コイルを有するステータと、該ステータに対して回転駆動するロータとを備えたモータであって、前記ロータには、該ロータ内部での磁束の回り込みを抑えるために周方向に間隔をあけて複数のフラックスバリアが形成され、前記フラックスバリアには、永久磁石が嵌合され、前記ロータにおける前記フラックスバリアよりも前記ステータ側の領域には、温度上昇に伴って磁気抵抗が高くなる特性を有する可変磁気抵抗部材が設けられていることを特徴とするモータ。請求項1において、前記ステータのコイルに供給する電流に対して高調波成分を印加する制御装置を備えたことを特徴とするモータ。請求項1又は2において、前記フラックスバリアは、矩形状の嵌合開口部と、該嵌合開口部に連続してその両端部から前記ステータ側に向かってそれぞれ斜め外方に延びる傾斜開口部とを有し、少なくとも前記嵌合開口部には、板状の前記永久磁石が嵌合され、前記可変磁気抵抗部材は、少なくとも前記永久磁石の板面を前記ステータ側に投影させた領域内に設けられていることを特徴とするモータ。請求項1又は2において、前記フラックスバリアは、板状の前記永久磁石が嵌合される矩形状にそれぞれ形成され且つ互いに直角又は鈍角をなすように配置された一対の嵌合開口部を有し、前記可変磁気抵抗部材は、少なくとも前記永久磁石のそれぞれの板面を前記ステータ側にそれぞれ投影させた領域内に設けられていることを特徴とするモータ。しかしながら、特許文献1に記載のモータでは、磁石異極間のフラックスバリアに配置したコイルに流す電流量を回転子の回転数に応じて制御するための構成が別途必要であり、制御が複雑化するとともにコストがかかってしまうという問題がある。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、比較的簡単な構成で、ロータの回転数に応じて磁束量を調整できるようにすることにある。本発明は、コイルを有するステータと、該ステータに対して回転駆動するロータとを備えたモータを対象とし、次のような解決手段を講じた。すなわち、第1の発明は、前記ロータには、該ロータ内部での磁束の回り込みを抑えるために周方向に間隔をあけて複数のフラックスバリアが形成され、前記フラックスバリアには、永久磁石が嵌合され、前記ロータにおける前記フラックスバリアよりも前記ステータ側の領域には、温度上昇に伴って磁気抵抗が高くなる特性を有する可変磁気抵抗部材が設けられていることを特徴とするものである。第1の発明では、ロータを高速回転させると、ロータの鉄損によってロータが発熱する。可変磁気抵抗部材は、ロータの発熱によって温度が上昇することで磁気抵抗が高くなる。その結果、可変磁束抵抗部材を通過する永久磁石の磁束量を低減することができ、誘起電圧が増加するのを抑えて運転領域の拡大や高効率化を図ることができる。また、永久磁石の磁束量を可変制御するために、複雑な制御回路を別途設ける必要が無く、モータの小型化やコストを削減することができる。第2の発明は、第1の発明において、前記ステータのコイルに供給する電流に対して高調波成分を印加する制御装置を備えたことを特徴とするものである。第2の発明では、ロータの温度が比較的低い場合に、高調波成分が印加された電流をステータのコイルに供給することで、ロータの鉄損によってロータの発熱を促進することができる。これにより、可変磁気抵抗部材の磁気抵抗を高めて磁束量を調整することができ、モータ性能を向上させることができる。なお、高調波成分を印加するための制御装置は、インバータ回路のスイッチング動作を制御するための既存のインバータ駆動システムを流用することができるので、追加コストが必要無い。第3の発明は、第1又は第2の発明において、前記フラックスバリアは、矩形状の嵌合開口部と、該嵌合開口部に連続してその両端部から前記ステータ側に向かってそれぞれ斜め外方に延びる傾斜開口部とを有し、少なくとも前記嵌合開口部には、板状の前記永久磁石が嵌合され、前記可変磁気抵抗部材は、少なくとも前記永久磁石の板面を前記ステータ側に投影させた領域内に設けられていることを特徴とするものである。第3の発明では、永久磁石の磁束量を低減させるのに必要な領域にのみ可変磁気抵抗部材を設けるようにしたから、可変磁気抵抗部材の使用量を減らしてコストを削減することができる。また、ロータの外周部に切欠きを形成しておき、この切欠き部分に可変磁気抵抗部材を嵌め込むだけで、可変磁気抵抗部材をロータに対して容易に組み立てることができ、組み立て作業性が向上する。第4の発明は、第1又は第2の発明において、前記フラックスバリアは、前記永久磁石が嵌合される矩形状にそれぞれ形成され且つ互いに直角又は鈍角をなすように配置された一対の嵌合開口部を有し、前記可変磁気抵抗部材は、少なくとも前記永久磁石のそれぞれの板面を前記ステータ側にそれぞれ投影させた領域内に設けられていることを特徴とするものである。