"軸用孔を中心に回転する台部と、上記台部の外周を覆う複数の刃付き部とからなる丸のこ刃であって、前記台部は、その外周の円周方向全周に亘る凹凸部を備え、前記各々の刃付き部は、前記凹凸部と合致する凹凸部を内周に備えると共に、前記台部と刃付き部の凹凸部同士、及び、隣り合う刃付き部の端面をロー付け、溶接により一体化するものであり、前記台部の外周であって、前記刃付き部同士の接合端面を除く位置には、軸用孔方向に向かうスリットを形成したことを特徴とする丸のこ刃。前記スリットの基端側に小孔を形成したことを特徴とする請求項1記載の丸のこ刃。しかしながら、超硬チップソーは、切断対象の形状に合わせた仕様の刃の取り付けが制限されている。超硬ソリッドソーは、切断対象の形状に合わせた仕様の刃を設けることは自由にできるものの、非常に高価である。そこで、本発明は、切断対象の形状に合わせた仕様の刃を設けることを可能としながら、安価な丸のこ刃を提供することを目的とする。本発明に係る丸のこ刃は、前記した目的を達成せんとするもので、請求項1の手段は、軸用孔を中心に回転する台部と、上記台部の外周を覆う複数の刃付き部とからなる丸のこ刃であって、前記台部は、その外周の円周方向全周に亘る凹凸部を備え、前記各々の刃付き部は、前記凹凸部と合致する凹凸部を内周に備えると共に、前記台部と刃付き部の凹凸部同士、及び、隣り合う刃付き部の端面をロー付け、溶接により一体化するものであり、前記台部の外周であって、前記刃付き部同士の接合端面を除く位置には、軸用孔方向に向かうスリットを形成したことを特徴とする。請求項2の手段は、前記した請求項1において、前記スリットの基端側に小孔を形成したことを特徴とする。本発明の丸のこ刃にあっては、台部の外周面と刃付き部の接合部とに凹凸部を形成して台部の外周面と刃付き部の接合部とのロー付け面積が広くなって、台部に対する刃付き部との一体化がより強固になって刃付き部が台部より離脱するのを長期間にわたって防止することができる。また、スリットの基端側に小孔を形成したので、スリットの間隔が広がって台部の軸用孔に向かって亀裂が発生するのを防止することができるといった効果を有するものである。以下、本発明の実施形態を図面を参照しながら説明する。第一の実施形態図1は、本発明の第一の実施形態にかかる丸のこ刃1の組立正面図である。図2は、本発明の第一の実施形態にかかる台部2の正面図である。図3は、本発明の第一の実施形態にかかる刃付き部4の正面図である。図1を参照して、丸のこ刃1は、台部2、刃付き部4を備える。図1および図2を参照して、台部2は、回転体例えば、円盤であり、回転する。台部2の中心付近には、回転軸を通す軸用孔2aが開けられている。台部2の回転中心は、軸用孔2aの中心にある。台部2の外周面2bは、図1および図2において、円形に図示されている。台部2は厚みを有するので、円形に図示された外周面カスピターユニット2bは、曲面である。台部2の回転中心は、円形に図示された外周面2bの中心であるといえる。図1を参照して、刃付き部4は、複数あり図1に示す例では20個、台部2の外周面2bの全てを覆っている。図1の例では、刃付き部4は、外周面2bを360/20=18°づつ覆っている。図1および図3を参照して、刃付き部4は、接合部4a、刃部4bを有する。接合部4aは,台部2の外周面2bに接する。刃部4bは、接合部4aよりも台部2の回転中心から遠くに配置されている。接合部4aの曲率中心は、台部2の回転中心と一致する。よって、接合部4aが、台部2の外周面2bに、ほぼぴったり接する。接合部4aと外周面2bとは、ロー付けされている。なお、外周面2bが、台部2の回転中心から遠ざかる方向に突出しているような変形例も考えられる。図10は、第一の実施形態における台部2と刃付き部4との外周面2b付近の断面図図10a、第一の実施形態の変形例おける台部2と刃付き部4との外周面2b付近の断面図図10bである。図10aを参照して、第一の実施形態における台部2の外周面2bは、台部2の回転中心から遠ざかる方向に突出しているわけではない。図10bを参照して、第一の実施形態の変形例における台部2における台部2の外周面2bは、台部2の回転中心から遠ざかる方向に突出している。図10bに示すような外周面2bの突出により、接合部4aと外周面2bとのロー付け面積が大きくなり、ロー付けがより強固になる。