"基材層と、該基材層の一方の面に積層され、コンベアハンドレール表面に貼着される第一の粘着層と、該基材層の他方の面に積層された第二の粘着層と、を含んでなり、第二の粘着層の粘着力が、第一の粘着層の粘着力以上とされたコンベアハンドレール貼着フィルム。前記第一の粘着層のうち、コンベアハンドレール貼着フィルムがコンベアハンドレール表面に貼着された状態においてフィルム端部をなす領域に、他の領域に対して大きい粘着力が付与される請求項1記載のコンベアハンドレール貼着フィルム。前記第一の粘着層のうち、コンベアハンドレール貼着フィルムがコンベアハンドレール表面に貼着された状態においてフィルム端部をなす領域が、他の領域に対して大きい粘着力を有する粘着剤によって形成されている請求項2記載のコンベアハンドレール貼着フィルム。コンベアハンドレール貼着フィルムがコンベアハンドレール表面に貼着された状態においてフィルム端部をなす領域において、コンベアハンドレール貼着フィルムとコンベアハンドレール表面との間に挿入されて貼着される両面粘着テープをさらに含む請求項2記載のコンベアハンドレール貼着フィルム。コンベアハンドレール表面に貼着されたコンベアハンドレール貼着フィルムの端部において、フィルム端部上とコンベアハンドレール表面上とを含む領域に貼着される片面粘着テープをさらに含む請求項2記載のコンベアハンドレール貼着フィルム。請求項1~5記載のコンベアハンドレール貼着フィルムを用いたコンベアハンドレール及びハンドレールのガイドロール清掃方法。コンベアハンドレール貼着フィルムがコンベアハンドレール表面に貼着された状態においてフィルム端部をなす領域において、第二の粘着層をコンベアハンドレール表面側に反転させてコンベアハンドレール表面に貼着する手順を含む、請求項6記載のコンベアハンドレール及びハンドレールのガイドロール清掃方法。本発明は、コンベアハンドレールに貼着しコンベアハンドレールを動かすことによって、ハンドレール及びガイドロールの汚れやゴミを取り除くことができるコンベアハンドレール貼着フィルムを提供することを目的とする。上記課題解決のため、本発明は、基材層と、該基材層の一方の面に積層され、コンベアハンドレール表面に貼着される第一の粘着層と、該基材層の他方の面に積層された第二の粘着層と、を含んでなり、第二の粘着層の粘着力が、第一の粘着層の粘着力以上とされたコンベアハンドレール貼着フィルムを提供する。前記第一の粘着層のうち、コンベアハンドレール貼着フィルムがコンベアハンドレール表面に貼着された状態においてフィルム端部をなす領域は、他の領域に対して大きい粘着力を有する粘着剤によって形成し、他の領域に対して大きい粘着力を付与することが好ましい。また、コンベアハンドレール貼着フィルムがコンベアハンドレール表面に貼着された状態においてフィルム端部をなす領域には、コンベアハンドレール貼着フィルムとコンベアハンドレール表面との間に挿入されて貼着される両面粘着テープや、フィルム端部上とコンベアハンドレール表面上とを含む領域に貼着される片面粘着テープによって、他の領域に対して大きい粘着力を付与することもできる。本発明は、また、上記のコンベアハンドレール貼着フィルムを用いたコンベアハンドレール及びハンドレールのガイドロール清掃方法を提供する。このコンベアハンドレール及びハンドレールのガイドロール清掃方法は、コンベアハンドレール貼着フィルムがコンベアハンドレール表面に貼着された状態でフィルム端部をなす領域において、第二の粘着層をコンベアハンドレール表面側に反転させてコンベアハンドレール表面に貼着する手順を含み得る。ここで、本発明に係る用語の説明をする。本発明において、コンベアとは、エスカレーターや動く歩道などのように、循環して回転するベルト上に乗客を載置して運搬する帯状運搬装置を意味する。また、粘着力は、JISZ0237に規定の粘着テープ粘着シート試験法に準拠して測定され、ステンレス鋼SUS板の表面にフィルムを貼付後、180度方向に引き剥がした時の180度引き剥がし粘着力N/10mmを意味する。本発明によれば、コンベアハンドレールに貼着してコンベアハンドレールを動かすことによって、ハンドレール及びガイドロールの汚れ、ゴミを取り除くことができる貼着フィルムを得ることができる。