水平面内の正面視左右方向であるX方向に移動可能にベッド上に配置されるテーブルと、前記ベッド上に立設された2つのコラム上において水平面内の正面視前後方向であるY方向に設けられる2列の水平ガイドレールと、前記2列の水平ガイドレールを介して前記Y方向に移動可能に配置される第1サドルと、前記第1サドルの前部において前記2列の水平ガイドレールよりも狭い間隔で垂直方向であるZ方向に設けられる2列の垂直ガイドレールと、前記2列の垂直ガイドレールを介して前記Z方向に移動可能に配置される第2サドルと、前記2列の水平ガイドレールよりも下方に進入可能となるように下方にオフセットした状態で前記第2サドルに固定配置される主軸頭と、を備えることを特徴とする、立形マシニングセンタ。前記テーブルは、前記2つのコラムの前方に配置されることを特徴とする、請求項1に記載の立形マシニングセンタ。前記第2サドルは、前記2つのコラムの上方においてのみ移動可能に配置されることを特徴とする、請求項1または2に記載の立形マシニングセンタ。前記2列の垂直ガイドレールは、前記2つのコラムよりも上方に配置されることを特徴とする、請求項1乃至3のいずれかに記載の立形マシニングセンタ。前記第1サドルは、前記主軸頭が前記2列の水平ガイドレールの間に進入可能に配置されることを特徴とする、請求項1乃至4のいずれかに記載の立形マシニングセンタ。近年、各種製造業においては、工場内のスペース効率を高めて生産性を向上させるために、マシニングセンタを始めとする各種工作機械のコンパクト化への要望が強くなってきている。特に、複数の工作機械からなる加工ラインを構築する場合、各工作機械の正面を一方向に揃えた状態でX方向に並べて配置することが多いため、工作機械のX方向寸法を小さくすることが望まれている。しかしながら、上記特許文献1に記載された立形マシニングセンタでは、主軸頭をZ方向に移動させる機構を備えた大型のサドルをX方向に移動させる構成となっているため、X方向寸法を小さくすることが難しいという問題があった。また、自動工具交換装置を追加することにより、さらにX方向寸法が大きくなってしまう可能性があった。本発明は、斯かる実情に鑑み、従来以上に機体をコンパクトにすることが可能な立形マシニングセンタを提供しようとするものである。1本発明は、水平面内の正面視左右方向であるX方向に移動可能にベッド上に配置されるテーブルと、前記ベッド上に立設された2つのコラム上において水平面内の正面視前後方向であるY方向に設けられる2列の水平ガイドレールと、前記2列の水平ガイドレールを介して前記Y方向に移動可能に配置される第1サドルと、前記第1サドルの前部において前記2列の水平ガイドレールよりも狭い間隔で垂直方向であるZ方向に設けられる2列の垂直ガイドレールと、前記2列の垂直ガイドレールを介して前記Z方向に移動可能に配置される第2サドルと、前記2列の水平ガイドレールよりも下方に進入可能となるように下方にオフセットした状態で前記第2サドルに固定配置される主軸頭と、を備えることを特徴とする、立形マシニングセンタである。2本発明はまた、前記テーブルは、前記2つのコラムの前方に配置されることを特徴とする、上記1に記載の立形マシニングセンタである。3本発明はまた、前記第2サドルは、前記2つのコラムの上方においてのみ移動可能に配置されることを特徴とする、上記1または2に記載の立形マシニングセンタである。4本発明はまた、前記2列の垂直ガイドレールは、前記2つのコラムよりも上方に配置されることを特徴とする、上記1乃至3のいずれかに記載の立形マシニングセンタである。5本発明はまた、前記第1サドルは、前記主軸頭が前記2列の水平ガイドレールの間に進入可能に配置されることを特徴とする、上記1乃至4のいずれかに記載の立形マシニングセンタである。本発明に係る立形マシニングセンタによれば、従来以上に機体をコンパクトにすることが可能という優れた効果を奏し得る。以下、図面を参照して本発明の実施の形態の例について詳細に説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る立形マシニングセンタ1の正面図であり、図2は、立形マシニングセンタ1の側面図である。なお、以下の説明では、正面視左右方向をX方向、正面視前後方向をY方向、垂直方向をZ方向とする。これらの図に示されるように、立形マシニングセンタ1は、ベッド10と、ベッド10上の前方正面側に配置されるテーブル20と、ベッド10上のテーブル20後方背面側に立設される2つのコラム30と、2つのコラム30上に配置される第1サドル40と、第1サドル40の前方に配置される第2サドル50と、第2サドル50に下方にオフセットした状態で固定配置される主軸頭60と、主軸頭60の後方の2つのコラム30の間に配置される工具マガジン70と、工具マガジン70の周囲を覆う防護ボックス80と、を有して構成されている。また、立形マシニングセンタ1には、機体の略全体を覆うカバー90が設けられている。