"酸化により酵素活性が低下する酵素と、寒天、フェニルアラニン、クエン酸カルシウム、塩化カルシウム、グルコン酸カルシウム、ステアリン酸カルシウム、グルタチオン、グルタミン酸カルシウム、アデノシン一リン酸、コーン澱粉、トレハロース、β-シクロデキストリン及び小麦澱粉からなる群より選択される1又は2種以上の安定化素材とを含有する溶液を噴霧乾燥することを特徴とする酵素組成物の製造方法。酸化により酵素活性が低下する酵素がトランスグルタミナーゼである請求の範囲第1項記載の方法。安定化素材が塩化カルシウムであり、塩化カルシウムの量がトランスグルタミナーゼ1Uあたり0.0005~0.5mgである請求の範囲第2項記載の方法。請求の範囲第2項又は第3項記載の方法により得られる酵素組成物。請求の範囲第4項記載の酸素組成物が、酸素透過度100ml/m2atm24hr以下の材質の容器に密封収容されていることを特徴とする包装製品。以下に実施例を挙げ、本発明をさらに詳しく説明する。本発明は、この実施例により何ら限定されない。トランスグルタミナーゼ味の素社製アクティバTG、1000U/g5gと表1に示した素材とを市水100mlに溶解又は分散混合し、酵素溶液を調製した。噴霧乾燥機大川原精機社製L-12型を用いて、入口温度150°C、出口温度65~70°C、流量100ml/分、アトマイザー20,000rpmの条件で、各溶液を噴霧乾燥して、酵素組成物を調製した。各乾燥酵素組成物は、水分活性Awが0.44に安定するまで、湿度44温度44°Cの調湿庫内に1週間保管された。Awが0.44となった各乾燥酵素組成物3gをアルミ箔パウチ12×17cmに入れ、脱酸素剤を入れずに、ヒートシールにより密封した。密封された各酵素組成物を恒温恒湿庫内で44°Cで3ヶ月間保存した。尚、表1に示した素材を添加しないこと以外は同じ条件で調製、保存したものをコントロールとした。噴霧乾燥直後と3ヶ月保存後のトランスグルタミナーゼ活性を測定し、3ヶ月保存後の酵素活性値U/gを噴霧乾燥直後の酵素活性値U/gで除した値を活性維持率として算出し、表1に示した。保存時のトランスグルタミナーゼの安定性を示す活性維持率により、表1の各素材のトランスグルタミナーゼ活性低下抑制効果を評価した。表1に示したとおり、寒天、フェニルアラニン、クエン酸カルシウム、塩化カルシウム、グルコン酸カルシウムを用いた場合、活性維持率は80以上となり、日本特許第3651003号において、24°C1年保存後の残存活性が96と記載されている小麦グルテン部分加水分解物と同等以上の活性維持率となることが確認された。すなわち、これらの安定化素材を用いることにより、酸化によるトランスグルタミナーゼ活性低下が抑制され、脱酸素剤を用いずとも、長期間保存可能となることが示唆された。また、コーン澱粉、ステアリン酸カルシウム、グルタチオン、グルタミン酸カルシウム、トレハロース、β-シクロデキストリン、アデノシン一リン酸、小麦澱粉を用いた場合、活性維持率は70以上となり、脱酸素剤を用いずとも、長期間保存できる可能が示唆された。トランスグルタミナーゼ味の素社製アクティバTG、1000U/g5gと表2に示した素材とを市水100mlに溶解又は分散混合し、酵素溶液を調製した。実施例1に記載した方法でこれを噴霧乾燥した。比較のため、同じ酵素溶液を凍結乾燥器共和真空技術製RLE-206を用いて、1週間真空凍結乾燥した。得られた乾燥酵素組成物のAwは、噴霧乾燥品では0.2~0.3であったが、凍結乾燥品では、0.02から0.03であった。各乾燥酵素組成物は、3gをガラス製秤量ビンに入れ、蓋をせずに1週間室温に放置して、乾燥酵素組成物の固結性について、外観を目視することにより評価した。表2に示したとおり、日本特許3281368号実施例2記載の方法と同様である凍結乾燥によりより得られた酵素組成物は全て固結潮解が生じた。一方、本発明の噴霧乾燥品では、塩化カルシウムの量がトランスグルタミナーゼ1Uあたり0.002~0.14mgの場合、得られた酵素組成物には固結潮解は見られず、優れた粉体特性を有していることが明らかとなった。以上より、噴霧乾燥法により抗酸化性付与だけでなく、粉体物性も著しく改善できることが明らかとなった。トランスグルタミナーゼ味の素社製アクティバTG、1000U/g5gと表3に示した量の塩化カルシウム、グルタチオンGSHと略すことがある、アデノシン一リン酸AMPと略すことがある、それらの混合物とを市水100mlに溶解し、酵素溶液を調製した。