"コンクリートからなるパネル形ブロックを起立姿勢で積み上げてなる間仕切り壁であって、ほぼ均一の厚さで矩形に形成される前記パネル形ブロックと、前記パネル形ブロックの下端を支持する受け材と、前記受け材の両端部に立ち上げられて前記パネル形ブロックの左右側端を支持する一対の支柱材と、前記一対の支柱材の間に架け渡されて前記パネル形ブロックの上端を支持する頭止め材と、前記受け材または前記支柱材の少なくとも一方に設けられて前記パネル形ブロックの起立姿勢を保持つ脚材とを備え、前記受け材、前記一対の支柱材および前記頭止め材により形成される分解可能な矩形の枠内に2以上の前記パネル形ブロックが積み上げられて構成されており、さらに、前記受け材の長さ方向に延び、前記パネル形ブロックの厚さより僅かに広い溝幅をもって上向きに開口する横凹溝と、前記一対の支柱材の長さ方向に延び、前記パネル形ブロックの厚さより僅かに広い溝幅をもって左右に向き合って開口する一対の縦凹溝とを備え、前記パネル形ブロックを積み上げるとき、前記横凹溝に前記パネル形ブロックの下端が着脱可能に嵌め込まれる一方、前記一対の縦凹溝に前記パネル形ブロックの左右側端がそれぞれ着脱可能に嵌め込まれることを特徴とする間仕切り壁。請求項1記載の間仕切り壁であって、前記パネル形ブロックを形成するコンクリート材料に、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物を分級して得られる増量材が配合される、間仕切り壁。請求項1または2記載の間仕切り壁であって、前記パネル形ブロックの積み上げ面が、水平面に対して前後および/または左右に傾斜している、間仕切り壁。しかしながら、このような従来の間仕切り壁1によると、キューブ形ブロック2の重量が大きいため、その運搬や積み上げ等の取り扱いが面倒になる。また、各キューブ形ブロック2が鉄骨材3で一体的に連結されるため、ブロック単位での移動が困難となる。このため、壁面にキズや亀裂などの欠陥が生じた場合に、このような欠陥部分のブロックを交換することができず、補修作業に手間がかかることがある。本発明は、このような現状に鑑みなされたもので、コンクリートブロックの重量を抑えて運搬や積み上げ等の取り扱いを容易にし、しかも、ブロック単位での移動を容易にして補修作業を効率よく行えるようにした間仕切り壁を提供することを目的としている。[第1発明]前記課題を解決するために本発明の間仕切り壁は、以下の構成を採用することとした。すなわち、本発明の間仕切り壁は、コンクリートからなるパネル形ブロックを起立姿勢で積み上げてなる間仕切り壁であって、ほぼ均一の厚さで矩形に形成される前記パネル形ブロックと、前記パネル形ブロックの下端を支持する受け材と、前記受け材の両端部に立ち上げられて前記パネル形ブロックの左右側端を支持する一対の支柱材と、前記一対の支柱材の間に架け渡されて前記パネル形ブロックの上端を支持する頭止め材と、前記受け材または前記支柱材の少なくとも一方に設けられて前記パネル形ブロックの起立姿勢を保持つ脚材とを備え、前記受け材、前記一対の支柱材および前記頭止め材により形成される分解可能な矩形の枠内に2以上の前記パネル形ブロックが積み上げられて構成されており、さらに、前記受け材の長さ方向に延び、前記パネル形ブロックの厚さより僅かに広い溝幅をもって上向きに開口する横凹溝と、前記一対の支柱材の長さ方向に延び、前記パネル形ブロックの厚さより僅かに広い溝幅をもって左右に向き合って開口する一対の縦凹溝とを備え、前記パネル形ブロックを積み上げるとき、前記横凹溝に前記パネル形ブロックの下端が着脱可能に嵌め込まれる一方、前記一対の縦凹溝に前記パネル形ブロックの左右側端がそれぞれ着脱可能に嵌め込まれる構成とした。このような構成によれば、コンクリートの壁材としてパネル形ブロックを採用することで、従来のキューブ形ブロックよりも軽量化を図ることができる。これにより、パネル形ブロックの運搬や積み上げ等の取り扱いを容易にすることができる。本発明の構成では、受け材、一対の支柱材および頭止め材からなる枠内にパネル形ブロックを収めるとともに脚材によって起立姿勢を保つため、パネル形ブロック自体の厚さ載置面がキューブ形ブロックよりも小さくても、その積み上げ状態を安定させることができる。