複数の操作位置表示を行う表示部と、前記複数の操作位置表示の各々に対応して入力装置の正面の特定の空間に設定された操作位置に対する操作を非接触式で検出する検出部と、を有し、前記検出部は、前記入力装置の正面の空間に向けて超音波を発振する第1圧電素子と、前記第1圧電素子より発振された前記超音波を検出する第2圧電素子と、前記第2圧電素子による検出結果に基づいて、何れの前記操作位置に対する操作が行われたかを判定する判定部と、を有することを特徴とする入力装置。前記第1圧電素子と前記第2圧電素子とのうちの少なくとも何れか一方を複数有することを特徴とする請求項1に記載の入力装置。前記表示部が矩形状であり、前記第1圧電素子と前記第2圧電素子とのうちの少なくとも何れか一方が、前記表示部の4辺のそれぞれと対応する位置に配置されていることを特徴とする請求項2に記載の入力装置。前記第2圧電素子を複数有することを特徴とする請求項2又は3に記載の入力装置。前記表示部から前記特定の空間までの距離が5cm以下であることを特徴とする請求項1乃至4の何れか一項に記載の入力装置。前記操作位置に向けて超音波を発振する第3圧電素子と、前記第3圧電素子を用いて、前記操作を行った物体に対し、超音波により触感を付与させる制御を行う触感付与制御部と、を有することを特徴とする請求項1乃至5の何れか一項に記載の入力装置。前記第1圧電素子と前記第2圧電素子とのうちの少なくとも何れか1つの圧電素子を用いて、前記操作を行った物体に対し、超音波により触感を付与させる制御を行う触感付与制御部を有することを特徴とする請求項1乃至5の何れか一項に記載の入力装置。当該入力装置は、携帯端末装置であることを特徴とする請求項1乃至7の何れか一項に記載の入力装置。タッチパネルでは、指やスタイラス等が画面に直接接触するため、画面が手の脂などで汚れたり、画面にスタイラスの跡が残ったりする。本発明の目的は、画面に表示された操作位置表示に対応する操作を、非接触式で検出することが可能な入力装置を提供することにある。本発明は、複数の操作位置表示を行う表示部と、前記複数の操作位置表示の各々に対応して入力装置の正面の特定の空間に設定された操作位置に対する操作を非接触式で検出する検出部と、を有し、前記検出部は、前記入力装置の正面の空間に向けて超音波を発振する第1圧電素子と、前記第1圧電素子より発振された前記超音波を検出する第2圧電素子と、前記第2圧電素子による検出結果に基づいて、何れの前記操作位置に対する操作が行われたかを判定する判定部と、を有することを特徴とする入力装置を提供する。本発明によれば、表示部に表示された操作位置表示と対応する操作位置に対して行われた操作を非接触式で検出することができる。以下、本発明の実施形態について、図面を用いて説明する。なお、すべての図面において、同様の構成要素には同一の符号を付し、適宜に説明を省略する。第1の実施形態図1は第1の実施形態に係る入力装置としての携帯端末装置100を示す正面図、図2は携帯端末装置100のブロック図、図3は操作位置51に対して指1で操作を行う状態を示す側面図である。本実施形態に係る携帯端末装置100は、複数の操作位置表示例えば操作位置表示61~66を行う表示部60と、これら複数の操作位置表示の各々に対応して携帯端末装置100の正面の例えば、表示部60の正面の特定の空間に設定された操作位置操作位置51等に対する操作を非接触式で検出する検出部と、を有し、検出部は、携帯端末装置100の正面の空間例えば、表示部60の正面の空間に向けて超音波を発振する第1圧電素子発振用圧電素子31と、第1圧電素子より発振された超音波を検出する第2圧電素子受信用圧電素子21と、第2圧電素子による検出結果に基づいて、何れの操作位置に対する操作が行われたかを判定する判定部42と、を有する。なお、携帯端末装置100は、例えば、携帯電話機、PDAPersonalDigitalAssistant、小型ゲーム機器、ラップトップ型パーソナルコンピュータなどである。以下、詳細に説明する。図1に示すように、携帯端末装置100は、筐体101と、この筐体101に設けられた表示部60と、を有している。なお、図1では、携帯端末装置100がタブレット型である例を示しているが、携帯端末装置100は、その他の形態のものであっても良い。