電力線を介して所定のチャネルを用いた通信を行う電力線通信装置であって、複数のチャネルにおいて隣接するチャネル間の周波数間隔△fを示すチャネル間隔情報と、前記複数のチャネルのうちいずれかのチャネルが配置される周波数とベースバンドの周波数との差であるオフセット値foffを示すオフセット情報と、を記憶する記憶部と、前記記憶部に記憶されたチャネル間隔情報および前記オフセット情報に基づいて、前記複数のチャネルが配置される周波数を設定するチャネル位置設定部と、前記チャネル位置設定部により周波数が設定された複数のチャネルから所定のチャネルを選択し、選択した所定のチャネルを用いて、前記電力線を介して通信を行う通信部と、を備え、前記隣接するチャネル間の周波数間隔は、864kHz≦△f≦1728kHzのうちいずれかの値であり、前記オフセット値は、14kHz<foff<176kHzのうちいずれかの値である電力線通信装置。請求項1に記載の電力線通信装置であって、前記オフセット値は、111kHz<foff<149kHzのうちいずれかの値である電力線通信装置。請求項1または2に記載の電力線通信装置であって、前記記憶部は、前記複数のチャネルにおける周波数インターリーブの数を示すインターリーブ情報を記憶し、前記チャネル位置設定部は、前記記憶部に記憶されたチャネル間隔情報、前記オフセット情報、および前記インターリーブ情報に基づいて、前記複数のチャネルが配置される周波数を設定し、前記周波数インターリーブの数は4である電力線通信装置。請求項1ないし3のいずれか1項に記載の電力線通信装置であって、前記チャネル位置設定部は、前記複数のチャネルが等間隔に配置される周波数を設定する電力線通信装置。電力線を介して所定のチャネルを用いた通信を行う電力線通信装置で用いられる集積回路であって、複数のチャネルにおいて隣接するチャネル間の周波数間隔△fを示すチャネル間隔情報と、前記複数のチャネルのうちいずれかのチャネルが配置される周波数とベースバンドの周波数との差であるオフセット値foffを示すオフセット情報と、を記憶する記憶部と、前記記憶部に記憶されたチャネル間隔情報および前記オフセット情報に基づいて、前記複数のチャネルが配置される周波数を設定するチャネル位置設定部と、を備え、前記隣接するチャネル間の周波数間隔は、864kHz≦△f≦1728kHzのうちいずれかの値であり、前記オフセット値は、14kHz<foff<176kHzのうちいずれかの値である集積回路。電力線を介して所定のチャネルを用いた通信を行う電力線通信装置における電力線通信方法であって、複数のチャネルにおいて隣接するチャネル間の周波数間隔△fを示すチャネル間隔情報と、前記複数のチャネルのうちいずれかのチャネルが配置される周波数とベースバンドの周波数との差であるオフセット値foffを示すオフセット情報と、を記憶する記憶部に記憶された前記チャネル間隔情報および前記オフセット情報に基づいて、前記複数のチャネルが配置される周波数を設定するステップと、前記周波数が設定された複数のチャネルから所定のチャネルを選択し、選択した所定のチャネルを用いて、前記電力線を介して通信を行うステップと、を有し、前記隣接するチャネル間の周波数間隔は、864kHz≦△f≦1728kHzのうちいずれかの値であり、前記オフセット値は、14kHz<foff<176kHzのうちいずれかの値である電力線通信方法。電力線通信装置による電力線通信では、映像信号などの高速性を要する通信データがある一方、単純な制御データ等、必ずしも高速性を要しない通信データも数多く存在する。例えば、家庭内に複数設置された太陽光発電パネルをMPPTMaximumPowerPointTracking:最大電力点追従制御するための制御データは、データ量が小さく、高速性も要しない。このような高速性を要しない電力線通信では、マルチキャリア通信で行われる高速な通信はむしろ過剰品質であり、例えば数100Mbps物理層レベルの高速電力線通信を適用することは、通信性能や製造コストを総合的に鑑みた場合、必ずしも適切ではない。そこで、従来のDECT規格やGDCT規格に用いられていた回路モジュール以下、DECTモジュールというを、すなわち比較的帯域の狭い1.728MHzや864kHzのシングルキャリアを用いる通信方式を、高速性を要しない電力線通信低速PLCに適用することが考えられる。図36は、DECT規格及びGDCT規格による通信の概要を示すものである。しかしながら、単純にDECTモジュールを低速PLCに適用すると、低速PLCで使用する一部の周波数帯域が、HAM帯域と重複してしまう。HAM帯域とは、アマチュア無線用に、国際電気通信連合ITU:InternationalTelecommunicationUnionによって割り当てられたアマチュア無線周波数帯域である。従来のコードレス電話にDECT規格を用いる場合には、コードレス電話は家庭内等の限られた通信範囲で通信を行うものであるために、特別な対応をせずに通信を行うことができた。一方、2MHz~30MHzの周波数帯域を使用する低速PLCの場合には、電力線を介して通信信号が漏洩してしまう可能性があるため、HAM帯域への漏洩をあらかじめ考慮しなければならない。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、HAM帯域を考慮して低速PLC通信を行うことができる電力線通信装置、集積回路、および電力線通信方法を提供することを目的とする。