以下、本発明を実施するための好適な形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下に説明する実施形態は、本発明の代表的な実施形態の一例を示したものであり、これにより本発明の範囲が狭く解釈されることはない。図1に、本発明に係るコンベアハンドレール貼着フィルムの構成を示す。図中、符号1で示されるコンベアハンドレール貼着フィルム以下、単に貼着フィルム1というは、基材層11と、基材層11の一方の面に積層され、コンベアハンドレール表面に貼着される第一の粘着層以下、粘着層Aいうと、基材層11の他方の面に積層された第二の粘着層以下、粘着層Bというと、を含んでなる。粘着層Aは、貼着フィルム1のコンベアハンドレール以下、単にハンドレールというへの密着と、ハンドレール表面に付着した汚れやゴミを吸着除去するために機能する。また、粘着層Bは、ガイドロールに付着した汚れやゴミを吸着除去するために機能する。粘着層A及び粘着層Bには、貼着フィルム1のハンドレール表面への貼り付けの際、事前に剥離されるセパレータ層2をさらに積層してもよい。基材層11は、特に限定されないが、和紙、不織布、エチレン-酢酸ビニル共重合体、エチレン-メチルメタアクリレート共重合体、エチレン-エチルアクリレート共重合体、エチレン-ジエン共重合体、エチレン-プロピレン-ジエン3元共重合体、エチレン-オクテン共重合体、超低密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン共重合体、TPOハードセグメントがポリプロピレンやポリエチレン、ソフトセグメントがエチレンとプロピレンとのゴム状共重合体や、エチレンとプロピレンとジエンとのゴム状共重合体、アクリロニトリルブタジエンゴム、天然ゴムからなる熱可塑性エラストマー、ポリスチレン、スチレン-イソプレン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、水添スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-エチレンブチレン-エチレンブロック共重合体、エチレン-エチレンブチレン-エチレンブロック共重合体、スチレン-エチレンブチレン-スチレンブロック共重合体、スチレン-エチレンプロピレン-スチレンブロック共重合体、スチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体、スチレン-エチレン-プロピレン共重合体、スチレン-イソブチレン-スチレン共重合体、スチレン-イソブチレン共重合体、スチレン-エチレン-ブチレン共重合体、ポリエステルウレタン、ポリエーテルウレタン、アイモノマー、ポリ塩化ビニル、エチレンとプロピレンとジエンとのゴム状共重合体、エチレンとプロピレンとのゴム状共重合体、クロロスルホン化ポリエチレン、アクリルゴム、クロロプレンゴム、ポリメチレン型の飽和主鎖をもつゴム、主鎖に炭素と酸素をもつゴム、主鎖に不飽和炭素結合をもつゴム、主鎖にけい素と酸素をもつゴム、主鎖に炭素と酸素および窒素をもつゴム等からなる。これらの樹脂は、1種類を単独で用いてもよいし、2種類以上を混合して用いてもよい。基材層11には、フィルム同士のアンチブロッキング性が良好なことから、エチレン-酢酸ビニル共重合体、エチレン-メチルメタアクリレート共重合体、エチレン-エチルアクリレート共重合体、エチレン-オクテン共重合体、超低密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン、ポリプロピレン、TPO等を用いることが好ましい。基材層11の厚さは、特に限定されないが、好ましくは20~300μm、より好ましくは30~200μmとされる。基材層11の厚さを20μm以上とすることにより、充分な強度が得られる。また、基材層11の厚さを300μm以下とすることにより、ハンドレールへの施工作業性に優れたフィルムとすることができる。基材層11の引張り強度は、特に限定されないが、10~50MPa程度が好ましい。また、基材層11の硬度ショアAは、特に限定されないが、30~100程度が好ましい。基材層11は、その物性を損なわない範囲で、各種添加剤を含有することができる。添加剤の具体例として、例えば、抗菌剤、着色剤、酸化防止剤、充填剤、アンチブロッキング剤、帯電防止剤、難燃剤、紫外線吸収剤、滑剤、光安定剤等、顔料が挙げられる。