ロータ軸をほぼ水平状態に支持するモータケースと、前記ロータ軸と一体的に回転可能なロータと、前記モータケースに支持され、前記ロータの径方向外周部に配置された環状のステータと、前記モータケースの上部に形成され、前記ステータを冷却する冷却液を供給する冷却液供給部と、前記モータケースの内周面と前記ステータの径方向外周面との間に設けられ、前記冷却液供給部と連通して前記冷却液が自重流下する円環隙間部と、前記ステータの径方向外周面に突出形成され、鉛直方向ほぼ中央部を基準に周方向に所定の寸法を有すると共に軸方向に延在して前記円環隙間部の隙間寸法を狭める幅広突起部と、を備えたことを特徴とする回転電機。請求項1に記載された回転電機において、前記ステータは、径方向外周面の最頂部に突出形成され、前記モータケースの内周面に接する上支持突起部を有し、前記冷却液供給部は、前記上支持突起部を中心に周方向に対称となる位置に複数設けられたことを特徴とする回転電機。請求項1又は請求項2に記載された回転電機において、前記ステータは、前記幅広突起部の周方向上側位置又は周方向下側位置に設けられ、前記幅広突起部よりも周方向寸法及び軸方向寸法が小さい複数の小突起部を有することを特徴とする回転電機。請求項1から請求項3のいずれか一項に記載された回転電機において、前記モータケース内の冷却液を循環する循環ポンプを備え、前記モータケースは、前記ステータの一部を前記冷却液に浸漬可能とする冷却液溜り部を下部に有し、前記循環ポンプは、前記冷却液溜り部から前記冷却液供給部に向けて、前記冷却液を循環することを特徴とする回転電機。請求項1から請求項4のいずれか一項に記載された回転電機において、前記モータケースと前記ステータの軸方向外周面との間に、弾性を有するシール部材を設けたことを特徴とする回転電機。請求項1から請求項5のいずれか一項に記載された回転電機において、前記ステータは、径方向外周面の最頂部に突出形成され、前記モータケースの内周面に接する上支持突起部と、径方向外周面の最底部を中心に周方向に対称となる位置に突出形成され、前記モータケースの内周面に接する一対の下支持突起部と、を有することを特徴とする回転電機。請求項6に記載された回転電機において、前記モータケースは、車輪を支持するホイールの車両内側に配置されると共に、サスペンション機構を介して車体に揺動可能に保持され、前記モータケースの外周面には、前記上支持突起部又は前記下支持突起部の位置に合わせて、前記サスペンション機構を取り付けるサスペンション取付部を設けたことを特徴とする回転電機。請求項6又は請求項7に記載された回転電機において、前記上支持突起部又は前記下支持突起部の少なくとも一つは、前記モータケースの内周面に対向した頂部を平坦面とし、平坦面となった前記頂部と前記モータケースの内周面との間に間隙を設けたことを特徴とする回転電機。しかしながら、従来の回転電機では、ロータ軸が水平になる状態に設置し、冷却液通路に沿って上部から供給した冷却液を自重で流通させる場合、接平面の傾きが鉛直に近くなる部分である鉛直方向の中央部において、冷却水の流速が高くなる。そのため、ステータで発生した熱を冷却液に十分に伝達することができず、冷却効率が低下するという問題があった。本発明は、上記問題に着目してなされたもので、ステータと冷却液との接触時間を確保し、ステータの熱を冷却液に十分に伝達することができる回転電機を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明の回転電機では、モータケースと、ロータと、ステータと、冷却液供給部と、円環隙間部と、幅広突起部と、を備えている。前記モータケースは、ロータ軸をほぼ水平状態に支持する。前記ロータは、前記ロータ軸と一体的に回転可能である。前記ステータは、環状であって、前記モータケースに支持され、前記ロータの径方向外周部に配置される。前記冷却液供給部は、前記モータケースの上部に形成され、前記ステータを冷却する冷却液を供給する。前記円環隙間部は、前記モータケースの内周面と前記ステータの径方向外周面との間に設けられ、前記冷却液供給部と連通して前記冷却液が自重流下する。前記幅広突起部は、前記ステータの径方向外周面に設けられ、鉛直方向ほぼ中央部を基準に周方向に所定の寸法を有すると共に軸方向に延在して前記円環隙間部の隙間寸法を狭める。本発明の回転電機にあっては、ステータの径方向外周面に設けられた幅広突起部により、モータケースの内周面とステータの径方向外周面との間に設けられた円環隙間部のうち、鉛直方向ほぼ中央部を基準とする周方向及び軸方向の所定領域で隙間寸法が狭められる。すなわち、円環隙間部は、鉛直方向ほぼ中央部において、接平面の傾きが鉛直に近くなる。このため、円環隙間部の鉛直方向ほぼ中央部では、内部を自重流下する冷却液の流速流下速度が早くなる。これに対し、ステータに幅広突起部を設け、この円環隙間部の鉛直方向ほぼ中央部での隙間寸法を狭めることで、自重流下する冷却液の流れが阻害され、冷却液の流下速度を抑えることができる。これにより、ステータと冷却液との接触時間が確保され、ステータの熱を冷却液に十分に伝達して、冷却効率の低下を防止することができる。以下、本発明の回転電機を実施するための形態を、図面に示す実施例1~実施例4に基づいて説明する。まず、実施例1の回転電機における構成を、回転電機の適用例の構成、回転電機の構成に分けて説明する。[回転電機の適用例の構成]図1は、実施例1の電動モータ回転電機が適用されたインホイールモータユニットを示す縦断面図である。図1に示すインホイールモータユニットMUは、走行駆動源として図示しない車両に搭載されるものであり、車輪10と、電動モータ回転電機20と、ハブ軸受け30と、を備えている。