"フィルムが貼り付けられた板状体からフィルムを剥離するフィルム剥離装置であって、上記フィルムの端部を把持した状態で、剥離されたフィルムの端部と板状体との隙間に挿入され、板状体に対して相対移動しながら該板状体からフィルムを剥離する全面剥離部材が設けられていると共に、上記全面剥離部材の延設方向は、該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向から傾斜していることを特徴とするフィルム剥離装置。前記全面剥離部材は、前記フィルムと摺動可能であることを特徴とする請求項1記載のフィルム剥離装置。前記全面剥離部材は、前記フィルムと当接しながら相対移動することを特徴とする請求項1又は2記載のフィルム剥離装置。前記板状体は水平面が方形になっていると共に、上記方形の互いに対向する一方の一対の2辺が、前記全面剥離部材の相対移動方向と互いに平行になっていることを特徴とする請求項1,2又は3記載のフィルム剥離装置。前記全面剥離部材の延設方向と該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向との傾斜角度は、0度よりも大きく、かつ45度以下であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のフィルム剥離装置。前記全面剥離部材は棒状部材からなっていると共に、前記フィルムにおける板状体とのフィルム剥離界面の方向と、上記棒状部材からなる全面剥離部材の延設方向とは互いに平行になっていることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載のフィルム剥離装置。前記棒状部材には、前記フィルムに当接する複数のオムニホイールが設けられていることを特徴とする請求項6記載のフィルム剥離装置。前記棒状部材には、前記フィルムに当接する複数の埋め込み型のボールが該棒状部材の表面から露出して設けられていることを特徴とする請求項6記載のフィルム剥離装置。前記全面剥離部材は、軸回りに回転可能であり、かつ表面部が軸回りと異なる方向に移動可能な棒状ローラからなっていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載のフィルム剥離装置。フィルムが貼り付けられた板状体からフィルムを剥離するフィルム剥離方法であって、上記フィルムの端部を把持した状態で、剥離されたフィルムの端部と板状体との隙間に挿入された全面剥離部材を板状体に対して相対移動させる全面剥離工程を含み、上記全面剥離工程では、全面剥離部材の延設方向を該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向から傾斜させることを特徴とするフィルム剥離方法。しかしながら、上記従来の特許文献1に開示された表面シート材の剥離方法では、図15cに示すように、パネル対角長の2倍の距離を移動する必要あり、自動化する場合には、剥離ハンド104の動作ストロークが長くなるという問題点を有している。また、特許文献2に開示されたフィルム剥離切断方法では、図16に示すように、剥離したカバーフィルム202を紙面下の方へ引っ張っているが、これは初期剥離が図16に示すカバーフィルム202の左辺全部で行われた後に可能となる。しかし、初期剥離は角部にて行う方が容易であり、辺にて行う方が困難である。また、初期剥離を角部にて行った場合には、特許文献2に開示されたフィルム剥離切断方法を用いることはできない。すなわち、敢えてこの方法を採用するには、左上角部にて初期剥離を行った後、左辺の相当量を剥がし、その後、この手法を用いることが可能となる。また、剥がしたカバーフィルム202を横に持っていく場合は、θは45度が最適であり、大きくなっても小さくなっても巻き取りロール203と進行するカバーフィルム202とがぶつかり易くなる。さらに、特許文献3に開示されたシート状物の剥離方法では、図17a~fに示すように、初期剥離を行った後に、シート状物302と板状体301との間に流体305aを吹き込んで剥離を進展させるが、シート状物302の接着力が強い場合にはこの方法では困難である。また、大型になると非常に強い圧力で流体305aを吹き込む必要がある。さらに、剥離部分がばたつき易く、危険であるという問題点を有している。本発明は、上記従来の問題点に鑑みなされたものであって、その目的は、作業スペースの増大を回避すると共に、剥離されるフィルムにおける剥離スペースの拡大を防止し、かつ大型のフィルムにおいても確実かつ容易に剥離し得るフィルム剥離装置及びフィルム剥離方法を提供することにある。本発明のフィルム剥離装置は、上記課題を解決するために、フィルムが貼り付けられた板状体からフィルムを剥離するフィルム剥離装置であって、上記フィルムの端部を把持した状態で、剥離されたフィルムの端部と板状体との隙間に挿入され、板状体に対して相対移動しながら該板状体からフィルムを剥離する全面剥離部材が設けられていると共に、上記全面剥離部材の延設方向は、該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向から傾斜していることを特徴としている。