マスタユニットと、一方の端部に前記マスタユニットを接続するようにマルチドロップ接続される、複数の電池ユニットと、前記マルチドロップ接続された複数の電池ユニットの他方の端部に接続される終端抵抗ユニットと、を備える電源システムであって、各電池ユニットは、複数の電池セルを直列及び/又は並列に接続した一以上の電池ブロックと、前記電池ユニットを制御するユニット制御部と、前記ユニット制御部と接続される一対のコネクタと、を備えており、各電池ユニット同士はコネクタ同士を介して接続されており、前記マルチドロップ接続された複数の電池ユニットの一方の端部に位置する終端の電池ユニットの、一方のコネクタが前記終端抵抗ユニットと接続されており、前記マルチドロップ接続された複数の電池ユニットの他方の端部に位置する第一電池ユニットの、一方のコネクタが前記マスタユニットと接続されており、前記コネクタは、異常信号ラインを含んでおり、前記ユニット制御部は、異常を検出すると、前記異常信号ラインを通じて異常信号を送信するよう構成されており、前記マスタユニットは、異常信号ラインを介して異常信号が検出されると、いずれかの電池ユニットで異常が発生したことを検出して所定の安全保護機能を動作可能であり、前記終端の電池ユニットのコネクタには、前記終端抵抗ユニットに代えて、異常信号ラインの動作確認を行う異常時動作確認ユニットを接続可能としており、前記異常時動作確認ユニットは、前記コネクタに含まれる異常信号ラインに、異常信号を生じさせるよう構成されてなることを特徴とする電源システム。請求項1に記載の電源システムであって、前記マスタユニットは、前記マルチドロップ接続された複数の電池ユニットの異常信号ラインを、OR接続してなることを特徴とする電源システム。請求項2に記載の電源システムであって、前記異常信号ラインを、HIGH状態又はLOW状態とすることで、異常信号を表現するよう構成してなることを特徴とする電源システム。請求項1から3のいずれか一に記載の電源システムであって、前記コネクタが、規格化されたコネクタであることを特徴とする電源システム。請求項1から4のいずれか一に記載の電源システムであって、前記コネクタが、接地された接地ラインを含んでおり、前記異常時動作確認ユニットは、前記コネクタと接続される動作確認コネクタを備えており、前記動作確認コネクタは、異常信号ラインと接地ラインとを接続してなることを特徴とする電源システム。複数の電池セルを直列及び/又は並列に接続した一以上の電池ブロックと、前記電池ブロックを制御するユニット制御部と、前記ユニット制御部と接続される一対のコネクタと、を備える電池ユニットであって、前記コネクタに、他の電池ユニット、電池ユニットを制御するマスタユニット、終端抵抗ユニットのいずれかを接続可能としており、複数の電池ユニットをマルチドロップ接続して、一方の端部に位置する電池ユニットにマスタユニットを、他方の端部に位置する電池ユニットに終端抵抗ユニットを接続して電源システムを構築可能とした電池ユニットであって、前記コネクタは、異常信号ラインを含んでおり、前記ユニット制御部は、異常を検出すると、前記異常信号ラインを通じて異常信号を送信するよう構成されており、前記コネクタには、前記終端抵抗ユニットに代えて、前記コネクタに含まれる異常信号ラインに異常信号を生じさせることで、異常信号ラインの動作確認を行う異常時動作確認ユニットを接続可能としてなることを特徴とする電池ユニット。マスタユニットと、マスタユニットとマルチドロップ接続されている複数の電池ユニットと、複数の電池ユニットの端縁で、マスタユニットと反対側の端縁に接続される終端抵抗ユニットと、を接続した電源システムにおいて、各ユニットを接続する接続ラインに含まれる異常信号ラインの動作を確認するための異常時動作確認ユニットであって、電池ユニットのコネクタに接続可能な動作確認コネクタと、前記動作確認コネクタに含まれる電気信号端子の内、該動作確認コネクタと接続される、電池ユニットのコネクタに含まれる、異常信号ラインの接続端子と、該動作確認コネクタと接続される、電池ユニットのコネクタに含まれる、接地ラインの接続端子とを接続するための、異常信号発生手段と、を備えており、終端抵抗ユニットに代えて異常時動作確認ユニットを電池ユニットに接続することで、異常信号を仮想的に生成して、異常時動作確認試験を行えるようにしてなることを特徴とする異常時動作確認ユニット。