"通信線に伝送信号を繰り返し送出する伝送ユニットと、前記伝送信号を用いて通信する第1端末と、前記伝送信号に重畳される重畳信号を用いて通信する第2端末とが前記通信線に接続された通信システムであって、前記伝送信号は、1フレームごとに時間軸方向において、前記第1端末にデータを伝送するための送信帯と、前記第1端末からの返送データを受信するためのタイムスロットである返信帯とを含む複数の領域に分割された時分割方式の信号からなり、前記伝送ユニットは、前記第2端末に対して重畳要求データを送信する重畳要求部と、前記第2端末が前記重畳要求データに応答して前記返信帯で前記重畳信号により送信する重畳返送データを受信する重畳通信部とを備えることを特徴とする通信システム。前記重畳要求部は、前記送信帯で前記第2端末に対して前記伝送信号により前記重畳要求データを送信し、前記第2端末は、前記伝送信号により送信される前記重畳要求データを受信する端末側伝送通信部を有することを特徴とする請求項1に記載の通信システム。前記重畳要求部は、前記返信帯で前記第2端末に対して前記重畳信号により前記重畳要求データを送信することを特徴とする請求項1に記載の通信システム。前記重畳通信部は、前記重畳要求部が前記重畳要求データを送信した前記返信帯の次の前記返信帯で、前記第2端末からの前記重畳返送データを受信することを特徴とする請求項3に記載の通信システム。前記伝送ユニットは、前記重畳要求データをトリガにして、前記送信帯において次の前記返信帯での前記返送データの送信を禁止することにより当該返信帯を前記重畳信号の重畳用に確保する確保データを前記伝送信号により送信する帯域確保部をさらに備えることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1項に記載の通信システム。伝送信号を用いて通信する第1端末と、前記伝送信号に重畳される重畳信号を用いて通信する第2端末とが通信線に接続された通信システムに用いられ、1フレームごとに時間軸方向において、前記第1端末にデータを伝送するための送信帯と、前記第1端末からの返送データを受信するためのタイムスロットである返信帯とを含む複数の領域に分割された時分割方式の信号からなる前記伝送信号を前記通信線に繰り返し送出する伝送通信部と、前記第2端末に対して重畳要求データを送信する重畳要求部と、前記第2端末が前記重畳要求データに応答して前記返信帯で前記重畳信号により送信する重畳返送データを受信する重畳通信部とを備えることを特徴とする伝送ユニット。ところで、特許文献4記載の通信システムでは、第1端末と第2端末とは通信線を共有しているものの、互いに干渉することなく、第1端末同士または第2端末同士が独立して通信を行っており、第1端末と第2端末との間でのデータの授受は想定されていない。しかし、近年、伝送ユニットが、たとえば画像センサや電力計測ユニットなどのセンサ機器からのデータのように比較的データ量の多い情報に基づいて機器を制御できるような、フレキシブルなシステムへの応用が求められている。この場合に、伝送ユニットにて比較的データ量の多い情報を取得する必要があるが、伝送ユニットの伝送信号を使ってデータ量の多い情報を取得するには、通信速度が不足している。本発明は上記事由に鑑みて為されており、伝送ユニットの伝送信号の通信速度を確保しながら、伝送ユニットにて比較的データ量の多い情報を取得可能な通信システムおよびそれに用いる伝送ユニットを提供することを目的とする。本発明の通信システムは、通信線に伝送信号を繰り返し送出する伝送ユニットと、前記伝送信号を用いて通信する第1端末と、前記伝送信号に重畳される重畳信号を用いて通信する第2端末とが前記通信線に接続された通信システムであって、前記伝送信号は、1フレームごとに時間軸方向において、前記第1端末にデータを伝送するための送信帯と、前記第1端末からの返送データを受信するためのタイムスロットである返信帯とを含む複数の領域に分割された時分割方式の信号からなり、前記伝送ユニットは、前記第2端末に対して重畳要求データを送信する重畳要求部と、前記第2端末が前記重畳要求データに応答して前記返信帯で前記重畳信号により送信する重畳返送データを受信する重畳通信部とを備えることを特徴とする。この通信システムにおいて、前記重畳要求部は、前記送信帯で前記第2端末に対して前記伝送信号により前記重畳要求データを送信し、前記第2端末は、前記伝送信号により送信される前記重畳要求データを受信する端末側伝送通信部を有することが望ましい。この通信システムにおいて、前記重畳要求部は、前記返信帯で前記第2端末に対して前記重畳信号により前記重畳要求データを送信することがより望ましい。この通信システムにおいて、前記重畳通信部は、前記重畳要求部が前記重畳要求データを送信した前記返信帯の次の前記返信帯で、前記第2端末からの前記重畳返送データを受信することがより望ましい。この通信システムにおいて、前記伝送ユニットは、前記重畳要求データをトリガにして、前記送信帯において次の前記返信帯での前記返送データの送信を禁止することにより当該返信帯を前記重畳信号の重畳用に確保する確保データを前記伝送信号により送信する帯域確保部をさらに備えることがより望ましい。本発明の伝送ユニットは、伝送信号を用いて通信する第1端末と、前記伝送信号に重畳される重畳信号を用いて通信する第2端末とが通信線に接続された通信システムに用いられ、1フレームごとに時間軸方向において、前記第1端末にデータを伝送するための送信帯と、前記第1端末からの返送データを受信するためのタイムスロットである返信帯とを含む複数の領域に分割された時分割方式の信号からなる前記伝送信号を前記通信線に繰り返し送出する伝送通信部と、前記第2端末に対して重畳要求データを送信する重畳要求部と、前記第2端末が前記重畳要求データに応答して前記返信帯で前記重畳信号により送信する重畳返送データを受信する重畳通信部とを備えることを特徴とする。