基材層11の製造方法は、特に限定されず、公知の方法を用いることができる。例えば、上述の樹脂系フィルムの場合、溶融混練等や各種混合装置一軸又は二軸押出機、ロール、バンバリーミキサ、各種ニーダー等を使用して各樹脂成分を混合し、該混合物をインフレーション法、Tダイ法、カレンダー加工法等により形成し、基材層11を得る。粘着層A及び粘着層Bは、例えば、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤、ブチル系粘着剤、シリコーン系粘着剤、ウレタン系粘着剤等の粘着剤を含有してなる。また、粘着層A及び粘着層Bは、必要に応じて、硬化剤、粘着性付与剤、界面活性剤、老化防止剤等の各種添加剤を含有することができる。上記の粘着剤のうち、アクリル系粘着剤は、粘着性と再剥離性の設計が容易である。アクリル系粘着剤の具体例としては、メタアクリル酸エステルの単独重合体又は共重合性モノマーとの共重合体が挙げられる。メタアクリル酸エステルの具体例としては、メチルエステル、エチルエステル、ブチルエステル、2-エチルヘキシルエステル、オクチルエステル等のメタアクリル酸アルキルエステル、ジメチルアミノエチルメタクリレート、t-ブチルアミノエチルメタクリレート等のメタアクリル酸アルキルアミノアルキルエステル、メタアクリル酸グリシジルエステル、メタアクリル酸、イタコン酸、無水マレイン酸、メタアクリル酸アミド、メタアクリル酸N-ヒドロキシアミド等が挙げられる。共重合性モノマーの具体例としては、酢酸ビニル、スチレン、アクリロニトリル等が挙げられる。これらのうち、粘着層Aに用いる粘着剤aは、主モノマーが2-エチルへキシルエステル、重合体のガラス転移温度が-70~-30°Cであり、分子量が50万以上、好ましくは100万以上であるエマルジョン系粘着剤が好ましい。他方、粘着層Bに用いる粘着剤bは、主モノマーがブチルエステル、重合体のガラス転移温度が-50~-10°C、分子量が50万以上、好ましくは100万以上であるエマルジョン系粘着剤と硬化剤を反応させ、架橋した粘着剤が好ましい。硬化剤は、例えば、イソシアネート系硬化剤、エポキシ系硬化剤、アミン系硬化剤等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、二種類以上を混合して用いてもよい。イソシアネート系硬化剤の具体例としては、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、1,3-キシリレンジイソシアネート、1,4-キシレンジイソシアネート、ジフェニルメタンー4,4’-ジイソシアネート、ジフェニルメタン-2,4’-ジイソシアネート、3-メチルジフェニルメタンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンー2,4’-ジイソシアネート、リジンイソシアネート等の多価イソシアネート化合物が挙げられる。エポキシ系硬化剤は、エポキシ基を分子内に複数個有する化合物であればよく、特に限定されない。具体例としては、ソルビトールポリグリシジルエーテル、ポリグリセロールポリグリシジルエーテル、ペンタエリスリトールポリグリシジルエーテル、ジグリセロールポリグリシジルエーテル、グリセロールポリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンポリグリシジルエーテル、レソルシノールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ビスフェノールAエピクロロヒドリン型エポキシ樹脂、ビスフェノールAジグリシジルエーテルの水素添加物、エチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリブタジエンジグリシジルエーテル、ジグリシジルo-フタレート、N,N,N’N’-テトラグリシジル-m-キシレンジアミン、1,3-ビスN,N-ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、N,N-ジグリシジルアニリン、N,N-ジグリシジルトルイジン等が挙げられる。