マスタユニットと、前記マスタユニットとマルチドロップ接続されている複数の電池ユニットと、複数の電池ユニットの端縁で、前記マスタユニットと反対側の端縁に接続される終端抵抗ユニットと、を接続した電源システムにおいて、各ユニットを接続する接続ラインに含まれる異常信号ラインの動作を確認するための異常時動作確認方法であって、複数の電池ユニットをコネクタを介してマルチドロップ接続すると共に、一方の端縁に位置する電池ユニットにマスタユニットを接続し、他方の端部に位置する電池ユニットに、異常信号ラインの動作確認用の異常時動作確認ユニットを接続する工程と、前記異常時動作確認ユニットが、該異常時動作確認ユニットと接続された電池ユニットのコネクタに含まれる異常信号ラインに対して異常信号を生じさせることで、異常信号ラインの動作確認を行う工程と、前記動作確認工程の終了後に、前記異常時動作確認ユニットを該他方の端部に位置する電池ユニットから取り外すと共に、コネクタ間の電気信号の伝送におけるインピーダンス整合を行うための終端抵抗ユニットを接続する工程と、を含むことを特徴とする電源システムの異常時動作確認方法。請求項8に記載の電源システムの異常時動作確認方法であって、前記コネクタが、接地された接地ラインを含んでおり、前記異常時動作確認ユニットは、前記コネクタと接続される動作確認コネクタを備えており、前記動作確認コネクタは、異常信号ラインと接地ラインとを接続してなることを特徴とする電源システムの異常時動作確認方法。本発明は、従来のこのような問題点に鑑みてなされたものである。本発明の主な目的は、異常信号ラインの導通確認を容易に行うことのできる電源システム、電池ユニット及び電源システムの異常時動作確認方法を提供することにある。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、以下に示す実施の形態は、本発明の技術思想を具体化するための電源システム、電池ユニット、異常時動作確認ユニット及び電源システムの異常時動作確認方法を例示するものであって、本発明は電源システム、電池ユニット、異常時動作確認ユニット及び電源システムの異常時動作確認方法を以下のものに特定しない。特に本明細書は、特許請求の範囲を理解し易いように、実施の形態に示される部材に対応する番号を、特許請求の範囲の欄、及び課題を解決するための手段の欄に示される部材に付記しているが、特許請求の範囲に示される部材を、実施の形態の部材に特定するものでは決してない。特に実施の形態に記載されている構成部材の寸法、材質、形状、その相対的配置等は特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。なお、各図面が示す部材の大きさや位置関係等は、説明を明確にするため誇張していることがある。さらに以下の説明において、同一の名称、符号については同一もしくは同質の部材を示しており、詳細説明を適宜省略する。さらに、本発明を構成する各要素は、複数の要素を同一の部材で構成して一の部材で複数の要素を兼用する態様としてもよいし、逆に一の部材の機能を複数の部材で分担して実現することもできる。また、一部の実施例、実施形態において説明された内容は、他の実施例、実施形態等に利用可能なものもある。実施例1図1に、本発明の実施例1に係る電源システム100を示す。この電源システム100は、マスタユニット2と、複数台の電池ユニット1と、終端抵抗ユニット3とをマルチドロップ接続している。各電池ユニット1は、複数の電池セル11を内蔵しており、その出力ラインPLを系統出力として、各種の負荷に接続して、電源として駆動電力を供給する。電池ユニット1の電池セル11は、外部の商用電源や、太陽光発電などの電力を受けて充電可能であり、また蓄電された電力を放電して、電力供給源として機能する。マスタユニット2は、複数台の電池ユニット1の充放電状態を監視する。電池ユニット1は、一対のコネクタ4を備えている。一対のコネクタ4は、上流側コネクタ41と下流側コネクタ42で構成される。なお、本明細書ではマルチドロップ接続において、マスタユニット2側を上流側、終端抵抗ユニット3側を下流側と呼ぶ。各ユニットは、ケーブル5やコネクタ4を介して接続される。具体的には、マスタユニット2と電池ユニット1、及び終端抵抗ユニット3と電池ユニット1とは、コネクタ4同士を係合して接続される。ここではマスタユニット2は、終端の電池ユニット1Zの上流側コネクタ41と接続される。また終端抵抗ユニット3は、終端の電池ユニット1Zの下流側コネクタ42と接続される。