骨同士の間隙にスペーサを挿入した状態で、前記スペーサを前記骨に固定するのに用いられるスペーサ固定用糸であって、編組状糸と、前記編組状糸の少なくとも一方の端部の内部に、長手方向に沿って配置された硬質の棒状の芯材とからなるスペーサ固定用糸。請求項1に記載のスペーサ固定用糸において、前記芯材が金属製のワイヤーであることを特徴とするスペーサ固定用糸。請求項1又は2に記載のスペーサ固定用糸において、前記芯材の長さが、10~30mmであることを特徴とするスペーサ固定用糸。請求項1~3のいずれかに記載のスペーサ固定用糸において、前記芯材の直径が、015~025mmであることを特徴とするスペーサ固定用糸。請求項1~4のいずれかに記載のスペーサ固定用糸において、前記編組状糸の外径が、全長にわたって同径であることを特徴とするスペーサ固定用糸。請求項1~5のいずれかに記載のスペーサ固定用糸において、少なくとも2本の、前記芯材を端部に有する編組状糸からなり、各編組状糸が、前記端部で撚り合わされて連結していることを特徴とするスペーサ固定用糸。骨同士の間隙に挿入され、貫通孔を有するスペーサであって、前記請求項1~6のいずれかに記載のスペーサ固定用糸を前記貫通孔へ挿通してなることを特徴とするスペーサ固定用糸付きスペーサ。従って、本発明の目的は、スペーサを骨に固定する操作を容易かつ確実に行うことができ、かつ生体に悪影響を及ぼさないスペーサ固定用糸、及びそのスペーサ固定用糸を備えた、骨同士の間隙を確保する操作を容易に行うことのできるスペーサ固定用糸付きスペーサを提供することにある。上記目的に鑑み鋭意研究の結果、本発明者らは、編組状の縫合糸の端部に金属製のワイヤーを挿入し硬質部を設けることにより、スペーサに設けられた貫通孔に縫合糸を容易に挿通することができること、さらに前記端部を寄り合わせることにより、複数の縫合糸を脱着可能に連結できることを見出し、本発明に想到した。すなわち、本発明は、骨同士の間隙にスペーサを挿入した状態で、前記スペーサを前記骨に固定するのに用いられるスペーサ固定用糸であって、編組状糸と、前記編組状糸の少なくとも一方の端部の内部に、長手方向に沿って配置された硬質の棒状の芯材とからなることを特徴とする。前記芯材は、金属製のワイヤーであるのが好ましい。前記芯材の長さは、10~30mmであるのが好ましい。前記芯材の直径は、015~025mmであるのが好ましい。前記編組状糸の外径は、全長にわたって同径であるのが好ましい。本発明のもう一つのスペーサ固定用糸は、少なくとも2本の、前記芯材を端部に有する編組状糸からなり、各編組状糸が、前記端部で撚り合わされて連結していることを特徴とする。本発明のスペーサ固定用糸付きスペーサは、骨同士の間隙に挿入して使用するものであり、前記スペーサ固定用糸をスペーサに設けた貫通孔へ挿通してなることを特徴とする。本発明のスペーサ固定用糸は、端部に硬質の棒状の芯材を有するので、椎弓又は棘突起に形成された貫通孔、及びスペーサに形成された貫通孔に縫合糸を挿通する作業を容易に行うことができる。前記芯材として金属製のワイヤー等を用いることにより、複数の糸を寄り合わせて脱着可能に連結でき、たとえ2本の糸端部が不用意に分離してしまった場合でも、再度、撚ることで再び2本の糸を連結できる。本発明のスペーサ固定用糸付きスペーサは、予めスペーサに糸が通っているので術者の負担が軽減できるとともに、糸の少なくとも一方の端部に硬質の棒状の芯材を有する硬質部を有するので、糸を椎弓又は棘突起に形成された貫通孔へ容易に挿通することができる。1正中縦割式拡大椎弓形成術本発明のスペーサ固定用糸、及びスペーサ固定用糸付きスペーサは、例えば正中縦割式拡大椎弓形成術において使用する。正中縦割式拡大椎弓形成術を図6~図9を用いて説明する。なお、図6~図9において、上側が背側、下側が腹側である。図6に示すように、椎骨100は、椎体110と、椎体110の後方に延び、脊柱管140を形成する椎弓120と、椎弓120の中央部から後方に突出する棘突起130とを有する。