円環状の複数の鋼板を積層して形成され、複数の磁極を有するロータコアと、前記ロータコアとともに回転する回転体とを備える回転電機のロータにおいて、前記鋼板は、前記回転体に対して周方向の位置決めを行う位置決め部を有し、前記位置決め部と回転中心とを結ぶ線を線Xとし、前記鋼板の面方向において前記線Xに垂直な線を線Yとすると、前記鋼板の圧延方向は、線Xおよび線Yの両方に対して、周方向に所定角度ずれた方向に延びており、前記位置決め部は、前記鋼板を前記線X周りに表裏反転させても前記回転体に対する周方向位置が同一であり、前記複数の鋼板の内、少なくとも1つは、他の鋼板に対して表裏反転して積層されていることを特徴とする回転電機のロータ。請求項1に記載の回転電機のロータにおいて、前記線Xと前記圧延方向とがなす角と前記線Yと前記圧延方向とがなす角とが等しく、ともに45°であることを特徴とする回転電機のロータ。請求項1または2に記載の回転電機のロータにおいて、前記位置決め部は、周方向に1箇所であることを特徴とする回転電機のロータ。請求項1~3のいずれか1つに記載の回転電機のロータにおいて、前記位置決め部は、径方向への凹凸嵌合によって前記回転体と嵌合しており、前記位置決め部と前記回転体との嵌合によって、前記ロータコアと前記回転体との回り止めがされていることを特徴とする回転電機のロータ。請求項1~4のいずれか1つに記載の回転電機のロータにおいて、前記磁極の中心と前記回転中心とを結ぶ線Aは、前記線X及び前記線Yの両方に対して周方向にずれており、前記磁極は、前記線Xに対して非対称に配されていることを特徴とする回転電機のロータ。請求項1~5のいずれか1つに記載の回転電機のロータにおいて、前記磁極は、前記ロータコアに固定された永久磁石により形成されており、前記表裏反転された鋼板を逆方向鋼板とし、表裏反転されていない鋼板を順方向鋼板とすると、前記永久磁石は、前記逆方向鋼板と前記順方向鋼板との軸方向の境界で軸方向に分断されており、前記逆方向鋼板の前記永久磁石と前記順方向鋼板の前記永久磁石とは、周方向における位置が異なることを特徴とする回転電機のロータ。請求項1~6のいずれか1つに記載の回転電機のロータにおいて、前記鋼板は、プレス加工によって形成されていることを特徴とする回転電機のロータ。円環状の複数の鋼板を積層して形成され、複数の磁極を有するロータコアと、前記ロータコアとともに回転する回転体とを備え、前記鋼板は、前記回転体に対して周方向の位置決めを行う位置決め部を有する回転電機のロータの製造方法であって、圧延鋼板を、圧延方向に対して、位置決め部と回転中心とを結ぶ線Xとこの線Xに垂直な線Yとが周方向に所定角度ずれるように打ち抜いて、前記鋼板を複数形成し、前記複数の鋼板の内、少なくとも1つを、他の鋼板に対して表裏反転して積層することを特徴とする回転電機のロータの製造方法。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、複数の鋼板を積層してなるロータコアを有する回転電機のロータにおいて、ロータコア内における位置決め部の周方向位置を複数の鋼板同士で異ならせることなく、1種類の鋼板の積層によって圧延方向による磁気的不均衡を低減することにより、出力向上や振動低減を目的とする。さらに、スキューを形成してトルクリップルや振動や騒音を低減することを目的とする。請求項1の手段請求項1に記載の回転電機のロータは、円環状の複数の鋼板を積層して形成され、複数の磁極を有するロータコアと、ロータコアとともに回転する回転体とを備える。回転体とは、インナーロータ型の場合はロータコアの軸方向に貫通するシャフトであり、アウターロータ型の場合は、例えば、ロータコアの外周に嵌合するドラムである。そして、鋼板は、回転体に対して周方向の位置決めを行う位置決め部を有する。そして、位置決め部と回転中心とを結ぶ線を線Xとし、鋼板の面方向において線Xに垂直な線を線Yとすると、鋼板の圧延方向は、線Xおよび線Yの両方に対して、周方向に所定角度ずれた方向に延びている。