"画像形成装置本体に着脱されるカートリッジの装着不良を検知するためのカートリッジ検知機構であって、カートリッジに光学部材を設け、この光学部材に、画像形成装置本体に設けられた発光部からの光を入射させると共に、光学部材を経た通過光を画像形成装置本体に設けられた受光部で受光することを特徴とするカートリッジ検知機構。二つ以上のカートリッジを備え、光路上に、二つのカートリッジのうち一方のカートリッジに設けられた前段の光学部材と、他方のカートリッジに設けられた後段の光学部材とを配置し、少なくとも前段光学部材を、光の反射と透過とを許容するハーフミラーで構成し、前段識別部材を経た反射光と透過光とのうち、どちらか一方の通過光を後段識別部材に入射させた請求項1に記載のカートリッジ検知機構。各カートリッジに対して着脱可能でかつ異なる回転位相角で位置決めされる識別部材を備え、各識別部材に光学部材を設け、カートリッジの種類と識別部材の回転位相角とを関連付けて識別部材を各カートリッジに位置決めした請求項2に記載のカートリッジ検知機構。各カートリッジに取り付ける識別部材を同形状にした請求項3に記載のカートリッジ検知機構。各識別部材を同一平面上に配置した請求項3または4に記載のカートリッジ検知機構。前段光学部材を経たどちらか一方の通過光と、後段識別部材を経た通過光とを同じ受光部で受光し、該受光部として、複数段階の受光強度を判別できるものを使用した請求項2~5いずれかに1項に記載のカートリッジ検知機構。第一の前段識別部材および第一の後段識別部材を有する第一の光学系と、第二の前段識別部材および第二の後段識別部材を有する第二光学系とを備える請求項2~6のいずれか1項に記載のカートリッジ検知機構。第一の光学系に第一の発光部を配置すると共に、第二の光学系に第二の発光部を配置し、第一の発光部と第二の発光部とを、時間差をもって発光させる請求項7に記載のカートリッジ検知機構。第一の光学系と第二の光学系とで同じ発光部を共用し、可動ミラーにより発光部からの光の照射方向を、第一の光学系と第二の光学系との間で切り替え可能とした請求項7に記載のカートリッジ検知機構。各光学系の前段識別部材を経たどちらか一方の通過光、および各光学系の後段識別部材を経た通過光を、全て同じ受光部で受光する請求項8または9に記載のカートリッジ検知機構。各カートリッジにトナー収容部を設けた請求項2~10のいずれか1項に記載のカートリッジ検知機構。トナー収容部へのトナーの補給口に識別部材を装着して、該補給口を密閉した請求項11に記載のカートリッジ検知機構。各カートリッジに、さらに像担持体と現像機とを設けた請求項11または12に記載のカートリッジ検知機構。請求項13に記載のカートリッジ検知機構を備えた画像形成装置。上記特許文献1に記載の電子写真装置のトナー容器は、収容したトナーの種類や色などによって異なる形状の係合部を有し、容器のセット方向を規制する張り出し部材をトナー容器に着脱可能に取り付けている。特許文献2に記載のカートリッジは、各色共通の識別部材をカートリッジに保持可能として、識別部材を取り付ける角度により各色のカートリッジを区別している。いずれも、カートリッジの種別に対応した形状差を有する識別用の部材を各カートリッジに取り付けることで、機械的に個々のカートリッジを識別して、ユーザーの誤装着を未然に防止するものである。しかし、形状差を有する識別用の部材を用いた機械的な識別手法では、ユーザーがカートリッジを強制装着した際に、カートリッジや画像形成装置本体が破損するおそれがある。また、識別用の部材が外れた状態でもカートリッジが画像装置本体に装着可能となり、誤装着が起こりうる。また、上記特許文献3に記載の画像形成装置においては、各プロセスユニットに導電板を配設し、それぞれのユニット同士の接点を連結している。また、端部のユニットの接点と画像形成装置本体に配設した接点との連結により導電路を形成することによって、ユニットが正しい位置に装着されたことを認識するように構成している。しかし、各プロセスユニットの導電板のパターンは、順番が入れ替わると正しく接続されないようにユニット毎に異なっているため、色毎に異なる導電板を有する複数のプロセスユニットを製造する必要があり、コストメリットに乏しい。また、プロセスユニットを再利用する際には、収容するトナーは同色のトナーに限られてしまう。このように、プロセスユニットの製造コストアップやリサイクル性の問題を有している。さらに、特許文献4に記載のプリンタには、個体情報を記録したメモリアレイを有するインクタンクを装着することにより、電気的に接続して読み取った情報に応じて、インクタンクに設けた発光部を点灯または消灯して、正しく装着されたかどうかを検知するように構成している。また、発光部の点灯を検知する受光部を装置本体に設けている。このように、インクタンクカートリッジと装置画像形成装置本体とのどちらか一方に発光部を設け、他方に受光部を設ける構成でもカートリッジの装着を検知することはできるが、カートリッジの交換の度に発光部もしくは受光部も交換されることとなり、メンテナンスコストが高騰する。そこで、本発明は、かかる事情に鑑みて、カートリッジの未装着や誤装着といったカートリッジの装着不良を低コストに検知でき、かつカートリッジ着脱に伴うカートリッジや画像形成装置本体の破損を回避できるカートリッジ検知機構を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、画像形成装置本体に着脱されるカートリッジの装着不良を検知するためのカートリッジ検知機構であって、カートリッジに光学部材を設け、この光学部材に、画像形成装置本体に設けられた発光部からの光を入射させると共に、光学部材を経た通過光を画像形成装置本体に設けられた受光部で受光することを特徴とするカートリッジ検知機構である。本発明によれば、カートリッジに設けられた光学部材を通過した通過光の状態から、カートリッジの装着不良の有無を検知することができる。このように光学的に装着不良を検知する構成を採用することで、カートリッジ特に非正規カートリッジを強制装着した際にもカートリッジや画像形成装置の破損が生じにくくなる。また、発光部および受光部がいずれも画像形成装置本体側に設けられているため、カートリッジ交換時に発光部や受光部を交換する必要がなく、メンテナンスコストを抑制することができる。