バンド外表面に形成した鋸歯状の係合溝にバックルの係合爪を係合可能としたバックルであって、該バックルは、対向する底板と天井枠および両者を接続する両側板とからなり内部をバンドの挿通空間としたバックル本体と、前記天井枠の内側に水平設置され、一端部下面に前記バンドの係合溝に係合可能な係合爪を有する操作板とから構成され、該操作板を中間点にて前記両側板を結ぶ連結軸で支承することにより該中間点を支点として揺動自在としたバックルにおいて、前記操作板の上部を移動可能なスライド片が前記バックル本体に設置され、前記バックルの内側に前記スライド片の移動をガイドするスライドガイドが設けられ、前記スライド片が前記連結軸上にあるときは前記スライド片の端部が前記天井枠に設けた切欠き部に嵌合し、この状態でバンドはバックルに接近自在であるが後退不能とされ、前記嵌合を解除し前記スライド片を前記操作板の一端部側に移動した状態では前記操作板の揺動が規制され、前記操作板の他端部側に移動した状態では前記係合が解除されることを特徴とするバックル。前記スライド片が弾性を有し、自身の弾性変形により前記嵌合および嵌合解除を可能とした請求項1記載のバックル。前記スライド片が前記連結軸上から前記操作板の一端部側または他端部側に移動する際、該スライド片が前記天井枠側から前記底板側に向かって下がるように前記スライドガイドに傾斜面を形成した請求項1記載のバックル。前記切欠き部の端面が前記スライド片の対向辺に傾斜面をもって対向し、該傾斜面の角度を前記底板に近づくに従って前記切欠き部と前記スライド片との隙間が拡がるように形成された請求項1~3のいずれかに記載バックル。前記スライド片の端面が前記切欠き部の対向辺に傾斜面をもって対向し、該傾斜面の角度を底板に近づくに従って前記スライド片と前記切欠き部との隙間が狭まるように形成された請求項1~3のいずれかに記載のバックル。前記スライド片上にスライド操作部を設けた請求項1~5のいずれかに記載のバックル。前記スライド操作部が前記バンドとバックルを片手の指先で引き寄せることのできる掛止部としての役割も果たすことを特徴とする請求項6記載のバックル。本発明は、軽量かつ製作が容易であることに加えて、前記操作板に直接作用する押圧力に対しても係合解除を防止することのできるロック機構付きバックルを提供することを目的とするものである。また、本発明は、スライド片の操作のみで容易に係合ロックおよび係合解除を可能とし、かつ、スライド片の位置が定まる機構を備えることにより確実な操作性を実現することを目的とするものである。本発明は、バンド外表面に形成した鋸歯状の係合溝にバックルの係合爪を係合可能としたバックルであって、該バックルは、対向する底板と天井枠および両者を接続する両側板とからなり内部をバンドの挿通空間としたバックル本体と、前記天井枠の内側に水平設置され、一端部下面に前記バンドの係合溝に係合可能な係合爪を有する操作板とから構成され、該操作板を中間点にて前記両側板を結ぶ連結軸で支承することにより該中間点を支点として揺動自在としたバックルにおいて、前記操作板の上部を移動可能なスライド片が前記バックル本体に設置され、前記バックルの内側に前記スライド片の移動をガイドするスライドガイドが設けられ、前記スライド片が前記連結軸上にあるときは前記スライド片の端部が前記天井枠に設けた切欠き部に嵌合し、この状態でバンドはバックルに接近自在であるが後退不能とされ、前記嵌合を解除し前記スライド片を前記操作板の一端部側に移動した状態では前記操作板の揺動が規制され、前記操作板の他端部側に移動した状態では前記係合が解除されることを特徴とする。前記スライド片が弾性を有し、自身の弾性変形により前記嵌合および嵌合解除を可能としたことが好ましい。前記スライド片が前記連結軸上から前記操作板の一端部側または他端部側に移動する際、該スライド片が前記天井枠側から前記底板側に向かって下がるように前記スライドガイドに傾斜面を形成したことが好ましい。前記切欠き部の端面が前記スライド片の対向辺に傾斜面をもって対向し、該傾斜面の角度を前記底板に近づくに従って前記切欠き部と前記スライド片との隙間が拡がるように形成されたことが好ましい。