また、本実施形態の立形マシニングセンタ1は、ベッド10の正面にワークの搬送装置100を備えている。この搬送装置100は、立形マシニングセンタ1に対して被加工物であるワークの供給および搬出を行うためのものであり、外部から立形マシニングセンタ1にワークを供給するためのローダ110と、立形マシニングセンタ1から外部にワークを搬出するためのアンローダ120と、を有して構成されている。ローダ110およびアンローダ120は、それぞれX方向に往復移動可能、且つ先端が立形マシニングセンタ1に向けて揺動可能に構成されている。搬送装置100の詳細については、後述する。ベッド10は、立形マシニングセンタの基台となる部分であり、X方向よりもY方向が長い直方体状に構成されている。ベッド10の内部には、使用後のクーラント切削油剤や切屑を溜めるクーラントスペース12や、切屑の排出装置図示省略等が設けられている。また、ベッド10上面の前端部には、クーラントや切屑の飛散を防止するための固定カバー14が立設されている。テーブル20は、加工するワークを載置してX方向に往復移動するものである。テーブル20の下部には、モータ、ボールねじおよびリニアガイドからなる直動機構を備えたテーブル移動装置22が設けられている。なお、テーブル移動装置22は、例えばリニアモータ等、その他の既知の直動機構を備えるものであってもよい。図示は省略するが、テーブル20上には、必要に応じてX方向またはZ方向を中心軸として回転する回転テーブルが配置される。テーブル20上に回転テーブルを追加することにより、加工のバリエーションを増やすことができる。2つのコラム30は、ベッド10上面の正面視左右端部にそれぞれ立設されており、X方向よりもY方向に長い形状となっている。2つのコラム30の上面には、それぞれY方向に水平ガイドレール32が設けられている。すなわち、2つのコラム30の上面には、2列の平行な水平ガイドレール32がY方向に沿って設けられている。なお、図示は省略しているが、本実施形態の2つのコラム30は後方において接続されており、平面視がU字形状の一体型となっている。従って、本発明における2つのコラムは、完全に分離したものに限定されるのではなく、部分的に一体となったものも含まれる概念である。第1サドル40は、2つのコラム30上に跨るように配置されている。第1サドル40は、図示を省略したスライダを介して2列の水平ガイドレール32に接続されており、2列の水平ガイドレール32に案内されてY方向にスライド移動可能となっている。第1サドル40の後方には、モータ44によって駆動されるボールねじ機構46が配置されており、このボールねじ機構46を介してモータ44に駆動されることにより、第1サドル40は2列の水平ガイドレール32に沿ってY方向に往復移動する。第1サドル40の前部は上方に突出する略門型形状となっており、正面には2列の垂直ガイドレール42がZ方向に沿って平行に設けられている。この2列の垂直ガイドレール42は、正面から見て2列の水平ガイドレール32の内側に配置されている。すなわち、本実施形態では、2列の垂直ガイドレール42の間隔を2列の水平ガイドレール32の間隔よりも狭くしている。第2サドル50は、図示を省略したスライダを介して2列の垂直ガイドレール42に接続されており、2列の垂直ガイドレール42に案内されてZ方向にスライド移動可能となっている。第2サドル50の後方には、モータ54によって駆動されるボールねじ機構56が配置されており、このボールねじ機構56を介してモータ54に駆動されることにより、第2サドル50は2列の垂直ガイドレール42に沿ってZ方向に往復移動する。主軸頭60は、Z方向に配置された主軸62を回転支持すると共に主軸62を駆動するモータを内蔵している。主軸頭60は、下方に大きくオフセットした状態で第2サドル50に固定配置されており、第2サドル50と共にZ方向に往復移動する。また、主軸頭60は、第1サドル40と共にY方向に往復移動する。本実施形態では、このように、主軸頭60をY方向およびZ方向に移動させると共にテーブル20をX方向に移動させるように構成することで、立形マシニングセンタ1の機体のX方向の寸法を従来以上に小さくすることを可能としている。すなわち、加工精度を高めるためには大型化して剛性を高める必要のある第1サドル40、第2サドル50および主軸頭60をX方向に移動させるのではなく、比較的軽量且つコンパクトに構成しやすいテーブル20をX方向に移動させるようにすることで、X方向寸法を小さくすることが可能となっている。また、2つのコラム30をテーブル20の後方に配置すると共に第2サドル50を第1サドル40の前部に配置することで、2つのコラム30のX方向の間隔を短くすることができるため、さらに機体のX方向寸法を小さくすることが可能となっている。