第4の発明では、一対の嵌合開口部にそれぞれ嵌合された永久磁石の磁束量をそれぞれ低減させるのに必要な領域にのみ可変磁気抵抗部材を設けるようにしたから、可変磁気抵抗部材の使用量を減らしてコストを削減することができる。本発明によれば、ロータを高速回転させると、ロータの鉄損によってロータが発熱する。可変磁気抵抗部材は、ロータの発熱によって温度が上昇することで磁気抵抗が高くなる。その結果、可変磁束抵抗部材を通過する永久磁石の磁束量を低減することができ、誘起電圧が増加するのを抑えて運転領域の拡大や高効率化を図ることができる。また、永久磁石の磁束量を可変制御するために、複雑な制御回路を別途設ける必要が無く、モータの小型化やコストを削減することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の好ましい実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。《実施形態1》図1は、本発明の実施形態1に係るモータの構成を示す平面図である。図1に示すように、このモータ20は、リング状のステータ21と、ステータ21の内側に回転可能に配設されたロータ25とを備えたインナーロータ型のモータである。ステータ21は、円環状に形成された電磁鋼板を積層した円筒状に構成されている。ステータ21の内周側には、周方向に間隔をあけて径方向内側に突出し且つ軸方向に延びる複数のティース22が設けられている。ティース22には、回転磁界を発生させるためのコイル23が巻回されている。ロータ25は、電磁鋼板を積層して構成されている。ロータ25の軸心には、軸孔25aが形成されている。軸孔25aには、回転軸15が嵌合されている。ロータ25は、ステータ21内を回転軸15とともに回転する。ロータ25における軸孔25aの外周側には、周方向に間隔をあけて複数のフラックスバリア26が形成されている。フラックスバリア26は、矩形状の嵌合開口部26aと、嵌合開口部26aの両端部からステータ21側に向かって斜め外方に延びる傾斜開口部26bとを有する。嵌合開口部26aには、板状の永久磁石27が嵌合されている。傾斜開口部26bは、エアギャップを構成し、隣接するフラックスバリア26に向かって磁束が回り込まないようにしている。このように構成されたモータ20では、ステータ21のコイル23に順次、電流を供給することで、コイル23に発生した回転磁界とロータ25の永久磁石27による磁界との相互作用により、ロータ25を回転させている。そして、電流を流すコイル23を順次切り替えていく速度に応じて、回転数を制御するようにしている。ここで、永久磁石27を有するロータ25の回転により、ステータ21には、ロータ25の回転数に応じた誘導起電力が生じる。この誘導起電力は、ステータ21のコイル23に外部から印加される電圧を打ち消す方向に発生する。そのため、モータ20の最大回転数は、誘起電圧が外部からコイル23に印加する電圧以下となるように制限されてしまう。そこで、本実施形態に係るモータ20では、ロータ25を高速回転させるときに、永久磁石27の磁束量を低減させて誘起電圧が増加するのを抑えるような構成を採用している。具体的に、ロータ25におけるフラックスバリア26よりも径方向外側の領域には、可変磁気抵抗部材28が設けられている。可変磁気抵抗部材28は、温度上昇に伴って磁気抵抗が高くなる特性を有している。ここで、ロータ25を高速回転させると、ロータ25の鉄損やコイル23のジュール損等によってロータ25が発熱する。可変磁気抵抗部材28は、ロータ25の発熱によって温度が上昇することで磁気抵抗が高くなる。その結果、可変磁気抵抗部材28を通過する永久磁石27の磁束量を低減することができ、誘起電圧が増加するのを抑えて運転領域の拡大や高効率化を図ることができる。このような構成とすれば、永久磁石27の磁束量を可変制御するために、複雑な制御回路を別途設ける必要が無く、モータ20の小型化やコストを削減することができる。ここで、モータ20の運転開始時のように、ロータ25の温度が比較的低い場合には、ステータ21のコイル23に供給する電流に対して高調波成分を印加するのが好ましい。以下、図2を用いて、高調波成分を印加するための制御装置50の構成について説明する。図2は、モータに接続された制御装置の構成を示すブロック図である。図2に示すように、この制御装置50は、インバータ回路54におけるスイッチング動作を制御するように構成されている。速度制御部51は、モータ20の回転角周波数と速度指令とに基づいて電流指令を出力する。高調波印加部52は、速度制御部51から出力された電流指令に対して高調波成分を印加する。電流制御部53は、d軸電流及びq軸電流に基づいて電圧指令を出力する。インバータ回路54は、整流された直流を三相交流に変換してモータ20に供給する。