本体と、前記本体に収容される鍋状容器と、前記鍋状容器の開口部を覆う蓋と、前記鍋状容器を加熱する加熱手段と、前記加熱手段を駆動制御して炊飯工程を実行する制御手段と、前記鍋状容器内に残っている水量である残存水量を判定する残存水量判定手段とを備え、前記炊飯工程は、前記鍋状容器内の被加熱物を沸騰するまで昇温させる昇温工程を含み、前記昇温工程は、高火力と低火力とを繰り返す第一工程と、高火力と前記第一工程の低火力よりも短時間の低火力とを繰り返す第二工程とを含み、前記制御手段は、前記昇温工程の前記第一工程を実行中において、前記残存水量判定手段により前記鍋状容器内の残存水が所定量以下に減少していると判定されると、前記第二工程に移行することを特徴とする炊飯器。前記制御手段は、前記第二工程の低火力時には、前記加熱手段への通電を停止することを特徴とする請求項1記載の炊飯器。前記制御手段は、前記第二工程の低火力時には、前記第二工程の高火力時における電力よりも小さい電力を、前記第一工程の低火力よりも短い時間だけ前記加熱手段に通電することを特徴とする請求項1記載の炊飯器。前記制御手段は、前記第一工程の低火力時には、前記加熱手段への通電を停止することを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の炊飯器。前記残存水量判定手段は、前記鍋状容器内の被加熱物または前記鍋状容器の温度を検出する温度検出手段を備え、前記温度検出手段の検出温度に基づいて、前記検出温度が高くなるほど少なくなる前記残存水量を判定することを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の炊飯器。前記残存水量判定手段は、前記鍋状容器内の被加熱物または前記鍋状容器の温度を検出する温度検出手段と、前記残存水が前記所定量となるときの前記温度検出手段の検出温度を記憶する記憶手段とを備え、前記温度検出手段の検出温度と、前記記憶手段に記憶された前記検出温度とを対比することにより、前記残存水量を判定することを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の炊飯器。前記残存水量判定手段は、前記第一工程を開始してからの経過時間を計測する時間計測手段を備え、前記時間計測手段が計測した経過時間に基づいて、前記経過時間が長くなるほど少なくなる前記残存水量を判定することを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の炊飯器。前記残存水量判定手段は、前記第一工程を開始してからの経過時間を計測する時間計測手段と、前記残存水が前記所定量となるときの前記時間計測手段の経過時間を記憶する記憶手段とを備え、前記時間計測手段が計測した経過時間と、前記記憶手段に記憶された前記経過時間とを対比することにより、前記残存水量を判定することを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の炊飯器。前記加熱手段は、独立して駆動制御される複数の加熱部で構成されており、前記制御手段は、前記複数の加熱部のうちの一つ以上のものを選択的に駆動することにより、前記第一工程と前記第二工程とを実行することを特徴とする請求項1~請求項8のいずれか一項に記載の炊飯器。前記複数の加熱部のうちの二つは、互いに径の異なるほぼ環状に形成されていて、前記鍋状容器の底面に対向する位置にほぼ同心円状に配置されていることを特徴とする請求項9記載の炊飯器。前記複数の加熱部のうちの一つは、前記鍋状容器の底面に対向する位置に設けられており、前記複数の加熱部のうちの他の一つは、前記鍋状容器の側面に対向する位置に設けられていることを特徴とする請求項9記載の炊飯器。ここで、鍋状容器内において水が沸騰する直前直後は、鍋状容器内部の米に吸水されずに残っている水残存水が少ない状態になっており、この残存水が鍋状容器内部に均一に分散していないと、炊きムラが発生しやすい。しかしながら、特許文献1に記載の炊飯器では、炊き上げ工程において沸騰を検知した直後にパワーダウンしているため、量の少ない残存水が鍋状容器の内部に行き渡らず、残存水が鍋の下部に溜まりやすい。そのため、下部の米飯は軟らかくなって上部の米飯が硬くなる傾向があり、炊きムラの発生を抑えることができなかった。また、加熱制御において鍋状容器内部における残存水量が考慮されておらず、炊きムラの抑制としては不十分であった。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、炊きムラを抑制して食味の良い米飯を炊き上げることのできる炊飯器を提供するものである。本発明に係る炊飯器は、本体と、前記本体に収容される鍋状容器と、前記鍋状容器の開口部を覆う蓋と、前記鍋状容器を加熱する加熱手段と、前記加熱手段を駆動制御して炊飯工程を実行する制御手段と、前記鍋状容器内に残っている水量である残存水量を判定する残存水量判定手段とを備え、前記炊飯工程は、前記鍋状容器内の被加熱物を沸騰するまで昇温させる昇温工程を含み、前記昇温工程は、高火力と低火力とを繰り返す第一工程と、高火力と前記第一工程の低火力よりも短時間の低火力とを繰り返す第二工程とを含み、前記制御手段は、前記昇温工程の前記第一工程を実行中において、前記残存水量判定手段により前記鍋状容器内の残存水が所定量以下に減少していると判定されると、前記第二工程に移行するものである。