前記車輪10は、タイヤ11と、このタイヤ11の内側に配置され、タイヤ11を保持するホイール12と、を有している。そして、前記ホイール12の車両内側図1において左側には、ブレーキ13Aが設けられたブレーキディスク13と、電動モータ20の出力軸25と一体になったホイールハブ14とが、ホイールボルト15を介して同心に重ねあった状態で固定されている。前記電動モータ20は、車輪10の車両内側に配置され、車輪10を個別に駆動制動する。前記ハブ軸受け30は、電動モータ20の出力軸25とモータケース21との間に配置され、モータケース21に対して出力軸25を回転可能に支持する。このハブ軸受け30は、モータケース21に固定されたアウタレース31と、出力軸25に固定されたインナレース32と、アウタレース31とインナレース32の間に介装された複数の転動体33と、を有している。回転電機の構成図2は、実施例1の電動モータを示す横断面図である。図3は、実施例1の電動モータの要部断面図であり、は冷却液供給部を示し、は冷却液排出部を示す。図4は、実施例1のステータを示す外観斜視図である。図5は、図2におけるA部の拡大図である。前記電動モータ20は、モータケース21と、ロータ221及びステータ222を備えたモータ部22と、減速機部23と、を有している。前記モータケース21は、前記モータ部22及び前記減速機部23を内蔵すると共に、前記モータ部22によって回転する入力軸ロータ軸24と、前記減速機部23から突出する出力軸25と、を水平状態に支持する。また、前記モータケース21は、サスペンション機構35を介して、図示しない車体に対して揺動可能に保持される。さらに、このモータケース21には、ステータ222を冷却する冷却液をステータ222とモータケース21の間に設けた円環隙間部26に供給する冷却液供給部21Aと、前記円環隙間部26内の冷却液を排出する冷却液排出部21Bと、が形成されている。そして、前記モータケース21は、前記モータ部22及び前記減速機部23を同軸に配置収納したケース部211と、ケース部211の車両内側図1において左側を覆うカバー部212と、を有している。ここで、ケース部211とカバー部212は、相互に合体され、モータケース21を構成する。前記ケース部211は、両端が開放した円筒形状を呈し、一方の開口がカバー部212で覆われ、他方の開口にはハブ軸受け30のアウタレース31が嵌着している。前記ケース部211の外周面213aには、サスペンション機構35を取り付けるサスペンション取付部214がここでは3つ形成されている。前記サスペンション取付部214は、一般的に剛性を必要としており、肉厚となっている。サスペンション機構35は、このサスペンション取付部214を貫通する取り付けボルト36を介して取り付けられる。前記ケース部211の内周面213bには、モータ部22のステータ222に形成した上支持突起部222e及び下支持突起部222fが嵌合接触する溝部215が3つ形成されている。前記溝部215は、ステータ222の最頂部に対向する位置に一つ形成され、ステータ222の最底部を中心に周方向に対称となる位置にそれぞれ対向する二箇所に一つずつ形成される。また、各溝部215の断面形状は、上支持突起部222e及び下支持突起部222fの断面形状と一致しており、ここでは、断面が半円状となる円弧状に形成されている。なお、この溝部215は、エンドミル等の円筒切削加工により形成される。そして、前記サスペンション取付部214の形成位置と、前記溝部215の形成位置は、径方向にほぼ一致している。すなわち、サスペンション取付部214は、上支持突起部222e及び下支持突起部222fの位置に合わせて設けられる。前記カバー部212は、ケース部211の開口を覆う円盤形状を呈し、内側面の中心に、入力軸24の一端が挿入される円筒部212aが形成されている。この円筒部212aの内側には、入力軸24を回転可能に支持する第1軸受24Aが設けられている。前記冷却液供給部21Aは、ケース部211及びカバー部212を貫通する供給路21Aaと、ケース部211の内周面213bに開放し、円環隙間部26に連通した供給口21Abと、を有している。また、前記冷却液供給部21Aは、モータケース21の上部であって、上支持突起部222eを中心に周方向に対称となる位置に一対設けられている。すなわち、前記冷却液供給部21Aは、上支持突起部222eが嵌合接触する溝部215の周方向両側に設けられる。なお、この冷却液供給部21Aの供給路21Aaは、モータケース21から突出し、図示しない冷却液ポンプに接続されている。前記冷却液排出部21Bは、ケース部211を貫通する排出路21Baと、円環隙間部26に開放した排出口21Bbと、を有している。ここで、排出口21Bbは、カバー部212の内周面を一部へこませ、カバー部212とステータ222の軸方向端面222dとの接触を一部切り欠くことで形成している。また、前記冷却液排出部21Bは、モータケース21の下部であって、下支持突起部222fよりも周方向上側となる位置に一対設けられている。すなわち、前記冷却液排出部21Bは、下支持突起部222fが嵌合接触する溝部215の周方向上側に設けられる。なお、この冷却液排出部21Bの排出路21Baは、モータケース21から突出し、図示しない冷却液ポンプに接続されている。前記モータ部22は、入力軸24と一体的に回転可能な円筒状のロータ221と、このロータ221の径方向外周部に配置された環状のステータ222と、を有している。前記ロータ221は、フランジ部221aと、積層鋼板221bと、永久磁石221cと、を有している。前記フランジ部221aは、入力軸24から径方向に突出している。前記積層鋼板221bは、フランジ部221aの外周に固設されている。