"電力供給装置であって、入力電圧を変換する電圧変換手段と、コイルとコンデンサによって、前記電圧変換手段が出力する電圧を平滑する平滑手段とを備え、前記平滑手段は、複数の給電線と複数の給電線グランドを含んで構成され、かつ給電線の隣に給電線グランドが配置されたケーブルを備え、前記複数の給電線は、前記コイルと前記コンデンサの一端と接続され、前記複数の給電線グランドは前記電圧変換手段のグランドと前記コンデンサの他端と接続されていることを特徴とする電力供給装置。前記給電線と前記給電線グランドは、交互に配置されていることを特徴とする請求項1に記載の電力供給装置。前記電力供給装置は、前記電圧変換手段と前記コイルを備える第1の回路基板と、前記コンデンサを備える第2の回路基板とを備えたことを特徴とする請求項1に記載の電力供給装置。前記電力供給装置は、前記コンデンサの電圧を前記第1の回路基板にて検出することを特徴とする電力供給装置。請求項1に記載の電力供給装置を備えたことを特徴とする機器。前記機器は、記録ヘッドを用いて被記録媒体に画像を記録することを特徴とする請求項5に記載の機器。特許文献1には、DC/DCコンバータは電力負荷である記録ヘッド201へ電圧変動が抑制された電圧を供給するために、図3に示すようなスイッチングデバイス9、ダイオード13、定電圧制御IC、インダクタ12、抵抗14,15等様々な電気部品を備えている。即ち、特許文献1のキャリッジには、電力変換部コンバータ部、定電圧制御部、平滑回路部が搭載されている。このために、キャリッジの軽量化や小型化には限界がある。本発明では、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、キャリッジの小型、軽量化を実現するための電力供給装置、電力供給装置を備えた機器を提供するものである。上記目的を達成するために、本発明の電力供給装置は、電力供給装置であって、入力電圧を変換する電圧変換手段と、コイルとコンデンサによって、前記電圧変換手段が出力する電圧を平滑する平滑手段とを備え、前記平滑手段は、複数の給電線と複数の給電線グランドを含んで構成され、かつ給電線の隣に給電線グランドが配置されたケーブルを備え、前記複数の給電線は、前記コイルと前記コンデンサの一端と接続され、前記複数の給電線グランドは前記電圧変換手段のグランドと前記コンデンサの他端と接続されている。以上のように、本発明によれば、単純な回路構成において、不要なノイズの放射を抑制し、電力負荷の変動に対応して安定した電圧を供給することができる。<第1の実施形態>図1は、第1の実施形態における電力供給装置の説明図である。この実施形態では、機器として記録装置、電力負荷として記録ヘッド2を例にして説明する。A、Bは回路基板プリント基板である。第1の回路基板は記録装置本体に搭載されたメイン基板Aで,第2の回路基板はキャリッジに搭載されたキャリッジ基板Bである。メイン基板Aとキャリッジ基板Bは可撓性のある複数の導体パターンが一定間隔で配列されたフレキシブルフラットケーブル以降FFCで接続されている。メイン基板Aに配置された部品とキャリッジ基板Bに配置された部品によって、記録ヘッド2を駆動するための駆動電圧VHを生成するDC/DCコンバータ9が構成されている。DC/DCコンバータ9は、電力変換を行うコンバータ部と定電圧制御部7、平滑回路部を備える。平滑回路部は、コイルL1とコンデンサC2を備えており、コイルL1はメイン基板A、コンデンサC2はキャリッジ基板Bに配置されている。メイン基板Aには、電力変換部、定電圧制御部7、平滑回路部のコイルL1が実装されている。このメイン基板Aには、記録ヘッド2の制御や、記録装置のモータの制御など、記録装置の制御を行うための制御部22が実装されている。コンデンサC2は、DC/DCコンバータの出力電圧を平滑するコンデンサであると共に記録ヘッドのインク吐出状況によって変化する急峻な負荷電流変動を吸収するコンデンサの役割も兼ねている。コンデンサC2は、低インピーダンス特性のコンデンサでああり、記録ヘッド2の近傍に配置される。