以上から、カートリッジの装着不良を、長期にわたり、低コストにかつ安定して検知することが可能となる。以下、添付の図面に基づき、本発明について説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る画像形成装置の断面図である。図1に示すように、カラー電子写真装置等からなる画像形成装置1は、露光部2、画像形成部3、画像転写部4、給紙部5、搬送路6、定着部7、および排出部8などにより構成される。露光部2は、画像形成装置1の上部に位置しており、光を発光する光源や各種光学系より構成する。具体的には、図示しない画像取得手段から得られた画像データに基づいて作成する画像の色分解成分毎の光を、後述する画像形成部3の感光体に向けて照射し、感光体の表面を露光して潜像を形成する。画像形成部3は、露光部2の下方に位置しており、画像形成装置1に対して着脱可能に構成された複数の作像ユニット31を備える。各作像ユニット31は、表面上に現像剤としてのトナーを担持可能な像担持体としての感光体ドラム32と、感光体ドラム32の表面を一様に帯電させる帯電ローラ33と、感光体ドラム32の表面にトナーを供給する現像機34と、感光体ドラム32の表面をクリーニングする感光体クリーニングブレード35などで構成する。なお、各作像ユニット31は、カラー画像の色分解成分であるイエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの異なる色に対応した4つの作像ユニット3131Y,31C,31M,31Bkからなり、これらはトナーの色以外は同様の構成であるため、重複説明を省略する。画像転写部4は、画像形成部3の直下に位置する。この画像転写部4は、駆動ローラ4aおよび従動ローラ4bに周回走行可能に張架する転写ベルト43、転写ベルト43の表面をクリーニングするベルトクリーニング装置44、感光体ドラム32に対して転写ベルト43を挟んだ対向位置に配置する一次転写ローラ45などで構成する。各一次転写ローラ45はそれぞれの位置で転写ベルト43の内周面を押圧しており、各感光体ドラム32と各一次転写ローラ45との間にそれぞれ一次転写ニップを形成する。また、駆動ローラ4aに対向した位置に二次転写ローラ46を配設する。二次転写ローラ46は転写ベルト43の外周面を押圧しており、駆動ローラ4aと二次転写ローラ46との間に二次転写ニップを形成する。さらに、ベルトクリーニング装置44でクリーニングされた廃トナーを収容する廃トナー収容器47を、転写ベルト43の下方に図示しない廃トナー移送ホースを介して配設する。給紙部5は、画像形成装置1の下部に位置しており、記録用紙Pを収容した用紙トレイ51や、用紙トレイ51から記録用紙Pを搬出する給紙ローラ52などからなる。搬送路6は、給紙部5から搬出された記録用紙Pを搬送する搬送経路であり、一対のレジストローラ61の他、後述する排出部8に至るまで、図示しない搬送ローラ対を搬送路6の途中に適宜配置する。定着部7は、二次転写ニップの搬送経路下流に位置しており、加熱源71によって加熱される定着ローラ72、その定着ローラ72を加圧可能な加圧ローラ73などを有する。排出部8は、画像形成装置1の搬送路6の最下流に設けられ、記録用紙Pを外部へ排出する一対の排紙ローラ81と、排出された記録媒体をストックする排紙トレイ82とを有する。以下、図1を参照して上記画像形成装置1の基本的動作を説明する。画像形成装置1において、画像形成動作を開始すると、各作像ユニット31Y,31C,31M,31Bkの感光体ドラム32を、図示しない駆動装置によって図の時計回りに回転駆動し、感光体ドラム32の表面を帯電ローラ33によって所定の極性に一様に帯電する。帯電された各感光体ドラム32の表面に、形成する画像の色成分毎のレーザ光を露光部2からそれぞれ照射して、感光体ドラム32の表面に静電潜像を形成する。このとき、各感光体ドラム32に露光する画像情報は所望のフルカラー画像をイエロー、シアン、マゼンタおよびブラックの色情報に分解した単色の画像情報である。このように各感光体ドラム32上に形成した静電潜像に、各現像機34によりトナーを供給することにより、静電潜像を顕像であるトナー画像現像剤像として可視像化する。次いで、画像転写部4の駆動ローラ4aを図の反時計回りに回転駆動することにより、転写ベルト43を図の矢印Dで示す方向に走行駆動する。また、各一次転写ローラ45には、トナーの帯電極性と逆極性の定電圧または定電流制御された電圧を印加する。これにより、各一次転写ローラ45と各感光体ドラム32との間の一次転写ニップにおいて転写電界を形成する。そして、各作像ユニット31Y,31C,31M,31Bkの感光体ドラム32上に形成した各色のトナー画像を、上記一次転写ニップにおいて形成された転写電界により、転写ベルト43上に順次重ね合わせて転写する。かくして転写ベルト43の表面に、フルカラーのトナー画像を形成する。その後、各感光体ドラム32の表面に付着している残留トナーを感光体クリーニングブレード35によって除去し、次いで、その表面を図示していない除電装置で除電することにより、その表面電位を初期化して次の画像形成に備える。一方、画像形成動作を開始すると、画像形成装置1の下部では、給紙部5の給紙ローラ52を回転駆動して、用紙トレイ51に収容した記録用紙Pを搬送路6に送り出す。レジストローラ61は、搬送路6に送り出された記録用紙Pを、所定のタイミングで二次転写ニップに搬送する。このとき二次転写ローラ46は、転写ベルト43上のトナー画像のトナー帯電極性と逆極性の転写電圧を印加することにより、二次転写ニップに転写電界を形成する。そして、この転写電界によって、転写ベルト43上のトナー画像を記録用紙P上に一括して転写する。トナー画像を転写した記録用紙Pは、定着部7に搬送され、加熱源71により加熱される定着ローラ72と加圧ローラ73とにより加熱および加圧されてトナー画像を記録用紙Pに定着する。そして、トナー画像を定着した記録用紙Pを、定着ローラ72から分離し、図示しない搬送ローラ対で搬送して、排出部8において排紙ローラ81により排紙トレイ82に排出する。一方、転写後の転写ベルト43上に付着している残留トナーは、ベルトクリーニング装置44により除去し、図示しないスクリューや廃トナー移送ホースなどによって廃トナー収容器47へ搬送して回収する。