粘着性付与剤は、軟化点や、各成分との相溶性等を考慮して選択することができ、例えば、テルペン樹脂、ロジン樹脂、水添ロジン樹脂、クマロンインデン樹脂、スチレン系樹脂、脂肪族系石油樹脂、脂環族系石油樹脂、テルペン-フェノール樹脂、キシレン系樹脂、その他脂肪族炭化水素樹脂又は芳香族炭化水素樹脂等が挙げられる。粘着性付与剤は、軟化点が65~130°Cのものが好ましく、軟化点65~130°Cの石油樹脂の脂環族飽和炭化水素樹脂、軟化点80~130°Cのポリテルペン樹脂、軟化点80~130°Cのグリセリンエステル等が特に好ましい。界面活性剤は、通常の陰イオン型界面活性剤、陽イオン型界面活性剤、非イオン型界面活性剤、両性界面活性剤、高分子界面活性剤、フッ素系界面活性剤、反応性界面活性剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、二種類以上を混合して用いてもよい。界面活性剤は、エマルジョン粘着剤と酸塩基反応を起こさない陰イオン型界面活性剤、及び非イオン型界面活性剤が好ましい。陰イオン型界面活性剤としては、脂肪酸型、アルキルベンゼン型、硫酸エステル型、高級アルコール型等があり、例えば、高級脂肪酸ナトリウム、アルキルスルホン酸ナトリウム、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウム等がある。なお、陽イオン型界面活性剤は、設備の金属部分を腐食させる可能性があることから、好ましくない。さらに、界面活性剤は、粘着剤溶液が高温で乾燥される場合や使用環境が高温である場合には、高温で分解し難い、非イオン型界面活性剤が好ましい。非イオン型界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンミリスチルエーテル、ポリオキシエチレンアルキレンアルキルエーテル、ポリオキシルエチレン誘導体、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンオレイン酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルキルアルカノールアミド、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル等がある。界面活性剤の添加量は、粘着剤100質量に対し、0.1~20質量、好ましくは0.5~10質量である。界面活性剤の添加量が0.1質量未満ではハンドレール及びガイドロールに付着している汚れ等に対し、十分な洗浄効果が得られない場合がある。一方、界面活性剤が20質量を超えると、粘着剤に可塑化効果を与えてしまい、フィルムを剥がす際、ハンドレール表面に糊残りが生じる場合がある。粘着層A及び粘着層Bの厚さは、粘着性や取扱性を損なわない範囲で適宜設定され、好ましくは5~100μm、より好ましくは10~40μmとされる。粘着層A及び粘着層Bの基材層11上への形成方法は、特に限定されず、例えば、粘着剤、硬化剤、粘着性付与剤、界面活性剤等からなる粘着剤溶液を基材層11の片面に塗布して乾燥する方法や、粘着剤溶液を予めセパレータ2の片面に塗布して乾燥させておき、基材層11と貼り合わせる方法等を採用できる。貼着フィルム1は、粘着層Bの粘着力が、粘着層Aの粘着力以上であることを特徴としている。粘着層Bの粘着力を、粘着層Aの粘着力以上に設定することにより、ガイドロールに付着した汚れやゴミを吸着除去する能力を高めつつ、フィルムを剥がす際のハンドレール表面への糊残りを防止することができる。粘着層Bの粘着力は、好ましくは20N/10mm以下、さらに好ましくは15N/10mm以下とされる。また、粘着層Aの粘着力は、好ましくは0.3N/10mm以上、さらに好ましくは0.5~2N/10mmとされる。ここで、粘着層Bの粘着力が粘着層Aの粘着力より大きいと、貼着フィルム1をハンドレールに貼着し、ハンドレールを動かして清掃を開始した際に、貼着フィルム1がハンドレールより浮き上がる場合がある。貼着フィルム1がハンドレールより浮き上がると、貼着フィルム1がハンドレールから剥がれて、ガイドロールに巻きついてしまうことがある。これを防止するため、貼着フィルム1は、図2に示すように、粘着層Aのうち、ハンドレールRの表面に貼着された状態においてフィルム端部をなす領域13に、他の領域に対して大きい粘着力が付与される。