また、本実施形態では、機体長さが比較的長いY方向に、質量重量の大きい第1サドル40、第2サドル50および主軸頭60を移動させ、機体長さが短いX方向に、軽量なテーブル20を移動させるようにすることで、機体のX方向寸法を小さくしながらも各部が安定して動作するようにしている。主軸62の先端下端には工具クランプ装置64が設けられており、工具66はこの工具クランプ装置64によって主軸62に保持され、主軸62と共に回転する。また、主軸頭60の上部には、主軸の回転数を検出するエンコーダ68が配置される。工具マガジン70は、複数の交換用の工具66を保持するものであり、本実施形態では、交換用の工具66を円周上に配置したドラム74をモータ72によって回転させるドラム式を採用している。防護ボックス80は、直方体状の箱体であり、交換用の工具66と共に工具マガジン70の一部を略密閉状態で内部に収容している。防護ボックス80には、ダクト82を介して気体導入装置84が接続されている。本実施形態では、工具マガジン70および防護ボックス80を2つのコラム30の間に配置することで、機体寸法を大きくすることなく工具マガジン70を備えることを可能としている。また、主軸頭60のY方向の移動経路上に工具マガジン70を配置することにより、工具交換用のアームを設けることなく主軸頭60の移動によって工具66を交換することができるため、機体をコンパクトに構成すると共に工具交換を迅速に行うことが可能となる。気体導入装置84は、空気等の気体を防護ボックス80内に導入し、防護ボックス80内を正圧、すなわち周囲の大気よりも高い圧力に保持するものである。本実施形態では、気体導入装置84としてカバー90の上部にブロワを配置し、カバー90の外部の空気を防護ボックス80内に導入するようにしている。なお、気体導入装置84としてファンやコンプレッサを使用するようにしてもよいし、工場内のエア配管を気体導入装置84としてダクト82に接続するようにしてもよい。カバー90は、立形マシニングセンタ1の機体および搬送装置100を覆うように構成されている。また、本実施形態では、主軸頭60と搬送装置100の間にシャッタ92を設け、加工中に飛散したクーラントや切屑が搬送装置100に付着するのを防止している。このシャッタ92は、固定カバー14の上方において上下方向にスライドして開閉可能に構成されており、ワークの加工中には下方に閉じた状態となり、搬送装置100によるテーブル20へのワークの供給、およびテーブル20からのワークの搬出を行う場合には上方に開いた状態となる。カバー90の正面には、操作盤94が配置されている。また、カバー90の後部は、制御盤や電源装置と共にエア系統や油圧系統のバルブスタンドを収容した制御盤ユニット96から構成されている。本実施形態では、制御盤ユニット96の下部にローラ98を設けることにより、メンテナンス時等において制御盤ユニット96を容易に移動させられるようにしている。図3は、主軸頭60のZ方向のストロークを示した図であり、図4は、主軸頭60のY方向のストロークを示した図である。本実施形態では、2列の垂直ガイドレール42の間隔を2列の水平ガイドレール32よりも狭くすることにより、第2サドル50が下方に移動した場合に2列の水平ガイドレール32の間に入り込むことを可能としている。また、主軸頭60を第2サドル50に対して下方にオフセットすることにより、第2サドル50と共に主軸頭60が下方に移動した場合に、2つのコラム30の間に入り込むことを可能としている。このようにすることで、2つのコラム30に対する主軸頭60のY方向のオーバーハングの低減と、主軸頭60のZ方向のストロークの増大とを両立させることができる。すなわち、第1サドル40の前方に第2サドル50および主軸頭60を設けた場合、Z方向のストロークを大きくするためには第2サドル50および主軸頭60をY方向にオーバーハングさせる必要があるところ、2列の垂直ガイドレール42の間隔を2列の水平ガイドレール32よりも狭くすると共に主軸頭60を第2サドル50に対して下方にオフセットすることにより、加工精度に大きく影響する主軸頭60のY方向のオーバーハングを少なくすることが可能となっている。また、主軸頭60を第2サドル50に対して下方にオフセットすることにより、2列の垂直ガイドレール42を下方に伸ばして第2サドル50を2つのコラム30の間に入り込ませる必要がなくなるため、2つのコラム30の間隔を広げることなく、主軸頭60のY方向のストロークを大きくすることができる。さらに、移動する第1サドル40および第2サドル50と干渉しないスペースが2つのコラム30の間に生じるため、このスペースに工具マガジン70を配置することができる。これにより、機体寸法を大きくすることなく、自動工具交換が可能となる。なお、主軸頭60の下方へのオフセットは、重力が加工反力に対抗する方向に作用するため、X方向やY方向のオーバーハングよりも加工精度に対する影響が少ないものとなっている。従って、本実施形態の立形マシニングセンタ1では、機体寸法、特にX方向寸法を小さく構成しながらも、必要な加工精度を維持することが可能となっている。