また、本発明の構成によれば、頭止め材を取り外せば、受け材と支柱材の各凹溝横凹溝および縦凹溝からパネル形ブロックを上方に抜き出してブロック単位で移動することができる。これにより、キズや亀裂などの欠陥部分をブロック単位で交換することができ、補修作業を効率よく行うことが可能になる。第1発明において、前記受け材、前記支柱材および前記頭止め材は、チャンネル鋼、H形鋼等の鋼材をパネル形ブロックの縦横寸法に合わせて切断して用いるとよい。これらの鋼材の凹溝は、前記受け材の横凹溝、または前記支柱材の縦凹溝としてそのまま用いることができる。特に、支柱材としてH形鋼を用いる場合には、H形鋼の互いに逆向きの凹溝をそれぞれ縦凹溝とすることができ、左右方向に隣り合う2枚のパネル形ブロックを1本の支柱材で連結することが可能になる。[第2発明]第2発明の間仕切り壁は、第1発明の構成において、前記パネル形ブロックを形成するコンクリート材料に、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物を分級して得られる増量材が配合される構成とした。このような構成によれば、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の廃棄物をコンクリート材料として再利用することができ、資源の有効利用に役立つ。また、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物を分級して得られる増量材は、骨材として機能するため、本来のコンクリート材料である砂細骨材や砂利粗骨材の配合量を減らすことができる。この結果、パネル形ブロックの製造コストを抑えることが可能となる。なお、がれき類には、工作物の新築、改築または除去により生じたコンクリート破片、アスファルト破片等が含まれる。ガラスくず、コンクリートくずおよび陶磁器くずには、ガラス類板ガラス等、製品の製造過程等で生じるコンクリートくず、インターロックキングブロックくず、レンガくず、廃石膏ボード、セメントくず、モルタルくず、スレートくず、陶磁器くずが含まれる。前記増量材の製法としては、例えば分級選別機を用いてがれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物の大きさを揃える。具体的には、粒径9mm未満の粒子を細骨材とし、粒径9mmを超えるものを粗骨材として利用する。もちろん必要に応じて細骨材または粗骨材の粒径を変更することもできる。分級選別機には篩い機と送風機とを組み合わせたものを使用するとよい。この場合、まず、コンベア等を用いて破砕物を篩い機に送り、一定の粒径以下のものを下方に落下させて細骨材として回収する。篩い機で回収されなかった破砕物は、送風機で細かな塵やゴミを吹き飛ばして取り除いた上で粗骨材として回収する。このように分級選別機を用いて粒径を選別することにより、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等からなる破砕物を細骨材と粗骨材とに分けて有効利用することができる。[第3発明]第3発明の間仕切壁は、第1発明または第2発明の構成において、前記パネル形ブロックの積み上げ面が、水平面に対して前後および/または左右に傾斜する構成とした。第1発明の間仕切り壁において、パネル形ブロックの厚さに比べて受け材および支柱材の各凹溝横凹溝および縦凹溝の溝幅が広すぎると、パネル形ブロックにガタ付きが生じやすくなる。各凹溝の溝幅をパネル形ブロックの厚さに近づければこのようなガタ付きを抑えることができるが、このような対策では、各凹溝にパネル形ブロックが堅く嵌って抜き出せなくなるおそれがある。第3発明の構成によれば、各パネル形ブロックを積み上げ面の傾斜に沿って予め最大限にズラしておくことで、各ブロックの自重により積み上げ状態を安定させることができる。これにより、受け材および支柱材の各凹溝内でパネル形ブロックのガタ付きを効果的に防止することができる。また、複数の間仕切り壁を繋げた場合に、パネル形ブロックが左右に押し合って積み上げ状態を安定させるといった効果も得ることができる。[第1~3発明]第1~3発明の間仕切り壁は、工場や事業場における屋外の敷地に設置するのに適しているが、屋内に設置することもできる。廃材処理場の分別ピットに設置する場合、処理物の種類や量に合わせて間仕切り壁ピット壁を最適な場所に移動することで、作業性を高めることが可能になる。