"官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂であって、TFEおよびポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのポリマー鎖を含んでなるTFEコポリマーを含んでなり、ここで、前記官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂は、フィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有する微孔性官能性TFEコポリマー物質へのペースト押出および延伸が可能である、官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。前記官能基を有する少なくとも1つのコモノマーが、一般式CF2=CF-ORfZのフルオロビニルエーテルであり、式中、Rfは、所望に応じて1つ以上の酸素が途中に挿入されていてよいフルオロアルキル基を表し、Zは、官能基を表す、請求項1に記載の官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。Zが、ニトリル、アルデヒド、カルボン酸もしくは塩、エステル、アミン、アミド、カルボニルハライド、スルホニルハライド、スルホン酸もしくはその塩、スルホンアミド、スルホンイミド、無水酸、スルフィド、ホスホン酸もしくはその塩、ヒドロキシアルコール硫酸エステル、リン酸エステル、イソシアネート、ケトン、カルバメート、ジスルフィド、シアネート、トリアジン、アミジン、チオール、イミド、カルボジイミド、イミダゾール、アジドazide、アジドazido、スチレン、アルキルベンゼン、フェノール、またはカテコールである、請求項2に記載の官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。さらに少なくとも1つの追加のポリマーを含んでなる、請求項1に記載の官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。さらに少なくとも1つの追加のフルオロポリマーを含んでなる、請求項1に記載の官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。さらに少なくとも1つの追加のパーフルオロポリマーを含んでなる、請求項1に記載の官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。前記少なくとも1つの追加のポリマーが、第二の官能性TFEコポリマーである、請求項4に記載の官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。前記少なくとも1つの追加のポリマーが、PTFEポリマーである、請求項4に記載の官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。前記少なくとも1つの追加のポリマーが、修飾PTFEポリマーである、請求項4に記載の官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂。フィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有する官能性TFEコポリマー物質を含んでなる延伸ポリマー物質であって、ここで、前記TFEコポリマーは、TFEおよびポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのポリマー鎖を含んでなる、延伸ポリマー物質。さらに少なくとも1つの追加のポリマーを含んでなる、請求項10に記載の延伸ポリマー物質。さらに少なくとも1つの追加のフルオロポリマーを含んでなる、請求項10に記載の延伸ポリマー物質。さらに少なくとも1つの追加のパーフルオロポリマーを含んでなる、請求項10に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つの追加のポリマーが、第二の官能性TFEコポリマーである、請求項11に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つの追加のポリマーが、PTFEポリマーである、請求項11に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つの追加のポリマーが、修飾PTFEポリマーである、請求項11に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つのコモノマーが、一般式CF2=CF-ORfZのフルオロビニルエーテルコモノマーであり、式中、Rfは、所望に応じて1つ以上の酸素が途中に挿入されていてよいフルオロアルキル基を表し、Zは、官能基を表す、請求項10に記載の延伸ポリマー物質。Zが、ニトリル、アルデヒド、カルボン酸もしくはその塩、エステル、アミン、アミド、カルボニルハライド、スルホニルハライド、スルホン酸もしくはその塩、スルホンアミド、スルホンイミド、無水酸、スルフィド、ホスホン酸もしくは塩、ヒドロキシルアルコール硫酸エステル、リン酸エステル、イソシアネート、ケトン、カルバメート、ジスルフィド、シアネート、トリアジン、アミジン、チオール、イミド、カルボジイミド、イミダゾール、アジド、アジド、スチレン、アルキルベンゼン、フェノール、またはカテコールである、請求項17に記載の延伸ポリマー物質。前記TFEコポリマーが、ニトリル、アルデヒド、カルボン酸もしくはその塩、エステル、アミン、アミド、カルボニルハライド、スルホニルハライド、スルホン酸もしくはその塩、スルホンアミド、スルホンイミド、無水酸、スルフィド、ホスホン酸もしくは塩、ヒドロキシルアルコール、硫酸エステル、リン酸エステル、イソシアネート、ケトン、カルバメート、ジスルフィド、シアネート、トリアジン、アミジン、チオール、イミド、カルボジイミド、イミダゾール、アジド、アジド、スチレン、アルキルベンゼン、フェノール、またはカテコールから選択される少なくとも1つの官能基を含んでなる、請求項10に記載の延伸ポリマー物質。さらに、それに固定された少なくとも1つの生物活性種を含んでなる、請求項10に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つの生物活性種が、前記ポリマー鎖に対してペンダントである前記官能基に固定される、請求項20に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つの生物活性種が、生物活性ポリマーである、請求項20に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つの生物活性種が、有機物質である、請求項20に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つの生物活性種が、ポリサッカリドである、請求項20に記載の延伸ポリマー物質。前記少なくとも1つの生物活性種が、ヘパリンである、請求項20に記載の延伸ポリマー物質。前記延伸ポリマー物質と前記生物活性種との間に、少なくとも1つのスペーサーアームをさらに含んでなる、請求項20に記載の延伸ポリマー物質。前記スペーサーアームが、生物活性種である、請求項26に記載の延伸ポリマー物質。前記スペーサーアームが、前記ポリマー鎖に対してペンダントである前記官能基に固定される、請求項26に記載の延伸ポリマー物質。aTFEおよび官能基を含んでなる少なくとも1つのコモノマーを重合して、ポリマー鎖に対してペンダントである複数の官能基を有する官能性TFEコポリマーを形成すること;b前記官能性TFEコポリマーを延伸して、官能基、およびフィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有する延伸TFEコポリマー物質を形成すること;ならびに、c前記官能性TFEコポリマーを延伸する前記工程の後、前記官能基を反応させて、前記延伸官能性TFEコポリマー物質の化学的または物理的特性を変化させること、を含む、プロセス。前記初期官能基の少なくとも一部が、化学試薬または反応体と反応して、二次官能基を形成する、請求項29に記載のプロセス。前記反応工程が、少なくとも1つの化学反応を含んでなる、請求項29に記載のプロセス。前記官能基の反応が、生物活性種との反応を含んでなる、請求項29に記載のプロセス。前記生物活性種が、炭水化物である、請求項32に記載のプロセス。前記生物活性種が、ポリサッカリドである、請求項32に記載のプロセス。前記ポリサッカリドが、キチン、グリコーゲン、ヘパリン、ヘパラン硫酸、ヒアルロン酸、アルギン酸、デキストラン硫酸、シクロデキストリン、カンテン、アガロース、キトサン、セルロースおよびその誘導体、デンプン、ならびにデンプンポリアルデヒドである、請求項34に記載のプロセス。前記官能基の反応が、合成ポリマーとの反応を含んでなる、請求項29に記載のプロセス。前記合成ポリマーが、TFE‐PMVE‐8CNVE、TFE‐VDF‐HFP‐8CNVE、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレンイミン、ポリアクリル酸エチル、ポリアクリル酸、ポリアクリロニトリル、ポリエチレン酢酸ビニル、ポリエチレンビニルアルコール、ポリアクリルアミド、ポリn‐ブチルイソシアネート、ポリビニルピロリジノン、ポリアクリル酸ヒドロエチル、ポリシラン、ポリジメチルシロキサン、ポリ乳酸、ポリメタクリロニトリル、もしくはポリL‐ラクチド、またはこれらのコポリマーである、請求項36に記載のプロセス。前記化学反応が、エステルの加水分解によるアルコール形成、エステルの加水分解によるカルボン酸形成、チオール求核置換、マイケル付加、アミド基転移、イソシアヌレート形成、ウレットuret形成、脱水素および不飽和形成、求電子付加、求核置換、脱離、または縮合である、請求項31に記載のプロセス。前記化学反応が、エステルのアミノ分解によるアミド形成である、請求項31に記載のプロセス。前記化学反応が、プロトン引き抜きである、請求項31に記載のプロセス。TFEおよびポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのコポリマーを含んでなる、フィブリルによって相互連結された節点を特徴とする延伸官能性TFEコポリマー物質、ならびにそれに固定された少なくとも1つの生物活性種を含んでなる、コンポジット。前記少なくとも1つの生物活性種が、生物活性ポリマーである、請求項41に記載のコンポジット。前記少なくとも1つの生物活性種が、有機物質である、請求項41に記載のコンポジット。前記少なくとも1つの生物活性種が、ヘパリンまたはヘパラン硫酸である、請求項41に記載のコンポジット。前記延伸官能性TFEコポリマー物質と非共有結合で結合したポリマー界面活性剤の少なくとも1つの種から構成される第一の層であって、ここで、前記ポリマー界面活性剤は、前記延伸官能性TFEコポリマー物質と化学的に異なっており、およびここで、前記ポリマー界面活性剤は、それ自体と架橋されている、第一の層;前記第一の層と共有結合した親水性ポリマーの少なくとも1つの種から構成される第二の層;ならびに、前記第二の層と結合した少なくとも1つの生物活性種、を含んでなる、請求項41に記載のコンポジット。