実施例1に記載した方法でこれを噴霧乾燥した。実施例1同様の方法で、Aw0.44に調製後、恒温恒湿庫内で44°C3ヶ月保存し、活性維持率より、各素材のトランスグルタミナーゼ活性低下抑制効果を評価した。表3に示したとおり、塩化カルシウムと、グルタチオンあるいはアデノシン一リン酸とを併用することで、トランスグルタミナーゼの酸化失活が効果的に抑制できることが明らかとなった。トランスグルタミナーゼ味の素社製アクティバTG、1000U/g5gと表4に示した各添加量の塩化カルシウムを市水100mlに溶解又は分散混合し、酵素溶液を調製し、実施例1に記載した方法でこれを噴霧乾燥した。各乾燥酵素組成物は、水分活性Awが0.44に安定するまで、湿度44温度24°Cの調湿庫内に1週間保管した。Awが0.44となった各乾燥酵素組成物3gをアルミ箔パウチ12×17cmに入れ、脱酸素剤を入れずに、ヒートシールにより密封した。密封された各酵素組成物を恒温恒湿庫内で24°Cで12ヶ月間保存した。尚、塩化カルシウムを添加しないこと以外は同じ条件で調製、保存したものをコントロールとした。また塩化カルシウムの代わりに日本特許第3651003号記載の、トランスグルタミナーゼ1重量部当たり小麦グルテン部分加水分解物1重量部を添加して調製したサンプル抗酸化TGをポジティブコントロールとした。噴霧乾燥直後と12ヶ月保存後のトランスグルタミナーゼ活性を測定し、12ヶ月保存後の酵素活性値U/gを噴霧乾燥直後の酵素活性値U/gで除した値を活性維持率として算出し、表4に示した。保存時のトランスグルタミナーゼの安定性を示す活性維持率により、表4の各添加量の塩化カルシウムのトランスグルタミナーゼ活性低下抑制効果を評価した。表4に示したとおり、塩化カルシウムを0.06~0.19mg/TG1U添加した場合、日本特許第3651003号において、24°C1年保存後の残存活性が96と記載されている小麦グルテン部分加水分解物と同等以上の活性維持率となることが確認された。本実施例の結果では小麦グルテン部分加水分解物含有抗酸化TGの活性維持率が82.5と、日本特許第3651003号に比べて低かったが、これは本実施例では高いAw値条件下で行われたためと考察している。なお、実施例2では塩化カルシウムの添加量が0.180mg/TG1Uを超えると固結が生じていたが、本実施例では保存状態が開放系でないため、いずれの試験区においても固結潮解は発生していなかった。また、添加率0.002~0.02mg/TG1Uの場合も、70以上の高い活性維持率を示した。トランスグルタミナーゼ味の素社製アクティバTG、1000U/g5gと表5に示した各素材とを市水100mlに溶解又は分散混合し、酵素溶液を調製し、実施例1に記載した方法でこれを噴霧乾燥した。各乾燥酵素組成物は、水分活性Awが0.44に安定するまで、湿度44温度24°Cの調湿庫内に1週間保管された。Awが0.44となった各乾燥酵素組成物3gをアルミ箔パウチ12×17cmに入れ、脱酸素剤を入れずに、ヒートシールにより密封した。密封された各酵素組成物を恒温恒湿庫内で24°Cで12ヶ月間保存した。尚、表5に示した素材を添加しないこと以外は同じ条件で調製、保存したものをコントロールとした。また、塩化カルシウムの代わりに日本特許第3651003号記載の、トランスグルタミナーゼ1重量部当たり小麦グルテン部分加水分解物1重量部を添加して調製したサンプル抗酸化TGをポジティブコントロールとした。噴霧乾燥直後と12ヶ月保存後のトランスグルタミナーゼ活性を測定し、12ヶ月保存後の酵素活性値U/gを噴霧乾燥直後の酵素活性値U/gで除した値を活性維持率として算出し、表5に示した。保存時のトランスグルタミナーゼの安定性を示す活性維持率により、表5の各素材のトランスグルタミナーゼ活性低下抑制効果を評価した。表5に示したとおり、いずれの素材においても24°C1年保存後の活性維持率は70以上であり、長期間保存可能であることが確認された。特に、グルコン酸カルシウム、アデノシン1リン酸、クエン酸カルシウム、フェニルアラニン、グルタミン酸カルシウム、グルタチオン、ステアリン酸カルシウム、寒天を用いた場合、80以上の活性維持率であり、その内、寒天を除き、日本特許第3651003号において、24°C1年保存後の残存活性が96と記載されている小麦グルテン部分加水分解物と同等以上の活性維持率となることが確認された。また、いずれの試験区においても固結潮解は発生していなかった。"