本発明のフィルム剥離方法は、上記課題を解決するために、フィルムが貼り付けられた板状体からフィルムを剥離するフィルム剥離方法であって、上記フィルムの端部を把持した状態で、剥離されたフィルムの端部と板状体との隙間に挿入された全面剥離部材を板状体に対して相対移動させる全面剥離工程を含み、上記全面剥離工程では、全面剥離部材の延設方向を該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向から傾斜させることを特徴としている。上記の発明によれば、フィルムの端部を把持した状態で、剥離されたフィルムの端部と板状体との隙間に全面剥離部材を挿入し、かつ該全面剥離部材を板状体に対して相対移動させる。そして、このとき、全面剥離部材の延設方向を該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向から傾斜させる。この結果、水平面が方形の板状体に対して、方形の互いに対向する一方の一対の2辺が、全面剥離部材の相対移動方向と互いに平行になるようにして、フィルムを剥離することができる。したがって、剥離されるフィルムが板状体の側方からはみ出すことはないので、作業スペースの増大を回避することができる。また、剥離されるフィルムが板状体の長さの2倍に引き出されることもない。さらに、全面剥離部材を板状体に対して相対移動させるだけであるので、大型のフィルムにおいても確実かつ容易に剥離することができる。したがって、作業スペースの増大を回避すると共に、剥離されるフィルムにおける剥離スペースの拡大を防止し、かつ大型のフィルムにおいても確実かつ容易に剥離し得るフィルム剥離装置及びフィルム剥離方法を提供することができる。本発明のフィルム剥離装置では、前記全面剥離部材は、前記フィルムと摺動可能であるとすることができる。尚、摺動可能とは、フィルムと剥離部材の表面とが滑る状態のみならず、本明細書においては、オムニホイールでできた部材や埋め込み型のボールが設けられた部材のようなものとフィルムとの間で生じている状態をも含む。すなわち、フィルムが部材と接触しているか又はしていないかにかかわらず、フィルムが部材からの力を受けつつも、部材の動き方向とは無関係の方向にフィルムが移動可能な状態を指す。これにより、全面剥離部材は、フィルムとの摺動により板状体に対して相対移動しながら板状体からフィルムを剥離することができる。本発明のフィルム剥離装置では、前記全面剥離部材は、前記フィルムと当接しながら板状体に対して相対移動することが可能である。これにより、全面剥離部材は、フィルムとの摺動により板状体からフィルムを剥離することができる。本発明のフィルム剥離装置では、前記板状体は水平面が方形になっていると共に、上記方形の互いに対向する一方の一対の2辺が、前記全面剥離部材の相対移動方向と互いに平行になっていることが好ましい。これにより、確実に、作業スペースの増大を回避することができる。本発明のフィルム剥離装置では、前記全面剥離部材の延設方向と該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向との傾斜角度は、0度よりも大きく、かつ45度以下であることが好ましい。すなわち、全面剥離部材の延設方向と該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向との傾斜角度は、フィルムの角部における初期剥離の方向によって決定される。そして、傾斜角度を0度に近づける程、剥離開始から剥離完了までの時間が短くなる。本発明のフィルム剥離装置では、前記全面剥離部材は棒状部材からなっていると共に、前記フィルムにおける板状体とのフィルム剥離界面の方向と、上記棒状部材からなる全面剥離部材の延設方向とは互いに平行になっていることが好ましい。これにより、棒状部材からなる全面剥離部材がフィルムに対して例えば、摺動、当接、空気等によりフィルムを剥離するように力を付与したときに、フィルム剥離界面に対して均一に荷重をかけることができるので、フィルムを適切に全面剥離することができる。本発明のフィルム剥離装置では、前記棒状部材には、前記フィルムに当接する複数のオムニホイールが設けられているとすることができる。尚、オムニホイールとは縦横無尽に動く車輪をいう。これにより、複数のオムニホイールがフィルムに当接したときに、棒状部材の回転方向ではない方向に相対移動させることができる。この結果、棒状部材からなる全面剥離部材を板状体に対して相対移動させることができる。本発明のフィルム剥離装置では、前記棒状部材には、前記フィルムに当接する複数の埋め込み型のボールが該棒状部材の表面から露出して設けられているとすることができる。これにより、棒状部材がフィルムに当接するときに、複数の埋め込み型のボールがフィルムに当接する。このため、フィルムの送りに対してボールが回転することにより、全面剥離部材を板状体に対して相対移動させることができる。また、ボールが自由に回転するため、棒状部材自体も回転する必要はない。この結果、棒状部材からなる全面剥離部材を板状体に対して相対移動させることができる。本発明のフィルム剥離装置では、前記全面剥離部材は、軸回りに回転可能であり、かつ表面部が軸回りと異なる方向に移動可能な棒状ローラからなっているとすることができる。すなわち、全面剥離部材を棒状ローラで作製した場合、フィルムの粘着面に棒状ローラが当接すると、一般的には、棒状ローラの回転方向にしかフィルムを移動させることができない。しかし、棒状ローラが、軸回りに回転可能であり、かつ表面部が軸回りと異なる方向に移動可能となっていれば、棒状ローラを該棒状ローラの回転方向ではない方向に相対移動させることができる。