"壁部を有し、被加熱物を収容する加熱庫と、開放部を形成する端部を有し、この開放部が上記加熱庫の上記壁部に取り付けられていると共に、上記開放部を介して上記加熱庫内に供給する蒸気を発生させる蒸気発生装置と、上記加熱庫の上記壁部に設けられ、上記蒸気発生装置の上記開放部からの蒸気を上記加熱庫内へ吹き出す吹出口と、上記蒸気発生装置に給水する給水装置とを備え、上記吹出口の周辺部は溶融アルミメッキ鋼板からなっていることを特徴とする加熱調理器。請求項1に記載の加熱調理器において、上記溶融アルミメッキ鋼板には上記蒸気発生装置を係止する係止部が設けられていることを特徴とする加熱調理器。上記従来の加熱調理器の製造コストを下げる方法としては、上記閉鎖部材を無くして、本体の開放部を加熱庫の壁部に密着させて、部品点数を減らす方法が考えられる。しかしながら、上記方法を採用した場合、本体の開放部内の空間に面する加熱庫の壁部は蒸気にさらされることになる。このため、上記蒸気にさらされる壁部の表面は腐食しないように高価なステンレンスで形成しなければならない。したがって、上記閉鎖部材を無くして部品点数を減らしても、製造コストを十分に下げることができないという問題が生じてしまう。そこで、本発明の課題は、製造コストを十分に下げることができる加熱調理器を提供することにある。上記課題を解決するため、本発明の加熱調理器は、壁部を有し、被加熱物を収容する加熱庫と、開放部を形成する端部を有し、この開放部が上記加熱庫の上記壁部に取り付けられていると共に、上記開放部を介して上記加熱庫内に供給する蒸気を発生させる蒸気発生装置と、上記加熱庫の上記壁部に設けられ、上記蒸気発生装置の上記開放部からの蒸気を上記加熱庫内へ吹き出す吹出口と、上記蒸気発生装置に給水する給水装置とを備え、上記吹出口の周辺部は溶融アルミメッキ鋼板からなっていることを特徴としている。上記構成によれば、上記蒸気発生装置は、給水装置からの水を蒸発させて蒸気に変える。この蒸気は、蒸気発生装置の加熱庫側の開放部と、加熱庫の壁部に設けられた吹出口とを通って、加熱庫内に流入する。したがって、上記蒸気発生装置で発生した蒸気を用いて加熱庫内の被加熱物を加熱調理することができる。また、上記蒸気発生装置で発生した蒸気を用いて加熱庫内の被加熱物を加熱調理するとき、吹出口の周辺部は溶融アルミメッキ鋼板からなっているので、吹出口の周辺部が蒸気で腐食するのを防ぐことができる。したがって、上記吹出口の周辺部を高価なステンレスで形成する場合に比べて、製造コストを大幅に低減できる。一実施形態の加熱調理器では、上記溶融アルミメッキ鋼板には上記蒸気発生装置を係止する係止部が設けられている。上記実施形態によれば、上記溶融アルミメッキ鋼板には蒸気発生装置を係止する係止部を設けているので、例えば溶接ビスを使用しなくても、溶融アルミメッキ鋼板に蒸気発生装置を取り付けることができる。したがって、上記溶接ビスを使用しないようにして、製造コストをさらに下げることができる。本発明の加熱調理器によれば、壁部を有し、被加熱物を収容する加熱庫と、開放部を形成する端部を有し、この開放部が加熱庫の壁部に取り付けられていると共に、上記開放部を介して加熱庫内に供給する蒸気を発生させる蒸気発生装置と、加熱庫の壁部に設けられ、蒸気発生装置の開放部からの蒸気を加熱庫内へ吹き出す吹出口と、蒸気発生装置に給水する給水装置とを備え、吹出口の周辺部は溶融アルミメッキ鋼板からなっていることによって、吹出口が蒸気発生装置の開放部からの蒸気を加熱庫内へ吹き出しても、吹出口の周辺部は溶融アルミメッキ鋼板からなっているので、吹出口の周辺部が蒸気で腐食するのを防ぐことができる。したがって、上記加熱調理器の製造コストを十分に下げることができる。以下、本発明の加熱調理器を図示の実施の形態により詳細に説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態の加熱調理器を右側面側から見た縦断面図を模式的に示した図である。上記加熱調理器は、直方体形状の本体ケーシング1の正面に、下端側の辺を略中心に回動する扉2を設けている。