本発明は、伝送ユニットの伝送信号の通信速度を確保しながら、伝送ユニットにて比較的データ量の多い情報を取得可能になるという利点がある。実施形態1本実施形態の通信システムは、たとえば図1に示すように、2線式の通信線10に接続される親機としての伝送ユニット1と、子機としての第1端末21および第2端末22とを備えている。図1図2,4,6も同様では、第1端末21は第1監視端末あるいは第1制御端末と表記し、第2端末22は第2監視端末あるいは第2制御端末と表記しているが、この点については後述する。この通信システムでは、基本的に、第1端末21は通信線10を伝送される伝送信号第1プロトコルの信号を用いて通信を行い、第2端末22は伝送信号に重畳される重畳信号第2プロトコルの信号を用いて通信を行う。図2は、通信システムがオフィスビル等において照明器具3を制御するための照明システムに適用された例を示している。図2の例では、伝送ユニット1はエリアたとえばフロアごとに1台ずつ設けられ、各伝送ユニット1に接続された通信線10に第1端末21および第2端末22が1ないし複数台ずつ接続されている。さらに、通信線10には、照明制御システムを集中監視制御するためのオフィスコントローラ4が接続されている。また、伝送ユニット1は、その上位装置となる省エネコントローラ5に接続されている。省エネコントローラ5は、エリアたとえばフロアごとに設けられており、上記通信システムを適用した照明システムの他、空調装置6についても統括的に監視制御を行う。複数のエリアの省エネコントローラ5は、ブラウザ機能を有したパソコンパーソナルコンピュータ7にインターネットなどのネットワーク8あるいはLANを介して接続され、パソコン7から監視可能に構成されている。なお、図2の例では、1台の第2監視端末221に電力計測ユニット91が接続されており、この電力計測ユニット91は、PLCタップ93に接続された機器での消費電力をモニタ92経由で計測する。複数台の第1端末21は、伝送ユニット1に対して通信線10を介して並列接続されている。伝送ユニット1および第1端末21は、伝送ユニット1から第1端末21へのデータ伝送と第1端末21から伝送ユニット1へのデータ伝送とが時分割で行われる時分割多重伝送システム以下、基本システムというを構築する。以下ではまず、基本システムの概略構成について説明する。基本システムにおいて、第1端末21は、壁スイッチ等のスイッチ図示せずの監視入力を監視する第1監視端末211と、リレー図示せずを有し負荷ここでは照明器具3のオンオフ制御等を行う第1制御端末212との2種類に分類される。ここで、第1端末21は予め個別に割り当てられた自己のアドレスを、各々のメモリ図示せずに記憶している。なお、第1監視端末211は、スイッチに限らず、人感センサ等のセンサで自動的に発生する監視入力を監視する構成であってもよい。伝送ユニット1は、図1に示すように、伝送信号を通信線10に送出する伝送通信部11と、第1端末21へ返送要求データを送信する返送要求部12と、第1端末21から返送データを受信する返送受信部13と、記憶部14と、制御部15とを備えている。さらに、伝送ユニット1は、重畳通信部16と重畳要求部17と帯域確保部18とを備えているが、重畳通信部16と重畳要求部17と帯域確保部18とは基本システムでは使用しない機能であるから、詳しくは後述する。制御部15は、返送要求部12、返送受信部13、重畳通信部16、重畳要求部17、帯域確保部18の動作を制御する。本実施形態では、伝送ユニット1は、マイコンマイクロコンピュータを主構成とし、記憶部14に記憶されたプログラムを実行することにより、各部の機能を実現する。伝送ユニット1は、第1監視端末211と第1制御端末212とをアドレスによって対応付けた制御テーブルを記憶部14に記憶している。ここで、たとえば第1監視端末211が複数回路のスイッチを有する場合、第1監視端末211に固有の端末アドレスだけでは、この第1監視端末211のスイッチが全て該当することになり、実際に操作された唯一のスイッチを特定することはできない。そこで、第1監視端末211においては、実際に操作された唯一のスイッチを特定できるように、スイッチごとに負荷番号が割り振られ、第1監視端末211の端末アドレスの後に負荷番号が付加されたアドレスをスイッチ固有のアドレス識別子として用いる。同様に、第1制御端末212においてはリレーごとに負荷番号が割り振られ、第1制御端末212の端末アドレスの後に負荷番号が付加されたアドレスをリレー固有のアドレス識別子とする。制御テーブルでは、スイッチ固有のアドレスとリレー固有のアドレスとが一対一あるいは一対多に対応付けられる。続いて、基本システムの動作について説明する。伝送ユニット1は、通信線10に対して図3に示すように時間軸方向において複数の領域に分割された形式の電圧波形からなる時分割方式の伝送信号を繰り返し送信する。すなわち、伝送信号は、予備割込帯101と、予備帯102と、送信帯103と、返信帯104と、割込帯105と、短絡検出帯106と、休止帯107との7つの領域からなる複極±24Vの時分割多重信号である。なお、図示例では伝送信号における割込帯105から始まって返信帯104で終わる各区間を1フレームF1,F2,としている。予備割込帯101は2次割込の有無を検出するための期間、予備帯102は割込帯105および短絡検出帯106に合わせて設定された期間であり、送信帯103は第1端末21にデータを伝送するための期間である。