前記永久磁石221cは、積層鋼板221bの外周面近傍に埋設され、周方向に一定間隔をあけて並べられる。前記ステータ222は、モータケース21に支持され、内周面からロータ221に向けて突出した多数のティースを有する円筒状のステータ本体222aと、このステータ本体222aのティースに捲回されたコイル222bと、を有している。また、前記ステータ本体222aの径方向外周面222cには、上支持突起部222eと、一対の下支持突起部222f222fと、ステータ222の中心軸を挟んで対向する一対の幅広突起部222g222gと、が形成されている。そして、前記上支持突起部222e及び一対の前記下支持突起部222f222fは、ケース部211に形成された複数の溝部215にそれぞれ嵌合接触する。また、前記ステータ本体222aは、軸方向両側の軸方向端面222d222dが、それぞれモータケース21のケース部211とカバー部212に接触し、このケース部211とカバー部212の間に挟持される。これにより、前記ステータ222はモータケース21に支持される。そしてこのとき、前記モータケース21のケース部211の内周面213bと前記ステータ本体222aの径方向外周面222cとの間には、円環隙間部26が設けられる。前記円環隙間部26は、径方向外周面222cに沿った隙間であり、冷却液供給部21Aの供給口21Abと連通し、冷却液供給部21Aからモータケース21内に流れ込んだ冷却液が自重流下する。また、この円環隙間部26には、冷却液排出部21Bの排出口21Bbが連通しており、円環隙間部26を自重流下した冷却液は、排出口21Bbからモータケース21外に排出される。前記上支持突起部222eは、ステータ222の最頂部において、断面が半円状となるように円弧状に突出形成され、ステータ222の軸方向に延在されている。なお、最頂部とは、ステータ222が水平方向に支持されたとき、鉛直方向L1において最も上側になる部分である。また、前記上支持突起部222eは、ステータ本体222aの一方の軸方向端面222dから他方の軸方向端面222dまでの間の全長に亘って延在されている。つまり、この上支持突起部222eの軸方向寸法は、ステータ本体222aの軸方向寸法と同じ長さとなっている。前記下支持突起部222fは、ステータ222の最底部から幅広突起部222gまでの間において、最底部を中心に周方向に対称となる位置に一対形成される。この下支持突起部222fは、断面が半円状となるように円弧状に突出形成され、ステータ222の軸方向に延在されている。なお、最底部とは、ステータ222が水平方向に支持されたとき、鉛直方向L1において最も下側になる部分である。また、前記下支持突起部222fは、ステータ本体222aの一方の軸方向端面222dから他方の軸方向端面222dまでの間の全長に亘って延在されている。つまり、この下支持突起部222fの軸方向寸法は、ステータ本体222aの軸方向寸法と同じ長さとなっている。前記幅広突起部222gは、径方向外周面222cに突出形成された膨出部分であり、ステータ222の鉛直方向の中央部L2を基準に周方向に所定の寸法を有すると共に、軸方向に延在されている。つまり、この幅広突起部222gは、ステータ222の鉛直方向の中央部L2を中心に上下方向に延在され、上面222hがケース部211の内周面213bと対向する一定の面積を有する。ここで、この幅広突起部222gの周方向寸法は、円環隙間部26への冷却液の供給量や冷却液の流下速度等に応じて任意に設定する。また、図4に示すように、この幅広突起部222gは、ステータ本体222aの一方の軸方向端面222dから他方の軸方向端面222dまでの間の全長に亘って延在されている。つまり、この幅広突起部222gの軸方向寸法は、ステータ本体222aの軸方向寸法と同じ長さとなっている。そして、この幅広突起部222gは、円環隙間部26の隙間寸法W1よりも小さい高さを有しており、この幅広突起部222gにより、円環隙間部26の隙間寸法は狭められる。つまり、幅広突起部222gの上面222hと、モータケース21の内周面213bとの間には、円環隙間部26の隙間寸法W1よりも小さい隙間寸法W2を有する狭隙間部222iが形成される図5参照。前記減速機部23は、前記入力軸24と前記出力軸25との間に設けられる。この減速機部23は、図1に示すように、入力軸24上に形成したサンギヤ23aと、ケース部211の内周面213bに図示しない突起爪等で多少の揺動のみ可能に固定されたリングギヤインターナルギヤ23bと、サンギヤ23a及びリングギヤ23bに噛合する3個ここでは1個のみ図示のピニオン23cと、各ピニオン23cを円周方向等間隔に配置して回転自在に支持すると共に、出力軸25が一体成形されたキャリア23dと、を有する遊星歯車組で構成する。なお、モータケース21の内部には、モータ部22の冷却及び減速機部23の潤滑を目的とする潤滑油が収納される。キャリア23dとハブ軸受け30のアウタレース31との間には、この潤滑油の流出を防止するオイルシールOが設けられている。次に、実施例1の回転電機における冷却液通過速度の抑制作用を説明する。冷却液通過速度の抑制作用実施例1のインホイールモータユニットMUにおいて、ステータ222を冷却する冷却液は、冷却液供給部21Aの供給路21Aaを経由し、供給口21Abを介して円環隙間部26内に供給される。このとき、冷却液供給部21Aがモータケース21の上部に設けられているので、円環隙間部26に供給された冷却液は、自重によりステータ222の径方向外周面222cに沿って流れ落ちる。そして、円環隙間部26の下側に流下した冷却液は、モータケース21の下部に設けられた冷却液排出部21Bの排出口21Bbから円環隙間部26外に導かれ、排出路21Baを介して、そのままモータケース21の外部に設けられた図示しない冷却液ポンプに吸込まれる。