被記録材に形成されている熱可塑性画像形成物質からなる画像を除去する装置であって、前記被記録材を搬送する搬送手段と、加熱加圧部材と接触した状態で剥離部材を搬送しながら、前記熱可塑性画像形成物質を該搬送された被記録材から該剥離部材に熱転写することにより剥離する剥離手段と、該熱可塑性画像形成物質が剥離された被記録材を排出する排出手段と、前記排出されている被記録材を検知する第一の検知手段と、前記剥離部材を搬送するための駆動力を断接自在に伝達する駆動力伝達機構と、前記第一の検知手段が前記排出されている被記録材の先端を検知すると、前記駆動力伝達機構が切断状態となるように制御する制御手段を有することを特徴とする画像除去装置。前記搬送されている被記録材を検知する第二の検知手段をさらに有し、前記制御手段は、前記第一の検知手段が前記排出されている被記録材の先端を検知してから、前記第二の検知手段が前記搬送されている被記録材の後端を検知した後、所定時間が経過するまでの間、前記駆動力伝達機構が切断状態となるように制御することを特徴とする請求項1に記載の画像除去装置。前記制御手段は、前記第二の検知手段が前記搬送されている被記録材の先端を検知した後、所定時間が経過しても、前記第一の検知手段が前記排出されている被記録材の先端を検知しない場合に、前記駆動力伝達機構が切断状態となるように制御することを特徴とする請求項2に記載の画像除去装置。前記剥離部材は、ローラ又はエンドレスベルトであることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の画像除去装置。前記加熱加圧部材と前記剥離部材が接触する位置から前記排出手段が前記被記録材を排出する位置までの経路の長さは、前記剥離部材の周長以下であることを特徴とする請求項4記載の画像除去装置。前記剥離部材は、前記熱可塑性画像形成物質が熱転写される側の表面に熱可塑性組成物層が形成されていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載の画像除去装置。被記録材に形成されている熱可塑性画像形成物質からなる画像を除去する装置であって、前記被記録材を搬送する搬送手段と、加熱加圧部材と接触した状態で剥離部材を回転させながら、前記熱可塑性画像形成物質を該搬送された被記録材から該剥離部材に熱転写することにより剥離する剥離手段と、該熱可塑性画像形成物質が剥離された被記録材を排出する排出手段と、クリーニング部材を加熱すると共に回転させながら、前記剥離部材と摺動させることにより、前記剥離部材に熱転写された熱可塑性画像形成物質を該クリーニング部材に転移させるクリーニング手段と、前記排出されている被記録材を検知する第一の検知手段と、前記剥離部材を搬送するための駆動力を断接自在に伝達する駆動力伝達機構と、前記第一の検知手段が前記排出されている被記録材の先端を検知すると、前記駆動力伝達機構が切断状態となるように制御する制御手段を有し、前記剥離部材は、ローラ又はエンドレスベルトであることを特徴とする画像除去装置。前記クリーニング部材を前記剥離部材と摺動させる状態と、前記クリーニング部材を前記剥離部材と摺動させない状態を切り替える切り替え機構をさらに有し、前記制御手段は、前記駆動力伝達機構が切断状態となるように制御する間、前記クリーニング部材を前記剥離部材と摺動させない状態となるように前記切り替え機構を制御することを特徴とする請求項7に記載の画像除去装置。請求項1乃至8のいずれか一項に記載の画像除去装置と、前記被記録材に前記画像を形成する画像形成装置を有することを特徴とする画像形成除去システム。前記被記録材は、前記画像除去装置により画像を除去できることを示す識別情報が付与されており、前記画像形成装置は、前記識別情報を検知する第三の検知手段を有し、前記画像除去装置は、前記識別情報を検知する第四の検知手段をさらに有し、前記第三の検知手段が前記識別情報を検知した時のみに、前記被記録材に前記画像を形成するように前記画像形成装置を制御すると共に、前記第四の検知手段が前記識別情報を検知した時のみに、前記画像が形成された被記録材から前記画像を除去するように前記画像除去装置を制御する制御手段をさらに有することを特徴とする請求項9に記載の画像形成除去システム。前記被記録材は、前記画像除去装置により画像を除去できることを示す第一の識別情報が付与されており、前記画像形成装置は、前記第一の識別情報を検知する第三の検知手段を有すると共に、前記被記録材に前記画像を形成すると共に、第二の識別情報を付与し、前記画像除去装置は、前記第二の識別情報を検知する第四の検知手段をさらに有し、前記第三の検知手段が前記第一の識別情報を検知した時のみに、前記被記録材に前記画像を形成するように前記画像形成装置を制御すると共に、前記第四の検知手段が前記第二の識別情報を検知した時のみに、前記画像が形成された被記録材から前記画像を除去するように前記画像除去装置を制御する制御手段をさらに有することを特徴とする請求項9に記載の画像形成除去システム。本発明は、上記従来技術が有する問題に鑑み、分離ジャムの発生を抑制することが可能な画像除去装置及び該画像除去装置を有する画像形成除去システムを提供することを目的とする。本発明の画像除去装置は、被記録材に形成されている熱可塑性画像形成物質からなる画像を除去する装置であって、前記被記録材を搬送する搬送手段と、加熱加圧部材と接触した状態で剥離部材を搬送しながら、前記熱可塑性画像形成物質を該搬送された被記録材から該剥離部材に熱転写することにより剥離する剥離手段と、該熱可塑性画像形成物質が剥離された被記録材を排出する排出手段と、前記排出されている被記録材を検知する第一の検知手段と、前記剥離部材を搬送するための駆動力を断接自在に伝達する駆動力伝達機構と、前記第一の検知手段が前記排出されている被記録材の先端を検知すると、前記駆動力伝達機構が切断状態となるように制御する制御手段を有する。