まず、図7に示すように、棘突起130を、正中線200に沿ってエアドリル等を用いて切断し、椎弓120を2分割して切断部130a、130bを形成する。また、椎弓120の根元部の外側に、エアドリル等を用いて溝121a、121bを形成する。この溝121a、121bは、外板のみ削り内板を削らない程度の深さとする。この溝121a、121bを形成した部位は、ヒンジ部122a、122bとなる。次に、図8に示すように、ヒンジ部122a、122bを軸に、切断部130a、130bを回動させることにより、棘突起130の切断した部分を広げ、間隙150をあける。ここで、必要に応じて、切断部130a、130bの間隙150に面した内側面を整形する。次に、切断部130a、130bに貫通孔131a、131bをあける。その後、図9に示すように、平面視でほぼ台形状のスペーサSを間隙150に挿入する。これにより、患者の棘突起130と、スペーサSとで、拡大された椎弓160が形成される。この操作を行う途中又は終了後、棘突起130の貫通孔131a、131b及びスペーサSの貫通孔S1に、本発明のスペーサ固定用糸1を2本挿通する。そして、後述するように、スペーサ固定用糸1の第1の糸10a及び補強部材として用いる別の糸10bを用いて、スペーサSを切断部130a、130bに固定する。スペーサSとしては、アルミナ、ジルコニア、リン酸カルシウム系化合物等のバイオセラミックスで構成されるものが好適に用いられる。また、気孔率は、70以下のものが好適である。2スペーサ固定用糸本発明のスペーサ固定用糸は、骨同士の間隙にスペーサを挿入した状態で、前記スペーサを前記骨に固定するのに用いられるものであり、編組状糸と、前記編組状糸の少なくとも一方の端部の内部に、長手方向に沿って配置された硬質の棒状の芯材とからなることを特徴とする。本発明のスペーサ固定用具1は、図1及び図2に示すように、編組状糸10の一方の端部に、長手方向に沿って金属ワイヤー等の棒状の芯材12をその内部に配置してなり、前記編組状糸10の端部に所定の長さの硬質部11を形成したものである。このように編組状糸10の一方の端部に硬質部11を形成することにより、スペーサ固定用糸1を前記貫通孔131a、131b及びスペーサに形成された貫通孔S1に挿通する操作を容易に行うことができる。図3に示すように、前記棒状の芯材12を編組状糸10の両端部に配置して、編組状糸の両側に硬質部11を設けてもよい。硬質部11をスペーサ固定用具1の両端部に設けることにより、スペーサ固定用具1を貫通孔131a、131b及びS1に挿通する際に、いずれの端部側からでも、挿通する操作を行うことができる。本発明のスペーサ固定用具1は、図4に示すように、2本の、前記芯材12を端部に有する編組状糸10a、10bを、前記端部で撚り合わせて連結部13を形成しても良い。このように2本の編組状糸10a、10bの硬質部11を撚り合わせて連結することにより、2本の編組状糸10a、10bをまとめて貫通孔131a、131b及びS1に挿通することができるとともに、前記編組状糸10a、10bを必要時に容易に分離することができ、さらに誤って前記編組状糸10a、10bが分離してしまったときにも、簡単な操作で再度撚り合わせることにより再度連結することができるので、代替品に交換することなく作業を継続することができる。従って、スペーサSを切断部130a、130bに固定する操作を、より短時間で行うことができる。図4に示す態様において、第1の編組状糸10aと第2の編組状糸10bとは、等しい長さであっても、異なる長さであってもよいが、ほぼ等しい長さを有しているのが好ましい。また第1の編組状糸10aと第2の編組状糸10bとは、ほぼ等しい径を有しているのが好ましい。なお、目的に応じて各編組状糸10a、10bの径は異なっていてもよい。