以上の説明は、記録用紙P上にフルカラー画像を形成するときの画像形成動作であるが、4つの作像ユニット31Y,31C,31M,31Bkのいずれか1つを使用して単色画像を形成したり、2つまたは3つの作像ユニット31を使用して、2色または3色の画像を形成したりすることも可能である。次に、図2に基づいて本発明における画像形成装置の画像形成部3について説明する。図2は、画像形成部3周辺の概略構成を示す側面図である。4つの作像ユニット31の構成は同様であるため、図2において一番右側に配置された作像ユニット31Yを例にその構成を詳しく説明する。図2に示すように、本実施形態の作像ユニット3131Yには、トナー収容部を有するトナーカートリッジ36が装着される。トナーカートリッジ36は、内部にトナー収容部を有する立体形状の容器であり、現像機34に対して着脱可能である。画像形成によってトナーを消費すると、図示しないトナー供給制御手段の制御により、現像機34にトナーカートリッジ36から所定量のトナーが供給される。トナーカートリッジ36の所定面には、識別部材39が取り付けられている。現像機34は、トナーカートリッジ36から供給されるトナーを収容し、そのトナーを感光体ドラム32に供給して静電潜像を顕像化するものであり、アジテータ34a、供給ローラ34b、現像ローラ34c、規制ブレード34dなどを有する。アジテータ34aは、表面に複数の攪拌羽根を有する回転可能な部材であり、トナー供給部内で図示しない駆動手段の駆動により回転してトナーを攪拌する。現像機34内のトナーを攪拌することで、トナー同士の凝集を防止して均一なトナーを供給する。供給ローラ34bは、例えば導電化された発泡ウレタン材で構成し、トナー出口付近に配置して、現像ローラ34cとの接触により形成するニップにトナーを供給する。現像ローラ34cは、導電性芯金を導電性の弾性体、例えば発泡ウレタン材で被覆することで構成し、例えば負極性のDC電源などからなるバイアス電流を接続して、所定電位の現像バイアスを印加している。現像ローラ34cは、供給ローラ34bと感光体ドラム32と接触して、供給ローラ34bから受け取ったトナーを感光体ドラム32の表面に供給する。また、規制ブレード34dは、ステンレス鋼などの導電性の部材で構成し、現像ニップから現像ローラ34cの回転方向下流側で現像ローラ34cと接触する。この接触により、現像ローラ34cの表面の余分なトナーを除去すると共に、接触点を通過するトナーに摩擦による電荷を与える。続いて、図3~図5に基づいて、トナーカートリッジ36に装着する識別部材39について説明する。図4cに示すように、識別部材39は、ベース部材40と、ベース部材40に取り付けた光学部材38と、取付部41とで構成される。図3に示すように、ベース部材40は、対向二面を正方形とした四角柱状をなし、光透過性材料、例えばアクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂などのプラスチックや、ガラスなどで形成される。ベース部材40の前記対向二面を除く四つの側面のうち、いずれか一面には、光学部材38が適宜の手段で装着される。光学部材38は、入射した光のうち所定量の光を透過して残りの光を反射するハーフミラーHMで構成する。なお、前記光透過性材料には空気も含まれる。従って、ベース部材40を、光学部材38の装着面以外の面に開口させた中空状に形成しても良い。ベース部材40のうち、前記対向二面の一方には、トナーカートリッジ36に収容するトナー色に対応したシールSを貼付することができる。このシールSにより、ユーザーがトナーカートリッジ36に収容されたトナー色を認識することが可能となる。図4cに示すように、取付部41はベース部材40の前記対向二面の他方に設けられる。取付部41は、円柱状の基部41aと基部41aの半径方向に突出するリブ部41bとからなる。取付部41は、ベース部材40と一体形成する他、ベース部材40に適宜の手段で取り付けた別部材とすることもできる。図4bに示すように、トナーカートリッジ36には、取付部41と嵌合する嵌合孔42が形成される。嵌合孔42は、基部41aに対応する円形部と、リブ部41bに対応する切欠き部42bとからなる。切欠き部42bは、円形部42aの円周方向複数個所に等間隔で設けられている。切欠き部42bの数は、トナーカートリッジ36の色数と同数とし、本実施形態では、90度毎に等間隔で四箇所に設けた場合を例示している。図4cに示すように、トナーカートリッジ36への識別部材39の取り付けは、取付部41を嵌合孔42に嵌合することにより行う。その際、取付部41の基部41aを嵌合孔42の円形部42aに嵌合する一方で、取付部41のリブ部41bをいずれか一つの切欠き部42bに嵌合する。リブ部41bの嵌合先を4つの切欠き部42bの中から適宜選択することで、識別部材39を、回転軸Oを中心とする4つの異なる回転位相角0°、90°、180°、270°でトナーカートリッジ36に対して位置決めすることができる。識別部材39を嵌合孔42から取り外し、リブ部41bの嵌合相手を異なる切欠き部42bに変えることで、識別部材39の回転位相角を任意に変更することができる。識別部材39の回転位相角は、トナーカートリッジ36の種類、具体的には各カートリッジ36に収容されるトナーの色に応じて定められる。例えば、ブラックBkを0°、シアンCを90°、マゼンタMを180°、イエローYを270°の回転位相角に設定する。識別部材39の回転位相角をこれらの角度間で切り替えると、光学部材38は、識別部材39の回転軸Oの周囲を移動しながらその姿勢を変化させる。この時、光学部材38は、識別部材39の回転軸Oを中心として回転移動角に応じた回転対称性を持つ。従って、識別部材39の回転位相角とトナーカートリッジ36のトナー色とを関連付けることにより、光学部材38の位置および姿勢も各色に対応した四つの態様の間で切り替えることができる図6参照。トナーカートリッジ36に形成する嵌合孔42は、例えばトナー収容部にトナーを再充填するための補給口として用いることができる。これにより、補給口を封止するための別部材が不要となって、部品点数を削減することができる。嵌合孔42の周辺にゴムや発泡ウレタンのような気密性シール材を配置し、取付部41をシール材に密着させて、トナーカートリッジ36内部を密閉することが好ましい。