"ロータ50とステータ20とを備え、圧縮機構80を駆動するモータであって、前記ステータ20は、コイル40が巻回された複数のティース部32を有し、それぞれのティース部32は、巻回されたコイル40と該ティース部32との間に、該巻回されたコイル40の内周面に沿う絶縁部材90を備えていることを特徴とするモータ。請求項1のモータにおいて、前記絶縁部材90は、内部に中空部90aが形成されていることを特徴とするモータ。請求項2のモータにおいて、前記中空部90a内には、該中空部90aを形成する面Sを支持する支持部材91が設けられていることを特徴とするモータ。請求項1から請求項3のうちの何れか1つのモータにおいて、前記絶縁部材90と前記コイル40の間、及び前記絶縁部材90と前記ティース部32との間の少なくとも一方に、粘着シート94を備えていることを特徴とするモータ。請求項1から請求項4のうちの何れか1つのモータ10と、冷媒を圧縮する圧縮機構80と、前記モータ10及び前記圧縮機構80を収容し、内部空間に該圧縮機構80が吐出した冷媒、又は該圧縮機構80が吸入する冷媒が流れる密閉容器70とを備えたことを特徴とする圧縮機。ところで、電動圧縮機によっては、モータのステータが冷媒や潤滑油に曝される構造のものがある。モータ巻線とステータ間に設けられる絶縁シートは平面的な構造で、しかも厚さが薄いので、モータ巻線とステータコア間に隙間が必ずできてしまう。そのため、モータのステータが冷媒や潤滑油に曝される構造の電動圧縮機では、モータ巻線とステータコア間の隙間に冷媒や潤滑油が浸入することになる。一般的に潤滑油、冷媒、潤滑油と冷媒の混合物は、空気と比べ大きな比誘電率約を有している。例えば、空気の比誘電率が約1であるのに対し、潤滑油の比誘電率は約3.5、冷媒の比誘電率は約7.7、潤滑油と冷媒の混合物は、混合比により異なるが比誘電率は3.5~7.7程度の値をそれぞれ有している。そのため、特許文献1の絶縁シートを用いたとしても、誘電率が比較的大きな冷媒や潤滑油が、モータ巻線とステータコアの間に浸入することによって、モータ巻線とステータコア間の静電容量が増大し、モータをインバータ駆動する際に漏れ電流が増大する可能性がある。本発明は前記の問題に着目してなされたものであり、モータが冷媒や潤滑油に曝される場合の、モータ巻線コイルとステータコア間の静電容量の増大を低減できるようにすることを目的としている。前記の課題を解決するため、第1の発明は、ロータ50とステータ20とを備え、圧縮機構80を駆動するモータであって、前記ステータ20は、コイル40が巻回された複数のティース部32を有し、それぞれのティース部32は、巻回されたコイル40と該ティース部32との間に、該巻回されたコイル40の内周面に沿う絶縁部材90を備えていることを特徴とする。この構成では、絶縁部材90は、コイル40の内周面に沿うようになっている。そのため、コイル40とティース部32の間の隙間が低減する。したがって、モータが冷媒や潤滑油に曝されたとしても、コイル40とティース部32の間に侵入する潤滑油や冷媒の量を低減できる。侵入する冷媒や潤滑油の量を低減できれば、コイル40とステータコア30の間に形成されるキャパシタンスでは、誘電体の誘電率を低減できる。また、第2の発明は、第1の発明のモータにおいて、前記絶縁部材90は、内部に中空部90aが形成されていることを特徴とする。この構成では、絶縁部材90に中空部90aが形成されているので、絶縁部材90の構造を中実とするよりも、誘電率をより小さくすることが可能になる。また、第3の発明は、第2の発明のモータにおいて、前記中空部90a内には、該中空部90aを形成する面Sを支持する支持部材91が設けられていることを特徴とする。この構成では、コイル40が巻回された場合などの外力を受けた際に、支持部材91が、中空部90aを形成する面Sを支持する。また、第4の発明は、第1から第3の発明のうちの何れか1つのモータにおいて、前記絶縁部材90と前記コイル40の間、及び前記絶縁部材90と前記ティース部32との間の少なくとも一方に、粘着シート94を備えていることを特徴とする。