地震時に杭頭部に作用する水平力によって杭頭部周囲に隙間が生じ、地盤反力が低下するのを抑制する方法であって、杭頭部周囲の地盤に該杭頭部が内方に位置するように凹部を形成して、この凹部に流動性を有する粒状材料を充填しておき、地震時に前記粒状材料が前記隙間に流動して、該隙間を埋めるするようにしたことを特徴とする杭頭地盤反力の低下抑制方法。地盤上に前記粒状材料を補充する補充機構を設けることを特徴とする請求項1記載の杭頭地盤反力の低下抑制方法。前記粒状材料の外周を袋で覆うことを特徴とする請求項1又は2記載の杭頭地盤反力の低下抑制方法。前記粒状材料と地盤との境界を剛性体で仕切ることを特徴とする請求項1又は2記載の杭頭地盤反力の低下抑制方法。この発明は上記のような技術的背景に基づいてなされたものであって、次の目的を達成するものである。この発明の目的は、地震時の水平力によって杭頭部と地盤との間に隙間が発生するのを抑え、地盤反力が低下するのを抑制することができる方法を提供することにある。この発明は上記課題を達成するために、次のような手段を採用している。すなわち、この発明は、地震時に杭頭部に作用する水平力によって杭頭部周囲に隙間が生じ、地盤反力が低下するのを抑制する方法であって、杭頭部周囲の地盤に該杭頭部が内方に位置するように凹部を形成して、この凹部に流動性を有する粒状材料を充填しておき、地震時に前記粒状材料が前記隙間に流動して、該隙間を埋めるするようにしたことを特徴とする杭頭地盤反力の低下抑制方法にある。地盤上に前記粒状材料を補充する補充機構を設けるようにしてもよい。また、前記粒状材料の外周を袋で覆うようにしてもよい。さらには、前記粒状材料と地盤との境界を剛性体で仕切るようにしてもよい。この発明によれば、地震時に水平力によって杭頭部と地盤との間に隙間が形成される現象が生じても、その隙間は予め杭頭部周囲に配置した粒状材料によって即座に埋められるので、隙間の発生を抑えることができる。したがって、地盤反力の低下を抑制することができ、特別な地盤補強などを施すことなく、建物の供用期間の長い杭基礎を提供することができる。さらに、この発明は地震に備えて予め地盤を補強強化するものではなく、地震が発生したときにはじめて、いわばそのエネルギーを巧みに利用して地盤反力の低下抑制機能を働かせるものであるので、地震の発生如何に拘わらず予め対策を施す補強強化方法に比べて、合理性に優れるだけでなく、施工コストも少なくて済む。この発明の実施形態を図面を参照しながら以下に説明する。図1は、この発明の実施形態を示し、杭1の杭頭部2の周囲の地盤に、杭頭部2が内方に位置するように凹部3が形成されている。凹部3の平面形状は円形でも四角形でもよい。凹部3の深さは、杭直径をDとすると、地表面付近の地盤内塑性域が砂である場合2.0D~4.0D、粘土である場合2.5Dに設定される。凹部3には流動性を有する粒状材料4が充填されている。粒状材料としては、砂、玉石、鉄球、プラスチック玉などを用いることができ、この場合、単独の種類とするのではなく、小径の砂から玉砂利など径が異なる数種類のものを混合し乾燥させた状態で充填することが望ましい。これにより、小径の砂などを、すり鉢状に形成される隙間の下方まで入り込ませることができる。図2は、地震時における杭頭部及びその周囲に配置された粒状物4の挙動を、荷重-変位量曲線とともに示している。杭頭部2に水平力が作用して変形すると、従来例で説明したと同様に、力の作用方向に関する杭前方では、粒状材料4は上方に向かって動くのに対して、杭後方では杭の変形分、杭に向かって落ち込むように動く同図a。そして、水平力の作用方向が逆になると、杭1と凹部3の下方の地盤との間には隙間が形成される現象が生じるが、上方に向かって動いた粒状材料4が下方に流動し、隙間は即座に粒状材料4で埋められる同図b。その結果、杭頭部の周囲には隙間が形成されることがない同図c。したがって、地盤反力の低下が抑制され、荷重-変位量曲線に示されているように、所期の杭水平耐力を期待することができる。図3は別の実施形態を示している。同図aは、地盤上に粒状材料4の補充機構5を設けたものである。その詳細は後述する。隙間に粒状材料が移動すると、補充機構5の粒状材料4が減少するので、減少量から隙間充填の効果があったかどうかを確認することができる。この粒状材料の減少分を補充機構5に補充する。同図bは凹部内にシート材料などからなる袋6を設置し、この袋6に粒状材料4を充填したものである。袋6は杭1が貫通する穴をもつ有底のものである。粒状材料4は袋6によって拘束されることから、地盤反力の向上を期待することができる。また、袋6を防水性のものとすることにより、粒状材料4の乾燥状態を保持し、流動性を損なわないようにすることができる。同図cは粒状材料4と地盤との境界を剛性体7で仕切ったものである。剛性体7としては、例えば鋼管などを用いることができる。粒状材料4は剛性体7によって拘束されることから、杭近傍に粒状材料4が留まり、地盤反力の向上を期待することができる。なお、図3において符号10は杭頭部2が根入れされるパイルキャップを示している。図4及び図5は図3aに示した補充機構5の詳細を示している。この例は、補充機構5をパイルキャップ10内に埋め込んだものである。補充機構5は、複数図示の例では4つの供給管12からなっている。供給管12は基礎梁14の配筋と干渉しないように、パイルキャップ10の四隅に鉛直向きに設けられている。これらの供給管12の内部に粒状材料4aが充填されている。供給管12の下端は地盤中に設置した粒状材料4の上面に開口し、したがって供給管12内の粒状材料4aは粒状材料4と連続している。図6及び図7は、補充機構5の別の例を示している。この例も補充機構5は複数図示の例では4つの供給管12を有しているが、供給管12はパイルキャップ10の外部に設けられている。供給管12の下端には連通管15の一端が接続され、この連通管15はパイルキャップ10内に埋め込まれている。そして、連通管15の他端は地盤に設置した粒状材料4の上面であって杭頭部2の外周近傍に開口している。これら2つの補充機構5の例の作用効果は上述したとおりである。