前記スライド片の端面が前記切欠き部の対向辺に傾斜面をもって対向し、該傾斜面の角度を底板に近づくに従って前記スライド片と前記切欠き部との隙間が狭まるように形成されたことが好ましい。前記スライド片上にスライド操作部を設けたことが好ましい。前記スライド操作部が前記バンドとバックルを片手の指先で引き寄せることのできる掛止部としての役割も果たすことが好ましい。本発明のバックルは、前記操作板に直接作用する押圧力に対しても係合解除を防止することができる。また、スライド片の操作のみで容易に係合ロックおよび係合解除を可能とし、かつ、スライド片を所望の位置で固定することができる。さらに、スライド片が連結軸上にあるときはスライド片の作用により、バンドはバックルに接近自在であるが後退不能とされるので、連結軸を弾性のある素材で形成したり、連結軸にバネを用いたりする必要がなく、連結軸の素材を自由に選択してより強度の高いバックルを提供することができる。従って、このバックルは運動靴等の比較的強い締結力を必要とする製品への適用が最適である。以下、本発明に係るロック機構付きバックルの実施形態を図面に基づいて説明する。図1はバックル10の斜視図であり、これらの図において、バックル10は、底板11、これに対向する天井枠12、および底板11と天井枠12とを接続する側板13、13とからなる偏平かつ筒状のバックル本体14により主体が構成される。バックル本体14はバンドのスライド方向が挿通口15、15として開口され、その内部は後述する係合溝を有するバンド30の挿通空間16となる。本実施形態では、底板11の長手方向バンドのスライド方向の長さを天井枠12の長手方向の長さよりも長くすることにより、バックル10の被接続体即ち、運動靴用バンド等への取付を容易にすると共に、バンドの挿通がスムーズに行われるようにすることができる。また、天井枠12を偏平な板で構成することによっても同様の効果を得ることができる。天井枠12の内側には、その内に納まる大きさの操作板20が水平に設置される。操作板20の一端部20Aの下面には、バンド30の係合溝に係合可能な係合爪21後記図2を参照。を突設している。操作板20は天井枠12より若干低位置とすることにより、操作板20の一端部20Aまたは他端部20Bが不用意に押し下げられることを防止することができる。操作板20の長手方向の中間部には、連結軸25が形成され、この連結軸25は各側板13、13の上部内壁に支承されている。この実施形態では連結軸25の断面を矩形としたが、円形、楕円形、その他種々の断面形状とすることができる。連結軸25は操作板20を揺動自在に軸支すると共に、滑らかな操作性を確保する為に可及的に細くすることが望まれるが、反復的な揺動により破損しない形状、大きさとすれば良い。バックル本体14には、操作板20の上部を水平方向に移動可能な弾性を有するスライド片40が設置される。本実施形態においてスライド片は矩形の形状としたが、必ずしも矩形でなくとも良い。スライド片40の表面には、スライド操作部42が上方に突出して設けられている。スライド操作部42の形状に格別の制限はなく、片手の指先を引っ掛けることのできる形状であれば良い。スライド操作部42はスライド片40に必ずしも設ける必要はないが、これを設けることによりスライド片40のスライド操作を容易とすることができると共に、後記するようにバンド30とバックル10を片手で引き寄せるための掛止部としての役割も果たすことができる。また、バックル10の内側にはスライド片40の移動をガイドするためのスライドガイド18、18が設けられている。本実施形態において、スライドガイド18、18をバックル10の側板13、13からバックル10の内側に水平に張出す棚として形成したが、スライド片40のスムーズな移動をガイドできるものであればスライドガイド18の形状等に格別の制限はない。続いて、上記バックル10の作用について図2を参照しながら説明する。