そして、位置決め部は、鋼板を線X周りに表裏反転させても回転体に対する周方向位置が同一であり、複数の鋼板の内、少なくとも1つは、他の鋼板に対して表裏反転して積層されている。これによれば、表裏反転しても位置決め部の周方向位置が変わらないように形成された鋼板を、一部表裏反転させて積層しているため、ロータコア内における位置決め部の周方向位置は複数の鋼板同士で同じになる。そして、鋼板は、位置決め部と回転中心とを結ぶ線Xと、この線Xに垂直な線Yとの両方に対して、周方向に所定角度ずれた方向に圧延されているので、複数の鋼板の少なくとも1つを表裏反転して積層すると、軸方向からみて、表裏反転させていない順方向鋼板と表裏反転させた逆方向鋼板との圧延方向が交差することになる。これにより、磁気的不均衡を低減できる。すなわち、ロータコア内における位置決め部の周方向位置を複数の鋼板同士で異ならせることなく、1種類の鋼板の積層によって圧延方向による磁気的不均衡を低減することができる。請求項2の手段請求項2に記載の回転電機のロータによれば、線Xと圧延方向とがなす角と線Yと圧延方向とがなす角とが等しく、ともに45°である。これによれば、軸方向からみて、順方向鋼板と逆方向鋼板との圧延方向が90°に交差することになる。これによって、磁気的不均衡の低減効果がさらに向上する。請求項3の手段請求項3に記載の回転電機のロータによれば、位置決め部は、周方向に1箇所である。請求項4の手段請求項4に記載の回転電機のロータによれば、位置決め部は、径方向への凹凸嵌合によって回転体と嵌合しており、位置決め部と回転体との嵌合によってロータコアと回転体との回り止めがされている。これによれば、位置決め部と回転体との嵌合が回り止めを兼ねるため、回り止め部材を別に設ける必要がなく、部品点数を低減することができる。請求項5の手段請求項5に記載の回転電機のロータによれば、磁極の中心と回転中心とを結ぶ線Aは、線X及び線Yの両方に対して周方向にずれており、磁極は、線Xに対して非対称に配されている。これによれば、複数の鋼板の少なくとも1つを表裏反転して積層すると、軸方向からみて、順方向鋼板と逆方向鋼板との磁極の位置が周方向にずれることになる。従って、スキューを形成することができる。請求項6の手段請求項6に記載の回転電機のロータによれば、磁極は、ロータコアに固定された永久磁石により形成されている。そして、表裏反転された鋼板を逆方向鋼板とし、表裏反転されていない鋼板を順方向鋼板とすると、永久磁石は、逆方向鋼板と順方向鋼板との軸方向の境界で軸方向に分断されており、逆方向鋼板の永久磁石と順方向鋼板の永久磁石とは、周方向における位置が異なる。これにより、本手段は、永久磁石を用いた埋込磁石型IPMや表面磁石型SPMのロータにおいて、請求項5に記載の構成によるスキューを形成することができる。請求項7の手段請求項7に記載の回転電機のロータによれば、鋼板は、プレス加工によって形成されている。永久磁石を挿入する穴や、フラックスバリアを形成する穴などが形成されている場合、プレス加工での形成では、この穴の周囲にバリが生じる。しかし、表裏反転することでこれらの穴の位置がずれる場合には、バリの重なりを避けることができ、ロータコアの積層方向の高さを低減することができる。すなわち、バリの除去加工をしなくてもロータコアの積層方向の高さを低減することができるとともに、積層方向の密着性を向上することによりロータコアの剛性を高めることによって、作動時の騒音を低減できる。請求項8の手段請求項8に記載の回転電機の製造方法では、圧延鋼板を、圧延方向に対して、位置決め部と回転中心とを結ぶ線Xとこの線Xに垂直な線Yとが周方向に所定角度ずれるように打ち抜いて、鋼板を複数形成し、複数の鋼板の内、少なくとも1つを、他の鋼板に対して表裏反転して積層している。これにより、磁気的不均衡を低減できる。本発明を実施するための形態を以下の実施例により詳細に説明する。実施例1の構成実施例1の回転電機1を、図1~図5を用いて説明する。実施例1の回転電機1は、電動機又は発電機としての機能を有するモータジェネレータであって、回転磁界を発生可能なステータ2、ステータ2の内周側に配されて回転するロータ3とを備える。