このような構造を有する具体例としては、例えば、棒状ローラを低摩擦かつ非粘着性材料である例えばフッ素樹脂にて形成した場合、又はフッ素樹脂をコーティングした場合が該当する。或いは、棒状ローラから流体を噴出させること等も考えられる。これによっても、棒状ローラとフィルムとの摩擦が小さくなるので、棒状ローラを該棒状ローラの回転方向ではない方向に相対移動させることができる。本発明のフィルム剥離装置は、以上のように、フィルムの端部を把持した状態で、剥離されたフィルムの端部と板状体との隙間に挿入され、板状体に対して相対移動しながら該板状体からフィルムを剥離する全面剥離部材が設けられていると共に、上記全面剥離部材の延設方向は、該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向から傾斜しているものである。本発明のフィルム剥離方法は、以上のように、フィルムの端部を把持した状態で、剥離されたフィルムの端部と板状体との隙間に挿入された全面剥離部材を板状体に対して相対移動させる全面剥離工程を含み、上記全面剥離工程では、全面剥離部材の延設方向を該全面剥離部材の相対移動方向に直交する方向から傾斜させる方法である。それゆえ、作業スペースの増大を回避すると共に、剥離されるフィルムにおける剥離スペースの拡大を防止し、かつ大型のフィルムにおいても確実かつ容易に剥離し得るフィルム剥離装置及びフィルム剥離方法を提供するという効果を奏する。本発明の一実施形態について図1~図14に基づいて説明すれば、以下のとおりである。本実施の形態では、一例として、最終製品である液晶テレビに使用される液晶モジュールにおける液晶パネルの表面及び裏面に設けられた偏光板を保護するために貼り付けられた保護フィルムを剥離するフィルム剥離装置及びフィルム剥離方法について説明する。最初に、最終製品である液晶テレビにおける液晶モジュールの構成について、図2及び図3に基づいて説明する。図2は液晶モジュールの構成を示す分解斜視図であり、図3は液晶パネルの構成を示す断面図である。上記液晶モジュール1は、図2に示すように、下から順に、反射シート支持ピン2を載置したバックライトB/Lシャーシ3、パネルガイド、LED基板5、拡散板6、光学シート7、液晶パネルシャーシ8、表面及び裏面に偏光板を備えた液晶パネル10及びベゼル9を備えている。上記反射シート支持ピン2は、反射シートとLED基板5を固定するための支持ピンとからなっている。また、液晶パネルシャーシ8は、分割成形品からなっている。さらに、反射シート支持ピン2、ベゼル9は板金組品からなっている。また、液晶パネル10は、図3に示すように、長方形等の方形にてなっており、TFT基板11とカラーフィルター基板12とが貼り付けられており、TFT基板11とカラーフィルター基板12との間には、図示しない液晶材料が注入されている。TFT基板11の表面、及び、カラーフィルター基板12の表面には、それぞれ、偏光板1313が貼り付けられている。液晶パネル10は、図示していない駆動ICや信号入力回路基板等を取り付けられている。尚、液晶パネル10及び偏光板1313は、本発明の板状体として機能する。偏光板1313の面積は、液晶パネル10の表示エリア映像表示領域よりも大きく、TFT基板11又はカラーフィルター基板12の表面積よりも小さい。偏光板1313の各表面には、偏光板1313の損傷汚れ防止を目的にしたフィルムとしての保護フィルム1414が粘着剤を介してラミネート加工により貼り付けられている。この保護フィルム1414は、偏光板1313の製造途中で貼り付けられる。その後、所定のサイズよりも大きめにカットされ、所定のサイズまで端面を研磨して製作される。このため、偏光板1313の大きさ表面積と保護フィルム1414の大きさ表面積とは、略同等である。つまり、本実施の形態では、偏光板1313の側面と、保護フィルム1414の側面とが、互いに同一平面となっている。尚、偏光板1313をTFT基板11又はカラーフィルター基板12に貼り付ける粘着剤は、各基板表面に形成されたガラス面との粘着性が良くなっている。このため、偏光板1313と保護フィルム1414との間の粘着力と比較して、偏光板1313とTFT基板11又はカラーフィルター基板12との間の粘着力の方がはるかに強い。次に、上記液晶モジュール1の組み立て工程について、図4に基づいて説明する。図4は、液晶モジュール1の組み立て工程を示す斜視図である。尚、液晶モジュール1の組み立て工程とは、バックライトと、別途製造された液晶パネル10とを一体化する工程をいう。図4に示すように、液晶モジュール1の組み立て工程は、組み立てライン30にて行われる。組み立てライン30では、コンベア31上を流れてくるバックライトB/Lシャーシ3の上に、反射シート支持ピン2を載置し、LED基板5及びLED又はCCFLからなるバックライト、液晶パネルシャーシ8、拡散板6、光学シート7、液晶パネル10及びベゼル9が順に搭載される。ここで、液晶パネル10は、後述するポリプロピレンからなる収納ボックス42に収納された状態で供給される。供給される液晶パネル10に貼り付けられている偏光板1313には、ゴミ、傷等の対策のため、上述した保護フィルム1414が貼られている。したがって、液晶パネル10を搭載する工程では、組み立てる直前で少なくとも裏面の偏光板13の保護フィルム14を剥がす必要がある。