本発明によれば、昇温工程の第一工程においては高火力と低火力とを繰り返すよう加熱手段を制御するようにした。また、第一工程実行中において残存水が所定量以下に減少すると、第一工程における低火力の時間よりも短い時間での低火力と高火力とを繰り返すよう加熱手段を制御するようにした。このため、昇温工程の第一工程においては鍋状容器内に対流の発生を促進でき、残存水量が相対的に少ない第二工程においては残存水が鍋状容器の一部に集まるのを抑制できる。したがって、炊きムラが改善された美味しい状態の米飯を炊き上げることができる。以下、本発明に係る炊飯器の実施の形態について図面を参照して説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1.図1は、実施の形態1に係る炊飯器の構成を示す断面模式図である。図1において、炊飯器100は、例えば外観が有底筒状に形成された本体1と、蓋体10とを備えている。蓋体10は、外蓋10aと内蓋10bとを有する。本体1は、容器カバー2と、本体1の底部に設けられた加熱手段としての加熱コイル3と、鍋底温度センサー4と、蓋体を開閉自在に支持するヒンジ部6と、時間計測手段7と、制御手段8とを備えている。なお、加熱手段として、加熱コイル3に代えてシーズヒーター等の電気ヒーターを設けてもよい。容器カバー2は、有底筒状に形成されていて、その内部に鍋状容器5が着脱自在に収容される。容器カバー2の底部中央には、鍋底温度センサー4を挿入させる孔部2aが設けられている。鍋底温度センサー4は、例えばサーミスタからなる。鍋底温度センサー4は、バネ等の弾性手段によって上方に付勢されており、容器カバー2に収容された鍋状容器5の底面に接するように構成されている。鍋底温度センサー4が検知した鍋状容器5の温度に関する情報は、制御手段8に出力される。本実施の形態1では、鍋底温度センサー4が鍋状容器5の鍋底の温度を検知することによって鍋状容器5の温度を検出しているが、鍋状容器5の温度を検出する構成はこれに限定されるものではなく、鍋底以外の部位の温度を検知することも可能である。外蓋10aの上面には、操作/表示部13が設けられている。また、外蓋10aと内蓋10bとを貫通する取付部に、カートリッジ12が着脱自在に取り付けられている。このカートリッジ12には、炊飯中に発生する蒸気圧に応じて上下動する弁を備えた蒸気取入口12aと、蒸気取入口12aの弁を通過した蒸気を外部へ排出する蒸気排出口12bとが設けられている。内蓋10bは、外蓋10aの本体1側の面に係止材11を介して取り付けられている。内蓋10bの周縁部には、鍋状容器5の上端部外周に形成されたフランジ部5aとの密閉性を確保するためのシール材の蓋パッキン9が取り付けられている。また、内蓋10bには、鍋状容器5内の被加熱物の温度を検知する例えばサーミスタからなる内部温度センサー14が取り付けられている。内部温度センサー14が検知した鍋状容器5内の温度に関する情報は、制御手段8に出力される。なお、本実施の形態1では内蓋10bに取り付けた内部温度センサー14により被加熱物の温度を検出するようにしているが、被加熱物の温度を検出可能であれば、任意の温度検出装置を任意の場所に設けることができる。時間計測手段7は、制御手段8に指示されて経過時間をカウントする。時間計測手段7がカウントした経過時間は、制御手段8に出力される。制御手段8は、鍋底温度センサー4、操作/表示部13、及び内部温度センサー14からの出力に基づいて、加熱コイル3へ通電する高周波電流を制御するほか、炊飯器の動作全般を制御する。制御手段8は、その機能を実現する回路デバイスのようなハードウェアで構成することもできるし、マイコンやCPUのような演算装置と、その上で実行されるソフトウェアとにより構成することもできる。また、本実施の形態1では、制御手段8は、内部温度センサー14により検出される被加熱物の温度に基づいて、加熱中の鍋状容器5内の残存水量を判定する詳細は後述する。本実施の形態1では、制御手段8及び内部温度センサー14が、本発明の残存水量判定手段に相当する。次に、操作/表示部13について説明する。図2は、実施の形態1に係る炊飯器の操作/表示部13の正面図である。操作/表示部13のほぼ中央には、液晶表示板31が配置されている。液晶表示板31には、時刻と、米種表示32と、硬さ表示33と、メニュー表示34とが表示される。また、液晶表示板31の紙面左側には、米種スイッチ35と、硬さスイッチ36と、メニュースイッチ37と、切/保温スイッチ38が設けられ、液晶表示板31の紙面右側には、炊飯スイッチ39と、予約スイッチ40と、時刻スイッチ41とが設けられている。なお、図2で示す米種、硬さ、メニュー等の具体的名称や項目数等は一例であり、図示したものに限定されない。