本発明の電力線通信装置は、電力線を介して所定のチャネルを用いた通信を行う電力線通信装置であって、複数のチャネルにおいて隣接するチャネル間の周波数間隔△fを示すチャネル間隔情報と、前記複数のチャネルのうちいずれかのチャネルが配置される周波数とベースバンドの周波数との差であるオフセット値foffを示すオフセット情報と、を記憶する記憶部と、前記記憶部に記憶されたチャネル間隔情報および前記オフセット情報に基づいて、前記複数のチャネルが配置される周波数を設定するチャネル位置設定部と、前記チャネル位置設定部により周波数が設定された複数のチャネルから所定のチャネルを選択し、選択した所定のチャネルを用いて、前記電力線を介して通信を行う通信部と、を備え、前記隣接するチャネル間の周波数間隔は、864kHz≦△f≦1728kHzのうちいずれかの値であり、前記オフセット値は、14kHz<foff<176kHzのうちいずれかの値である。この構成によれば、HAM帯域を考慮して低速PLC通信を行うことができる。また、本発明の電力線通信装置は、前記オフセット値が、111kHz<foff<149kHzのうちいずれかの値である。この構成によれば、使用可能なチャネル独立チャネルをより多く確保することができ、効率良く低速PLC通信を行うことができる。また、本発明の電力線通信装置は、前記記憶部が、前記複数のチャネルにおける周波数インターリーブの数を示すインターリーブ情報を記憶し、前記チャネル位置設定部は、前記記憶部に記憶されたチャネル間隔情報、前記オフセット情報、および前記インターリーブ情報に基づいて、前記複数のチャネルが配置される周波数を設定し、前記周波数インターリーブの数は4である。この構成によれば、チャネル間隔を蜜にすることができ、中心チャネル位置を微調整することが可能になる。したがって、所望の周波数位置にチャネルを配置することができ、効率よく低速PLC通信を行うことができる。また、本発明の電力線通信装置は、前記チャネル位置設定部が、前記複数のチャネルが等間隔に配置される周波数を設定する。この構成によれば、チャネルを周波数軸上に均一に配置することが出来るので、周波数帯域を効率的に使用することが出来る。また、本発明の集積回路は、電力線を介して所定のチャネルを用いた通信を行う電力線通信装置で用いられる集積回路であって、複数のチャネルにおいて隣接するチャネル間の周波数間隔△fを示すチャネル間隔情報と、前記複数のチャネルのうちいずれかのチャネルが配置される周波数とベースバンドの周波数との差であるオフセット値foffを示すオフセット情報と、を記憶する記憶部と、前記記憶部に記憶されたチャネル間隔情報および前記オフセット情報に基づいて、前記複数のチャネルが配置される周波数を設定するチャネル位置設定部と、を備え、前記隣接するチャネル間の周波数間隔は、864kHz≦△f≦1728kHzのうちいずれかの値であり、前記オフセット値は、14kHz<foff<176kHzのうちいずれかの値である。この構成によれば、HAM帯域を考慮して低速PLC通信を行うことができる。また、本発明の電力線通信方法は、電力線を介して所定のチャネルを用いた通信を行う電力線通信装置における電力線通信方法であって、複数のチャネルにおいて隣接するチャネル間の周波数間隔△fを示すチャネル間隔情報と、前記複数のチャネルのうちいずれかのチャネルが配置される周波数とベースバンドの周波数との差であるオフセット値foffを示すオフセット情報と、を記憶する記憶部に記憶された前記チャネル間隔情報および前記オフセット情報に基づいて、前記複数のチャネルが配置される周波数を設定するステップと、前記周波数が設定された複数のチャネルから所定のチャネルを選択し、選択した所定のチャネルを用いて、前記電力線を介して通信を行うステップと、を有し、前記隣接するチャネル間の周波数間隔は、864kHz≦△f≦1728kHzのうちいずれかの値であり、前記オフセット値は、14kHz<foff<176kHzのうちいずれかの値である。この方法によれば、HAM帯域を考慮して低速PLC通信を行うことができる。本発明によれば、HAM帯域を考慮して低速PLC通信を行うことができる。以下、本発明の実施形態について、図面を用いて説明する。図1は、本発明の実施形態における電力線通信装置以下、PLC装置ともいうを含む通信システムの構成例を示す図である。この通信システムは、複数のPLC装置100A、100B、100Cで構成される。説明の簡便のため、ここでは3つのPLC装置を示す。PLC装置100Aは、イーサネット登録商標ケーブルを介して、家電機器300Aに接続されている。PLC装置100Aは、内部の回路モジュール後述に接続されたプラグ110Aを有している。PLC装置100Bは、PLC装置100Aと同一の構成を有している。PLC装置100Bは、PLC装置100Aと同様に、イーサネットケーブルを介して家電機器300Bに接続されており、内部の回路モジュールに接続されたプラグ110Bを有している。PLC装置100Cは、PLC装置100Aと同一の構成を有している。PLC装置100Cは、PLC装置100Aと同様に、イーサネットケーブルを介してモニタリング装置400に接続されており、内部の回路モジュールに接続されたプラグ110Cを有している。プラグ110A、110B、110Cはそれぞれ、電力線PLのコンセント120A、120B、120Cに接続される。PLC装置100Cは、PLC装置100A、100Bの通信を管理する親機として機能し、PLC装置100A、100Bは子機として機能する。PLC装置100Cは、配下の子機に家電機器の電力量をサンプリングする指示を出す。この指示に従い、PLC装置100A、100Bは、それぞれ家電機器300A、300Bの電力量をサンプリングし、そのサンプリング結果として、電力線PLを介してPLC装置100Cに送信する。PLC装置100Cは、全てのサンプリング結果をモニタリング装置400に転送する。