図4に示す態様において、前記連結部13で第1の編組状糸10a及び第2の編組状糸10bを分離した後スペーサを固定する際に、異なる編組状糸10a、10bの端部同士を結んでしまわないようにするために、第1の編組状糸10aと第2の編組状糸10bとは、互いに異なる色に着色されているのが好ましい。図5に示すように、前記編組状糸10a、10bの両端部に連結部13を設けて2本の編組状糸10a、10bからなるスペーサ固定用具1を構成しても良い。連結部13を両端部に設けることにより、スペーサ固定用具1を貫通孔131a、131b及びS1に挿通する際に、いずれの端部側からでも、挿通する操作を行うことができる。図4及び図5に示す態様においては、編組状糸が2本からなる例を示したが、前記編組状糸は目的に応じて3本以上で構成しても良い。芯材芯材12としては、前記編組状糸10の端部に硬質部11を形成することができればどのような素材のものでも良いが、生体に対して悪影響を及ぼさない素材が好ましい。芯材12の素材としては、チタン、チタン合金、ステンレス等の金属、ナイロン、ポリプロピレン、ポリエチレン、テフロン登録商標、ポリエステル等のプラスチック、セラミック等が好ましく、金属製の線材が特に好ましく、純チタンのものが最も好ましい。純チタン製の線材は耐食性及び強度に優れ、生体為害性がないので本発明の目的に好適である。チタンとしてはJIS1種、JIS2種、JIS3種、JIS4種等が使用できるが、本発明の目的には、柔軟性の高いJIS1種又はJIS2種が好ましい。特に図4及び図5に示す態様において、複数本の編組状糸10の端部を撚り合わせて連結部13を形成するためには、前記芯材12として金属製の線材を用いるのが好ましい。硬質部11の長手方向における曲げ強度は、スペーサ固定用糸1を貫通孔131a、131b及びスペーサSの貫通孔S1に挿通することができる強度を有していれば良く、下記試験法により測定した芯材12の強度が05~35N程度であるのが好ましく、1~25N程度であるのがより好ましく、1~2N程度であるのが最も好ましい。芯材12の曲げ強度を前記範囲に設定すれば、硬質部11は、十分に高い剛性を有するようになる。このため、前記挿通操作をより確実かつ容易に行うことができる。曲げ強度の測定は、芯材12を所定長さに切断し、その一部が突出するように強度測定機にセットし、この突出部を基台にほぼ垂直に5mm分で押し付けることにより行い、折れ曲がるまでの最大強度で評価する。なお、同じ方法で測定した前記編組状糸10の長手方向における曲げ強度、すなわち芯材12が配置されていない部分の曲げ強度は、002~01N程度であるのが好ましく、0025~009N程度であるのがより好ましい。このような曲げ強度を有する編組状糸10は、比較的柔軟性が高いため、スペーサSを棘突起130の切断部130a、130bに固定する操作を行い易い。硬質部11の長さすなわち芯材12の長さLは、特に限定されないが、5~50mm程度であるのが好ましく、10~30mm程度であるのがより好ましい。硬質部11の長さを前記範囲とすることにより、硬質部11を確実に指等で把持することができる。前記範囲であれば、硬質部11の長さが長過ぎることがなく、貫通孔131a、131b及び貫通孔S1へのスペーサ固定用糸1の挿通操作を容易に行うことができる。また芯材は、編組状糸の端部にのみ配置されることになるので、編組状糸の柔軟性を損なうことなく、締結操作を行うことができる。芯材12の太さDcは、特に限定されないが、005~10mm程度であるのが好ましく、015~025mmであるのがより好ましい。編組状糸編組状糸は、複数のより細いモノフィラメントを組み合わせて編んで構成された一本の繊維であり、モノフィラメントイトよりも柔軟性に富んでいるため、スペーサSをより容易かつ正確に締め付けることができるようになるという利点がある。編組状糸は、内部を空洞にして、この空洞に棒状の芯材を配置するようにしてもよい。編組状糸10は、特に限定されないが、主として高分子材料からなるのが好ましい。中でも生体適合性を有する材料からなるのが好ましい。