米種スイッチ35は、炊飯する米の種類を設定するための入力手段である。米種スイッチ35が押下される度に、これに対応して米種表示32の表示が白米、無洗米、発芽玄米、玄米に切り替わる。米種スイッチ35により設定された米の種類に関する情報は、制御手段8に出力される。硬さスイッチ36は、炊き上がりの硬さを設定するための入力手段である。硬さスイッチ36が押下される度に、これに対応して硬さ表示33の表示がふつう、かため、やわらかに切り替わる。硬さスイッチ36に入力された炊き上がりの硬さに関する情報は、制御手段8に出力され、制御手段8が炊き上がりの硬さを選択する。メニュースイッチ37は、炊飯メニューを設定するための入力手段である。メニュースイッチ37が押下される度に、これに対応してメニュー表示34の表示が早炊き、おかゆ、炊き込みに切り替わる。また、メニュースイッチ37により設定された炊飯メニューに関する情報は、制御手段8に出力される。切/保温スイッチ38は保温動作の終了/開始を切り替えるための入力手段、炊飯スイッチ39は炊飯開始を指示するための入力手段、予約スイッチ40は炊飯予約を設定するための入力手段、時刻スイッチ41は現在時刻や予約時刻などの時刻を設定するための入力手段である。切/保温スイッチ38、炊飯スイッチ39、予約スイッチ40、時刻スイッチ41により設定された情報は、制御手段8に出力される。次に、本実施の形態1に係る炊飯器の炊飯工程の動作について説明する。前述のように本実施の形態1に係る炊飯器は、米の種類、炊き上がりの硬さ、炊飯メニューの設定が可能であり、設定されたこれらの条件に基づいて、制御手段8が加熱コイル3への通電を制御して炊飯工程を実行するものである。図3は、実施の形態1に係る炊飯工程における、鍋状容器の内部温度及び鍋状容器温度の推移と、加熱コイル3への通電電力を示す図である。なお、本実施の形態1では、鍋状容器5の内部温度被加熱物の温度を、内部温度センサー14の検出値に基づいて検出し、鍋状容器5の温度を、鍋底温度センサー4の検出値に基づいて検出する。また、図4は、実施の形態1に係る炊飯器の炊飯工程を説明するフローチャートである。以下、実施の形態1に係る炊飯器の炊飯工程の動作を、適宜図3、図4を参照して説明する。まず、炊飯工程を構成する各工程について大まかに説明する。図3、図4に示すように、本実施の形態1に係る炊飯器の炊飯工程は、予熱工程図4のステップS1、昇温工程図4のステップS2、強火工程図4のステップS5、弱火工程図4のステップS6、ドライアップ工程図4のステップS7、及び蒸らし工程図4のステップS8により構成される。また、昇温工程は、昇温前工程図4のステップS3と昇温後工程図4のステップS4からなる。なお、昇温前工程は本発明の第一工程に相当し、昇温後工程は本発明の第二工程に相当する。予熱工程とは、鍋状容器5内の水が沸騰する前の段階で、鍋状容器5を所定温度で所定時間加熱し、これによって米の吸水を促進し、甘味成分である糖や旨味成分であるアミノ酸などの呈味成分を生成する工程である。予熱工程では、制御手段8は、鍋状容器5の温度が所定の予熱温度Tとなるよう、加熱コイル3への通電と電力遮断を繰り返して温調する。ここで、予熱温度Tは、米の糊化が始まらない程度の温度に鍋状容器5内の水の温度を維持することのできる温度例えば約60°C未満である。昇温工程とは、予熱工程終了後から、鍋状容器5内の水が沸騰するまでの工程である。昇温工程は、昇温前工程と昇温後工程からなる。昇温前工程では米の吸水が急速に進み糊化が始まるため、鍋状容器5内の米に吸水されずに残っている水残存水と称するの量が徐々に減っていく。鍋状容器5の内部の温度分布が不均一であると、吸水状態が不均一になって炊き上がったときに硬いところと軟らかいところができ、すなわち炊きムラとなる。美味しく炊飯するためには、昇温工程において鍋状容器5内部の温度ムラを低減することが重要であり、そのためには、昇温前工程で加熱による水の対流を発生させることが必要となる。このような昇温前工程を実現するための加熱制御については、後述する。また、昇温後工程では米の吸水がさらに進み、残存水の量が昇温前工程よりもさらに減っていく。このとき、水面よりも米が上にくると水に浸かっていない部分の米飯の炊き上がりが硬くなってしまうため、この昇温後工程では、米が常時残存水に浸かっている状態に保持することが重要である。このような昇温後工程を実現するための加熱制御については、後述する。鍋状容器5内の水が沸騰すると強火工程に入る。この強火工程では、鍋状容器5内の温度を炊飯物が沸騰維持可能な沸騰温度以上の所定温度になるように所定電力で所定時間加熱することで沸騰を維持し、残存水が鍋状容器5内に均一に行きわたるようにする。弱火工程では、残存水がほぼ米に吸水されてなくなった状態となり、この状態で沸騰温度を所定時間保持することで米の澱粉の糊化が促進される。ドライアップ工程とは、余剰な水分を飛ばすための工程である。鍋状容器5内に余剰な水がなくなってドライアップ状態となったことを判定する温度ドライアップ判定温度に到達すると、蒸らし工程に移行する。