気密に溶接され垂直方向に貫流可能な蒸気発生管2から形成される囲壁4を有し、囲壁4内に通過管寄せ14を配置し、これにより多数の並列接続された出口側の第1の蒸気発生管2を第1の蒸気発生管に直列接続され多数の並列接続された入口側の第2の蒸気発生管2に流動媒体側で接続するようにし、通過管寄せ14に後置接続された蒸気発生管2の設定パラメータを次のように、すなわち囲壁4の並列接続された蒸気発生管2の平均質量流密度が蒸気発生器の全負荷時に1200kgm2sを下回らないように選択する強制貫流蒸気発生器1。並列接続された蒸気発生管2の数が設定パラメータの1つである請求項1記載の強制貫流式蒸気発生器1。蒸気発生管2の内径が設定パラメータの1つである請求項1または2記載の強制貫流蒸気発生器1。囲壁4がほぼ正方形の水平横断面6を有する請求項1から3の1つに記載の強制貫流蒸気発生器1。通過管寄せ14が囲壁を水平方向に囲繞するように配置され、囲壁4の下側に全部が配置され並列接続された第1の多数の蒸気発生管2と囲壁4の上側に全部が配置され並列接続された第2の多数の蒸気発生管2とを有する請求項1から4の1つに記載の強制貫流蒸気発生器1。通過管寄せ14に前置接続された蒸気発生管2が囲壁4内にスパイラル状に囲繞するように配置される請求項1から5の1つに記載の強制貫流蒸気発生器。化石燃料用の多数の燃焼器を有する燃焼室を備える請求項1から6の1つに記載の強制貫流蒸気発生器。流動媒体側に蒸気タービンを後置接続する請求項1から7の1つに記載の強制貫流蒸気発生器。請求項1から8の1つに記載の強制貫流蒸気発生器を備える発電設備。それゆえ本発明の課題は、上述の種類の強制貫流蒸気発生器において運転状態に関係なく特に長い寿命と特に僅かな修理頻度を有するものを提供することにある。この課題は本発明によれば、通過管寄せに後置接続された蒸気発生管の設定パラメータを次のように、すなわち囲壁の並列接続された蒸気発生管の平均質量流密度が蒸気発生器の全負荷時に1200kgm2sを下回らないように選択することにより解決される。この場合本発明は、個々の蒸気発生管の過熱が流動媒体により導入された熱の不十分な搬出に帰因するという考察から出発している。不十分な熱搬出は、当該蒸気発生管が過度に低い質量流を有するときに生じる。導入蒸気量が極めて少なく且つ熱供給が極めて少ない場合であって、明らかな自然循環特性の場合には、これらの管における流体静力学的な圧力降下は既にほぼ蒸気発生管の入口と出口間の全圧力差とほぼ同じか全く同じ大きさである。流れの駆動力としての残存圧力差は従って極めてわずかであるかまたは完全に消滅するので、最悪の場合には流れは停頓する。勿論通過管寄せはこれに後置接続された管間のある程度の平衡を図るのでこのような作用を弱める働きをする。しかし通過管寄せは完全な圧力平衡を行うが、これに後置接続された蒸気発生管内の水と蒸気成分の平衡に導くような流入する流動媒体の完全な混合を生じさせるものではないことが判明している。下側部分の加熱の弱い蒸気発生管からの僅かな蒸気量並びに管寄せ内の付加的な局部的分離現象に基づき、それにもかかわらず上側垂直配管の個々の管への流入時に一定の運転状態では蒸気量がゼロになることがある。したがってこのような現象は自然循環特性の十分な弱体化によって回避しなければならない。これは、通過管寄せに後置接続された蒸気発生管の設定パラメータを適切に選択することにより個々の管に付加的な構造的手段を講じることなく特に簡単に達成可能である。しかしこれらのパラメータは一定の運転状態に対し所期どおりに適合されるのではなく、蒸気発生器の全負荷範囲に亘って一定にされるので、簡単な設定のためには全負荷時における相応する基準が発見されなければならないであろう。本発明により認められたように、自然循環特性の十分な弱体化は、囲壁の並列接続された蒸気発生管の平均質量流密度が蒸気発生器の全負荷時に1200kgm2sを下回らないように設定パラメータを選択することにより達成される。