また、扉2の上部にはハンドル3を設けると共に、扉2の略中央に耐熱ガラス製の窓図示せずを設けている。これにより、ユーザは上記窓を通して加熱庫4内の状態を確認できるようになっている。図2は、上記加熱調理器を正面側から見た縦断面図を模試的に示した図である。上記本体ケーシング1内には、被加熱物5を加熱するための加熱庫4を配置している。この加熱庫4は、右側壁部4a、左側壁部4b、上側壁部4c、下側壁部4dおよび後側壁部4eを有している。この右側壁部4aおよび左側壁部4bには、それぞれ、上受け棚8と、この上受け棚8よりも下側に位置する下受け棚9とを設けている。上受け棚8および下受け棚9はトレイ6を支持することが可能である。また、トレイ6上には、被加熱物5が載置される載置網7を置いている。また、上記本体ケーシング1内であって加熱庫4の前部の下方には、冷却ファン10を設置している。この冷却ファン10の駆動により、外気を吸込口11から本体ケーシング1内に取り込み、アンテナモータ12、制御装置13およびマグネトロン14図1参照等の周辺部に送風できるようになっている。なお、吸込口11から本体ケーシング1内に取り込まれた外気は、本体ケーシング1の後部の開口図示せずから本体ケーシング1外に出る。上記制御装置13は、マイクロ波によって被加熱物5を加熱するためのマイクロ波加熱モードにおいて、図示しない操作部からの入力信号に基づいて必要な加熱制御等を行う。図1,図2に示すように、上記マグネトロン14で発生したマイクロ波は、導波管15によって加熱庫13の下部中央に導かれ、アンテナモータ12によって駆動される回転アンテナ16によって攪拌されながら加熱庫4内の上方に向かって放射されて被加熱物5を加熱する。また、上記加熱庫4の右側壁部4aの下部には給気口17を開設していて、加熱庫1内の空間が給気口17を介して吸気ダクト18内の空間と連通している。また、吸気ダクト18内には吸気ファン19を配置している。この吸気ファン19の駆動により、冷却ファン10からの外気を給気口17を介して加熱庫4内に供給できるようになっている。また、上記吸気ファン19よりも後側には排気ダクト20を設置している。この排気ダクト20は、加熱庫4内の空気等を取入口21から内部に取り入れて、排気口20aから本体ケーシング1外へ排気する。また、上記加熱庫4の後側壁部4eには、中央部分に位置するように吸気口22を開設すると共に、給気口17を取り囲むように複数の噴出口23を開設している。また、加熱庫4の後側壁部4eよりも後側には循環ダクト24を設置している。この循環ダクト24内の循環ファン25をファンモータ26で駆動すると、加熱庫4内の空気等が吸気口22から循環ダクト24内に吸引され、循環ダクト24内を流れた後、噴出口52から加熱庫4内に向かって噴出するようになっている。このとき、循環ヒータ27をオンすることによって、加熱庫4内から循環ダクト24内に入った蒸気を加熱して過熱蒸気にして加熱庫4内に戻すことができるようになっている。ここで、上記過熱蒸気とは、100°C以上の過熱状態にまで加熱された蒸気を意味する。また、上記加熱庫4の上側壁部4cには温度センサ28を取り付けていて、この温度センサ28は加熱庫4内の温度に対応する出力信号を制御装置13へ送出する。制御装置13は、温度センサ28の出力信号に基づいて循環ヒータ27を制御して、加熱庫4内の蒸気または過熱蒸気の温度を所望の温度に維持する。また、制御装置13は、後述する温度センサ42,44の出力信号に基づいて水加熱ヒータ32,給水ポンプ35等も制御する。また、上記加熱庫4の右側壁部4aには、上受け棚8よりも上側に位置するように複数の複数の吹出口29を開設すると共に、複数の吹出口29を覆うように蒸気発生装置30を矩形板状の溶融アルミメッキ鋼板50を介して取り付けている。この蒸気発生装置30の右側には給水タンク34があり、給水装置の一例としての給水ポンプ35の駆動により、給水タンク34内の水を給水管36に介して蒸気発生装置30に供給できるようになっている。