この構成では、粘着シート94を設けたことにより、コイル40と絶縁部材90の間の隙間、及びティース部32と絶縁部材90の間の隙間を、より確実に減らすことが可能になる。また、第5の発明は、第1から第4の発明のうちの何れか1つのモータ10と、冷媒を圧縮する圧縮機構80と、前記モータ10及び前記圧縮機構80を収容し、内部空間に該圧縮機構80が吐出した冷媒、又は該圧縮機構80が吸入する冷媒が流れる密閉容器70とを備えたことを特徴とする圧縮機である。この構成では、モータ10が密閉容器70内で冷媒に曝される。この際、コイル40とステータコア30の間に形成されるキャパシタンスでは、誘電体の誘電率を低減できる。第1の発明によれば、コイル40とステータコア30の間に形成されるキャパシタンスにおいて、誘電体の誘電率を低減できるので、前記キャパシタンスの静電容量を低減できる。その結果、外部に漏れる漏れ電流を低減することが可能になる。また、第2の発明によれば、中空部90aを設けることによって絶縁部材90の誘電率を、より小さくすることが可能になるので、コイル40とステータコア30の間に形成されるキャパシタンスの静電容量を、より効果的に低減できる。また、第3の発明によれば、絶縁部材90に中空部90aを設けても、絶縁部材90の強度を確保することが可能になる。また、第4の発明によれば、コイル40と絶縁部材90の間の隙間、及びティース部32と絶縁部材90の間の隙間を、より確実に減らすことが可能になるので、コイル40とステータコア30間に形成されるキャパシタンスの静電容量を、より効果的に抑えることができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》概要図1は、本発明の実施形態1に係るモータ10を適用した電動圧縮機1の構成を模式的に示す縦断面図である。モータ10は、同図に示すように、ステータ20、ロータ50、及び駆動軸60を備え、空気調和機に用いる電動圧縮機1のケーシング70に収容されている。モータ10は、ブラシレスDCモータであって、いわゆるIPMInteriorPermanentMagnetモータであり、この例では電動圧縮機1内の圧縮機構80を駆動する。圧縮機構80には、例えば、スクロール型、或いはロータリ型の圧縮機構などを採用することができる。電動圧縮機1は、いわゆる高圧ドーム型の圧縮機である。電動圧縮機1では、ケーシング70は密閉容器である。ケーシング70内には、圧縮機構80が圧縮した冷媒が吐出される。圧縮機構80が吐出した冷媒には潤滑油が含まれている。電動圧縮機1では、モータ10は、後述のロータ50やステータ20が、冷媒や潤滑油に曝されるようになっている。また、モータ10には、交流電力が供給され、モータ10はこの交流電力によって駆動する。図示は省略するが、この例では、単相又は三相の交流電源をコンバータ回路で整流した後に、コンバータ回路の出力を電解コンデンサで平滑化し、その平滑化した直流をインバータ回路で交流に変換してモータ10に供給している。すなわち、モータ10は、いわゆるインバータ駆動される。一般的なインバータ回路は、複数例えば6つのスイッチング素子を備え、それらのスイッチング素子で、入力された直流を交流に変換している。この際、インバータ回路では、高電圧のスイッチング動作が行われる。モータ10の構成以下では、モータ10の構成を説明する。なお、以下の説明において、軸方向とは駆動軸60の軸心の方向をいい、径方向とは前記軸心と直交する方向をいう。また、外周側とは前記軸心からより遠い側をいい、内周側とは前記軸心により近い側をいう。ロータ50図2は、本実施形態のロータ50及びステータ20の構成を示す平面図である。ロータ50は、図2に示すように、円筒状の形態を有している。ロータ50は、ロータコア51と、複数の磁石52を備えている。ロータコア51は、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて積層板を作成し、複数の積層板を軸方向に積層した積層コアである。ロータコア51の中心には、駆動軸60を挿入する軸穴54が形成されている。この駆動軸60によって圧縮機構80を駆動する。ケーシング70は、その底部が潤滑油をためる油溜まり71になっている。