それぞれ有利な実施態様では蒸気発生管の数および/または内径が囲壁の質量流密度の設定の際のパラメータとして考慮される。これらのパラメータはすなわち囲壁内の流動特性に著しい影響を与えると同時に、蒸気発生器の構成の際に特別な出費なしに設定可能である。縦置き構造の蒸気発生器の囲壁は種々の水平横断面を有し得る。特に簡単な構造は、横断面がほぼ正方形であるときに可能となる。この種の蒸気発生器では特にエッジ範囲に配置された蒸気発生管が、高温ガスチャネルの中心から最も遠く離れており同時に特に僅かな熱搬入面を有するので、特に弱く加熱される。これにより垂直配管の下側部分の個々のエッジ管の蒸気量はゼロに向かうので、この場合は不均等に分布された水蒸気混合物が中間管寄せに流入することになる。中間管寄せはここでも十分な混合作用を示さないので、後置接続されたエッジ管における質量流は途絶え、これにより熱搬出は不十分になる。それゆえこの種の蒸気発生器においてはまさに、囲壁の並列接続された蒸気発生管の平均質量流密度が蒸気発生器の全負荷時に1200kgm2sを下回らないように、通過管寄せに後置接続された蒸気発生管の設定パラメータを選択することが特に有利である。通過管寄せは水平方向に連続して囲繞的に配置し得る、すなわち通過管寄せは囲壁の下側もしくは上側に配置されたすべての蒸気発生管を互いに接続する。すべての管に亘る完全な圧力平衡にも拘わらず水および蒸気成分の分離が生じることがある。それゆえこの種の強制貫流蒸気発生器においても通過管寄せに後置接続された蒸気発生管は、囲壁の並列接続された蒸気発生管の平均質量流密度が蒸気発生器の全負荷時に1200kgm2sを下回らないように設定されると有利である。通過管寄せの下側の配管はスパイラル状に囲繞するように配置することができる。配管は囲壁全体を囲繞するように配置される。もちろんこれにより複雑な構造が生じ、下側範囲の蒸気発生管の数もわずかになり、特にこれにより囲壁の種々の範囲における加熱差が大幅に平衡される。それにも拘らず、この種の構造においても通過管寄せに偶発的な局部的分離が生じ、通過管寄せに後置接続された管における過度に少ない質量流という上述の問題を惹起し得る。それゆえこの種の構造においても通過管寄せに後置接続された蒸気発生管は、囲壁の並列接続された蒸気発生管の平均質量流密度が蒸気発生器の全負荷時に1200kgm2sを下回らないように設定される。化石燃料の燃焼による蒸気発生器では燃焼室の蒸気発生管への熱搬入はもっぱら対流により行われるのではなく、熱成分の大部分は蒸気発生管への熱放射によりもたらされる。特にこの種の蒸気発生器ではそれゆえ個々の蒸気発生管の加熱差が特に大きく成り得る。それゆえ化石燃料用の多数の燃焼器を有する燃焼室を備えた蒸気発生器は全負荷時における囲壁の蒸気発生管の質量流密度を上記のように設定すると有利である。有利な実施態様では強制貫流蒸気発生器には蒸気タービンがたとえば電流発生のため流動媒体側に後置接続される。さらに発電設備がこの種の蒸気発生器を有すると有利である。本発明により得られる利点は特に、囲壁の通過管寄せに後置接続された蒸気発生管の設定パラメータを適切に選択することにより各管における十分な熱搬出が保証され、それにより管壁の損傷をもたらすような許容できない高温が回避されることにある。その場合このような処置は、強制貫流蒸気発生器においても無視できない自然循環特性が存在し、全負荷時の所定の最小質量流密度を弱めるという認識に基づく。最終的にこれにより発電設備の運転時の制限は回避される。以下に本発明を図面に基づき詳細に説明する。図1は化石燃焼型の垂直に配管した本発明による強制貫流蒸気発生器1を示す。強制貫流蒸気発生器1は気密に溶接された蒸気発生管2から形成された囲壁4を有する。囲壁4はこの場合ほぼ正方形の水平横断面6を有する。強制貫流蒸気発生器1の下側範囲には燃焼室8が配置されており、化石燃料を燃焼するための詳細には示さない多数の燃焼器が蒸気発生管4への熱供給を準備する。