モニタリング装置400は、受信したサンプリング結果を用いて、各種のデータを表示する。表示されるデータとしては、例えば、全体の電力量の推移、各家電機器の電力量の推移、消費予測などがある。表示態様としては、例えば、線グラフ、棒グラフ、チャート図、分布図などがある。なお、家電機器としては、冷蔵庫、エアコン、テレビ、電子レンジ、掃除機、パソコン、電話など、各種の家電機器が含まれる。また、家電機器以外に、太陽光パネルなどの発電装置をPLC装置100AやPLC装置100Bに接続して、単に消費電力のみならず、発電量を含めて、電力量の収支をモニタリング装置400に表示することも可能である。また、モニタリング装置400は、モニタリングの専用機でもよく、あるいはPCパーソナルコンピュータやテレビなどの汎用機でもよい。以下、PLC装置100A~100Cに共通する構成等の事項については、PLC装置100として説明する。図1に示すPLC装置100は、集積回路の一例であるメインICIntegratedCircuit210、メモリ220、ローパスフィルタLPF230、バンドパスフィルタBPF240、ドライバIC250、カプラ260、を備える。PLC装置100は、例えば回路モジュールにより構成される。メインIC210は、CPUCentralProcessingUnit211、PLCMACPowerLineCommunicationMediaAccessControllayerブロック212、PLCPHYPowerLineCommunicationPhysicallayerブロック213、周波数変換器214、DA変換器DAC;D/AConverter215、AD変換器ADC;A/DConverter216、可変増幅器VGA;VariableGainAmplifier217、を備える。なお、メインIC210は、電力線通信を行う制御回路として機能する集積回路である。CPU211は、例えば8ビットのRISCReducedInstructionSetComputerプロセッサを実装している。PLCMACブロック212は、送受信信号のMAC層MediaAccessControllayerを管理し、PLCPHYブロック213は、送受信信号のPHY層Physicallayerを管理する。周波数変換器214は、PLCPHYブロック213からのデジタル信号の周波数を変換する。また、周波数変換器214は、AD変換器216からのデジタル信号の周波数を変換する。DA変換器215は、デジタル信号をアナログ信号に変換する。AD変換器216は、アナログ信号をデジタル信号に変換する。可変増幅器217は、BPF240から入力される信号を増幅する。メモリ220は、RAMRandomAccessMemoryやROMReadOnlyMemory等の半導体記憶装置である。LPF230は、DA変換器215から入力される信号のうち低周波成分を通過させ、それ以外の成分を遮断する。BPF240は、カプラ260から入力される信号のうち所定周波数帯成分を通過させ、それ以外の成分を遮断する。ドライバIC250は、所定機器を動作させるためのICである。カプラ260は、コイルトランス261、及びカップリング用コンデンサ262a、262bで構成されている。なお、図1では、PLCPHYブロック213とDA変換器215およびAD変換器216との間に周波数変換器214を配置することを例示したが、周波数変換器214の配置位置は適宜変更可能である。また、CPU211は、メモリ220に記憶されたデータを利用して、PLCMACブロック212、及びPLCPHYブロック213の動作を制御するとともに、PLC装置100全体の制御も行う。PLC装置100による通信は、概略次のように行われる。メモリ220等に記憶された送信すべきデータは、メインIC210に送られる。メインIC210は、データに対してデジタル信号処理を施すことによってデジタル送信信号を生成する。そして、生成されたデジタル送信信号は、周波数変換器214によって信号の周波数が変換され、DA変換器215によってアナログ信号に変換され、ローパスフィルタ230、ドライバIC250、カプラ260、を介して電力線PLに出力される。電力線PLから受信された信号は、カプラ260を経由してバンドパスフィルタ240に送られ、可変増幅器217でゲイン調整がされた後、AD変換器216でデジタル信号に変換される。そして、変換されたデジタル信号は、周波数変換器214によって周波数が変換され、デジタル信号処理を施すことによって、デジタルデータに変換される。変換されたデジタルデータは、例えばメモリ220に記憶される。次に、メインIC210によって実現されるデジタル信号処理の一例について説明する。PLC装置100は、シングルキャリア信号を伝送用の信号として使用するものである。PLC装置100は、送信対象のデータをシングルキャリア送信信号に変換して出力すると共に、シングルキャリア受信信号を処理して受信データに変換する。これらの変換のためのデジタル信号処理は、主としてPLCPHYブロック213で行われる。なお、本実施形態で説明する電力線通信方法の各ステップを実行させるための電力線通信プログラムは、メモリ220等に格納される。また、図1に示したPLC装置100は、電力線PLに接続され、他のPLC装置100と共に電力線通信システムを構成する。次に、PLC装置100の機能構成例について説明する。図1に示すように、PLC装置100は、機能ブロックとして、制御部10、周波数変換部20、通信部30、記憶部40を有する。図1に示すように、CPU211、PLCMACブロック212、およびPLCPHYブロック213が、制御部10としての機能を有する。