"アルミニウム系材料を含む導体と、前記導体を被覆する絶縁被覆層と、を備える難燃性絶縁電線であって、前記絶縁被覆層が、ポリプロピレン系樹脂と、オレフィン系熱可塑性エラストマー及びスチレン系熱可塑性エラストマーのうち少なくとも一方とを含むベース樹脂100重量部、C難燃剤50~150重量部、およびD金属捕捉剤0.35~600重量部を含む樹脂組成物により形成される難燃性絶縁電線。しかしながら、導体としてアルミニウム系材料を用いた場合、難燃性絶縁電線の難燃性、延伸性、摩耗性、長期耐熱性などを持たせることが困難であった。また、これら特性を向上させるために、多くの添加剤を配合すると、軽量化に逆行するという問題がある。そこで、本発明の目的は、アルミニウム導体を用いて、難燃性、延伸性、摩耗性、長期耐熱性などを満足させる、軽量な難燃性絶縁電線を提供することにある。本発明の特徴は、アルミニウム系材料を含む導体と、前記導体を被覆する絶縁被覆層と、を備える難燃性絶縁電線であって、前記絶縁被覆層が、ポリプロピレン系樹脂と、オレフィン系熱可塑性エラストマー及びスチレン系熱可塑性エラストマーのうち少なくとも一方とを含むベース樹脂100重量部、C難燃剤50~150重量部、およびD金属捕捉剤0.35~600重量部を含む樹脂組成物により形成されることを要旨とする。本発明によれば、難燃性、延伸性、耐摩耗性、および長期耐熱性などの機械的特性が高く、軽量な難燃性絶縁電線が得られる。以下、本発明の実施の形態に係る難燃性絶縁電線について詳細に説明する。本明細書において質量及び質量部は、それぞれ重量及び重量部と同義である。本発明において、ハロゲンフリーまたはノンハロゲンとは、ハロゲン化合物を、樹脂組成物における難燃性などの各種機能を発現させるための有効成分としては含有しないことを言い、不可避的にわずかに含まれる不純物等としてのハロゲンをも含まないことを意味するものではない。難燃性絶縁電線図1は、本発明の実施の形態に係る難燃性絶縁電線1を示す断面図である。図1に示すように、この難燃性絶縁電線1は、複数本のアルミニウム系材料でなる導体2の束を、難燃性樹脂組成物からなる絶縁被覆3で被覆して構成される。このような難燃性絶縁電線1は、難燃性、延伸性、耐摩耗性、および後述する長期耐熱性などの機械的特性が高い難燃性樹脂組成物で被覆されているため、自動車用電線として用いた場合も信頼性が高い。導体2は、アルミニウム系材料を含み、アルミニウム系材料からなることが好ましい。導体は、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、アルミニウムを主材料とする複合材料で形成することができる。絶縁被覆3は、ポリプロピレン系樹脂と、オレフィン系熱可塑性エラストマー及びスチレン系熱可塑性エラストマーのうち少なくとも一方とを含むベース樹脂100重量部に対して、C難燃剤50~150重量部、およびD金属捕捉剤0.35~6.00重量部が配合された樹脂組成物により形成される。ここで、使用される樹脂は、全て非架橋型の樹脂である。Aポリプロピレン系樹脂:Aポリプロピレン系樹脂としては、プロピレン単独重合体、またはプロピレン単独重合体とエチレン若しくは1-ブテン等とのブロック共重合体等を挙げることができる。これらは単独使用してもよく、二種類以上を併用してもよい。またポリプロピレン系樹脂は、これらに限定されるものではなく、これら以外のポリプロピレン系樹脂であってもよい。Bオレフィン系もしくはスチレン系熱可塑性エラストマー:オレフィン系熱可塑性エラストマーとしては、構造として非結晶性ポリオレフィンと非晶性オレフィン系共重合ゴムの混合物等が挙げられる。非結晶性ポリオレフィンとしては、プロピレンエチレンランダム共重合体、プロピレン-α-オレフィンランダム共重合体、プロピレンエチレン-α-オレフィンランダム共重合体等が挙げられる。非晶性オレフィン系共重合ゴムとしては、エチレン/プロピレン共重合ゴムEPM、エチレン/1-ブテン共重合ゴムEBM、エチレン/プロピレン/ブテン共重合ゴム、及びエチレン/プロピレン/非共役ジエン共重合ゴムEPDM等を挙げることができる。なお、オレフィン系熱可塑性エラストマーとしては、例えば、ミラストマー三井化学社製、住友TPE住友化学社製、サーモラン三菱化学社製などを挙げることができる。スチレン系熱可塑性エラストマーとしては、芳香族ビニル系重合体ブロックハードセグメントと共役ジエン系重合体ブロックソフトセグメントを有するブロック共重合体又はランダム共重合体が挙げられる。芳香族ビニル系重合体としては、スチレン、α-メチルスチレン、α-エチルスチレン、α-メチル-p-メチルスチレン等のα-アルキル置換スチレン、o-メチルスチレン、m-メチルスチレン、p-メチルスチレン、2,4-ジメチルスチレン、エチルスチレン、2,4,6-トリメチルスチレン、o-t-ブチルスチレン、p-t-ブチルスチレン、p-シクロヘキシルスチレン等の核アルキル置換スチレン等が挙げられる。