コイルL1の一方は、入力電圧VHinをチョッピングするスイッチ素子FETQ1のドレインに接続され、コイルL1のもう一方をコネクタ10と接続されている。メイン基板Aにはコネクタ10が設けられ、キャリッジ基板Bにはコネクタ11が設けられている。コネクタ10とコネクタ11は複数の給電線13、複数の給電線グランド14を介して接続されている。図2aは、実施形態におけるフレキシブルフラットケーブルFFCの断面を説明する図である。メイン基板Aとキャリッジ基板Bは、フレキシブルフラットケーブルFFCにより接続されている。メイン基板Aとキャリッジ基板Bは、記録ヘッドを駆動するための電圧VHを供給する複数の給電線13と、電圧VHのリターングランド電流経路である複数の給電線グランド14で接続されている。フレキシブルフラットケーブルFFCを介した電力はコンデンサC2、記録ヘッド2へ供給される。給電線13において、メイン基板Aからキャリッジ基板Bへ電流が流れる。一方、給電線グランド14において、キャリッジ基板Bからメイン基板Aへ電流が流れる。FFCの給電線13に流れる電流を往路方向とすると、給電線グランド14に流れる電流は復路方向となり、給電線13と給電線グランド14に流れる電流は、FFC内で逆向きに流れることになる。図1に示すようにVH電圧検出線15は、キャリッジ基板のコンデンサC2が接続されるc点からメイン基板の電圧制御回路部の抵抗分圧回路に接続されている。また、グランド電圧検出線16は、コンデンサC2のグランドであるd点とDC/DCコンバータの定電圧制御部の電圧基準グランドである制御GND17を接続している。図2aに示すようにVH電圧検出線、グランド電圧検出線は、FFCの隣り合う導体パターンに隣接して配置する構成である。ここでFFCは、厚みを薄くした平板型の導体を均一なピッチ間隔で複数本を平行に配列し、合成樹脂等で絶縁被覆を施したリボン状の線材であり、可動部分や狭い空間の電気的接続を得るためのケーブルである。これは、例えばシリアル型プリンタがインクを吐出して画像記録を記録用紙被記録媒体に行うため、記録ヘッド2が搭載されたキャリッジ3をスムーズに移動させるための電気接続構造である。FFCは、キャリッジ3の移動範囲を十分に確保できる長さであり、図6に示すように機器の本体フレームに這わせて取り付けている。FFCの長さは、例えばA3ノビサイズの記録用紙に対応する機種では、記録用紙の幅328mmに対して2倍以上の長さが必要となる。次に、電力供給回路における、FFCの配線インピーダンス、及び電力負荷が急変する場合の電圧変動特性を説明する。図2aは、実施形態を示すFFC配線構造の断面図であり給電線13、及び給電線グランド14は各4本ずつ使用している。給電線13の隣に給電線グランド14が配置されている。FFCの配線構成は、給電線13、及び給電線グランド14の電流方向の往復パターンを隣接する導体に交互に配置した構成である。4本の給電線13はコイルとコンデンサの一端にそれぞれ接続され、4本の給電線グランド14は電圧変換手段のグランドとコンデンサの他端とそれぞれ接続されている。図2bは、比較例の図本発明を実施していない形態である。図2bの配線構成では、給電線13は隣り合うように配置され、給電線グランド14も、隣り合うように配置されている。即ち、同じ信号線同士をまとめて配置する構成となっている。図2a、図2bの導体のピッチは、ともに1.0mmである。図3は、FFCの給電線13と給電線グランド14の配置構成の違いによる配線インピーダンスを比較した表であり、図2aと図2bの配置構成の違いによるインピーダンスの違いを説明する図である。配線インピーダンスは、インピーダンスアナライザによって測定している。測定は、リターン電流経路を考慮した配線インダクタンスの総和であるループインダクタンス、及び配線抵抗を測定した値で、給電線13と給電線グランド14をFFCの一端でショートさせて、他方からインピーダンスアナライザによって測定している、またFFCの長さは330mm、660mm、1000mmの3点で測定している。図3を参照すると、配線抵抗は、配線部に流れる電流方向の往復パターンを隣接した導体パターンに交互に配置した場合と配線を交互に配置しない場合の違いはなく、どちらもFFCの長さに比例した値となる。