本発明の画像除去装置は、被記録材に形成されている熱可塑性画像形成物質からなる画像を除去する装置であって、前記被記録材を搬送する搬送手段と、加熱加圧部材と接触した状態で剥離部材を回転させながら、前記熱可塑性画像形成物質を該搬送された被記録材から該剥離部材に熱転写することにより剥離する剥離手段と、該熱可塑性画像形成物質が剥離された被記録材を排出する排出手段と、クリーニング部材を加熱すると共に回転させながら、前記剥離部材と摺動させることにより、前記剥離部材に熱転写された熱可塑性画像形成物質を該クリーニング部材に転移させるクリーニング手段と、前記排出されている被記録材を検知する第一の検知手段と、前記剥離部材を搬送するための駆動力を断接自在に伝達する駆動力伝達機構と、前記第一の検知手段が前記排出されている被記録材の先端を検知すると、前記駆動力伝達機構が切断状態となるように制御する制御手段を有し、前記剥離部材は、ローラ又はエンドレスベルトである。本発明の画像形成除去システムは、本発明の画像除去装置と、前記被記録材に前記画像を形成する画像形成装置を有する。本発明によれば、分離ジャムの発生を抑制することが可能な画像除去装置及び該画像除去装置を有する画像形成除去システムを提供することができる。次に、本発明を実施するための形態を図面と共に説明する。図1に、本発明の画像除去装置の一例を示す。画像除去装置100は、リユーザブル被記録材Rに形成されている熱可塑性画像形成物質からなる画像を除去する装置である。画像除去装置100は、リユーザブル被記録材Rを搬送する搬送部110と、加熱加圧ローラ121と接触した状態で剥離ローラ122を回転させながら、熱可塑性画像形成物質をリユーザブル被記録材Rから剥離ローラ122に熱転写することにより剥離する剥離部120と、熱可塑性画像形成物質が剥離されたリユーザブル被記録材Rを排出する排出部130を有する。剥離部120には、加熱加圧ローラ121及び剥離ローラ122以外に、ガイド板123及び分離板124が設置されている。このとき、加熱加圧ローラ121は、バネ等の付勢部材及び加圧切り替え機構を用いて、片側当たり20~200Nの押し付け力を、軸の端部を保持する軸受に印加することにより、剥離ローラ122に付勢されており図4参照、1~10mmのニップが形成されている。また、剥離ローラ122は、軸の端部が軸受により保持されており、軸受の一方に設置された従動ギアに、駆動力伝達機構を介して、駆動モータからの駆動力が伝達されることにより、回転することができる図5参照。熱可塑性画像形成物質からなる画像が形成されているリユーザブル被記録材Rは、ニップに搬送されると、加熱加圧ローラ121により加熱加圧され、軟化した熱可塑性画像形成物質を介して、剥離ローラ122に接着する。次に、剥離ローラ122に接着されたリユーザブル被記録材Rは、剥離ローラ122とガイド板123が交差する位置Aにおいて、両側部の角度が変えられた後、分離板124により分離される図2参照。ガイド板123は、剥離ローラ122と接着したリユーザブル被記録材Rの両側部と接触するように配置されており、分離板124は、リユーザブル被記録材Rが分離する角度αが90°~180°となるように、剥離ローラ122と接触して配置されている図3参照。その結果、リユーザブル被記録材Rに形成されていた熱可塑性画像形成物質を剥離ローラ122に熱転写することにより剥離することができる。なお、分離板124は、剥離ローラ122からリユーザブル被記録材Rを分離することが可能であれば、剥離ローラ122と接触していなくてもよい。また、ガイド板123及び分離板124を設置する代わりに、バネ等の付勢部材を用いて、分離板又は分離爪を剥離ローラ122に接触させてもよい。一方、搬送部110には、リユーザブル被記録材Rが収納されるトレー111、トレー111内に収納されたリユーザブル被記録材Rを一枚ずつ供給するローラ112、ローラ112により供給されたリユーザブル被記録材Rを搬送するローラ対113が設置されている。また、搬送部110には、後述するリユーザブル被記録材Rの識別情報を検知する光学式センサ等のセンサ114が設置されている。センサ114は、リユーザブル被記録材Rの識別情報を検知すると、CPU、ROM、RAM等を有する制御部に信号を送信する。次に、制御部は、信号を受信すると、リユーザブル被記録材Rを、加熱加圧ローラ121と剥離ローラ122の間に搬送するように制御する。一方、センサ114は、リユーザブル被記録材Rの識別情報を検知しないと、制御部に信号を送信せず、制御部は、被記録材をトレー115に搬送するように制御する。さらに、排出部130には、熱可塑性画像形成物質が剥離されたリユーザブル被記録材Rを排出するローラ対131及びリユーザブル被記録材Rが排出されるトレー132が設置されている。なお、ローラ対113及び131は、それぞれ駆動モータからの駆動力がギア、ベルト等を介して伝達されることにより回転することができ、剥離ローラ122の周速と略同一になるように周速が制御されている。熱可塑性画像形成物質としては、特に限定されないが、電子写真法、熱転写記録法、インクジェット記録法等で用いられる画像形成物質が挙げられる。このような画像形成物質は、熱可塑性樹脂を50~98質量、着色剤を1~15質量、離型剤を1~10質量含むことが好ましい。また、離型剤は、融点が60~110°Cであることが好ましい。リユーザブル被記録材Rは、基材の表面に、熱可塑性画像形成物質との定着性を低下させる物質が付与されている被記録材である。基材としては、紙、合成紙、樹脂フィルム等が挙げられるが、耐熱性に優れることから、紙が好ましい。熱可塑性画像形成物質との定着性を低下させる物質としては、シリコーン樹脂、シランカップリング剤、フッ素樹脂、オレフィン樹脂、界面活性剤、サイズ剤、離型剤等が挙げられるが、オレフィン-無水マレイン酸共重合体が好ましい。このとき、オレフィンは、炭素数が10~20のα位に二重結合を有することが好ましい。これにより、オレフィン-無水マレイン酸共重合体の剥離ローラ102への移行やリユーザブル被記録材Rの基材の内部への移行を防止し、リユーザブル被記録材Rを繰り返し使用することができる。