前記ポリマー界面活性剤が、生物活性種を含んでなる、請求項45に記載のコンポジット。TFEおよびポリマー鎖に対してペンダントであるカルボン酸官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのコポリマーを含んでなる、フィブリルによって相互連結された節点を特徴とする延伸官能性TFEコポリマー物質、ならびにヒドロキシ官能基を含有するポリサッカリドを含んでなるコンポジットであって、ここで、前記コンポジットは、前記延伸官能性TFEコポリマー物質とポリサッカリドの間にエステル結合を含んでなる、コンポジット。フィブリルによって相互連結された節点を特徴とする延伸官能性TFEコポリマー物質を含んでなるコンポジットであって、前記コンポジットは:aTFEのコポリマー、および、bポリマー鎖に対してペンダントであるアミン官能基を有する少なくとも1つのコモノマー、および、cそれに固定されたポリサッカリド、を含んでなる、コンポジット。前記コモノマーの前記官能基が、初期官能基であり、前記初期官能基の少なくとも一部が、反応して二次官能基を形成し、前記二次官能基は、カルボン酸またはアミンを含んでなり、およびポリサッカリドがそこに固定されている、請求項47または請求項48のいずれか一項に記載のコンポジット。さらにスペーサーアームを含んでなる、請求項47または請求項48のいずれか一項に記載のコンポジット。フィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有する官能性TFEコポリマー物質を含んでなる延伸ポリマー物質を含んでなる医療デバイスであって、ここで、前記TFEコポリマーは、TFEおよびポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのポリマー鎖を含んでなる、医療デバイス。前記延伸ポリマー物質が、それに固定された少なくとも1つの生物活性種をさらに含んでなる、請求項51に記載の医療デバイス。さらにスペーサーアームを含んでなる、請求項52に記載の医療デバイス。TFEおよびポリマー鎖に対してペンダントであるアミン官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのコポリマーを含んでなる、フィブリルによって相互連結された節点を特徴とする延伸官能性TFEコポリマー物質、ならびにそれに固定されたポリサッカリドを含んでなる、医療デバイス。コンポジット膜であって:a.フィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有する官能性TFEコポリマー物質を含んでなり、ここで、前記TFEコポリマーは、TFEおよびポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのポリマー鎖を含んでなる、延伸ポリマー物質;ならびに、b.前記延伸ポリマー物質中に少なくとも部分的に吸収された物質、を含んでなる、コンポジット膜。前記吸収された物質が、前記延伸ポリマー物質の細孔を実質的に閉塞している、請求項55に記載のコンポジット膜。前記吸収された物質が、前記延伸ポリマー物質の細孔を実質的に閉塞しており、および10,000秒超のガーレー値を有する、請求項55に記載のコンポジット膜。前記吸収された物質が、ポリマーを含んでなる、請求項55に記載のコンポジット膜。前記吸収された物質が、前記ポリマー鎖に対してペンダントである前記少なくとも1つの官能基と共有結合している、請求項55に記載のコンポジット膜。前記吸収された物質が、イオン交換物質を含んでなる、請求項55に記載のコンポジット膜。前記イオン交換物質が、パーフルオロスルホン酸を含んでなる、請求項60に記載のコンポジット膜。フィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有する官能性TFEコポリマー物質を含んでなり、前記TFEコポリマーは:aTFEおよびポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのポリマー鎖;ならびに、bフィラー物質、を含んでなる、延伸ポリマー物質。前記フィラー物質が、前記ポリマー鎖に対してペンダントである前記少なくとも1つの官能基と共有結合している、請求項62に記載のコンポジット膜。官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂であって:aTFEおよびポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのポリマー鎖を含んでなるTFEコポリマー、を含んでなり、ここで、前記官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂は、フィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有する微孔性官能性TFEコポリマー物質へのペースト押出および延伸が可能である、官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂の提供;ならびに、b前記官能性TFEコポリマー微細粉末の放射線による処理、を含んでなる、プロセス。前記TFEコポリマー微細粉末樹脂が、反応体の存在下にて放射線で処理される、請求項64に記載のプロセス。aフィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有する官能性TFEコポリマー物質を含んでなる延伸ポリマー物質の提供であって、ここで、前記TFEコポリマーは、TFEおよびポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有する少なくとも1つのコモノマーのポリマー鎖を含んでなる、延伸ポリマー物質の提供;ならびに、b前記官能性延伸ポリマー物質の放射線による処理、を含んでなる、プロセス。前記延伸ポリマー物質が、反応体の存在下にて放射線で処理される、請求項66に記載のプロセス。ポリマーに特定の化学的特性を付与する官能基を含有するTFEコポリマー物質が求められており、ここで、このコポリマーは、延伸されて、フィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を提供することができる。さらに、続いての制御された反応を経て、延伸TFEコポリマー物質の特性は維持しながら、延伸物質へその他の特定の特性を付与することができる官能基を含有する延伸TFEコポリマー物質が求められている。本発明は、TFEおよび官能基を含んでなる少なくとも1つのコモノマーを含んでなる官能性TFEコポリマーに関する。官能性TFEコポリマーは、ポリマー鎖に対するペンダントである官能基を有する。ペンダント官能基は、ポリマー鎖の分岐鎖から出ている。官能性TFEコポリマーを延伸制御された条件下での延伸することで、フィブリル2によって相互連結された節点1を特徴とするマイクロ構造を有する微孔性延伸TFEコポリマー物質を作製することができる図1および2に例示されるように。これらのモノマーを重合して官能性TFEコポリマーを作製するためのプロセス、ならびにこの官能性TFEコポリマーのディスパージョンが記載される。さらに、微孔性官能性TFEコポリマーへのペースト押出および延伸が可能である官能性TFEコポリマー微細粉末も記載される。このポリマーの延伸によって作製された多孔性官能性生成物、およびその多孔性官能性TFEコポリマー物質の反応が記載される。本明細書で記載されるのは、水性分散重合プロセスから作製される官能性TFEコポリマー、およびペースト押出可能および延伸可能である官能性TFEコポリマーの微細粉末を形成するためのプロセスである。官能性TFEコポリマーは、TFEのポリマー、および官能基を含有する少なくとも1つのコモノマーを含んでなる。TFEコポリマーは、ポリマー鎖に対するペンダントである官能基を含んでなる。TFE、および官能基を含有する少なくとも1つのコモノマーから、官能性TFEコポリマー微細粉末を作製するためのプロセスが提供される。さらに、この微細粉末から得られる、官能基を有する微孔性延伸TFEコポリマー、およびこの官能基を有する微孔性延伸TFEコポリマーを反応させるためのプロセスも記載される。TFEコポリマーの用語は、いずれかの濃度で1つ以上のコモノマーを含んでなるTFEポリマーとして定義される。本明細書で用いられる場合、官能性TFEコポリマーの用語は、ポリマー鎖に対するペンダントである官能基を有するTFEコポリマーとして定義され、ここで、官能性TFEコポリマーは、TFEを、官能基を有するコモノマーと共重合することによって形成される。官能性TFEコポリマーは、延伸することで微孔性物質とすることができる。本明細書で述べるプロセスによって作製された延伸官能性TFEコポリマーは、フィブリルによって相互連結された節点を特徴とするマイクロ構造を有し、このコポリマーは、ポリマー鎖に対するペンダントである官能基を有する。本明細書で用いられる場合、官能性コモノマーの用語は、分散重合においてTFEと共重合するモノマーであり、ポリマーに組み込まれた場合、ポリマー鎖に対するペンダントである官能基を含んでなる側鎖基を導入する。本発明で有用であり得る官能性コモノマーは、フッ化およびパーフルオロ化モノマーを含む。フッ化モノマーは、少なくとも1つのフッ素原子を含有する。パーフルオロ化モノマーは、少なくとも1つのフッ素原子を有し、炭素‐フッ素結合以外には炭素‐水素結合および炭素‐ハロゲン結合を持たない。適切な官能性モノマーは、表1に与えられる一般式を有し、式中、Zは、官能基として定義され、その例は表2に提供される。ペンダント基としてコポリマー中に組み込むことができる官能基としては、表2に列挙される官能基が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書で用いられる場合、官能基の用語は、特にエーテル基C-O-C、および炭素‐ハロゲンまたは炭素‐水素結合によって形成される基を除外する。これらの結合は、-CX2-または-CX3として記述され、ここで、Xは、ハロゲンまたは水素のいずれかである。本明細書での目的のために、エーテル基を含む化学部分、ならびに炭素‐ハロゲン結合および炭素‐水素結合から形成された化学部分は、官能基とは見なされないが、それらは、本発明での使用に適する官能基を含んでなる官能性コモノマーの一部であってよい。その他の官能基としては、硫酸エステル、リン酸エステル、チオール、イミド、カルボジイミド、イミダゾール、アジドazide、アジドazido、スチレン、アルキルベンゼン、フェノール、カテコールなどが挙げられるが、これらに限定されない。本発明の別の態様は、ペンダント官能基を含んでなる延伸官能性TFEコポリマーを反応させるプロセスを含み、ここで、重合プロセスの結果として得られた初期ペンダント官能基の少なくとも一部が、図4に示されるように、初期ペンダント官能基とは異なる二次官能基を形成する。1つの実施形態では、図4に示されるように、基の置換は、官能基Rに対してYが置換されるとして示される。