駆動軸60は、油溜まり71から圧縮機構80へ冷凍機油潤滑油を供給する給油機構を構成している。駆動軸60の内部には、図示しないが、その軸方向へ延びる給油通路が形成されている。給油通路は、駆動軸60の下端に開口し、駆動軸60の下端には遠心ポンプが設けられている。駆動軸60の下端は、油溜まり71に浸かった状態となっている。駆動軸60が回転すると、遠心ポンプ作用によって油溜まり71から給油通路へ冷凍機油が吸い込まれる。給油通路へ吸い込まれた冷凍機油は、圧縮機構80へ供給されて圧縮機構80の潤滑に利用される。また、ロータコア51には、磁石52をそれぞれ収容する、複数の磁石用スロット53が形成されている。それぞれの磁石用スロット53は、軸穴54の軸心回りに60°ピッチで配置されている。それぞれの磁石用スロット53は、ロータコア51を軸方向に貫通している。ステータ20ステータ20は、図2に示すように、円筒状のステータコア30と、コイル40を備えている。ステータコア30は、電磁鋼板をプレス加工によって打ち抜いて積層板を作成し、複数の前記積層板を軸方向に積層した積層コアである。図3は、ステータ20の一部分の斜視図である。ステータコア30は、図2,3に示すように、1つのコアバック部31、それぞれ複数のティース部32、及び歯先部33を備えている。それぞれのティース部32は、図2,3に示すように、ステータコア30において径方向に伸びる部分である。コアバック部31は、円環状をしている。コアバック部31は、各ティース部32を該ティース部32の外周側で連結している。歯先部33は、それぞれのティース部32の内周側に連なる部分である。歯先部33は、ティース部32よりも幅周方向の長さが大きくに構成されている。歯先部33は、内周側の面が円筒面である。その円筒面は、ロータコア51の外周面と所定の距離ギャップをもって対向している。なお、各ティース部32の間の空間が、コイル40が収容されるコイル用スロット34である。これらのティース部32には、いわゆる集中巻方式で、コイル40が巻回されている。すなわち、1つのティース部32ごとにコイル40が巻回され、巻回されたコイル40はコイル用スロット34内に収容されている。図4は、実施形態1のステータコア30内周側から見た、ティース部32の断面図である。一般的なモータでは、コイルとティース部の間に絶縁シートが設けられることが多い。これに対し、本実施形態では、コイル40とティース部32の間に、前記絶縁シートの代わりに、図4のような形状後述の絶縁部材90を設けてある。この絶縁部材90には、なるべく低誘電率の材料を使用するのが望ましい。具体的には、フッ素樹脂、発泡樹脂、ポリテトラフルオロエチレンテフロン登録商標などの採用が考えられる。一般的なモータでは、コイルをティース部に巻回すると、ティース部より詳しくは絶縁シートとコイルの間に隙間ができる。具体的には、ティース部の側面図4における左右の面において上下方向前記軸方向の中央付近が、外側に膨出し、その膨出部分でコイル40の内周面側の隙間が大きくなっている。本実施形態の絶縁部材90は、コイル40の内周面に沿うように、上下方向中央付近軸方向中央付近が上下両端よりも膨出している。ここで、コイル40の内周面に沿うとは、必ずしも絶縁部材90とコイル40が全く隙間なく接触していることを意味しているのではなく、コイル40と絶縁部材90との間に多少の隙間は許容される。従来の絶縁シートで生じていたコイルと絶縁シートの間の隙間を絶縁部材90で低減するように、絶縁部材90の厚さや膨出形状を設定するのである。電動圧縮機1における漏れ電流電動圧縮機1を運転状態にするには、前記インバータ回路からモータ10に交流電力を供給し、モータ10を運転状態にする。モータ10が運転状態になると、圧縮機構80が冷媒を吸入し、吸入した冷媒を圧縮する。この際、モータ10の駆動軸60の回転に応じて、前記遠心ポンプによって油溜まり71から給油通路へ潤滑油が吸い込まれる。給油通路へ吸い込まれた潤滑油は、圧縮機構80へ供給されて圧縮機構80の潤滑に利用される。圧縮機構80内の潤滑油の一部は、圧縮された冷媒とともに、圧縮機構80の吐出ポート図示省略からケーシング70内の空間に吐出される。