返信帯104は第1端末21からの返送データを受信するタイムスロットであり、割込帯105は後述の割込信号の有無を検出するための期間であり、短絡検出帯106は短絡を検出するための期間である。休止帯107は処理が間に合わないときのための期間である。伝送ユニット1は、常時は、モードデータが通常モードである伝送信号を送信し、この伝送信号の送信帯103に含まれるアドレスデータをサイクリックに変化させて第1端末21に順次アクセスする常時ポーリングを行う。常時ポーリングの際には、送信帯103に含まれるアドレスデータが自己のアドレスに一致した第1端末21は、この送信帯103に含まれるデータを受信し、次の返信帯104にて返送データを伝送ユニット1に送信する。ここで、第1端末21は、伝送信号の返信帯104に同期した電流モードの信号適当な低インピーダンスを介して通信線10を短絡することにより送出される信号により返送データを送信する。なお、第1端末21の内部回路の電源は、通信線10を介して伝送される伝送信号を整流し安定化することによって供給される。一方、第1監視端末211としての第1端末21は、監視入力を検出すると、伝送信号の割込帯105に同期して割込信号を発生する。以下、図1の通信システムにおいて、第1監視端末211で割込信号が発生した場合の基本システムの動作について、図3および図4を参照して説明する。伝送ユニット1は、伝送信号の第1フレームF1の割込帯105にて第1監視端末211で発生した割込信号を検出すると図3および図4のS11、伝送信号の送信帯103に含まれるモードデータを通常モードから割込ポーリングモードに切り替える。割込ポーリングモードにおいては、伝送ユニット1は、返送要求部12にて、アドレスの上位ビットからなる返送要求データを伝送信号の送信帯103で送信しS12、アドレス上位ビットをサイクリックに変化させながらアドレスサーチを行う。割込信号を発生した第1監視端末211は、返送要求データ中のアドレス上位ビットが自己のアドレスの上位ビットに一致していれば、第1フレームF1の返信帯104にて自己のアドレスの下位ビットを返送データとして伝送ユニット1に送信するS13。これにより伝送ユニット1は、第1フレームF1において割込信号を発生した第1監視端末211のアドレスを、返送データとして返送受信部13にて受信することになる。伝送ユニット1は、割込信号を発生した第1監視端末211のアドレスを取得すると、次の第2フレームF2の送信帯103にて、そのアドレスを指定して第1監視端末211に対して返送要求部12から返送要求データを送信するS14。第1監視端末211は、自己のアドレスを含む返送要求データを受信すると、これに応答して、第2フレームF2の返信帯104にて監視入力に対応したスイッチの負荷番号およびオンオフの別を含む監視データを返送データとして伝送ユニット1に送信するS15。伝送ユニット1は、返送受信部13にて監視データからなる返送データを受信すると、この監視データに制御テーブル上で対応する第1制御端末212に対して、次の第3フレームF3の送信帯103にて制御データを送信するS16。これにより、制御データを受信した第1制御端末212は、制御データに従って照明器具3をオンオフ制御する。上述したように、基本システムでは、ポーリングセレクティング方式のプロトコル第1プロトコルに従い、伝送ユニット1を介して第1端末第1監視端末211、第1制御端末21221同士が通信を行うこととなる。ところで、本実施形態に係る通信システムでは、第2端末22は、上記基本システムと通信線10を共用しつつ、伝送信号に重畳される重畳信号を用いて通信を行う。本実施形態においては、伝送ユニット1は重畳信号を用いた第2プロトコルの通信を行う重畳通信部16図1参照を備えているので、第2端末22同士だけでなく、伝送ユニット1と第2端末22との間でも第2プロトコルの通信が可能である。第2端末22は、第1端末21と同様、センサ等からの監視入力を監視する第2監視端末221と、負荷ここでは照明器具3の制御を行う第2制御端末222との2種類に分類される。ここで、第2端末22は予め個別に割り当てられた自己のアドレスを、各々のメモリ図示せずに記憶している。ただし、第1端末21と第2端末22とでは設定可能なアドレス領域が区別されている。以下では、通信システム全体として1~128のアドレスが使用可能であって、そのうち1~64までが第1端末21のアドレス領域、65~128が第2端末22のアドレス領域として割り当てられている場合を想定して説明する。なお、第2端末22に関しては、1台の第2端末22に複数台のセンサや負荷が接続されている場合、第2端末22に固有のアドレスが割り当てられるのではなく、センサあるいは負荷ごとに固有のアドレスが割り当てられている。つまり、たとえば4台の負荷が接続された第2制御端末222には、65、66、67、68というように合計4つのアドレスが割り当てられることになる。第2端末22は、図1に示すように、重畳信号を用いた通信を行う端末側重畳通信部23と、少なくとも伝送信号を受信可能な端末側伝送通信部24と、インタフェース部25と、端末側制御部26とを備えている。インタフェース部25には、後述するセンサ機器や照明器具3が接続される。制御部26は、重畳通信部23、伝送通信部24、インタフェース部25の動作を制御する。本実施形態では、第2端末22は、マイコンマイクロコンピュータを主構成とし、メモリ図示せずに記憶されたプログラムを実行することにより、各部の機能を実現する。ここにおいて、重畳信号は、伝送信号に比べて、周波数が十分に高い信号であって伝送信号の1フレーム当たりに伝送可能なデータ量が十分に多い。そのため、第2プロトコルによる通信は、第1プロトコルによる通信に比べて通信速度を高速化でき、たとえばアナログ量のように比較的データ量の多い情報の伝送に適している。