すなわち、携帯端末装置100は、相互に折り畳み可能に連結された第1及び第2の筐体を有する折り畳み型であっても良いし、相互にスライド可能に連結された第1及び第2の筐体を有するスライド型であっても良い。表示部60は、例えば、液晶表示装置等により構成されている。表示部60は、その表示画面60aにおいて各種の情報表示を行う。これらの表示には、複数の操作位置表示例えば、操作位置表示61~66が含まれる。表示画面60aは、例えば矩形状に形成されている。携帯端末装置100は、携帯端末装置100の正面の空間に向けて超音波を発振する発振用圧電素子31と、発振用圧電素子31より発振された超音波を検出する受信用圧電素子2121a、21b、21c、21dと、操作位置に向けて超音波を発振する触感付与用圧電素子第3圧電素子81と、を有している。これら発振用圧電素子31、受信用圧電素子21及び触感付与用圧電素子81は、筐体101において、表示部60の近傍の位置に設けられている。携帯端末装置100は、発振用圧電素子31と受信用圧電素子21とのうちの少なくとも何れか一方を複数有している。本実施形態の場合、携帯端末装置100は、例えば、受信用圧電素子21を複数有している。これら受信用圧電素子21は、例えば、表示画面60aの4辺のそれぞれと対応する位置に配置されている。また、携帯端末装置100は、例えば、複数の触感付与用圧電素子81を有している。図2に示すように、携帯端末装置100は、発振用圧電素子31、受信用圧電素子21、触感付与用圧電素子81及び表示部60の他に、制御部40を有している。制御部40は、発振用圧電素子31の動作を制御する発振制御部41と、判定部42と、表示部60の動作を制御する表示制御部43と、触感付与用圧電素子81の動作を制御する触感付与制御部44と、を有している。発振制御部41により発振用圧電素子31を制御することにより、発振用圧電素子31から超音波を発振させることができる。発振用圧電素子31により発振された超音波は、各受信用圧電素子21により検出される。各受信用圧電素子21は、発振用圧電素子31により発振された周波数の超音波を検出する。受信用圧電素子21の共振周波数は、発振用圧電素子31の発信周波数と一致していることが好ましい。各受信用圧電素子21による検出結果は、それぞれ判定部42に入力される。判定部42は、各受信用圧電素子21による検出結果に基づいて、何れの操作位置に対する操作が行われたかを判定する。触感付与制御部44により各触感付与用圧電素子81を制御し、各触感付与用圧電素子81から操作位置に向けて超音波を発振させることにより、操作を行った物体例えば指1図3或いはスタイラス図示略などに対して触感を付与することができる。図3に示すように、操作位置は、表示画面60aから離れた位置にある。操作位置は、例えば、各操作位置表示61~66の正面の空間にそれぞれ設定されている。図3には、一例として、操作位置表示62と対応する操作位置51に対して指1で操作する状態を示している。発振用圧電素子31から出力された超音波は、指1で反射した後に各受信用圧電素子21により検出されるが、指1の位置に応じて、各受信用圧電素子21へ向けて反射される超音波の強度が異なる。つまり、何れの操作位置に対して操作が行われたかに応じて、各受信用圧電素子21により検出結果が異なる。このため、判定部42にて、各受信用圧電素子21による検出結果を解析することにより、何れの操作位置に対して操作が行われたかを判定することができる。すなわち、各操作位置表示に対応する操作位置に対して行われた操作を非接触式で検出することができる。なお、このような検出動作を実現するために、例えば、判定部42は、予め、各操作位置毎に、各受信用圧電素子21による検出値をテーブルとして記憶している。そして、判定部42は、そのテーブルの中から、各受信用圧電素子21による検出値と対応する操作位置を抽出し、その操作位置に対する操作が行われたと判定する。或いは、判定部42は、各受信用圧電素子21による検出値を用いた演算により、何れの操作位置に対して操作が行われたかを判定しても良い。