溶融金属の流路を形成する耐火物を被覆する外装ケース及びブッシングに水冷管が付設され、前記耐火物中に湯漏れ検知アンテナが埋設された誘導加熱装置の冷却方法であって、前記水冷管を流れる冷却水の温度が、前記外装ケース及び前記ブッシングの各入口で40°C以上、且つ前記外装ケース及び前記ブッシングの各出口で100°C未満であることを特徴とする誘導加熱装置の冷却方法。上述したように、湯漏れ検知システムは、耐火物中に埋め込まれた湯漏れ検知アンテナと溶湯との間に電圧を印加することにより、耐火物を介して溶湯と湯漏れ検知アンテナの間に流れる電流を監視し、その電流値の挙動によって湯漏れを判定する。つまり、誘導炉内の溶湯と湯漏れ検知アンテナの間の電気抵抗値が、ある基準値を下回った場合に、湯漏れが発生したと判断するものである。しかし、この電気抵抗値が低下する要因は湯漏れだけではなく、他の要因によって電気抵抗値が低下し、湯漏れが発生したと誤認する湯漏れ誤検知場合がある。具体的には、チャンネル型誘導加熱装置の印加電力を低出力状態保熱操業、即ちスクラップや型銑等の冷鉄源を溶解せず、溶湯を維持するのみの最低限の電力のみを印加している状態から高出力状態加熱操業、即ち誘導加熱装置の定格出力を用いて最大限の冷鉄源を溶解する状態に移行する際に、一時的に湯漏れ誤検知が起きることがある。本発明者等は、後述するように、上記湯漏れ誤検知の原因がチャンネル型誘導加熱装置内で生じる結露が原因であることを発見した。そこで、本発明では、チャンネル型誘導加熱装置の冷却方法を改善することにより、保熱操業から加熱操業に移行する際に一時的に発生する湯漏れ誤検知を防止することを目的とする。本発明者等は、保熱操業から加熱操業に移行する際に一時的に発生する湯漏れ誤検知が、誘導加熱装置内に存在する水分に起因していることを発見した。誘導加熱装置内には、電力効率を上げるため、必要最小限の厚みとした耐火物を湯道に面して配置し、誘導加熱コイルと湯道を可能な限り接近させている。このため、湯道を構成する耐火物として、ドライスタンプ材乾式ラミング材とも言うと呼ばれる、水を添加しない粉粒状の不定形耐火物が適用されることが多い。ドライスタンプ材を適用すると、高温に曝される湯道の稼働面近傍が焼き固まって焼結体となり湯道壁面が形成される。一方、その背面はドライで未焼結な粉粒圧密体の状態が維持される。これにより、焼結体に亀裂が入り当該亀裂に溶湯が浸入湯漏れの開始しても、その溶湯の熱によって背面の粉粒圧密体が焼結し、それ以上の湯漏れの進展が阻止される。その結果、外装ケースに達するような湯漏れが回避される。しかし、ドライスタンプ材を適用する場合でも、誘導加熱装置を構成する耐火物には微量の自由水や結晶水が含まれている。また、誘導加熱装置内には、誘導加熱装置の施工時に大気中に含まれていた水分が閉じ込められている。本発明者等は、これらの水分が湯道近傍の高温部で蒸発し、水冷構造とされている外装ケースやブッシング湯道を形成する耐火物と誘導加熱コイルとの間に設けられる隔壁の近傍で結露して付近の耐火物中に湿潤部を形成することにより、外装ケースと湯漏れ検知アンテナとの間の耐火物湿潤部を経由して電気抵抗値が低下することを発見した。チャンネル型誘導加熱装置は出力印加電力が大きいため、外装ケース及びブッシングを水冷構造とし、誘導発熱から外装ケース及びブッシングを保護する場合が多い。一方、湯漏れ検知アンテナは、耐火物の背面近傍、即ち、外装ケース及びブッシングの近傍に埋設される場合が多い。ブッシング及び/又は外装ケースに誘導電流が流れることによるブッシング及び/又は外装ケースの異常発熱を防止するため、ブッシングは外装ケースから電気的に絶縁して設置されることが多いことから、特許文献3に記載のようにブッシング自体に湯漏れ検知アンテナの機能を兼用させる場合もある。