リユーザブル被記録材Rとしては、特に限定されないが、シリコーン化合物が表面に付与されている被記録材特開平9-204060号公報、特開平9-204061号公報参照、界面活性剤が表面に付与されている被記録材特開平10-74025号公報参照、直鎖状若しくは分岐鎖状のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物が表面に付与されている被記録材特開2005-234162号公報、オレフィン-無水マレイン酸共重合体が表面に付与されている被記録材特開2006-78618号公報等が挙げられる。なお、基材として、紙を用いる場合は、ベック平滑度計による平滑度が90秒以上であることが好ましい。このとき、リユーザブル被記録材Rの表面の凹凸を小さくするために、基材の表面に、白色顔料と樹脂を含む目止め層を形成してもよい。白色顔料としては、炭酸カルシウム、酸化チタン、酸化亜鉛、硫酸バリウム等が挙げられる。樹脂としては、スチレン-ブタジエン重合体、アクリル樹脂、ポリビニルアルコール、でんぷん、ポリ酢酸ビニル、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸、アラビアゴム等が挙げられる。なお、目止め層は、熱可塑性画像形成物質との定着性を低下させる物質をさらに含んでいてもよい。このとき、リユーザブル被記録材Rは、画像除去装置100により画像を除去できることを示す識別情報として、切り欠き、穴等の形状、バーコード等の画像が付与されており、識別情報としての画像は、画像除去装置100により除去されない。加熱加圧ローラ121は、図3に示すように、基材121a上に、離型層121bが形成されているため、熱可塑性画像形成物質の付着を抑制することができる。また、加熱加圧ローラ121には、ヒータ121cが内蔵されている。さらに、加熱加圧ローラ121には、接触式又は非接触式の温度センサが設置されており、表面の温度が制御される。なお、熱可塑性画像形成物質の熱特性にもよるが、加熱加圧ローラ121の表面の温度は、通常、80~180°Cであり、90~150°Cが好ましい。これにより、熱可塑性画像形成物質が軟化し、剥離ローラ122に接着させることができる。基材121aを構成する材料としては、特に限定されないが、アルミニウム、ステンレス鋼等の金属が挙げられる。離型層121bを構成する材料としては、特に限定されないが、PTFE、PFA等のフッ素樹脂が挙げられる。ヒータ121cとしては、特に限定されないが、ハロゲンランプ、赤外線ランプ、IHヒータ等が挙げられる。剥離ローラ122は、図3に示すように、基材122a上に、弾性体層122b、樹脂層122c及び熱可塑性組成物層122dが順次積層されている。基材122aを構成する材料としては、特に限定されないが、アルミニウム、ステンレス鋼等の金属が挙げられる。弾性体層122bを構成する材料としては、特に限定されないが、ゴム硬度が20°~60°のシリコーンゴム、シリコーンゴムの発泡体等の耐熱性ゴムが挙げられる。弾性体層102bは、厚さが0.1~10mmであることが好ましい。これにより、2~20mmのニップを形成することができる。樹脂層122cを構成する材料としては、軟化した熱可塑性画像形成物質と接着することが可能な耐熱性樹脂であれば、特に限定されないが、ポリイミド、ポリエーテルエーテルケトン等が挙げられる。樹脂層122cは、厚さが20~100μmであることが好ましい。熱可塑性組成物層122dは、加熱加圧ローラ121を用いて、加熱すると共に加圧すると、軟化する。このため、リユーザブル被記録材Rの表面に凹凸が存在する場合やリユーザブル被記録材Rに高低差がある画像が形成されている場合でも、熱可塑性組成物層122dが熱可塑性画像形成物質と接着し、熱可塑性画像形成物質を熱転写することができる。熱可塑性組成物層122dの厚さは、通常、5~200μmであり、20~100μmが好ましい。熱可塑性組成物層122dの厚さが5μm未満であると、熱可塑性組成物層122dが熱可塑性画像形成物質と接着しにくくなることがあり、200μmを超えると、熱可塑性組成物層122dがリユーザブル被記録材Rと分離しにくくなることがある。熱可塑性組成物層122dは、熱可塑性画像形成物質と接着しやすいことから、熱可塑性画像形成物質に含まれる熱可塑性樹脂とSP値が近い熱可塑性樹脂を含むことが好ましい。熱可塑性組成物層122dに含まれる熱可塑性樹脂としては、特に限定されないが、ポリエステル;ポリスチレン、ポリp-クロロスチレン、ポリビニルトルエン等のスチレン及びその置換体の重合体;スチレン-p-クロロスチレン共重合体、スチレン-プロピレン共重合体、スチレン-ビニルトルエン共重合体、スチレン-ビニルナフタレン共重合体、スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-アクリル酸ブチル共重合体、スチレン-アクリル酸オクチル共重合体、スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン-メタクリル酸グリシジル共重合体、スチレン-メタクリル酸ジメチルアミノエチル共重合体、スチレン-メタクリル酸ジエチルアミノエチル共重合体、スチレン-アクリル酸ジエチルアミノプロピル共重合体、スチレン-エチレングリコールメタクリレート共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ビニルメチルケトン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-イソプレン共重合体、スチレン-アクリロニトリル-インデン共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体;ポリメタクリル酸メチル、ポリメタクリル酸ブチル、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、エポキシ樹脂、エポキシポリオール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族又は脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂等が挙げられ、二種以上併用してもよい。