図21はバックル10とバンド30の係合状態を示す要部縦断側面図である。図21において、バックル10の挿通空間16内にバンド30が挿入され、バンド30の外表面に形成された係合溝31に、バックル10の係合爪21が係合している。係合溝31はスライド方向の断面形状が鋸歯状、即ち、バンド30の進行方向に向けて漸次深くなるテーパ面と、この最深位置より略垂直に立上る壁面とからなっている。スライド片40が連結軸25上に位置するときは、スライド片40はその弾性により上方に湾曲し、該スライド片40の長手方向の両端部が前記天井枠12に設けられた切欠き部17、17に嵌合する。この結果、スライド片40の位置が固定され、不用意にスライド片40が移動することによる誤作動を防ぎ、安全性に優れたバックル10を提供することが可能となる。また、スライド片40の位置が固定された状態にあるため、スライド片40上のスライド操作部42がバンドとバックルを片手の指先で引き寄せるための掛止部としての役割も果たすことが可能となる。本実施形態において切欠き部17を左右対称に2つ設けたが、切欠き部17は必ずしも2つ必要ではなく、いずれか一方が設けられていれば良い。この状態でバンド30を操作板20の他端部20B側図2において左側の挿通口15から挿通空間16内に進入させていくと、バンド30の上面が操作板20の係合爪21に接触して、操作板20の一端部20Aを押し上げながら前進し図22を参照。、バックル10に対するバンド30の接近離隔位置が調節される。この状態では、図21に示すように、係合爪31が所定の係合溝12と噛み合って係止しているので、バンド30はバックル10に対して進出自在であるが、後退不能である。次に、本発明のスライド片によるロック機構について説明する。前記の通り図21はバンド30の係合溝31とバックル10の係合爪21との係止状態を示しているが、このときスライド片40は連結軸25上に位置しており、操作板20の他端部20Bに垂直方向の押圧力が作用すると前記係合が解除される。ここで、図12に示すようにスライド片40を上方から垂直方向に押圧して水平状態にすれば、スライド片40と前記切欠き部17との嵌合が外れ、スライド片40が天井枠12の下方を移動可能となる。続いて、図13に示すようにスライド片40を操作板20の一端部20A側にスライドガイド18、18に沿って移動させれば、スライド片40により操作板20の回転が規制されることになり、この状態では他端部20Bは押されても動かない。また、スライド片40の弾性により、スライド片40の上面が天井枠12の下面を押し上げる力が作用するため、スライド片40の位置が固定され、他端部22Bのロック状態が維持される図23参照。。本実施形態において、スライド片40の下面が操作板20の一端部20Aの上面に当接するように設定したが、スライド片40の下面は操作板20の一端部20Aの上面に必ずしも当接しなくても良く、ロック状態におけるスライド片40の下面と操作板20の一端部20Aの上面との距離は、係合爪21が係合溝31から外れない程度に操作板20の回転が規制される長さとすれば良い。次に、バックル10からバンド30を後退させたり、引き抜いたりするには、図12に示すようにスライド片40を上方から垂直方向に押圧して、スライド片40の両端部と切欠き部17、17との嵌合を外しつつ、図14に示すようにスライド片40を操作板20の他端部20B側にスライドガイド18、18に沿って移動させれば、図24に示すように、連結軸25を中心として操作板20が回転する結果、反対側に位置するする係合爪21が持ち上がり、係合爪21が係合溝31から外れるので、バンド30を自由にスライドさせることができる。この状態において、スライド片40の弾性によりスライド片40の上面が天井枠12の下面を押し上げる力が作用するため、スライド片40の位置が固定される。スライド片40を連結軸25上にスライドさせれば、スライド片40は自身の弾性により湾曲した状態に復帰し、操作板20は元の水平状態に復帰する。バックル10の他の実施形態について図3を参照しながら説明する。