一方、ループインダクタンスは、電流方向の往復ループを隣接する導体に交互に配置した場合は、交互に配置しない場合に対してFFCの各長さで共におよそ1/3程度に減少している。これは、給電線13給電線グランド14を隣接する導体に配置することで配線を流れる電流ループの面積が小さくなり、さらに隣接する配線に流れる電流の向きが異なるため、配線に流れる電流により発生する磁界の向きが逆方向となり、発生した磁界を打ち消しあう作用が高く配線間の部分相互インダクタンスL21が高まり、その結果ループインダクタンスLloopの値が減少したためである。以上のことから、FFCの配線抵抗は、同じ導体断面積、導体数、長さであれば配線構成の影響を受けないが、ループインダクタンスは、同じ導体断面積、導体数、長さでもFFCの配線構成によって大きく値が変化することが分かる。つまり、FFCの給電線13給電線グランド14を流れる電流方向の往復ループを隣接させて配置することで、配線のループインダンクタンスを低減することが可能となる。次に、図2aの場合と図2bの場合のVH電圧変動特性をFFCの長さを330mm、660mm、1000mmの3点で測定している。図4aから図4cは、本提案の実施形態におけるFFC配置構成の場合の電力負荷を変動させた場合の電圧変動特性である。図2aに示すFFC配線構成で記録ヘッドの停止期間負荷電流0Aから記録ヘッドの駆動期間負荷電流最大に相当する負荷電流2.1Aまで、DC/DCコンバータの電力負荷を繰り返し変化させた時のVH電圧変動波形である。波形は、FFCの長さをパラメータとして、図4aはFFCの長さが1000mm、図4bはFFCの長さが660mm、図4cはFFCの長さが330mmの場合に電力負荷を変動させた場合のVH電圧変動波形である。図5aから図5cは、実施形態との比較のための配線構成による電力負荷を変動させた場合の電圧変動特性である。図2bに示すFFC配線構成で、記録ヘッドの停止期間負荷電流0Aから記録ヘッドの駆動期間負荷電流最大に相当する負荷電流2.1Aまで、DC/DCコンバータの電力負荷を繰り返し変化させた時のVH電圧変動波形である。同様に、FFCの長さをパラメータとして、図5aはFFCの長さが1000mm、図5bはFFCの長さが660mm、図5cはFFCの長さが330mmの場合に電力負荷を変動させた場合のVH電圧変動波形である。VH電圧変動波形は、キャリッジ基板上のコンデンサC2の両端電圧を測定している。図4cのFFC長さ330mmの電圧変動の様子をみると、負荷電流が0Aから2.1Aに変化した時のスイッチングリップル変動分を含めない出力電圧の落ち込みは-21mVの電圧変動が図4aのFFC長さを1000mmとすると-34mVとなり電圧変動量は-13mVの微増である。一方、図5cのFFC長さ330mmの電圧変動の様子をみると、負荷電流が0Aから2.1Aに変化した時は-21mVの電圧変動が図5aのFFC長さを1000mmとすると-93mVとなり電圧変動量は約-70mVと大幅に増加する。以上より、上述のFFC配線構成にすることで、FFC配線のループインダクタンスを小さい値に抑える事ができ、負荷急変時の電圧変動を抑制できる。次に、上述したDC/DCコンバータ9の補足説明をする。記録ヘッド2近傍のキャリッジ基板BにはDC/DCコンバータ9の出力コンデンサのみを実装する構成としている。DC/DCコンバータ9の平滑回路は、一般的な構成であるコイルL1及びコンデンサC2によるローパスフィルタで構成されている。コンデンサC2は、DC/DCコンバータの出力電圧を平滑するためのコンデンサであると共に、インク吐出状況によって変化する負荷変動を吸収するコンデンサの役割も兼ねているため記録ヘッド近傍にあるキャリッジ基板に低インピーダンス品を搭載している。コンデンサC2は、メイン基板AとFFCを介して接続されるため、メイン基板Aから比較的遠方のキャリッジ基板Bに実装されるが、キャリッジ基板Bに設けられたコンデンサC2の両端電圧をVH電圧検出線グランド電圧検出線でセンシングしている。