熱可塑性組成物層122dは、リユーザブル被記録材Rと分離しやすいことから、離型剤を含むことが好ましい。離型剤としては、特に限定されないが、フッ素樹脂、シリコーン樹脂、長鎖アルキル基を側鎖に有する樹脂、カルナバワックス、モンタンワックス、蜜ロウ、パラフィンワックス、ミクロクリスタリンワックス、高級アルキルアルコール類、高級脂肪酸類、高級脂肪酸のエステル類、高級アルキルアミド類等が挙げられ、二種以上併用してもよい。離型剤は、融点が60~110°Cであることが好ましい。熱可塑性組成物層122dの組成は、熱可塑性画像形成物質の組成と略同一であることが好ましい。これにより、熱可塑性組成物層122dが熱可塑性画像形成物質と接着しやすくなる。また、熱可塑性画像形成物質がリユーザブル被記録材Rから剥離ローラ122熱転写されても、熱可塑性組成物層122dの組成が変化しにくくなる。また、剥離ローラ122の代わりに、エンドレスベルトを用いてもよいし、巻き取り機構を有するシートロールを用いてもよい。このとき、エンドレスベルトやシートロールが弛まないように、張力を印加することが好ましい。図4に、付勢部材及び加圧切り替え機構の一例として、バネ121d及び偏心カム125を示す。なお、a及びbは、それぞれ加熱加圧ローラ121が加圧状態及び非加圧状態である。このとき、バネ121dの一端は、加圧加熱ローラ121の軸121eを保持する軸受121fに固定されている。また、軸受121fは、ガイド機構等によりスライド移動するように保持されている。図4aの状態にある場合、偏心カム125が軸受121fと接触しておらず、加熱加圧ローラ121が剥離ローラ122と接触している。このため、剥離ローラ122を回転させると、摩擦力により、加熱加圧ローラ121は、剥離ローラ122とほぼ等速で連れ回りする。なお、偏心カム125は、回転軸125aにパルスモータ等の駆動モータから駆動力が伝達されると回転する。図4aの状態から、偏心カム125を、図中、反時計回りに90°回転させると、偏心カム125が軸受121fと接触し、軸受121fが、図中、上方に移動するため、加熱加圧ローラ121が剥離ローラ122と接触しなくなる図4b参照。このとき、加熱加圧ローラ121と剥離ローラ122の間の距離Dは、リユーザブル被記録材Rの厚さ以上であり、剥離ローラ122を回転させても、加熱加圧ローラ121は連れ回りしない。距離Dは、1mm以下であることが好ましい。距離Dが1mmを超えると、図4bの状態から図4aの状態に戻るのに要する時間が長くなったり、加熱加圧ローラ121が剥離ローラ122に接触する際の衝撃が大きくなったりすることがある。一方、図4bの状態から、偏心カム125を、図中、時計回りに90°回転させると、軸受121fが、図中、下方に移動して偏心カム125と接触しなくなるため、加熱加圧ローラ121が剥離ローラ122と接触する。また、搬送部110には、図4に示すように、リユーザブル被記録材Rの搬送方向に対して、加熱加圧ローラ121の上流側に、光学式センサ等のセンサ116が設置されており、センサ116は、ローラ対113により搬送されているリユーザブル被記録材Rの先端及び後端を検知する。以上のようにして、偏心カム125及びセンサ116を用いることにより、特許文献1と同様に、リユーザブル被記録材Rの先端及び/又は後端からの距離が所定の値以下である領域を除く領域に形成されている熱可塑性画像形成物質を剥離ローラ122に熱転写するように制御することができる。なお、偏心カム125の代わりに、電磁シリンダ等を用いてもよい。また、センサ114がセンサ116を兼ねていてもよい。図5に、駆動力伝達機構の一例として、電磁クラッチ126を示す。電磁クラッチ126は、剥離ローラ122を回転させるための駆動力を断接自在に伝達し、ギア126aが設置されている。このとき、電磁クラッチ126が接続状態となる、即ち、剥離ローラ122の軸受の一方に設置された従動ギア122e及び駆動モータからの駆動力が伝達される駆動ギア122fと、ギア126aを接続すると、駆動ギア122fに伝達された駆動力を従動ギア122eに伝達することができる。一方、電磁クラッチ126が切断状態となる、即ち、従動ギア122e及び駆動ギア122fと、ギア126aの接続を切断すると、駆動ギア122fに伝達された駆動力を従動ギア122eに伝達することができない。このとき、熱可塑性画像形成物質を介して、リユーザブル被記録材Rが剥離ローラ122に接着していると、ローラ対131がリユーザブル被記録材Rを排出する際の搬送力により、剥離ローラ122を回転させることができる。その結果、剥離ローラ122からリユーザブル被記録材Rの加圧された領域が分離板124により分離される前に、剥離ローラ122と分離板124の間にリユーザブル被記録材Rが挟み込まれることによる分離ジャムの発生を抑制することができる。ここで、剥離ローラ122からリユーザブル被記録材Rの加圧された領域が分離されにくくなるのは、熱可塑性組成物層122dの表面の離型剤がリユーザブル被記録材Rに移行することにより、熱可塑性組成物層122dの表面における離型剤の含有量が低下し、リユーザブル被記録材Rと剥離ローラ122の間の接着力が増大するためであると考えられる。また、排出部130には、図5に示すように、リユーザブル被記録材Rの搬送方向に対して、ローラ対131の下流側に、光学式センサ等のセンサ133が設置されており、センサ133は、ローラ対131により排出されているリユーザブル被記録材Rを検知する。センサ133は、リユーザブル被記録材Rを検知すると、制御部に信号を送信する。次に、制御部は、信号を受信すると、電磁クラッチ126が切断状態となるように制御する。