蒸らし工程において所定時間が経過すると炊飯が終了する。次に、図4に沿って、本実施の形態1に係る炊飯器の炊飯動作についてさらに説明する。まず、使用者が、所定量の米とその米量に応じた水量の水を入れた鍋状容器5を本体1内の容器カバー2に収納し、外蓋10aを閉じ、操作/表示部13の炊飯スイッチ39を押して炊飯開始の動作指示を行うと、炊飯工程が開始される。使用者により炊飯スイッチ39がオンされて炊飯開始が指示されると、制御手段8は予熱工程に進む。図5に予熱工程開始時点での鍋状容器5と被調理物である米と水の断面模式図を示す。この時点では、鍋状容器5の底面に対して略水平である米の上面Rは、水面Wよりも距離Aだけ離れており、米全体が水に浸かった状態である。ステップS1の予熱工程では、制御手段8は、時間計測手段7による予熱の経過時間の計測を開始し、鍋底温度センサー4の検知温度が所定の予熱温度Tを維持するように、所定電力P1での加熱コイル3への通電と電力遮断とを繰り返して鍋状容器5の温度調節を行う図3参照。そして、時間計測手段7により計測された経過時間が所定の予熱時間に達すると、制御手段8は、ステップS2の昇温工程に進む。ここで、図6に予熱工程終了時点での鍋状容器と被調理物である米と水の断面模式図を示す。この時点では、鍋状容器5の底面に対して略水平である米の上面Rは、水面Wよりも距離0.45A~0.65Aだけ離れており、米全体が水に浸かった状態であるが、予熱工程開始時点図5参照よりも距離が縮まっている。ステップS2の昇温工程では、まず、ステップS3の昇温前工程を実行する。昇温前工程では、制御手段8は、加熱コイル3に所定電力P2を通電率A/ABで通電するS31。ここで、Aは加熱コイル3への通電時間昇温前工程の高火力の時間、Bは加熱コイル3への通電を停止する通電停止時間昇温前工程の低火力の時間である。すなわち、制御手段8は、加熱コイル3への所定電力P2の通電と通電停止とを繰り返すことにより、高火力状態と低火力状態とを交互に繰り返す加熱パターン前工程パターンで加熱を行う。加熱によって鍋状容器5内に水の対流を起こすには、比較的長い時間通電状態高火力状態とした後、比較的長い時間通電停止状態低火力状態にする加熱パターンが良い。本実施の形態1では、例えばA=40秒、B=20秒とし、40秒間通電した後20秒間停止するという間欠運転を繰り返すことで鍋状容器5内の対流を促進する。なお、加熱コイル3への通電を停止することによって低火力を実現することに代えて、高火力時よりも小さい電力で加熱コイル3に通電することにより低火力を実現してもよい。昇温前工程においては、制御手段8は、内部温度センサー14の検知温度T0が所定の閾値T1以上であるか否かを判定し、内部温度センサー14の検知温度T0が閾値T1以上であると判定した場合S32;Yes、ステップS4の昇温後工程に進む。このステップS32では、内部温度センサー14の検知温度T0に基づいて、鍋状容器5内の残存水量を判定している。内部温度センサー14の検知温度に基づく残存水量の判定は、残存水量が、米の吸水状態から推測できることを利用したものである。一般に米の吸水は炊飯工程での温度と時間の関係で決まる。そこで、予め、実験等により加熱コイル3に所定電力P2を通電率A/ABで通電したときの鍋状容器5内の被加熱物米と水の温度と、残存水量との関係を調べ、所定の残存水量となるときに内部温度センサー14が検出する温度を閾値T1として図示しない記憶装置に記憶しておく。そして、この図示しない記憶装置に記憶された閾値T1と内部温度センサー14の検知温度T0とを対比することにより、鍋状容器5内の残存水量を判定する。図7は、昇温前工程終了時点での鍋状容器と被加熱物である米と水とを示す断面模式図である。この時点では、鍋状容器5の底面に対して略水平である米の上面Rは、水面Wよりも距離0.3A~0.4Aだけ離れており、米全体が水に浸かった状態であるが、予熱工程終了時点図6参照よりもさらに距離が縮まっている。なお、使用者が炊飯前の米と水をセットする状況例えば、米の上面が大きく傾斜するようにセットされた場合によっては、一部の米粒が水面よりも上に出てくることもある。例えば図7に示すような、米全体が水に浸かった状態であるが予熱工程終了時点よりもさらに米の上面Rと水面Wの距離が縮まった状態となる残存水量が、所定の残存水量であり、このときに内部温度センサー14により検出される温度が閾値T1となる。実験によれば、被加熱物米と水の温度が70°Cとなるときの残存水量の状態例えば図7に例示するような状態で昇温後工程に移行すると、最も炊きムラを抑制できることが分かっている。そこで、本実施の形態1では、被加熱物米と水の温度が70°C以上となると、残存水量が所定量以下に減少したと判定して昇温後工程に移行する。なお、本実施の形態1では内部温度センサー14の検知温度により被加熱物米と水の温度を検知しており、被加熱物米と水の温度が70°Cのときには内部温度センサー14の検知温度は60°Cを示すため、所定の閾値T1を60°Cとしている。