共役ジエン系化合物としては、ブタジエン、イソプレン、及びメチルペンタジエン等を挙げることができる。その他ゴム成分として、例えばスチレン-ブタジエンゴムSBR、ニトリルゴムNBR及びブチルゴムIIR等のジエン系ゴム等を用いてもよい。なお、スチレン系熱可塑性エラストマーとしては、例えば、ラバロン三菱化学社製、住友TPE-SB住友化学社製、セプトンおよびハイブラークラレ社製などを挙げることができる。これらは単独で使用してもよく、二種以上を併用してもよい。併用する場合の混合比率は特に限定されず、オレフィン系熱可塑性エラストマー:スチレン系熱可塑性エラストマー=4:1~5:2重量比であることが好ましい。上述したAポリプロピレン系樹脂と、Bオレフィン系及びスチレン系熱可塑性エラストマーのうち少なくとも一方とを含むベース樹脂は、ポリプロピレン系樹脂70~90重量と、オレフィン系及びスチレン系熱可塑性エラストマーの少なくとも一方30~10重量と、からなることが好ましい。ここで、ポリプロピレン系樹脂が70重量以上であれば十分な耐摩耗性が得られ、90重量以下であれば延伸性や耐衝撃性が低下する虞がなく、好ましい。C難燃剤としては、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、三酸化アンチモン、五酸化アンチモン、または硼酸亜鉛などの金属水和物を用いることが好ましい。また、難燃剤の配合割合は、ベース材料100重量部に対して、50~150重量部、好ましくは80~120重量部となるように添加される。ここで、難燃剤の添加量が50重量部未満であると十分な難燃性が得られず、150重量部を超えると添加量の増加に伴う難燃性の向上はほとんど無く、延伸性や、長期耐熱性が低下する。D金属捕捉剤としては、サリチル酸系もしくはヒドラジン系の金属捕捉剤を用いることが好ましい。サリチル酸系金属捕捉剤としては、例えば、N,N’-ジサリチリデン-エチレンジアミン、N,N’-ジサリチリデン-1,2-プロピレンジアミン、N,N’-ジサリチリデン-N’-メチル-ジプロピレントリアミン、3-N-サリチロイルアミノ-1,2,4-トリアゾール、デカメチレンジカルボキシリックアシッド-ビスN’-サリチロイルヒドラジド、等が挙げられる。これらは単独で使用してもよく、二種以上を併用してもよい。また、サリチル酸系金属捕捉剤は、これらのみに限定されるものではなく、本発明の目的に反しない限りこれら以外のサリチル酸系金属捕捉剤であってもよい。ヒドラジン系金属捕捉剤としては、例えば、2-エトキシ-2’-エチルオキサニリド、5-t-ブチル-2-エトキシ-2’-エチルオキサニリド、N,N-ジエチル-N’,N’-ジフェニルオキサミド、N,N’-ジエチル-N,N’-ジフェニルオキサミド、オキサリックアシッド-ビスベンジリデンヒドラジド、チオジプロピオニックアシッド-ビスベンジリデンヒドラジド、イソフタリックアシッド-ビス2-フェノキシプロピオニルヒドラジド、ビスサリシロイルヒドラジン、N-サリシリデン-N’-サリシロイルヒドラゾン、2’,3-ビス{[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニル]}プロピオノヒドラジド、等が挙げられる。これらは単独で使用してもよく、二種以上を併用してもよい。また、ヒドラジン系金属捕捉剤は、これらのみに限定されるものではなく、本発明の目的に反しない限りこれら以外のヒドラジン系金属捕捉剤であってもよい。これらの金属捕捉剤は、単独で使用してもよいし、複数を併用してもよく、ベース樹脂100重量部に対して、035~600重量部、好ましくは1~3重量部となるように添加する。すなわち、035重量部未満であると、金属捕捉により、後述する酸化防止剤の補助効果が十分に得られず、また、600重量部を超えるとブリードアウトが生じる。本実施の形態では、上記の構成材料の他に、フェノール系酸化防止剤をベース樹脂100重量部に対して、好ましくは1~3重量部となるように添加される。