一方、センサ133は、リユーザブル被記録材Rを検知しないと、制御部に信号を送信せず、制御部は、電磁クラッチ126が接続状態となるように制御する。以上のようにして、センサ133がローラ対131により排出されているリユーザブル被記録材Rの先端を検知すると、電磁クラッチ126が切断状態となるように制御することができる。なお、電磁クラッチ126の代わりに、偏心カム等を用いて、剥離ローラ122を回転させるための駆動力を断接自在に伝達してもよい。このとき、剥離ローラ122の周長がリユーザブル被記録材Rの搬送方向の長さ以上であることが好ましい。これにより、熱可塑性組成物層122dの表面における離型剤の含有量の低下を抑制することができる。一方、加熱加圧ローラ121と剥離ローラ122が接触する位置からローラ対131がリユーザブル被記録材Rを排出する位置までの経路の長さLが剥離ローラ122の周長以下であることが好ましい。これにより、剥離ローラ122の周長がリユーザブル被記録材Rの搬送方向の長さ未満であっても、分離ジャムの発生を抑制することができる。図6に、画像除去装置100の制御の一例を示す。センサ116がリユーザブル被記録材Rの先端を検知する、即ち、センサ116がONになった後、時間t1が経過すると、加熱加圧ローラ121を非加圧状態とする、即ち、加熱加圧ローラ121の加圧をOFFにする。加圧をOFFにした後、時間t2が経過すると、加熱加圧ローラ121を加圧状態とする、即ち、加熱加圧ローラ121の加圧をONにする。このとき、t1及びt2は、リユーザブル被記録材Rの搬送速度と、リユーザブル被記録材Rがセンサ116により検知される位置から加熱加圧ローラ121と剥離ローラ122が接触する位置までの経路の長さ等から、制御部により算出される。次に、センサ133がリユーザブル被記録材Rの先端を検知する、即ち、センサ133がONになった後、時間t3が経過すると、電磁クラッチ126を切断状態とする、即ち、駆動力伝達をOFFにする。このとき、t3は、約0秒間であることが好ましい。さらに、センサ116がリユーザブル被記録材Rの後端を検知する、即ち、センサ116がOFFになった後、時間t1が経過すると、加熱加圧ローラ121の加圧をOFFにする。加圧をOFFにした後、時間t2が経過すると、加圧をONにする。また、センサ116がOFFになった後、時間t4が経過すると、電磁クラッチ126を接続状態とする、即ち、駆動力伝達をONにする。なお、t4は、t1とt2の和と略同一であることが好ましい。これにより、駆動力伝達をOFFにする時間を最小限に止めることができる。なお、センサ116が設置されていない場合は、センサ133がリユーザブル被記録材Rの後端を検知する、即ち、センサ133がOFFになった後、所定時間が経過すると、駆動力伝達をONにするようにしてもよい。また、制御部は、センサ116がONになった後に、センサ116とセンサ133の間をリユーザブル被記録材Rが搬送される時間が経過してもセンサ133がONにならない場合に、電磁クラッチ126が切断状態となるように制御することが好ましい。このとき、制御部は、操作パネル等を用いて、ジャムの発生を表示すると、使用者が剥離ローラ122に巻き付いたリユーザブル被記録材Rを容易に引き出すことができる。さらに、制御部は、センサ133がONになった後に、リユーザブル被記録材Rの先端と後端の間が搬送される時間が経過してもセンサ133がOFFにならない場合に、操作パネル等を用いて、ジャムの発生を表示することが好ましい。図7に、本発明の画像除去装置の他の例を示す。画像除去装置100は、剥離ローラ122の代わりに、熱可塑性組成物層122dを省略した剥離ローラ122図8参照を用いると共に、クリーニングローラ141を加熱すると共に回転させながら、剥離ローラ122と摺動させることにより、剥離ローラ122に熱転写された熱可塑性画像形成物質をクリーニングローラ141に転移させるクリーニング部140をさらに有する以外は、画像除去装置100と同一の構成である。クリーニング部140には、クリーニングローラ141以外に、クリーニングローラ141に転移した熱可塑性画像形成物質を掻き取るクリーニングブレード142及びクリーニングブレード142により掻き取られた熱可塑性画像形成物質を回収する回収容器143が設置されている。なお、剥離ローラ122の代わりに、エンドレスベルトを用いてもよい。また、クリーニングローラ141は、加熱加圧ローラ121図4参照と同様にして、バネ等の付勢部材及び加圧切り替え機構を用いて、片側当たり5~50Nの押し付け力を、軸の端部を保持する軸受に印加することにより、剥離ローラ122に付勢されている。また、クリーニングローラ141は、軸受の一方に設置されたギアに、駆動モータからの駆動力が伝達されることにより、回転することができる。さらに、クリーニングローラ141の軸は、剥離ローラ122の軸に平行である。図9に、クリーニングローラ141及びクリーニングブレード142を示す。クリーニングローラ141は、基材141aの内部に、ヒータ141bが内蔵されている。また、クリーニングローラ141には、接触式又は非接触式の温度センサが設置されており、表面の温度が制御される。なお、熱可塑性画像形成物質の熱特性にもよるが、クリーニングローラ141の表面は、剥離ローラ122の表面よりも温度が10~40°C高いことが好ましい。これにより、剥離ローラ122に熱転写された熱可塑性画像形成物質がクリーニングローラ141に転移しやすくなる。基材141aを構成する材料としては、特に限定されないが、アルミニウム、ステンレス鋼等の金属が挙げられる。このとき、アルミニウムは、耐久性を向上させるために、硬質アルマイト処理等の表面処理が施されていることが好ましい。ヒータ141bとしては、特に限定されないが、ハロゲンランプ、赤外線ランプ、IHヒータ等が挙げられる。クリーニングローラ141の周速は、通常、剥離ローラ122の周速よりも大きいが、剥離ローラ122の周速の2~10倍であることが好ましい。