高分子材料としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレンプロピレン共重合体、エチレン酢酸ビニル共重合体等のポリオレフィン、環状ポリオレフィン、変性ポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリ、アイオノマー、アクリル系樹脂、ポリメチルメタクリレート、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合体、アクリロニトリルスチレン共重合体、ブタジエンスチレン共重合体、ポリオキシメチレン、ポリビニルアルコール、エチレンビニルアルコール共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリシクロヘキサンテレフタレート等のポリエステル、ポリエーテル、ポリエーテルケトン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルイミド、ポリアセタール、ポリフェニレンオキシド、変性ポリフェニレンオキシド、ポリサルフォン、ポリエーテルサルフォン、ポリフェニレンサルファイド、ポリアリレート、芳香族ポリエステル、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、フッ素系樹脂等が挙げられ、これらを組み合わせて用いてもよい。これらの中でも、ポリエステルが好ましい。ポリエステルを用いることにより、編組状糸10に比較的高い柔軟性を付与することができ、スペーサSを固定する操作がし易くなる。編組状糸10の表面には、スペーサ固定用糸1を指等で把持した際に、滑り難くするための表面処理が施されていてもよい。表面処理としては、シリコーン樹脂での被覆等が挙げられる。編組状糸10の長さは、特に限定されないが、30~100cm程度であるのが好ましく、50~80cm程度であるのがより好ましい。編組状糸10の径Dは、特に限定されないが、01~15mm程度であるのが好ましく、02~08mmであるのがより好ましい。編組状糸10は、棒状の芯材12を配置した端部と、それ以外の部分とが、ほぼ等しい径を有しているのが好ましい。編組状糸は、既存の編成機によって編成することができる。棒状の芯材12は、前記編組状糸を製造した後でその内部に挿入する方法、又は前記編組状糸の編成途中にその内部に挿入する方法によって、前記編組状糸の端部の内部に配置することができる。前者の方法は、複数のモノフィラメントの絡まりを解くように棒状の芯材を編組状糸の軸方向に押し込むことによって、編組状糸の内部に芯材を配置することができる。編組状糸10の端部の内部は、予め空洞になるように編成してもよい。この場合、編組状糸10の内部の空洞は、前記芯材12の太さDcと同程度であるのが好ましい。3スペーサ固定用具の使用方法図5に示すような2本の編組状糸10a、10bの両端部に連結部13を設けてなるスペーサ固定用糸1を用いて、スペーサSを棘突起130の切断部130a、130bに固定する方法について図10を用いて説明する。なお、図10は、正中縦割式拡大椎弓形成術を説明する図8と図9との間の段階を示すものである。スペーサ固定用具1の一方の連結部13を指等で把持し、スペーサSの貫通孔S1に挿通する。スペーサ固定用具1がスペーサSの貫通孔S1に挿通した状態で、スペーサ固定用具1の一方の連結部13を切断部130aにあけた貫通孔131aに、他方の連結部13を切断部130bにあけた貫通孔131bに挿通する参照。このとき、連結部13は、ある程度の長さを有するため、確実に把持することができるとともに、貫通孔131a、131b及びS1に挿通する操作を確実に行うことができる。スペーサ固定用具1の両端部を離間する方向に引っ張るとともに、スペーサSを間隙150に挿入する参照。第1の編組状糸10a及び第2の編組状糸10bをそれぞれ反対方向に引っ張り、連結部13で第1の編組状糸10a及び第2の編組状糸10bを分離する参照。