なお、図10bに示す形態を、第一の実施形態の変形例として説明したが、これ以降の実施形態の変形例としても実現可能である。刃部4bは、刃を有する。刃部4bが有する刃は、例えば、鋸刃であるが、刃でありさえすればよく、その形状は問わない。例えば、刃部4bが有する刃はナイフに似た形状でもよい。すなわち、刃は、接合部4aの曲率中心から遠ざかるにつれて薄くなる形状であるようにしてもよい。図11は、刃付き部4が、ナイフ状の刃を有する場合の正面図図11a、b-b断面図図11bである。接合部4aの曲率中心から遠ざかるにつれて接合部4aから刃部4bに向かうにつれて、刃部4bが薄くなっていくという形状を刃付き部4が有することがわかる。これが、刃部4bがナイフ状の刃を有するということである。なお、図11に示す形態を、第一の実施形態の変形例として説明したが、これ以降の実施形態の変形例としても実現可能である。なお、台部2には、軸用孔2a以外にも孔が開けられている。ロー付けの際の温度変化により台部2の膨張または収縮するときに、これらの孔において台部2を膨張または収縮させ、外周面2bの形状の変化をきたさないようにするために、これらの孔が開けられている。または、これらの孔は、丸のこ刃1を回転させて、切断対象を切断する際の共振を防止するためのものでもある。また、台部2の材質は、例えば、SKS、SKD、SKHなどの工具鋼である。刃付き部4の材質は、例えば、超硬またはサーメット素材である。台部2の材質と、刃付き部4の材質とは異なる。丸のこ刃1は、軸用孔2aに軸を通して使用する。軸の回転に伴い、丸のこ刃1が回転し、切断対象を切断する。本発明の第一の実施形態によれば、刃付き部4の厚さ接合部4aと刃部4bとの間隔は任意であり、丸のこ刃の外径を任意に設定することができる。しかも、刃部4bの刃の形状、ピッチなども任意に設定することができる。これにより、切断対象の形状に合わせた仕様の刃を備えた丸のこ1を提供することが可能となる。しかも、台部2が安価な工具鋼であるため、超硬ソリッドソーに比べて安価である。さらに、本発明の第一の実施形態によれば、刃付き部4全体が、超硬またはサーメット素材といった切断に適した部材であるため、刃先のわずかな一部だけが超硬またはサーメット素材である超硬チップソーに比べて、研磨代が大きく、多数回の研磨が可能となる。しかも、刃付き部4が複数あるので、刃付き部4の一部が破損などにより使用不能となっても、使用不能となった刃付き部4だけを取り替えれば、丸のこ刃1を修復することができる。なお、第一の実施形態の変形例として、台部2に窪み2b-2を設けた丸のこ刃1を説明する。図12は、本発明の第一の実施形態の変形例にかかる台部2の正面図である。図13は、本発明の第一の実施形態の変形例にかかる丸のこ刃1の組立正面図である。第一の実施形態の変形例にかかる台部2の外周面2bは、円周面2b-1、窪み2b-2を有する。円周面2b-1は、第一の実施形態に係る外周面2bと同様であるが、窪み2b-2により不連続な円形として図示されている図12参照。窪み2b-2は、台部2の回転中心に向かってくぼんでいる。図13を参照して、窪み2b-2は、接合部4aと離れている。第一の実施形態の変形例にかかる丸のこ刃1によれば、窪み2b-2が接合部4aと離れている。このため、ロー付けの際の温度変化により台部2の膨張または収縮するときに、窪み2b-2において台部2を膨張または収縮させ、円周面2b-1の形状の変化をきたさないようにすることができる。第1の実施形態のさらに他の変形例を図14、図15と共に説明する。台部2には前記した図12,13に示されているように円周面2b-1には窪み2b-2が形成れている点では同じである。一方、刃付き部4の接合部4aには前記窪み2b-2の円弧形状と同じ円弧部4c-1と、該円弧部4c-1の先端部の水平部4c-2とからなる突出部4cが一体に形成されている。このように形成された突出部4cを台部2の窪み2bに嵌め込みロー付け、溶接、接着等によって固定した状態になることによって、被加工物の切断作業等による円周方向への負荷が加わっても力が分散されるので刃付き部4が剥がれ取れるのが防止され、従って、刃付き部4が台部2から離脱するのを防止できる。なお、刃付き部4どうしの側面もロー付け等の手段によって一体化することは当然のことである。