これにより、剥離ローラ122から熱可塑性画像形成物質を転移する速度を大きくすると共に、クリーニングローラ141に熱可塑性画像形成物質が転移する量を大きくすることができる。なお、糸曳き現象の発生を抑制するために、クリーニングローラ141が回転する向きは、剥離ローラ122が回転する向きとは逆向きであることが好ましい。このとき、クリーニングローラ141のヒータ141bにより剥離ローラ122が加熱されるため、加熱加圧ローラ121のヒータ121cを省略してもよい。これにより、画像除去装置100の消費電力を抑制することができる。クリーニングブレード142は、クリーニングローラ141の軸に対して略平行に、クリーニングローラ141と接触している。クリーニングブレード142の先端Bの角度βは、30°~90°である。βが鈍角になると、クリーニングブレード142のクリーニングローラ141に対する線圧を大きくしないと、クリーニングローラ141に転移した熱可塑性画像形成物質を十分に堰き止められないことがある。このため、βが鋭角であることが好ましいが、βが小さすぎると、クリーニングブレード142の強度が不十分となることがある。また、クリーニングローラ141の軸及びクリーニングブレード142の先端Bを含む平面Cと、クリーニングブレード142の熱可塑性画像形成物質を掻き取る側の面のなす角γは、クリーニングローラ141が回転する向きを正とすると、通常、-45°~45°である。γが小さすぎる、即ち、負の絶対値が大きすぎると、熱可塑性画像形成物質を掻き取ることが困難になることがある。一方、γが大きすぎる、即ち、正の絶対値が大きすぎると、βを小さくしなければならないため、クリーニングブレード142の強度が不十分となることがある。クリーニングブレード142を構成する材料としては、耐熱性材料であれば、特に限定されないが、アルミニウム、ステンレス等の金属;ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンサルファイド、ポリブチレンテレフタレート、フッ素樹脂、フェノール樹脂、ユリア樹脂等の耐熱性樹脂等が挙げられる。このとき、耐熱性樹脂にガラス繊維を添加すると、熱膨張係数を小さくすることができる。これにより、クリーニングローラ141と接触するクリーニングブレード142の熱膨張を抑制することができる。クリーニングブレード142の厚さは、通常、0.1~2mmである。クリーニングブレード142が薄すぎると、強度が不十分になったり、加工が困難になったりすることがあり、厚すぎると、クリーニングローラ117に転移された熱可塑性画像形成物質を十分に堰き止められないことがある。クリーニングブレード142は、先端Bを含む領域に、離型層が形成されていることが好ましい。これにより、熱可塑性画像形成物質の固着を抑制することができる。離型層を構成する材料としては、特に限定されないが、PTFE、PFA等のフッ素樹脂が挙げられる。クリーニングブレード142は、バネ、ゴム等の弾性体等を用いて、0.1~1.0N/mm程度の線圧を印加することにより、クリーニングローラ141に付勢されている。図10に、画像除去装置100の制御の一例を示す。画像除去装置100の制御は、クリーニングローラ141の制御以外は、画像除去装置100の制御と同一の構成である。具体的には、センサ133がリユーザブル被記録材Rの先端を検知する、即ち、センサ133がONになった後、時間t3が経過すると、クリーニングローラ141を非加圧状態とする、即ち、クリーニングローラ141の加圧をOFFにする。これにより、剥離ローラ122が、摩擦力により、クリーニングローラ141とほぼ等速で連れ回りすることを防止できる。また、センサ116がOFFになった後、時間t4が経過すると、クリーニングローラ141を加圧状態とする、即ち、クリーニングローラ141の加圧をONにする。このとき、t3及びt4は、それぞれt3及びt4と同一であるが、t3をt3よりも若干小さくし、t4をt4よりも若干大きくしてもよい。なお、クリーニングローラ141の代わりに、エンドレスベルトを用いてもよいし、クリーニングローラ141を省略して、クリーニングブレード142を用いて、剥離ローラ122に熱転写された熱可塑性画像形成物質を掻き取ってもよい。図11に、本発明の画像形成除去システムの一例を示す。なお、図11において、図1と同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。図11に示す画像形成除去システムは、筐体内に、画像除去装置100と画像形成装置200が設置されている。まず、画像形成装置200について説明する。画像形成装置200は、タンデム型デジタルカラー電子写真装置である。画像形成装置200においては、感光体ドラム201Y、201M、201C及び201Bk上に、それぞれイエローY、マゼンタM、シアンC及びブラックBkのトナー画像が形成される。次に、バイアス電圧が印加された転写ローラ202Y、202M、202C及び202Bkにより、各色のトナー画像は、中間転写ベルト203に転写され、重ね合わされる。中間転写ベルト203上で重ね合わされたトナー画像は、バイアス電圧が印加された転写ローラ204により、一般紙P又はリユーザブル被記録材Rに転写された後、定着装置205の加熱された定着ローラ205aと加圧ローラ205bの間に搬送されてトナーが軟化し、一般紙P又はリユーザブル被記録材Rに定着される。以上のようにして、画像が形成された一般紙P又はリユーザブル被記録材Rは、ローラ対206を経て、トレー207上に排出される。感光体ドラム201は、金属等の導電性基体上に、光導電体層や保護層が設置されており、帯電ローラ、ワイヤ帯電器等の帯電部により均一に帯電される。次に、均一に帯電された感光体ドラム201は、レーザー、LED、発光体-液晶光バルブ等の露光部により露光され、静電潜像が形成される。さらに、静電潜像が形成された感光体ドラム201は、磁気ローラやトナー搬送ローラを内部に有する現像部により、離型剤を含むトナーで現像され、トナー像が形成される。