この二次官能基のさらなる反応が可能であり、いくつかの実施形態では、例えば、延伸官能性TFEコポリマー物質上に三級官能基を形成して、例えば所望される化学的特性を得るために、延伸官能性TFEコポリマー物質の性質をさらに変化させることが可能である。本発明のコモノマーの一般式は、表1に与えられる。得られた官能性TFEコポリマー中の官能基含有コモノマーの濃度は、5mol未満、または3mol未満、または2mol未満、または1mol未満、または0.5mol未満であってよい。得られた官能性TFEコポリマー中の官能基を有するコモノマーの濃度は、0.015mol超、0.04mol超、0.07mol超、0.1mol超、0.5mol超、1.0mol超、2mol超、または3mol超であってよい。得られた官能性TFEコポリマー中の官能基含有コモノマーの濃度は、0.01から5mol、0.01から3mol、または0.01から2molの間であってよく、本明細書で述べる方法に従って測定することができる。少なくとも1つの官能性コモノマーがTFEと重合されて、複数のペンダント官能基を有するコポリマーを提供することができる。2つ以上の官能性コモノマーが提供されてもよい。2つ以上の官能性コモノマーが提供される場合、官能性コモノマーは、ポリマー鎖に対してペンダントである同一または異なる官能基を提供してよい。加えて、1つ以上の非官能性コモノマーが、TFEおよび少なくとも1つの官能性コモノマーと共重合されて、ペンダント官能基を有する延伸可能官能性TFEコポリマーを形成することもできる。非官能性コモノマーは、本明細書にて、ポリマー鎖上のペンダント官能基をもたらさないコモノマーとして定義される。非官能性コモノマーとしては、フルオロオレフィン、すなわち、ヘキサフルオロプロピレンHFP、フルオロアルキルビニルエーテル;PMVEパーフルオロメチルビニルエーテル、PEVEパーフルオロエチルビニルエーテル、およびPPVEパーフルオロプロピルビニルエーテルが挙げられるが、これらに限定されない。1つの実施形態では、官能性コモノマーは、以下の一般式のフルオロビニルエーテルを含んでなり、CF2=CF-ORfZ式中、Rfは、所望に応じて1つ以上の酸素が途中に挿入されていてよいフルオロアルキル基を表し、Zは、表2からの官能基を表す。Zは、シアノもしくはニトリル、アルデヒド、カルボン酸もしくは塩、エステル、アミン、アミド、カルボニルハライド、スルホニルハライド、スルホン酸もしくは塩、スルホンアミド、スルホンイミド、無水酸、スルフィド、ホスホン酸もしくは塩、ヒドロキシルアルコール、硫酸エステル、リン酸エステル、イソシアネート、チオール、イミド、カルボジイミド、イミダゾール、アジド、アジド、スチレン、アルキルベンゼン、フェノール、カテコールなどであってよい。フルオロビニルエーテルモノマーとしては、表3に列挙されるコモノマーを挙げることができる。本明細書で述べるTFEコポリマーの作製において用いるのに適するその他のコモノマーとしては、表4に列挙するコモノマーが挙げられる。重合は、公知のプロセスを改変することにより、微細粉末樹脂を生成する水性分散重合プロセスによって実施される例:Holmesへの米国特許第4,016,345号。官能性コモノマーまたは所望に応じて用いてよいその他のコモノマーの反応容器への添加が制御される。十分な分散剤が水媒体中に導入され、ここで、適切な重合開始剤の存在下にてTFEモノマーが添加されると、攪拌および10~40kg/cm2の自己TFE圧力下、重合は、所望されるレベルのコロイド分散官能性TFEコポリマー粒子が得られるまで進行し、そこで反応が停止される。この重合反応の生成物は、水性コロイドディスパージョン中に分散された官能性TFEコポリマーである。1つの実施形態では、TFEモノマーは、凝固の形成を抑えるためのパラフィンワックスと共に水および重合開始剤、ならびに乳化剤を含有するオートクレーブ中にて加圧される。官能性コモノマーまたは所望に応じて用いてよいその他のコモノマーの反応への添加が制御される。コモノマーが液体である場合、プロセスは、コモノマーを反応容器へ添加する前に、コモノマーを乳化することを含んでなる。コモノマーは、界面活性剤、好ましくはフルオロ界面活性剤を含有する水のエマルジョンとして乳化される。添加される官能性コモノマーの量およびコモノマー添加の開始時点はいずれも、得られるコポリマー中のコモノマーの所望される濃度、およびコモノマーの重合反応性に基づいて決定される。添加されるコモノマーの量およびコモノマーが添加される重合バッチサイクル中の時点を含むコモノマー添加の工程の制御は、重合が約80~90完了する前に、コモノマーが重合プロセスにおいて本質的に完全に反応または消費されることを確実にするように行われる。重合を継続する工程は、コモノマーが重合プロセスにおいて本質的に完全に反応または消費された後、コモノマーの非存在下にて、TFEを重合して重合の最後の10~20を行うことから成る。これにより、重合の最後の10~20で生成された物質が高い結晶性を有する官能性TFEコポリマーが得られる。得られた官能性TFEコポリマー樹脂は、微孔性構造へのペースト押出および延伸が可能である。1つの実施形態では、このプロセスは、例えば、減圧下にてコモノマーを排出することで、または水蒸気補助蒸留によって、重合の80から90が完了する前にコモノマーを除去することを含む。続いて、TFEの重合が再開され、完了される。重合の完了後、プロセスは、さらに、粒子の水性ディスパージョンを回収することを含んでなり、これは、温度を約20°Cまで低下させる工程、それをワックスから取り出す工程、およびそれを重合容器から取り出す工程を含んでなる。水性ディスパージョンは、重合容器から取り出され、水で希釈され、本技術分野で公知の方法によって微細粉末へ凝固される。微細粉末は、ペースト押出および延伸による加工の前に、空気中または真空中にて100から200°Cで乾燥される。1つの実施形態では、官能性延伸可能TFEコポリマーのブレンドは、官能性コモノマーの異なる濃度、もしくは官能性コモノマーの異なる種類を有する別のTFEコポリマーと、またはTFEのホモポリマーもしくは修飾TFEポリマーと混合された官能性延伸可能TFEコポリマーから構成されていてよい。官能性延伸可能TFEコポリマーとのブレンドに適する延伸可能ポリマーとしては、PTFE、ならびに米国特許第5,708,044号Branca1998、米国特許第6,541,589号Baillie2003、米国特許第7,531,611号Saboletal2009、米国特許出願第11/906,877号Fordなどに記載のポリマーが挙げられるが、これらに限定されない。別の実施形態では、官能性延伸可能TFEコポリマーは、溶融加工可能パーフルオロポリマーもしくはフルオロポリマー、またはその他のいずれかのポリマー、またはこれらの組み合わせと共に、Burgeretalへの米国特許第6,127,486号に教示されるものを含む従来のいずれかの方法によってブレンドされる。官能性延伸可能TFEコポリマーとブレンドすることができるその他のポリマーとしては、FEP、PFA、PVDF、イオノマー、フルオロエラストマーなどが挙げられるが、これらに限定されない。ポリマーのブレンドは、ディスパージョンからの共凝固プロセスによって混合されてよく、または樹脂もしくは微細粉末形態でブレンドされてよい。ブレンドの成分の種類および/または濃度は、望ましい機械、官能、または加工特性が提供されるように選択してよい。例えば、ブレンドの成分は、所望される官能および機械特性を有する所望される最終物質へと加工することができる物質が提供されるように選択してよい。カーボン、シリカなどのフィラー物質も、Goreへの米国特許第3,953,566号、Goreへの米国特許第4,187,390号、およびMortimerへの米国特許第4,985,296号に教示されるものを含む従来のいずれかの方法によって、官能性延伸可能TFEコポリマーと組み合わされてよい。1つの実施形態では、フィラー物質は、本明細書で述べる延伸可能TFEコポリマーのペンダント官能基と反応される。フィラー物質は、延伸可能TFEコポリマーが延伸される前または後に反応されてよい。公知のペースト形成技術を用いて、ペースト形成するためのポリマー樹脂を、続いて潤滑剤の除去後に延伸することができる物品へ変換することができる。ペースト形成プロセスにおける工程は、樹脂を無臭ミネラルスピリッツなどの潤滑剤と混合すること、および樹脂にせん断が施される形成工程を実施することを含む。本発明で作製されるペースト押出可能官能性TFEコポリマーは、例えば、微孔性延伸PTFEを作製する米国特許第3,953,566号に教示されるプロセスにより、フィブリルによって相互接続された節点を有することを特徴とする微孔性構造へと延伸可能である。ペースト押出樹脂を延伸するためのその他のプロセスとしては、Bacinoへの同一所有者による米国特許第4,902,423号、Bacinoへの米国特許第5,476,589号、Brancaetalへの米国特許第5,814,405号、およびBacinoetalへの米国特許第7,306,729号に記載の方法が挙げられるが、これらに限定されない。1つの実施形態では、コンポジット膜は、コポリマーがポリマー鎖に対してペンダントである官能基を有するTFEコポリマーである、フィブリルによって相互接続された節点を特徴とするマイクロ構造を有する延伸官能性TFEコポリマー物質、ならびにそれに少なくとも部分的に吸収された別の物質を含んでなる。吸収された物質は、エラストマー、もしくは熱可塑性プラスチック、もしくは熱硬化性プラスチックなどであるが、これらに限定されないポリマーであってよく、または生物物質などであるが、これらに限定されない有機物質を含んでよい。1つの実施形態では、コンポジットは、Baharetalへの米国特許第6,254,978号に教示されるものなど、延伸物質中に吸収されたイオン交換物質を含んでなる。いくつかの実施形態では、吸収された物質は、本明細書で述べる方法を用いて測定されるガーレー時間Gurleytimeが200秒超であるコンポジットによって特定されるように、延伸物質の細孔を実質的に閉塞する。別の実施形態では、吸収された物質は、本明細書で述べる延伸TFEコポリマーの厚さ全体にわたって吸収されている。さらに別の実施形態では、吸収された物質は、延伸物質のペンダント官能基と反応される。吸収された物質は、本技術分野で公知の標準的な架橋化学を用いて、ペンダント官能基と架橋するか、または共有結合してよい。例えば、パーフルオロ化スルホニルフルオリド樹脂は、アンモニアまたはその他のアミンと反応して、スルホンアミド基を形成することができる。スルホンアミド基は、例えば高温への曝露により、架橋して、スルホンイミド基を形成することができる。Kennedyetalへの同一所有者による米国特許出願公開第2008/0061472号に記載の方法に従って、延伸TFEコポリマー物質から稠密物品を形成することができる。1つの実施形態では、フィブリルによって相互接続された節点を特徴とするマイクロ構造を有する延伸官能性TFEコポリマー物質が形成され、ここで、コポリマーは、TFEコポリマーであり、およびここで、コモノマーは、コポリマー中にてポリマー鎖に対してペンダントである官能基を含んでなる。ペンダント官能基は、TFEコポリマーに対して種々の特性を付与することができる。