トナーカートリッジ36から識別部材39を取り外し、嵌合孔42よりトナーを充填してから、再び識別部材39を嵌合孔42に嵌合することにより、リサイクルトナーカートリッジを製造することができる。この際、各識別部材39を同形状に形成しておけば、シールSをはがすことにより、識別部材39を各色のトナーカートリッジ36において共用することができる。従って、トナーカートリッジ36のリサイクルが可能となる。識別部材39には、後述する発光部から光が入射する。ここで、図5に示すように、光学部材38をハーフミラーで構成した場合、光学部材38に光が入射されると、光の一部が反射光となり、残りの光が光学部材38を透過する透過光となる。光の入射角θを一定として、ハーフミラーHMの透過率を50とした場合、光強度100の入射光に対して、反射光および透過光の光強度はそれぞれ50となる。次に、図6~図8に基づいて、本発明にかかるカートリッジ検知機構の各実施形態を説明する。第1実施形態図6は、本発明にかかる検知機構の第1実施形態を示す概略図である。この実施系形態の検知機構は、光学部材38、発光部LD、受光部PD、およびミラーM反射率100をそれぞれに有する2系統の光学系第一の光学系および第二の光学系で構成される。各トナーカートリッジ36は、画像形成装置本体の図示しない受け部に着脱可能に装着される。トナーカートリッジ36の配置順序は、識別部材39を回転させて回転位相角を順次大きくした際に、各回転位相角に対応するトナー色の出現順序に準じており、本実施形態では、発光部LD側から、ブラックBk、シアンC、マゼンタM、イエローYの順に各色トナーカートリッジ36が配置されている。各識別部材39は、図4cに示す回転軸Oを発光部LDの入光方向と直交する方向紙面鉛直方向に向けて、各色に対応付けられた所定の回転位相角でトナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yにそれぞれ装着されている。本実施形態において、第一の光学系実線で示すは、第一の発光部LD1と、二つの光学部材38例えば二段目および三段目の光学部材38C,38Mと、二つの受光部PD1,PD2と、複数のミラーM1,M2とを含む光学系である。また、第二の光学系破線で示すは、第二の発光部LD2と、残りの二つの光学部材38一段目および四段目の光学部材38Bk,38Yと、二つの受光部PD3,PD4と、複数のミラーM3,M4とを含む光学系である。第一の発光部LD1と第二の発光部LD2は、投光方向を平行にして画像形成装置本体の適所に配置される。第一の発光部LD1の光路上に第一の光学系の二つの光学部材38C,38Mが配置され、第二の発光部LD2の光路上に、第二の光学系の二つの光学部材38Bk,38Yが配置されている。各姿勢の光学部材38に対する光の入射角はいずれも等しく、本実施形態では45°の入射角になっている。各発光部LD1、LD2は、直進性の高い光、例えばレーザ光を照射する光源レーザダイオード等で構成される。この発光部LD1,LD2として、各感光体ドラム32を露光させる露光部2の光源を使用することもできる。受光部PD1~PD4は、光電変換素子を有する半導体素子、例えばフォトダイオード等からなる受光センサで構成される。各受光部PD1~PD4は、発光部LDと同様に、いずれも画像形成装置本体の適所に装着されている。この実施形態における各受光部PD1~PD4は、受光の有無のみを検知できるものであれば足り、受光強度を検知する必要はない。そのため、安価な受光センサを使用することができる。各識別部材39に設けた光学部材38Bk,38C,38M,38Yは、いずれもハーフミラーで構成される。各識別部材39Bk,39C,39M,39Yは同一平面上に配置するのが望ましい。これにより、検知機構全体の構成を薄型化すると共に、光学系の構成を簡略化することができる。以上に述べた検知機構においては、図6に示すように、第一の発光部LD1から出射した光は、第一の光学系の前段の光学部材38C第一の前段光学部材に入射し、反射光と透過光からなる二種類の通過光に分けられる。このうちの反射光は、ミラーM1で光路を変更した上で第一の受光部PD1に受光される。一方、透過光は、第一の光学系の後段の光学部材38M第一の後段光学部材に入射し、透過光と反射光からなる二つの通過光に分けられる。この二種類の通過光のうち、反射光は、ミラーM2で光路を90度変更した上で、第二の受光部PD2に受光される。透過光は、イエローYの識別部材39のベース部材40を透過する。また、第二の光学系においても同様に、第二の発光部LD2から出射した光は、第二の光学系の前段の光学部材38Bk第二の前段光学部材に入射し、反射光と透過光からなる二つの通過光に分けられる。この時、第二の発光部LD2は、第一の発光部LD1と同時に発光させることができる。反射光は、ミラーM3で光路を90度変更して第三の受光部PD3に受光される。第二の前段光学部材38Bkを経た透過光は、第二の光学系の後段の光学部材38Y第二の後段光学部材に入射し、透過光と反射光からなる二つの通過光に分けられる。この二種類の通過光のうち、反射光がミラーM4で光路を変更して第四の受光部PD4で受光され、透過光はイエローYの識別部材39Yのベース部材40を透過する。各受光部PD1~PD4の受光信号は、図示しない制御装置に入力される。全ての受光部PDで受光されたことを検知すれば、制御装置は、全てのトナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yが正常に装着されたと判定する。各トナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yのいずれかが未装着の状態、あるいはいずれかのトナーカートリッジの識別部材39が外れた状態では、発光部LDから出射される光が、未装着等のカートリッジに対応する光学部材38で反射されないため、対応する受光部PDは光を検知しない。また、誤装着により異なる色のトナーカートリッジ36が装着された場合は、誤装着にかかるトナーカートリージの光学部材38により、光が規定外の方向に反射されるため、同様に対応する受光部PDでは受光を検知しない。このように、いずれかの受光部PDが受光を検知しない場合は、制御装置は、当該受光部PDに対応するトナーカートリッジ36が未装着あるいは誤装着等の装着不良の状態にあると判定する。以上に述べた判定結果を、制御装置から適当な表示手段に送信する。