そこで、第2監視端末221は、図1に示すように、画像センサ図示せずや電力計測ユニット91図2参照などのセンサ機器9が接続され、比較的データ量の多い監視データの通信に用いられる。第2制御端末222は、照明器具3の単純なオンオフ制御ではなく、たとえば調光制御や調色制御のように、比較的データ量の多い制御データの通信に用いられる。つまり、第2制御端末222は、調光制御や調色制御が可能な照明器具3に接続され、重畳信号を用いて送信される制御データに従って照明器具3の制御を行う。本実施形態の第2端末22は、伝送通信部24により、第1端末21と同様に伝送ユニット1との間で伝送信号を用いて双方向に通信可能に構成されている。つまり、第2端末22は、重畳信号を用いた通信だけでなく、第1端末21と同様に返送要求部12からの返送要求データに応答して、返送データを伝送信号により伝送ユニット1に送信することも可能である。第2監視端末221は、たとえば照度センサからなるセンサ機器9に接続されている場合、センサ機器9の計測値照度の送信には重畳信号を用い、計測値が所定の閾値以上か否かなど、比較的データ量の少ない監視データの送信には伝送信号を用いる。ただし、監視データを生成するのはセンサ機器9であって、第2監視端末221は、センサ機器9から入力された監視データを変換し通信線10上に送信するアダプタとして機能する。同様に、制御データを生成するのは伝送ユニット1であって、第2制御端末222は、通信線10から受信した制御データを照明器具3の規格に合わせて変換し、照明器具3に出力するアダプタとして機能する。なお、第2制御端末222に接続される照明器具3の規格の一例としては、DALIDigitalAddressableLightingInterfaceなどがある。また、第2端末22および伝送ユニット1は、基本システムで用いられる伝送信号を監視し、伝送信号のデータ伝送状況以下、ステートというを解析する機能を有している。ここでは、第2端末22は伝送通信部24にて伝送信号を監視し、伝送ユニット1は伝送通信部11にて伝送信号を監視する。第2端末22および重畳通信部16は、ステートが重畳信号の重畳に適した状況にあるか否かを判断し、伝送に適していると判断されたタイミングで、伝送信号に重畳信号を重畳する。本実施形態においては、第2端末22および重畳通信部16は、伝送信号のうち返信帯104図3参照を重畳可能帯として、重畳信号の重畳に用いている。つまり、返信帯104は、重畳信号が重畳されても第1プロトコルの通信に影響がなく、重畳信号も伝送信号の影響を受けにくい。さらに、返信帯104は、予備割込帯101や予備帯102や休止帯107に比べて、伝送信号がハイレベルあるいはローレベルに安定している時間が長く、伝送信号の1フレームに占める割合が大きいので、重畳信号の重畳に適している。その他の領域送信帯103と割込帯105と短絡検出帯106は、伝送信号がハイレベルあるいはローレベルに安定している時間が相対的に短く、重畳信号が重畳されると第1プロトコルの通信に影響を与えやすい。また上記他の領域に重畳信号が重畳されると、重畳信号も伝送ユニット1と第1端末21との間で授受される信号割込信号や送信データの影響を受けやすい。そのため、本実施形態では、返信帯104以外の領域は、重畳信号の重畳には使用されない領域以下、重畳不可帯というとする。なお、伝送信号の立ち上がりおよび立ち下がりの期間も、高調波ノイズの影響や信号の電圧反転に伴う過渡応答の影響などにより、重畳信号を重畳するのに適していない。したがって、伝送信号は、返信帯104の中でも、領域の切り替わり立ち上がり後の所定時間たとえば300μsについては、重畳不可帯となる。第2端末22および重畳通信部16は、伝送信号のステートの解析結果に基づいて重畳可能帯か重畳不可帯かの判断を行い、重畳可能帯と判断されたときに限って重畳信号を送出するように構成されている。第2端末22および重畳通信部16は、このように伝送信号に同期して伝送信号の重畳可能帯にのみ重畳信号を重畳させることにより、共通の通信線10を使用する第1プロトコルの通信と第2プロトコルの通信との干渉を回避する。ここで、第2端末22および重畳通信部16は、伝送するデータのデータ量が多く一度の重畳可能帯返信帯104内で送信しきれなかった場合には、当該重畳可能帯の終了に合わせて通信を中断し、次回の重畳可能帯に残りのデータを送信する。つまり、第2端末22および重畳通信部16は、受信した重畳信号が分割送信されていた場合には結合して1つのデータにし、重畳信号の送信時には重畳可能帯に重畳できる長さにデータを分割する。なお、第2端末22への電源供給は、第1端末21と同様に伝送ユニット1から通信線10を介して伝送される伝送信号を整流し安定化することによって供給される方式集中給電方式によって為される。ただし、この構成に限らず、第2端末22への電源供給は、商用電源を整流し安定化することによって供給される方式ローカル給電方式で為されてもよい。ところで、本実施形態の通信システムでは、第1端末21と第2端末22とは、通信線10を共有しているだけでなく、伝送ユニット1を介してデータの授受が可能に構成されている。具体的には、伝送ユニット1の記憶部12内の制御テーブルにおいて、第2監視端末221のアドレスセンサ固有のアドレスと第1制御端末212のアドレスリレー固有のアドレスとが対応付けられている。これにより、伝送ユニット1は、第2監視端末221で生じた監視入力に従って、第1制御端末212に接続された負荷照明器具3を制御することが可能になる。なお、制御テーブルでは、第1監視端末211のアドレスと第2制御端末222のアドレスとも対応付けられている。