よって、大電流を流す給電線13、及び給電線グランド14とは分離され定電圧制御を行うため、基板間を接続している給電線13給電線グランド14の配線抵抗による直流電圧降下は発生しない。図3では、FFCの接続構成による配線インダクタンス、及び配線抵抗値の違いを説明したが、配線インダクタンスはFFC長さ1000mmでも数百nH程度の値である。一方メイン基板に実装するコイルL1は透磁率の高い磁性体に線材を巻いた構造でありインダクタンス値は高く一般的に1MHz以下のスイッチング周波数のDC/DCコンバータでは数μH~数十μHのコイルが一般的に採用され、FFCの配線インクタンス値より数倍~数十倍大きい値である。コイルL1は、スイッチ素子Q1、及びダイオードD1によって直流の入力電圧VHinをスイッチングした交流矩形波電圧を出力コンデンサと共に平滑している。インダクタンス値の大きいコイルをスイッチ素子Q1の直後に実装することで、交流的なインピーダンスが高まり交流矩形波電圧の高調波成分の低減効果が高まり、基板間を接続する配線長の長いFFCに高い周波数帯域成分を含む電圧電流波形を伝送しない構成としている。図6は、記録装置を上から見た概念図であり、記録装置におけるFFCの配置を説明する図である。キャリッジ3は図6の横方向に走査する機構を備え、キャリッジ3に搭載した記録ヘッド2を用いて、被記録媒体401に記録を行う。図1で説明した制御部22は、図6の下の図に示すように、加速領域、等速度領域、減速領域を定めて、キャリッジ3の走査を制御する。キャリッジ3は破線に示す向きに移動する。キャリッジ3がa点に位置する場合に、FFCは実線で示すような状態であり、キャリッジ3がb点に位置する場合に、FFCは破線で示すような状態となる。搬送手段により、被記録媒体401は、図6において縦下から上へ搬送される。記録ヘッドの走査と被記録媒体401の搬送が交互に行われる。メイン基板Aとキャリッジ基板Bを接続するFFCは、本体フレームに這わせて取り付けている。この本体フレームは、金属製の部材であり、メイン基板Aのグランドと接続されている。図6に示すように、キャリッジ3は、記録する被記録媒体の幅以上の距離を移動する。このため、例えば、A3ノビのサイズの被記録媒体の記録に対応する記録装置では、FFCの長さは1000mm程度の長さが必要となる。制御部22は、記録装置全体の動作をコントロールし、図示しない外部の機器例えばホストコンピュータ、デジタルカメラ等から受け取った画像情報の画像処理を行う画像処理回路、や記録ヘッドに送信する画像データに変換する変換回路を含む。また、記録ヘッド2のインク吐出を行うために、記録素子を駆動させるため制御信号CLK,LT,HEやデータ信号DATAの出力を制御する。次に、DC/DCコンバータ9の動作を簡単に説明する。DC/DCコンバータ9は、PWM制御方式のDC/DCコンバータで、プリンタ本体に設けられたAC/DC電源1から供給される直流電圧VHinがコンデンサC1を介してスイッチング素子Q1に入力される。スイッチング素子Q1及びダイオードD1を備える電圧変換部コンバータ部によって直流電圧VHinから交流電圧に変換され、コイルL1、FFC、コンデンサC2で構成される平滑回路を介して直流電圧に変換され出力電圧VHを生成する。出力電圧VHは、キャリッジ基板と接続される記録ヘッド2にヘッド駆動電圧VHとして供給される。定電圧フィードバック制御の基準電圧は、基準電圧源Vrefより生成され、抵抗R7、R8の抵抗分圧値を電源制御IC5内部の誤差増幅器52の反転端子に基準電圧Vref ́として入力している。電源制御IC5は、1チップの集積回路である。また、平滑回路の出力端となるコンデンサC2から検出された出力電圧信号VHは、抵抗R101、及び抵抗R102により抵抗分圧された帰還電圧が誤差増幅器52の非反転端子に入力され定電圧フィードバック制御されている。キャリッジ基板に実装されたコンデンサC2の両端電圧は、FFCのVH電圧検出線、及びグランド電圧検出線によってメイン基板の定電圧制御部7に接続される。