フェノール系酸化防止剤としては、例えば、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、テトラキス[メチレン-33’,5’-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、3,9-ビス{2-[3-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオニルオキシ]-1,1-ジメチルエチル}-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[55]ウンデカン、1,3,5-トリス2[33,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ]エチルイソシアネート、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルイソシアヌレート、1,3,5-トリス4-t-ブチル-3-ヒドロキシ-2,6-ジメチルベンジルイソシアヌレート、ペンタエリスリトールテトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、トリエチレングリコール-N-ビス-3-3-t-ブチル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、1,6-ヘキサンジオールビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,2-チオビス-ジエチレンビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,2’-メチレン-ビス-4-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレン-ビス-4-エチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレン-ビス-4,6-ジ-t-ブチルフェノール、2,2’-エチリデン-ビス-4,6-ジ-t-ブチルフェノールケミノックス1129、2,2’-ブチリデン-ビス-4-メチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2-t-ブチル-6-3-t-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルベンジル-4-メチルフェニルアクリレート、2,4-ジ-t-アミル-6-[1-3,5-ジ-t-アミル-2-ヒドロキシフェニルエチル]フェニルアクリレート、トコフェロール類等が挙げられる。トコフェロール類としては、具体的にはα-トコフェロール5,7,8-トリメチルトコール、β-トコフェロール5,8-ジメチルトコール、γ-トコフェロール7,8-ジメチルトコール、σ-トコフェロール8-メチルトコール、等が挙げられる。これらは単独で使用してもよく、二種以上を併用してもよい。また、フェノール系酸化防止剤は、これらのみに限定されるものではなく、本発明の目的に反しない限りこれら以外のフェノール系酸化防止剤であってもよい。フェノール系酸化防止剤は、ベース樹脂100重量部に対して1~3重量部となるように添加されることが好ましい。添加量が1重量部以上であれば酸化による劣化を十分に防止でき、また3重量部以下であれば添加量とともに酸化防止効果が向上し好ましい。さらに、本実施の形態では、上記樹脂組成物を構成する各成分はハロゲンを含有しておらず、燃焼時にハロゲン系ガスが発生することがない。また、本実施の形態では、樹脂組成物の上記構成に対して、着色剤、滑剤、帯電防止剤、発泡剤などを、本発明の効果を損なわない範囲で添加してもよい。また、本実施の形態では、図1に示したように複数の導体2を絶縁被覆3で被覆した構成であるが、1本の導体2に絶縁被覆3を被覆した構成としても勿論よく、本発明は各種の電線、ワイヤーハーネスなどに適用できることは云うまでもない。上記構成の本実施の形態に係る難燃性絶縁電線1では、アルミニウム系材料の導体2としたことで大幅な軽量化を達成するとともに、従来の銅導体を用いた場合の添加剤の配合量よりも少量の配合量としても長期耐熱性を実現することができる。加えて、このような構成の難燃性絶縁電線1では、難燃性、延伸性、耐摩耗性などの機械的特性も備える。以下、本発明の実施例、比較例について具体的に説明する。実施例、比較例で用いた配合樹脂および配合材料Aポリプロピレン系樹脂PS201Aサンアロマー株式会社製Bオレフィン系スチレン系熱可塑性エラストマーオレフィン系熱可塑性エラストマーとしてのミラストマー三井化学社製と、スチレン系熱可塑性エラストマーとしてのラバロン三菱化学社製とを併用した。オレフィン系熱可塑性エラストマーとスチレン系熱可塑性エラストマーの混合比率は4:1重量比とした。C難燃剤水酸化マグネシウムD金属捕捉剤サリチル酸系金属捕捉剤上記材料を配合してなる樹脂組成物で、アルミニウム導体を被覆した絶縁電線を用意した。なお、長期耐熱性の試験では、導体をPCV樹脂組成物で被覆した絶縁電線も用いる。試験評価について○長期耐熱性:本発明の絶縁電線と、導体をPCV樹脂組成物で被覆した絶縁電線とを任意の数にて混在させた電線束の外周に、ポリ塩化ビニル系粘着テープを巻き付けたものを、150°Cで100時間放置して加熱老化させた後に、1本の本発明に係る絶縁電線を取り出し、自己巻き付けによって、ハロゲンフリー樹脂組成物に亀裂がないものを合格○、亀裂が生じるものを不合格×とした。