周波数変換器214が、周波数変換部20としての機能を有する。DA変換器215、AD変換器216、可変増幅器217、ローパスフィルタ230、バンドパスフィルタ240、ドライバIC250、およびカプラ260が、通信部30としての機能を有する。メモリ220が、記憶部40としての機能を有する。記憶部40は、複数のチャネルにおいて隣接するチャネル間の周波数間隔△fを示すチャネル間隔情報と、複数のチャネルのうちいずれかのチャネルが配置される周波数とベースバンドの周波数との差であるオフセット値foffを示すオフセット情報とを記憶する。また、複数のチャネルにおける周波数インターリーブの情報を示すインターリーブ情報を記憶するようにしてもよい。また、周波数間隔情報とオフセット情報の代わりに、各チャネルの周波数の情報を記憶するようにしてもよい。また、どのチャネルを用いてシングルキャリア信号を送信しているかを示すチャネル情報を記憶するようにしてもよい。また、PLC装置100が周波数ホッピング方式で通信を行う場合には、周波数ホッピングで使用される各周波数が保持されたホッピングテーブルを記憶するようにしてもよい。制御部10は、PLC装置100全体の動作を統括する。また、電力線PLを介して他のPLC装置100へ送信すべきデータに対して、デジタル信号処理を施すことによってデジタル送信信号を生成する。このデジタル送信信号の周波数帯域は、例えばDECT規格で用いられる1.9GHz帯近傍1880~1900MHzやGDCT規格で用いられる2.4GHz帯近傍2400~2483.5MHzである。周波数変換部20は、制御部10により生成されたデジタル送信信号の周波数帯域を、これよりも低い周波数帯域、低速PLC通信で用いられる2~30MHzの周波数帯域に変換する。このとき、記憶部40に記憶されたチャネル間隔情報とオフセット情報に基づいて、複数のチャネルが配置される周波数を設定する。これにより、PLC装置100が低速PLC通信を行うことができる。また、周波数変換部20は、記憶部40に記憶されたインターリーブ情報を更に用いて上記の周波数を設定してもよい。また、複数のチャネルが例えば等間隔に配置されるように上記の周波数が設定される。2~30MHzにおいて複数のチャネルが配置される周波数の一例周波数F0~F10が図35に示されている。通信部30は、電力線PLを介してシングルキャリア信号を用いた通信を行う。このとき、周波数変換部20により周波数が設定された単一のチャネルを用いたシングルキャリア信号を用いて通信を行う。すなわち、周波数が設定された複数のチャネルから所定のチャネルを選択し、選択した所定のチャネルを用いて、電力線PLを介して通信を行う。なお、シングルキャリア信号を用いる通信は、任意の時点で単一のチャネルを使用した通信を意味し、必ずしも複数のチャネルを使用する通信を除外するわけでない。従って、使用チャネルを時々刻々と変化させる周波数ホッピングも、シングルキャリア信号を用いた通信に含まれる。次に、HAM帯域及びPLC装置100が使用する通信周波数帯域について説明する。PLC装置100は、2~30MHzの周波数帯域のうち、HAM帯域を避けて電力線通信を行う。図2は、2~30MHzにおけるHAM帯域を示す図である。また、図3は、2~30MHz中の一部の帯域におけるHAM帯域等の詳細を示すものである。2~30MHzには、図2で符号H1~H11として示す11個のHAM帯域が存在している。2~30MHzの通信周波数帯域における各チャネルの周波数は、周波数変換部20によって設定される。なお、HAM帯域以外に、使用するチャネルが避けるべき周波数帯域が存在する場合は、避けるべき周波数帯域は、必ずしもHAM帯域に限定する必要はない。本実施形態では、PLC装置100は、隣接するチャネル間の周波数間隔を1.728MHz、0.864MHzに設定することを主に想定している。この場合、PLC装置100では、通信データを重畳させるチャネルとして、図2に示すように、HAM帯域H2~H3の間、HAM帯域H3~H4の間、HAM帯域H10~H11の間、の最大9個のチャネルCH1~CH9を確保できる可能性がある。なお、各チャネルにおいて、複数のチャネルを設定することができる図4参照が、実際に通信に使用されるチャネルは、お互いのチャネルから生じる干渉量によって決定され、干渉量が大きければ1チャネルのみ使用が許可される。なお、図2に示すように、HAM帯域H1~H2の間の周波数幅は83KHzと狭帯域であるため、この位置にチャネルを設定することを考慮していない。ここで、通信データが重畳されるチャネルの中心周波数は、隣接するHAM帯域間の付近特に、隣接するHAM帯域間の周波数帯域幅の中心付近に存在することが好ましい。これにより各チャネルの低周波側及び高周波側のHAM帯域までの距離が長くなるため、低速PLC通信によるアマチュア無線に対する影響を最小限に抑えることができる。図4は、図2に示したHAM帯域H5の付近を拡大した図である。図4に示すように、HAM帯域H5は7.0MHz~7.3MHzの周波数帯である。図4に示す例では、第1のチャネルメインローブML1のサイドローブSL1の最大振幅値が、第1のチャネルに隣接する第2のチャネルの中心周波数において、第2のチャネルのメインローブML2の振幅値と比較して30dB減衰した状態隣接チャネルのメインローブの最大振幅値を0dBとしたととき-30dBとすることが好ましい。この場合、隣接するチャネルに対しての干渉量を低く抑えることができる。ここでは、30dB減衰した状態と記載しているが、さらに小さい値であればより好ましい。