延伸官能性TFEコポリマー、およびそれから作製された物品は、化学反応体または試薬との化学反応などの反応を受けて、官能基を反応または変化させ、延伸物品に対して種々の化学的または物理的特性を付与することができる。反応体としては、有機物質、生物活性種、スペーサーアーム、吸収された物質、フィラー物質、合成ポリマー、パーフルオロポリマー、フルオロポリマー、イオン交換物質、エラストマー、本明細書で述べる官能性TFEコポリマーなどが挙げられるが、これらに限定されない。本発明の別の態様は、ペンダント官能基を含んでなる延伸官能性TFEコポリマーを反応させるためのプロセスを含み、ここで、重合プロセスの結果として得られた初期ペンダント官能基の少なくとも一部が、図4に示されるように、初期ペンダント官能基とは異なる二次官能基を形成する。この二次官能基のさらなる反応が可能であり、いくつかの実施形態では、例えば、延伸TFEコポリマー物質上に三級官能基を形成して、例えば所望される化学的特性を得るために、延伸官能性TFEコポリマー物質の性質をさらに変化させることが可能である。表2に記載のペンダント官能基との有機および生化学反応は、二次官能基を形成する初期ペンダント官能基の少なくとも一部の間での反応を含んでよい。例えば、1つの実施形態では、250°C超の温度への加熱による3つの初期ペンダントニトリル基-CNを含んでなる延伸官能性TFEコポリマーの反応を含んでなる架橋反応により、TFEコポリマー物質の架橋をもたらすトリアジン構造が形成される。さらなる実施形態では、初期ペンダント官能基の少なくとも一部が、別の化学物質と化学的に反応して、二次官能基を形成する。例えば、アミド官能基、酸ハライド官能基、およびニトリル基などの初期ペンダント官能基が、水と反応して二次官能基としての酸を形成するものであり、以下の反応に従う。-COORH2O→-COOH式中、Rはアルキルまたはフルオロアルキルである;-CONH2H2O→-COOH;-COXH2O→-COOH式中、Xはハロゲンである;-SOOFH2O→-SOOOH;および、-CNH2O→-COOHさらなる化学反応としては、二次官能基としてのアミジン基を形成する初期ペンダントニトリル官能基のアンモニアとの反応が挙げられ、例えば、以下の反応による。-CNNH3→-C=NHNH21つの例では、初期エステル基を含んでなるペンダント官能基を有する延伸官能性TFEコポリマーは、他のエステルと反応して、異なるエステル基の形態の二次官能基を形成することができ、以下の反応に従う。R1-COORR2-COOR’→R1-COOR’R2-COOR式中、R1は、TFE‐EVECF2=CF-OCF2CFCF3OCF2CF2COOCH3コポリマーを例とする初期官能性TFEコポリマーであり、Rは、アルキルまたはフルオロアルキル基であり、R2は、アルキルまたはフルオロアルキル基であり、R’は、Rとは異なるアルキルまたはフルオロアルキル基である。加えて、表2に列挙したモノマーは、アミド基転移、イソシアヌレート形成、ウレットuret形成、脱水素および不飽和形成、加水分解、アミノ分解、縮合、求電子付加、求核置換、脱離、水素引き抜き、マイケル付加などを含むがこれらに限定されない本技術分野で公知の方法を用いて反応させることができる。延伸官能性TFEコポリマーが、ペンダントエステル基および/またはペンダント酸官能基を含んでなる場合、初期官能基は、アンモニアまたはその他のアミンと反応して、アミド二次官能基を形成することができ、以下の反応に従う。-COORNH3→-CONH2-COOHNH3→-CONH2式中、Rはアルキルまたはフルオロアルキルである。さらに、ペンダントニトリル初期官能基を含んでなる延伸官能性TFEコポリマーは、ニトリル基を還元してアミン二次官能基とするように反応することができ、以下の反応に従う。-CN→-CH2-NH2延伸官能性TFEコポリマーが、アンモニアまたはその他のアミンと反応してスルホンアミド二次官能基を含んでなる延伸TFEコポリマーを形成することができるペンダントスルホニルフルオリド初期官能基を含んでなる別の実施形態では、延伸物質は、加熱によってさらに反応して、以下のようにスルホンイミド三級官能基を形成することができる。-SOOFNH3→-SO2NH2→-SO2NHNSO2-別の実施形態では、本発明の官能性TFEコポリマーは、その他の反応体の存在下もしくは非存在下にて、放射線で処理されるか、または放射線に曝露されることで、既存の官能基を変化させるか、または新しい官能基を生成させることができる。1つの実施形態では、官能性TFEコポリマー物質は、樹脂形態で放射線に曝露され、別の実施形態では、それは、延伸形態で曝露される。ペンダント官能基を含有する延伸微孔性TFEコポリマー物質は、化学反応のための良好な媒体を提供する。官能基は、TFEと重合したコモノマーからのものであることから、ペンダント官能基は、一体化されており、延伸ポリマー物質のマイクロ構造全体に分布され得る。ペンダント官能基は、驚くべきことに、互いと、または追加の化学試薬、反応体、有機物質、もしくは生物活性種と接触することができる。さらに、延伸微孔性構造の非官能性部分は、高いフッ素濃度を有し95molTFE以上、その結果、良好な耐化学薬品溶媒性および高温での安定性が得られ、それによって、延伸官能性コポリマー物質が化学反応のための良好な媒体となる。なおさらなる実施形態では、化学反応体としては、延伸官能性TFEコポリマーのペンダント官能基と反応することができる天然および合成化学物質を挙げることができる。天然物質としては、生化学物質およびバイオポリマーが挙げられ、それらには、炭水化物、炭水化物ポリマーもしくはポリサッカリド、キチン、グリコーゲン、ヘパリン、ヘパラン硫酸、ポリペプチドおよびタンパク質、コラーゲン、ゼラチン、酵素、核酸、DNA、RNA、脂質、ステロイド、ホルモン、医薬、ならびにその他の治療剤が含まれるが、これらに限定されない。反応体としては、合成ポリマーも挙げることができる。天然またはバイオポリマー、および合成ポリマーの両方について、反応体の反応性部位もまた、反応体ポリマー鎖に対してペンダントである官能基であってよい。別の選択肢として、反応体の反応性部位は、非ペンダント基であってもよい。合成ポリマー反応体としては、表5に列挙するものが挙げられるが、これらに限定されない。合成ポリマーが、ポリビニルアルコールPVAなど、-OH基を含んでなる1つの実施形態では、この物質は、微孔性延伸官能性TFEコポリマー物質のペンダント官能基-COOHとエステル化されて、PVAと微孔性延伸物質とを接続するエステル結合を形成することができる。別の実施形態では、ペンダント官能基-COOHは、カルボニルジイミダゾールを用いてアシルイミダゾールとすることを例とする予備活性化が施され、次にそれがPVAとエステル化されて、PVAと微孔性延伸物質とを接続するエステル結合を形成することができる。別の実施形態では、TFE、PMVE、および8‐CNVEから作製されたターポリマーすなわち、表5を参照の-CN基が、微孔性延伸官能性TFEコポリマー物質のペンダント官能基-CNと反応して、ターポリマーを微孔性延伸物質と架橋させるトリアジン基を形成することができる。さらなる実施形態では、シアノ官能基を含有しないフルオロエラストマーも、これを用いて、トリアリルイソシアヌレートTAICおよび過酸化物を添加することによって微孔性延伸官能性TFEコポリマー物質のペンダント官能基-CNと反応させ、フルオロエラストマーと延伸微孔性物質との間の界面を改善するための架橋を形成することができる。さらに、延伸官能性TFEコポリマーは、ヘパリン、ポリサッカリドなどの生化学物質と反応することもできる。例えば、生化学物質が、ヒドロキシル-OH、スルホン酸-SOOOH、およびカルボン酸-COOH官能基を含んでなる場合、-OH基は、微孔性延伸官能性TFEコポリマー物質上のペンダントカルボン酸と反応して、エステルを形成することができる。-OH基はまた、微孔性物質上のエステル基と反応して、新たなエステル基を形成することもできる。-SOOOH基は、微孔性延伸官能性TFEコポリマー物質上のアミン基と反応して、スルホンアミドまたはスルホンイミドを形成することができる。ヘパリン上の-COOH基は、延伸微孔性官能性TFEコポリマー物質上のペンダント官能基-OHと反応して、エステル基を形成することができる。生化学物質からの-COOH基はまた、微孔性延伸官能性TFEコポリマー物質上のアミノ基と反応して、アミド基を形成することもできる。生化学物質からの-CHOアルデヒド基もまた、微孔性延伸官能性TFEコポリマー物質上のアミノ基と反応して、イミン基を形成することができる。1つの実施形態では、ヘパリンは、Scholanderetalへの米国特許第6,461,665号に教示されるものを含む多くの方法により、本明細書で述べる樹脂または延伸ポリマー物質に、いくつかの場合ではペンダント官能基に固定される。生化学物質もしくはバイオポリマー、および医薬的もしくは生物学的活性分子化合物、または有機物質などの、広範囲に及ぶ様々な天然および合成の生物活性種ならびにその他のリガンドを、図3に示されるように、支持メンバーの官能基と反応させるか、またはそれ以外で固定することができる。本明細書で用いる場合、支持メンバーとは、本明細書で述べる官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂または官能性TFEコポリマー物質を含んでなる延伸ポリマー物質を意味する。本明細書で用いる場合、固定、結合の用語、およびこれらの派生語は、ポリマー物質または生物活性種の支持メンバーに対する物理吸着もしくは化学吸着などの吸着、リガンド/受容体相互作用、共有結合、水素結合、またはイオン結合を意味する。本明細書で用いる場合、生物活性種としては、例えば、酵素、有機触媒、リボザイム、有機金属、タンパク質、糖タンパク質、ペプチド、ポリアミノ酸、抗体、核酸、ステロイド系分子、抗生物質、抗真菌剤、サイトカイン、炭水化物、オレオフォビクスoleophobics、脂質、細胞外マトリックス物質および/もしくはその個々の成分、染料および蛍光プローブ、コロイド状金属、医薬、および治療薬が挙げられる。哺乳類細胞、爬虫類細胞、両生類細胞、鳥類細胞、昆虫細胞、プランクトン細胞、非哺乳類海洋脊椎動物および無脊椎動物からの細胞、植物細胞、微生物細胞、原生生物、遺伝子組換え細胞、ならびにミトコンドリアなどの細胞小器官などの細胞も、生物活性種である。加えて、ウィルス、ビレノスvirenos、およびプリオンなどの非細胞生物学的要素も、生物活性種と見なされる。天然および合成ポリマーも、生物活性種と見なされ、支持メンバーと結合して、表面エネルギー、親水性、疎水性、および滑性の変化;タンパク質吸着の阻止;親和性吸着の向上などを行うことができ、そのようなポリマーの例としては、これらに限定されないが、表5に列挙したものが挙げられ、また、これらに限定されないが、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ヒアルロン酸、アルギン酸、ヘパリン、ヘパラン硫酸、ポリアクリルアミド、ポリエチレンイミン、デキストラン硫酸、シクロデキストリン、カンテン、アガロース、キチン、キトサン、ポリビニルピロリジノン、ポリビニルアルコール、セルロースおよびその誘導体、デンプンポリアルデヒド、ポリヒドロキシエチルメタクリレート、シランおよびその誘導体、または本明細書で述べる別の官能性TFEコポリマーなども挙げられる。