なお、トナー像が転写された後の感光体ドラム201上に残留したトナーは、クリーニング部により除去される。また、必要に応じて、トナー像が転写された後の感光体ドラム201上に残留した電荷を、交流帯電器、光照射器等の除電部により除去してもよい。さらに、感光体ドラム201上に形成されたトナー像を、転写される前に、コロナ放電器等の帯電部により均一に帯電してもよい。また、感光体ドラム201の表面電位を検知するセンサを用いて、帯電部が感光体ドラム201に印加する電圧を制御することにより、環境変動や繰り返し使用による劣化があっても、感光体ドラム201の表面電位を一定に保持してもよい。逆に、トナー像が転写された後の感光体ドラム201上に残留したトナーを除去する必要がない場合には、クリーニング部を省略してもよい。中間転写ベルト203は、ローラ203a及び203bを内接するように設置されており、テンション印加機構により、張力が印加されている。なお、必要に応じて、一般紙P又はリユーザブル被記録材Rにトナー像が転写された後に、中間転写ベルト203に残留したトナーを、ブラシ、ローラ等のクリーニング部により除去してもよい。また、一般紙P又はリユーザブル被記録材Rにトナー像が転写された後に、中間転写ベルト203に残留した電荷を、除電部により除去してもよいし、帯電部により均一に帯電してもよい。画像形成装置200は、一般紙用トレー208P及びリユーザブル被記録材用トレー208Rを有し、一般紙用トレー208Pには、上質紙等の一般紙Pが収納され、リユーザブル被記録材用トレー208Rには、リユーザブル被記録材Rが収納される。このとき、一般紙P及びリユーザブル被記録材Rは、それぞれローラ209P及び209Rにより、一枚ずつ供給され、ローラ対210P及び210Rにより、ローラ203aと転写ローラ204の間に搬送される。なお、必要に応じて、サイズの異なる一般紙又はリユーザブル被記録材や、使用可能な紙種を増加させたり、送り方向縦送り、横送りの異なる一般紙又はリユーザブル被記録材を収納させたりするために、トレーの数を増加させてもよい。次に、図11の画像形成除去システムを用いて画像を形成する方法について説明する。画像形成除去システムは、操作パネルや、画像形成除去システムに接続されているコンピュータのディスプレーに表示されるユーザインターフェイスにおいて、第一の制御モード又は第二の制御モードで画像を形成するかをユーザが選択できるように、CPU、ROM、RAM等を有する制御部、表示部、制御ソフト、ボタン等の入力部等が設置されている。第一の制御モードは、リユーザブル被記録材Rに画像を形成する制御モードであり、ユーザが第一の制御モードを選択した場合、制御部は、リユーザブル被記録材用トレー208Rからリユーザブル被記録材Rを供給し、画像を形成した後、画像が形成されたリユーザブル被記録材Rをトレー207に搬送するように制御するように制御する。このとき、センサ211が、画像除去装置100により画像を除去できることを示す識別情報を検知すると、制御部に信号を送信する。次に、制御部は、信号を受信すると、リユーザブル被記録材Rに画像を形成すると共に、例えば、画像を形成する際に用いられるトナーを用いて、リユーザブル被記録材Rの隅等に、第一の制御モードで画像を形成したことを示す識別情報として、バーコード等の画像を付与した後、リユーザブル被記録材Rをトレー207に搬送するように制御する。なお、第一の制御モードで画像を形成したことを示す識別情報は、画像を除去する際に消去されるため、リユーザブル被記録材Rに画像を形成する毎に書き換えられる。ただし、第一の制御モードで画像を形成したことを示す識別情報は、画像でなくてもよく、例えば、リユーザブル被記録材RにICチップを埋め込み、画像形成装置200や画像除去装置100にICチップに記録される情報を書き換える書き換え部を設置してもよい。一方、制御部は、信号を受信しない場合、画像除去装置100により画像を除去できることを示す識別情報が付与されていない被記録材に画像を形成せずに、トレー207に搬送するように制御する。さらに、制御部は、画像除去装置100により画像を除去できることを示す識別情報が付与されていない被記録材が供給されたことをユーザに通知するための情報を操作パネルやディスプレーに表示する処理を実行するように制御する。これにより、リユーザブル被記録材収納容器208Rに混入した、画像除去装置100により画像を除去できることを示す識別情報が付与されていない被記録材に、第一の制御モードで画像を形成すること、第一の制御モードで画像を形成したことを示す識別情報を付与することを防止できる。また、第二の制御モードは、一般紙Pに画像を形成する制御モードであり、ユーザが第二の制御モードを選択した場合、制御部は、一般紙用トレー208Pから一般紙Pを供給して、画像を形成した後、画像が形成された一般紙Pをトレー207に搬送するように制御する。次に、画像形成除去システムを用いて画像を除去する方法について説明する。制御部は、トレー111からリユーザブル被記録材Rが供給されるように制御する。このとき、センサ114が、画像除去装置100により画像を除去できることを示す識別情報及び第一の制御モードで画像を形成したことを示す識別情報を検知すると、制御部に信号を送信する。次に、制御部は、信号を受信すると、画像除去装置100が画像を除去した後、画像が除去されたリユーザブル被記録材Rをトレー132に搬送するように制御する。一方、制御部は、信号を受信しない場合、画像除去装置100が画像を除去せずに、被記録材をトレー115に搬送するように制御する。これにより、画像除去装置100により画像を除去できない被記録材に形成された画像を除去すること及び第一の制御モードで形成されていない画像を除去することを防止できる。その結果、画像が除去されにくいためにリユーザブル被記録材Rを剥離ローラ122から分離しにくくなることによる分離ジャムの発生を防止することができる。なお、センサ114は、画像除去装置100により画像を除去できることを示す識別情報を検知せず、第一の制御モードで画像を形成したことを示す識別情報のみを検知してもよい。