従って、チャンネル型誘導加熱装置が稼働中でも、湯漏れ検知アンテナの近傍は比較的低温が維持されており、チャンネル型誘導加熱装置の湯道を構成する耐火物の稼働面近傍から脱離した水蒸気が湯漏れ検知アンテナの近傍で結露し、外装ケースと湯漏れ検知アンテナとの間の電気抵抗値を低下させる。また、ブッシング自体に湯漏れ検知アンテナの機能を兼用させる場合、湯漏れ検知アンテナ自体を強力に冷却して多量に結露させることと等価となるため、湯漏れ検知アンテナ即ちブッシングと耐火物湿潤部の接触抵抗が低下し易くなる。その結果、湯漏れ検知アンテナ即ちブッシングと外装ケースの間の絶縁抵抗値が低下し易くなり、湯漏れ誤検知に至る傾向が強い。一般に、溶湯排出口の耐火物稼働面から炉体鉄皮にかけて架橋するように付着する地金が存在し、該地金によって炉内溶湯と炉体鉄皮との間に電気的な導通が存在することが多い。また、外装ケースは炉体鉄皮にボルトナットを用いて強固に締結されるため、外装ケースと炉体鉄皮との間に電気的な導通が存在することが多い。即ち、外装ケースと誘導炉内の溶湯との間に電気的な導通が存在する場合が多い。そのため、外装ケースと湯漏れ検知アンテナとの間の電気抵抗値の低下と、溶湯と湯漏れ検知アンテナとの間の電気抵抗値の低下とが区別できず、湯漏れ誤検知が発生する。特に、誘導炉を待機状態保熱操業状態からスクラップ溶解状態加熱操業状態へ移行させる過渡期においては、チャンネル型誘導加熱装置の印加電力が低出力状態から高出力状態へ移行し、チャンネル型誘導加熱装置の湯道を構成する耐火物の稼働面近傍の温度が大きく上昇する。これに伴って、湯道近傍の高温部から発生した水蒸気が湯漏れ検知アンテナの近傍で結露することにより、湯漏れ誤検知が発生する。但し、チャンネル型誘導加熱装置が高出力状態になると、外装ケース及びブッシングの温度も印加電力による発熱等によって上昇するため、概ね1~6時間後には結露がなくなり、湯漏れ誤検知は解消される。要するに、保熱操業から加熱操業に移行する際に一時的に発生する湯漏れ誤検知の原因は、チャンネル型誘導加熱装置が低出力状態から高出力状態へ移行して湯道温度が上昇するのに伴って、湯道稼働面近傍から蒸発した水分が、まだ温度上昇していない外装ケース及びブッシングの内面で結露することによるものである。また、高出力状態が続くと、外装ケース及びブッシングの温度も徐々に上昇するため、外装ケース及びブッシングの内面で結露した水分が再び蒸発することにより、湯漏れ誤検知が解消される。チャンネル型誘導加熱装置に付設される冷却設備は、チャンネル型誘導加熱装置の定格出力に見合った冷却能力を発揮するように設計されるため、低出力状態では冷却過剰となっている。そこで、本発明では、チャンネル型誘導加熱装置の冷却方法を改善することにより、保熱操業から加熱操業に移行する際に一時的に発生する湯漏れ誤検知を防止する。即ち、本発明は、溶融金属の流路を形成する耐火物を被覆する外装ケース及びブッシングに水冷管が付設され、前記耐火物中に湯漏れ検知アンテナが埋設された誘導加熱装置の冷却方法に関するものであって、前記水冷管を流れる冷却水の温度が、前記外装ケース及び前記ブッシングの各入口で40°C以上、且つ前記外装ケース及び前記ブッシングの各出口で100°C未満であることを特徴としている。ここで、前記外装ケース及び前記ブッシングの各入口とは、水冷管を流れる冷却水が外装ケース及びブッシングとそれぞれ熱交換を開始する位置という意味である。また、前記外装ケース及び前記ブッシングの各出口とは、水冷管を流れる冷却水が外装ケース及びブッシングとそれぞれ熱交換を終了する位置という意味である。一般に、チャンネル型誘導加熱装置の外装ケース及びブッシングを冷却する冷却設備では、印加電力の大小にかかわらず、チラー冷却装置の設定や冷却水の流量は一定とされている。