また、図4に示すように、第3のチャネルのサイドローブSL3がHAM帯域H5と重複する場合には、HAM帯域H5において、このチャネルのサイドローブSL3の振幅値がメインローブML3の振幅値と比較して30dB減衰した状態チャネルのメインローブの最大振幅値を0dBとしたととき-30dBとすることが好ましい。この場合、当該チャネルが選択された場合であっても、HAM帯域に与える影響を高速PLC通信例えばHD-PLC方式と同程度に抑えて低速PLC通信を行うことが可能である。なお、隣接するチャネルの周波数間隔が0.864MHzの場合には、チャネルCH1~CH9の9個のチャネルを確保できる可能性がある。また、隣接するチャネルの周波数間隔が1.728MHzの場合には、チャネルCH4~CH9の6個のチャネルを確保できる可能性がある。次に、チャネルにおける周波数インターリーブについて説明する。図5は、チャネルにおける周波数インターリーブの一例を示す図である。図5では、等間隔のインターリーブを例示している。各チャネルに対するインターリーブの設定は、制御部10によって行われる。本実施形態では、周波数インターリーブN=1、2、4を使用する。N=1とは1倍の周波数インターリーブ周波数インタリーブ無と同義であり、N=2とは2倍の周波数インターリーブであり、N=4とは4倍の周波数インターリーブである。図5に示す例では、4倍の周波数インターリーブの場合を示している。以降、N倍の周波数インターリーブを周波数インターリーブNと記載する。例えば、チャネル間の周波数間隔△fが1.728MHzの場合を想定する。N=1の場合には、周波数インターリーブが無しの場合と同義であるので、1.728MHzの等間隔でチャネルが配置されることになる。N=2の場合には、1.728MHzの周波数幅に2つのチャネルが配置されることになるので、1.728MHz/2=0.864MHzの等間隔でチャネルが配置されることになる。N=4の場合には、1.728MHzの周波数幅に4つのチャネルが配置されることになるので、1.728MHz/4=0.432MHzの等間隔でチャネルが配置されることになる。周波数インターリーブの数を大きくすると、チャネル間隔が密になり、中心チャネル位置を微調整することが可能となる。ただし、周波数インターリーブが有りN=2、4の場合、隣接するチャネルの間隔は想定された1.728MHzよりも小さくなるので、隣接するチャネルを同時に使用することはできない。隣接するチャネル間の干渉が大きくなり、確実な低速PLC通信を行うことができないためである。次に、チャネル間の周波数間隔△fと周波数インターリーブの有無とに基づく有効チャネル数と独立チャネル数独立CH数とについて説明する。ここでは、チャネル間の周波数間隔△fについては、432kHz、864kHz、又は1728kHzで等間隔とすることを想定する。また、周波数インターリーブについては、周波数インターリーブ無し、周波数インターリーブ2、又は周波数インターリーブ4とすることを想定する。ここで、有効チャネル数とは、HAM帯域に影響を与えないチャネルの数である。影響を与えないチャネルとは、先に説明したように、当該チャネルのサイドローブが隣接チャネルの中心周波数又はHAM帯域において-30dB以下となるチャネルである。有効チャネル数は、隣り合う2つのHAM帯域間において、HAM帯域に影響を与えない全てのチャネルの数である。従って、有効チャネル数は、隣り合う2つのHAM帯域間において、1以上の個数を取り得る。一方、独立チャネルとは、隣り合う2つのHAM帯域間において、HAM帯域に影響を与えないチャネル群である。従って、有効チャネル数は、隣り合う2つのHAM帯域間において、1以上の個数を取り得るのに対し、独立チャネルの数以下、単に独立チャネル数と称すは、隣り合う2つのHAM帯域間において、1のみの個数しか取り得ない。また、各チャネルは、オフセット値を調整することで、周波数位置を微調整することが可能である。オフセット値とは、複数のチャネルのうちいずれかのチャネルが配置される周波数と、ベースバンドの周波数との差をいう。例えば、低域側のチャネルと高域側のチャネルという、2つのチャネルが存在する場合、オフセット値は、低域側のチャネルの中心周波数とベースバンドの周波数の差、あるいは高域側のチャネルの中心周波数とベースバンドの周波数の差のいずれを取っても良い。すなわち、基準とするチャネルをどのチャネルに設定するかに応じて適宜設定可能である。従って、オフセット値は、チャネル間の周波数間隔に応じて取り得る値の範囲が異なってもよい。なお、本実施の形態では、複数のチャネルのうち最も低域側のチャネルの中心周波数と、ベースバンドの周波数の差を、オフセット値とする。ベースバンドの周波数とは、オフセット値の基準位置であって、周波数軸上の0Hzからチャネルの半波分の帯域幅のいずれかを取りえる。チャネルの帯域幅が1.728MHzの場合、0Hz~0.864MHzの範囲内のいずれかの周波数を取り得る。また、チャネルの帯域幅が864kHzの場合、0Hz~432kHzの範囲内のいずれかの周波数を取り得る。すなわち、オフセット値の基準位置として、上記範囲内から任意の周波数を適宜設定可能である。なお、本実施の形態では、0Hzをベースバンドの周波数とする。インターリーブとは、隣接するチャネル間で、所定周波数毎だけずらした位置に新たなチャネルを配置することである。元のチャネルとの間のスペクトラムの重なりのため干渉を生ずる恐れがあるが、同時に使用しないなどの制約をつけることにより干渉を軽減できる。ここで、各チャネルが等間隔に配置された場合の有効チャネル数と独立チャネル数とについて考察する。有効チャネル数と独立チャネル数は、チャネル間の周波数間隔や周波数インターリーブの有無に応じて、またオフセット値によって異なってもよい。