この実施形態では、図31に示すようにスライド片40上のスライド操作部42が凹状に設けられる他、天井枠12が操作板20の端部側に近づくに従ってその表面積が徐々に大きくなるように設定されている。このため、スライド片40を操作板20の一端部20Aまたは他端部20B側にスライドガイド18、18に沿って移動させたときは図32、3参照。、天井枠12の下面がスライド片40の上面を押さえつける力が強くなる。従って、より大きな弾性を有するスライド片40を採用することが可能となり、スライド片40の位置をより強固に固定することができる。バックル10の別の実施形態について図4を参照しながら説明する。図4はこの実施形態を示す要部縦断側面図である。本実施形態では、図41に示すように切欠き部17、17の端面がスライド片40の対向辺に傾斜面17Aをもって対向し、該傾斜面17Aの角度を底板11に近づくに従って前記切欠き部17、17と前記スライド片40との隙間が拡がるように形成されている。このため、スライド片40が切欠き部17、17に嵌合した状態から、スライド片40に水平方向の力を加えれば、スライド片40が傾斜面17Aに沿って天井枠12側から底板11方向に移動して前記嵌合が外れる図42、3参照。。従って、弾性を有するスライド片40を用いた場合に、スライド片40を上方から垂直方向に押圧することなく、スライド片40を操作板20の一端部20A側または他端部20B側に移動することが可能となる。また、図44に示すように前記スライド片40の端面が切欠き部17、17の対向辺に傾斜面17Bをもって対向し、該傾斜面の角度を底板11に近づくに従って前記スライド片40と前記切欠き部17、17との隙間が狭まるように形成しても同様の効果が得られる。本実施形態において、弾性を有するスライド片40を用いる場合、スライド片40が連結軸25上から操作板20の一端部20A側または他端部20B側に移動するに従って、スライド片40が湾曲状態から水平状態に変形するため、スムーズにスライド片40が移動できるようにスライドガイド18、18を前記変形に合わせた形状とすることが好ましい。具体的には、2つのスライドガイド18、18の距離が連結軸25から操作板20の一端部20側および他端部側20Bに向かうに従って拡がるように形成すると良い。続いて、バックル10のさらに別の実施形態について図5を参照しながら説明する。図5はこの実施形態を示す要部縦断側面図である。本実施形態では、スライド片40が連結軸25上から操作板の一端部20A側または他端部20B側に移動する際、該スライド片40が天井枠12側から底板11側に向かって下がるようにスライドガイド18、18に傾斜面18Aが形成されている。このため、スライド片40が切欠き部17、17に嵌合した状態から、スライド片40に水平方向の力を加えれば、スライド片40が傾斜面18Aに沿って天井枠12側から底板11方向に移動して前記嵌合が外れる。従って、これまで説明した実施形態とは異なり、弾性を有するスライド片40を用いる必要はなく、スライド片40を金属製とすることも可能となる。バックル10の素材に格別の制限はないが、連結軸25を金属製としてその他の部分を合成樹脂により成型することにより、軽量かつ強度の高いバックル10を提供することが可能となる。本発明において天井枠12は、必ずしも四辺を備えたものに限られない。操作板20の一端部20Aと対向する一辺または/および操作板20の他端部20Bと対向する一辺については、バックルを軽量化、小型化する場合には、これを省略することができる。本発明のバックル10には、前記した特許文献1および特許文献2に開示した要素を取り入れることができる。例えば、連結軸25の代わりに操作板20の上縁部と天井枠12の上部とを連結する連結辺図示せず。を用いても良い。また、操作板20を水平状態に復元し易くするために操作板20の一端部20Aと対向する天井枠12等とを連結した連結部材図示せず。を設けても良い。更に、挿通空間16にはバンド30の浮き上がりを防止するためのバンド押え図示せず。を設けることも可能である。