さらに電池ユニット1同士は、ケーブル5を介して接続される。ケーブル5は、信号線を並列に接続したリボン状のパラレルケーブルである。マスタユニット2図の例では、電池からの直列接続して出力しているが、並列接続としてもよい。マスタユニット2は、マルチドロップ接続の終端に接続されて、各電池ユニット1を制御、管理する。出力電流をモニタしたり、各電池ユニット1の充電状態、放電状態を監視して、異常状態を検出する。このマスタユニット2は、保護回路として機能する。マスタユニット2の内部には、各電池ユニット1の電流値をモニタして、所定の閾値電流を超えると過電流と判定して、警告を発したり、電池ユニット1の交換を促す。また、マスタユニット2は、別途、設けられる電気回路にて電流を遮断する指示を出すこともできる。さらにマスタユニット2は、接続されている各電池ユニット1に内蔵される電池ブロック12の並列数を検出可能としている。また保護回路は、この検出された電池ブロック12の並列数に応じて、電池ブロック12を過電流から保護するための、閾値電流の設定を自動で変更することもできる。またマスタユニット2は、必要に応じて外部機器と通信するための通信インターフェースや、電源システムに対してユーザが操作を行うためのユーザインターフェースを設けることもできる。例えば電源コントローラに操作部としてキーボードやマウス、タッチパネルやコンソール等の入力デバイスを接続し、最大電流量を規定したり、接続された電池ユニットの使用可否を設定できる。また、電池ユニットに異常が発生した際にユーザに告知するための表示パネルや表示灯を設けてもよい。終端抵抗ユニット3終端抵抗ユニット3は、マルチドロップ接続されるコネクタ4の終端に装着する部材であり、インピーダンス整合などを目的として利用される。このため、図1に示すようにデータライン同士の間に、終端抵抗器31を接続している。この終端抵抗ユニット3は、終端コネクタ43を備えており、終端コネクタ43が終端の電池ユニット1Zの下流側コネクタ42と接続される。終端抵抗器31は、データラインと接続される。また終端コネクタ43は、識別情報入力ライン52詳細は後述と接地ライン53とを、接続検出抵抗器32を介して接地している。接続検出抵抗器32の抵抗値は、終端抵抗器31よりも抵抗値を大きくしている。この例では、終端抵抗器31を120Ωとするのに対し、接続検出抵抗器32を2.2kΩとしている。なお、この終端抵抗ユニット3には、後述する識別情報は特に設定されないが、例えば終端抵抗ユニット3のID情報を0と捉えて処理することもできる。電池ユニット1電池ユニット1は、マスタユニット2をマスタとするマスタ-スレーブ通信の、スレーブ側として機能する。各電池ユニット1は、一以上の電池ブロック12と、ユニット制御部13と、一対のコネクタ4と、出力ラインPLとを備えている。電池ブロック12電池ブロック12は、充電可能な二次電池セルを複数、直列に接続したものである。また電池ブロック12同士は、並列に接続されている。なお、電池セル11や電池ブロック12の接続形態はこの接続例に限られるものでなく、例えば複数の電池セルを並列に接続した電池ブロックを直列に接続することもできる。一方で電池ブロック12の出力は、出力ラインPLから出力される。電池ブロック12間で出力ラインPL同士を直列又は並列に接続して、電源システムの出力を得る。また一方で、電池ブロック12からの信号線がユニット制御部13にも接続されており、電池ブロック12の温度や電流値等をユニット制御部13で管理する。ユニット制御部13ユニット制御部13は、電池ユニット1を制御する部材であって、他の電池ユニット1やマスタユニット2とデータ通信したり、電池ユニット1の識別情報を取得する識別情報取得モードを実行する等、各種の制御を行う。ユニット制御部13は、DSPやマイクロプロセッサMPUやCPU、LSI、FPGAやASIC等のゲートアレイで実現できる。このユニット制御部13を駆動するための駆動電力は、電池ブロック12から供給される。これによって電池ユニット1は自律的に駆動できる。なお、各電池ユニットに対して、外部から駆動電力を供給するよう構成してもよい。この場合は、例えばコネクタに電源ラインを含める。これにより、コネクタ同士の接続のみで通信と電力供給が実現でき、構成の簡素化に寄与できる。この図に示すユニット制御部13は、コネクタ4と接続する端子として、送信データ端子TXD、受信データ端子RXD、ID入力端子ID_IN、ID出力端子ID_OUTを設けている。