囲壁4は上側部分10と下側部分12に区分され、これらの部分10、12は通過管寄せ14を介して互いに接続されている。下側部分12の配管はここでは垂直に配置されているが、囲壁を囲繞するようにスパイラル状に配置することも可能である。通過管寄せ14は下側部分12の蒸気発生管2から流出するすべての流動媒体を集めて、並列接続された蒸気発生管2の間の圧力平衡を可能にする。続いて流動媒体は通過管寄せ14から上側部分10の蒸気発生管2に導かれ、そこでさらに加熱され場合によっては過熱される。過熱された蒸気は図示しない加熱面においてさらに過熱されて発電設備の図示しない蒸気タービンに供給される。燃焼器により作られた熱のほとんどは熱放射により蒸気発生管2により吸収される。特に下側部分12のエッジ管16ではその位置が強制貫流蒸気発生器1の中心部から最も遠い距離にあり、特に少なく熱を受ける表面の幾何学的配置により熱搬入量はわずかなので、下側部分12のエッジ管16から通過管寄せ14に入る流動媒体は比較的わずかな蒸気量を有する。通過管寄せ14は完全な圧力平衡を生じさせるが、入ってくる流動媒体の完全な混合は行わない。下側部分12のエッジ管16から出る蒸気量が上述のように少ないこと並びに通過管寄せ14における付加的な局部的分離現象により上側部分10の個々の蒸気発生管2に入る蒸気量は極めて少なくなることがある。強制貫流蒸気発生器1の運転状態に応じて上側部分10の配管の設定が不都合な場合個々の蒸気発生管2の貫流が明らかに破綻し停頓に至ることがある。これは同様に不十分な熱搬出および許容できない高い流体温度を結果として生じ得るので、最終的には管壁は許容できない高温になり破壊される。このような損傷を回避するために上側部分10の通過管寄せ14に後置接続された蒸気発生管2は平方メートル秒あたり1230キログラムkgm2sに設定される。これによりすべての並列管に対する全圧力損失が高められる。この結果各蒸気発生管2における、特にエッジ管16における流体静力学的圧力降下は比較的に見て減少される。従って流れの駆動力としての十分な圧力差が常に存続する。この効果を図2により説明する。図2は、全負荷時でしかも比較的わずかな熱供給時における上側部分10の配管の平均質量流密度の種々の設定および蒸気発生器1の部分負荷運転に対する上側部分10のエッジ管16における流動媒体のパラメータをグラフで示したものである。左の目盛はエッジ管16の質量流密度をkgm2sで、右の目盛にはエッジ管16の出口における流体温度を摂氏度°Cで示し、それぞれ管入口における流動媒体の蒸気成分に対して示したものである。曲線20は全負荷時における平均質量流密度870kgm2sに配管を設定した場合のエッジ管16の質量流密度を示す。グラフの左側の曲線20の降下は蒸気成分が少なくなるにつれてエッジ管16の質量流密度が減少することを明確に示す。蒸気成分が0の場合には質量流密度は40kgm2sに低下し、これは実質的に管における流れの停頓に相当する。管内の十分な熱搬出はもはや保証されず、それに応じて流動媒体、したがってエッジ管16の温度は約0.2の蒸気成分から曲線22に示すように著しく上昇する。しかし上側部分10の蒸気発生管2の全負荷時の平均質量流密度を1200kgm2s、この実施例では1230kgm2sに設定した場合には上述のように自然循環特性が減少し、エッジ管16における過度の相対流体静力学的圧力の降下が減少する。曲線24は蒸気成分が少なくなるにつれてエッジ管16の質量流密度が減少することを勿論示す。しかしこの場合質量流密度の値は、蒸気成分が0の場合でも全負荷時の平均質量密度を870kgm2sに設定した場合よりも著しく高い値ここでは330kgm2sを示す。曲線26が示すようにこの結果蒸気成分がどんな場合でもエッジ管16における十分な熱搬出が保証される、すなわち温度はごくわずかだけ上昇するか一定に保たれる。これにより過度の温度による上側範囲10における囲壁4の損傷が回避され、強制貫流蒸気発生器1の全体としてより長い寿命が達成される。