このため、低出力状態では冷却過剰となっている。一方、低出力状態から高出力状態へ移行すると、外装ケース及びブッシングの近傍では露点が上昇するため、外装ケース及びブッシングの近傍温度が露点より低くなる。その結果、低出力状態から高出力状態へ移行する際に、外装ケース及びブッシングの近傍において結露が発生しやすくなる。上記現象に対して、本発明では、外装ケース及びブッシングへ供給される冷却水の温度を制御し、低出力状態においても冷却水温度が40°C以上となるようにする。これにより、低出力状態から高出力状態へ移行する際も、外装ケース及びブッシングの近傍温度が露点より高い温度に維持され、結露の発生が抑制される。なお、冷却水の温度の上限値は沸点100°C未満としている。本発明に係る誘導加熱装置の冷却方法では、外装ケース及びブッシングへ供給される冷却水の温度が低出力状態においても40°C以上となるように制御するので、外装ケース及びブッシングの近傍における結露の発生が抑制され、保熱操業から加熱操業に移行する際に一時的に発生する湯漏れ誤検知を防止することができる。続いて、添付した図面を参照しつつ、本発明を具体化した実施の形態に付き説明し、本発明の理解に供する。溶湯溶融金属を貯蔵する誘導炉10は、図1に示すように、両端面が封止された円筒形状とされ、炉体の中心軸が水平となるように支持台26上に設置されている。誘導炉10は鉄皮で覆われており、鉄皮の内側には耐火物層が形成されている。誘導炉10の両側面下部には、誘導炉10の中心軸方向に間隔をあけてチャンネル型誘導加熱装置11以下では、単に誘導加熱装置と呼ぶ。が複数設置されている本実施の形態では、片側3基、計6基設置されている。。また、誘導炉10の一方の側面には、スクラップを装入するためのスクラップ装入口12が、他方の側面には、溶湯を投入するための受銑口図示省略と溶湯を排出するための出銑口図示省略が設けられている。各誘導加熱装置11は扁平な角柱状とされ図2B参照、誘導炉10の側面から外方に向けて突出するように設置されている。誘導加熱装置11は、溶湯が流れる流路13と、流路13に面して配置された耐火物18、19と、誘導加熱装置11を覆う鉄製の外装ケース17と、溶湯を加熱するための誘導加熱手段とを備え図2A参照、誘導炉10に貯蔵された溶湯の保熱及び加熱を行う。流路13は平面視して略山の字状とされ、誘導加熱装置11の中心軸に沿って形成された中央流路14と、中央流路14を挟んで両側部に形成された一対の側部流路15と、中央流路14及び一対の側部流路15と連通する、誘導加熱装置11の先端部に形成された端部流路16とから構成されている。誘導炉10に貯蔵された溶湯は、中央流路14から誘導加熱装置11内に流入し、端部流路16で左右に分岐した後、一対の側部流路15から誘導炉10へ向けて流出するループ状の湯道とされている。中央流路14と側部流路15との間に配置された耐火物19は平面視してロの字状とされ、耐火物19の内周面には銅製のブッシング20が内張りされている図2A参照。また、ブッシング20で画成された空洞部21の中央には、溶湯を加熱するための誘導加熱手段である誘導加熱コイル22が巻かれた鉄心23が配置されている。各空洞部21に配置された鉄心23は横架材24によって連結され、立面視してロの字状のヨークを構成している図2B参照。誘導加熱コイル22に交流電流を流すことにより、鉄心23に磁束が発生する。この磁束が、流路13内を流れる溶湯からなる溶湯電路と鎖交することにより、溶湯電路内に誘導電流が発生し、この誘導電流によるジュール熱により溶湯が加熱される。一般に、1ターンの溶湯電路に発生する誘導電流は大電流となる。