なお、本実施例では、図1に示すように、円筒上のステータ2の内周にロータ3が配置されるインナーロータ型である。ステータ2は、ステータコア4と、ステータコア4に巻装されたステータコイル5とを有している。そして、ステータコイル5に3相交流電流が流れることにより回転磁界を形成し、回転磁界内に配されるロータ3を回転させることが可能である。ロータ3は、永久磁石型であって、ステータ2と同心的にステータ2の内周に配されるロータコア8と、ロータコア8に埋め込まれて磁極を形成する永久磁石9と、ロータコア8の軸方向の両端面に設けられてロータコア8を挟むエンドプレート10と、ロータコア8に固定されてロータコア8とともに回転するシャフト11とを備える。ロータコア8は、複数の電磁鋼板140の積層により形成された、複数の鋼板ブロック14本実施例では例えば2つのブロックをさらに積層して円筒状に形成されており、その中心を軸方向にシャフト11が貫通している。本実施例の特徴図2、4に示すように、鋼板ブロック14は、シャフト11との周方向における位置決めをするキー15を有している。また、図2aに示すように、キー15は軸方向に沿って延びるとともに内径側に突出する凸部として形成されている。また、図4に示すように、シャフト11には、キー15と噛み合う溝16が軸方向に沿って形成されている。すなわち、径方向への凹凸嵌合によって鋼板ブロック14とシャフト11とが嵌合しており、位置決めとともに、回り止めがなされている。キー15は、周方向において1箇所のみに設けられており、キー15の周方向中心と回転中心とを結ぶ線Xとすると、鋼板ブロック14を線X周りに表裏反転してもキー15の周方向位置は変わらない。そして、図2a及び図4に示すように、溝16もキー15に対応する1箇所のみに設けられている。また、キー15は、所定の寸法公差以下で溝16と嵌合するものであり、ガタツキが生じないようなはめあい公差にて嵌めあわされている。鋼板ブロック14を形成する鋼板140の圧延方向は、線Xと、鋼板140の面方向においてこの線Xに垂直な線Yとの両方に対して、周方向に機械角で45°ずれた方向となっている。つまり、図2aに示すように、線Xと圧延方向とがなす角θ1と線Yと圧延方向とがなす角θ2とが等しくともに機械角で45°である。鋼板140は、図3に示すように、圧延工程によって圧延された圧延鋼板をプレス工程によって所定形状に打ち抜くことによって形成されているが、プレス工程の際、線Xが圧延方向に対して機械角で45°傾くように型を配して打ち抜くことで形成されている。そして、図1、図2aに示すように、鋼板140を複数積層した鋼板ブロック14には、永久磁石9を挿入するためのスロット18が形成されており、各スロット18に永久磁石9が挿入固定されることで、鋼板ブロック14に複数の磁極20が形成される。本実施例では、図2aに示すように、外径側に広がるV字状に並べられた2つの永久磁石9によって1つの磁極20が形成されている。複数の磁極20は、周方向に等間隔で形成されている。また、図2aに示すように、磁極20の中心と回転中心とを結ぶ線Aは、線X及び線Yの両方に対して周方向にずれており、磁極20は線Xに対して非対称に配されている。そして、以上のような構成の鋼板ブロック14を複数個積層させることでロータコア8を形成する。本実施例では、複数の鋼板ブロック14の内の1つを線X周りに表裏反転させて積層する。すなわち、図4に示すように、2つある鋼板ブロック14の内の1つを表側にして、キー15と溝16とを嵌合させるようにシャフト11に組み付けて、もう1つを裏側にして、キー15と溝16とを嵌合させるようにシャフト11に組み付けている。図2aは、表側にしてある鋼板ブロック14の平面図であって、図2bは線X周りに表裏反転させた鋼板の平面図である。図2a及びbに示すように、線X周りに表裏反転させると、表裏反転されていない状態の鋼板ブロック14と比較すると、キー15の周方向位置は変わらないが、圧延方向および磁極位置が代わる。