ただし、以下では、制御テーブルにて第2監視端末221のアドレスと第2制御端末222のアドレスとが対応付けられ、第2監視端末221で生じた監視入力に従って、第2制御端末222に接続された負荷照明器具3を制御する場合を例に説明する。ここにおいて、伝送ユニット1は、第2監視端末221から重畳信号によりデータ重畳返送データを取得するために、重畳要求部17にて第2監視端末221に対して重畳要求データを送信し、重畳通信部16にて重畳返送データを受信する。本実施形態では、伝送ユニット1は、第2監視端末221に接続されたセンサ機器画像センサや電力計測ユニット91など9の出力データを、定期的たとえば5分ごとに重畳返送データとして第2監視端末221から取得する。ここでいう重畳返送データは、監視入力となるセンサ機器9の出力データ画像、電力情報、温度、湿度、CO2量、人の存否などの他、送信元である第2監視端末221のアドレス情報、データ長を示すレングス情報、時間情報、位置情報などを含む。すなわち、重畳要求部17は、重畳返送データを要求するための重畳要求データを第2監視端末221に対して定期的に送信する。重畳要求部17は、重畳要求データを伝送通信部11経由で伝送信号を用いて送信する。具体的には、返送要求部12から送信される返送要求データは重畳返信フラグを含んでおり、重畳要求部17は、重畳返送データを要求する際に重畳返信フラグをオンする。つまり、返送要求データと重畳要求データとは基本的なデータ形式は共通であって、重畳返信フラグがオフであれば返送要求データ、重畳返信フラグがオンであれば重畳要求データとなるように、重畳返信フラグによって区別される。このように重畳返信フラグにて返送要求データと重畳要求データとが区別されていることにより、第2監視端末221は、重畳返信フラグのオンオフに応じて、重畳返送データ重畳信号と返送データ伝送信号とのどちらを送信するかを判断する。なお、伝送信号を用いて返送データを送信する機能が第2端末22になく、第2監視端末221が重畳返送データの送信にのみ対応している場合には、重畳要求部17は、第2監視端末221のアドレスからなるアドレスデータを重畳要求データとして用いればよい。第2監視端末221は、伝送ユニット1からの伝送信号による重畳要求データを、伝送通信部24にて受信する。第2監視端末221は、重畳要求データを受信すると、これに応答して、重畳返送データを重畳通信部23経由で重畳信号を用いて伝送ユニット1に送信する。重畳通信部16は、第2監視端末221から送信された重畳信号による重畳返送データを重畳可能帯返信帯104にて受信する。要するに、伝送ユニット1は、第2監視端末221が重畳要求データに応答して伝送信号の返信帯104で重畳信号を用いて送信する重畳返送データを、重畳通信部16にて受信する。その結果、伝送ユニット1は、第2監視端末221に接続されたセンサ機器9の出力データ監視入力を、重畳返送データとして定期的に取得できる。また、伝送ユニット1は、第2監視端末221から取得した重畳返送データに基づいて、第2制御端末222に対して制御データを送信し、第2制御端末222に接続された負荷照明器具3を制御する。第2監視端末221と第2制御端末222との対応関係は、基本的には制御テーブル上で設定されるが、これに限らず、重畳返送データ内に制御対象となる負荷照明器具3のアドレスが含まれていてもよい。さらに、重畳返送データ内に、たとえば調光制御や調色制御などに関する具体的な制御内容が含まれていてもよい。ここにおいて、伝送ユニット1は、第2制御端末222へ制御データを送信する際には、伝送信号の返信帯104に重畳される重畳信号を用いるので、返信帯104にて第1端末21からの返送データと制御データ重畳信号との干渉を回避する必要がある。そこで、本実施形態の通信システムは、伝送ユニット1が、伝送信号の送信帯103において、次の返信帯104を重畳信号の重畳用に確保するための確保データを送信する帯域確保部18を有している。帯域確保部18は、特定の重畳返送データまたは返送データをトリガにし、伝送信号の送信帯103に同期して確保データを伝送通信部11から送信する。ここでいう確保データは、次の返信帯104での返送データの送信を禁止することにより次の返信帯104を重畳信号の重畳用に確保するデータであって、たとえば特定の意味を持たない空パケットからなるダミーデータである。つまり、第1端末21は、送信帯103に自己のアドレスあるいは上位ビットが含まれている場合にのみ返送データを送信するので、確保データが送信された送信帯103の次の返信帯104には、いずれの第1端末21も返送データを送信しない。したがって、帯域確保部18から確保データが送信された送信帯103の次の返信帯104は、第1端末21から返送データが送信されることなく、重畳信号の重畳用に確保されることになる。また、帯域確保部18が確保データを送信するためのトリガとしては、第2端末22からの重畳返送データまたは第1端末21からの返送データのうち、第2端末22宛ての制御データに対応付けられたデータが用いられる。本実施形態では、帯域確保部18は制御テーブル上で第2制御端末222と対応付けられた重畳返送データまたは返送データをトリガにして、確保データを送信する。言い換えれば、伝送ユニット1は、重畳返送データまたは返送データに基づいて、制御データの送信先となる端末が第1端末21か第2端末22かを判断し、第2端末22であれば次の送信帯103にて帯域確保部18から確保データを送信する。要するに、伝送ユニット1は、重畳返送データまたは返送データが、制御テーブル上で第2端末22のアドレス領域65~128に対応している場合に、この重畳返送データまたは返送データをトリガとして次の送信帯103にて確保データを送信する。