回転座標変換部55は、モータ電流を三相/二軸変換して得られた固定座標電流を座標変換してd軸及びq軸電流を出力する。エンコーダ56は、ロータ25の位置検出を行う。デジタル変換器57は、エンコーダ56の検出結果に基づいて、回転角周波数を求める。この回転角周波数は、速度制御部51に入力される。このようにすれば、モータ20に供給される電流に印加された高調波成分によって、ロータ25の鉄損によるロータ25の発熱が促進される。なお、高調波成分を印加するための制御装置50は、インバータ回路54のスイッチング動作を制御するための既存のインバータ駆動システムを流用することができるので、追加コストが必要無い。図3は、モータの回転数とトルク及び効率との関係を示すグラフ図である。図3に示すように、可変磁気抵抗部材28を設けた本実施形態に係るモータ20の方が、可変磁気抵抗部材28を設けていない従来のモータに比べて、最大回転数が大きくなって運転領域が拡大できていることが分かる。また、モータ効率についても、本実施形態に係るモータ20の方が、従来のモータに比べて効率が高いため、消費電力を低減する上で有利となっていることが分かる。《実施形態2》図4は、本実施形態2に係るモータの構成を示す平面図である。前記実施形態1とは、可変磁気抵抗部材28の形状が異なっているため、以下、実施形態1と同じ部分については同じ符号を付し、相違点についてのみ説明する。図4に示すように、ロータ25における軸孔25aの外周側には、周方向に間隔をあけて複数のフラックスバリア26が形成されている。フラックスバリア26は、矩形状の嵌合開口部26aと、嵌合開口部26aの両端部からステータ21側に向かって斜め外方に延びる傾斜開口部26bとを有する。嵌合開口部26aには、板状の永久磁石27が嵌合されている。傾斜開口部26bは、エアギャップを構成し、隣接するフラックスバリア26に向かって磁束が回り込まないようにしている。ロータ25におけるフラックスバリア26よりも径方向外側の領域には、可変磁気抵抗部材28が設けられている。具体的に、可変磁気抵抗部材28は、永久磁石27の板面をステータ21側に投影させた領域内に設けられている。可変磁気抵抗部材28は、温度上昇に伴って磁気抵抗が高くなる特性を有している。このような構成とすれば、永久磁石27の磁束量を低減させるのに必要な領域にのみ可変磁気抵抗部材28を設けることで、可変磁気抵抗部材28の使用量を減らしてコストを削減することができる。また、ロータ25の外周部に切欠きを形成しておき、この切欠き部分に可変磁気抵抗部材28を嵌め込むだけで、可変磁気抵抗部材28をロータ25に対して容易に組み立てることができ、組み立て作業性が向上する。《実施形態3》図5は、本実施形態3に係るモータの構成を示す平面図である。前記実施形態1とは、フラックスバリア26の形状が異なっているため、以下、実施形態1と同じ部分については同じ符号を付し、相違点についてのみ説明する。図5に示すように、ロータ25における軸孔25aの外周側には、周方向に間隔をあけて複数のフラックスバリア26が形成されている。フラックスバリア26は、矩形状にそれぞれ形成され且つ互いに直角をなすように配置された一対の嵌合開口部26aを有している。嵌合開口部26aには、板状の永久磁石27が嵌合されている。ロータ25におけるフラックスバリア26よりも径方向外側の領域には、可変磁気抵抗部材28が設けられている。具体的に、可変磁気抵抗部材28は、一対の嵌合開口部26aにそれぞれ嵌合された永久磁石27の板面をステータ21側にそれぞれ投影させた領域内に設けられている。可変磁気抵抗部材28は、温度上昇に伴って磁気抵抗が高くなる特性を有している。このような構成とすれば、永久磁石27の磁束量を低減させるのに必要な領域にのみ可変磁気抵抗部材28を設けることで、可変磁気抵抗部材28の使用量を減らしてコストを削減することができる。《その他の実施形態》前記実施形態については、以下のような構成としてもよい。例えば、図6に示すように、矩形状の嵌合開口部26aと、嵌合開口部26aの両端部からステータ21側に向かって斜め外方に延びる傾斜開口部26bとを有するフラックスバリア26において、嵌合開口部26a及び傾斜開口部26bのそれぞれに永久磁石27を嵌合させた構成であってもよい。また、図7に示すように、フラックスバリア26を湾曲状の嵌合開口部26aで形成し、嵌合開口部26aに湾曲板状の永久磁石27を嵌合させた構成であってもよい。また、本実施形態では、ステータ21の内周側にロータ25が配設されたインナーロータ型のモータ20について説明したが、ステータ21の外周側でロータ25が回転するアウターロータ型のモータ20においても同様に適用可能である。また、本実施形態3では、フラックスバリア26を構成する一対の嵌合開口部26aを、互いに直角をなすように配置するようにしたが、鈍角をなすように配置しても構わない。