質量で、C:0.02~0.15、Si:0.5以下、Mn:0.5~2.5を含有し、残部はFe及び不純物からなる化学組成を有する丸ビレットを加熱する工程と、加熱された丸ビレットを穿孔圧延して素管を製造する工程と、前記素管を延伸圧延及び定径圧延して継目無鋼管を製造する工程と、前記継目無鋼管を水冷し、前記継目無鋼管の温度が450°C以下となったときに水冷を停止する工程と、水冷された前記継目無鋼管を焼入れする工程と、焼入れされた前記継目無鋼管を焼戻しする工程とを備える、ラインパイプ用継目無鋼管の製造方法。請求項1に記載のラインパイプ用継目無鋼管の製造方法であってさらに、前記製造された継目無鋼管を900°C~1100°Cに加熱する工程を備え、前記水冷する工程では、前記加熱された継目無鋼管を水冷する、ラインパイプ用継目無鋼管の製造方法。請求項1に記載のラインパイプ用継目無鋼管の製造方法であって、前記化学組成はさらに、Cu:1.5以下、Ni:1.5以下、Cr:1.0以下、Mo:0.8以下、V:0.2以下、Nb:0.06以下及びTi:0.05以下からなる群から選択される1種又は2種以上を含有する、ラインパイプ用継目無鋼管の製造方法。請求項2に記載のラインパイプ用継目無鋼管の製造方法であって、前記化学組成はさらに、Cu:1.5以下、Ni:1.5以下、Cr:1.0以下、Mo:0.8以下、V:0.2以下、Nb:0.06以下及びTi:0.05以下からなる群から選択される1種又は2種以上を含有する、ラインパイプ用継目無鋼管の製造方法。質量で、C:0.02~0.15、Si:0.5以下、Mn:0.5~2.5を含有し、残部はFe及び不純物からなる化学組成を有し、熱間加工された後、水冷され、450°C以下となったときに前記水冷を停止され、さらに、焼入れ及び焼戻しされて製造される、ラインパイプ用継目無鋼管。請求項5に記載のラインパイプ用継目無鋼管であってさらに、前記熱間加工された後であって、水冷される前に、900~1100°Cに加熱される、ラインパイプ用継目無鋼管。請求項5に記載のラインパイプ用継目無鋼管であって、前記化学組成はさらに、Cu:1.5以下、Ni:1.5以下、Cr:1.0以下、Mo:0.8以下、V:0.2以下、Nb:0.06以下及びTi:0.05以下からなる群から選択される1種又は2種以上を含有する、ラインパイプ用継目無鋼管。請求項6に記載のラインパイプ用継目無鋼管であって、前記化学組成はさらに、Cu:1.5以下、Ni:1.5以下、Cr:1.0以下、Mo:0.8以下、V:0.2以下、Nb:0.06以下及びTi:0.05以下からなる群から選択される1種又は2種以上を含有する、ラインパイプ用継目無鋼管。特許文献1に開示される製造方法は、ラインパイプ用継目無鋼管の靭性をある程度向上する。しかしながら、最近ではラインパイプ用継目無鋼管の靭性のさらなる向上が求められている。特許文献2~特許文献6の製造方法は、ラインパイプ用継目無鋼管と異なる鋼種の鋼管を製造する。そのため、これらの製造方法は、ラインパイプ用継目無鋼管の靭性を向上するのに必ずしも好適ではない。以下、図面を参照し、本発明の実施の形態を詳しく説明する。図中同一又は相当部分には同一符号を付してその説明は繰り返さない。[化学組成]本発明の実施の形態によるラインパイプ用継目無鋼管は、以下の化学組成を有する。以降、合金元素に関するは質量を意味する。C:0.02~0.15炭素Cは、鋼の強度を向上する。ラインパイプに必要な強度を有するために、C含有量の下限値は0.02である。一方、Cが過剰に含有されると、ラインパイプの溶接部の溶接熱影響部及び母材の靭性が低下する。そのため、C含有量の上限値は0.15である。好ましいC含有量は、0.04~0.12であり、さらに好ましくは、0.04~0.09である。Si:0.5以下珪素Siは、鋼を脱酸する。しかしながら、Siが過剰に含有されると、鋼の靭性が低下する。そのため、Si含有量は0.5以下とする。好ましいSi含有量は、0.05~0.35である。Mn:0.5~2.5マンガンMnは鋼の焼入れ性を高め、鋼の強度を向上する。ラインパイプに必要な強度を有するために、Mn含有量の下限値は0.5である。一方、Mnが過剰に含有されると、Mnが偏析する。そのため、溶接熱影響部及び母材の靭性が低下する。そのため、Mn含有量の上限値は2.5である。好ましいMn含有量は0.5~2.2である。残部は鉄Fe及び不純物である。不純物は、リンP、硫黄S、酸素O、窒素N、アルミニウムAl等を含む。Pは中心偏析を引き起こす。SはMnとMnSを形成し、鋼の靭性を低下する。Oは鋼の清浄度を下げる。Nは鋼に固溶して、鋼の靭性を低下する。Alは、鋼を脱酸する。しかしながら、Alは鋼の清浄度を低下し、靭性を低下する。そのため、本発明では、Alは不純物である。