ここで、前記円環隙間部26は、接平面の傾きが鉛直に近く鉛直方向ほぼ中央部において、内部を自重流下する冷却液の流速流下速度が早くなる。これに対し、実施例1の電動モータ20では、ステータ本体222aの径方向外周面222cにおいて、鉛直方向の中央部L2を基準にした周方向の所定範囲に、幅広突起部222gが突出形成されている。そのため、幅広突起部222gの上面222hがケース部211の内周面213bに対向する部分では、円環隙間部26の隙間寸法W1よりも小さい隙間寸法W2を有する狭隙間部222iが形成され、冷却液が流下する流路断面積が絞られる。すなわち、冷却液の流速流下速度が早くなる部分において、この狭隙間部222iが自重流下する冷却液の流れの抵抗となり、円環隙間部26を流れ落ちる冷却液の流下速度が抑制される。これにより、モータケース21の上部から供給された冷却液は、狭隙間部222i及びこの狭隙間部222iより上側の円環隙間部26に充満し、ステータ222と冷却液との接触時間を確保することができる。そして、ステータ222から冷却液へと十分な熱伝達を実行することができて、ステータ222の冷却効率の低下を防止することができる。また、幅広突起部222gは、ステータ222の鉛直方向の中央部L2を基準に周方向に所定の寸法を有すると共に、軸方向に延在している。すなわち、幅広突起部222gの周方向寸法及び軸方向寸法を円環隙間部26への冷却液の供給流量に応じて調整することで、狭隙間部222iの大きさ面積が変更され、冷却液の流下速度を適切に設定することができる。なお、狭隙間部222i及びこの狭隙間部222iより上側の円環隙間部26に冷却液が充満することを前提に、可能な限り排出冷却液量が多くなる幅広突起部222gの周方向寸法及び軸方向寸法が、冷却液の流下速度を適切とする最適条件である。また、円環隙間部26に供給された冷却液が、重力および供給圧力に逆らってステータ222の外周部に留まることで、ステータ222からの熱交換効率を悪化させずに単位時間当たりの冷却液流量を節約することとなる。この結果、冷却液を循環するエネルギーを減らし、高効率な電動モータ20とすることが可能となる。さらに、副次的な効果として、狭隙間部222i及びこの狭隙間部222iより上側の円環隙間部26に冷却液が充満することで、ロータ221の駆動に伴って発生する電磁力によりステータ222が微振動した場合にも、この充満した冷却液によってダンパー効果が発揮される。これにより、ステータ222の振動エネルギーの一部が吸収され、この振動エネルギーが減衰するので、比較的振動が少なく静かな電動モータ20とすることができる。そして、幅広突起部222gが、ステータ本体222aの径方向外周面222cに突出形成されたことで、この幅広突起部222gにおけるステータ本体222aの外径バックコア厚が大きくなる。これにより、ステータ本体222aの剛性が向上し、さらに振動抑制効果を得ることができる。また、実施例1の電動モータ20では、ステータ222の最頂部に、モータケース21のケース部211の内周面213bに接する上支持突起部222eを突出形成し、この上支持突起部222eを中心に周方向に対称となる位置に一対の冷却液供給部21Aを設けている。そのため、円環隙間部26に冷却液を流す経路が、鉛直方向L1を挟んで周方向に二つ別々に確保することができる。そして、一つの経路でステータ222の全周をめぐらせる場合に比べ、冷却液の流下経路長を短縮することができる。これにより、ステータ222と熱交換を行って温度上昇した冷却液を円滑に排出することができ、冷却効率の向上を図ることができる。そして、実施例1の電動モータ20では、ステータ222は、ステータ本体222aの径方向外周面222cに、モータケース21のケース部211の内周面213bに接する上支持突起部222e及び一対の下支持突起部222fを有している。このとき、上支持突起部222eは、ステータ222の最頂部に設けられている。また、一対の下支持突起部222fは、ステータ222の最底部を中心に周方向に対称となる位置に設けられている。これにより、上支持突起部222eから下支持突起部222fまでの間に、一定寸法の円環隙間部26を容易に且つ確実に形成することができる。また、ステータ222とモータケース21との接触面積を小さくすることができるので、モータ部22の駆動に伴い発生する電磁力によりステータ222が微振動した場合に、このステータ222からモータケース21に直接伝達される振動エネルギーの絶対値を軽減することができる。なお、この実施例1では、上支持突起部222e及び下支持突起部222fは、軸方向に延在され、それぞれの軸方向寸法がステータ本体222aの軸方向寸法と同じ長さとなっている。そのため、モータケース21に対してステータ222を安定的に支持することができると共に、円環隙間部26に供給された冷却液が、円環隙間部26外に漏れ出ることを防止できる。さらに、実施例1の電動モータ20は、車輪10を支持するホイール12の車両内側に配置されるインホイールモータユニットMUに適用され、サスペンション機構35を介して車体に揺動可能に保持される。そして、モータケース21のケース部211の外周面213aには、このサスペンション機構35を取り付けるサスペンション取付部214が、上支持突起部222e及び一対の下支持突起部222fの位置に合わせて3つ形成されている。そのため、ステータ222は、モータケース21内でも剛性を必要として肉厚である部分によって支持される。これにより、ステータ222に生じる駆動反力をモータケース21によって確実に受け止めることができる。