このために、本実施の形態では、裏面の保護フィルム14を剥がすフィルム剥離工程が設けられている。尚、液晶パネル10の表面に設けられた偏光板13の保護フィルム14は、別工程にて剥がされる。すなわち、フィルム剥離工程は、図5に示すように、組み立てライン30の側方に設けられたフィルム剥離装置50によって行われる。フィルム剥離工程では、最初に、パネル供給ライン40から液晶パネル10を、搬送ユニット32を用いてフィルム剥離装置50に移載し、そこで、フィルム剥離装置50にて裏面の保護フィルム14を剥離した後、再び搬送ユニット32にてバックライトモジュールの光学シート7の上側に取り付けられる。上記パネル供給ライン40は、液晶パネル10を支持する収納ボックス42を搬送し、フィルム剥離装置50への受渡し位置で停止させる供給コンベア41を有している。フィルム剥離装置50にて剥離された保護フィルム14は、フィルム剥離装置50の下側に設けられた図示しないフィルム回収ボックスにて回収される。上記搬送ユニット32は、6軸で構成される垂直多関節型の搬送ロボット32aと、搬送ロボット32aの先端に取り付けられて液晶パネル10を吸着把持するパネル吸着ハンド32bとから構成されている。尚、パネル供給ライン40から組み立てライン30への移載は必ずしもこれ限らず、例えば、作業者が手で行うことも可能である。ここで、本実施の形態のフィルム剥離装置50について詳細に説明する。最初に、従来のフィルム剥離装置の課題を解決した比較例のフィルム剥離装置について説明する。すなわち、従来の特許文献1に開示された表面シート材の剥離方法では、図15cに示すように、パネル対角長の2倍の距離を移動する必要あり、自動化する場合には、剥離ハンド104の動作ストロークが長くなるという問題点を有している。また、特許文献2に開示されたフィルム剥離切断方法では、図16に示すように、剥離したカバーフィルム202を紙面下の方へ引っ張っているが、これは初期剥離が図16に示すカバーフィルム202の左辺全部で行われた後に可能となる。しかし、初期剥離は角部にて行う方が容易であり、辺にて行う方が困難である。また、初期剥離を角部にて行った場合には、特許文献2に開示されたフィルム剥離切断方法を用いることはできない。すなわち、敢えてこの方法を採用するには、左上角部にて初期剥離を行った後、左辺の相当量を剥がし、その後、この手法を用いることが可能となる。また、剥がしたカバーフィルム202を横に持っていく場合は、θは45度が最適であり、大きくなっても小さくなっても巻き取りロール203と進行するカバーフィルム202とがぶつかり易くなる。さらに、特許文献3に開示されたシート状物の剥離方法では、図17a~fに示すように、初期剥離を行った後に、シート状物302と板状体301との間に流体305aを吹き込んで剥離を進展させるが、シート状物302の接着力が強い場合にはこの方法では困難である。また、大型になると非常に強い圧力で流体305aを吹き込む必要がある。さらに、剥離部分がばたつきやすく、危険であるという問題点を有している。そこで、これらの問題を解決するために、図13aに示すように、液晶パネルをフィルム剥離装置に対して斜め方向となるように傾斜させて置き直し、次いで、図13bcに示すように、テープ剥離ヘッド81にて保護フィルムの角部の初期剥離を行い、その後、図13aに示すように、保護フィルムの剥離方向に直交するようにローラ82を配設し、該ローラ82を液晶パネル10に対して相対移動させる。これにより、ローラ82は回転しながら保護フィルムに当接し、その結果、ローラ82を裏面の保護フィルムの剥離界面と平行に保ちながら、剥離することが可能となる。すなわち、保護フィルムを初期剥離した後、ローラ82にて保護フィルムの全体を剥離するためには、まず、保護フィルムと液晶パネルの偏光板との間に通すローラ82の延設方向と保護フィルムのフィルム剥離界面の方向とが平行になっている必要がある。また、ローラ82の相対移動方向がフィルム剥離界面の方向に対して垂直方向である必要がある。初期剥離方向とローラ82の接触面が一致しないと、保護フィルムが切れる可能性があるためである。また、ローラ82を垂直に動作させないと、ローラ82と保護フィルムとの間に滑りが生じ、ゴミの発生や保護フィルムの切断等の問題が生じる可能性があるためである。ここで、保護フィルムを角部にて初期剥離した場合には、フィルム剥離界面は方形の液晶パネルに対して斜めになる。したがって、ローラ82の延設方向をフィルム剥離界面に対して平行にする場合には、ローラ82は回転しながら保護フィルムに当接するので、必然的に、方形の液晶パネルをフィルム剥離装置に対して傾斜するように置き直す必要がある。しかし、この方法では、図14に示すように、液晶パネルを載置するフィルム剥離装置の幅から液晶パネルがはみ出し、その結果、フィルム剥離装置の設置面積が大きくなるという問題点を有している。また、フィルム剥離装置の側方からのアクセスが遠くなるので、作業性が悪いという問題点を有している。そこで、本実施の形態では、この問題を解決したフィルム剥離装置50を提供するものとなっている。具体的には、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、図1abに示すように、方形の液晶パネル10は、フィルム剥離装置50内において、該フィルム剥離装置50の側端に平行に載置され、フィルム剥離工程においてもその状態を維持する。