また、単に、画像除去装置100により画像を除去できない被記録材が混入することによる分離ジャムの発生を防止するためだけであれば、リユーザブル被記録材Rに画像を形成する際に、第一の制御モードで画像を形成したことを示す識別情報を付与しなくてもよい。この場合、センサ114は、画像除去装置100により画像を除去できることを示す識別情報のみを検知する。一方、画像が除去されたリユーザブル被記録材Rは、トレー132からリユーザブル被記録材用トレー208Rにユーザが搬送して、再度画像を形成することができる。このとき、トレー132とリユーザブル被記録材用トレー208Rを同一の構成とすることにより、両者を交換して用いることができる。また、トレー132を設置する代わりに、画像が除去されたリユーザブル被記録材Rを、直接、リユーザブル被記録材用トレー208Rに搬送する搬送経路を設置してもよい。さらに、一般紙用トレー208Pを設置せず、第二の制御モードで画像を形成しない構成としてもよい。図12に、本発明の画像形成除去システムの他の例を示す。なお、図12において、図11と同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。図12aに示す画像形成除去システムは、それぞれ別の筐体に設置されている複数の画像形成装置200と、別の筐体内に設置されている画像除去装置100を有する。また、図12bに示す画像形成除去システムは、同一の筐体内に設置されている画像形成装置200及び画像除去装置100と、それぞれ別の筐体に設置されている複数の画像形成装置200を有する。このような画像形成除去システムでは、複数の画像形成装置200を用いて画像が形成されたリユーザブル被記録材Rは、画像情報が利用された後、回収される。回収されたリユーザブル被記録材Rは、画像除去装置100を用いて画像が除去された後、再度使用される。以上、電子写真法を用いて画像を形成する画像形成装置200を有する画像形成除去システムについて説明したが、本発明の画像形成除去システムは、熱転写記録法、インクジェット記録法等を用いて画像を形成する画像形成装置を有していてもよい。以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は、実施例に限定されない。[リユーザブル被記録材Rの作製]オレフィン-無水マレイン酸共重合体の加水分解物の25質量水溶液1質量部、ポリビニルアルコールの10質量水溶液10質量部を混合し、塗布液を得た。得られた塗布液を、片面の乾燥塗布量が2.3g/m2となるように、A4のコピー用紙Type6200リコー社製の両面に、ワイヤバーを用いて塗布し、120°Cで5分間乾燥させた後、スーパーキャレンダーを用いて、平滑化処理し、リユーザブル被記録材Rを得た。[実施例1]画像除去装置100図1参照を用いて、リユーザブル被記録材Rと剥離ローラ122の間の接着力が大きく、分離ジャムが発生しやすい下記の条件で画像を除去した。なお、分離ジャムが発生しやすいように、画像が形成されていない未使用のリユーザブル被記録材Rを用いた。加熱加圧ローラ121の表面の温度:140°C加熱加圧ローラ121と剥離ローラ122の間の押し付け力:100N片側当たり剥離ローラ122の周速:40mm/s加圧を解除した時の加熱加圧ローラ121と剥離ローラ122の間の距離D:1mmなお、加熱加圧ローラ121は、外径が30mm、軸方向の長さが240mmのアルミニウム製の基材121a上に、PFAからなる離型層121bが形成されており、ヒータ121cとして、ハロゲンヒータが内蔵されている。剥離ローラ122は、外径が30mm、軸方向の長さが240mmの基材122a上に、厚さが4mm、ゴム硬度が40°のシリコーンゴムの発泡体からなる弾性体層122b、厚さが50μmのポリイミドフィルムチューブからなる樹脂層122c及び厚さが20μmの熱可塑性組成物層122dが順次積層されている。なお、熱可塑性組成物層122dは、ワックス成分を5~10質量含み、ポリエステルを主成分とするオイルレス重合トナーのベタ画像を複数回転写することにより形成した。また、t1、t2、t3、t1、t2及びt4を、それぞれ0.2秒間、0.1秒間、0秒間、0.2秒間、0.1秒間及び0.4秒間とした。以上のようにして、センサ133がリユーザブル被記録材Rの先端を検知してから、センサ116がリユーザブル被記録材Rの後端を検知した後、約5秒間が経過する、即ち、リユーザブル被記録材Rの先端と後端の間の2/3約200mmが搬送されるまでの間、電磁クラッチ126が切断状態となるように制御した。また、リユーザブル被記録材Rの先端及び後端からの距離が10mm以下である領域を除く領域に形成されている熱可塑性画像形成物質が剥離ローラ122に熱転写するように制御した。その結果、50枚処理しても、分離ジャムが発生せず、画像除去性能は良好であった。[比較例1]センサ133がリユーザブル被記録材Rの先端を検知してから、センサ116がリユーザブル被記録材Rの後端を検知した後、約5秒間が経過するまでの間、電磁クラッチ126が切断状態となるように制御しなかった以外は、実施例1と同様にして、画像を除去した。その結果、10枚処理すると、剥離ローラ122と分離板124の間にリユーザブル被記録材Rが挟み込まれることによる分離ジャムが発生した。[実施例2]リユーザブル被記録材Rに、imagioNeoC285リコー社製を用いて、複数色の文字及び写真を含むカラーパターンを形成した。なお、トナーとしては、熱可塑性組成物層102dを形成する際に用いたオイルレス重合トナーを用いた。下記の条件に変更して、カラーパターンが形成されているリユーザブル被記録材Rを用いた以外は、実施例1と同様にして、画像を除去した。加熱加圧ローラ121の表面の温度:120°C加熱加圧ローラ121と剥離ローラ122の間の押し付け力:70N片側当たりその結果、1000枚処理しても、分離ジャムが発生せず、画像除去性能は良好であった。