このとき、編組状糸10a、10bは、硬質部11を撚り合わせて連結されているので、第1の編組状糸10a及び第2の編組状糸10bは、容易かつすみやかに分離することができる。なお、との順序は逆であっても良い。分離した第1の編組状糸10aを用いてスペーサSを締め付けるようにして結び、同様に第2の編組状糸10bを用いてスペーサSを締め付けるようにして結ぶ。この時別々の糸同士を間違って結ぶことのないように、第1の編組状糸10a及び第2の編組状糸10bは、あらかじめそれぞれ異なる色に着色しておくのが好ましい。これにより、スペーサSを切断部130a、130bに固定することができる。第1の編組状糸10a及び第2の編組状糸10bの不要な部分を切断して、正中縦割式拡大椎弓形成術を完了する参照。本発明と異なり、例えば、複数の糸を手術用針に強固に固着した骨移植用縫合具を用いた場合、各糸を容易に分離することができないため、手術用針の根元で前記複数の糸を切断して手術用針を除去し複数の糸を分離する必要がある。このような操作は煩雑であるとともに、手術針は細く小さいため、切断した手術用針を見失った場合、この部分を見つけ出すことが難しく、患者の体内に取り残す危険性もある。これに対して、本発明のスペーサ固定用具1を用いた場合、糸を切断しなくても容易に2本の糸を分離することができるため、操作が容易であり、かつ手術の安全性が高まる。なお、本実施形態では、連結部13が編組状糸10の両端部に設けられていたが、貫通孔131a、131b及びS1に、編組状糸10を挿通する操作のし易さの点だけを考慮した場合、連結部13は、編組状糸10のいずれか一方の端部にのみ設けるようにしてもよい。4スペーサ固定用糸付きスペーサスペーサ固定用糸付きスペーサ1Sは、図11に示すように、貫通孔を有するスペーサSに、図5に示すような2本の編組状糸10a、10bの両端部に連結部13を設けてなるスペーサ固定用糸1を前記貫通孔に挿通してなるものである。この例では、前記貫通孔に挿通するスペーサ固定用糸1は2本であるが、目的によっては、3本以上の糸で構成されていてもよい。この場合、例えば、2本の糸でスペーサを骨に固定し、残りの糸は、椎弓から棘突起を切離した場合に、この切離した棘突起を元の位置に固定するために使用したり、棘突起から靭帯を切離した場合に、この切離した靭帯を棘突起に固定するために使用したりすることができる。両端部に硬質部11を有するスペーサ固定用糸1を2本で構成する代わりに、図4に示すような2本の編組状糸10a、10bの一方の端部に連結部13を設けてなるスペーサ固定用糸1を用いてスペーサ固定用糸付きスペーサ1Sを構成しても良いし、図3に示すような両端部に硬質部11を有するスペーサ固定用糸1を2本用いてスペーサ固定用糸付きスペーサ1Sを構成しても良い図12。スペーサ固定用糸1は、例えば、スペーサSの貫通孔S1に挿通された状態で術者に提供される。スペーサ固定用糸1は、生体適合性を有する材料等を用いて、スペーサSに固定されていても良い。スペーサ固定用糸付きスペーサを用いることで、術場で、スペーサSの貫通孔S1にスペーサ固定用糸1を挿通する操作を省略することができるので、手術時間の短縮を図ることができ、術者及び患者の負担を軽減できる。以上、本発明のスペーサ固定用糸及びスペーサ固定用糸付きスペーサを図示の実施形態に基づいて説明したが、本発明は、これらの実施形態に限定されるものではなく、各構成は、同様の機能を発揮し得る任意のものと置換することができ、又は任意の構成のものを付加することができる。前記実施形態で示したスペーサは、椎弓及び棘突起を切断することにより形成された骨同士の間隙に使用するスペーサ、すなわち、棘突起スペーサであったが、椎弓を切断することにより形成された骨同士の間隙に使用するスペーサ、すなわち、椎弓スペーサであってもよい。さらには、前記スペーサは、椎体間に用いられる椎間スペーサであってもよい。