また、設置前の状態、すなわちパネル形ブロック、受け材、支柱材、頭止め材および脚材を必要な個数にまとめた間仕切り壁組立セットとしてもよい。このような間仕切り壁組立セットによれば、各部材をコンパクトにまとめて取り扱うことができ、設置前の間仕切り壁の管理を容易にすることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。第1実施形態の間仕切り壁10の外観を図1および図2に示した。間仕切り壁10は、廃材処理場等の敷地内で作業区域を仕切るのに用いられる。図1および図2の二点鎖線に示すように、作業区域の広さに応じて壁幅方向に拡張される。図1および図2に示すように、間仕切り壁10は、主な構成として、パネル形ブロック12,12、受け材13、一対の支柱材14,14、頭止め材15、および脚材16を備えている。2個のパネル形ブロック12,12が受け材13、支柱材14,14、頭止め材15からなる矩形の枠内に保持される。図3に示すように、パネル形ブロック12,12は、ほぼ均一の厚さで横長矩形に形成される。各ブロックは、互いに等しい形状となっており、その寸法は図3で高さ1~1.5m、幅1.5~2m、奥行き壁厚5~30cm程度に設定される。パネル形ブロック12の壁面には貫通孔H,Hが形成される。これらの貫通孔H,Hは、ブロック製造時に鉄鋼等からなるパイプ材を型枠内に配置して形成される。貫通孔H,Hの位置は、パネル形ブロック12の重心位置よりもやや上方で左右対称な位置関係にある。クレーン等でパネル形ブロック12を吊り上げる際、貫通孔H,Hにワイヤを通すことでパネル形ブロック12がほぼ水平に保たれる。図3Bに示すように、パネル形ブロック12の背面には切り欠きK,Kが設けられる。切り欠きK,Kは、ブロック上端から中間付近までほぼ一定の深さで平行線上に延びている。切り欠きK,Kを下にしてパネル形ブロック12を置くと、これらの切り欠きK,Kをフォークリフトの2本の爪が入る。つまり、これらの切り欠き切り欠きK,Kによってパネル形ブロック12の移動時の作業性が高められる。切り欠きK,Kと貫通孔H,Hとの位置関係については、両者が互いに交叉するように配置される。つまり、切り欠きK,Kの途中に貫通孔H,Hが開口する関係にある。これにより、切り欠きK,Kを下にしてパネル形ブロック12を置いた状態で、貫通孔H,Hにワイヤを通して切り欠きK,Kから取り出し、クレーン等で吊り上げることが可能になる。パネル形ブロック12を形成するコンクリート材料には、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等の破砕物を分級して得られる増量材が配合される。粉砕物のうち、粒径9mm未満のものは細骨材、粒径9mmを超えるものは粗骨材として砂および砂利に混ぜて使用される。これらの増量材の配合量は、ブロック強度を十分に維持することができれば特に限定されない。増量材の品質が優れる場合には砂および砂利を省くことも可能である。このようにコンクリート材料に、がれき類、ガラスくず、コンクリートくず、陶磁器くず等からなる増量材を配合することで、廃材の再利用を図ることができる。コンクリート材料としての砂細骨材や砂利粗骨材の使用量を減らすことができ、パネル形ブロック12の製造コストを抑えることができる。図4に示すように、受け材13は、コ字形のチャンネル鋼13aを加工してなるもので、その長さ方向に横凹溝M1が上向きに開口している。横凹溝M1の溝幅は、パネル形ブロック12の厚さ壁厚より若干広い程度に設定される。チャンネル鋼13aの両端にはL字形の金具13bが溶接等で固定される。これらの金具13bには、支柱材14との連結に用いる取付孔h1が形成される。図5に示すように、支柱材14,14は、H形鋼14aを加工してなるもので、その長さ方向高さ方向に縦凹溝M2,M2が互いに反対向きに開口している。縦凹溝M2,M2の溝幅は、横凹溝M1の溝幅とほぼ等しく、パネル形ブロック12の厚さ壁厚より若干広い程度である。支柱材14,14の下端部には脚材16,16が溶接等によって固定される。脚材16,16は、コ字形のチャンネル鋼16aからなるもので、支柱材14,14の前後方向にほぼ水平に延びる。脚材16,16の幅方向の中間位置にはリブ16bが設けられる。