例えば、表示画面60aの上図1の紙面よりも前に位置する受信用圧電素子21aによる検出値と、表示画面60aの下に位置する受信用圧電素子21bによる検出値との比から、操作位置の上下方向位置を判定し、表示画面60aの左に位置する受信用圧電素子21cによる検出値と、表示画面60aの右に位置する受信用圧電素子21dによる検出値との比から、操作位置の左右方向位置を判定することで、操作位置を特定しても良い。なお、各操作位置は同一平面内に位置することが好ましく、これにより、ユーザによる操作が容易となる。また、表示画面60aから各操作位置までの距離は5cm以下より好ましくは3cm以下であることが好ましく、これにより、操作の検出をより高精度に行うことができる。また、判定部42により、何れかの操作位置に対する操作が行われたと判定された場合、触感付与制御部44は、触感付与用圧電素子81を制御し、指1に超音波を当てさせることにより、指1に触感を付与する。ここで、各触感付与用圧電素子81から発振される超音波の位相の値或いは、各触感付与用圧電素子81から発振される超音波の位相の相対的なずれ量の値を制御することにより、指1などに触感を付与する位置を調節することができる。このため、本実施形態では、操作を検出した操作位置において触感を付与できるように、各触感付与用圧電素子81から発振される超音波の位相の値やその相対的なずれ量を制御する。更に、各触感付与用圧電素子81から発振される超音波の振幅、位相の値或いは、位相の相対的なずれ量を制御することにより、複数種類の触感例えば、固い触感、柔らかい触感、ざらざらの触感、つるつるした触感、凹凸の触感などを付与することができる。また、判定部42により何れかの操作位置に対する操作が行われたと判定された場合、制御部40は、その操作に応じたその他の処理を実行する。例えば、図1に示すように、操作位置表示61~66には、アプリの起動を指示する操作位置図示略を指し示す操作位置表示61、アドレス帳の起動を指示する操作位置51を指し示す操作位置表示62、電子メール機能の起動を指示する操作位置図示略を指し示す操作位置表示63、カメラ機能の起動を指示する操作位置図示略を指し示す操作位置表示64、電卓機能の起動を指示する操作位置図示略を指し示す操作位置表示65、及び、各種の設定機能の起動を指示する操作位置図示略を指し示す操作位置表示66が含まれ、制御部40は、これらの機能に応じた処理を実行する。図4は発振用圧電素子31の模式図である。発振用圧電素子31は、例えば、シート状の振動部材32と、振動子33と、支持部材34と、を備えている。振動子33は例えば圧電振動子であり、振動部材32の一方の面に取り付けられている。支持部材34は、振動部材32の縁を支持している。また、支持部材34は、例えば、携帯端末装置100の回路基板図示略或いは筐体101に固定されている。発振制御部41は、振動子33に発振信号を入力することによって振動子33を振動させて、振動子33及び振動部材32より音波を発振させる発振回路を構成している。振動部材32は、振動子33から発生した振動によって振動し、例えば周波数が20kHz以上の音波を発振する。なお、振動子33も、自身が振動することによって、例えば周波数が20kHz以上の音波を発振する。また振動部材32は、振動子33の基本共振周波数を調整する。機械振動子の基本共振周波数は、負荷重量と、コンプライアンスに依存する。コンプライアンスは振動子の機械剛性であるため、振動部材32の剛性を制御することで、振動子33の基本共振周波数を制御できる。なお、振動部材32の厚みは5μm以上500μm以下であることが好ましい。また、振動部材32は、剛性を示す指標である縦弾性係数が1Gpa以上500GPa以下であることが好ましい。振動部材32の剛性が低すぎる場合や、高すぎる場合は、機械振動子として特性や信頼性を損なう可能性が出てくる。なお、振動部材32を構成する材料は、金属や樹脂など、脆性材料である振動子33に対して高い弾性率を持つ材料であれば特に限定されないが、加工性やコストの観点からリン青銅やステンレスなどが好ましい。本実施形態において振動子33の平面形状は円形である。ただし振動子33の平面形状は円形に限定されない。振動子33は、振動部材32に対向する面の全面が接着剤によって振動部材32に固定されている。これにより、振動子33の片面の全面が振動部材32によって拘束される。