これにより、伝送ユニット1は、第2制御端末222に制御データを送信するための返信帯104を確保することができる。重畳通信部16は、確保データによって確保された返信帯104、つまり確保データが送信された送信帯103の次の返信帯104に、第2制御端末222に対して重畳信号にて制御データを送信する。したがって、この返信帯104においては、第1端末21からの返送データと重畳信号とが干渉することなく、伝送ユニット1から第2制御端末222へ制御データを送信することが可能になる。以下に、図1の通信システムにおいて、第2監視端末221で生じた監視入力に従って、第2制御端末222に接続された照明器具3を制御する場合の動作について、図5および図6を参照して説明する。伝送ユニット1は、伝送信号の第1フレームF1の送信帯103にて第2監視端末221に対して重畳要求部17から重畳要求データを送信する図5および図6のS21。第2監視端末221は、自己のアドレスを含む重畳要求データを受信すると、これに応答して、第1フレームF1の返信帯104にて、センサ機器9からの監視入力に対応した監視データを重畳返送データとして重畳信号で伝送ユニット1に送信するS22。伝送ユニット1は、重畳通信部16にて監視データからなる重畳返送データを受信すると、この監視データに制御テーブル上で対応付けられているのが第1制御端末212か第2制御端末222かを判断する。このとき第2制御端末222に対応付けられていると判断すると、伝送ユニット1は、次の第2フレームF2の送信帯103において、帯域確保部18から確保データを送信するS23。これにより、確保データが送信された送信帯103の次の返信帯104は、重畳信号の重畳用に確保され、伝送ユニット1は、この第2フレームF2の返信帯104に重畳信号を用いて第2制御端末222に対して、制御データを送信するS24。制御データを受信した第2制御端末222は、制御データに従って照明器具3を調光制御、調色制御する。以上説明した通信システムによれば、伝送ユニット1が重畳要求データを送信する重畳要求部17と、第2端末22から重畳信号により重畳返送データを受信する重畳通信部16とを備えているので、伝送ユニット1にて比較的データ量の多い情報を取得可能となる。すなわち、本実施形態の通信システムでは、第2監視端末221は重畳信号を用いて監視データを伝送ユニット1に送信できるので、伝送ユニット1の伝送信号の通信速度を確保しながら、センサ機器9の計測値などの比較的データ量の多い監視データを送信できる。したがって、この通信システムによれば、伝送ユニット1が比較的データ量の多い情報に基づいて機器を制御できるような、フレキシブルなシステムへの応用が可能である。また、伝送ユニット1は、第2監視端末221に対して伝送信号の送信帯103で重畳要求データを送信し、返信帯104で重畳返送データを受信するので、重畳要求データの送信と重畳返送データの受信とを同一フレーム内で行うことができる。そのため、伝送ユニット1は、第2監視端末221からの重畳返送データの取得に要する時間を短縮することができる。しかも、本実施形態では、伝送ユニット1は、特定の重畳返送データまたは返送データをトリガにして、次の返信帯104を重畳信号の重畳用に確保するための確保データを送信する帯域確保部18を備えている。そのため、重畳通信部16は、返信帯104にて第1端末21から伝送ユニット1に送信される返送データと重畳信号との干渉を回避しつつ、第2制御端末222に対して制御データ重畳信号を送信することができる。ところで、第2端末22は、伝送通信部24にて伝送信号を用いた通信も可能であるから、第1端末21と同様に割込信号を発生することによって、自発的に伝送ユニット1との通信を開始することも可能である。たとえば、第2監視端末221に接続されたセンサ機器9が照度センサであって、ブラインドの開閉などにより計測値照度が急激に変化して所定の閾値以下あるいは閾値以上になった場合には、照明器具3を早急に制御することが望ましい。そこで、このような場合、第2監視端末221は、定期的に送信される重畳要求データを待つことなく、割込信号を発生することにより自発的に重畳返送データを伝送ユニット1に送信する。以下、図1の通信システムにおいて、第2監視端末221で割込信号が発生した場合の動作について、図7および図8を参照して説明する。ただし、図7および図8のS34~S37の動作は、図5および図6のS21~S24と同じであるから、ここでは説明を省略する。伝送ユニット1は、伝送信号の第1フレームF1の割込帯105にて第2監視端末221で発生した割込信号を検出すると図7および図8のS31、伝送信号の送信帯103に含まれるモードデータを通常モードから割込ポーリングモードに切り替える。割込ポーリングモードにおいては、伝送ユニット1は、返送要求部12にて、アドレスの上位ビットからなる返送要求データを伝送信号の送信帯103で送信しS32、アドレス上位ビットをサイクリックに変化させながらアドレスサーチを行う。割込信号を発生した第2監視端末221は、返送要求データ中のアドレス上位ビットが自己のアドレスの上位ビットに一致していれば、第1フレームF1の返信帯104にて自己のアドレスの下位ビットを返送データとして伝送ユニット1に送信するS33。これにより伝送ユニット1は、第1フレームF1において割込信号を発生した第2監視端末221のアドレスを、返送データとして返送受信部13にて受信することになる。伝送ユニット1は、割込信号を発生した第2監視端末221のアドレスを取得すると、次の第2フレームF2の送信帯103にて、そのアドレスを指定して第2監視端末221に対して重畳要求部17から重畳要求データを送信するS34。