送信データ端子TXDはDATA端子と、受信データ端子RXDはDATA-端子と、アイソレータ14を介してそれぞれ接続される。DATA端子とDATA-端子とは、データラインと接続される。またID入力端子ID_INは識別情報入力ライン52と、ID出力端子ID_OUTは識別情報出力ライン51と、フォトカプラ15を介してそれぞれ接続している。これによって、電気的には絶縁された状態でユニット制御部13とコネクタ4とを接続できる。なおID入力端子ID_INに接続されたフォトカプラ15は、反転出力としている。コネクタ4コネクタ4は上述の通り、上流側コネクタ41と下流側コネクタ42で構成される。コネクタ4からの信号線は、ユニット制御部13と接続されている。電池ユニット1同士の接続においては、ケーブル5を用いて、隣接する電池ユニット1の上流側コネクタ41と、下流側コネクタ42とを接続する。また電圧ライン54には、マスタユニット2から12Vの電圧が印加される。図1に示すように、ユニット制御部13のID出力端子ID_OUTは、上流側コネクタ41の識別情報出力ライン51と電気的に接続される。またユニット制御部13のID入力端子ID_INは、下流側コネクタ42の識別情報入力ライン52と電気的に接続される。この結果、隣接する電池ユニット1同士の間では、識別情報出力ライン51と識別情報入力ライン52が接続されることとなる。このID入力端子ID_INは、識別情報を各電池ユニット1に付与する識別情報取得モードの実行を命令する識別情報付与実行手段となっている。すなわち、ID入力端子ID_INがアクティブとなると、このユニット制御部13は識別情報取得モードに移行してID付与を実行する。この例では、ID入力端子ID_INがHIGH信号の場合は非アクティブで、LOW信号が入力されるとアクティブとなり、ID自動取得機能が働くよう構成されている。またこの電池ユニット1は、一旦付与されたID情報を保持するE2PROMのような不揮発性メモリを有していない。このため各電池ユニット1のID情報は、電池ユニット1の電源を落とすと消失するが、電源投入時すなわち電池ユニット1の起動時に、再び自動的にID情報が各電池ユニット1に付与されるID自動取得機能を備えている。また、電池ユニット1の起動時には、一律に初期値が再設定されるように構成されている。これにより、電池ユニット1の製造時や接続時に、予め異なるID情報を設定する必要が無く、製造工程や設置作業を省力化できる利点が得られる。なおID情報の初期値は、ID情報として取り得る最大の値、例えばID=255を設定しておき、一方でID自動取得機能により自動で取得されるID情報を0又は1を初期値として昇順に付与することで、自動取得されるID情報の値と初期値との抵触を回避できる。この電源システムでは、複数台の電池ユニット1が接続された状態で、自動で各電池ユニット1に対して識別情報を割り振ることが可能となり、既存の方法よりも安価でかつ簡単にアドレス設定を行うことができる。また、複数台の電池ユニット1を接続して、大容量の電源システムを構築できる。接続数を調整することで、容量を調整でき、要求される規模に応じた電源システムを柔軟に構築できる。また、いずれかの電池セルに異常が発生しても、異常な電池セルを含む電池ユニットのみを交換可能とすることで、電池交換に要する費用を削減できる利点も得られる。電源システムの異常時動作確認方法次に、電源システムの異常時における動作が正常に行えるかどうかを確認する方法について、図2に基づいて説明する。この図に示す電池ブロックは、図1の終端抵抗ユニット3に代えて、異常時動作確認ユニット6を接続している。上述した電池ユニット1同士の間や、電池ユニット1とマスタユニット2間、あるいは電池ユニット1の終端抵抗ユニット3間を接続するコネクタ4には、異常信号ラインALを含んでいる。各電池ユニット1は、何らかの異常を検出した際、ユニット制御部13が異常信号ラインALから異常信号を発する。マスタユニット2は、異常信号ラインALを通じて異常信号を検出すると、異常の発生を検知し、安全保護機能を動作させる。例えば、電池ユニット1内のFETに異常が発生した際に、ブレーカを遮断させて動作を停止したり、出力を切り離す等、所定の対策を処置を講じる。図1及び図2の例では、STOPラインが異常信号ラインALを構成しており、STOPラインからマスタユニット2に信号が届くと、安全保護機能を動作させる。安全保護機能を確実に動作させるため、従来より、各ユニットの組立時に安全保護機能が作動するかどうかの動作確認を行っている。