定電圧制御部7は、基準電圧Vrefと出力コンデンサC2両端電圧の分圧値を誤差増幅器で比較し、誤差を無くすように定電圧フィードバック制御されコンデンサC2の両端電圧はあらかじめ設定された出力電圧VHなるように制御されている。なお電源制御IC5の内部は、図1に記載の誤差増幅器52、PWMコンパレータ53以外にも図示しない内部基準電圧源、三角波発生回路、出力ドライバー回路、等の回路ブロックによって構成されている。DC/DCコンバータ9のフィードバックループの安定性を確保するためには、図1のコイルL1、コンデンサC2、基板Aと基板Bを接続するFFCの配線寄生成分を含めたフィードバックループを、進み補償回路、および遅れ補償回路の部品定数を調整して、電力負荷が変動したときの出力電圧変動を抑制している。進み補償回路は、抵抗R101,R102、C6によって構成され、遅れ補償回路は、誤差増幅器52の入出力間に挿入される時定数回路6から構成され定電圧フィードバックループの周波数特性を調整するための回路部品である。DC/DCコンバータ9の電圧基準グランドとなるグランド電位は、キャリッジ基板上のHGNDコンデンサC2のGNDとしている。これは、記録ヘッドに印加されるVH電圧のグランド電位を基準とし電源制御IC周辺の制御GND17とを一致させることを主目的としたGND構成である。DC/DCコンバータ9の定電圧制御を行う電源制御IC5、及び基準電圧VrefのGNDは、キャリッジ基板の出力コンデンサのGNDから分岐させたグランド検出線16で接続しておりメイン基板Aの制御GND17は、Conv_GNDとは分離させている。この接続構成によってグランド検出線16は給電線グランド14とは分離されてヘッド駆動電圧VHのリターン電流を流さない構成となっている。メイン基板の制御GND17とコンバータ部のグランドであるConv_GND間にあるコンデンサC3は、メイン基板上の両GND間を交流的な電気的接続をしている。本発明は、メイン基板の制御GNDとコンバータ部のConv_GND間がキャリッジ基板を介してFFCで接続する構成のため、定電圧フィードバック制御を安定させるために有効なコンデンサとして用いている。また、Conv_GNDは、FFCの複数の導電パターンを使用して給電線グランド14により、キャリッジ基板のHGNDと接続されている。この接続により、FFCの給電線グランド14にヘッド駆動電圧VHのリターン電流がキャリッジ基板からメイン基板の方向に流れる。ここで、FFCの給電線13、及び給電線グランド14は、出力平滑回路となるコイルL1、とコンデンサC2の間に挿入するため、FFC配線の寄生成分である配線インダクタンス、及び配線抵抗成分は平滑回路部内に含まれることになる。定電圧フィードバック制御の位相補償回路は、平滑回路のコイルL1、コンデンサC2の特性にFFCの寄生成分を含めてフィードバックループの利得、位相を調整し負荷急変に対する電圧変動を抑制している。給電線13を流れる電流は、コイルL1によって変換された三角波の交流電流がメイン基板からキャリッジ基板方向へ流れる。また給電線グランド14は、給電線13の電流とは逆方向となるキャリッジ基板からメイン基板にヘッドの駆動電流のリターン電流が流れる。別の表現をすれば、給電線13給電線グランド14で、電流ループを形成している。給電線13の部分自己インダクタンスをL11、給電線グランド14の部分自己インダクタンスをL22、給電線13と給電線グランド14間の部分相互インダクタンスをL12L21とすると、給電線13と給電線グランド14が形成するループインダクタンスLloopは、次式のように表わせる。Lloop=L11L22-2L12L12=L21式1給電線13給電線グランド14のループインダクタンスは、給電線13の部分自己インダクタンスL11と給電線グランド14の部分自己インダクタンスL22、及び給電線13とリターン電流の流れる給電線グランド14との部分相互インダクタンスL12、L21から決定される。部分相互インダクタンスは、電流ループを形成する給電線13給電線グランド14の各々の配線間の部分インダクタンスL11、L22間の磁気的結合を表している。