生物活性種は、Drumhellerへの米国特許第5914182号、Drumhellerへの米国特許第5897955号、Drumhellerへの米国特許第5874165号、Cooketalへの米国特許第5916585号に教示されるものを含むいずれかの従来の方法により、本明細書で述べる官能性TFEコポリマー微細粉末樹脂または官能性TFEコポリマー物質を含んでなる延伸ポリマー物質へ固定することができる。生物活性種は、ペンダント官能基への反応を起こすことなく、本明細書で述べる樹脂または延伸ポリマー物質へ固定することができ、その場合、官能基が他の反応で利用可能なように残される。1つの実施形態では、生物活性種は、図3に示されるように、ペンダント官能基への直接の反応を介して、本発明の樹脂または延伸ポリマー物質へ固定される。別の実施形態では、支持メンバー上の初期官能基は、図4に示されるように、初期官能基とは異なる二次官能基へと変換され、図5に示されるように、生物活性種は、この二次官能基へ固定される。さらに別の実施形態では、生物活性種は、ペンダント官能基に結合された中間成分を介して、本発明の樹脂または延伸ポリマー物質へ固定される。中間成分は、種と支持メンバーとの間の共有結合を含んでなっていてよく、またはスペーサーアームを含んでなっていてもよい。スペーサーアームは、いくつかの場合では、図6に示されるように、ポリマー物質上に固定されて、表面結合の収率向上、表面に起因する立体効果の最小限化、または受容体‐リガンド相互作用の向上を行う。スペーサーアームは、ホモ二官能性、ホモ多官能性、ヘテロ二官能性、ヘテロ多官能性、ゼロ長、開裂可能、光分解不安定性などであってよい。1つの実施形態では、スペーサーアームはまた、本発明の樹脂もしくは延伸ポリマー物質に対する物理吸着または化学吸着親和性を有して、樹脂もしくは延伸ポリマー物質の表面上における多官能性コポリマーの物理吸着または化学吸着を可能とする少なくとも1つのドメイン、ならびに化学反応性を有して、生物活性種の共有結合による固定化または適切な架橋剤との架橋を可能とする少なくとも1つのその他のドメインから構成される、ポリマー界面活性剤または多官能性コポリマーを含んでなっていてもよい。スペーサーアームはまた、表2に列挙した官能基を有する官能性延伸可能フルオロポリマーを含んでなっていてもよい。スペーサーアームはまた、ペンダント官能基と結合した第一の層、および第一の層と結合した第二の層を含んでなっていてもよい。第一の層のスペーサーアームは、第二の層のスペーサーアームと同一であっても、異なっていてもよい。Drumhellerへの米国特許第5914182号、Drumhellerへの米国特許第5897955号、Drumhellerへの米国特許第5874165号、Cooketalへの米国特許第5916585号に教示されように、スペーサーアームを含む広範囲にわたる中間成分を用いることができる。GTHermansonBioconjugateTechniques2ndEdAcademicPress2008、具体的には、チャプター1~8、13~15、17~18、22~27、MethodsinEnzymologyImmobilizedEnzymesandCellsPartBVol125KMosbachAcademicPress1987、ならびにSSWongChemistryofProteinConjugationandCrossLinkingCRCPress1993、具体的には、チャプター2~6および12に教示されるものを含む多くの方法によって、酵素、細胞、およびタンパク質、ならびにスペーサーアームを含む有機種も、本明細書で述べる樹脂または延伸ポリマー物質に、いくつかの場合ではペンダント官能基に固定することができる。1つの実施形態において、生物活性種はまた、スペーサーアームでもあり、表5に列挙したものが挙げられるが、これらに限定されず、ならびにポリビニルアルコールなどのポリアルコール;ポリエチレンイミンなどのポリアミン;ポリエチレングリコールなどのポリエーテル、デンプンポリアルデヒドなどのポリアルデヒド;ポリ酢酸ビニルなどのポリエステル;ポリアクリル酸などのポリカルボン酸;ポリビニルピロリジノンなどのポリアミド、ポリアリールケトン、ポリアジド、ポリチオール、ポリビオチン、ポリアビジン、ポリシラン、ポリドーパミン、ポリキノン、ヘパリンなどのポリサッカリド、ヘパラン硫酸、ポリアミノ酸、ポリ核酸、ポリアルカンなどが挙げられるが、これらに限定されない。スペーサーアームは、ホモ官能性、ヘテロ官能性、ゼロ長、開裂可能、光分解不安定性などであってよい。別の実施形態では、2つ以上の生物活性種が、本発明の樹脂または延伸ポリマー物質に固定され、いくつかの実施形態では、1つがペンダント官能基に固定され、他方は固定されない。別の実施形態では、ポリマー物質は、医療デバイスである。別の実施形態では、ポリマー物質は、医療デバイスの構成成分である。本明細書で用いる場合、医療デバイスの用語には、これらに限定されないが、カテーテル、バルーン、創傷被覆材などの一時的移植可能物質およびデバイス;縫合糸、血管グラフト、ステント、ステントグラフト、パッチ、バリア、心臓および血管バルブ、組織成長スキャフォールドtissuegrowthscaffolds、整形外科用デバイス、プラグなどの永久移植可能物、ならびに捕集バッグ、透析媒体、細胞成長スキャフォールドcellgrowthscaffoldsなどの非移植可能物が含まれる。医療デバイスとしてはまた、これらに限定されないが、管、膜、クロマトグラフィ媒体、吸着媒体、親和性媒体、バイオ分離およびバイオ精製媒体、バイオフィルター、タンパク質およびDNA分析用基材などのエキソビボまたはインビトロ物質およびデバイスも挙げることができる。医療デバイスとしてはまた、疾患または病原体の伝染からの保護のための布地、衣服なども挙げることができる。医療デバイスはまた、本発明のコポリマーから製造することができる本質的にいかなる種類の医療デバイス、または医療デバイスの構成成分であってもよい。試験方法微孔性ePTFEの破断強度試験ペースト押出および延伸官能性微孔性TFEコポリマービーディングbeadingの破断強度を試験するためのプロセスが提供される。特定の樹脂から作製された押出および延伸伸張TFEポリマービーディングに伴う破断強度は、延伸に対するその樹脂の一般的な適切性に直接関連しており、破断強度を測定するために種々の方法が用いられている。以下の手順を用いて、本発明のコポリマーから作られる延伸ビーディング検体を作製および試験し、そのデータを本明細書にて以下に報告する。いずれの樹脂についても、113.4gの微細粉末樹脂を、130cc/lb24.5gのIsopar登録商標Kと共にブレンドする。このブレンドを、恒温ウォーターバス中22°Cにて約2時間エージングする。約1860kPaの予備成型圧力を約20秒間適用することにより、直径2.54cmの円筒状予備成型品を作製する。予備成型品を検査して、クラックのないことを確認する。予備成型され、潤滑された樹脂を、先端入口角が30度である直径0.254cmのダイスを通して押出すことにより、押出ビーディングを作製する。押出機バレルは、2.54cm径であり、動きのラム速度は、50.8cm/分である。押出機のバレルおよびダイスは室温であり、23°Cプラスまたはマイナス1.5°Cに維持する。ビーディングを225~230°Cにて約25分間乾燥することで、Isopar登録商標Kを除去する。末端効果を排除するために、押出ビーディングの最初および最後のおよそ2.5mを廃棄する。押出ビーディングの5.0cmのセクションの延伸を、290°C、および1秒あたり50.8cmの一定速度である1秒あたり1000初期延伸速度にて、最終長127cm延伸率25:1まで延伸することによって行う。延伸ビーディングの中心付近からおよそ30cmの長さを取り出し、室温23°Cプラスまたはマイナス1.5°Cで保持される取り出したサンプルの最大破断負荷を、初期サンプル長5.0cm、クロスヘッド速度5.0cm/分を用いたInstron登録商標引張試験機を用いて測定する。測定は、2回の反復試験で行い、2つのサンプルの平均値として報告する。この手順は、米国特許第6,177,533B1号に記載のものに類似している。延伸膜の結晶化度測定赤外線スペクトルは、Nicolet550SeriesII分光計を用いて得た。延伸膜サンプルを用い、100回のスキャンを行った。結晶化度測定には、対象となる2つのピーク約2363cm1および778cm1を用いた。結晶化度の程度は、以下の式を用いて算出し、結晶化度=100-H778/H2363×25式中、H778は、波数778cm1付近のピーク高さであり、H2363は、波数2363cm1付近のピーク高さである。778cm1付近のピークのベースラインは、754および810cm1の間のラインから得た。2363cm1付近のピークのベースラインは、2200および2600cm1の間のラインから得た。DigilabFTS4000赤外分光計を用いて官能基を特定した。FTIRスペクトルを、Ge結晶によるPikeTechnologiesMIRacleATRを用いることで、ATRモードで得た。特定の官能基を識別するための波数は、以下の実施例に示す。官能性TFEコポリマーの組成の決定NMRを用いて、官能性TFEコポリマーの組成を定量した。NMR測定はすべて、BrukerBioSpinAvanceII300MHz分光計を、フッ素19に対する共鳴周波数282.4MHz、パルス長3μsにて操作して行った。標準ボア7.05TBrukerウルトラシールド超伝導磁石中に配置されたBrukerBioSpin2.5mm交差分極マジック角スピニングCPMASプローブ上、約296Kにてスペクトルを取得した。サンプルは、マジック角で配置し、32.5kHzでのスピンとした。すべての実験について、サンプル重量は、約10から25mgであった。データ取得およびデータ処理のために用いたソフトウェアは、Topspin13であった。19Fの化学シフトは、-123ppmでのPTFEのCF2シグナルを外標準とした。厚さ測定厚さ測定は、KaferFZ100030厚さスナップゲージケファーメズーレンファブリック社KaferMessuhrenfabrikGmbH,フィリンゲン‐シュベニンゲン,ドイツの2つのプレート間に物質を配置することによって行った。3つの測定値の平均を用いた。密度測定密度を用いて、サンプルの最大密度として2.2g/ccを用いた延伸物質の多孔度パーセントを算出した。2.54cm×15.24cmの長方形セクションを形成するように金型で打ち抜いたサンプルについて、その質量MettlerToledoanalyticalbalancemodelAG204を使用および厚さKaferFZ100030スナップゲージを使用を測定した。これらのデータを用いて、以下の式により密度を計算し:式中:ρ=密度g/cc;m=質量g;w=幅cm;l=長さcm;およびt=厚さcmである。3つの測定値の平均を用いた。引張破断負荷測定およびマトリックス引張強度MTS算出フラットフェースグリップおよび0.445kN負荷セルを備えたINSTRON1122引張試験機を用いて引張破断負荷を測定した。ゲージ長は5.08cmであり、クロスヘッド速度は50.8cm/分であった。サンプル寸法は、2.54cm×15.24cmであった。