しかしながら、電源システムの施工現場において各ユニットを設置した後、特に各ユニット間の接続のために配線されるケーブルに関しては、目視確認のみとなっていた。これは、一時的に異常信号を発生することが容易に行えないためであった。特に、ケーブル5に含まれる端子の内、DATA、DATA-、12V、ID、GNDの各端子については、常時通電されることから、断線等の接続不良時にマスタユニット2側で検出することが可能である。しかしながらSTOP端子については、断線時に検出ができない仕様となっている。その一方でSTOP端子に接続される異常検出ラインは、電池ユニット1の異常時に電流を遮断する等、安全保護機能を実現する上で重要である。そこで本実施の形態においては、設置時に安全保護機能の動作確認を簡便に行えるよう、終端抵抗ユニット3に代えて、異常時動作確認ユニット6を接続して、この異常時動作確認ユニット6で仮想的な異常状態を発生させる構成としている。この方法であれば、単に終端抵抗ユニット3を一時的に異常時動作確認ユニット6に差し替えるだけで異常信号ラインALを異常状態に作動させることができるため、電源システムの設置時の確認試験を極めて簡単に行える利点が得られる。図2の例では、異常時動作確認ユニット6は、端部に位置する終端の電池ユニット1Zのコネクタ4と接続される動作確認コネクタ44を備えている。動作確認コネクタ44は、仮想的に異常信号を生成して異常信号ラインALから送出する。そして各電池ユニット1は、それぞれのコネクタ4を介して異常信号線をOR接続することで、マルチドロップ接続された複数の電池ユニット1の終端に接続されたマスタユニット2はいずれかの電池ユニット1で異常が検出されたことを把握できる。この方法であれば、最終段に接続された終端の電池ユニット1Zからマスタユニット2までの異常信号ラインALの配線を、一度に確認することができ、また目視確認よりも確実に行える利点が得られる。異常時動作確認ユニット6は、電池ユニット1の仕様に応じて、異常信号ラインALを、HIGH状態又はLOW状態とすることで、異常信号を表現するよう構成している。このため動作確認コネクタ44は、異常信号ラインALと接地ライン53とを接続している。図2の例では、異常信号ラインALを接地ライン53に直接接続することで、異常信号ラインALを接地している。ここでは、電池ユニット1で何らかの異常が発生したときに、電池ユニット1のユニット制御部13が異常信号ラインALをグランドに落とすことで、異常信号を表現する。このため、異常時動作確認ユニット6によって異常信号ラインALを接地することで、一時的に異常状態を作り出すことが可能となる。なおユニット制御部13が異常検出時に異常信号としてHIGH信号を発する場合は、異常時動作確認ユニットの異常信号ラインALと接地ラインとの間に抵抗器を接続すればよい。いずれの場合も、接地ラインは本来的に各電池ユニット1のコネクタ4に含まれているため、既存の設備を利用して容易に異常信号を発生させることが可能となる。このため異常時動作確認ユニット6の製造コストは極めて安価に構成できる。また確認試験後は、単に異常時動作確認ユニット6を終端抵抗ユニット3に戻すだけで足りる。この異常時動作確認ユニット6は、異常信号を発生させるための動作スイッチなどを設ける必要がなく、極めて簡単な構成とできる。さらにコネクタ4の形状として、規格化されたコネクタ形状を利用できる。例えばLANなどに利用されるRJ45などの既存のコネクタを利用することで、コネクタやケーブルに汎用品を利用して製造コストを一層低減できる。異常時動作確認手順以下、異常時動作確認ユニット6を用いて異常時動作確認を行う手順を、図2に基づいて説明する。まず、終端の電池ユニット1Zの下流側コネクタ42に、異常時動作確認ユニット6を接続する。この異常時動作確認ユニット6は、動作確認コネクタ44の内部でSTOP端子とGND端子を短絡させている。この結果、下流側コネクタ42のSTOP端子がLOW信号となり、終端の電池ユニット1Zの内部で、上流側コネクタ41のSTOP端子も同様にLOW信号となる。さらに、終端の電池ユニット1Zの上流側に、ケーブル5を介して接続された第二終端電池ユニット1Yの下流側コネクタ42に対しても、同様にSTOP端子にLOW信号が入力される。さらにまた第二終端電池ユニット1Yの上流側コネクタ41に対しても、STOP端子にLOW信号が入力される。