図5aは、工具マガジン70および防護ボックス80を示した平面図であり、同図bは、防護ボックス80を示した斜視図である。なお、同図aでは、防護ボックス80を断面にして示している。上述のように、工具マガジン70は、ドラム74をモータ72で回転させるように構成されている。そして、回転するドラム74の外周部分には、工具66を保持する複数本実施形態では、12個の工具ホルダ76がボルト77で固定されている。これらの工具ホルダ76は、円周CA上に沿って環状に配列されており、ドラム74の回転に伴って円周CA上に沿って移動する。また、工具ホルダ76に保持された工具66も、ドラム74の回転に伴って円周CA上にそって移動する。また、円周CA上には、工具ホルダ76の間隔を部分的に広げることにより、退避領域78が形成されている。この退避領域78は、同図aに示されるように、加工中に前方主軸頭60側に位置させることにより、主軸頭60との干渉接触を防ぐためのものである。本実施形態では、退避領域78を設けることにより、主軸頭60のY方向のストロークを減らすことなく、工具マガジン70を主軸頭60に近づけて配置することを可能としている。このようにすることで、機体をコンパクトに構成すると共に、工具交換を迅速に行うことができる。防護ボックス80は、同図bに示されるように、直方体状の箱体であり、前部には主軸頭60との干渉を回避すると共に、工具66を交換するための開口86が設けられている。開口86の上部および下部は台形状に切り欠かれており、開口86は、台形状に窪んだ開口となっている。工具マガジン70の退避領域78には、この開口86に合わせたコの字形状の防護カバー79がドラム74に固定されて配置されている。この防護カバー79は、ドラム74と共に回転し、退避領域78が前方に位置している場合は、防護ボックス80の開口86を略密閉状態で塞ぐように構成されている。これにより、切屑やクーラント、塵埃等が防護ボックス80内に進入して工具66や工具ホルダ76に付着し、トラブルが生じるのを防止することができる。さらに、本実施形態では、気体導入装置84によってダクト82から防護ボックス80内に空気を導入することにより、防護ボックス80内を正圧に保持するようにしている。このようにすることで、防護ボックス80内に切屑やクーラント、塵埃等が進入するのをより確実に防止することができる。図6aおよびbは、工具ホルダ76を示した図である。なお、同図bは、同図aのA-A線断面図となっている。これらの図に示されるように、工具ホルダ76は、ブロック状の支持部材76aと、帯状の板材を支持部材76aの外周に沿うようにコの字形状に曲折した付勢部材76bと、から構成されている。支持部材76aの一端面には、工具66の外周面の一部が嵌まり込む凹部76a1が形成され、この凹部76a1内には、工具66の外周面に形成された溝部66aと係合する凸部76a2が形成されている。付勢部材76bは、2つの先端部が凹部76a1側に突出するようにボルト等によって支持部材76aに固定される。付勢部材76bの2つの先端部には、内側に向けて一旦曲折した後に円弧状に外側に向けて曲折した形状の円弧状部76b1が形成されている。工具66は、付勢部材76bを押し広げるように弾性変形させて凹部76a1内に嵌め込むことにより、工具ホルダ76に保持される。具体的には、付勢部材76bの弾性変形の復元力により円弧状部76b1に押圧され、工具66は凹部76a1に向けて付勢される。そして、この付勢力によって溝部66aと凸部76a2が係合した状態を維持することにより、工具66は工具ホルダ76に保持される。本実施形態では、このように板バネ状の付勢部材76bを設けることにより、工具ホルダ76の円周CA方向の寸法を小さくすることを可能としている。これにより、退避領域78を設けながらも、工具マガジン70が保持可能な工具66の個数を減少させないようにしている。図7a~cは、工具66の交換手順を示した図である。同図aに示されるように、加工中、工具マガジン70は退避領域78が前方に位置した状態で待機している。工具66を交換する場合は、まず同図bに示されるように、ドラム74を回転させて、空の工具ホルダ76aを前方の交換位置70aに位置させる。なお、本実施形態では、工具ホルダ76の位置決めをサーボモータであるモータ72の回転制御により行っている。次に、主軸頭60をZ方向に移動させて主軸62に固定している工具66の高さを工具ホルダ76の高さに合わせた後に、主軸頭60を後方の交換位置70aに向けてY方向に移動させ、主軸62に固定している工具66を交換位置70aにある空の工具ホルダ76aに嵌め込む。そして、工具クランプ装置64によるクランプを解除した後に、主軸頭60を上方に向けてZ方向に移動させることにより、主軸62に固定されていた工具66は主軸62から外れて工具ホルダ76aに保持されることとなる。