また、突出部4cの水平部4c-2と窪み2b-2の円弧底部との間には隙間ができるので、ロー付けの際の温度変化により台部2が膨張または収縮するときに、窪2b-2において台部2の膨張分または収縮分を逃がして、円周面2b-1の形状の変化をきたすのを防止できるものである。図16は前記台部2に対して刃付き部4を固定した状態において、該刃付き部4どうしの側面接合部に位置する第2の窪み2b-2′を形成したものである。そして、この窪み2b-2′によって、前記窪み2b-2と共に台部2の膨張分または収縮分をより多く逃がして、円周面2b-1の形状の変化を防止するようにしたものである。第二の実施形態本発明の第二の実施形態に係る丸のこ刃1は、第一の実施形態にかかる刃付き部4に突出部42c、42d、44c、44dを備え、さらに突出部42c、42d、44c、44dと台部2とを貫通部材ボルトやピンなどで固定したものに相当する。図4は、本発明の第二の実施形態に係る丸のこ刃1の組立正面図である。図5は、本発明の第二の実施形態に係る刃付き部42の側面図図5a、正面図図5bである。図6は、本発明の第二の実施形態にかかる刃付き部44の側面図図6a、正面図図6bである。図7は、本発明の第二の実施形態にかかる台部2の正面図である。以下、第一の実施形態と同様な部分は、第一の実施形態と同じ番号を付して説明を省略する。図4を参照して、丸のこ刃1は、台部2、刃付き部42、44を備える。刃付き部42と刃付き部44とは互いに隣り合うように配置される。よって、刃付き部42と刃付き部44とは20/2=10個づつ配置されている。図5を参照して、刃付き部42は、接合部42a、刃部42b、突出部42c、42dを有する。接合部42a、刃部42bは、第一の実施形態における接合部4a、刃部4bと同様であるため、説明を省略する。突出部42c、42dは、接合部42aから突出した部分である。突出部42c、42dは、図5に示す例では、接合部42aの曲率中心に向かって突出している。なお、突出部42c、42dは、刃付き部42の表側に配置され、貫通部材ボルトやピンなどを挿入するための孔が開けられている。なお、突出部42c、42dの一方を刃付き部42の表側に配置し、他方を刃付き部42の裏側に配置してもよい。また、突出部を2個突出部42c、42d設けたが、その個数は1個以上であればよい。例えば、突出部を1個とし、その幅を突出部42c、42dより広くしてもよい。この場合、孔は2個以上開けてもよい。図6を参照して、刃付き部44は、接合部44a、刃部44b、突出部44c、44dを有する。接合部44a、刃部44bは、第一の実施形態における接合部4a、刃部4bと同様であるため、説明を省略する。突出部44c、44dは、接合部44aから突出した部分である。突出部44c、44dは、図6に示す例では、接合部44aの曲率中心に向かって突出している。なお、突出部44c、44dは、刃付き部44の裏側に配置され、貫通部材ボルトやピンなどを挿入するための孔が開けられている。なお、突出部44c、44dの一方を刃付き部44の表側に配置し、他方を刃付き部44の裏側に配置してもよい。また、突出部を2個突出部44c、44d設けたが、その個数は1個以上であればよい。例えば、突出部を1個とし、その幅を突出部44c、44dより広くしてもよい。この場合、孔は2個以上開けてもよい。図7を参照して、台部2は、軸用孔2a、外周面2b、凹部2c、2dを有する。軸用孔2aおよび外周面2bは、第一の実施形態と同様であるため、説明を省略する。凹部2cは、台部2の表面に配置、突出部42c、42dを収容する。凹部2dは、台部2の裏面に配置され、突出部44c、44dを収容する。凹部2c、2dには、貫通部材ボルトやピンなどを挿入するための孔が開けられている。凹部2cと凹部2dとは互いに隣り合うように配置され、それぞれが刃付き部42および刃付き部44に対応する位置に配置される。貫通部材ボルトやピンなどは、凹部2c、突出部42c、42dを貫通し、または凹部2d、突出部44c、44dを貫通する。貫通部材で突出部42c、42d、44c、44dを台部2に固定する。なお、突出部42c、42d、44c、44dと、台部2とをロー付けするようにしてもよい。本発明の第二の実施形態によれば、第一の実施形態と同様な効果を奏する。さらに、突出部42c、42d、44c、44dを、凹部2c、2dに嵌めることで、刃付き部42、44の位置決めが容易となる。しかも、丸のこ刃1を回転させて切断対象を切断する際には、刃付き部42、44を台部2から離脱させる力が働く。