発振制御部41は、振動子33に入力する電気信号、すなわち発振用圧電素子31における変調信号を生成する。変調信号の輸送波は、例えば、周波数が20kHz以上の超音波であり、具体的には、例えば100kHzの超音波である。発振制御部41は、所定の発振出力となるように発振用圧電素子31を制御する。図5は、振動子33の厚さ方向の層構造を示す断面図である。振動子33は、圧電体36、上面電極37及び下面電極38を有している。圧電体36は厚さ方向に分極している。圧電体36を構成する材料は、圧電効果を有する材料であれば、無機材料及び有機材料のいずれであってもよい。ただし、電気機械変換効率が高い材料、例えばジルコン酸チタン酸塩PZTやチタン酸バリウムBaTiO3であるのが好ましい。圧電体36の厚さh1は、例えば10μm以上1mm以下である。厚さh1が10μm未満の場合、発振用圧電素子31の製造時に振動子33が破損する可能性が生じる。また厚さh1が1mm超の場合、電気機械変換効率が低くなりすぎてしまい、十分な大きさの振動を得られない可能性がある。その理由は、振動子33の厚さが厚くなると、圧電振動子内における電界強度は反比例して小さくなるためである。上面電極37及び下面電極38を構成する材料は特に限定されないが、例えば、銀や銀/パラジウムを使用することができる。銀は低抵抗で汎用的な電極材料として使用されているため、製造プロセスやコストなどに利点がある。銀/パラジウムは耐酸化に優れた低抵抗材料であるため、信頼性の観点から利点がある。また、上面電極37及び下面電極38の厚さh2は特に限定されないが、その厚さh2が1μm以上50μm以下であるのが好ましい。厚さh2が1μm未満では、上面電極37及び下面電極38を均一に成形することが難しくなり、その結果、電気機械変換効率が低下する可能性がある。また、上面電極37及び下面電極38の膜厚が100μmを超える場合は、上面電極37及び下面電極38が圧電体36に対して拘束面となり、エネルギー変換効率を低下させてしまう可能性が生じる。振動子33は、外径=φ18mm、内径=φ12mm、厚み=100μmとすることができる。また上面電極37及び下面電極38としては、例えば厚み8μmの銀/パラジウム合金重量比は例えば7:3を用いることができる。また振動部材32は、外径=φ20mm、厚み=50μm0.3mmのリン青銅を用いることができる。支持部材34は発振用圧電素子31のケースとして機能するものであり、例えば、外径=φ22mm、内径=φ20mmの筒状例えば円筒状に形成されている。図4は受信用圧電素子21の模式図である。受信用圧電素子21は、発振用圧電素子31と同様に構成されている。各受信用圧電素子21の振動子33は、受信する超音波に応じた電気信号を個別に生成し、それら電気信号を超音波の検出結果として判定部42にそれぞれ出力する。判定部42は、各受信用圧電素子21から入力される電気信号に基づいて、何れの操作位置に対する操作が行われたかを判定する。このように、発振用圧電素子31は、超音波を出力するスピーカとしての機能を有するのに対し、受信用圧電素子21は、超音波を検出するマイクとして機能する。また、図示は省略するが、触感付与用圧電素子81及び触感付与制御部44も発振用圧電素子31及び発振制御部41と同様に構成されている。以上において、発振制御部41、発振用圧電素子31、受信用圧電素子21及び判定部42により、各操作位置表示に対応する操作位置に対して行われた操作を非接触式で検出する検出部が構成されている。次に、一連の動作を説明する。図7は第1の実施形態の動作の流れを示すフローチャートである。携帯端末装置100は、図7の処理を所定時間毎に繰り返し行う。先ず、ユーザが複数の操作位置表示61~66により示される操作位置操作位置51等のうちの何れかの操作位置に対して操作を行う。すなわち、所望の操作位置に指1を移動させる。すると、検出部がその操作を検出するステップS11のY。次に、触感付与制御部44により、指1に触感を付与させる処理を行うステップS12。また、ステップS12と並行して或いは、ステップS12に続いて、ステップS13の処理を行う。ステップS13では、操作に応じたその他の処理ステップS12での処理を除く処理を行う。