表示手段Uとしては、例えばブラックBk、シアンC、マゼンタM、イエローYの各色について、装着不良の有無を表示する4つのランプを設けることが考えられる図7b参照。各色のランプを、例えば正常装着であれば点灯させ、装着不良であれば消灯することで、ユーザーはどの色のカートリッジ36で装着不良が生じたのかを了知させることができる。制御装置は、全てのトナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yが正常装着されていると判定すれば、画像形成動作を開始する。その一方、少なくともいずれか一色のトナーカットリッジ36Bk,36C,36M,36Yで装着不良があれば、画像形成装置1を強制的に停止させ、さらに必要に応じてユーザー向けに警報アラートを報知する。なお、表示手段の構成は任意であり、上記のようにランプを使用する他、液晶表示を採用することもできる。図7aにトナーカートリッジ36の装着状態、受光部PDでの検知結果、表示手段での表示パターンの一覧表を示す。装着状態の欄は、各トナーカートリッジ36が正しく装着されているか否かを表し、正しく装着されている状態を○で、未装着または誤装着の状態を×で示す。また、PD検知の欄は、各受光部PDでの受光の有無を表し、受光を検知した場合を1で、未検知の場合を0で示す。また、表示パターンは、表示手段でのランプのON/OFF状態を示す。図7aからも明らかなように、本発明の検知機構であれば、個々のトナーカートリッジ毎に装着不良の有無を判定することができ、各トナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yで生じる装着不良の有無のあらゆる組合せに対しても確実に検知することができる。この際、トナーカートリッジ毎の装着不良の有無を光学的に検知する構造であるので、トナーカートリッジ特に非正規のトナーカートリッジを強制装着した際にも、部材の形状差から機械的に装着不良の有無を判定する構成で問題となる、トナーカートリッジや画像形成装置本体での破損を生じにくい。また、発光部LDおよび受光部PDがいずれも画像形成装置本体側に設けられているため、トナーカートリッジ交換時に発光部LDや受光部PDを交換する必要がなく、メンテナンスコストを抑制することができる。さらに、二つの光学系のそれぞれに、前段の光学部材38C,38Bkと、後段の光学部材38M,38Yとを配置し、ハーフミラーからなる前段の光学部材38C,38Bkを経た透過光を、後段の光学部材38M,38Yに入射させているため、それぞれの光学系で、一つの発光部LDから二つの通過光を得て、それぞれ受光部PDで受光させることができる。そのため、発光部LDの数をトナーカートリッジ36の種類数よりも削減半減することができる。これにより、検知機構全体の発光部LDの数を少なくして、低コスト化を図ることができる。以上に述べた実施形態では、各光学部材38Bk,38C,38M,38Yを経た通過光反射光もしくは透過光のうち、反射光を受光部PD1~PD4で受光するようにしているが、ミラーM1~M4の配置や数を変更することで、受光部PD1~PD4の一部または全部で、各光学部材38を経た透過光を受光するように構成することもできる。この場合、前段光学部材38Bk,38Cの反射光を、後段光学部材38M,38Yに入射させる。各光学部材38を構成するハーフミラーとしては、透過率50のものに限らず、任意の透過率のものを使用することができる。各光学系の後段光学部材38M,38Yは、全反射を行う反射部材ミラーで構成することもできる。第2実施形態図8および図9に本発明にかかる検知機構の第2実施形態を示す。第1実施形態では、各光学部材38Bk,38C,38M,38Yを経た通過光を、それぞれに対応した一つの受光部PD1~PD4で受光している。これに対し、第2実施形態では、前段の光学部材38Bk,38Cと後段の光学部材38M,38Yとで受光部PDを一部共用化し、一つの受光部PDでどちらか一方の前段光学部材38Bk,38Cのどちらか一方の通過光と、どちらか一方の後段光学部材38M,38Yのどちらか一方の通過光とを受光するようにしている。この第2実施形態では、二つの受光部PD1,PD2が設置される。第一の受光部PD1が異なる光学系に属する前段光学部材と後段光学部材の各反射光を受光し、第二の受光部PD2も異なる光学系に属する前段光学部材と後段光学部材の各反射光を受光するようになっている。具体的には、第一の受光部PD1が、第二の光学系の前段光学部材38Bk第二の前段光学部材の反射光と、第一の光学系の後段光学部材38M第一の後段光学部材の反射光とを受光し、第二の受光部PD2が、第一の光学系の前段光学部材38C第一の前段光学部材の反射光と、第二の光学系の後段光学部材38Y第二の後段光学部材の反射光とを受光するように各ミラー1~4が配置されている。各光学部材38Bk,38C,38M,38Yはハーフミラーで構成される。各ハーフミラーの透過率が50であることから、発光部LDの光強度を100とした場合、前段光学部材38Bk,36Cを経た反射光の光強度は50となり、後段の光学部材38M,38Yを経た反射光の光強度は25となる。この場合において、第一の受光部PD1での受光強度を場合分けして考えると、前段光学部材38Bkおよび後段光学部材38Mのそれぞれに対応するトナーカートリッジ36Bk,36Mが正常装着されていれば、第一の受光部PD1の受光強度は75となる5025。前段光学部材38Bkに対応するトナーカートリッジ36Bkが正常装着される一方、後段光学部材38Mに対応するトナーカートリッジ36Mに装着不良があれば、第一の受光部PD1の受光強度は50となり、正常装着と装着不良の関係が逆の場合は第一の受光部PD1の受光強度は25となる。双方のトナーカートリッジ36Bk,36Mに装着不良があれば第一の受光部PD1の受光強度は0となる。従って、第一の受光部PD1として、75,50,25,0の4段階の受光強度を判別できるものを使用すれば、二つのトナーカートリッジ36Bk,36Mで生じる正常装着装着不良のあらゆる組合せを検知することが可能となる。第二の受光部PD2においても同様に、二つのトナーカートリッジ36C,36Yの正常装着装着不良の組合せに応じて、75,50,25,0の4段階の受光強度が生じる。