ここで、突出部42c、42d、44c、44dが、凹部2c、2dから、離脱させる力の反作用を受けるため、刃付き部42、44が台部2から離脱しにくくなる。しかも、突出部42c、42d、44c、44dが台部2に貫通部材で固定されているので、刃付き部42、44が、第一の実施形態の場合よりも、より強固に台部2に固定される。なお、第二の実施形態の変形例として、貫通部材を省略した丸のこ刃1を説明する。図8は、本発明の第二の実施形態の変形例にかかる台部2の正面図である。図9は、本発明の第二の実施形態の変形例にかかる刃付き部44の側面図図9a、正面図図9bである。第二の実施形態における貫通部材を省略したため、貫通部材を挿入するための孔が、台部2にも刃付き部44にも開いていない。刃付き部42も同様である。このような変形例であっても、例えば、突出部42c、42d、44c、44dと、台部2とをロー付けするようにすれば、第一の実施形態の場合よりも、刃付き部42、44が、より強固に台部2に固定される。以上の実施形態においては、ロー付けの場合について記載してきたが、ロー付けにかえて、溶接または接着することも可能である。第三の実施形態図17は、本発明の第三の実施形態に係る丸のこ刃1の組立正面図である。図18は、図17の台部の正面図である。図19は、刃付き部の正面図である。なお、第一の実施形態の符号と同じ符号は同一部分を示し説明を省略する。第三の実施形態における台部2の形状は図18に示すように、外周端には円周方向に沿って波形状の凹凸部2eが形成されている。なお、凹凸部2eはサイン波形状に限定されるものではなく、三角波等の如く台部2の外周端の面積を大きくする形状であればどのような形状であってもよい。また、台部2には凹凸部2eの所定間隔毎実施例にあっては、3波間隔に続く2つの凹凸部2eの谷部にスリット2fが形成されている。また、このスリット2fの基端側台部2の軸用孔2a側には小孔2gが連接されている。なお、実施形態にあってはスリット2fが2個連続して形成されたものを示したが、2個に限定されるものではなく、1個または3個以上形成したものであってもよい。また、スリット2fの凹凸部2eと連接する位置は、凹凸部の斜面や山部であってもよい。前記スリット2fは後述する刃付き部5を台部2にロー付けや溶接する時に発生する高温の温度変化によって、台部2が膨張、収縮によって変形するのを防止するために形成したものである。また、小孔2gはスリット2fの間隔が広がって台部2の軸用孔2aに向かって亀裂が発生するのを防止するためのものであるため、加工方法によっては小孔2gは必ず必要とするものではない。第三の実施形態における台部2の外周面凹凸部2aと接合する刃付き部5の接合部には、前記凹凸部2eと合致する凹凸部5aが形成されている。この刃付き部5には刃部5bが形成されているが、この刃部5bは台部2にロー付け等によって一体化した後に形成することが望ましい。上記したように構成された台部2と刃付き部5とは、台部2の凹凸部2eに対して刃付き部5の凹凸部5aを台部2の外周面に全体に配置した後に、ロー付け等の手段によって一体化する。この一体化時において、刃付き部5どうしが接触する部分が前記したスリット2fの位置にならないようにすることが望ましい。すなわち、刃付き部5の接触部分がスリット2fと同じ位置になると、スリット2fの膨張、収縮による間隔の変化に応じて接触部分の間隔が変化することとなり刃部5bに隙間が生じる恐れがあるからである。なお、前記台部2と刃付き部5との一体化時に各刃付き部5どうしの端面もロー付け等の手段によって一体化することは当然のことである。また、この実施形態にあってはスリット2fによって台部2と刃付き部5との一体化時の熱を逃がすもので説明したが、図12で示した窪み2b-2によって逃がしてもよく、また、必ずしもスリット2fや窪み2b-2によって熱を逃がす必要はない。第四の実施形態図20は本発明の第四の実施形態に係る丸のこ刃1の組立正面図である。図21は図20の台部の正面図である。図22におけるaは刃付き部の正面図であり、bは中央縦断面図である。なお、第一の実施形態の符号と同じ符号は同一部分を示し説明を省略する。第四の実施形態における台部2の形状は図21に示すように、台部2における表裏面21,22の外周縁には、該外周縁に沿って同じ大きさの凹段部21a,22aが交互に形成されている。