ステップS4の昇温後工程は、制御手段8が内部温度センサー14の検知情報に基づいて鍋状容器5内の沸騰を検知するまでの間の工程である。昇温後工程に入ると、制御手段8は、加熱コイル3に所定電力P3を通電率C/CDで通電するS41。ここで、Cは加熱コイル3への通電時間昇温後工程の高火力の時間、Dは加熱コイル3への通電を停止する通電停止時間昇温後工程の低火力の時間である。すなわち、制御手段8は、加熱コイル3への所定電力P3の通電と通電停止とを繰り返すことにより、高火力状態と低火力状態とを交互に繰り返す加熱パターン後工程パターンで加熱を行う。ここで、通電停止時間Dは、昇温前工程での通電停止時間Bよりも短い時間であるD<B。残存水が少なくなってきた状態の場合、加熱コイル3へ通電している状態高火力状態のときは残存水が鍋状容器5の上部まで沸きあがってきて鍋状容器5内の米全体が残存水に浸かるが、通電停止状態状態低火力状態のときには残存水の水面が下がり、鍋状容器5の下部に残存水が溜まる。残存水の水面が下がってきて鍋状容器5の下部に残存水が溜まった状態が長く続くと、すなわち加熱コイル3への通電停止状態が長く続くと、鍋状容器5上部の米は水面よりも上にある状態となって吸水できずに乾き、鍋状容器5内の下部と上部の米の吸水状態の差が開く。すなわち、加熱コイル3への通電停止状態が長いと、鍋状容器5の下部と上部で吸水ムラが発生し、炊きムラの原因になってしまう。そこで、残存水が十分にある間すなわち昇温前工程は、前述のようにより対流を促すために比較的長い時間通電状態高火力状態とした後、比較的長い時間通電停止状態低火力状態にする加熱パターンでの加熱制御とし、残存水が少なくなった昇温後工程においては、昇温前工程よりも低火力の時間を短くする加熱パターンでの加熱制御を行う。このようにすることで、昇温前工程と昇温後工程において炊きムラを抑制することができる。なお、本実施の形態1では、昇温後工程における通電時間Cは、昇温前工程における通電時間Aよりも短い時間としているが、これに限定されるものではない。そして、制御手段8は、内部温度センサー14の検知温度に基づいて鍋状容器5内の被加熱物が沸騰したことを検知すると、強火工程S5に進む。ステップS5の強火工程では、制御手段8は、時間計測手段7が強火工程における所定時間の経過を計測するまで加熱コイル3に所定電力P4を通電する。所定電力で所定時間加熱することで沸騰状態を維持し、さらに残存水が鍋状容器5内に均一に行きわたるようにする。ステップS5の強火工程が終わるとステップS6の弱火工程に移行する。米を糊化させるには98°C以上を20分間保つことが必要である。そこで、ステップS6の弱火工程では、制御手段8は、時間計測手段7による経過時間の計測を開始し、鍋状容器5内の米と水の焦げ付かないような所定電力P5で加熱コイル3への間欠通電を行う。そして、時間計測手段7により計測された経過時間が所定時間に達すると、制御手段8は、ステップS7のドライアップ工程に進む。ステップS7のドライアップ工程は、弱火工程終了後から、鍋状容器5がドライアップ判定温度に到達するまでの間の工程である。制御手段8は、鍋底温度センサー4の検知情報に基づいて、鍋状容器5がドライアップ判定温度に到達したか否かを検知する。ドライアップ工程では、制御手段8は、単位時間当たりの電力量が弱火工程よりも上がるよう所定電力P6で加熱コイル3への間欠通電を行う。制御手段8は、鍋底温度センサー4の検知温度に基づいて鍋状容器5内の被加熱物が所定のドライアップ判定温度に到達したことを検知すると、ステップS8の蒸らし工程に進む。ステップS8の蒸らし工程では、制御手段8は、時間計測手段7による経過時間の計測を開始し、時間計測手段7により計測された経過時間が所定時間に達すると、炊飯工程を終了する。以上のように、本実施の形態1では、昇温前工程と昇温後工程とで通電パターンを切り替えるようにした。そして、相対的に残存水量が多い昇温前工程では、高火力と低火力とを繰り返す加熱パターンで加熱するようにした。このため、鍋状容器5内において被加熱物の対流の発生を促進することができ、炊きムラを抑制することができる。また、残存水が所定量まで減少すると、昇温前工程とは異なる通電パターンとし、昇温前工程における低火力の時間よりも短い時間での低火力と高火力とを繰り返す加熱パターンで加熱するようにした。このため、昇温後工程において少ない残存水が、鍋状容器5内の一部に溜まってしまうことを抑制でき、残存水を鍋状容器5内により均一に行き渡らせることができる。また、昇温後工程においては、昇温前工程よりも短い時間であっても通電と通電停止とを繰り返す間欠通電を行うことで、鍋状容器5内の被加熱物の対流を促進することができる。したがって、被加熱物の温度ムラが抑制され、炊きムラの少ない美味しい米飯を使用者に提供することができる。また、本実施の形態1では、昇温前工程から昇温後工程へ移行して通電パターンを切り替える判定基準として、残存水量を用い、この残存水量を判定するための構成として内部温度センサー14の検知温度を用いた。