長さ方向のMTS測定については、サンプルの長い方の寸法を、縦方向、またはダウンウェブdownweb方向に合わせた。横方向のMTS測定については、サンプルの長い方の寸法を、クロスウェブcrossweb方向としても知られる縦方向に直角である方向に合わせた。各サンプルは、MettlerToledoScaleModelAG204を用いて秤量し、次にサンプルの厚さを、KaferFZ100030厚さスナップゲージを用いて測定した。次に、3つのサンプルを、個別に引張試験機で試験した。3つの最大負荷すなわち、ピーク力測定値の平均を用いた。長さ方向および横方向のMTSを、以下の式を用いて算出し:MTS=最大負荷/断面積×PTFEの密度/サンプルの密度式中、PTFEの密度は、2.2g/ccと見なしている。泡立ち点測定泡立ち点および平均流量気孔径は、ASTMF316‐03の一般的教示事項に従い、キャピラリーフローポロメータポーラスマテリアル社PorousMaterialsInc,イサカ,ニューヨーク州、からのModelCFP1500AEXLを用いて測定した。サンプル膜を、サンプルチャンバー内に配置し、19.1ダイン/cmの表面張力を有するSilWickSiliconeFluidポーラスマテリアル社より入手可能で湿潤させた。サンプルチャンバーの底部クランプは、直径2.54cm、厚さ3.175mmの多孔性金属ディスクインサートモットメタラージカルMottMetallurgical,ファーミントン,コネチカット州、40ミクロンの多孔性金属ディスクを有し、サンプルチャンバーの上部クランプは、直径3.175mmの孔部を有していた。Capwinソフトウェアバージョン6.62.1を用いて、以下のパラメータを以下の表に示すように設定した。泡立ち点および平均流量気孔径について示した値は、2つの測定値の平均とした。パラメータ設定値maxflowcc/m200000bublflowcc/m100F/PToldbubltime40minbppresPSI0zerotime秒1v2incrcts10preginccts1pulsedelay秒2maxprePSI500pulsewidth秒0.2mineqtime秒30presslewcts10flowslewcts50eqiter3aveiter20maxpdifPSI0.1maxfdifcc/m50sartpPSI1sartfcc/m500ガーレー測定ガーレー空気流量試験は、12.4cmの水圧にて100cm3の空気が6.45cm2のサンプルを透過する時間を秒で測定する。サンプルを、ガーレー式デンソメーターモデル4340自動デンソメータにて測定した。3つの測定値の平均を用いた。以下の実施例は、本発明を説明することを意図するものであり、いかなる形であっても、本発明の範囲を限定するものとして解釈されるものではない。実施例13‐ブレード攪拌器を備えた50リットルの横型重合反応器へ、1.5kgのパラフィンワックス、28kgの脱イオンDI水、18gのパーフルオロオクタン酸アンモニウムAPFO、および約50gのDI水に溶解した5gのコハク酸を添加した。この反応器および内容物を、ワックスの融点よりも高い温度で加熱した。この反応器に、酸素レベルが20ppm以下に低下するまで、真空引きおよびTFEでの加圧約1気圧以下までを繰り返し行った。真空およびパージサイクルの間に、内容物を約60rpmにて少しの間攪拌し、水の脱酸素を確実に行った。35gのパーフルオロ8‐シアノ‐5‐メチル‐3,6‐ジオキサ‐1‐オクテン8‐CNVECF2=CFOCF2CFCF3OCF2CF2CN、5gの20APFO、250gのDI水を、オムニミキサーホモジナイザーOmniMixerHomogenizerで乳化した。真空下の反応器へ、上記の8‐CNVEエマルジョンをコモノマーのプレチャージとして加え、反応器を83°Cに加熱した。次に、圧力が2.8MPaに達するまでTFEを反応器に添加し、約4kgのTFEが添加されるまで、KMnO4のDI水溶液0.063g/Lを80mL/分で注入した。これは約64分間で完了した。約320mLの20APFO溶液を、40mL単位の添加分で添加し、最初の添加分は、約1kgのTFEが反応器に添加された後に添加し、その後の添加分は、続いての各1kgのTFEが添加された後に添加し、従って、最後の添加分は、約9kgのTFEがチャージされた後に添加した。KMnO4の添加速度を、TFEレベルが4kgの時点で40mL/分に低下させ、約6kgのTFEが添加されるまでこの速度を継続し、その時点でKMnO4の添加を停止した。次に、重合反応を継続させ、約16kgのTFEが反応器に添加された後に反応を停止させた。生成されたディスパージョンの重量は、49.9kgであり、ディスパージョンの固形分は、32.1重量であった。ポリマー粒子の原分散粒子サイズrawdispersionparticlesizeRDPSは、0.175ミクロンであった。このポリマーディスパージョンを、DI水にて約15重量に希釈し、次に、希硝酸700mLのDI水で希釈した300mLの65硝酸により、約16°Cにて凝固させた。希釈ポリマーディスパージョンの硝酸に対する比は、100mLの希硝酸あたり20kgのディスパージョンであった。凝固のための攪拌速度は、約275rpmとした。凝固物を、130°Cにて18時間真空乾燥させた。固体19FNMRを行って、ポリマーの組成を特定した。このポリマーは、0.017mol0.064重量の8‐CNVEを含有している。ビーディングの破断強度は、およそ42ニュートンNであった。実施例2TFEおよび8‐CNVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂を、以下のようにして作製した。KMnO4溶液の濃度を0.1g/Lとしたこと以外は、実施例1の手順を繰り返した。約4kgのTFEが添加されるまで、KMnO4溶液を80mL/分で注入した。これは約38分間で完了した。次に、KMnO4の添加速度を、40mL/分に低下させ、約6kgのTFEが添加されるまでこの速度を継続し、その時点でKMnO4の添加を停止した。KMnO4溶液の添加時間の合計は、約43分間であった。次に、重合反応を継続させ、約16kgのTFEが反応器に添加された後に反応を停止させた。生成されたディスパージョンの重量は、49.2kgであり、ディスパージョンの固形分は、34.5重量であった。ポリマー粒子の原分散粒子サイズRDPSは、0.208ミクロンであった。このディスパージョンを、実施例1の記述と同じプロセスで凝固させ、130°Cにて18時間真空乾燥させた。固体19FNMRを行って、ポリマーの組成を特定した。このポリマーは、0.019mol0.072重量の8‐CNVEを含有している。実施例3TFEおよび8‐CNVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂を、以下のようにして作製した。52gの8‐CNVEを、5gの20APFOおよび250gのDI水に添加し、オムニミキサーホモジナイザーで乳化し、これをプレチャージとして反応へ添加したこと以外は、実施例1の手順を繰り返した。KMnO4溶液の濃度は、0.1g/Lとした。約3kgのTFEが添加されるまで、KMnO4溶液を80mL/分で注入した。これは約63分間で完了した。次に、KMnO4の添加速度を、40mL/分に低下させ、約4kgのTFEが添加されるまでこの速度を継続した。KMnO4の添加速度を、再度80mL/分に上昇させ、約6kgのTFEが添加されるまでこの速度を継続し、その時点でKMnO4の添加を停止した。KMnO4溶液の添加時間の合計は、約86分間であった。次に、重合反応を継続させ、約16kgのTFEが反応器に添加された後に反応を停止させた。生成されたディスパージョンの重量は、52.2kgであり、ディスパージョンの固形分は、32.8重量であった。ポリマー粒子の原分散粒子サイズRDPSは、0.186ミクロンであった。このディスパージョンを、実施例1の記述と同じプロセスで凝固させ、130°Cにて18時間真空乾燥させた。固体19FNMRを行って、ポリマーの組成を特定した。このポリマーは、0.044mol0.17重量の8‐CNVEを含有している。ビーディングの破断強度は、45Nであった。実施例4TFEおよび8‐CNVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂を、以下のようにして作製した。118gの8‐CNVEを、5gの20APFOおよび250gのDI水に添加し、オムニミキサーホモジナイザーで乳化し、これをプレチャージとして反応へ添加したこと以外は、実質的に実施例1の手順を繰り返した。KMnO4溶液の濃度は、0.15g/Lとした。約2kgのTFEが添加されるまで、KMnO4溶液を80mL/分で注入し、その時点でKMnO4の添加を停止した。KMnO4溶液の添加時間の合計は、約143分間であった。10.4kgのKMnO4溶液が添加された。次に、重合反応を継続させ、約13.4kgのTFEが反応器に添加された後に反応を停止させた。生成されたディスパージョンの重量は、52.8kgであり、ディスパージョンの固形分は、27.9重量であった。ポリマー粒子の原分散粒子サイズRDPSは、0.194ミクロンであった。このディスパージョンを、実施例1の記述と同じプロセスで凝固させ、130°Cにて18時間真空乾燥させた。固体19FNMRを行って、ポリマーの組成を特定した。このポリマーは、0.13mol0.51重量の8‐CNVEを含有している。ビーディングの破断強度は、47Nであった。実施例5TFEおよびPSVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂を、以下のようにして作製した。3‐ブレード攪拌器を備えた50リットルの横型重合反応器へ、1.5kgのパラフィンワックスおよび28kgのDI水、18gのAPFO、ならびに約50gのDI水に溶解した5gのコハク酸を添加した。この反応器および内容物を、ワックスの融点よりも高い温度で加熱した。この反応器に、酸素レベルが20ppm以下に低下するまで、真空引きおよびTFEでの加圧約1気圧以下までを繰り返し行った。真空およびパージサイクルの間に、内容物を約60rpmにて少しの間攪拌し、水の脱酸素を確実に行った。1500gのパーフルオロ8‐スルホン酸フルオリド‐5‐メチル‐3,6‐ジオキサ‐1‐オクテンPSVECF2=CFOCF2-CFCF3OCF2CF2SOOFおよび1500gのDI水を、オムニミキサーホモジナイザーで乳化した。真空下の反応器へ、上記のPSVEエマルジョンの688gをコモノマーのプレチャージとして添加し、反応器を83°Cに加熱した。次に、圧力が2.8MPaに達するまでTFEを反応器に添加し、約4kgのTFEが添加されるまで、KMnO4のDI水溶液0.063g/Lを80mL/分で注入した。圧力の低下により、重合の開始が示された。TFEの添加を継続して、圧力を維持した。約320mLの20APFO溶液を、残りのPSVE溶液と混合した。この混合溶液を、消費されるTFEの200gに対して43mL単位の添加分で添加した。最初の添加分は、約200gのTFEが反応器に添加された後に添加し、その後の添加分は、続いての各200gのTFEが添加された後に添加した。最後の添加分は、12kgのTFEがチャージされた後に添加した。