なお、割込信号の発生後、伝送ユニット1が第2監視端末221のアドレスを取得するまでの第2監視端末221と伝送ユニット1との通信は、全て伝送信号を用いて行われる。この構成によれば、第2監視端末221は、伝送ユニット1からのポーリング定期的に送信される重畳要求データを待つことなく、自発的に重畳返送データを伝送ユニット1に対して送信することができる。したがって、この通信システムによれば、第2監視端末221に接続されたセンサ機器9で何らかのイベントが発生してから、このイベントに関連して負荷照明器具3が制御されるまでの応答が速くなるという利点がある。また、本実施形態では、第2監視端末221は、伝送信号の送信帯103で伝送ユニット1から重畳要求データを受信すると、その直後の同一フレームの返信帯104にて重畳返送データを伝送ユニット1に送信しているが、この構成に限らない。すなわち、第2監視端末221は、重畳要求データを受信した送信帯103の直後の返信帯104に重畳返送データを送信するのではなく、その次の次フレームの返信帯104にて重畳データを送信してもよい。図9は、第1フレームF1の送信帯103で伝送ユニット1から重畳要求データが送信され図9のS41、次の第2フレームF2の返信帯104で第2監視端末221から重畳返送データが送信されるS43例を示している。ただし、この場合、返信帯104にて第1端末21から伝送ユニット1に送信される返送データと、第2監視端末221から伝送ユニット1に送信される重畳返送データとの干渉を回避する必要がある。そこで、帯域確保部18は、特定の重畳返送データまたは返送データだけでなく、重畳要求部17からの重畳要求データをトリガにして確保データを伝送通信部11から送信するように構成される。つまり、帯域確保部18は、第1フレームF1の送信帯103で送信された重畳要求データをトリガにして、第2フレームF2の送信帯103で確保データを送信するS42。これにより、伝送ユニット1は、第2フレームF2において、第2監視端末221から重畳返送データを受信するための返信帯104を確保することができる。そのため、重畳通信部16は、返信帯104にて第1端末21から伝送ユニット1に送信される返送データと、第2監視端末221から伝送ユニット1に送信される重畳返送データとの干渉を回避しつつ、重畳返送データを受信することができる。さらにまた、上述したように第2端末22は、伝送するデータのデータ量が多く1回の返信帯104で送信しきれなかった場合、次回の返信帯104に残りのデータを送信する。そこで、帯域確保部18は、第2監視端末221から受信する重畳返送データのデータ量が多いほど返信帯104が長く確保されるように、重畳返送データのデータ量に応じて確保データの送信回数を可変とする。つまり、帯域確保部18は、第2監視端末221からの重畳返送データの受信に要する回数分の返信帯104を全て重畳信号の重畳用に確保するように、1ないし複数回の範囲で確保データの送信回数を決定する。なお、帯域確保部18は、たとえば重畳返送データに含まれているレングス情報によって、重畳返送データのデータ量を判断する。たとえば1回の返信帯104で送信可能なデータ量であれば、帯域確保部18は確保データの送信回数を1回とし、2回の返信帯104で送信可能なデータ量であれば、帯域確保部18は確保データの送信回数を2回にする。これにより、1回の返信帯104で送信しきれない場合でも、重畳通信部16は、返信帯104にて第1端末21から伝送ユニット1に送信される返送データと、第2監視端末221から伝送ユニット1に送信される重畳返送データとの干渉を回避することができる。実施形態2本実施形態の通信システムは、重畳要求部17が重畳要求データの送信に伝送信号ではなく重畳信号を用いる点で実施形態1の通信システムと相違する。以下、実施形態1と同様の構成については共通の符号を付して適宜説明を省略する。本実施形態では、重畳要求部17は、第2端末第2監視端末22122に対し、伝送信号の返信帯104において重畳通信部16経由で重畳信号によって重畳要求データを送信する。重畳信号は上述したように伝送信号の1フレーム当たりに伝送可能なデータ量が伝送信号に比べて多いため、本実施形態の構成によれば、重畳要求データとして送信可能なデータ量の上限が大きくなる。そこで、重畳要求部17は、第2監視端末221からの重畳返送データの内容を細かく指定するデータを、重畳要求データとして第2監視端末221に送信することができる。具体的には、重畳要求データは、第2監視端末221のアドレスからなるアドレスデータの他、時間情報何時から何時までのデータか、位置情報何処で得られたデータかなどを細かく指定する情報を含んでいる。また、本実施形態では、返信帯104にて第1端末21から伝送ユニット1に送信される返送データと、伝送ユニット1から第2監視端末221に送信される重畳要求データとの干渉を回避する必要がある。そこで、帯域確保部18は、重畳要求部17が重畳要求データを送信する返信帯104の直前の同一フレームの送信帯103にも、確保データを伝送通信部11から送信するように構成されている。さらに、本実施形態では、重畳要求データは返信帯104に送信され、重畳返送データは次の返信帯104にて送信されるので、返信帯104にて第1端末21から伝送ユニット1に送信される返送データと重畳返送データとの干渉を回避する必要がある。そこで、帯域確保部18は、図9の例と同様に、重畳要求部17からの重畳要求データをトリガにして確保データを伝送通信部11から送信するように構成される。以下に、本実施形態の通信システムにおいて、第2監視端末221で生じた監視入力に従って、第2制御端末222に接続された照明器具3を制御する場合の動作について、図10および図11を参照して説明する。