内部温度センサー14を用いることで、直接米飯に触れることなく残存水量を推測することができ、衛生的である。また、被加熱物である米と水の温度に基づいて残存水量を推測することで精度良く昇温後工程に移行するタイミングを判定することができる。なお、本実施の形態1では、内部温度センサー14の検知温度が所定値T1=60°C以上であるときに残存水量が所定量以下となったと判定したが、内部温度センサー14ではなく、鍋底温度センサー4や鍋側面の温度を検出する鍋側面温度センサー図示せずを用いて被加熱物の温度を検出し、これに基づいて残存水量を判定してもよい。その場合、前述のとおり米と水の温度が70°Cになるときの鍋底部や鍋側面部の温度を所定の閾値として制御手段8が記憶しておき、鍋底温度センサー4もしくは鍋側面温度センサーの検知温度が該所定の閾値以上であると判定したときに昇温後工程に移行すればよい。また、直接米もしくは水の温度を測定するセンサーを用いてもよく、この場合は、所定の閾値T1を70°Cとする。実施の形態2.本実施の形態2では、残存水量判定手段として時間計測手段を用いる例を示す。なお、本実施の形態2では実施の形態1との相違点を中心に説明し、前述の図1~図4と同一又は相当する構成には同一の符号を付す。図8は実施の形態2に係る炊飯器の炊飯工程の動作を説明するフローチャートである。以下、本実施の形態2に係る炊飯器の炊飯動作を、図8を参照して説明する。図8に示すように、使用者により炊飯スイッチ39がオンされて炊飯開始が指示されると、制御手段8はステップS1の予熱工程に進む。ステップS1の予熱工程は前述の実施の形態1と同様である。予熱工程が終わりステップS2の昇温工程に移行すると、ステップS3の昇温前工程に入る。昇温前工程が開始されると、制御手段8は、時間計測手段7による経過時間の計測を開始しS31a、加熱コイル3に所定電力P2を通電率A/ABで通電するS32a。そして、時間計測手段7により所定の経過時間t1が経過したと判定されるとS33a、次のステップS4の昇温後工程に入る。このステップS33aでは、昇温前工程を開始してからの経過時間に基づいて、鍋状容器5内の残存水量を判定している。昇温前工程を開始してからの経過時間に基づく残存水量の判定は、残存水量が、米の吸水状態から推測できることを利用したものである。実施の形態1で述べたように、一般に米の吸水は炊飯工程での温度と時間の関係で決まる。そこで、本実施の形態2では、実施の形態1のように被加熱物の温度に基づいて残存水量を判定することに代えて、経過時間に基づいて残存水量を判定する。具体的には、予め、実験等により、加熱コイル3に所定電力P2を通電率A/ABで通電開始してからの経過時間と、残存水量との関係を調べ、所定の残存水量となるときの経過時間を、閾値となる経過時間t1として図示しない記憶装置に記憶しておく。そして、この図示しない記憶装置に記憶された経過時間t3と、時間計測手段7が計測した経過時間とを対比することにより、鍋状容器5内の残存水量を判定する。実験によれば、昇温前工程開始予熱工程終了から3分後のタイミングで昇温後工程に移行すると、最も炊きムラを抑制できることが分かっている。そのため、本実施の形態2では、閾値となる経過時間t1は3分として設定している。ステップS4の昇温後工程からS8の蒸らし工程までは前述の実施の形態1と同様である。以上のように、本実施の形態2によっても、実施の形態1で述べたのと同様に炊きムラを抑制することができる。さらに、本実施の形態2では、時間計測手段7により昇温前工程の経過時間に基づいて、鍋状容器5内の残存水量を判定するようにした。このため、例えば温度センサーなどの部材を直接米飯に触れさせることなく、鍋状容器5内の残存水量を判定することができ、衛生的である。また、温度センサーは被加熱物の温度を測る必要から被加熱物の近くに配置され、例えば温度センサーの感部に異物例えば、ご飯が付着して温度が正確に計測できなくなるケースが発生する可能性があるが、時間計測であればそのような問題も発生しないため、測定ミスすなわち残存水量の判定ミスが起こる確率が少ない。なお、実施の形態1で述べた被加熱物の温度に基づく残存水量の判定と、実施の形態2で述べた昇温前工程の経過時間に基づく残存水量の判定とを組み合わせて用いてもよい。この場合は、いずれか一方により残存水量が所定量以下となったと判定された場合に、昇温前工程から昇温後工程に移行することもできるし、両方により残存水量が所定量以下となったと判定された場合に、昇温前工程から昇温後工程に移行するようにしてもよい。実施の形態3.本実施の形態3では、昇温後工程の通電パターンの変形例を説明する。本実施の形態3は、実施の形態1、2との相違点である昇温後工程の通電パターンを中心に説明する。なお、本実施の形態3は、実施の形態1、2と組み合わせることができる。図9は、実施の形態3に係る炊飯器の昇温工程の加熱コイルへの通電パターンを示す図である。実施の形態1、2では、昇温後工程の通電パターンとして、通電時間Cだけ通電して、通電停止時間Dだけ通電を停止するという通電率C/CDの通電パターンを示した。