○難燃性試験:ISO67222006年に準拠して行った。難燃性樹脂組成物を押出成形してなる絶縁電線を600mmの長さに切断した試料を、無風槽に45°の角度に傾斜させて固定し、試料の上端から約200mm±5mmの部分にブンゼンバーナーより還元炎を15秒間当て、炎を静かに取り去った後、消炎するまでの時間を測定した。その目標となる値は70秒以下である。したがって、目標値である70秒以内に消火した場合を合格○とし、70秒を越えて消火した場合を不合格×とした。○延伸性試験:JISC30052000年に準拠して行った。絶縁電線を150mmの長さに切り出し、導体を取り除いて被覆層のみの管状試験片とした後、その中央部に50mmの間隔で標線を記した。次いで、室温下にて試験片の両端を引張試験機のチャックに取り付けた後、引張速度25~500mm/分で引っ張り、標線間の距離を測定した。伸びが500以上のものを合格○とし、伸びが500未満のものを不合格×とした。○摩耗性試験:ISO67222006年に準拠して行った。スクレープ摩耗試験装置を用いて行った。すなわち、長さ約1mの絶縁電線をサンプルホルダーに載置し、クランプで固定する。そして、絶縁電線の先端に直径0.45mmのピアノ線を備えるプランジを、押圧を用いて総荷重7Nで絶縁電線に押し当てて往復させ往復距離14mm、絶縁電線の被覆層が摩耗してプランジのピアノ線が絶縁電線の導体に接するまでの往復回数を測定し、300回以上のものを合格○とし、300回未満のものを不合格×とした。以下、本発明の具体的な実施例を説明するともに、実施例と比較例とを比較する。実施例1~16、比較例1~8は、表1及び表2に示した配合で材料をブレンドした後、200°Cの温度で溶融混練して押出成型機で押出成形を行って、アルミニウム導体に絶縁被覆を被覆して絶縁電線を製造した。表1及び表2には、長期耐熱性、難燃性、延伸性、摩耗性の試験結果を記載する。実施例1~16Aポリプロピレン系樹脂を70~90重量部と、Bオレフィン系熱可塑性エラストマー及びスチレン系熱可塑性エラストマーを30~10重量部とでなるベース樹脂100重量部に対して、C難燃剤を50~150重量部、D金属捕捉剤を035~600重量部を配合した。比較例1~8Aポリプロピレン系樹脂を70~90重量部と、Bオレフィン系熱可塑性エラストマー及びスチレン系熱可塑性エラストマーを30~10重量部とでなるベース樹脂100重量部に対して、C難燃剤45~155重量部、D金属捕捉剤03~1重量部を配合した。表1及び表2に示した結果から、ベース樹脂100重量部に対して、難燃剤が50~150重量部の範囲であることが好ましいことが判る。すなわち、実施例4、5と比較例3、4とを比較検討すると、C難燃剤が50重量部である実施例4、5では、長期耐熱性、難燃性、延伸性、摩耗性の全ての試験結果で良好な結果が得られるが、比較例3、4では、実施例4、5の配合において、C難燃剤を45重量部に変えただけで、難燃性が不合格×であった。このような結果から、C難燃剤を50重量部以上にすることが好ましいことが判る。また、実施例12、14と比較例5、6とを比較検討すると、C難燃剤が150重量部である実施例12、14は長期耐熱性、難燃性、延伸性、摩耗性の全ての試験結果で良好な結果が得られるが、比較例5、6では長期耐熱性、延伸性および摩耗性が不合格×であった。このような結果から、C難燃剤を150重量部以下にすることが好ましいことが判る。さらに、実施例8、9、15、16では、D金属捕捉剤を600重量部としても、長期耐熱性、難燃性、延伸性、摩耗性を満足することが判った。しかし、金属捕捉剤が600重量部を超えるとブリードアウトが発生するため、035~600重量部の範囲ですることが好ましい。以上のように、アルミニウム系材料でなる導体を用いた場合、絶縁被覆層を構成する材料の配合割合として、ポリプロピレン系樹脂70~90重量部と、オレフィン系熱可塑性エラストマー及びスチレン系熱可塑性エラストマー30~10重量部と、でなるベース樹脂100重量部に対して、C難燃剤50~150重量部、およびD金属捕捉剤0.35~6.00重量部が配合されていることが、長期耐熱性、難燃性、延伸性、摩耗性を共に満足する軽量電線とすることができる。したがって、自動車用絶縁電線としての特性を十分備えた、軽量な絶縁電線を実現することができる。本発明を詳細にまた特定の実施態様を参照して説明したが、本発明の精神と範囲を逸脱することなく様々な変更や修正を加えることができることは当業者にとって明らかである。本出願は2010年3月5日出願の日本特許出願特願2010-048646に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。"