ここで、上記状態を確保して、問題解決するに際しては下記の条件が必要である。尚、図6abに、下記条件に示す各方向を図示する。条件1:例えばローラ等の剥離部材の延設方向Pと保護フィルムのフィルム剥離界面の方向Fとが互いに平行である。条件2:剥離部材の移動方向M1と方形の液晶パネルにおける一対の2辺の方向M2とが一致する。正確には、剥離部材の移動方向M1とフィルム剥離界面の方向Fとが無関係である。上記の条件1は、この条件を満たさないと、保護フィルムのフィルム剥離界面にかかる力が不均一になり、きれいに剥離することができなくなるので、必須の条件である。次に、条件2については、剥がされた保護フィルムの粘着面が剥離部材に当接するので、保護フィルムが剥離部材上を滑らない。このため、剥離部材がローラであった場合には、ローラの回転方向にしか保護フィルムが移動できないので、条件2の阻害要因となる。しかし、保護フィルムが剥離部材の表面において、剥離部材の回転方向以外の方向へも移動可能であれば、条件2を満たすことが可能である。そこで、条件2を満たす具体的な構成として、1剥離部材がローラタイプであって、ローラ軸の回りにしか回転できなくても、ローラにボール等を露出して設けることによって、剥離部材の移動方向とフィルム剥離界面の方向とが無関係となり、条件2を満たすことができる。2剥がされた保護フィルムの粘着面が剥離部材に当接するので、通常は、保護フィルムが剥離部材上を滑らないが、剥離部材が非粘着性であれば、剥離部材を保護フィルムに摺動させることにより、条件2を満たすことができる。そして、これらの条件を満たすことにより、ローラを通す範囲が液晶パネル10の幅のみとなるため、小スペースでの配置が可能となり、フィルム剥離装置の両側から液晶パネル10に近づけるため、人手による場合においても作業がし易くなる。また、保護フィルムとローラとが粘着しないようにしてローラを通すことができるので、保護フィルム14の破れや粘着剤によるゴミの発生を防止することができる。上記考えの下に案出された本実施の形態のフィルム剥離装置50について、図1abcに基づいて以下に詳細に説明する。図1aはフィルム剥離装置の構成を示す平面図であり、図1bはフィルム剥離装置の構成を示す斜視図であり、図1cは剥離ローラに取り付けられた一個のオムニホイールの構成を示す斜視図である。すなわち、本実施の形態のフィルム剥離装置50は、図1abに示すように、方形テーブル状の脚付き上側枠51aと方形テーブル状の脚付き下側枠51bとが上下に重ねられた状態となっており、脚付き下側枠51bにおける内側の下方には、剥離した保護フィルム14を収容する保護フィルム受け59が設けられている。そして、脚付き上側枠51aの上に、液晶パネル10が収納ボックス42から外された状態で、搬送ユニット32にて移載されるようになっている。上記液晶パネル10の表裏面には前記偏光板1313がそれぞれ貼り付けられており、かつ偏光板1313の表面には、それぞれ保護フィルム1414が貼られている。したがって、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、液晶パネル10は水平面が長方形等の方形になっていると共に、長方形の互いに対向する一方の一対の2辺が、液晶パネル10を載置する脚付き上側枠51aと互いに平行になっている。また、フィルム剥離装置50では、脚付き下側枠51bの下側に、保護フィルム14の角部を把持して、該保護フィルム14の角部を偏光板13から剥離する角部把持手段であるテープ剥離ヘッド52が設けられている。このテープ剥離ヘッド52は、液晶パネル10の裏面の偏光板13に貼られた保護フィルム14の角部をテープにて粘着把持して、下方移動しながら液晶パネル10の対角線上に移動するものとなっている。ただし、対角線の全てを移動するのではなく途中まで移動するものとなっている。さらに、フィルム剥離装置50には、全面剥離部材としての棒状部材からなる剥離ローラ53が設けられており、剥離ローラ53は脚付き上側枠51aの下側に設けられた脚付き下側枠51bの上にその両端部が支持されて該脚付き下側枠51bの上を平行移動するようになっている。そして、剥離ローラ53の延設方向は、液晶パネル10における一方の一対の2辺に直交する方向から傾斜している。そして、剥離ローラ53は、この傾斜角度を維持しながら液晶パネル10における一方の一対の2辺に平行に移動するものとなっている。そして、図7に示すように、上記の剥離ローラ53の延設方向と該剥離ローラ53における液晶パネル10との相対移動方向に直交する方向との傾斜角度θは、0度よりも大きく、かつ45度以下となっている。すなわち、剥離ローラ53の延設方向と該剥離ローラ53の相対移動方向に直交する方向との傾斜角度θは、保護フィルム14の角部における初期剥離の方向によって決定される。初期剥離において、保護フィルム14の角部の剥離を最も効率よく行うためには該傾斜角度θは45度となる。一方、傾斜角度θを0度に近づける程、剥離開始から剥離完了までの時間が短くなる。本実施の形態では、例えば、液晶パネル10の対角線と一方の辺とのなす角度に設定している。ここで、本実施の形態の剥離ローラ53は、軸回りに回転可能であり、かつ表面部が軸回りと異なる方向に移動可能な棒状ローラからなっている必要がある。このような構成として、本実施の形態では、種々の形態を採用することが可能となっている。