なお、給水タンク34は本体ケーシング1に対して着脱自在になっている。上記蒸気発生装置30は、水加熱体31と、大部分が水加熱体31に埋め込まれ、例えばシーズヒータからなるU字形状の水加熱ヒータ32と、水加熱体31の加熱庫4側とは反対側の表面に取り付けられた蓋体33とを有し、給水タンク34から供給された水を蒸気に変え、この蒸気を複数の吹出口29を介して加熱庫4内に供給する。図3は、上記蒸気発生装置30を加熱庫4側から見た概略図である。上記水加熱体31は、本体部31aと、この本体部31aの加熱庫4側に設けられた環状の開放部31bと、この開放部31bに取り囲まれた誘導壁部31cと、バッファ室37を流れる蒸気に水加熱ヒータ32の熱を伝えるための複数の円筒部31dと、本体部31aの周縁部に設けられた複数の取付部31eとを有している。この本体部31a、開放部31b、誘導壁部31c、円筒部31dおよび取付部31eは互いに一体となっている。上記水加熱体31の開放部31bは、蒸気発生装置30の加熱庫4側の端部を形成し、バッファ室37を画定している。このバッファ室37の上部には、水加熱体31と蓋体33との間の蒸発室38図5,図6参照で発生した蒸気が導出孔39を介して流入する。バッファ室37の上部に流入した蒸気は、矢印で示すように、誘導壁部31cに沿って流れて、バッファ室37の下部であって吹出口29,49図1参照に対向する領域へ流れる。この領域の蒸気が、後述する溶融アルミメッキ鋼板50の複数の吹出口49と、加熱庫4の右側壁部4aの複数の吹出口29とを通って、加熱庫4内に流入する。また、上記水加熱体31の開放部31bの先端部には、全周にわたって環状の第1封止部材40を取り付けている。この第1封止部材40を溶融アルミメッキ鋼板50に密着させて、開放部31bの先端部と溶融アルミメッキ鋼板50との間をシールしている。また、上記水加熱体31の開放部31bの先端部と同様に、水加熱体31の誘導壁部31cの先端部にも、第2封止部材41を取り付けている。この第2封止部材41は、誘導壁部31cの先端部と溶融アルミメッキ鋼板50との間における蒸気の流通を阻止する役割を果たす。もし、第2封止部材41が無いと、導出孔39からバッファ室37の上部に流入した蒸気が、誘導壁部31cの先端部と溶融アルミメッキ鋼板50との間をショートカットして、図中矢印に沿って流れる蒸気が少なくなってしまう。このショートカットした蒸気は、図中矢印に沿って流れる蒸気よりも温度が低いため、加熱庫4内に流入するのは好ましくない。また、上記水加熱体31の誘導壁部31cの上面上にある水は図中矢印とは反対側に流れて、バッファ室37の下部であって吹出口29,49に対向しない領域に溜まる。この領域の近傍には、上記領域に溜まる水の水位を検出するための温度センサ42を設けている。この温度センサ42は、温度変化に応じて電気抵抗値が変化する素子サーミスタである。図4は、上記蒸気発生装置30を外側から見た概略図である。上記蓋体33の周縁部には複数の貫通孔43を設けている。この貫通孔43にビス図示せずの軸部を挿通した後、このビスを締め付けることにより、蓋体33を水加熱体31に押し付けて固定している。また、蓋体33の水加熱体31側とは反対側の表面には円柱形状の凹部33aを設けていて、この凹部33aの底部に給水管36の一方の端部を接続している。なお、図2に示すように、給水ポンプ35に給水管36の他方の端部を接続している。図5は、図3のV-V線から見た概略断面図である。上記給水管36の一方の端部36aの先端面は、水加熱体31と蓋体33の間の空間つまり蒸発室38に臨んでいる。これにより、給水ポンプ35からの水が、給水管36の一方の端部36aから蒸発室38に入り、水加熱体31の本体部31aに接触する。このとき、水加熱ヒータ32で水加熱体31の本体部31aを加熱していると、給水ポンプ35からの水が蒸気に変わる。上記水加熱体31の本体部31aには、温度変化に応じて電気抵抗値が変化する素子サーミスタである温度センサ44を取り付けている。この温度センサ44は、水加熱体3の本体部31aが空焚されたり、水加熱体3の本体部31aの温度不足になったりするのを防ぐために使用される。