一方、実施の形態3に係る昇温後工程の通電パターンは、図9に示すように、電力Xで所定時間C1だけ通電し、電力Xよりも小さい電力Yで所定時間D1だけ通電するD1<Bという加熱パターンとする。すなわち、相対的に大電力での通電と相対的に小電力での通電とを交互に繰り返すことによって、高火力と低火力との繰り返しを実現している。このようにすることで、本実施の形態3では、昇温後工程では加熱コイル3には常に通電した状態となるため、鍋状容器5の温度が下がりすぎることがなく、残存水が鍋状容器5内の底に溜まってしまうということをさらに抑制することができる。そのため、鍋状容器5内での上部と下部の炊きムラを抑えることができる。実施の形態4.前述の実施の形態1~3では、本体1の底部に加熱手段加熱コイル3を1つ設けた例を示したが図1参照、本実施の形態4では、本体1の底部に複数の加熱手段を設けた構成例を説明する。なお、本実施の形態4の炊飯器は、加熱手段に関する構成に特徴を有するため、この点を中心に説明する。そのほかの構成については実施の形態1~3と組み合わせることができる。図10は、実施の形態4に係る加熱コイルを説明する図であり、図10aは要部の断面模式図、図10bは加熱コイルの平面模式図である。図10に示すように、実施の形態4では、鍋状容器5を加熱する加熱手段として、二重のリング状に配置された加熱コイル3a加熱部と加熱コイル3b加熱部とを備える。加熱コイル3aは、ほぼ環状の形状を有し、鍋状容器5の底部内側に対応する位置に設けられている。また、加熱コイル3bは、加熱コイル3aよりも大径のほぼ環状の形状を有し、加熱コイル3aの外側に加熱コイル3aとほぼ同心円状に設けられている。加熱コイル3aと加熱コイル3bは、制御手段8図1参照によりそれぞれ独立して駆動制御される。図11は、実施の形態4に係る炊飯器の昇温工程の加熱コイルへの通電パターンを示す図である。図11aは加熱コイル3aへの通電電力、図11bは加熱コイル3bへの通電電力、図11cは加熱コイル3a及び加熱コイル3bへの通電電力の合計値通電電力の時間的な合計値をいう。以下の説明においても同様。を示している。まず、図11cに示す加熱コイル3aと加熱コイル3bの通電電力の合計値について説明する。図11cに示すように、昇温後工程では、加熱コイル3aまたは加熱コイル3bに通電する通電時間C2と、通電を停止する通電停止時間D2とを交互に繰り返す加熱パターンで加熱を行う。そして、この昇温後工程では、加熱コイル3a及び加熱コイル3bへの通電を停止する通電停止時間昇温後工程の低火力の時間D2を、昇温前工程における低火力の時間Bよりも短い時間としているD2<B。すなわち、実施の形態1と同様に、昇温前工程における低火力の時間よりも短い時間での低火力と、高火力とを繰り返す加熱パターンで加熱を行うようにしている。このため、実施の形態1と同様に、昇温後工程において少ない残存水が、鍋状容器5内の一部に溜まってしまうことを抑制でき、残存水を鍋状容器5内により均一に行き渡らせることができる。次に、鍋状容器5の内側に位置する加熱コイル3aと、外側に位置する加熱コイル3bのそれぞれへの通電電力について説明する。図11aに示すように制御手段8は、加熱コイル3aに対し、時間C2aだけ通電した後、時間D2aだけ通電を停止するという通電パターンにより通電制御する。また、図11bに示すように制御手段8は、加熱コイル3bに対し、時間C2bだけ通電した後、時間D2bだけ通電を停止するという通電パターンにより通電制御する。そして、加熱コイル3aに時間C2aだけ通電し、続けて加熱コイル3bに時間C2bだけ通電するように、加熱コイル3aと加熱コイル3bへの通電タイミングを制御している。このように、昇温後工程においては、加熱コイル3aと加熱コイル3bのいずれかに選択的に通電を行うことによって、図11cに示す高温後工程の高火力を実現している。中央側に位置する加熱コイル3aと外側に位置する加熱コイル3bに異なるタイミングで通電することで、鍋状容器5の内側と外側とで対流を促進することができる。このため、実施の形態1のように加熱コイル3を1つ設けた場合に比べて、さらに、鍋状容器5内の被加熱物の対流を促進することができる。したがって、被加熱物の温度ムラが抑制され、炊きムラの少ない美味しい米飯を使用者に提供することができる。なお、図11では、昇温前工程において加熱コイル3aのみに通電する例を示したが、昇温後工程と同様にして加熱コイル3aと加熱コイル3bとに交互に通電してもよい。加熱コイル3aと加熱コイル3bへの通電電力の合計値が、図11cに示す状態となるように通電制御すればよく、加熱コイル3aと加熱コイル3bへの通電の配分は適宜設定することができる。次に、図11に示した昇温工程の加熱コイルへの通電パターンの変形例を説明する。図12は、実施の形態4に係る炊飯器の昇温工程の加熱コイルへの通電パターンの変形例を示す図である。図12aは加熱コイル3aへの通電電力、図12bは加熱コイル3bへの通電電力、図12cは加熱コイル3a及び加熱コイル3bへの通電電力の合計値通電電力の時間的な合計値をいう。