このリブ16bは、鉄鋼等からなる三角形の板片であり、支柱材14と脚材16に溶接等で固定されている。このリブ16bによって、支柱材14と脚材16との固定強度が高められている。脚材16,16の側面には、受け材13を連結するための取付孔h2が設けられる。前述した受け材13の取付孔h1に取付孔h2を一致させてボルトナットで締め付けることで、受け材13と支柱材14とが連結される図7参照。脚材16,16の底面には基礎孔fが設けられる。間仕切り壁10を設置する際には、基礎孔fにアンカーボルト等を打ち込んで敷地面に間仕切り壁10を固定することになる。支柱材14,14の上端部には突出片14bが延びている。この突出片14bのほぼ中央に頭止め材15を連結するための取付孔h3が設けられる。図6に示すように、頭止め材15は、コ字形のチャンネル鋼15aを加工してなるもので、その長さ方向に上部溝M3が開口している。チャンネル鋼15aの両端には矩形の蓋板15b,15bが溶接等で固定され、これらの蓋板15b,15bのほぼ中央に支柱材14を連結するための取付孔h4が設けられる。支柱材14の取付孔h3に取付孔h4を一致させてボルトナットで締め付けることで、支柱材14と頭止め材15とが連結される。なお、頭止め材15の上部溝M3は、支柱材14と頭止め材15とを連結する際の作業スペースとなる。連結の作業が完了した後は上部溝M3を蓋板等で覆うようにしてもよい。間仕切り壁10を設置する場合、例えばまず、作業区域の境界線に沿って受け材13を配置する。この受け材13の一端に1本目の支柱材14を連結して立ち上げ、他端に2本目の支柱材14を連結して立ち上げる。このように受け材13の両端に一対の支柱材14,14を立ち上げた状態で、2本の支柱材14,14の間にパネル形ブロック12,12を順に落とし込む。このとき、下段のパネル形ブロック12の左右側端は、支柱材14,14の互いに向き合う縦凹溝M2,M2に嵌まり、同ブロック12の下端は、受け材13の横凹溝M1に嵌る。上段のパネル形ブロック12の左右側端は、支柱材14,14の互いに向き合う縦凹溝M2,M2に嵌る。つまり、パネル形ブロック12,12は、これらの横凹溝M1および縦凹溝M2,M2に案内されて高さ方向に積み上げられることになる。上記のようにパネル形ブロック12,12を積み上げた後、上段のパネル形ブロック12の上端面に沿って支柱材14,14の間に頭止め材15を架け渡し、その両端を各支柱材14,14に連結する。これにより、受け材13、一対の支柱材14,14、および頭止め材15からなる分解可能な枠内にパネル形ブロック12,12が収まった状態となる。間仕切り壁10を壁幅方向に拡張する場合には、支柱材14,14の左右の一方に新たな受け材13の一端を連結し、この受け材13の他端に新たな支柱材14を連結して立ち上げる。これにより、新たな受け材13の両端に一対の支柱材14,14が立ち上がった状態となる。この状態で、前述した手順でパネル形ブロック12を積み上げ、支柱材14,14に頭止め材15を架け渡して連結する。このように間仕切り壁10を必要な長さに拡張することにより、敷地内の作業区域を効果的に仕切ることが可能となる。間仕切り壁10の設置後に、パネル形ブロック12をブロック単位で移動する場合には、支柱材14,14から頭止め材15を取り外し、クレーン等でパネル形ブロック12を吊り上げる。パネル形ブロック12は、支柱材14,14の縦凹溝M2,M2に案内されて上方に抜き出される。パネル形ブロック12を元に戻す場合は、前述したのと同様な手順で支柱材14,14の間に再度、各ブロックを積み上げて頭止め材15を架け渡す。第1実施形態の間仕切り壁10によれば、コンクリート壁材としてパネル形のブロックを採用するため、従来のキューブ形ブロックに比べパネル形ブロック12を軽量化し、その運搬や積み上げの作業負担を軽減することができる。また、間仕切り壁10の補修を行う場合、前述したようにパネル形ブロック12をブロック単位で移動することにより、キズや亀裂の入った欠陥ブロックのみを新品に交換することができる。この結果、間仕切り壁10の補修を効率よく行うことができ、壁面のメンテナンス作業を簡単にすることができる。さらに、第1実施形態の間仕切り壁10では、支柱材14にH形鋼を採用することで、支柱材14の左右両側にの縦凹溝を確保することができる。