そのため、第二の受光部PD2として4段階の受光強度を判別できるものを使用すれば、二つのトナーカートリッジ36C,36Yで生じる正常装着装着不良のあらゆる組合せを検知することが可能となる。図9aに、第2実施形態における各トナーカートリッジ36の装着状態、各受光部PDでの検知結果、表示手段での表示パターンの一覧表を示す。同図からも明らかなように、各受光部PD1,PD2の受光強度が4段階のどのレベルであるかを認識することで、各トナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yで生じる正常装着および装着不良のあらゆる組合せに対し、個々のトナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yの装着状態を判定することができる。この判定結果を表示手段Uで表示することで、ユーザーに個々のトナーカートリッジの装着状態を了知させることができる。なお、ブラックBkとイエローYのトナーカートリッジ36Bk,36Yに装着不良があり、他のトナーカットリッジ36C,36Mが正常装着されていると仮定した場合、各受光部PD1,PD2での受光強度は図9bに示すとおりである。また、図9cにこの場合の表示手段Uでの表示パターンを示す白塗りが点灯、黒塗りが消灯を表す。この第2実施形態でも、基本的に上記第1実施形態と同様の作用効果が得られる。加えて第2実施形態によれば、第一の光学系と第二の光学系の間で受光部PDを共用しているので、第1実施形態に比べて受光部PDの数を削減半減できるという作用効果も得られる。なお、この第2実施形態でも、第1実施形態と同様に、ミラーM1~M4の配置や数を変更することで、受光部PD1,PD2のどちらか一方または双方で、各光学部材38を経た透過光を受光することもできる。この場合、前段光学部材38Bk,38Cの反射光を、後段光学部材38M,38Yに入射させる。また、各光学部材38を構成するハーフミラーとしては、透過率50のものに限らず、任意の透過率のものを使用することもできる。ハーフミラーとして、透過率50以外のものを使用する場合には、各光学系の後段光学部材38M,38Yを、全反射を行う反射部材ミラーで構成することもできる。また、図8の構成では、二つの受光部PD1,PD2のそれぞれで、前段光学部材と後段光学部材の反射光を受光する際に、異なる光学系の反射光を受光するようにしている。これに対し、ミラーMの配置や数を変更することにより、二つの受光部PD1,PD2のそれぞれで、同じ光学系の前段光学部材と後段光学部材の反射光を受光するように構成することもできる例えば、第一の受光部PD1で第一の光学系の前段光学部材38Cと後段光学部材38Mの反射光を受光し、第二の受光部PD2で第二の光学系の前段光学部材38Bkと後段光学部材38Yの反射光を受光する。図10ab参照。第3実施形態図10および図11に、本発明にかかる検知機構の第3実施形態を示す。第2実施形態では、第一の発光部LD1と第二の発光部LD2を同時に発光させたが、第3実施形態では、第一の光学系の第一発光部LD1と、第二の光学系の第二発光部LD2とを時間差をもって発光させるようにしている。この実施形態の検知機構全体で、一つの受光部PD1が設置される。第一の受光部PD1は、まず、一方の光学系第一の光学系に属する前段光学部材と後段光学部材との反射光を受光し、これに引き続いて、他の光学系第二の光学系に属する前段光学部材と後段光学部材との各反射光を受光する。具体的には、まず、第一の受光部PD1が、第一の光学系の前段光学部材38C第一の前段光学部材と後段光学部材38M第一の後段光学部材の各反射光とを受光し、これに引き続いて、第一の受光部PD1が、第二の光学系の前段光学部材38Bk第二の前段光学部材と後段光学部材38Y第二の後段光学部材の各反射光とを受光する。これを実現できるように、各ミラーM1~M8が配置されている。この実施形態では、図10aに示すように、まず、第一の光学系の第一発光部LD1を発光し、第一の光学系の前段光学部材38Cおよび後段光学部材38Mの反射光を受光部PD1で受光する。この時、受光部PD1では、第2実施形態と同様に、二つのトナーカートリッジ36C,36Mの正常装着装着不良の組合せに応じて、75,50,25,0の4段階の受光強度が生じる。従って、受光部PD1として、この4段階の受光強度を判別できるものを使用することにより、二つのトナーカートリッジ36C,36Mで生じる正常装着装着不良のあらゆる組合せを検知することができる。次に、図10bに示すように、第一の発光部LD1を消灯すると共に、第二の光学系の第二発光部LD2を発光させ、第二の光学系の前段光学部材38Bkおよび後段光学部材38Yの反射光を受光部PD1で受光する。これにより、残りの二つのトナーカートリッジ36Bk,36Yで生じる正常装着装着不良のあらゆる組合せを検知することができる。図11bに示すように、第一の発光部LD1と第二の発光部LD2を交互に繰り返し発光させることで、装着不良の有無を複数回判定することができ、判定精度が向上する。図11aに、第3実施形態における各トナーカートリッジ36の装着状態、受光部PDでの検知結果、表示手段での表示パターンの一覧表を示す。上記のように、第一の光学系での検知と、第二の光学系での検知とが時間差をもって行われるため、先の検知工程での検知結果を制御装置で記憶しておき、後の検知結果と照合することで、各トナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yで生じる正常装着および装着不良のあらゆる組合せを認識し、個々のトナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yについて、その装着状態の良否を判定することができる。この判定結果を表示手段Uで表示することで、ユーザーに個々のトナーカートリッジの装着状態を了知させることができる。なお、一例として、図11bに、シアンCとイエローYのトナーカートリッジ36C,36Yに装着不良があり、他のトナーカットリッジ36Bk,36Mが正常装着されている場合の受光部PD1での受光強度を示し、図11cにこの場合の表示手段Uでの表示パターンを示す白塗りが点灯、黒塗りが消灯を表す。この第3実施形態でも、基本的に上記第2実施形態と同様の作用効果が得られる。