル1の基本構成は、放熱器7以外は実施の形態1と同様であるので、実施の形態1と同様な効果を奏することはいうまでもない。なお、実施の形態2~4では、コア構体2を2個の積層鋼板の部品にて構成したが、3個以上の複数の積層鋼板の部品を組み合わせてもよい。この場合、前記複数の積層鋼板の部品に跨って、前記複数の積層鋼板の各鋼板に平行な面に熱接触するように放熱器7を配置すれば、実施の形態3または4と同様に、放熱性が良い直流リアクトルが得られる。また、実施の形態1~4では、コイル3がコア構体2から突出することで生じるデッドスペース内に永久磁石5およびヨーク6を配置したが、例え、ヨーク6がコア構体2の表面から突出する長さLaが、前記表面からコイル3が突出する長さLbまたはLc以上であっても前記デッドスペースを利用することになるので、永久磁石5を設けることによる直流リアクトル1の設置に必要な空間の増加を抑制する効果がある。