例えば、図1bcに示すように、剥離ローラ53には、保護フィルム14に当接する複数のオムニホイール54...が設けられているとすることができる。このオムニホイール54は、縦横無尽に動く車輪にてなっており、車輪の軸周りに回転可能であると同時に車輪の回転方向に対して垂直に回転し得る車輪からなっている。詳細には、オムニホイール54には、略球体の車輪本体に小さなローラが複数個設けられており、これによって、車輪本体の軸周りに回転できる一方、個々のローラによって車輪本体の回転方向に対して垂直に回転できるものとなっている。この構成により、複数のオムニホイール54...が保護フィルム14に当接したときに、剥離ローラ53の回転方向ではない方向に相対移動させることができる。この結果、棒状部材からなる剥離ローラ53を液晶パネル10に対して相対移動させることができる。ここで、オムニホイール54は、図1bcに示すように、上述した剥離ローラ53に突出して設けられたものには限らない。例えば、図8に示すように、一本のシャフト53aに複数のオムニホイール54...を串刺しに連設したものであってもよい。この構成においても、複数のオムニホイール54...が保護フィルム14に当接したときに、剥離ローラ53の回転方向ではない方向に相対移動させることができる。この結果、棒状部材からなる剥離ローラ53を液晶パネル10に対して相対移動させることができる。さらに、図9に示すように、剥離ローラ53には、保護フィルム14に当接する複数の埋め込み型のボール55...が該剥離ローラ53の表面から露出して設けられているとすることができる。これにより、剥離ローラ53が保護フィルム14に当接するときに、複数の埋め込み型のボール55...が保護フィルム14に当接する。この結果、ボール55と保護フィルム14とは一点で接触するので、剥離ローラ53を該剥離ローラ53の回転方向ではない方向に相対移動させることができる。この結果、棒状部材からなる剥離ローラ53を液晶パネル10に対して相対移動させることができる。また、図10に示すように、全面剥離部材は、軸回りに回転可能であり、かつ表面部が軸回りと異なる方向に移動可能な棒状ローラ56からなっているとすることができる。すなわち、全面剥離部材を棒状ローラ56で作製した場合、保護フィルム14の粘着面に棒状ローラ56が当接すると、一般的には、棒状ローラ56の回転方向にしか保護フィルム14を移動させることができない。しかし、棒状ローラ56が、軸回りに回転可能であり、かつ表面部が軸回りと異なる方向に移動可能となっていれば、棒状ローラ56を該棒状ローラ56の回転方向ではない方向に相対移動させることができる。このような構造を有する具体例としては、例えば、棒状ローラ56を低摩擦かつ非粘着性材料である例えばフッ素樹脂にて形成した場合、又はフッ素樹脂をコーティングした場合が該当する。さらには、図11に示すように、棒状体57からなる全面剥離部材から空気等の流体58を噴出させること等も考えられる。これによっても、棒状ローラ56と保護フィルム14との摩擦が小さくなるので、棒状体57を該棒状体57の回転方向ではない方向に相対移動させることができる。上記構成のフィルム剥離装置50を用いたフィルム剥離方法について、図12a~fに基づいて説明する。図12a~fは、フィルム剥離装置50におけるフィルム剥離工程を示す図である。まず、液晶パネル10を図1bに示すフィルム剥離装置50における脚付き上側枠51aに載置する。これにより、図12aに示すように、裏面の保護フィルム14における角部の下方に位置していたテープ剥離ヘッド52が上昇移動し、図12bに示すように、テープ剥離ヘッド52のテープ52aが保護フィルム14における角部を押圧して保護フィルム14に粘着する。そして、この状態で、図12cに示すように、テープ剥離ヘッド52を少しだけ進出移動させる。これにより、保護フィルム14における角部の一定領域にテープ52aが粘着する。尚、この一定領域は、後述する剥離ローラ53が進出移動して保護フィルム14に当接したときにおいて、テープ52aが保護フィルム14における角部を粘着し続ける粘着力を確保できる面積以上となっている。或いは、この一定領域は、後述するテープ剥離ヘッド52を下方移動させる際にテープ52aと保護フィルム14との粘着を保持し続ける粘着力を確保できる面積程度とし、剥離ローラ53を進出移動させる前に剥れた保護フィルム14を保持できる図示しないクランプ材等を別途に設けた構成とすることも可能である。例えば、テープ52aのみで剥離ローラ53を通す際の剥離力に耐える必要はなく、別途の図示しないクランプにて挟み込むことによって、保持力を確保しても良い。次いで、図12dに示すように、テープ剥離ヘッド52のテープ巻き取りローラ52bにてテープ52aを巻き取ると、角部の保護フィルム14が下方に引っ張られるので、角部の保護フィルム14が液晶パネル10の図示しない偏光板13から剥離される。これによって、初期剥離が完了する。次いで、図12eに示すように、剥離ローラ53の水平位置よりも下方側にテープ剥離ヘッド52を下方移動させる。これにより、保護フィルム14が下方側に剥離される。そして、この状態で、図12fに示すように、剥離ローラ53を進出移動させる。これにより、剥離ローラ53が保護フィルム14に当接し、さらに剥離ローラ53が進出移動することによって、保護フィルム14が下方に引っ張られるので、保護フィルム14が図示しない偏光板13から引き剥がされる。