フィルム端部をなす領域13の粘着力を高めることで、貼着された貼着フィルム1がハンドレールRから剥がれるのを防止して、ガイドロールへの巻きつきをなくすことができる。なお、図2は、ハンドレールRの表面に貼着された貼着フィルム1の斜視模式図であり、粘着層Bが上面に視認され、粘着層AはハンドレールRの表面に貼着されて、下面に位置している。粘着層Aの領域13は、他の領域に対して大きい粘着力を有する粘着剤によって形成されることにより、他の領域に対して大きい粘着力を付与することができる。あるいは、貼着フィルム端部において貼着フィルム1とハンドレールR表面との間に挿入されて貼着される両面粘着テープや、フィルム端部上とハンドレールR表面上とを含んで貼着される片面粘着テープによって、他の領域に対して大きい粘着力を付与することもできる。図3に、粘着層Aの領域13を他の領域に対して大きい粘着力を有する粘着剤によって形成した貼着フィルム1を示す。図は、粘着層Bにセパレータ層2として両面処理した剥離紙を積層し、粘着層Aを内側にして、円筒形状をなす巻芯3に幾層にもロール状に巻き付けられた状態の貼着フィルム1を示している。粘着層Aの領域13を形成する粘着剤は、粘着層Aの他の領域及び粘着層Bと同様に、例えば、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤、ブチル系粘着剤、シリコーン系粘着剤、ウレタン系粘着剤等であってよいが、領域13を形成する粘着剤の粘着力は、粘着層Aの他の領域を形成する粘着剤に対して大きくされる。さらに、より好ましくは、領域13を形成する粘着剤の粘着力は、粘着層Bを形成する粘着剤に対して同等以上とされる。フィルム端部をなす領域13の粘着力を高めることで、貼着された貼着フィルムがハンドレールから剥がれるのを防止して、ガイドロールへの巻きつきをなくすことができる。また、粘着層Aの一部領域のみの接着力を高めるので、フィルム剥離時のハンドレール表面への糊残りを抑制できる。さらに、領域13の粘着力を粘着層Bの粘着力以上とすることで、貼着フィルムがハンドレールより浮き上がるのを防止できる。セパレータ層2として粘着層Bに積層された剥離紙には、所定長さ毎に目印21を形成し、この目印21を挟んで2つの領域13を位置させることが好適となる。必要長さの貼着フィルム1を目印21で切断し、ハンドレールに貼り付けることで、領域13が確実にフィルム端部に位置するようにできる。なお、目印21は、貼着フィルム1をハサミやカッター等で切断する際の目印となるような線や図形、ミシン目などに置き換えられてもよい。図4に、貼着フィルム端部において、貼着フィルムとハンドレール表面との間に挿入されて貼着される両面粘着テープを設けた貼着フィルム1を示す。符号131で示す両面粘着テープは、貼着フィルム1の端部に貼り付けた後に、ハンドレールR表面に貼着フィルム1とともに貼り付けられる。または、貼着フィルム1をハンドレールR表面に貼り付けた後に、貼着フィルムの端部を剥がし、剥がした部分に両面粘着テープ131を貼着フィルム1とハンドレールRに挟み込むように差し込む。貼着フィルム1の端部では、貼着フィルム1とハンドレールR表面との間に両面粘着テープ131が挟み込まれた状態となる。両面粘着テープ131は、基材とその両面に積層された粘着層からなり、必要に応じてセパレータ層を備えるものとできる。また、基材の材質や粘着層を形成する粘着剤は、基材11や粘着層A、Bと同様とできるが、粘着層を形成する粘着剤の粘着力は、粘着層Aを形成する粘着剤に対して大きくされる。さらに、より好ましくは、両面粘着テープ131の粘着層を形成する粘着剤の粘着力は、粘着層Bを形成する粘着剤に対して同等以上とされる。貼着フィルムの端部をなす領域において、ハンドレール表面との間に高い粘着力を有する両面粘着テープ131を挿入することで、貼着された貼着フィルムがハンドレールから剥がれるのを防止して、ガイドロールへの巻きつきをなくすことができる。また、粘着層Aの接着力そのものを高める必要がないため、フィルム剥離時のハンドレール表面への糊残りを抑制できる。さらに、両面粘着テープ131の粘着力を粘着層Bの粘着力以上とすることで、貼着フィルムがハンドレールより浮き上がるのを防止できる。