なお、45は、水加熱体31の本体部31aと蓋体33の周縁部との間をシールする環状の第3封止部材である。図6は、図3のVI-VI線から見た概略断面図である。上記水加熱体31の取付部31eには、溶接ビス47の軸部が挿通される貫通孔46を設けている。この溶接ビス47の頭部を溶融アルミメッキ鋼板50に溶接すると共に、溶接ビス47の軸部に螺合させたナット48を締め付けることにより、蒸気発生装置30を溶融アルミメッキ鋼板50に固定している。図7は、上記吹出口29周辺の断面を模式的に示した図である。上記溶融アルミメッキ鋼板50は加熱庫4の右側壁部4aに例えば溶接で固定している。より詳しくは、加熱庫4の右側壁部4aの蒸気発生装置30側の表面つまり外面には、溶融アルミメッキ鋼板50と略同形状の凹部51を設けていて、この凹部51に溶融アルミメッキ鋼板50を嵌め込み、凹部51の底面に溶融アルミメッキ鋼板50を密着させている。このとき、溶融アルミメッキ鋼板50に設けた複数の吹出口49を、加熱庫4の右側壁部4aの複数の吹出口29に重ねている。別の言い方をすれば、蒸気が加熱庫4内に噴き出す方向において、加熱庫4の右側壁部4aの複数の吹出口29の周面に、溶融アルミメッキ鋼板50の複数の吹出口49の周面が連なるようにしている。これにより、溶融アルミメッキ鋼板50の一部がバッファ室37に面している。なお、吹出口49は吹出口29と略同形状としている。上記構成の加熱調理器によれば、溶融アルミメッキ鋼板50の一部がバッファ室37に面するようにしているので、加熱庫4の右側壁部4aにおいてバッファ室37に面する部分が無くなっている。したがって、上記加熱庫4の右側壁部4aは、高価なステンレスで形成しなくてもよく、例えば安価な鉄で形成することができる。その結果、上記加熱調理器の製造コストを大幅に低減できる。また、上記加熱庫4の右側壁部4aに溶融アルミメッキ鋼板50を取り付けていることによって、溶融アルミメッキ鋼板50でマイクロ波を高効率で反射できるので、被加熱物5をマイクロ波で効率良く加熱することができる。すなわち、マイクロ波による加熱の性能を向上させることができる。上記第1実施形態では、吹出口49は、吹出口29の径と略同一の径を有するようにしていたが、吹出口29の径より小さい径を有するようにしてもよい。吹出口49の径を吹出口29の径より小さくした場合、溶融アルミメッキ鋼板50の固定位置が目的位置からずれたとしても、吹出口29の周縁部の蒸気発生装置30側の表面つまり外面がバッファ室37に面するのを防ぐことができる。上記第1実施形態では、加熱庫4の右側壁部4aの外面に、溶融アルミメッキ鋼板50と略同形状の凹部51を設けて、この凹部51に溶融アルミメッキ鋼板50を嵌め込んで、加熱庫4の右側壁部4aに溶融アルミメッキ鋼板50を溶接で固定していたが、加熱庫4の右側壁部4aの外面に、溶融アルミメッキ鋼板50と略同形状の凹部51を設けずに、加熱庫4の右側壁部4aに溶融アルミメッキ鋼板50を溶接で固定してもよい。上記第1実施形態において、加熱庫4の右側壁部4a、左側壁部4b、上側壁部4c、下側壁部4dおよび後側壁部4eを例えば鉄等の安価な金属で形成した場合、右側壁部4a、左側壁部4b、上側壁部4c、下側壁部4dおよび後側壁部4eの内面の上に、アルミニウムメッキ層を設け、さらに、上記アルミニウムメッキ層の上に塗膜を設けてもよい。この場合、上記アルミニウムメッキ層は無電解メッキ溶融メッキによって形成してもよい。また、上記塗膜は、フッ素樹脂ポリテトラフルオロエチレン:PTFEに、アルミニウム粉末を10~40重量、均一に添加したもので、非粘着性と熱反射性と耐熱性を併せもつものとしてもよい。また、上記塗膜は、1層で形成しもよいし、あるいは、プライマー層とその上のトップ層との2層で形成し、トップ層にのみアルミニウム粉末を混合してもよい。