KMnO4の添加速度を、TFEレベルが4kgの時点で40mL/分に低下させ、約10kgのTFEが添加されるまでこの速度を継続し、その時点でKMnO4の添加を停止した。これは、約47分間で完了した。次に、重合反応を継続させ、約16kgのTFEが反応器に添加された後に反応を停止させた。生成されたディスパージョンの重量は、50.5kgであり、ディスパージョンの固形分は、36.6重量であった。ポリマー粒子の原分散粒子サイズRDPSは、0.270ミクロンであった。このディスパージョンを、実施例1の記述と同じプロセスで凝固させ、130°Cにて18時間真空乾燥させた。固体19FNMRを行って、ポリマーの組成を特定した。このポリマーは、1.9mol8.0重量のPSVEを含有している。ビーディングの破断強度は、28.5Nであった。実施例6TFEおよびEVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂を、以下のようにして作製した。3‐ブレード攪拌器を備えた50リットルの横型重合反応器へ、1.5kgのパラフィンワックス、28kgのDI水、18gのAPFO、および約50gのDI水に溶解した5gのシュウ酸を添加した。この反応器および内容物を、ワックスの融点よりも高い温度で加熱した。この反応器に、酸素レベルが20ppm以下に低下するまで、真空引きおよびTFEでの加圧約1気圧以下までを繰り返し行った。真空およびパージサイクルの間に、内容物を約60rpmにて少しの間攪拌し、水の脱酸素を確実に行った。80gのパーフルオロ8‐カルボキシメチル‐5‐メチル‐3,6‐ジオキサ‐1‐オクテンEVECF2=CF-OCF2CFCF3OCF2CF2COOCH3、5gの20APFO、および250gのDI水を、オムニミキサーホモジナイザーで乳化した。真空下の反応器へ、上記のEVEエマルジョンをコモノマーのプレチャージとして添加し、反応器を83°Cに加熱した。次に、圧力が2.8MPaに達するまでTFEを反応器に添加し、約1kgのTFEが添加されるまで、KMnO4のDI水溶液0.15g/Lを80mL/分で注入した。圧力の低下により、重合の開始が示された。TFEの添加を継続して、圧力を維持した。1kgのTFEが添加された後、3kgのTFEが添加されるまで、KMnO4のDI水溶液の注入速度を40mL/分に低下し、次に、溶液は20mL/分で注入した。これを約6kgのTFEが添加されるまで行い、その時点でKMnO4の添加を停止した。これは、約15分間で完了した。約320mLの20APFO溶液を、40mL単位の添加分で添加し、最初の添加分は、約2kgのTFEが反応器に添加された後に添加し、その後の添加分は、続いての各1kgのTFEが添加された後に添加し、従って、最後の添加分は、9kgのTFEがチャージされた後に添加した。次に、重合反応を継続させ、約16kgのTFEが反応器に添加された後に反応を停止させた。生成されたディスパージョンの重量は、45.6kgであり、ディスパージョンの固形分は、35.1重量であった。ポリマー粒子の原分散粒子サイズRDPSは、0.232ミクロンであった。このディスパージョンを、実施例1の記述と同じプロセスで凝固させ、180°Cにて18時間真空乾燥させた。固体19FNMRを行って、ポリマーの組成を特定した。このポリマーは、0.098mol0.41重量のEVEを含有している。ビーディングの破断強度は、23.6Nであった。実施例7TFEおよびEVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂を、以下のようにして作製した。10kgのTFEが反応器へ添加された後に、反応器を排気し、次に、反応器の圧力が2.8MPaとなるまでTFEを反応器へ再チャージしたこと以外は、実質的に実施例6の手順を繰り返した。次に、約1kgのTFEが添加されるまで、KMnO4溶液を80mL/分で注入した。次に、KMnO4の添加速度を40mL/分に低下し、2kgのTFEが添加された後、6kgのTFEが添加されるまで、KMnO4の注入速度を20mL/分に低下し、その時点でKMnO4の添加を停止した。KMnO4溶液の添加時間の合計は、約31分間であった。次に、重合反応を継続させ、約16kgのTFEが反応器に添加された後に反応を停止させた。生成されたディスパージョンの重量は、46.2kgであり、ディスパージョンの固形分は、35.4重量であった。ポリマー粒子の原分散粒子サイズRDPSは、0.238ミクロンであった。このディスパージョンを、実施例1の記述と同じプロセスで凝固させ、180°Cにて18時間真空乾燥させた。固体19FNMRを行って、ポリマーの組成を特定した。このポリマーは、0.095mol0.40重量のEVEを含有している。ビーディングの破断強度は、28.0Nであった。実施例8TFEおよび8‐CNVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして作製した。実施例3からの樹脂を、Isopar登録商標Kエクソンモービル社ExxonMobilCorp,フェアファックス,バージニア州と、0.217g/g樹脂の濃度で混合し、約2070kPaの圧力にて、およそ10cm径のペレットに成形した。ペレットを約50°Cに加熱し、縮小比reductionratio約100対1を有するダイスを通して平均押出圧約10,300kPaにてペースト押出を行い、厚さ約0.076cmおよび幅約15.25cmの寸法を有するテープとした。縮小比は、押出機バレルの断面積の、押出ダイス出口部の断面積に対する比である。得られたテープは、約45°C、50メートル/分の速度にてカレンダー処理して、厚さ約0.020cmおよび幅約15.25cmとした。180°Cから210°Cで加熱して、潤滑剤を除去した。乾燥テープの幅は、約14.6cmであった。得られたテープを、約300°Cおよび4.5メートル/分にて、10:1の比率で長さ方向に延伸した。得られたテープは、幅約8.9cmであった。得られたテープを、約300°C、19.8メートル/分にて、7.5:1の比率で横方向に延伸し、約390°Cにて約20秒間焼結した。得られた膜の特性決定を行い、結果を表6に示す。この膜の10,000倍の走査型電子顕微鏡写真を図1に示す。実施例9TFEおよびPSVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして作製した。0.76mol3.3重量のPSVEを含有する実施例5に従って作製された樹脂に、潤滑剤の除去を約250°Cでの加熱によって行った以外は実施例8のプロセスに従って、テープへのペースト押出および延伸の両方を行った。押出テープは、約13cmの幅を有しており、次に、そのテープをペースト延伸して、微孔性膜とした。得られた膜の特性決定を行い、結果を表7に示す。この膜の10,000倍の走査型電子顕微鏡写真を図2に示す。実施例10TFEおよび8‐CNVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして反応させた。延伸微孔性官能性TFEコポリマー膜を、実施例3に記載のプロセスに従って作製した0.044mol0.17重量の8CNVEを含有するPTFE微細粉末から、実施例8に従って作製した。延伸プロセスを約300°Cで行い、次に拘束し、オーブン中約390°Cにて、約20秒間加熱して、FTIRによって明らかにされた架橋構造のトリアジン約1560cm1、および未反応シアノ基約2297cm1を含有する延伸微孔性膜を得た。実施例11TFEおよび8‐CNVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして反応させた。アミノプロピルトリエトキシシランアルドリッチを、95重量エタノールアルドリッチ/5重量DI水の溶液と混合して、10重量シラン溶液を得た。加水分解およびシラノール基の形成のために、約5分間与えた。0.044mol0.17重量の8‐CNVEを含有するTFEコポリマー微細粉末から、実施例8に従って作製した延伸官能性TFEコポリマー膜を、この溶液に2分間浸漬した。次に、それに、エタノール中に少しの間浸漬することによるリンスを行って過剰のシラン溶液を除去し、空気乾燥した。膜の硬化を、110°Cにて30分間行った。反応膜は、水中で透明となり、それが親水性であることを示した。未反応膜は、水中で白色であり、それが疎水性であることを示した。本明細書で述べる親水性膜は、表面の水への曝露または水中への浸漬を含む水への曝露後、延伸膜の細孔部中への水の透過を示す。実施例12TFEおよび8‐CNVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして反応させた。実施例3で作製した0.044mol0.17重量の8‐CNVEを含有するTFEコポリマー微細粉末から、実施例8に従って作製した延伸官能性TFEコポリマー膜を、まずイソプロパノールIPAアルドリッチで湿潤し、次に28重量水酸化アンモニウム水溶液アルドリッチ中に室温にて20時間浸漬した。次に、それをDI水でリンスし、空気乾燥した。この反応延伸官能性TFEコポリマー膜は、FTIRによって明らかにされた新しい基、アミジン約1743cm1を含有している。実施例13TFEおよび8‐CNVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、フルオロエラストマーと架橋させた。Viton商標GFSフルオロエラストマーを、4phrのトリアリルイソシアヌレートアルドリッチおよび4phrのLuperox商標101アルドリッチと共にミルで配合し;配合混合物をMEKメチルエチルケトンに溶解して、20固形分の溶液を形成した。延伸官能性TFEコポリマー膜を、実施例3のプロセスに従って作製した0.044mol0.17重量の8‐CNVEを含有するTFEコポリマー微細粉末から、実施例8に従って作製した。この膜にViton商標配合物を吸収させ、90°Cにて乾燥した。Viton商標吸収延伸官能性TFEコポリマー膜を重ねることにより、約0.5から0.76mmの厚さを有するスラブコンポジットAを作製した。延伸官能性TFEコポリマー/Viton商標コンポジットを、180°Cにて10分間成型し、次に対流式オーブン中、233°Cにて24時間の後硬化を行うことによって形成した。比較スラブコンポジットBを、延伸官能性TFEコポリマー膜の代わりにePTFE膜を用いたこと、従って8‐CNVEを含有していないこと以外は類似のプロセスによって作製した。IMASSピール試験機を用い、5ポンド負荷セルによるT‐ピールモードにて、6インチ/分の速度でピール試験を行った。ピール強度は、コンポジットAおよびコンポジットBについて、それぞれ2.2および1.5ポンド/インチであった。実施例14TFEおよびPSVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして反応させた。実施例9の加工条件によって作製される延伸官能性TFEコポリマー膜を、実施例5のプロセスに従って作製した1.9mol8.0重量のPSVEを含有する官能性TFEコポリマー微細粉末から作製した。膜を、まずIPAで湿潤し、次に、20重量KOH溶液アルドリッチ中に、100°Cにて24時間浸漬した。