また、モータ部22の駆動に伴い発生する電磁力によりステータ222が微振動した場合にも、この振動エネルギーをモータケース21によって確実に受け止め、振動を抑制することができるので、比較的振動が少なく静かな電動モータ20とすることができる。次に、効果を説明する。実施例1の回転電機にあっては、下記に挙げる効果を得ることができる。ロータ軸入力軸24をほぼ水平状態に支持するモータケース21と、前記ロータ軸24と一体的に回転可能なロータ221と、前記モータケース21に支持され、前記ロータ221の径方向外周部に配置された環状のステータ222と、前記モータケース21の上部に形成され、前記ステータ222を冷却する冷却液を供給する冷却液供給部21Aと、前記モータケース21の内周面213bと前記ステータ222の径方向外周面222cとの間に設けられ、前記冷却液供給部21Aと連通して前記冷却液が自重流下する円環隙間部26と、前記ステータ222の径方向外周面222cに突出形成され、鉛直方向の中央部L2を基準に周方向に所定の寸法を有すると共に軸方向に延在して前記円環隙間部26の隙間寸法W1を狭める幅広突起部222gと、を備えた構成とした。このため、ステータ222と冷却液との接触時間が確保され、ステータ222の熱を冷却液に十分に伝達して、冷却効率の低下を防止することができる。前記ステータ222は、径方向外周面222cの最頂部に突出形成され、前記モータケース21の内周面213bに接する上支持突起部222eを有し、前記冷却液供給部21Aは、前記上支持突起部222eを中心に周方向に対称となる位置に一対設けられた構成とした。このため、円環隙間部26に冷却液を流す経路が、鉛直方向L1を挟んで周方向に二つ別々に確保され、一つの経路でステータ222の全周をめぐらせる場合に比べ、冷却液の流下経路長を短縮して熱交換を行って温まった冷却液を円滑に排出することができ、冷却効率の向上を図ることができる。前記ステータ222は、径方向外周面222cの最頂部に突出形成され、前記モータケース21の内周面213bに接する上支持突起部222eと、径方向外周面222cの最底部を中心に周方向に対称となる位置に突出形成され、前記モータケース21の内周面213bに接する一対の下支持突起部222fと、を有する構成とした。このため、ステータ222とケース部211との間に一定寸法の円環隙間部26を容易に且つ確実に形成することができる。前記モータケース21は、車輪10を支持するホイール12の車両内側に配置されると共に、サスペンション機構35を介して車体に揺動可能に保持され、前記モータケース21の外周面213aには、前記上支持突起部222e及び前記下支持突起部222fの位置に合わせて、前記サスペンション機構35を取り付けるサスペンション取付部214を設けた構成とした。このため、モータケース21の比較的剛性の高い部分によりステータ222が支持され、ステータ222に生じる駆動反力をモータケース21により確実に受け止めることができる。実施例2は、幅広突起部と上支持突起部の間と、幅広突起部と下支持突起部との間に、小突起部を設けた例である。まず、構成を説明する。図6は、実施例2の電動モータ回転電機を示す横断面図である。図7は、実施例2のステータを示す外観斜視図である。実施例2の電動モータ回転電機40におけるステータ422は、ステータ本体422aの径方向外周面422cに、上支持突起部422eと、一対の下支持突起部422f422fと、ステータ422の中心軸を挟んで対向する一対の幅広突起部422g422gと、複数の小突起部422jと、が形成されている。前記上支持突起部422e、前記下支持突起部422f、前記幅広突起部422gの構成は実施例1と同様であるので、詳細な説明を省略する。前記小突起部422jは、幅広突起部422gの周方向上側位置及び下側位置のそれぞれに設けられている。すなわち、この小突起部422jは、上支持突起部422eと幅広突起部422gとの間、及び、下支持突起部422fと幅広突起部422gとの間に、複数設けられている。また、前記小突起部422jは、幅広突起部422gよりも周方向寸法及び軸方向寸法が小さい突起であり、この小突起部422jの上面422kがモータケース41の内周面413bと対向する面積は、幅広突起部422gの上面422hが内周面413bと対向する面積よりも小さくなっている。そして、この小突起部422jは、円環隙間部46の隙間寸法W1よりも小さい高さを有しており、この小突起部422jにより、円環隙間部46の隙間寸法は狭められる。次に、作用を説明する。実施例2の電動モータ回転電機40において、冷却液供給部41Aから冷却液を供給すると、供給口41Abから円環隙間部46に流れ込んだ冷却液は、自重によりこの円環隙間部46を流下する。ここで、上支持突起部422eから幅広突起部422gまでの間、及び、幅広突起部422gから下支持突起部422fまでの間には、複数の小突起部422jが形成されている。円環隙間部46を流下する冷却液が小突起部422jの側面に接触すると、その流れが阻害されて流下速度が低下する。また、この小突起部422jによって円環隙間部46の隙間寸法が狭められているため、小突起部422jとモータケース41の内周面413bとの間を通過する冷却液量も制限される。つまり、小突起部422jを設けることで、円環隙間部46における冷却液の流路断面積が変更される。この結果、冷却液が円環隙間部46を流下する際、小突起部422jにより流速が絞られる。すなわち、冷却液供給部41Aから供給された冷却液は、流下速度を少しずつ落としながら幅広突起部422gによる狭隙間部422iに到達すると共に、狭隙間部422iを通過した冷却液もさらに流下速度を落としながら冷却液排出部41Bの排出口41Bbに到達する。