また、上記塗膜は、PTFEに代えて、ポリ3フッ化塩化エチレンPCTFE、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリフッ化ビニルPVF、エチレン4フッ化エチレン共重合体ETFE、4フッ化エチレンパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体PFA、エチレン3フッ化塩化エチレン共重合体ECTFE、4フッ化エチレン6フッ化エチレンパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体EPE等のフッ素樹脂、および、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリエーテルスルホンPES、ポリアリールスルホン、ポリイミドスルホン、ポリチオエーテルスルホン等の耐熱性樹脂を用いてもよい。上記第1実施形態では、バッファ室37内の蒸気は吹出口29,49を直接通過するようにしていたが、例えば蒸気ダクトを介して吹出口29,49を直接通過するにしてもよい。すなわち、溶融アルミメッキ鋼板50に水加熱体31の開放部31bを蒸気ダクトを介して接続してもよい。第2実施形態図8は、本発明の第2実施形態の加熱調理器が備える溶融アルミメッキ鋼板150,蒸気発生装置30を斜め上方から見た概略図である。なお、図8において、図3~図7に示した第1実施形態の構成部と同一構成部は、図3~図7における構成部と同一参照番号を付して説明を省略する。上記溶融アルミメッキ鋼板150は、蒸気発生装置30を係止する複数の係止部150aと、蒸気発生装置30を支持する支持部150bと、蒸気発生装置30に係合する係合部150cとを有している。また、図示しないが、溶融アルミメッキ鋼板150にも、第1実施形態の溶融アルミメッキ鋼板50の吹出口49と同様の吹出口を設けている。上記係止部150aは、蒸気発生装置30側に突出して加熱庫4の右側壁部4aとの間に隙間を有している。この隙間に水加熱体31の取付部31eを挿入することにより、係止部150aに水加熱体31の取付部31eを係止できるようになっている。上記支持部150bは、加熱庫4の右側壁部4aに対して略垂直方向に延びており、水加熱体31の下部が接触する。上記係合部150cは、水加熱体31の下端部に外側加熱庫4側とは反対側から係合している。上記構成の加熱調理器によれば、係止部150aを有する溶融アルミメッキ鋼板150を用いることによって、上記第1実施形態で用いていた溶接ビス47が不要となる。この溶接ビス47は特殊な形状で高価である。したがって、上記加熱調理器は上記第1実施形態の加熱調理器よりも製造コストを下げることができる。また、上記支持部150bで蒸気発生装置30を支持するので、係止部150aへの水加熱体31の取付部31eの係止が解除され難くなっている。また、上記係合部150cが蒸気発生装置30の下端部に外側から係合することによって、溶融アルミメッキ鋼板150の係止部150aに水加熱体31の取付部31eを外側に向かって押し付けることができるので、溶融アルミメッキ鋼板150の係止部150aに対する水加熱体31の取付部31eの係止が解除され難くいようにすることができる。本発明の加熱調理器としては、例えば、過熱蒸気を使用するオーブンレンジのみならず、過熱蒸気を使用するオーブン、過熱蒸気を使用しないが、蒸気を使用するオーブンレンジまたはオーブンなどがある。本発明の加熱調理器では、オーブンレンジなどにおいて、過熱蒸気または飽和蒸気を用いることによって、ヘルシーな調理を行うことができる。例えば、本発明の加熱調理器では、温度が100°C以上の過熱蒸気または飽和蒸気を食品表面に供給し、食品表面に付着した過熱蒸気または飽和蒸気が凝縮して大量の凝縮潜熱を食品に与えるので、食品に熱を効率よく伝えることができる。また、凝縮水が食品表面に付着して塩分や油分が凝縮水と共に滴下することにより、食品中の塩分や油分を低減できる。さらに、加熱室内は過熱蒸気または飽和蒸気が充満して低酸素状態となることにより、食品の酸化を抑制した調理が可能となる。ここで、低酸素状態とは、加熱室内において酸素の体積が10以下である状態を指す。"