次に、ドラム74を回転させて次に使用する工具66が保持された工具ホルダ76bを交換位置70aに位置させた後に、主軸頭60を下方に向けてZ方向に移動させ、工具ホルダ76bに保持されている工具66を工具クランプ装置64によってクランプする。そして、主軸頭60を前方に向けてY方向に移動させ、工具ホルダ76bから次に使用する工具66を取り外す。次に使用する工具66を取り外した後は、ドラム74を回転させて退避領域78を再度前方に位置させる。以上の手順により、工具66は交換される。次に、搬送装置100の詳細について説明する。図8は、搬送装置100の正面図である。また、図9aは、図8のB方向矢視図であり、図9bは、図8のC方向矢視図である。上述のように、搬送装置100は、立形マシニングセンタ1のテーブル20にワークを供給するローダ110と、立形マシニングセンタ1のテーブル20からワークを搬出するアンローダ120と、を備えている。これらのローダ110およびアンローダ120は、ベッド10の正面にX方向に沿って配置された2列の搬送用ガイドレール102に沿ってそれぞれX方向に往復移動可能に配置されている。本実施形態では、ローダ110およびアンローダ120を同一の搬送用ガイドレール102に沿って直列に配置することにより、搬送装置100をコンパクトに構成することを可能としている。なお、本実施形態では、ローダ110を正面視左側に配置し、アンローダ120を正面視右側に配置しているが、逆に配置するようにしてもよい。ローダ110は、Z方向を長手方向として配置される略長方形の板状のベース部材112と、ベース部材112に固定され、Z方向に直線運動を行う直動装置114と、直動装置114の直線運動を揺動に変換する変換装置116と、変換装置116に接続されて揺動するアーム部118と、アーム部118の先端に設けられ、ワークを把持するハンド部130と、を備えている。ベース部材112は、2つのスライダ112aを介して2列の搬送用ガイドレール102に接続されており、2列の搬送用ガイドレール102に沿ってX方向に往復移動する。直動装置114は、モータ114aの駆動によってスライダ114bをZ方向に直線運動させる装置であり、図示を省略したボールねじ機構およびリニアガイドを備えて構成されている。直動装置114は、ベース部材112の一方の面本実施形態では、正面視左側の面に固定されている。また、スライダ114bには、アーム部118に接続される略L字形の板状の連結部材114cが固定されている。変換装置116は、連結部材114cとアーム部118の基端部を揺動可能に接続する揺動軸116aと、ガイド溝116bが形成されたガイド板116cと、ガイド溝116b内に収容されて案内されるカムフォロワ116dと、から構成されている。ガイド板116cは、ベース部材112の直動装置114が固定される面に固定されており、ベース部材112と連結部材114cの間に挟まれるように配置されている。ガイド溝116bは、ガイド板116cの上端部において直動装置114の直線運動方向と平行、すなわちZ方向に形成された第1平行部116b1と、第1平行部116b1から下方に向けて漸次立形マシニングセンタ1に近づくようにZ方向に対して傾斜して形成された斜行部116b2と、斜行部116b2から下方に向けてZ方向に形成された第2平行部116b3と、から構成されている。カムフォロワ116dは、自身の回転軸を揺動軸116aと平行にして、アーム部118の基端部における揺動軸116aとは反対側の面に配置されている。アーム部118は、基端部がガイド板116cと連結部材114cの間に挟まれるように配置されると共に先端にハンド部130が設けられる略棒状の部材である。また、アーム部118は、アーム部118の長手方向の軸を中心に回動する回動装置118aを備えている。ハンド部130の把持方向ワークを把持する方向は、この回動装置118aの回動によって変更される。ハンド部130は、エアチャック等によりワークを把持するものであり、把持方向をアーム部118の長手方向の軸と略直行する方向にしてアーム部118の先端に取り付けられている。なお、ハンド部130の構造は、特に限定されるものではなく、ワークの形状や寸法に応じた適宜の構造のものを採用することができる。アンローダ120は、ローダ110と略同一の構成であり、本実施形態では、アンローダ120に対して対称に構成している。従って、アンローダ120は、Z方向を長手方向として配置される長方形板状のベース部材122と、ベース部材122に固定され、Z方向に直線運動を行う直動装置124と、直動装置124の直線運動を揺動に変換する変換装置126と、変換装置126に接続されて揺動するアーム部128と、アーム部128の先端に設けられ、ワークを把持するハンド部130と、を備えている。ベース部材122は、2つのスライダ122aを介して2列の搬送用ガイドレール102に接続されており、2列の搬送用ガイドレール102に沿ってX方向に往復移動する。