また、給電線13給電線グランド14のループインダクタンスに電流が流れて発生する磁束は、次式のように表わせる。φ=Lloop×Irms式2式1より、給電線13と給電線グランド14の配線間結合を示す部分相互インダクタンスL12=L21値を大きくすることで、配線が形成するループインダクタンスは低減することになる。給電線13と給電線グランド14が形成する電流ループによって発生する磁束φは、式2より配線のループインダクタンス値と配線を流れる電流値の積によって決定し、流れる電流値が同じであれば、ループインダクタンス値が小さい方が発生する磁束は小さくなる。FFC配線は、磁性体に巻かれたコイルのように配線を流れる電流により発生する磁束を閉じ込める磁性体を持たない。このため、FFC配線のループインダクタンスで発生する磁束は、他の信号線との磁気的な結合が発生し易い。しかしながら、FFCを上述したような構成とすることで、発生する磁束を小さくすることで、他の信号線との磁気的な結合を抑制することができる。これにより、FFCがノイズ源となり、FFCで発生したノイズが、機器内の制御回路やセンサ例えば温度センサーなどの検知回路に入力することを抑制したり、機器内部を転送される制御信号やデータ信号の波形を乱すことを抑制できる。また、機器の外部へノイズを放射することを抑制できる。次に、FFCの配線間の磁気的結合について説明する。FFCにおいて、給電線13、給電線グランド14の電流ループで生じる磁束とVH電圧検出線15グランド電圧検出線16で生じる磁束との磁気的結合は、共に定電圧フィードバックループ内の配線であり出力電圧の変動特性を悪化させる可能性がある。給電線13給電線グランド14の電流により発生する磁束φが、VH電圧検出線15グランド電圧検出線16と鎖交する磁束をφ′とすると、次式の関係にある。φ’=M×Irms式3M=φ′/Irms相互インダクタンスMは、給電線13給電線グランド14の配線ループとVH電圧検出線15グランド電圧検出線16の配線ループ間の磁気的結合を表し、一方の電流ループに流れる単位電流あたりに発生した磁束が、他方の電流ループ配線に鎖交する割合を表す。この相互インダクタンスMは、2つの信号配線ループ間の物理的な空間配置で決定され、相互に影響を及ぼしあう。また、式3より配線に鎖交する磁束φ′は、磁束を発生する配線ループに流れる電流に比例する。給電線13給電線グランド14に流れる電流はVH電圧検出線15グランド電圧検出線16に対して十分に大きな電流である。このため、給電線13給電線グランド14の配線ループから発生する磁束φがVH電圧検出線15グランド電圧検出線16に鎖交し定電圧フィードバックループ特性を悪化させる主要因となっている。給電線13給電線グランド14のループ電流IrmsによりVH電圧検出線15グランド電圧検出線16に鎖交する磁束φ′がVH電圧検出線15グランド電圧検出線16に誘起されるノイズ電圧vは、次式によって表わされる。v=jωM×Irms式4式4によって誘起したノイズ電圧vは、定電圧フィードバックループに外乱として入力され、出力電圧の変動特性を悪化させてしまう。この外乱は、電力負荷記録ヘッドの変動とは別の外乱である。上述したように、FFCの配線構成は、式1の配線ループで発生するループインダクタンス値Lloopを低減している。その結果、ループインダクタンス値の低減は、式2の給電線13給電線グランド14の配線ループの電流で発生する磁束φは低減される。給電線13給電線グランド14で発生する磁束φの低減により、VH電圧検出線15グランド電圧検出線16に鎖交する磁束φ’も相対的に低減する。従って、相互インダクタンスMは低減し、ノイズ電圧vは低減する。その結果、定電圧フィードバックループに入る外乱が低減するためDC/DCコンバータの出力電圧変動は抑制される。次に、上述した構成とその効果の補足の説明をする。図1に示す実施形態の構成を採用せずに、キャリッジ基板に実装するコンデンサC2をメイン基板Aに実装した場合を説明する。この場合、コイルL1とFFCの給電線の間にコンデンサC2の一方の端子を接続し、コンデンサC2の他方の端子をメイン基板AのHGNDに接続する。