制御部10は、記憶部40に記憶された情報に基づいて、この有効チャネル数および独立チャネル数を算出することが可能である。例えば、チャネル間隔情報とオフセット情報とに基づいて、有効チャネル数および独立チャネル数を算出することが可能である。また、チャネル間隔情報とオフセット情報とインターリーブ情報とに基づいて、有効チャネル数および独立チャネル数を算出してもよい。周波数インターリーブを考慮することで、より適切な各チャネルの周波数設定が可能となる。なお、あらかじめ有効チャネル数と独立チャネル数が算出され、記憶部40に記憶されていてもよい。例えば、図6は、チャネルの周波数間隔1728kHz、周波数インターリーブ無の場合の有効チャネル数と独立チャネル数とを示す図である。図6の最左欄は、チャネルを識別するためのチャネル番号を示している。図6の上欄3段は、独立チャネル数、有効チャネル数、及びオフセット値foffを示している。図6のその他の欄は、チャネル番号により識別されるチャネルのオフセット値を考慮した場合の周波数位置を示している。チャネルの周波数位置を示す欄のうち、図6の点線で示された矩形内のチャネルの周波数位置はHAM帯域外となるため、有効チャネルとなる。例えば、有効チャネル数は、オフセット値が0kHzの場合には2、オフセット値が108kHzの場合には3、オフセット値が216kHzの場合には2、オフセット値が324kHzの場合には3、オフセット値が432kHzの場合には4、オフセット値が540kHzの場合には5、オフセット値が648kHzの場合には4、オフセット値が756kHzの場合には3、オフセット値が864kHzの場合には2、となる。なお、図6では、各オフセット値の列における複数の有効チャネルの間にはHAM帯域が存在しているので、有効チャネルについては全て独立チャネルとして使用することができる。したがって、オフセット値にかかわらず、有効チャネル数と独立チャネル数とは同数である。図6に示す例は、後述する第7例におけるチャネルの周波数位置を具体的に示したものである。他例についても同様に各チャネルの周波数位置が決定されるが、オフセット毎の全チャネルの詳細な周波数位置の説明については省略する。第1例まず、第1例として、チャネル間の周波数間隔を432kHz、周波数インターリーブ無しの場合について説明する。図7は第1例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第1例では、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±0.324MHz離れるよう設定される。0.324という数値は、第1例のチャネルの周波数間隔である0.432MHzの0.75倍の数値である。こうすることで、HAM帯域に影響を与えないようにすることができる。また、オフセット値は、0~216kHzで設定されている。なお、ここでは例として0.75倍という数値を使用しているが、HAM帯域に影響を与えないようにすればよいので、この数値は実機などの特性に合わせて適応的に変更してもよい。図8は第1例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図9は第1例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図9に示すように、0~216kHzのいずれのオフセット値に設定された場合であっても、独立チャネルとして9個確保することが可能である。第2例次に、第2例として、チャネル間の周波数間隔を432kHz、周波数インターリーブ2の場合について説明する。図10は第2例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第2例では、第1例と同様に、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±0.324MHz離れるよう設定される。また、オフセット値は、0~108kHzで設定されている。図11は第2例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図12は第2例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図12に示すように、0~108kHzのいずれのオフセット値に設定された場合であっても、独立チャネルとして9個確保することが可能である。第3例次に、第3例として、チャネル間の周波数間隔を432kHz、周波数インターリーブ4の場合について説明する。図13は第3例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第3例では、第1例と同様に、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±0.324MHz離れるよう設定される。また、オフセット値は、0~54kHzで設定されている。図14は第3例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図15は第3例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図15に示すように、0~108kHzのいずれのオフセット値に設定された場合であっても、独立チャネルとして9個確保することが可能である。第4例次に、第4例として、チャネル間の周波数間隔を864kHz、周波数インターリーブ無しの場合について説明する。