そして、図2cは2つの鋼板ブロック14の内1つを線X周りに表裏反転させて積層して形成されたロータコア8の平面図である。すなわち、図2aと図2bとを重ね合わせた図である。ここで、表状態の鋼板ブロック14を順方向鋼板ブロック14Aと呼び、裏状態の鋼板ブロック14を逆方向鋼板ブロック14Bと呼ぶ。図2cから分かるように、順方向鋼板ブロック14Aと逆方向鋼板ブロック14Bとでは、キー15の周方向位置は同一であるが、圧延方向が機械角で90°異なっている。また、磁極20の周方向位置もずれている。なお、図1に示すように、永久磁石9は各鋼板ブロック14のそれぞれに挿入されており、ロータコア8内では、逆方向鋼板と順方向鋼板との軸方向の境界で軸方向に分断されたような状態で配される。また、ステータの巻線は一般的な3相巻線であり、巻線が収納されるステータコアのスロット数は、本実施例ではロータの磁極数が図2に示すように12極であるので、36スロットの整数倍に設定されている。実施例1の作用効果本実施例の回転電機1によれば、鋼板ブロック14は、シャフト11との位置決めのためにキー15を有しており、キー15は周方向において1箇所のみに設けられており、キー15の周方向中心と回転中心とを結ぶ線Xとすると、鋼板ブロック14を線X周りに表裏反転してもキー15の周方向位置は変わらない。そして、鋼板ブロック14の圧延方向は、線Xと、この線Xに垂直な線Yとの両方に対して、周方向に機械角で45°ずれた方向となっている。加えて、磁極20と回転中心とを結ぶ線Aが、線X及び線Yの両方に対して周方向にずれており、磁極20が線Xに対して非対称に配されるように鋼板ブロック14が形成されている。そして、2つある鋼板ブロック14の内の1つを表側にして、キー15と溝16とを嵌合させるようにシャフト11に組み付けて、もう1つを裏側にして、キー15と溝16とを嵌合させるようにシャフト11に組み付けている。これによれば、上述のように、順方向鋼板ブロック14Aと逆方向鋼板ブロック14Bとでは、キー15の周方向位置は同一となるが、圧延方向および磁極20の位置が周方向にずれる。このため、軸方向からみて、順方向鋼板ブロック14Aと逆方向鋼板ブロック14Bとの圧延方向が交差することになり、磁気的不均衡を低減できる。また、同時に、スキューを形成することができる。そして、順方向鋼板ブロック14Aと逆方向鋼板ブロック14Bとでキー15の周方向位置は同一であるため、シャフト11側の溝16もキー15と同数1つあればよい。すなわち、本実施例によれば、ロータコア8内におけるキー15の周方向位置を複数の鋼板ブロック14同士で異ならせることなく、1種類の鋼板の積層によって圧延方向による磁気的不均衡を低減することができるとともに、スキューを形成することができる。なお、本実施例では、ロータ3の磁極は、ロータコア8に固定された永久磁石9により形成されている。そして、永久磁石9は、逆方向鋼板ブロック14Bと順方向鋼板ブロック14Aとの軸方向の境界で軸方向に分断されており、逆方向鋼板ブロック14Bの永久磁石9と順方向鋼板ブロック14Aの永久磁石9とは、周方向における位置が異なっている。すなわち、永久磁石9を用いたロータ3において、永久磁石9を軸方向に複数に分断して、スキューを実現している。なお、本実施例のロータ3は、永久磁石9はスロット18に挿入された埋込磁石型IPMであったが、永久磁石9をロータコア8の周面上に固定する表面磁石型SPMであってもよい。また、鋼板ブロック14の圧延方向は、キー15の周方向中心と回転中心とを結ぶ線Xと、この線Xに垂直な線Yとの両方に対して、周方向に機械角で45°ずれた方向となっている。これによれば、図2cに示すように、軸方向からみて、順方向鋼板と逆方向鋼板との圧延方向が機械角で90°に交差することになる。このため、磁気的不均衡の低減効果が向上する。また、本実施例では、キー15と溝16による嵌合によって鋼板ブロック14とシャフト11とが嵌合しており、この嵌合によってロータコア8とシャフト11との回り止めがされている。これを、ロータコア8とシャフト11の両方に溝を設けて、ここに別部材による回り止めを配置してもよい。