そして、剥離ローラ53の進出移動を続けることによって、やがて、保護フィルム14が全面的に偏光板13から引き剥がされる。このように、本実施の形態のフィルム剥離装置50は、保護フィルム14が貼り付けられた液晶パネル10の偏光板13から保護フィルム14を剥離する。そして、フィルム剥離装置50は、保護フィルム14の端部としての角部を把持して、該保護フィルム14の角部を偏光板13から剥離するテープ剥離ヘッド52を備えている。また、テープ剥離ヘッド52にて保護フィルム14の角部を把持した状態で、剥離された保護フィルム14の角部と偏光板13との隙間に挿入され、液晶パネル10に対して相対移動する全面剥離部材としての剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57を備えている。そして、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の延設方向は、該剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の相対移動方向に直交する方向から傾斜している。尚、相対移動とは、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57が液晶パネル10に対して該液晶パネル10の平面に沿って移動してもよく、又は剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57が固定され、例えば液晶パネル10が搬送される場合に、液晶パネル10がその搬送方向に移動してもよいことを意味する。この場合、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の液晶パネル10に対しての相対移動方向は、方形の液晶パネル10における互いに対向する一方の一対の2辺と互いに平行になる方向である。また、本実施の形態のフィルム剥離方法は、保護フィルム14の角部を把持した状態で、剥離された保護フィルム14の角部と偏光板13との隙間に挿入された全面剥離部材としての剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57を液晶パネル10に対して相対移動させる全面剥離工程を含む。そして、全面剥離工程では、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の延設方向を該剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の相対移動方向に直交する方向から傾斜させる。この構成によれば、角部剥離工程において、テープ剥離ヘッド52によって、保護フィルム14の角部を把持して、該保護フィルム14の角部を偏光板13から剥離する初期剥離が行われる。次いで、テープ剥離ヘッド52にて保護フィルム14の角部を把持した状態で、剥離された保護フィルム14の角部と偏光板13との隙間に剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57を挿入し、かつ該剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57を液晶パネル10に対して相対移動させる。そして、このとき、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の延設方向を該剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の相対移動方向に直交する方向から傾斜させる。この結果、水平面が方形の液晶パネル10に対して、方形の互いに対向する一方の一対の2辺が、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の相対移動方向と互いに平行になるようにして、保護フィルム14を剥離することができる。したがって、剥離される保護フィルム14が液晶パネル10の側方からはみ出すことはないので、作業スペースの増大を回避することができる。また、剥離される保護フィルム14が液晶パネル10の長さの2倍に引き出されることもない。さらに、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57を液晶パネル10に対して相対移動させるだけであるので、大型の保護フィルム14においても確実かつ容易に剥離することができる。したがって、作業スペースの増大を回避すると共に、剥離される保護フィルム14における剥離スペースの拡大を防止し、かつ大型の保護フィルム14においても確実かつ容易に剥離し得るフィルム剥離装置50及びフィルム剥離方法を提供することができる。また、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57は、保護フィルム14と摺動可能であるとすることができる。これにより、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57は、保護フィルム14との摺動により液晶パネル10に対して相対移動しながら液晶パネル10から保護フィルム14を剥離することができる。