ケーシング70内に吐出された冷媒と潤滑油は、モータ10のコイル40やステータコア30に接触する。前記インバータ回路がスイッチングを行うと高電圧がモータ10に印加されることになる。モータ10では、コイル40とステータコア30の間にキャパシタンスが形成される。図5は、コイル40モータ巻線とステータコア30間に形成されるキャパシタンスを模式的に示す図である。図5Aが、ステータコアとコイル間に前記絶縁シートを設けたモータ以下では説明の便宜上、従来のモータと呼ぶで構成されるキャパシタンスを模式的に示している。また、図5Bは、本実施形態のモータ10においてステータコア30とコイル40間に形成されるキャパシタンスを模式的に示している。従来のモータでは、コイルとステータコアの間の隙間には、運転中に圧縮機構が吐出した冷媒や潤滑油が浸入する。そのため、従来のモータでは、図5Aに示すように、絶縁シートと、冷媒と潤滑油の混合物液体又は気体を誘電体としたキャパシタンスが形成される。例えば、絶縁シートとしてポリエチレンテレフタレートPETを使用した場合の誘電率εは、ε=3.2程度である。また、コイルとステータコアの間の隙間浸入した冷媒と潤滑油の混合物の誘電率εは、冷媒と潤滑油の混合比にもよるが、ε=3.5~7.7程度と考えられる。これに対し、本実施形態の絶縁部材90は、コイル40の内周面に沿うように、上下方向中央付近が膨出している図4を参照。そのため、コイル40とステータコア30詳しくはティース部32の間の隙間が、従来のモータよりも低減し、コイル40とティース部32の間に侵入する潤滑油や冷媒の量を低減できる。侵入する冷媒や潤滑油の量を十分に低減できれば、前記キャパシタンスでは、冷媒や潤滑油による誘電体としての作用を無視でき、図5Bに示すように、コイル40とステータコア30の間に形成されるキャパシタンスは、絶縁部材90のみを誘電体としたキャパシタンスとみなすことができる。すなわち、本実施形態では、従来のモータのように、コイルとティース部の間に高誘電率である潤滑油や冷媒が存在しない或いは従来よりも少ないので、本実施形態においてコイル40とステータコア30の間に形成されるキャパシタンスでは、誘電体の誘電率を低減できるのである。よって、本実施形態では、モータ10が冷媒や潤滑油に曝される場合の、コイル40とステータコア30間の静電容量の増大を低減できる。また、絶縁部材90として、従来の絶縁シートよりも低誘電率例えばε=2~2.5の材料を用いた場合には、コイル40とステータコア30の間に形成されるキャパシタンスの静電容量を、従来のモータよりも確実に低減させることが可能になる。上記のように、コイル40とステータコア30間に形成されるキャパシタンスの静電容量を抑えることができると、電動圧縮機1の外部に漏れる漏れ電流を低減することが可能になる。《発明の実施形態2》図6は、実施形態2のステータコア30を内周側から見た、ティース部32の断面図である。本実施形態の絶縁部材90も低誘電率の材料を用いて構成してあり、内部が中空部90aになっている。この例では、中空部90a内には空気がある。また、該中空部90aを形成する面Sを支持する支持部材91が設けられている。この例では、支持部材91は、中空部90aを2つに区画するように壁状に構成しある。この支持部材91は、絶縁部材90の強度を確保するために設けてある。支持部材91の数中空部90aの区画数は例示であり、例えば、絶縁部材90に必要な強度を確保するために、3つ以上の空間に中空部90aを区画することもできる。支持部材91は壁状に構成する他に、例えば柱状に構成した複数のスペーサを支持部材91として設け、面Sを支持することも可能である。また、支持部材91の材質は、絶縁部材90の本体と同じである必要はないが、なるべく低誘電率であるのが望ましい。本実施形態における効果本実施形態では、絶縁部材90に中空部90aがあり、その中には空気が入っている。空気の比誘電率は約1であり、絶縁部材90を構成する樹脂などと比べて一般的に小さい。そのため、本実施形態では、実施形態1のように絶縁部材90の構造を中実とするよりも、誘電率を小さくできる。