このように、小突起部422jにより、円環隙間部46を流れる冷却液の流下速度を調整することができる。そして、幅広突起部422gより上側に冷却液が充満して振動減衰効果を発揮する機能と、幅広突起部422gにより形成された狭隙間部422iを通過した冷却液の排出時間であるステータ422から受けた熱を外部に排出する機能とを、バランスよく最適に設定することができる。また、実施例2の電動モータ回転電機40では、ステータ本体422aの径方向外周面422cに、幅広突起部422gに加えて複数の小突起部422jを形成したことで、この径方向外周面422cの表面積の増大を図ることができる。このため、ステータ422が冷却液に接触する面積が増大し、ステータ422からの熱放出機能冷却性能を高め、冷却液との熱交換効率の向上を図ることができる。さらに、小突起部422jを形成したことで、ステータ本体422aの内周面からロータ421に向けて突出した多数のティース間を補強することができる。これにより、ステータ422の振動モードを調整することも可能となり、音振性能の向上を図ることができる。次に、効果を説明する。実施例2の回転電機にあっては、下記に挙げる効果を得ることができる。前記ステータ422は、前記幅広突起部422gの周方向上側位置及び周方向下側位置に設けられ、前記幅広突起部422gよりも周方向寸法及び軸方向寸法が小さい複数の小突起部422jを有する構成とした。このため、小突起部422jにより円環隙間部46を流れる冷却液の流下速度の微調整を行うことができ、冷却液の流下速度をさらに適切に設定することができる。実施例3は、モータケースの下部に冷却液溜り部を形成すると共に、循環ポンプを用いて冷却液を循環させる例である。まず、構成を説明する。図8は、実施例3の電動モータ回転電機が適用されたインホイールモータユニットを示す縦断面図である。図9は、実施例3の電動モータを示す横断面図である。図10は、実施例3のステータを示す外観斜視図である。なお、上記実施例1と同様の構成については実施例1と同一の符号を付し、説明を省略する。実施例3の電動モータ回転電機50では、モータケース51内の冷却液を循環させるオイルポンプ循環ポンプ58を備えると共に、モータケース51の下部に、オイル溜り部冷却液溜り部57を設ける。また、この実施例3では、冷却液として、ロータ521や減速機部23の潤滑に利用することも可能なATF等の作動油を用いる。前記オイルポンプ58は、モータケース51の外部に設けられ、オイル吸込口58Aと、オイル吐出口58Bと、を有している。前記オイル吸込口58Aには、一端がオイル溜り部57に連通した吸込管59aが接続している。前記オイル吐出口58Bには、一端が分岐した吐出管59bが接続している。この吐出管59bの分岐したうちの一方は、モータケース51のカバー部512に形成された円筒部512aの内側に連通する潤滑用管59cとなる。また、吐出管59bの分岐したうちの他方は、冷却液供給部51Aの供給路51Aaに連通した冷却用管59dとなる。前記潤滑用管59c及び前記冷却用管59dの内部には、冷却液を適切に分配するために管内径を制限する絞りSがそれぞれ設けられている。前記オイル溜り部57は、ステータ522の下方に設けられたモータケース51内の空間であり、冷却及び潤滑を行った冷却液を貯留する部分である。このオイル溜り部57には、円環隙間部56に開放した排出口51Bbを有する排出路51Baが連通している。また、このオイル溜り部57に貯留する冷却液のオイルレベルオイル貯留最大高さOLは、ステータ522の下部を冷却液に浸漬可能とすると共に、ロータ521の外周面521aに僅かに接触する程度に設定する。また、このオイルレベルOLとほぼ同じ高さに、排出口51Bbを形成する。さらに、この実施例3の電動モータ回転電機50では、ステータ522のステータ本体522aの径方向外周面522cに形成した上支持突起部522e及び一対の下支持突起部522fにおいて、モータケース51のケース部511の内周面513bに対向した頂部522kを平坦面とした。すなわち、各支持突起部522e522fは、上述の実施例1及び実施例2においては、断面が半円状となるように頂部が凸方向に円弧状に湾曲しているのに対し、実施例3では、円弧状に湾曲した頂部を切除して平坦面としている。一方、ケース部511に形成した溝部515は、エンドミル等の円筒切削加工により形成され、断面が半円状となる円弧状に形成されている。これにより、溝部515に上支持突起部522e及び一対の下支持突起部522fが嵌合接触した際、各支持突起部522e522fの周方向の両側面522m522mが溝部515と接触し、平坦面となった頂部522kと溝部515の間には間隙Kが生じる。次に、作用を説明する。実施例3の電動モータ回転電機において、冷却液供給部51Aから冷却液を供給すると、供給口51Abから円環隙間部56に流れ込んだ冷却液は、自重によりこの円環隙間部56を流下する。この冷却液は、流下途中、幅広突起部522gにより形成された狭隙間部522iで流下速度が制限されることでステータ522と十分に熱交換を行い、このステータ522を冷却する。そして、排出口51Bbから排出路51Baを介してオイル溜り部57に流出する。オイル溜り部57に流れ込んだ冷却液は、このオイル溜り部57内において冷却液に浸漬したステータ522の一部を冷却すると共に、オイルポンプ58に吸い込まれ、吸込管59aを介してモータケース51外に流出する。そして、吸込管59aからオイル吸込口58Aを介してオイルポンプ58に吸い込まれた冷却液は、オイル吐出口58Bから吐出され、吐出管59bを介してモータケース51内に循環される。