直動装置124は、直動装置114と同一の構成で、モータ124aの駆動によってスライダ124bをZ方向に直線運動させる装置である。直動装置124は、ベース部材122の一方の面本実施形態では、正面視右側の面に固定されている。そして、スライダ124bには、アーム部128に接続される連結部材124cが固定されている。変換装置126は、連結部材124cとアーム部128の基端部を揺動可能に接続する揺動軸126aと、ガイド溝126bが形成されたガイド板126cと、ガイド溝126b内に収容されて案内されるカムフォロワ126dと、から構成されている。ガイド板126cは、ベース部材122の直動装置124と同一の面に固定されており、ベース部材122と連結部材124cの間に挟まれるように配置されている。ガイド溝126bは、ガイド溝116bと同様に、ガイド板126cの上端部において直動装置124の直線運動方向と平行、すなわちZ方向に形成された第1平行部126b1と、第1平行部126b1から下方に向けて漸次立形マシニングセンタ1に近づくように、Z方向に対して傾斜して形成された斜行部126b2と、斜行部126b2から下方に向けてZ方向に形成された第2平行部126b3と、から構成されている。カムフォロワ126dは、自身の回転軸を揺動軸126aと平行にして、アーム部128の基端部における揺動軸126aとは反対側の面に配置されている。アーム部128は、基端部がガイド板126cと連結部材124cの間に挟まれるように配置されると共に先端にハンド部130が設けられる略棒状の部材である。アーム部128は、自身の長手方向の軸を中心に回動する回動装置128aを備えており、この回動装置118aの回動によってハンド部130の把持方向が変更される。アンローダ120のハンド部130は、ローダ110と同一のものが使用される。また、搬送装置100は、ローダ110をX方向に往復移動させるローダ駆動装置140と、アンローダ120をX方向に往復移動させるアンローダ駆動装置150と、を備えている。ローダ駆動装置140は、2列の搬送用ガイドレール102の下方において回転軸をZ方向にして配置される2つのプーリ142と、2つのプーリ142に巻きまわされる無端ベルト144と、2つのプーリ142の一方を回転駆動して無端ベルト144を走行させるモータ146と、から構成されている。ローダ110は、ベース部材112がクランプ部材148を介して無端ベルト144に接続されており、無端ベルト144の走行に伴って、搬送用ガイドレール102の正面視左端位置および略中間位置の間でX方向に往復移動する。モータ146はサーボモータまたはステッピングモータであり、回転数制御によりローダ110を任意の位置で停止させることが可能となっている。アンローダ駆動装置150は、直動シリンダ本実施形態では、エアシリンダから構成されている。アンローダ120は、ベース部材122がブラケット152を介してアンローダ駆動装置150の先端に接続されており、アンローダ駆動装置150の伸縮に伴ってX方向に往復移動し、搬送用ガイドレール102の略中間位置および正面視右端位置の2点で停止可能となっている。従って、テーブル20からワークを搬出する場合のX方向の位置決めは、テーブル20を移動させて調節する。また、ワークをアンローダ120から外部に受け渡す場合のX方向の位置決めは、受け渡す相手を移動させて調節する。本実施形態では、ローダ駆動装置140をモータ駆動方式とし、アンローダ駆動装置150を直動シリンダ駆動方式とすることで、搬送装置100をコンパクトに構成すると共にコストを削減することを可能としている。なお、ローダ駆動装置140を直動シリンダ駆動方式とし、アンローダ駆動装置150をモータ駆動方式とするようにしてもよい。図10は、アンローダ120のアーム部128の揺動の様子を示した図である。同図に示されるように、直動装置124のスライダ124bを上方から下方に移動させると、アーム部118は揺動軸126aに引かれて垂直下方Z方向に移動する。このとき、カムフォロワ126dはガイド溝126bに案内されて、第1平行部126b1、斜行部126b2、第2平行部126b3の順に移動する。このガイド溝126bに沿ったカムフォロワ126dの移動に伴って揺動軸126aとカムフォロワ126dの相対的な位置関係が変化することによってアーム部128は立形マシニングセンタ1に向けて揺動する。これにより、アーム部128は、自身の先端を上方に向けた直立状態から、自身の先端を立形マシニングセンタ1に向けた傾倒状態となる。また、直動装置124のスライダ124bを下方から上方に移動させた場合には、アーム部128は傾倒状態から直立状態になる。アンローダ120は、このようにしてアーム部120が傾倒状態となることで、テーブル20上のワークを把持してテーブル20から搬出する。このとき、ハンド部130は、ワークを把持するのに適した方向に向けられている。