耐火物18、19の溶損又は亀裂等による湯漏れ溶湯の漏洩を検知するため、外装ケース17に接する耐火物18には外装ケース17に沿って、またブッシング20に接する耐火物19にはブッシング20に沿って、それぞれ湯漏れ検知アンテナ25が埋設されている。流路13と外装ケース17及びブッシング20との距離、則ち耐火物18、19の厚さは各々100mm~400mm程度である。また、外装ケース17とブッシング20には、各々を冷却するための水冷管図示省略が付設されている。外装ケース17及びブッシング20が水冷ジャケットとなっていることが多い。誘導加熱装置11に付設される水冷設備は、誘導加熱装置11の定格出力に見合った冷却能力を発揮するように設計されるため、低出力状態では冷却過剰となっている。次に、本発明の一実施の形態に係る誘導加熱装置の冷却方法について説明する。耐火物18、19はドライスタンプ材あるいは乾式ラミング材と呼ばれる粉粒状の不定形耐火物で構成されており、耐火物18、19には微量の自由水や結晶水が含まれている。また、スタンプ材はランマーで打ち込み施工されるため、誘導加熱装置11の施工に伴って、大気中に含まれる水分が誘導加熱装置11内に閉じ込められることになる。大気中に含まれる水分は施工時季によって変化するため、誘導加熱装置11内に閉じ込められる水分量も施工時季によって変化するが、夏の室温湿度と冬の室温湿度の間、概ね温度5~35°C、湿度40~70の大気に含まれる水分量と考えてよい。上述したように、誘導加熱装置11内には必ず水分が存在しており、この不可避的に存在する水分が湯漏れ誤検知を誘発する。則ち、保熱操業から加熱操業に移行する際に、流路13の近傍から蒸発した水分が、まだ温度上昇していない外装ケース17及びブッシング20の近傍で結露して付近の耐火物中に湿潤部を形成する。その結果、外装ケース17と湯漏れ検知アンテナ25との間の耐火物湿潤部を経由して電気抵抗値が低下して湯漏れ誤検知が発生する。これをさらに詳細に説明する。誘導加熱装置11では、流路13内の溶湯を二次コイルとして扱い、二次コイルに流れる電流によって発生するジュール熱によって溶湯を加熱するため、耐火物18、19は、流路13近傍が最も高温となり、水冷されている外装ケース17及びブッシング20に接する側が最も低温となる温度分布を示す。誘導加熱装置11の出力を低出力状態から高出力状態へ移行させた場合、印加電力により流路13の温度が上昇する。これに伴って、耐火物18、19の温度分布が高温側へシフトするため、誘導加熱装置11内において水分が液体として存在可能な領域が減少し、耐火物18、19内の高温側から追い出された水分は外装ケース17及びブッシング20の内面近傍に集積して結露して付近の耐火物中に湿潤部を形成する。その結果、外装ケース17と湯漏れ検知アンテナ25との間の耐火物湿潤部を経由して電気抵抗値が低下して湯漏れ誤検知が発生する。そこで、本実施の形態に係る誘導加熱装置の冷却方法では、水冷管を流れる冷却水の温度が、外装ケース17及びブッシング20の各入口各水冷ジャケットの入口で40°C以上、且つ外装ケース17及びブッシング20の各出口各水冷ジャケットの出口で100°C未満とする。図3は、従来の誘導加熱装置の冷却方法を用いた際の外装ケース近傍における耐火物温度及び露点の温度分布を操業状態ごとに示したグラフである。なお、耐火物厚さは100~400mm、溶湯温度は1300~1500°Cとし、実際に操業に使用されている範囲とした。また、炉体の放散熱量は温度によらず一定とした。図中、A1の線は保熱操業時の耐火物温度を、Bの線は加熱操業時の耐火物温度を表している。また、C1の線は保熱操業から加熱操業に移行する過渡期の耐火物温度であって、出力の上昇速度が速い場合0.1MW/分超を表している。一方、A0の線は保熱操業時の露点を、B0は加熱操業時の露点を表している。