即ち、キャリッジ基板Bにはコンデンサを設けないという構成である。このような構成では、キャリッジ基板BにおけるVHとHGNDの間のインピーダンスは高くなるため、本実施形態と比較して、VH電圧検出線グランド電圧検出線には外乱となるノイズが入力され易くなり、ノイズにより出力電圧が安定しなくなる。<第2の実施形態>次に、第2の実施形態について説明する。以下の説明では、第1の実施形態と共通する部分の説明については省略する。また、図中における構成要素については、同じ符号を付してその説明を省略する。図7は、第2の実施形態におけるDC/DCコンバータ9の説明図である。第2の実施形態の相違点は、第1の実施形態にメイン基板のコイルL1と基板間を接続するFFCの給電線との間と、メイン基板AのグランドであるConv-GND間にコンデンサC12を追加していることである。この構成により、FFCの給電線13給電線グランド14を流れる電流によって発生する磁束φを更に低減し、VH電圧検出線15グランド電圧検出線16に鎖交する磁束φ′、及び誘起するノイズ電圧を低減する。第1の実施形態では、FFCは、コイル等のように磁界を閉じ込める効果のある磁性体を持たないために、配線導体周辺に発生する磁束を完全に無くすことは出来ない。更に、信号配線間の磁気的結合は、FFCの物理的な空間配置によって複雑に変化し、発生する磁束は、ループインダクタンス値、配線に流れる電流実効値に比例して変化する。第2の実施形態では、メイン基板AにコンデンサC12を追加して、式2の給電線13、及び給電線グランド14を流れる三角波電流の実効値を低減させて、給電線給電線グランドのループインダクタンスから発生する磁束を低減している。コンデンサC12は、メイン基板上でコイルL1とLCフィルタの平滑回路を構成して、FFCの前段で予め直流電圧に変換して、FFCの配線ループインダクタンスに流れる三角波電流のピーク値は低減している。三角波電流のピーク値を低減することで、電流実効値を低減できるため、給電線13給電線グランド14の配線ループインダクタンスから発生する磁束φを低減できる。ここで、コンデンサC12の容量値は、キャリッジ基板Bに設けられたコンデンサC2の容量値に対して、1/3~1/20程度の容量で十分なフィルタ効果が発揮される。また、使用するコンデンサ品種は、コイルL1や配線インダクタンスとの共振周波数によるゲイン位相の変極点を出さないためにも、比較的等価直列抵抗の大きいアルミ電解コンデンサが望ましい。補足すると、三角波電流の実効値Irmsを低減することで、式3のVH電圧検出線グランド電圧検出線に鎖交する磁束φ’、及び式4のVH電圧検出線グランド電圧検出線に誘起されるノイズ電圧vを低減できる。これにより、定電圧フィードバックループの入る外乱が低減するため出力電圧変動は抑制される。<その他の実施形態>上述した実施形態では、機器として記録装置として説明したが、記録装置に限定するものではない。機器内にFFCを備え、FFCによって電力負荷に電力を供給する機器に機適用できる。例えば、機器として、画像読取装置画像入力装置、パーソナルコンピュータや携帯電話などの情報機器、ディスプレイなどの表示装置、医療用機器などが挙げられる。また、電力負荷として、記録ヘッドに限定するものでない。電力負荷として、モータ、表示デバイス、光電変換素子と発光素子を備えた読取りユニット、集積回路などが挙げられる。上述した実施形態では、1チャンネル出力のDC/DCコンバータの形態で説明しているが、複数チャンネル出力を有するDC/DCコンバータにおいても同様に適用できる。複数チャンネルのDC/DCコンバータを採用する場合には、各DC/DCコンバータが、実施形態1や実施形態2の構成とすれば良い。上述の実施形態では、給電線、及び給電線グランドは、各々4本の例で説明しているが、電力負荷に供給する電流値や、FFCの長さ、導体間隔のピッチに応じて、給電線、及び給電線グランドの本数を定めれば良い。また、実施形態1や実施形態2の構成では、メイン基板Aに、キャリッジ基板Bから入力した電圧に基づいてフィードバックを行う定電圧制御部7を備えているが、定電圧制御部7を省いた構成でも構わない。"