以下の説明においても同様。を示している。図12aに示す加熱コイル3aへの通電電力は図11aと同じであるが、図12bに示す加熱コイル3bへの通電電力が図11bと異なっている。具体的には、図12bでは、加熱コイル3bに対する通電電力を、加熱コイル3aへの通電電力よりも低い値としている。さらに、加熱コイル3bへの通電時間C2bを、加熱コイル3aへの通電時間C2aよりも長い時間にするC2b>C2aとともに、加熱コイル3aへの通電タイミングと加熱コイル3bへの通電タイミングとを重複させて、加熱コイル3aと加熱コイル3bに同時に通電する時間を設けている。このため、加熱コイル3aと加熱コイル3bへの通電電力の合計値は、図12cのようになる。図12cと図11cとを対比して分かるように、図12cにおいては、昇温後工程における通電電力の変化が、図11cと比べて複雑になっている。このため、図12に示す昇温後工程では、図11にて示したものよりも鍋状容器5内における被加熱物の対流を促進することができる。したがって、被加熱物の温度ムラが抑制され、炊きムラの少ない美味しい米飯を使用者に提供することができる。なお、加熱コイル3a、加熱コイル3bへの通電電力の合計値を図11c、図12cに示したようなものとすればよく、例えば図11、図12で示した加熱コイル3aへの通電電力と、加熱コイル3bへの通電電力を互いに入れ替えてもよい。実施の形態5.前述の実施の形態4では、鍋状容器5の底部に2つの加熱部加熱コイル3a、3bを設けた例を示したが、本実施の形態5では、加熱部の他の配置例を説明する。なお、本実施の形態5の炊飯器は、加熱手段に関する構成に特徴を有するため、この点を中心に説明する。そのほかの構成については実施の形態1~3と組み合わせることができる。図13は、実施の形態5に係る加熱コイルを説明する図であり、図13aは要部の断面模式図、図13bは鍋状容器と加熱コイルの斜視図である。なお、図13bでは、図示の関係上、容器カバー2の記載を省略している。図13に示すように、実施の形態5では、加熱コイル3a加熱部は、鍋状容器5の底部に対向する位置に配置されている。また、加熱コイル3b加熱部は、鍋状容器5の側面に対向する位置に配置されている。このように、本実施の形態5では、鍋状容器5の底面と側面とにそれぞれ加熱部を配置している。加熱コイル3a、3bへの通電電力の制御は、実施の形態4で示した図11、図12と同様にして行うことができる。このように、昇温後工程において、鍋状容器5の底部と鍋状容器5の側面部の両方から加熱を行うことで、鍋状容器5内の内側と外側との対流を促進することができる。このため、実施の形態1のように加熱コイル3を1つ設けた場合に比べて、さらに、鍋状容器5内の被加熱物の対流を促進することができる。したがって、被加熱物の温度ムラが抑制され、炊きムラの少ない美味しい米飯を使用者に提供することができる。なお、実施の形態4、5では、昇温後工程の低火力時には加熱コイル3a、3bのいずれにも通電を行わないものとして説明した。しかし、実施の形態3にて示したのと同様にして、昇温後工程の低火力時には、加熱コイル3a、3bへの通電電力の合計値が昇温後工程の高火力時よりも小さくなるようにして、加熱コイル3a、3bのいずれかまたは両方に通電するようにしてもよい。このようにしても同様の効果を得ることができる。また、実施の形態4、5では、2つの加熱コイルを設けた例を説明したが、加熱コイルを3つ以上設けてもよい。例えば、径の異なる3つの加熱コイルを鍋状容器5の底面にほぼ同心円状に設けて三重リング構造としてもよい。また、例えば、鍋状容器5の底面に実施の形態4で示したような二重リング構造の加熱コイルを設けるととともに、鍋状容器5の側面に対向する位置にも加熱コイルを設けてもよい。このように3つ以上の加熱コイルを設けた場合においても、昇温前工程の低火力の時間よりも昇温後工程の低火力の時間の方が短くなるようにして、複数の加熱コイルのうちの1つ以上を選択的に駆動することで、同様の効果を得ることができる。また、実施の形態1~5では、加熱手段として加熱コイルを用いた例を示したが、加熱コイルに代えてシーズヒーター等の電気ヒーターを用いてもよい。この場合には、電気ヒーターの発熱量が相対的に大きい状態高火力状態と小さい状態低火力状態とを交互に繰り返すように、昇温前工程及び昇温後工程で加熱制御を行う。また、実施の形態1では内部温度センサー14の検出温度に基づいて残存水量を判定し、実施の形態2では時間計測手段7により計測される経過時間に基づいて残存水量を判定したが、鍋状容器5内の水位を検出する水位センサーを設け水位に基づいて残存水量を判定してもよい。例えば水位センサーとして接触方式で水位を測るものを用いた場合、鍋状容器5の底面から米の上面Rまでの距離と水面Wまでの距離を検知することで、これら2つの距離の差から残存水量を判定することができる。水位センサーを用いて直接水位を測ることで、米の品種や鮮度などによる米の吸水特性の影響少なく精度良く残存水量を判定することができ、ひいては炊きムラの発生をより確実に抑制することができる。