また、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57は、保護フィルム14と当接しながら液晶パネル10に対して相対移動することが可能である。これにより、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57は、保護フィルム14との摺動により液晶パネル10から保護フィルム14を剥離することができる。また、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、液晶パネル10は水平面が方形になっていると共に、方形の互いに対向する一方の一対の2辺が、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の相対移動方向と互いに平行になっている。これにより、確実に、作業スペースの増大を回避することができる。また、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の延設方向と該剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の相対移動方向に直交する方向との傾斜角度θは、0度よりも大きく、かつ45度以下である。これにより、初期剥離において、フィルムの角部の剥離を最も効率よく行うためには該傾斜角度は45度となる。一方、傾斜角度を0度に近づける程、剥離開始から剥離完了までの時間が短くなる。また、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、全面剥離部材としての剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57は棒状部材からなっていると共に、保護フィルム14における偏光板13とのフィルム剥離界面の方向Fと、棒状部材からなる剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57の延設方向Pとは互いに平行になっている。尚、平行は、かならずしも厳密に平行でなく、略平行でも足りる。これにより、棒状部材からなる剥離ローラ53棒状ローラ56棒状体57が保護フィルム14に対して摺動、当接、空気等により保護フィルム14を剥離するように力を付与したときに、フィルム剥離界面に対して均一に荷重をかけることができるので、保護フィルム14を適切に全面剥離することができる。また、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、剥離ローラ53には、保護フィルム14に当接する複数のオムニホイール54が設けられている。これにより、複数のオムニホイール54が保護フィルム14に当接したときに、剥離ローラ53の回転方向ではない方向に相対移動させることができる。この結果、棒状部材からなる剥離ローラ53を液晶パネル10に対して相対移動させることができる。また、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、剥離ローラ53には、保護フィルム14に当接する複数の埋め込み型のボール55が剥離ローラ53の表面から露出して設けられている。これにより、剥離ローラ53が保護フィルム14に当接するときに、複数の埋め込み型のボール55が保護フィルム14に当接する。このため、保護フィルム14の送りに対してボール55が回転することにより、剥離ローラ53を液晶パネル10に対して相対移動させることができる。また、ボール55が自由に回転するため、剥離ローラ53自体も回転する必要はない。この結果、棒状部材からなる剥離ローラ53を液晶パネル10に対して相対移動させることができる。また、本実施の形態のフィルム剥離装置50では、全面剥離部材は、軸回りに回転可能であり、かつ表面部が軸回りと異なる方向に移動可能な棒状ローラ56からなっているとすることができる。すなわち、このような構成を有していれば、棒状ローラ56を該棒状ローラ56の回転方向ではない方向に相対移動させることができる。このような構造を有する具体例としては、例えば、棒状ローラを低摩擦かつ非粘着性材料である例えばフッ素樹脂にて形成した場合、又はフッ素樹脂をコーティングした場合が該当する。或いは、棒状体57から流体58を噴出させること等も考えられる。これにより、棒状体57が液晶パネル10と保護フィルム14との間で液晶パネル10に対して相対移動し、保護フィルム14を剥離するように流体58にて力を付与することにより、棒状体57が保護フィルム14に当接することなく、該保護フィルム14を剥離することができる。尚、本実施の形態では、偏光板1313に貼り付けられた保護フィルム1414の剥離するフィルム剥離装置50について説明した。しかし、本発明のフィルム剥離装置は、これに限られるものではなく、板状体からなる被保護部材に貼着された種々のフィルムの剥離にも適用が可能である。つまり、剥離対象となるフィルムは、被保護部材の保護を目的とするフィルムに限定されるものではない。また、本実施の形態では初期剥離をテープ剥離ヘッド52にて行ったが、保護フィルム14の角部を把持できるものであれば、必ずしもこれに限らない。また、本発明は、上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、本実施の形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。"