図16は第4例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第4例では、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±0.648MHz離れるよう設定される。0.648という数値は、第4例のチャネルの周波数間隔である0.864MHzの0.75倍の数値である。こうすることで、HAM帯域に影響を与えないようにすることができる。また、オフセット値は、0~432kHzで設定されている。なお、ここでは例として0.75倍という数値を使用しているが、HAM帯域に影響を与えないようにすればよいので、この数値は実機などの特性に合わせて適応的に変更してもよい。図17は第4例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図18は第4例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図18に示すように、第4例では、独立チャネルとして最大8個確保することが可能である。第5例次に、第5例として、チャネル間の周波数間隔を864kHz、周波数インターリーブ2の場合について説明する。図19は第5例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第5例では、第4例と同様に、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±0.648MHz離れるよう設定される。また、オフセット値は、0~216kHzで設定されている。図20は第5例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図21は第5例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図21に示すように、第5例では、独立チャネルとして最大8個確保することが可能である。第6例次に、第6例として、チャネル間の周波数間隔を864kHz、周波数インターリーブ4の場合について説明する。図22は第6例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第6例では、第4例と同様に、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±0.648MHz離れるよう設定される。また、オフセット値は、0~149kHzで設定されている。図23は第6例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図24は第6例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図24に示すように、第6例では、独立チャネルとして最大9個確保することが可能である。第7例次に、第7例として、チャネル間の周波数間隔を1728kHz、周波数インターリーブ無しの場合について説明する。図25は第7例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第7例では、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±1.3MHz離れるよう設定される。1.3という数値は、第7例のチャネルの周波数間隔である1.728MHzの0.75倍の数値である。こうすることで、HAM帯域に影響を与えないようにすることができる。また、オフセット値は、0~864kHzで設定されている。なお、ここでは例として0.75倍という数値を使用しているが、HAM帯域に影響を与えないようにすればよいので、この数値は実機などの特性に合わせて適応的に変更してもよい。図26は第7例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図27は第7例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図27に示すように、第7例では、独立チャネルとして最大5個確保することが可能である。第8例次に、第8例として、チャネル間の周波数間隔を1728kHz、周波数インターリーブ2の場合について説明する。図28は第8例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第8例では、第7例と同様に、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±1.3MHz離れるよう設定される。また、オフセット値は、0~432kHzで設定されている。図29は第8例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図30は第8例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図30に示すように、第8例では、独立チャネルとして最大5個確保することが可能である。第9例次に、第9例として、チャネル間の周波数間隔を1728kHz、周波数インターリーブ4の場合について説明する。図31は第9例におけるチャネル配置の一例を示す図である。第9例では、第7例と同様に、チャネルの中心周波数とHAM帯域との間が少なくとも±1.3MHz離れるよう設定される。また、オフセット値は、0~216kHzで設定されている。図32は第9例におけるオフセット値と有効チャネル数との関係を示す図であり、図33は第9例におけるオフセット値と独立チャネル数との関係を示す図である。図33に示すように、第9例では、独立チャネルとして最大6個確保することが可能である。