伝送ユニット1は、第1フレームF1の送信帯103において、帯域確保部18から確保データを送信する図10および図11のS51。これにより、確保データが送信された送信帯103の次の第1フレームF1の返信帯104は、重畳信号の重畳用に確保され、伝送ユニット1は、この返信帯104に重畳信号を用いて第2監視端末221に対して、重畳要求データを送信するS52。さらに、伝送ユニット1は、第1フレームF1の返信帯104で送信された重畳要求データをトリガにして、第2フレームF2の送信帯103において、帯域確保部18から確保データを送信するS53。第2フレームF2の返信帯104においては、自己のアドレスを含む重畳要求データを受信した第2監視端末221が、これに応答して、センサ機器9からの監視入力に対応した監視データを重畳返送データとして重畳信号で伝送ユニット1に送信するS54。伝送ユニット1は、重畳通信部16にて監視データからなる重畳返送データを受信すると、この監視データに制御テーブル上で対応付けられているのが第1制御端末212か第2制御端末222かを判断する。このとき第2制御端末222に対応付けられていると判断すると、伝送ユニット1は、次の第3フレームF3の送信帯103において、帯域確保部18から確保データを送信するS55。これにより、確保データが送信された送信帯103の次の返信帯104は、重畳信号の重畳用に確保され、伝送ユニット1は、この第3フレームF3の返信帯104に重畳信号を用いて第2制御端末222に対して、制御データを送信するS56。制御データを受信した第2制御端末222は、制御データに従って照明器具3を調光制御、調色制御する。次に、他の例として、第2監視端末221で割込信号が発生した場合の動作について、図12および図13を参照して説明する。ただし、図12および図13のS66~S69の動作は、図10および図11のS53~S56と同じであるから、ここでは説明を省略する。伝送ユニット1は、伝送信号の第1フレームF1の割込帯105にて第2監視端末221で発生した割込信号を検出すると図12および図13のS61、伝送信号の送信帯103に含まれるモードデータを通常モードから割込ポーリングモードに切り替える。割込ポーリングモードにおいては、伝送ユニット1は、返送要求部12にて、アドレスの上位ビットからなる返送要求データを伝送信号の送信帯103で送信しS62、アドレス上位ビットをサイクリックに変化させながらアドレスサーチを行う。割込信号を発生した第2監視端末221は、返送要求データ中のアドレス上位ビットが自己のアドレスの上位ビットに一致していれば、第1フレームF1の返信帯104にて自己のアドレスの下位ビットを返送データとして伝送ユニット1に送信するS63。これにより伝送ユニット1は、第1フレームF1において割込信号を発生した第2監視端末221のアドレスを、返送データとして返送受信部13にて受信することになる。伝送ユニット1は、割込信号を発生した第2監視端末221のアドレスを取得すると、次の第2フレームF2の送信帯103にて、帯域確保部18から確保データを送信するS64。さらに伝送ユニット1は、重畳信号の重畳用に確保された第2フレームF2の返信帯104において、S63で取得したアドレスを指定して重畳要求部17から第2監視端末221へ重畳要求データを送信するS65。なお、割込信号の発生後、伝送ユニット1が第2監視端末221のアドレスを取得するまでの第2監視端末221と伝送ユニット1との通信は、全て伝送信号を用いて行われる。以上説明した構成の通信システムによれば、重畳要求部17が重畳信号によって重畳要求データを送信するので、重畳要求データとして第2端末22に送信可能なデータ量の上限が大きくなる。そのため、伝送ユニット1は、必要な重畳返送データの内容を、重畳要求データにて比較的細かく指定することができる。また、本実施形態の第2監視端末221は重畳要求部17が重畳要求データを送信した返信帯104の次フレームの返信帯104にて重畳返送データを送信しているが、これに限らず、重畳要求データと同フレームの返信帯104に重畳返送データを送信してもよい。すなわち、重畳要求データのデータ量が比較的少ない場合などで、返信帯104の一部のみで重畳要求データの送信が完了する場合には、第2監視端末221は、同返信帯104の残り時間を利用して重畳返送データを送信してもよい。この場合、1回の返信帯104のみで、伝送ユニット1から第2監視端末221への重畳要求データの送信と、第2監視端末221から伝送ユニット1への重畳返送データの送信との両方を完了できる。そのため、伝送ユニット1が第2監視端末221から重畳返送データを取得するのに要する時間を短縮できるという利点がある。なお、この場合、帯域確保部18は重畳要求データを送信した返信帯104の次の送信帯103に確保データを再度送信する必要がない。その他の構成および機能は実施形態1と同様である。ところで、上記各実施形態では、第2監視端末221で生じた監視入力に従って、第2制御端末222に接続された負荷照明器具3を制御する際の通信システムの動作を例示したが、負荷の制御までは通信システムとして必須の構成ではない。すなわち、たとえばセンサ機器9の監視入力を収集するだけのシステムに適用する場合、伝送ユニット1は、第2監視端末221から重畳返送データを取得できる構成であればよく、制御データを送信することは必須でない。また、上記各実施形態においては、重畳通信部16が伝送ユニット1に内蔵される構成を例示したが、これに限らず、重畳通信部は、伝送ユニット1と別体に設けられ、伝送ユニット1と接続されていてもよい。"