次に、それをDI水でリンスし、15重量硝酸アルドリッチ中に、60°Cにて24時間浸漬した。この反応膜をDI水でリンスし、100°Cにて1時間乾燥した。フッ化スルホニル基約1469cm1のスルホン酸基約1059cm1への変換を、FTIRで確認した。実施例15TFEおよびPSVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして反応させた。実施例9の加工条件によって作製される延伸官能性TFEコポリマー膜を、実施例5のプロセスに従って作製した1.9mol8.0重量のPSVEを含有する官能性TFE微細粉末から作製した。膜を、まずIPAで湿潤し、次に、28重量の水酸化アンモニウム水溶液中に、約5°Cにて3時間浸漬した。この反応膜をDI水でリンスし、空気乾燥した。延伸官能性TFEコポリマー膜を、200°Cにて1時間加熱することで硬化した。架橋構造であるスルホンイミド基約1740cm1が、FTIRによって特定された。実施例16TFEおよびEVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして反応させた。実施例6のプロセスに従って作製された微細粉末から、延伸官能性TFEコポリマー膜を作製した。この微細粉末は、0.098mol0.41重量のEVEを含有していた。実施例6からの樹脂を、Isopar登録商標Kエクソンモービル社,フェアファックス,バージニア州と、0.207g/g樹脂の濃度で混合し、約2070kPaの圧力にて、およそ10cm径のペレットに成形した。ペレットを約50°Cに加熱し、縮小比約100対1を有するダイスを通して平均押出圧約15,000kPaにてペースト押出を行い、厚さ約0.076cmおよび幅約15.25cmの寸法を有するテープとした。縮小比は、押出機バレルの断面積の、押出ダイス出口部の断面積に対する比である。得られたテープは、約45°C、8.2メートル/分の速度にてカレンダー処理して、厚さ約0.015cmとした。180°Cから210°Cで加熱して、潤滑剤を除去した。乾燥テープの幅は、約15.8cmであった。得られたテープを、約250°Cおよび15.24メートル/分にて、2:1の比率で長さ方向に延伸した。得られたテープは、幅約13.5cmであった。得られたテープを、300°C、1秒あたり100にて、6:1の比率で横方向に延伸した。膜を、まずイソプロピルアルコールで湿潤し、次に、28重量の水酸化アンモニウム水溶液中に、約5°Cにて3時間浸漬した。この反応膜をDI水でリンスし、室温にて空気乾燥した。反応膜は水中にて半透明となり、それが親水性であることを示した。未反応の膜は、水中で白色であり、それが疎水性であることを示した。実施例17TFEおよびEVEのコポリマーを含んでなる延伸官能性コポリマーを、以下のようにして反応させた。実施例6に従って延伸官能性TFEコポリマー膜を作製した。この微細粉末は、0.098mol0.41重量のEVEを含有していた。この微細粉末を、実施例16のプロセスに従って膜に加工した。膜を、まずイソプロピルアルコールで湿潤した。この予備湿潤延伸TFEコポリマー膜を、50重量の硫酸水溶液中に浸漬し、60°Cにて24時間保持した。次に、この膜をDI水でリンスし、60°Cにて2時間乾燥した。FTIRスペクトルにより、カルボン酸官能基約3300cm1の存在が示され、エステル官能基の少なくとも一部がカルボン酸に加水分解されたことが分かった。実施例18吸収コンポジットを以下のようにして作製した。実施例9に記載のプロセスに従って作製される延伸官能性TFEコポリマー膜を、実施例5に従って作製した1.8mol7.7重量のPSVEを含有する官能性TFEコポリマー微細粉末から作製した。この延伸物質は、5.2g/m2の単位面積当たり質量を有していた。およそ18molのPSVEを有するTFE‐PSVEイオノマーの溶液を、Wuetal[米国特許出願第2008/007036号]、段落113~114の教示事項にしたがって作製し、次に、エタノールおよびDI水で希釈し、13.2水/73.8重量エタノール中13.2重量固形分の溶液とした。このイオン交換物質溶液を、ガラスプレート上に配置したFLUOROJU商標フィルム三菱樹脂株式会社にコーティングした。コーティングは、コーティングギャップが7ミル178ミクロンであるドローダウンブレードを用いて行った。次に、コンポジット膜をこの湿潤コーティング上に広げ、浸透させた。浸透後、それをヘアードライヤーで20~60秒間乾燥させた。続いて、1.5ミル38ミクロンギャップを用いて、同じイオン交換物質溶液の第二のコーティングを行った。次に、この第二のコーティングも、ヘアードライヤーで20~60秒間乾燥させた。ガラスプレート上のFLUOROJU商標フィルム上のこの吸収コンポジット膜を、160°Cの空気炉中に3分間配置し、続いて取り出して冷却した。この吸収コンポジット膜を、次に、FLUOROJU商標フィルムの支持台から取り外した。最終的に測定したこの吸収コンポジット膜の厚さは、12±2ミクロンであった。続いて、この物質を、米国特許出願第2007/007206号、段落121に記載のものなどの標準的なプロセスを用いてまず膜電極接合体MEAを形成することで、燃料電池の固体ポリマー電解質として試験した。このMEAは、続いて、米国特許出願第2007/007206号に記載のものなどの標準的な燃料電池試験プロトコルを用いて試験した。良好な分極曲線が得られ、この吸収コンポジット膜が、固体ポリマー電解質として作用したことを示している。実施例19本発明の固体ポリマー電解質膜を、本実施例では、第一のコーティングのドローダウンギャップが5ミル125ミクロンであり、第二のドローダウンギャップが3ミル75ミクロンとしたこと以外は、5.2g/m2の単位面積当たり質量を有する延伸膜を出発物質として用いて、実施例18に記載のプロセスを用いて作製した。最終的に測定したこの吸収コンポジット膜の厚さは、12±2ミクロンであった。このサンプルの測定したガーレー値は、200秒よりも大きかった。さらなる試験から、ガーレー値は、1000秒より大きい、および5000秒より大きい、および10,000秒より大きいことが示された。実施例20実施例9に従って作製された出発延伸物質を、実施例5に従って作製された1.4mol6.1重量のPSVEを含有する官能性樹脂から作製したこと以外は、実施例18の手順を繰り返した。この膜は、1.6g/m2の単位面積当たり質量を有していた。第一のコーティングのドローダウンギャップは、6ミル150ミクロンであり、第二のドローダウンギャップは、3ミル75ミクロンであった。最終的に測定したこの吸収コンポジット膜の厚さは、12±2ミクロンであった。本実施例で作製された吸収コンポジット物質も、この物質から作製されたMEAから得られた分極曲線によって示されるように、固体ポリマー電解質として良好に機能した。実施例211.7mol7.7重量のPSVEを含有する出発延伸物質中の-SOOFペンダント基が、酸形態-SO3Hに変換されたこと以外は、実施例18の手順を繰り返した。この出発膜を、まずIPAで湿潤し、次に、20重量KOH溶液アルドリッチ中に100°Cにて72時間浸漬した。次に、これをDI水でリンスし、15重量硝酸アルドリッチ中に80°Cにて24時間浸漬した。この変換膜をさらに、DI水中、15psigにて60時間煮沸し、次に、室温にて空気乾燥した。この出発膜は、5.2g/m2の単位面積当たり質量を有していた。この吸収コンポジット膜は、12±2ミクロンの厚さを有していた。本実施例で作製した吸収コンポジット物質も、この物質から作製されたMEAから得られた分極曲線によって示されるように、固体ポリマー電解質として良好に機能した。実施例221.4mol6.1重量のPSVEを含有する出発延伸物質が、1.6g/m2の単位面積当たり質量を有していたこと以外は、実施例21の手順を繰り返した。膜中の-SOOFペンダント基は、酸形態、-SO3Hに変換された。膜の変換を行い、次に、実施例21に従ってDI水中にて煮沸した。最終的に測定したこの吸収コンポジット膜の厚さは、12±2ミクロンであった。本実施例で作製した吸収コンポジット物質も、この物質から作製されたMEAから得られた分極曲線によって示されるように、固体ポリマー電解質として良好に作用した。実施例23以下に記載の3つの異なるポリマーのペースト押出により、3つのビーズを作製した。ポリマーA1.1molのPSVEを有するTFEおよびPSVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂。ビーディングの破断強度は28.5Nであった。ポリマーB1.0molのPSVEを有するTFEおよびPSVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂は、3.6molのPSVEを有するTFEおよびPSVEのコポリマーの30重量、ならびに米国特許第6,541,589号の教示事項に従って作製された修飾TFEの70重量のブレンドから構成されていた。ポリマーC1.1molのPSVEを有するTFEおよびPSVEのコポリマーを含んでなる微細粉末樹脂は、0.7molのPSVEを有するTFEおよびPSVEのコポリマーの80重量、ならびに2.7molのPSVEを有するTFEおよびPSVEのコポリマーの20重量のブレンドから構成されていた。各ポリマー樹脂のサンプル113.4gを、およそ0.250g/g樹脂の比率でIsopar登録商標Kと共にブレンドした。このブレンドを、10~12時間、49°Cにてコンディショニングした。約1860kPaの予備成型圧力を約20秒間適用することにより、直径2.54cmの円筒状予備成型品を作製した。押出機バレル径は、2.54cmであり、動きのラム速度は、およそ1.5cm/分であった。ビーディングを拘束した状態で49°Cにて約24時間乾燥することにより、ビーディングからIsopar登録商標Kを除去した。ビーディングの破断強度を、初期サンプル長2.54cmおよびクロスヘッド速度2.54cm/分を用いたInstron登録商標引張試験機を用いて測定した。表8に報告するマトリックス引張強度の結果は、3回以上の試験の平均である。末端効果を排除するために、押出ビーディングの最初および最後のおよそ2.5mを廃棄した。押出ビーディングの1.9cmのセクションの延伸を、250°C、1秒1の一定真歪み速度にて延伸することにより、およそ35:1の比率で行った延伸開始時の加工速度は100/秒である。延伸ビーディングの中心付近からおよそ30cmの長さを取り出し、室温23°Cプラスまたはマイナス1.5°Cで保持される取り出したサンプルの最大破断負荷を、初期サンプル長2.54cmおよびクロスヘッド速度2.54cm/分を用いたInstron登録商標引張試験機を用いて測定する。マトリックス引張強度は、最大破断負荷および試験サンプル質量から算出した。延伸ビーディングを、次にIPAで湿潤し、20重量のKOH水溶液中に、175°Cにて4時間浸漬した。次に、延伸ビーディングを取り出し、脱イオン水でリンスし、15重量硝酸水溶液中に、175°Cの温度にて4時間浸漬した。次に、延伸ビーディングを取り出し、リンスし、空気乾燥した。次に、サンプルを水に浸漬したところ、2つの官能性TFEコポリマーのブレンド、ポリマーCによって作製された延伸ビーディングのみが、これが透明になったことから、親水性であった。"