具体的には、例えば、アプリ、アドレス帳、電子メール機能、カメラ機能、電卓機能、各種の設定機能などを起動させる処理を行う。以上のような第1の実施形態によれば、表示部60に表示された操作位置表示61~66により示される操作位置操作位置51等に対して行われた操作を非接触式で検出することができる。よって、指やスタイラス等を画面に直接接触させるタッチパネルとは異なり、画面が手の脂などで汚れたり、画面にスタイラスの跡が残ったりすることを抑制できる。また、発振用圧電素子31と受信用圧電素子21とのうちの少なくとも何れか一方例えば受信用圧電素子21を複数有するので、2次元的に複数箇所に配置された操作位置に対する操作をそれぞれ容易に検出することができる。より具体的には、発振用圧電素子31と受信用圧電素子21とのうちの少なくとも何れか一方例えば受信用圧電素子21が、表示部60の4辺のそれぞれと対応する位置に配置されていることにより、2次元的に複数箇所に配置された操作位置に対する操作をそれぞれ容易に検出することができる。また、操作位置に向けて超音波を発振する触感付与用圧電素子81と、触感付与用圧電素子81を用いて、操作を行った物体指1などに対し、超音波により触感を付与させる制御を行う触感付与制御部44と、を有する。よって、表示画面60aに対して非接触式で操作を検出する場合にも、触れたかのような感触をユーザに与えることができるので、ユーザは、操作を行ったことを容易に認識することができる。また、複数の触感付与用圧電素子81を用いて触感を付与することにより、その触感を付与する位置を容易に調節することができるため、操作位置において触感を付与することができる。第2の実施形態図8は第2の実施形態に係る入力装置としての携帯端末装置100のブロック図である。上記の第1の実施形態では、触感付与用圧電素子81を用いて触感を付与する例を説明したが、第2の実施形態では、発振用圧電素子31と受信用圧電素子21とのうちの少なくとも何れか1つの圧電素子例えば、受信用圧電素子21を用いて触感を付与する。より具体的には、受信用圧電素子21を用いて操作を検出するタイミングと、受信用圧電素子21を用いて触感を付与するタイミングとをずらすことにより時分割することにより、受信用圧電素子21を操作検出用と触感付与用に兼用させることができる。本実施形態の場合、各受信用圧電素子21は、触感付与制御部44の制御下で超音波を発振し、この超音波により、指1などに触感を付与する。このような第2の実施形態によっても、第1の実施形態と同様の効果が得られる。また、発振用圧電素子31と受信用圧電素子21とのうちの少なくとも何れか1つの圧電素子を用いて、操作を行った物体例えば指1に対し、超音波により触感を付与する。よって、検出用の圧電素子と、触感付与用の圧電素子とを兼用させることにより、携帯端末装置100の大型化を抑制することができる。第3の実施形態図9は第3の実施形態に係る入力装置としての携帯端末装置100を示す正面図である。上記の第1の実施形態では、表示部60の4辺のそれぞれに沿って受信用圧電素子21が配置されている例を説明した。これに対し、第3の実施形態では、図9に示すように、表示部60の2辺に沿って、それぞれ複数個の受信用圧電素子21が配列されている。このような第3の実施形態によっても、第1の実施形態或いは第2の実施形態と同様の効果が得られる。なお、上記の各実施形態では、入力装置が携帯端末装置である例を説明したが、入力装置はATMAutomatedtellermachineなどの据え付け型の装置であっても良い。また、入力装置には、発振用圧電素子31を複数設けても良い。また、触感付与制御部44は、操作を行った物体の位置が、表示部60表示画面60aを含む面に近いほど、触感が強くなるように、触感付与用圧電素子81或いは、発振用圧電素子31又は受信用圧電素子21を制御するようにしても良い。このためには、判定部42は、受信用圧電素子21による検出結果に基づいて、操作を行った物体と、表示部60表示画面60aを含む面と、の距離を判定する。そして、触感付与制御部44は、その判定された距離が近いほど、触感が強くなるように、触感付与用圧電素子81或いは、発振用圧電素子31又は受信用圧電素子21を制御する。