このとき、潤滑用管59cに流れ込んだ冷却液は、円筒部512aに設けられた第1軸受54Aを潤滑すると共に、入力軸54内に形成された油路を介して減速機部23の各ギヤに供給される。一方、冷却用管59dに流れ込んだ冷却液は、冷却液供給部51Aの供給路51Aaに流れ込み、再び円環隙間部56に供給される。このように、実施例3の電動モータ回転電機では、モータケース51の下部に、ステータ522の下部を冷却液に浸漬可能とするオイル溜り部57を設けると共に、円環隙間部56に連通した冷却液排出部51Bの排出口51Bbを、オイル溜り部57に貯留した冷却液のオイルレベルとほぼ同じ高さに形成している。これにより、排出口51Bbより上側に位置するステータ522は、円環隙間部56を自重流下する冷却液により適切に冷却される。一方、排出口51Bbより下側に位置するステータ522は、オイル溜り部57に貯留した冷却液に浸漬し、このオイル溜り部57内の冷却液により常時冷却される。この結果、ステータ522の径方向外周面522cは、ほぼ全域に亘って冷却液が接触することになる。このため、ステータ522の冷却効率を高めることができ、電動モータ50の比出力が向上する。また、実施例3の電動モータ回転電機において、ロータ521が回転した際、モータケース51が受ける主な荷重は、ロータ521とステータ522の間に発生する駆動トルク反力である。この駆動トルク反力は、ステータ522の周方向に作用するステータ反力となる図11における矢印αで示す。一方、ステータ522の上支持突起部522eや下支持突起部522fとケース部511が接する部分では、各支持突起部522e522fと溝部515との接触角度に応じて分力がケース部511に作用する図11における矢印βで示す。なお、図11では上支持突起部522eを示すが、各下支持突起部522fにおいても同様の分力が作用する。この分力は、各支持突起部522e522fを断面半円状の円弧形状としたときには、頂部においてほとんど作用しない。そのため、円弧状の頂部を削除してしまっても、ステータ反力を支持する機能上の不都合はない。さらに、例えば、ステータ522をモータケース51のケース部511内に圧入する際に、各支持突起部522e522fが溝部515と同じ断面半円状の円弧形状であって、全周面が溝部515に接触している場合では、円弧状の頂部図11においてγ部で示す箇所に応力集中が発生する。そのため、モータケース51のケース強度に害を与えることが考えられる。これに対し、各支持突起部522e522fの頂部522kを平坦面とし、この頂部522kと溝部515との間に間隙Kを設けることで、ステータ522をモータケース51に圧入して固定する際、溝部515に発生する応力集中が緩和される。そしてこれにより、ケース強度を相対的に向上させる効果を得ることもできる。なお、各支持突起部522e522fの頂部522kを平坦面とすることで、実施例1や実施例2に示す頂部を円弧状にした支持突起部よりも、ステータ522の最外周径を小さくなる。このため、頂部を円弧状とする場合よりもステータ522の材料費の節約を図ることもできる。次に、効果を説明する。実施例3の回転電機にあっては、下記に挙げる効果を得ることができる。前記モータケース51内の冷却液を循環する循環ポンプオイルポンプ58を備え、前記モータケース51は、前記ステータ522の一部を前記冷却液に浸漬可能とする冷却液溜り部オイル溜り部57を下部に有し、前記循環ポンプ58は、前記冷却液溜り部57から前記冷却液供給部51Aに向けて、前記冷却液を循環する構成とした。このため、ステータ522は、ステータ本体522aの径方向外周面522cのほぼ全域に亘って冷却液が接触し、ステータ522の冷却効率を高めることができる。前記上支持突起部522e及び前記下支持突起部522fは、前記モータケース51の内周面513bに対向した頂部522kを平坦面とし、平坦面となった前記頂部522kと前記モータケース51の内周面513bである溝部515との間に間隙Kを設けた。このため、モータケース51に対する支持機能は確保しながら、モータケース51の溝部515に生じる応力集中を緩和することができる。実施例4は、ステータの軸方向端面とモータケースとの間に弾性を有するシール部材を介在させた例である。まず、構成を説明する。図12は、実施例4の電動モータ回転電機が適用されたインホイールモータユニットを示す縦断面図である。図13は、実施例4のステータ及びシール部材を示す横断面図である。なお、上記実施例1と同様の構成については実施例1と同一の符号を付し、説明を省略する。実施例4の電動モータ回転電機60では、モータケース61のケース部611とカバー部612の間にステータ622を挟持する際、カバー部612とステータ本体622aの一方の軸方向端面622dとの間に、弾性及び防水性を有するシール部材67を設けた。このシール部材67は、例えばポリウレタンやシリコーン系の材質により形成された高耐熱ゴム材や高耐熱樹脂材からなり、上支持突起部622eの軸方向端部から冷却液排出部61Bの排出口61Bbに対応する位置の直近までの間に設けられる。つまり、ここでは、ステータ622の最底部を中心に周方向に対称となる位置に、一対の冷却液排出部61Bが設けられている。そして、シール部材67が設けられる範囲は、一対の冷却液排出部61Bの一方の排出口61Bbに対応する位置の直上位置から、上支持突起部622eの軸方向端部を通り、他方の排出口61Bbに対応する位置の直上位置までの間である。なお、シール部材67は、ステータ622の軸方向端面622dに予め接着剤等で貼り付け固定し、その後、カバー部612の周縁部に設けられた取付フランジ部612aをケース部611の周縁部にボルトBにより固定することで、ステータ622とカバー部612の間に保持する。