両面粘着テープ131の幅wは、5mm以上であることが好ましい。幅wを5mm以上とすることで、貼着された貼着フィルム1がハンドレールRから剥がれることを一層確実に防止できる。両面粘着テープ131の長さは、ハンドレール表面への貼着フィルム1の貼り付け幅と略同じか、やや短くされる。図5に、貼着フィルム端部上とハンドレール表面上とを含んで貼着される片面粘着テープを設けた貼着フィルム1を示す。符号132で示す片面粘着テープは、貼着フィルム1の貼り付け後に、フィルム端部において、貼着フィルム1の一部とハンドレール表面の一部とに跨る領域に貼り付けられる。片面粘着テープ132は、基材とその片面に積層された粘着層からなり、必要に応じてセパレータ層を備えるものとできる。また、基材の材質や粘着層を形成する粘着剤は、基材11や粘着層A、Bと同様とできる。好ましくは、粘着層を形成する粘着剤の粘着力は、粘着層Aを形成する粘着剤に対して大きくされる。さらに、より好ましくは、片面粘着テープ132の粘着層を形成する粘着剤の粘着力は、粘着層Bを形成する粘着剤に対して同等以上とされる。貼り付け後の貼着フィルムの端部を、高い粘着力を有する片面粘着テープ132によって固定することで、貼着された貼着フィルムがハンドレールから剥がれるのを防止して、ガイドロールへの巻きつきをなくすことができる。また、粘着層Aの接着力そのものを高める必要がないため、フィルム剥離時のハンドレール表面への糊残りを抑制できる。さらに、片面粘着テープ132の粘着力を粘着層Bの粘着力以上とすることで、貼着フィルムがハンドレールより浮き上がるのを防止できる。片面粘着テープ132の幅は2mm以上とし、貼着フィルム1上に1mm以上符合w1参照、ハンドレールR表面上に1mm以上符合w2参照が位置するように貼り付けることが好ましい。これにより、貼着された貼着フィルム1がハンドレールRから剥がれることを一層確実に防止できる。片面粘着テープ132の長さは、ハンドレール表面への貼着フィルム1の貼り付け幅と略同じか、やや長くされる。貼着フィルム1のハンドレール表面への貼り付け方法は、特に限定されず、例えば、粘着層Aに積層されたセパレータ層2を剥がしながら、ゴムロール、スキージー等を用いてハンドレール表面に圧着して貼り付ける。貼着フィルム1のハンドレール表面への貼り付け幅及び長さは、ハンドレールの大きさにより適宜調整され、例えば幅60~150mm程度、長さ1~40m程度とされる。この際、図3で説明したような目印21やミシン目を形成しておくことで、必要な長さの貼着フィルム1を簡便に切断して、貼り付けを行うことができる。ハンドレール表面への貼り付け後、粘着層Bに積層されたセパレータ層2を剥がし、コンベアを起動させ、清掃を開始する。そして、ハンドレールのフィルム貼着部分を2~5周させた後、フィルム貼着部分がコンベア内部で止まらないようにコンベアを停止させる。コンベアの停止後、ハンドレール表面から貼着フィルム1を剥がし、清掃を完了する。清掃作業は、1回でゴミが取りきれない場合には、2~3回繰り返し行う。この際、貼着フィルム1では、粘着層Aのうち、ハンドレール表面に貼着された状態においてフィルム端部をなす領域に、他の領域に対して大きい粘着力が付与されていることで、清掃中に貼着フィルムがハンドレールから浮き上がったり、剥がれたりするのを防止できる図2,4,5参照。また、フィルム端部の粘着層Aを形成する粘着剤の粘着力を高めたり図2参照、両面粘着テープ131図4参照や片面粘着テープ132図5参照を設けたりすることなく、図6に示すような貼り付け方法によっても清掃中の貼着フィルムの浮き上がりや剥離を防止できる。すなわち、図6に示すように、フィルム端部の粘着層Bをハンドレール表面側に反転させて貼り付けることによって、貼着された貼着フィルム1の端部の粘着力を高めることができる。この場合、粘着層Bの折り返し幅図中符号w参照は、10mm以上とすることが好ましい。折り返し幅wを10mm以上とすることで、貼着された貼着フィルム1がハンドレールRから剥がれることを一層確実に防止できる。<実施例1>以下の工程により、貼着フィルムを作製し、粘着力と剥離し易さを評価した。