そして、各凹段部21a,22aの端辺21a-1,22a-1はそれぞれ台部2の軸用孔2aの中心に向かっている。第四の実施形態における刃付き部6は図22に示すものであって、厚みが台部2と略同じ厚みに形成された刃形成部6aと、該刃形成部6aの下方に一体に形成され、前記台部2の前記凹段部21aまたは22aの深さと略同じ厚みで、かつ、凹段部21a,22aに嵌め込み可能な大きさの嵌合部6bとから形成されている。このように構成された台部2の表裏に形成されている凹段部21a,22aに対して刃付き部6の嵌合部6bを表裏交互に嵌め込むと、隣接する刃付き部6の刃形成部6aの側面が接触した状態となるので、台部2の凹段部21a,22aと刃付き部2の嵌合部6bとの接触面および隣接する刃付き部6の刃形成部6aの端面とをロー付け、溶接、接着等の手段によって一体化する図20参照。このように接合されることによって台部2に対する刃付き部6との接合面積が大きくなり、かつ、刃付き部6どうしも接合されるので、台部2から刃付き部6が分離するのをより強固に防止することが可能となる。なお、この状態において全ての刃付き部6の刃形成部6aの外周面は同心円となっているので、この状態において刃形成部6aに刃部を形成することで丸のこ刃は完成する。なお、前記した図21、図22に示す台部2に形成した凹段部21a,22aに刃付き部6をロー付けや溶接によって一体化する時の熱によって台部2が膨張または収縮して刃付き部6との接合が強固に行えない場合がある。そこで、図23に示す台部2のように凹段部21aと22aとの間に窪み23を設け、この窪み23を跨がって刃付き部6を凹段部21a,22aにロー付けや溶接することで、台部2の膨張分または収縮分を逃がして、円周面の形状の変化を防止するようにすることが望ましい。次に、第四の実施形態の変形例を図24~図26と共に説明する。図24は組立正面図である。図25は図24の台部の正面図である。図26におけるaは刃付き部の正面図であり、bは中央横断端面図であり、cは中央縦断端面図である。なお、第四の実施形態の符号と同じ符号は同一部分を示し説明を省略する。この変形例と第四の実施形態とが相違する点は、刃付き部6の形状が相違するのみであり、台部2に形成した凹段部21a,22aは同一の形状となっている。第四の実施形態にあっては、刃付き部6の刃形成部6aの下方にのみ係合部6bを形成し、台部2に刃付き部6を取付けた状態において刃付き部6どうしの接合時には刃付き部6の左右端面のみで接合されていたが、この変形例にあっては刃付き部6の刃形成部6aの左右側にも左右嵌合部6cを形成した点である。そして、刃形成部6aの左右に形成されている左右嵌合部6cは、該左右嵌合部6cどうし接合した時の厚さは刃形成部6aの厚さと略おなじ厚さとなるように形成されている。このように構成した刃付き部6の嵌合部6bを台部2の表裏に形成されている凹段部21a,22aに嵌め込み、かつ、刃付き部6の左右嵌合部6cどうしを対面させ、この状態において凹段部21a,22aと嵌合部6bおよび左右嵌合部6cどうしをロー付け、溶接、接着等の手段によって一体化する。この変形例の一体化と前記第四の実施形態の一体化と対比するに、変形例では刃付き部6どうしの接合が左右嵌合部6cどうしで行われるのに対し、第四の実施形態では刃付き部6における刃形成部6aの側面どうしで行われることから、変形例の実施形態の方が接合面積が大きく刃付け部6どうしの接合力が大きく、従って、台部2に対する刃付き部6の固定状態が第四の実施形態より強固なものとなる。そして、前記した如く台部2に刃付き部6を接合した後に、刃付き部6の刃形成部6aの外周に刃部を形成することで丸のこ刃は完成する。なお、第四の実施形態と変形例とにおいて、ロー付けや溶接時の温度変化により台部2が膨張または収縮するので、前記した図23の台部2のように窪み23を設けることで、台部2の膨張分または収縮分を逃がして、円周面の形状の変化を防止することができる。なお、前記した全ての実施形態において、刃付き部4,5,6の厚みと台部2の厚みが同じであると、被切断物の切断面と台部2が擦れてしまい切断がし難い状態となるため、台部2の厚みを刃付き部4,5,6より0.1mm程度薄くすることで、被切断物と台部2との間に隙間が発生して接触による熱膨張や摩擦熱等を防止でき、従って、切断がスムーズに行えると共に切断面を綺麗に形成することが可能となる。"