次に、作用を説明する。図14は、ステータをモータケース内に内蔵させる際の寸法関係を説明する説明図である。図14に示す電動モータDのように、ケース部711とカバー部712とにより構成されるモータケース71内にステータ722を固定する際、ケース部711とカバー部712のそれぞれにステータ722のステータ本体722aの軸方向端面722dが接触する状態で、ケース部711とカバー部712の間にステータ722を挟持する。そして、カバー部712の周縁部に形成した取付フランジ部712aをケース部711の周縁部にボルト固定し、モータケース71に対してステータ722を固定する。一方、一般的に部品には製造公差があり、各部品間に寸法のバラツキが生じる。そのため、上記電動モータDにおいても、取付フランジ部712aが軸方向に浮き上がる不具合、すなわち、取付フランジ部712aとケース部711との間に隙間が生じる不具合を回避するため、下記式の寸法関係を有している。ケース部加工寸法L1>ステータ軸方向寸法L2カバー部インロー寸法L3この式を満足する寸法関係とすることで、取付フランジ部712aの浮き上がりを防止することができる。しかしながら、ステータ722の軸方向寸法L2の製造公差及びカバー部712のインロー寸法L3の製造公差が最小公差であって、ケース部711の加工寸法L1の製造公差が最大公差の場合には、ステータ722の軸方向端面722dとケース部711及びカバー部712との間に隙間が生じることがある。そして、この場合には、ステータ722の軸方向のがたつきや円環隙間部76からの冷却液の漏れ等の不具合が生じる可能性がある。これに対し、実施例4の電動モータ回転電機60では、カバー部612とステータ本体622aの一方の軸方向端面622dとの間に、弾性を有するシール部材67が設けられている。そのため、各部品の製造公差に拘らず、ケース部加工寸法L1、ステータ軸方向寸法L2、カバー部インロー寸法L3の間に生じた寸法誤差をシール部材67が弾性変形することで吸収でき、円環隙間部66から冷却液が漏れ出ることを防止できる。これにより、ステータ622のがたつきを抑制しつつ、冷却液を円環隙間部66から漏らすことなく効率よくステータ冷却に使用することが可能となる。また、シール部材67が弾性変形することで、ステータ622が軸方向にがたつくことを防止でき、ステータ622は軸方向へ自由に移動することができなくなる。そのため、ロータ621の駆動に伴う異音の発生や、ロータ621とステータ622が軸方向に位置ずれすることで生じる出力低下等の不具合も防止することができる。次に、効果を説明する。実施例4の回転電機にあっては、下記に挙げる効果を得ることができる。前記モータケース61と前記ステータ622の軸方向端面622dとの間に、弾性を有するシール部材67を設けた構成とした。このため、シール部材67の弾性変形によりモータケース61とステータ622の間に生じる寸法誤差を吸収し、円環隙間部66から冷却液が漏れ出ることを防止できる。以上、本発明の回転電機を実施例1から実施例4に基づき説明してきたが、具体的な構成については、これらの実施例に限られるものではなく、特許請求の範囲の各請求項に係る発明の要旨を逸脱しない限り、設計の変更や追加等は許容される。上記実施例1では、上支持突起部222eを一つ形成し、下支持突起部222fを一対形成することで、モータケース21とステータ222との径方向の接触箇所を3箇所としている。しかしながら、これに限らず、各支持突起部222e222fは軸方向に延在し、この軸方向に立体的に形成されるため、2箇所以上形成すればよい。また、上記実施例1では、冷却液供給部21Aの供給路21Aaが、ケース部211及びカバー部212を貫通しているが、これに限らない。例えば、供給路21Aaがケース部211のみを貫通し、ケース部211の外方から円環隙間部26に直接冷却液を供給する構成や、供給路21Aaがカバー部212のみを貫通し、カバー部212の外方から円環隙間部26に直接冷却液を供給する構成であってもよい。なお、このときには、供給口21Abは、カバー部212に形成される。さらに、実施例1では、冷却液供給部21A及び冷却液排出部21Bともに一対ずつ設けられているが、それぞれ一つ以上あればよい。また、鉛直方向L1を挟んで、それぞれ同数設けていなくてもよい。そして、実施例1において、幅広突起部222gの軸方向寸法がステータ本体222aの軸方向寸法と同じ大きさになっているが、これに限らない。幅広突起部222gの方がステータ本体222aの軸方向寸法より短くてもよいし、幅広突起部222gを軸方向に分割してもよい。また、上記実施例2において、小突起部422jは、幅広突起部422gの周方向上側位置と、周方向下側位置のそれぞれに設けられているがこれに限らない。幅広突起部422gの周方向上側位置又は周方向下側位置のいずれか一方に設けられていれば、円環隙間部46を流れる冷却液の流下速度を微調整することができる。さらに、上記実施例4において、シール部材67が、一対の冷却液排出部61Bの一方の排出口61Bbに対応する位置の直上位置から、上支持突起部622eの軸方向端部を通り、他方の排出口61Bbに対応する位置の直上位置までの間に設けられている。しかしながら、例えば、円環隙間部66からモータケース61外に直接冷却液を排出する場合等では、ステータ622の全周にわたってシール部材67を設けてもよい。そして、実施例1から実施例4において、本発明の回転電機電動モータをインホイールモータユニットMUに適用した例を示したが、これに限らない。本発明の回転電気は、ハイブリッド自動車や電気自動車等の電動車の駆動源として適用することができる。