加えて第3実施形態によれば、第一の光学系の第一発光部LD1と、第二の光学系の第二発光部LD2とを時間差をもって発光させるようにしているので、第一の光学系と第二の光学系とで同じ受光部PDを共用できる。そのため、第2実施形態に比べて受光部PDの数を削減半減できるという作用効果も得られる。なお、この第3実施形態でも、第2実施形態と同様に、ミラーM1~M8の配置や数を変更することで、受光部PD1で、各光学部材38を経た透過光を受光することもできる。この場合、前段光学部材38Bk,38Cの反射光を、後段光学部材38M,38Yに入射させる。また、各光学部材38を構成するハーフミラーとしては、透過率50のものに限らず、任意の透過率のものを使用することもできる。ハーフミラーとして、透過率50以外のものを使用する場合には、各光学系の後段光学部材38M,38Yを、全反射を行う反射部材ミラーで構成することもできる。第4実施形態図12および図13に、本発明にかかる検知機構の第4実施形態を示す。この実施形態では、第一の光学系と第二の光学系とで同じ発光部LD1を共用し、発光部LD1からの光の照射方向を、可動ミラーM0により、第一の光学系と第二の光学系との間で切り替え可能としている。可動ミラーM0は、図12aに示すように、発光部LD1の光路外に退避させた状態位置Aと、図12bに示すように、発光部LD1の光路上に配置した状態位置Bとの間で切り替え可能に構成する。この可動ミラーM0の切り替えは、例えば図示しないモータ等の駆動機構で可動ミラーM0を揺動させることで行うことができる。本実施形態の検知機構では、二つの受光部PD1,PD2が設置される。第2実施形態と同様に、第一の受光部PD1は異なる光学系に属する前段光学部材と後段光学部材の反射光を受光し、第二の受光部PD2も異なる光学系に属する前段光学部材と後段光学部材の反射光を受光する。具体的には、第一の受光部PD1が、第二の光学系の前段光学部材38Bkの反射光と第一の光学系の後段光学部材38Mの反射光とを受光し、第二の受光部PD2が、第一の光学系の前段光学部材38Cの反射光と第二の光学系の後段光学部材38Yの反射光とを受光するように各ミラーM1~M4が配置されている。図12aに示すように、可動ミラーM0を発光部LD1の光路外に配置した状態で発光部LD1を発光させると、発光部LD1の光は、第一の光学系の前段光学部材38Cおよび後段光学部材38Mに入射し、前者の反射光が第二の受光部PD2に、後者の反射光が第一の受光部PD1に受光される。次いで、図12bに示すように、可動ミラーM0を発光部LD1の光路上に配置し、その状態で発光部LD1を発光させると、発光部LD1の光は、第二の光学系の前段光学部材38Bkおよび後段光学部材38Yに入射し、前者の反射光が第一の受光部PD1に、後者の反射光が第二の受光部PD2に受光される。この場合、第一の受光部PD1は、第二の光学系の前段光学部材38Bkの反射光と、第一の光学系の後段光学部材38Mの反射光とを時間差をもって受光する。また、第二の受光部PD2は、第一の光学系の前段光学部材38Cの反射光と第二の光学系の後段光学部材38Yの反射光とを時間差をもって受光する。この場合、第一および第二の受光部PD1,PD2は、それぞれ前段光学部材の反射光と後段光学部材の反射光とを時間差をもって受光する。そのため、第一および第二の受光部PD1,PD2は、第2および第3の実施形態のように、複数段階の受光強度を判別する必要はなく、受光の有無を検知できるものであれば足りる。従って、安価な受光センサを使用することができる。図13に、以上に述べた第4実施形態における各トナーカートリッジ36の装着状態、受光部PDでの検知結果、表示手段での表示パターンの一覧表を示す。上記のように、第一の光学系での装着状態の検知と、第二の光学系での装着状態の検知とが可動ミラーM0の切り替えにより時間差をもって行われるため、先の検知結果を制御装置で記憶しておき、後の検知結果と照合することで、4つの各トナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yで生じる正常装着および装着不良のあらゆる組合せを認識し、個々のトナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yについて、その装着状態の良否を判定することができる。この判定結果を表示手段Uで表示することで、ユーザーに個々のトナーカートリッジの装着状態を了知させることができる。なお、一例として、図13bに、シアンCとイエローYのトナーカートリッジ36C,36Yに装着不良があり、他のトナーカットリッジ36Bk,36Mが正常装着されている場合の受光部PD1,PD2での受光強度を示し、図13cにこの場合の表示手段Uでの表示パターンを示す白塗りが点灯、黒塗りが消灯を表す。この第4実施形態でも、基本的に上記第2および第3実施形態と同様の作用効果が得られる。加えて第4実施形態によれば、発光部LD1からの光の入射方向を、第一の光学系と第二の光学系との間で切り替えるようにしているので、第一の光学系と第二の光学系とで発光部LDを共用することができる。そのため、検知機構全体の発光部LDの数をさらに削減半減させ、一つにすることができる。第4実施形態では、各光学部材38Bk,38C,38M,38Yを経た通過光のうち、反射光を受光部PD1,PD2で受光するようにしているが、ミラーM1~M4の配置や数を変更することで、受光部PD1,PD2で、各光学部材38を経た透過光を受光することもできる。この場合、前段光学部材38Bk,38Cの反射光を、後段光学部材38M,38Yに入射させる。各光学部材38を構成するハーフミラーとしては、透過率50のものに限らず、任意の透過率のものを使用することができる。また、各光学系の後段光学部材38M,38Yは、全反射を行う反射部材ミラーで構成することもできる。第5実施形態図14および図15に、本発明にかかる検知機構の第5実施形態を示す。この実施形態では、第4実施形態と同様に、発光部LD1からの光の照射方向を、可動ミラーM0により、第一の光学系と第二の光学系との間で切り替えることで、第一の光学系による装着状態の検知と、第二の光学系による装着状態の検知とを時間差をつけて行うようにしている。この第5実施形態では、機構全体で一つの受光部PD1を設置している点が第4実施形態と異なる。