これにより、壁幅方向に隣り合うパネル形ブロック12を単一の支柱材14で支持することができ、間仕切り壁10の拡張作業を行いやすくすることができる。さらに、間仕切り壁10において、パネル形ブロック12、受け材13、支柱材14脚材16を含む。および頭止め材15を設置前の状態で必要な個数にまとめた間仕切り壁組立セットとしてもよい。このように組立セットにすることにより、各部材をコンパクトにまとめて取り扱うことができ、間仕切り壁の保管販売といった管理を容易にすることができる。次に、第2実施形態の間仕切り壁を図8に示す。第2実施形態の間仕切り壁20は、パネル形ブロックの積み上げ面に傾斜を付けたものである。図8Aに示すように、間仕切り壁20は、受け材13、支柱材14,14および頭止め材15からなる矩形の枠内にパネル形ブロック12,12が積み上げられる。各ブロック12,12の積み上げ面S下段ブロックの上端面および上段ブロックの下端面は、水平方向に対して左右図8Aでは左下がりに僅かに傾斜するように形成される。支柱材14,14には、図示されない脚材が第1実施形態と同様に固定される。パネル形ブロック12,12を積み上げる場合、各ブロックを積み上げ面Sの傾斜に沿って予め左右の支柱材14,14に当たる位置までズラしておく。つまり、図8Aでは、下段のパネル形ブロック12を右側の支柱材14に寄せ、上段のパネル形ブロック12を左側の寄せて配置する。第2実施形態の構成によれば、パネル形ブロック12,12が積み上げ面Sの傾斜に沿って左右方向に最大限の位置までズレているため、各ブロックの自重によりその積み上げ状態を安定させることができる。これにより、受け材13および支柱材14,14の各凹溝内でパネル形ブロックのガタ付きを防止することができる。また、間仕切り壁20を壁幅方向に拡張する場合、パネル形ブロック12,12が互いに左右方向に負荷を掛け合う。このため、パネル形ブロック12,12の積み上げ状態をより安定させる効果を得ることもできる。なお、第2実施形態において、パネル形ブロック12,12の積み上げ面Sの傾斜は、図8Bに示すように、水平方向に対して前後に傾くようにしてもよい。この場合、各ブロック12,12を積み上げ面Sの傾斜に沿って前後方向の最大限の位置にズラしておく。これにより、受け材13および支柱材14,14の各凹溝内でパネル形ブロック12が前後方向にズレにくくなり、そのガタ付きをさらに抑制することができる。第3実施形態の間仕切り壁を図9に示す。図9は、第3実施形態の間仕切り壁30を背面側から見たものである。図9に示すように、第3実施形態の間仕切り壁30は、パネル形ブロック12,12の切り欠きK,Kが上端から下端まで連なっている。パネル形ブロック12,12を上下に積み上げた状態で、左右の切り欠きK,Kが高さ方向に並ぶように配置される。上下に並んだ切り欠きK,Kには、鋼鉄等からなる帯板31,31が取り付けられる。帯板31,31は、貫通孔Hに重なる部分にボルトナットを通して締め付けることにより、パネル形ブロック12,12に固定される。第3実施形態の構成によれば、上下のパネル形ブロック12,12が帯板31,31によって一体的に固定されるため、間仕切り壁30の耐久性を高めることができる。また、切り欠きK,Kの末端がパネル形ブロック12の両端面図9では上下端に開口するため、フォークリフトでパネル形ブロック12を運搬する際に、2方向からリフト爪を挿入することが可能となり、作業性をさらに良好にすることができる。以上、第1~3実施形態の間仕切り壁を説明したが、本発明の間仕切り壁は、これらの構成に限定されることなく、種々の変形や変更を伴ってもよい。第1~3実施形態では、上下2段のパネル形ブロック12を採用しているが、3段以上積み上げる構成にすることもできる。パネル形ブロック12のサイズは、必要に応じて変更しても構わない。脚材16の取付箇所については、必ずしも支柱材14,14に限らず、受け材13にしてもよい。受け材13の側方にほぼ水平に脚材を固定することにより、パネル形ブロック12の起立姿勢を安定的に保つことが可能となる。支柱材14,14と受け材13の両方に脚材16を固定することもできる。第1~3実施形態では、支柱材14,14にH形鋼を用いているが、間仕切り壁10の壁端部分の支柱材にはコ字形のチャンネル鋼を用いてもよい。この場合、チャンネル鋼の凹溝縦凹溝にパネル形ブロック12の側端が嵌ることになる。"