以下、同様にして第二終端電池ユニット1Yの上流側に接続された第三終端電池ユニット1Xの下流側コネクタ42に対しても、同様にSTOP端子にLOW信号が入力されるため、上流側コネクタ41のSTOP端子にもLOW信号が入力される。このようにして、ケーブル5やコネクタ4などの配線に不良がない限り、順次異常信号が伝達されていき、最終的にマスタユニット2に異常信号が伝達される。マスタユニット2側では、異常信号を受けて、安全保護機能を動作させ、規定に従い安全部品であるブレーカが遮断される。この安全保護動作が実行されることで、異常信号ラインALの配線が正常に行われていることが確認できる。そして正常動作が確認された後、異常時動作確認ユニット6を取り外し、図1に示すように終端抵抗ユニット3を接続して、通常動作可能な状態とする。一方、異常時動作確認ユニット6を接続してもブレーカが遮断されない場合は、いずれかの部位で異常信号ラインALが接続されていないことが確認できるため、各電池ユニットのコネクタ4やケーブル5の接続確認等、必要な処置を行うことができる。このようにして、電源システムの構築後に、終端抵抗ユニット3に代えて異常時動作確認ユニット6を接続するという簡単な操作のみによって、仮想的に異常信号を生じさせて、マスタユニット2の安全保護機能が機能するかどうかを確認することができる。このため、従来困難であった、異常検出が正常に動作するように適切な接続が行われているかどうかの確認を、信頼性高く行えるという利点が得られる。電池ユニット1の詳細各電池ユニット1は、端縁の電池ユニット1Z、第二終端電池ユニット1Y、第三終端電池ユニット1Xで共通のハードウェア構成としている。図3に、各電池ユニット1のブロック図を示す。この図に示す電池ユニット1は、13個の電池セル11を直列に接続した電池ブロック12を、3本並列に接続している。また各電池ブロック12には、電池セル11の温度を検出する温度センサや電池ブロック12のブロック電圧を検出する電圧センサを接続できる。温度センサにはサーミスタ等が利用できる。さらに複数の電池ブロック12と接続される電池ユニット1の出力ラインPLには、電池ユニット1の充放電電流を検出する電流検出部が設けられ、ユニット制御部13に入力される。ユニット制御部13は電池セル11の温度や電池セル11又はブロック電圧に基づいて電池ブロック12の過充電、過放電を検出し、異常を検出すると、マスタユニット2に対して異常信号を出力する。マスタユニット2は、異常が発生した電池ユニット1を特定して、ユーザに対して異常の発生を告知すると共に、点検や交換を促す。電池セル11電池セル11は、一方向に延在された円柱状又は円筒状の電池セルの他、角形の外装缶を利用したタイプが利用できる。この電池セル11は、リチウムイオン二次電池やニッケル水素電池、ニッケルカドミウム電池等の二次電池が好適に使用できる。特にリチウムイオン二次電池とすることが望ましい。リチウムイオン二次電池は容積密度が高いために、電池パック20の小型化、軽量化に適している。またリチウムイオン二次電池は充放電可能な温度領域が鉛蓄電池やニッケル水素電池に比べて広く、効率よく充放電が可能になる。また電池セル11の正極材料にはリン酸鉄系材料を用いることが好ましい。これにより、安全性を高めることができ、充放電の温度依存性を抑制することができ、特に低温時にも比較的高い充放電効率を維持できるので、冬場でも効率よく充放電が可能になる。さらにリチウムイオン二次電池の正極は、3成分正極とすることができる。このリチウムイオン二次電池は、正極に、従来のコバルト酸リチウムに代わって、Li-Ni-Mn-Co複合酸化物とコバルト酸リチウム混合を利用する。このリチウムイオン二次電池は、正極にリチウムに加えて、3成分からなるNi-Mn-Coを使用することから、高電圧で充電して熱安定性が高く、充電最大電圧を4.3Vと高くして容量を大きくできる。ただし、充電時の電圧は、使用する電池セル11において、満充電と判断される電圧よりも意図的に低い電圧に設定することが好ましい。例えば、リチウムイオン二次電池を使用する場合、一般的な条件下では4.2V付近で満充電と判断されるが、4Vで満充電と判定するよう設定する。これにより、電池セルの長寿命化が図れる。なお、上記の例ではマスタユニットを別途用意しているが、これに代えて、電池ユニットに上述の識別情報の処理や安全保護機能に関するマスタユニットの機能を追加することで、上流側に接続した電池ユニットをマスタユニットとして動作させるように構成してもよい。