具体的には、第一の光学系の前段光学部材38Cの反射光、第一の光学系の後段光学部材38Mの反射光、第二の光学系の前段光学部材38Bkの反射光、および第二の光学系の後段光学部材38Yの反射光が、いずれも一つの受光部PD1で受光されるように各ミラーM1~M8が配置されている。図14aに示すように、可動ミラーM0を揺動させて発光部LD1の光路外に配置し位置A、その状態で発光部LD1を発光させると、発光部LD1の光は、第一の光学系の前段光学部材38Cおよび後段光学部材38Mに入射し、双方の反射光が受光強度差をもって受光部PD1に受光される。次いで、図14bに示すように、可動ミラーM0を発光部LD1の光路上に配置し位置B、その状態で発光部LD1を発光させると、発光部LD1の光は、第二の光学系の前段光学部材38Bkおよび後段光学部材38Yに入射し、双方の反射光が受光強度差をもって同じ受光部PD1に受光される。この時、受光部PD1では、前段の検知工程によって、二つのトナーカートリッジ36C,36Mの正常装着装着不良の組合せに応じて、75,50,25,0の4段階の受光強度が生じる。同様に後段の検知行程によって、残りのトナーカートリッジ36Bk,36Yの正常装着装着不良の組合せに応じて、75,50,25,0の4段階の受光強度が生じる。従って、受光部PD1として、この4段階の受光強度を検知できるものを使用することにより、各トナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yで生じる正常装着装着不良のあらゆる組合せを検知することができる。図15aに、第5実施形態における各トナーカートリッジ36の装着状態、受光部PDでの検知結果、表示手段での表示パターンの一覧表を示す。上記のように、第一の光学系での装着状態の検知と、第二の光学系での装着状態の検知とが可動ミラーM0の切り替えにより時間差をもって行われるため、先の検知工程での検知結果を制御装置で記憶しておき、後の工程の検知結果と照合することで、各トナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yで生じる正常装着および装着不良のあらゆる組合せを認識し、個々のトナーカートリッジ36Bk,36C,36M,36Yについて、その装着状態の良否を判定することができる。この判定結果を表示手段Uで表示することで、ユーザーに個々のトナーカートリッジの装着状態を了知させることができる。なお、一例として、図15bにシアンCとイエローYのトナーカートリッジ36C,36Yに装着不良があり、他のトナーカットリッジ36Bk,36Mが正常装着されている場合の受光部PD1での受光強度を示し、図15cにこの場合の表示手段Uでの表示パターンを示す白塗りが点灯、黒塗りが消灯を表す。この第5実施形態でも、基本的に上記第4実施形態と同様の作用効果が得られる。加えて第5実施形態によれば、第一の光学系と第二の光学系とで同じ受光部PDを共用し、検知機構全体で受光部PDの数を一つにしているので、第4実施形態に比べて受光部PDの数を削減半減できるという作用効果も得られる。なお、この第5実施形態でも、第2実施形態と同様に、ミラーM1~M8の配置や数を変更することで、受光部PD1で、各光学部材38を経た透過光を受光することもできる。この場合、前段光学部材38Bk,38Cの反射光を、後段光学部材38M,38Yに入射させる。また、各光学部材38を構成するハーフミラーとしては、透過率50のものに限らず、任意の透過率のものを使用することができる。ハーフミラーとして、透過率50以外のものを使用する場合には、各光学系の後段光学部材38M,38Yを、全反射を行う反射部材ミラーで構成することもできる。図16に、以上に述べた第1~第5実施形態における発光部LD、受光部PD、および光路を形成するミラーMの数などのまとめを示す。いずれの実施形態においても、発光部LDの数は、トナーカートリッジ36の数を下回り、また第2実施形態~第5実施形態では、受光部PDの数がトナーカートリッジ36の数を下回る。そのため、従来のようにトナーカートリッジ36毎に発光部と受光部とを設ける検知機構に比べると、発光部LDや受光部PDの数を減じて、低コスト化を図ることができる。識別部材の他の構成例以上の説明では、識別部材39として、対向二面を正方形とする四角柱状部分を有するベース部材40において、四角柱部分の対向二面を除く側面に光学部材38を取り付けた構成を例示したが、識別部材39はこれ以外の形状に形成することもできる。図17a~cに示す識別部材39は、図4cに示す実施形態において、ベース部材40を円柱状に形成して、その外周面の円周方向90°の範囲内に光学部材38を取り付けたものである。基部41aおよびリブ部41bを有する取付部41のうち、基部41aは、ベース部材40と一体かつ同径の円柱状をなしている。トナーカートリッジ36に設けた嵌合孔42は、基部41aに対応する円形部42aと、リブ部41bに対応する4つの切欠き部42bとからなる。図18a~cに示す識別部材39は、図17a~cに示す実施形態において、リブ部41bの端面に光学部材38を取り付けたものである。トナーカートリッジ36には、識別部材39の形状に対応した嵌合孔42が形成されている。以上の説明では、図19aに示すように、識別部材39をトナーカートリッジ36の側面に取り付ける場合を例示ししている。識別部材39のトナーカートリッジ36に対する取り付け位置はこれに限らず、各識別部材39の回転軸Oが発光部LDの入光方向と直交する方向である限り任意の位置に取り付けることができる。例えば図19bおよび図20に示すように、トナーカートリッジ36の上面に識別部材39を取り付けることもできる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加え得ることは勿論である。例えば、検知機構としてトナーカートリッジ36の装着不良を検知する場合を例示したが、この検知機構は、トナーボトルやインクタンク等のカートリッジ、さらにはトナーカートリッジ36と一体化したオールインワン形式の作像ユニット31からなるカートリッジの装着不良の有無を検知する機構として、広く利用することができる。また、画像形成装置は、図1に示すカラー電子写真装置に限らず、モノクロ用等のその他の画像形成装置や、複写機、プリンタ、ファクシミリ、あるいはこれらの複合機などであっても良い。"