本実施形態では、ガイド溝126bの第2平行部126b3を揺動軸126aの移動経路と平行にすなわち、Z方向に設けることにより、カムフォロワ126dが第2平行部126b3に位置している場合に、直動装置124のスライダ124bの位置を調整することで、アーム部128の傾き角が一定のまま、傾倒状態におけるハンド部130の高さを適宜に設定することが可能となっている。なお、カムフォロワ126dが斜行部126b2に位置している場合に直動装置124のスライダ124bの位置を調整すれば、アーム部128の傾き角を調整することができる。ローダ110のアーム部118も同様に、自身の先端を上方に向けた直立状態と、自身の先端を立形マシニングセンタ1に向けた傾倒状態との間を揺動する。ローダ110は、ハンド部130を適宜の方向に向けてアーム部118が傾倒状態となることにより、ワークをテーブル20上に載置する。本実施形態では、ローダ110およびアンローダ120において、直動装置114、124と変換装置116、126の組合せによってアーム部118、128を揺動させるように構成することで、ローダ110およびアンローダ120をコンパクトに構成することを可能としている。また、ベース部材112、122および連結部材114c、124cを板状の部材から構成すると共に、直動装置114、124、ガイド板116c、126cおよびアーム部材118、128をベース部材112、122および連結部材114c、124cの間に挟むように配置することで、ローダ110およびアンローダ120のX方向寸法を小さくすることを可能としている。これにより、本実施形態では、X方向の十分な移動量を確保しつつ、ワークの供給用のローダ110と、ワークの搬出用のアンローダ120とを同一の搬送用ガイドレール102に沿って直列に配置することが可能となっている。図11は、加工ラインにおける前工程の搬送装置100と後工程の搬送装置100の間のワーク200の受け渡しを示した図である。上述のように、ローダ110は、搬送用ガイドレール102の正面視左端位置まで移動可能であり、アンローダ120は、搬送用ガイドレール102の正面視右端位置まで移動可能となっている。また、同図に示されるように、ローダ110のハンド部130は、回動装置118aによって把持方向を正面視左方向にすることが可能であり、アンローダ120のハンド部130は、回動装置128aによって把持方向を正面視右方向にすることが可能となっている。従って、本実施形態では、同図に示されるように、前工程の搬送装置100のアンローダ120と後工程の搬送装置100のローダ110との間で直接ワーク200の受け渡しができるようになっている。これにより、2つの搬送装置100の間に中継装置等を配置する必要がないため、加工ラインをコンパクトに短く構成することができる。また、1つの搬送装置100内でローダ110による前工程からのワーク200の受け取りと、アンローダ120による後工程へのワーク200の引き渡しを同時に行うことができるため、非常に短いサイクルタイムでワーク200の搬送を行うことができる。なお、図示は省略するが、搬送装置100によるワーク200の搬送は、以下のようになる。まず、ローダ110が正面視左端位置において前工程のアンローダ120から差し出されたワーク200をハンド部130で把持して受け取る。次に、ローダ110は、ハンド部130の把持方向を所定の方向に変更しつつ、搬送用ガイドレール102に沿って略中間位置まで移動する。そして、アーム部118を傾倒状態とした後にハンド部130による把持を解除し、ワーク200をテーブル20上に載置する。その後、ローダ110は、アーム部118を直立状態とした後にハンド部130の把持方向を受け取り方向本実施形態では、正面視左方向に変更しつつ、再度正面視左端位置まで移動して待機する。ワーク200の加工が完了したら、アンローダ120がハンド部130の把持方向を所定の方向に変更しつつ、正面視右端位置の待機位置から搬送用ガイドレール102に沿って略中間位置まで移動する。そして、アーム部128を傾倒状態とし、加工が完了したワーク200をハンド部130で把持する。次に、アンローダ120は、アーム部128を直立状態とした後に、ハンド部130の把持方向を引き渡し方向本実施形態では、正面視右方向に変更しつつ、再度正面視右端位置まで移動して後工程のローダ110に向けてワーク200を差し出す。そして、後工程のローダ110がワーク200を把持したら、ハンド部130による把持を解除してワーク200を引き渡す。なお、ワーク200の受け渡しは、カバー90の所定の位置に設けられた孔図示省略を介して行われる。また、ワーク200の受け渡しは、ローダ110のアーム部118およびアンローダ120のアーム部128を直立状態にして行ってもよいし、傾倒状態にして行ってもよい。また、搬送装置100同士の間だけでなく、その他の搬送装置と搬送装置100の間でワークの受け渡しを行ってもよいことはいうまでもない。