したがって、本実施形態のモータ10では、コイル40とステータコア30間に形成されるキャパシタンスの静電容量を、より小さくすることができ、電動圧縮機1の外部に漏れる漏れ電流をより効果的に低減することが可能になる。また、中空部90a内には、支持部材91を設けてあるので、絶縁部材90の強度を確保でき、例えば、コイル40を巻回した際などの外力を絶縁部材90が受けても、絶縁部材90に不要な変形破損が起こらないようにできる。《発明の実施形態3》図7は、実施形態3のステータコア30を内周側から見た、ティース部32の断面図である。また、図8は、実施形態3の絶縁部材90の断面形状を説明する図である。本実施形態の絶縁部材90は、支持部材91、絶縁シート92、端部部材93、及び粘着シート94を備えている。絶縁シート92は、シート状の部材であり、2枚が互いに並行して設けられている。両絶縁シート92の間には、支持部材91が設けられ、両絶縁シート92間は中空部90aになっている。並行配置された2枚の絶縁シート92には、軸方向図5,8における上下から端部部材93が取り付けられ、端部部材93によって中空部90a内への冷媒や潤滑油の浸入を防止している。これらの端部部材93は、コイル40の巻回形状に沿うように、コーナー部分が丸くなっている。図示は省略するが、同様に、並行配置された2枚の絶縁シート92には、径方向図5,8の紙面垂直方向からも、端部部材93が設けられて、中空部90a内への冷媒や潤滑油の浸入を防止している。上記の絶縁シート92、支持部材91、及び端部部材93は、なるべく低誘電率の材料を使用するのが望ましい。具体的には、フッ素樹脂、発泡樹脂、ポリテトラフルオロエチレンテフロン登録商標などの採用が考えられる。コイル40の内周面に対向する絶縁シート92には、該内周面と対向する側に、粘着シート94が設けられている。ティース部32に対向する絶縁シート92にも、ティース部32と対向する側に同様の粘着シート94が設けられている。これらの粘着シート94は、絶縁シート92よりも柔軟な材料で構成する。粘着シート94は、巻回されたコイル40に押さえられたり、ティース部32側に押さえ付けられたりされた際に弾性変形するような柔軟性を有しているのが望ましい。本実施形態における効果粘着シート94は、絶縁シート92よりも柔軟なので、絶縁シート92単独の場合よりも確実にコイル40の内周側の面に沿うことができる。すなわち、本実施形態では、コイル40と絶縁部材90の間の隙間、及びティース部32と絶縁部材90の間の隙間を上記の各実施形態よりも、より確実に減らすことが可能になる。また、ティース部32側にも粘着シート94を設けてあるので、ティース部32側でも、絶縁部材90とティース部32の間の隙間を上記の各実施形態よりも、より確実に減らすことが可能になる。すなわち、本実施形態では、コイル40とステータコア30間に形成されるキャパシタンスの静電容量を、より効果的に抑えることができる。また、本実施形態でも絶縁部材90を中空にしてあるので、この点からもキャパシタンスの静電容量をより効果的に抑えることができる。したがって、本実施形態では、電動圧縮機1の外部に漏れる漏れ電流をより効果的に低減することが可能になる。なお、絶縁部材90において一方の粘着シート94を省略してもよい。《その他の実施形態》なお、コイル40をステータコア30に分布巻きするモータ10にも、上記の構成絶縁部材90を適用できる。また、絶縁部材90の材料は例示である。また、支持部材91の形状は例示であり、コイル40の巻回形状に応じて適宜変更すればよい。また、絶縁部材90において必要な強度を確保できるのであれば、支持部材91は必須ではない。また、電動圧縮機1の構成は、前記高圧ドーム型に限定されない。例えば、圧縮機構80が吸入する冷媒がケーシング70内に流れる形式の電動圧縮機1でもモータ10が冷媒に曝されるので、絶縁部材90を設ければ、各実施形態と同様に、静電容量低減漏れ電流の低減の効果を得ることが可能である。また、ステータ20の構造は、上記積層構造には限定されない。例えば、圧粉を用いたステータ20を有したモータにも、絶縁部材90を設ければ、やはり各実施形態と同様に、静電容量低減漏れ電流の低減の効果を得ることが可能である。"