また、C0は保熱操業から加熱操業に移行する過渡期の露点を表している。図3より以下のことがわかる。a外装ケース17が冷却されているため、外装ケース17に近づくほど耐火物温度が低くなっており、保熱操業時における外装ケース17耐火物厚み0mmの温度は30°C、加熱操業時における外装ケース17の温度は40°Cである。保熱操業から加熱操業に移行すると、誘導加熱される流路13の溶湯温度が上昇し、タイムラグを伴って外装ケース17の温度も上昇を開始する。b耐火物温度が100°C以上の領域では、耐火物中の吸着水が蒸発し、水分量が減少する。逆に、耐火物温度が100°C未満の領域は水分量が多い露点が高い。但し、耐火物は通気性を有しているため、水分量に大きな偏りは無いものと考えられる。c加熱操業時は、保熱操業時に比べて100°C未満の領域が減少するため、100°C未満の領域の水分量露点が上昇する。則ち、保熱操業から加熱操業への移行に伴って、外装ケース17の近傍では露点が上昇する。d耐火物温度が露点より低い場合、結露する可能性が高い。結露が発生すると、湯漏れ検知アンテナ25と外装ケース17との間の耐火物中に湿潤部が形成されるため、これを介することにより湯漏れ検知アンテナ25と外装ケース17の間の電気抵抗値が低下し、湯漏れ誤検知の原因となる。保熱操業から加熱操業に急速に移行すると、外装ケース17に近接する部位の耐火物温度が40°Cへ上昇する前に当該部位の露点が上昇してしまう。このため、外装ケース17に近接する部位ではC1<C0となり、一時的に結露が発生して湯漏れ誤検知を引き起こす。一方、図4は、本実施の形態に係る誘導加熱装置の冷却方法を用いた際の外装ケース近傍における耐火物温度及び露点の温度分布を操業状態ごとに示したグラフである。図中、A2の線は保熱操業時の耐火物温度を、C2の線は保熱操業から加熱操業に移行する過渡期の耐火物温度であって、出力の上昇速度が速い場合0.1MW/分超を表している。他の線は図3と同様である。また、試験条件も図3と同様である。図4より以下のことがわかる。e保熱操業から加熱操業に急速に移行した場合でも、外装ケース17に近接する部位の耐火物温度が常に40°C以上であるため、C2>C0となり、結露は発生しない。なお、ブッシング20近傍においても図3及び図4と同様の現象が発生する。ここで、本実施の形態に係る誘導加熱装置の冷却方法を実現する具体的なハードウェア構成について二通り挙げておく。1冷却水の温度が40°Cになった時点でチラーがOFF、冷却水の温度が100°Cになった時点でチラーがONとなるように、サーモスタット等の温度調節器を用いてチラーをON/OFF制御する。2冷却水の一部がチラーを迂回するバイパス経路を設けておく。冷却水の温度が40°C未満になった場合は、冷却水の一部がバイパス経路を流れるようにすることで、冷却水の温度が40°C以上となるようにする。なお、冷却水の流量を抑えると、外装ケース17及びブッシング20の各出口における水温は高くなるが、外装ケース17及びブッシング20の各入口における水温は高くならない。即ち、外装ケース17及びブッシング20の各入口近傍において結露が発生するリスクが残る。但し、外装ケース17は30~40mm、ブッシング20は10mm程度の厚みがあるため、その熱抵抗により、冷却水の流量制御のみでも湯漏れ検知アンテナ25近傍の耐火物温度を40°C以上に維持することが、条件次第で可能となる可能性はある。以上、本発明の一実施の形態について説明してきたが、本発明は何ら上記した実施の形態に記載の構成に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載されている事項の範囲内で考えられるその他の実施の形態や変形例も含むものである。