また、本実施形態の搬送装置100では、ローダ110およびアンローダ120を略同一に構成しているため、ワーク200を搬出するアンローダとしてローダ110を機能させたり、ワーク200を供給するローダとしてアンローダ120を機能させたりすることが可能となっている。すなわち、ワーク200の搬送方向が一方向に限定されないようになっている。なお、アーム部118、128を揺動させる機構は、本実施形態において示した機構に限定されるものではなく、その他の既知の機構を採用してもよい。また、直動装置114、124として、例えばリニアモータ等、その他の直動機構を採用するようにしてもよい。また、ガイド溝116b、126bは、円弧や放物線等の曲線を組み合わせて構成されるものであってもよい。また、ローダ駆動手段140のモータによる駆動方式としてボールねじ機構を備えるものを採用してもよい。また、アンローダ駆動手段150の直動シリンダとして油圧シリンダを採用してもよい。以上説明したように、本実施形態に係る立形マシニングセンタ1は、水平面内の正面視左右方向であるX方向に移動可能にベッド10上に配置されるテーブル20と、ベッド10上に立設された2つのコラム30上において水平面内の正面視前後方向であるY方向に設けられる2列の水平ガイドレール32と、2列の水平ガイドレール32を介してY方向に移動可能に配置される第1サドル40と、第1サドル40の前部において2列の水平ガイドレール32よりも狭い間隔で垂直方向であるZ方向に設けられる2列の垂直ガイドレール42と、2列の垂直ガイドレール42を介してZ方向に移動可能に配置される第2サドル50と、下方にオフセットした状態で第2サドル50に固定配置される主軸頭60と、を備えている。このような構成とすることで、立形マシニングセンタ1の機体を従来以上にコンパクトに構成し、工場内のスペース効率を向上させることができる。特に、X方向寸法を小さくすることができるため、複数の工作機械からなる加工ラインを構築する場合にライン長を短くすることができる。なお、水平ガイドレール32および垂直ガイドレール42は、滑り案内面であってもよいし、転がり案内面であってもよい。さらに、静圧案内面や磁気浮上案内面であってもよい。また、モータ44およびボールねじ機構46、ならびにモータ54およびボールねじ機構56の代わりに、例えばリニアモータ等、その他の直動機構を採用するようにしてもよい。また、立形マシニングセンタ1は、2つのコラム30の間に配置される工具マガジン70をさらに備え、主軸頭60が工具マガジン70まで移動して工具66を交換するようになっている。このようにすることで、機体寸法を大きくすることなく、自動工具交換を可能にすることができる。また、工具マガジン70を主軸頭60の近くに配置することが可能となり、工具交換を迅速に行うことができる。また、工具マガジン70は、環状に配列された複数の工具ホルダ76と、複数の工具ホルダ76を列に沿って移動させる移動機構モータ72およびドラム74と、を備え、複数の工具ホルダ76の間には、加工中の主軸頭60と干渉しないように工具ホルダ76の間隔を広げた退避領域78が部分的に設けられている。このようにすることで、主軸頭60のY方向ストロークを短縮することなく、工具マガジン70を主軸頭60のさらに近くに配置することが可能となり、機体をよりコンパクトにすると共に工具交換をより迅速に行うことができる。なお、本実施形態では、ドラム式の工具マガジン70を採用した例を示したが、工具マガジン70はこれに限定されるものではなく、例えばチェーン式等、その他の方式のものであってもよい。また、退避領域78には、工具ホルダ76と共に移動する防護カバー79が設けられている。このようにすることで、工具マガジン70を主軸頭60に近づけながらも、加工中に飛散する切屑やクーラント等が工具ホルダ76や工具ホルダ76が保持している工具66に付着することによるトラブルを効果的に防止することができる。なお、本実施形態では、退避領域78を1箇所に設けた例を示したが、これに限定されるものではなく、複数の退避領域78を設けるようにしてもよい。また、立形マシニングセンタ1は、工具マガジン70の少なくとも一部を工具66と共に内部に収容する防護ボックス80と、防護ボックス80内に気体を導入して防護ボックス80内を正圧に保持する気体導入装置84と、をさらに備えている。このようにすることで、切屑やクーラント、塵埃等が工具ホルダ76や工具ホルダ76が保持している工具66に付着するのを確実に防止することができる。なお、防護ボックス80は、密閉構造のものであってもよいし、部分的に開口や隙間があるものであってもよい。以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明の立形マシニングセンタは、上記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。