エチレン-酢酸ビニル共重合体フィルム林一二社製、E003:酢酸ビニル含量17wt、厚み100μmを用い、基材層の片面に、粘着層Aとして乾燥後の厚みが20μmとなるようにアクリル水系粘着剤日本触媒社製:SKE-4851、主成分:2-エチルへキシルエステル、ガラス転移温度-30°C及びエポキシ系架橋剤三菱ガス化学工業社製:TETRAD-Cの混合物を塗布し乾燥させた紙セパレータ110μm住化加工紙社製、SL-80KCD7を貼り合せた。粘着層Aを貼り合わせた基材層の逆面に、粘着層Bとして乾燥後の厚みが20μmとなるようにアクリル水系粘着剤昭和高分子社製:SE-4500、主成分:ブチルエステル、ガラス転移温度-25°C及びエポキシ系架橋剤三菱ガス化学社製:TETRAD-Cの混合物を塗布して乾燥させた紙セパレータ110μm住化加工紙社製、SL-80KCD7を貼り合せて、貼着フィルムを得た。1.粘着力の測定JISZ0237に規定の粘着テープ粘着シート試験法に準拠して、粘着層A、Bの粘着力180度引き剥がし粘着力を測定した。2.剥離し易さの試験23±2°C、65±5RHの条件下で、SUS板に厚さ1mmのクロロスルホン化ゴムシートを、両面テープを介して貼着し被着体とした。この被着体に幅25mm、長さ100mmの貼着フィルムの粘着層Aを貼り付けた。貼着は逆面の粘着層Bの上に剥離紙を付けた状態で貼着フィルムの上を重さ2kgのゴムローラーで1往復させることによって行った。貼着してから5分経過後に、粘着層Bの上に付けた剥離紙を剥がし、重さ2kgのNBRゴム製ローラーテスター産業製、テープ圧着ロール:SA-1003-A、ゴムロールのゴム硬度:80±5Hsを最大速度3000mm/分で、貼着フィルムが貼られていないクロロスルホン化ゴムシートの部分から貼着フィルムの上を通過するように転がし、粘着フィルムの剥離状態を目視で確認した。剥離し易さの評価は、以下の4つの条件で行った。1補強なし貼着フィルムの粘着層Aを被着体にそのまま貼り付けて、上記剥離試験を行った。2片面粘着テープ貼着フィルム端部上と被着体ハンドレールに相応表面上とを含んで貼着される片面粘着テープを用いて、同様に剥離試験を行った。片面粘着テープには、NKT-S-26電気化学工業株式会社製、基材:ポリエチレン、粘着剤:アクリル系粘着剤、180度引き剥がし粘着力1.7N/10mmを用いた。片面粘着テープの貼り付けは、貼着フィルムの端部と被着体の両方が入るように片面粘着テープを貼り、上からヘラや指で擦るように行った。3両面粘着テープ貼着フィルム端部の粘着層Aと被着体との間に挿入されて貼着される両面粘着テープを用いて、同様に剥離試験を行った。両面粘着テープには、粘着層Bの粘着剤を使用し、粘着層Bと同様の粘着力とした両面粘着テープを用いた。両面粘着テープの貼り付けは、貼着フィルムの端部の粘着層A側に貼り、その後ハンドレール表面に貼りつけ、両面粘着テープが貼られている部分の貼着フィルムの上に剥離紙を置き、その上からヘラや指で擦るように行った。4折り返し貼着フィルム端部の粘着層Bをハンドレール被着体表面側に反転させて貼り付け、同様に剥離試験を行った。粘着層Bの折り返し幅は、10mmとし、折り返し部の貼着は、折り返した部分の貼着フィルム1の上に剥離紙を置き、その上からヘラや指で擦るように行った。剥離し易さの評価は、以下の基準により行った。良:クロロスルホン化ゴムシートからの剥離なし。不良:NBRゴム製ローラーの転がり速度が速いと剥離は生じないが、速度が遅くなると剥離した。不可:クロロスルホン化ゴムシートから剥離した。作製した貼着フィルムの評価結果を、表1に示す。剥離し易さは、1~3の条件で良と評価され、剥離は生じなかった。<実施例2~9>粘着層A及び粘着層Bの粘着力を、表1に示す値に変更した以外は、実施例1と同様にして評価を行った。剥離し易さは、1~3の条件で良と評価され、剥離は生じなかった。<実施例10~17>粘着層Bの粘着力を、表2に示すように、粘着層Aの粘着力よりも大きくした以外は、実施例1と同様にして評価を行った。実施例10~17のそれぞれにおいて、条件1では、剥離が生じ、不可あるいは不良と評価されたが、片面粘着テープあるいは両面粘着テープを用いることで条件2あるいは条件3、良に改善し、剥離を防止できた。また、貼着フィルム端部の粘着層Bをハンドレール被着体表面側に反転させた条件4では、粘着層Bの粘着力を0.9N/10mm以上とした実施例10~17で剥離を防止することができた。"