また、鋼板ブロック14は、プレス加工によって形成されており、少なくとも一方の軸方向端面にはプレスによるバリを有する。複数の鋼板ブロック14は、同じ加工により同じ形状に形成されているため、軸方向において同じ方向にプレスによるバリを生じている。図5に示すように、例えば、永久磁石9を挿入するスロット18の開口周縁部にバリ22が生じる。本実施例では、図2c、図5に示すように、表裏反転することこれらの穴の位置がずれるため、軸方向におけるバリ22の重なりを避けることができ、ロータコア8の積層方向の高さを低減することができる。すなわち、バリの除去加工をしなくてもロータコア8の積層方向の高さを低減することができる。なお、スロット18が形成されていないものでも、例えば、表裏反転によって周方向に位置のずれる軸方向に貫通する穴が形成されているものであれば、バリ22の重なりを回避できるという作用効果を奏する。実施例2実施例2の回転電機1を、実施例1とは異なる点を中心に図6を用いて説明する。実施例1の回転電機1はインナーロータ型であったが、本実施例の回転電機1はアウターロータ型である。すなわち、円筒状のロータ3の内側に、ステータ2が配されている。そして、ロータコア8の外周には円筒状のドラム25が設けられている。そして、鋼板ブロック14の外周面には内径側に凹む溝26が形成されており、ドラム25には内周面から内径側に突出するキー27が形成されている。これにより、ドラム25のキー27が鋼板ブロック14の溝26に嵌合することで、ドラム25と鋼板ブロック14との位置決めとともに、回り止めがなされている。そして、実施例1と同様に、鋼板は、圧延方向及び磁極の位置が、溝26の周方向中心と回転中心とを結ぶ線Xと、この線Xに垂直な線Yとの両方に対して、周方向にずれており、複数の鋼板ブロック14の内の1つが線X周りに表裏反転させて積層されている。これにより、アウターロータ型でも実施例1と同様の作用効果を奏する構成を実現できる。変形例本発明の実施態様は、実施例に限定されず種々の変形例を考えることができる。例えば、実施例1、2では、回転電機1はモータジェネレータであったが、発電機もしくは電動機であってもよい。また、図7aに示すように、ロータ3は、永久磁石型に限らず、例えば、永久磁石を用いず突極を有するリラクタンス型でもよい。また、図7bに示すように、シンクロナスリラクタンスモータに用いられる、フラックスバリア35により突極性が形成されたフラックスバリア型のロータであってもよい。また、鋼板ブロック14は、複数の電磁鋼板の積層により形成された積層電磁鋼板により形成されていたが、積層によらず所定の厚さを有する電磁鋼板であってもよい。また、実施例1、2では、鋼板ブロック14と回転体11、25との間の位置決めがキーと溝によるものであったが、位置決めの態様がこれに限られるものではない。例えば、図8に示すように、鋼板ブロック14の中心から径方向に離れた位置において、鋼板ブロック14の軸方向に貫通する穴30を位置決め部として、シャフト11に対して相対位置が定められたピン31に穴30を係合させることによって、位置決めをしてもよい。また、ローレットによる位置決めでもよい。また、鋼板ブロック14の位置決め部が軸方向に延びる溝であり、回転体11、25にも鋼板ブロック14の溝に対向する位置に軸方向に延びる溝が設けられ、鋼板ブロック14の溝と回転体11、25の溝とで形成される空間に鋼板ブロック14及び回転体11、25とは別体のキーを配することで、鋼板14と回転体11、25との位置決めをしてもよい。また、実施例1、2において、キー15、溝26を周方向の複数箇所に設けてもよい。例えば実施例1において、キー15を径方向に対向する2箇所に設けてもよい。また、実施例1、2では、2つの鋼板ブロック14によってロータコア8が形成されていたが、3つ以上であってもよいことは言うまでもない。また、実施例1、2では、線Xと圧延方向とがなす角θ1と線Yと圧延方向とがなす角θ2とが等しく、ともに45°とされていたが、θ1とθ2の合計が90°の条件下で、θ1とθ2とが異なっていてもよい。