本実施形態では、チャネル間の周波数間隔が1728kHzの場合、独立チャネル数が6個以上であることが好ましいので、周波数インターリーブ4であることが好ましい。また、チャネル間の周波数間隔が864kHzの場合、独立チャネル数を最大の9個とするために、チャネル間の周波数間隔1728kHzの場合と同様に、周波数インターリーブ4であることが好ましい。この場合、チャネル間の周波数間隔が864kHzの場合と1728kHzの場合とで、オフセット値が同値で、かつ、有効チャネル数が最大であることが望ましい。つまり、いずれの周波数間隔についてもオフセット値を135kHz近傍の値とすることが望ましい。ただし、864kHzの場合の全チャネル数図6で例示したチャネル番号で示される全てのチャネル数は、1728kHzの場合の全チャネル数と比較すると2倍となる。また、チャネル間の周波数間隔が864kHzであっても1728kHzであっても、HAM帯域のエッジ部分HAM帯域における最低周波数又は最高周波数とチャネルの中心周波数との距離が、上記チャネル間の周波数間隔の0.75倍以上となるよう設定した。これは、チャネルのメインローブと第1サイドローブとの間の急峻な減衰点がこの0.75倍となる周波数位置に存在するためである。さらに、この周波数位置ではチャネルの第1サイドローブは概ね-30dB以下となるので、-30dBのノッチフィルタを構成することができる。ただし、実機においては上記とは異なるスペクトルを生じることもあり、その場合にはチャネルのサイドローブレベルがHAM帯域内においては-30dB以下となるように上記の倍率を設定することが好ましい。図34は、第1例~第9例で示したオフセット値と独立チャネル数との関係を1つにまとめた図である。つまり、図34は、図9、12、15、18、21、24、27、30、33を1つにまとめたものである。図34では、インターリーブ0の場合を○又は●印で示しており、インターリーブ2の場合を△又は▲印で示しており、インターリーブ4の場合を□又は■印で示している。また、ここでは、オフセット値が14kHzより大きく176kHzより小さい範囲を第1オフセット範囲OS1とし、オフセット値が111kHzより大きく149kHzより小さい範囲を第2オフセット範囲OS2とする。図34に示すように、チャネル間の周波数間隔が432kHzの場合には、オフセット値や周波数インタリーブNに関わらず、独立チャネル数を9個確保することが可能である。つまり、第1オフセット範囲OS1及び第2オフセット範囲OS2のいずれにおいても、独立チャネル数を9個確保することができる。また、チャネル間の周波数間隔が864kHzの場合には、第1オフセット範囲OS1第2オフセット範囲OS2を除くにおいては独立チャネル数を8個確保可能であり、第2オフセット範囲OS2においてはインターリーブ4のときに独立チャネル数を9個確保可能である。独立チャネル数9個は、チャネル間の周波数間隔が864kHzのときの最大の独立チャネル数である。また、チャネル間の周波数間隔が1728kHzの場合には、インターリーブ4のとき、第1オフセット範囲OS1においては独立チャネル数を6個確保可能であり、第2オフセット範囲OS2においても同様に独立チャネル数を6個確保可能である。独立チャネル数6個は、チャネル間の周波数間隔が1728kHzのときの最大の独立チャネル数である。なお、図34に示すように、同じチャネル間隔である場合には、一部例外はあるが、基本的にはインターリーブ数が大きいほど独立チャネル数が多くなる。このように、第1オフセット範囲OS1の中でオフセット値を設定することで、変調方式として、チャネル間隔864kHzの方式を選択した場合であっても、チャネル間隔1728kHzの方式を選択した場合であっても、選択された方式で独立チャネル数をより多く確保することが可能である。特に、第2オフセット範囲OS2の中でオフセット値を設定することで、変調方式として、チャネル間隔864kHzの方式を選択した場合であっても、チャネル間隔1728kHzの方式を選択した場合であっても、選択された方式で最大の独立チャネル数を確保することが可能である。最大の独立チャネル数を確保することで、低速PLC通信におけるロバスト性が向上する。図36に示したように、チャネル間隔864kHzの仕様は従来のGDCT規格で使用されており、チャネル間隔1728kHzの仕様は従来のDECT規格で使用されている。したがって、本実施形態の低速PLC通信に、既存のDECT規格やGDCT規格で用いられるチップを使用することができるので、開発コストを大幅に抑えることができる。なお、本実施形態を考慮せずに単純に低速PLC通信に既存のDECTチップを適用すると、オフセット値が0となってしまうため、独立チャネル数が少なくなってしまうので、最適な低速PLC通信を行うことはできない。また、チャネル間隔864kHzの場合も1728kHzの場合も、オフセット値を同値にしておくことが好ましい。これにより、PLC装置100を製造するメーカーは各種テストや評価を行いやすくなり、整理や扱いが容易になる。さらに、チャネル間隔が864kHzの場合の全チャネル数は1728kHzの場合の全チャネル数の2倍となるが、オフセット値を揃えておくことで、チャネル2つに1つは周波数位置が同じになる。したがって、チャネル間隔864kHzの場合と1728kHzの場合とで伝送路特性の一部を共有することができ、メモリ220に記憶すべき情報を削減することができ、回路規模を小さくすることができる。また、PLC装置100は、メモリ220がチャネル間隔、インターリーブ数等の各種情報を記憶しているので、仕様毎に別々の回路モジュールを用意することなく、変調方式の異なる低速PLC通信を高精度に行うことができる。