好ましいP含有量は、0.015以下である。好ましいS含有量は0.004以下である。好ましいO含有量は、0.01以下である。好ましいN含有量は0.007以下である。好ましいAl含有量は0.05以下である。本実施の形態によるラインパイプ用継目無鋼管の化学組成はさらに、以下に説明する選択元素を含有してもよい。銅Cu、ニッケルNi、クロムCr及びモリブデンMo、は、いずれも鋼の焼入れ性を高めて鋼の強度を向上する。以下、これらの元素について詳述する。Cu:1.5以下銅Cuは選択元素である。Cuは鋼の焼入れ性を高め、鋼の強度を向上する。Cuが少しでも含有されれば、上記効果が得られる。好ましいCu含有量は0.05以上である。一方、Cuが過剰に含有されれば、鋼の溶接性が低下する。さらに、Cuは高温における粒界強度を下げるため、熱間圧延時に鋼が割れやすくなる。したがって、Cu含有量は1.5以下である。Ni:1.5以下ニッケルNiは選択元素である。Niは鋼の焼入れ性を高め、鋼の強度を向上する。Niが少しでも含有されれば、上記効果が得られる。好ましいNi含有量は0.05以上である。一方、Niが過剰に含有されれば、上記効果は飽和する。したがって、Ni含有量は1.5以下である。Cr:1.0以下クロムCrは選択元素である。Crは鋼の焼入れ性を高め、鋼の強度を向上する。Crはさらに、鋼の焼戻し軟化抵抗を高める。Crが少しでも含有されれば、上記効果が得られる。好ましいCr含有量は0.02以上である。一方、Crが過剰に含有されれば、鋼の溶接性が低下し、鋼の靭性も低下する。したがって、Cr含有量は1.0以下である。Mo:0.8以下モリブデンMoは選択元素である。Moは鋼の焼入れ性を高め、鋼の強度を向上する。Moが少しでも含有されれば、上記効果が得られる。好ましいMo含有量は0.02以上である。一方、Moが過剰に含有されれば、鋼の靭性が低下し、溶接性も低下する。したがって、Mo含有量は0.8以下である。V、Nb及びTiは、いずれも炭窒化物を析出して鋼の強度及び靭性を向上する。以下、これらの元素について詳述する。V:0.2以下Nb:0.06以下バナジウムV及びニオブNbはいずれも選択元素である。V及びNbはいずれも、炭窒化物を生成して、鋼の結晶粒の微細化に寄与する。そのため、V及びNbは、鋼の強度及び靭性を向上する。V及び/又はNbが少しでも含有されれば、上記効果が得られる。好ましいV含有量は、0.01以上であり、好ましいNb含有量は0.01以上である。一方、V及びNbが過剰に含有されれば、鋼の溶接部の靭性が低下する。したがって、V含有量は0.2以下であり、Nb含有量は0.06以下である。好ましいV含有量の上限は0.1であり、好ましいNb含有量の上限は0.03である。Ti:0.05以下チタンTiは、選択元素である。Tiは炭窒化物を生成して、鋼の結晶粒の微細化に寄与する。そのため、Tiは鋼の強度及び靭性を向上する。Tiが少しでも含有されれば、上記効果が得られる。好ましいTi含有量は、0.002以上である。しかしながら、Tiが過剰に含有されれば、かえって鋼の靭性が低下する。したがって、Ti含有量は0.05以下である。好ましいTi含有量の上限は、0.03である。[製造設備]図2は、本実施の形態によるラインパイプ用継目無鋼管の製造ラインの一例を示すブロック図である。図2を参照して、製造ラインは、加熱炉1と、穿孔機2と、延伸圧延機3と、定径圧延機4と、補熱炉5と、水冷装置6と、焼入れ装置7と、焼戻し装置8とを備える。各装置間には、複数の搬送ローラ10が配置される。図2では、焼入れ装置7及び焼戻し装置8も製造ラインに含まれている。しかしながら、焼入れ装置7及び焼戻し装置8は、製造ラインから離れて配置されていてもよい。要するに、焼入れ装置7及び焼戻し装置8はオフラインに配置されていてもよい。[製造方法]図3は、本実施の形態による継目無鋼管の製造工程を示すフロー図であり、図4は、製造中の圧延素材丸ビレット、素管及び継目無鋼管の時間に対する表面温度の変化を示す図である。図3及び図4を参照して、本実施の形態によるラインパイプ用継目無鋼管の製造方法では、初めに、丸ビレットを加熱炉1で加熱するS1。続いて、加熱された丸ビレットを熱間加工して継目無鋼管にするS2及びS3。具体的には、丸ビレットを穿孔機2により穿孔圧延して素管にするS2。さらに、素管を延伸圧延機3や定径圧延機4で圧延し、継目無鋼管とするS3。熱間加工により製造された継目無鋼管を、必要に応じて、補熱炉5により所定の温度に加熱するS4。続いて、継目無鋼管を水冷装置6により水冷し加速冷却、継目無鋼管の表面温度を450°C以下にするS5。水冷された継目無鋼管を焼入れ装置7により焼入れしS6、焼戻し装置8により焼戻しするS7。以下、それぞれの工程について詳しく説明する。[加熱工程S1]初めに、丸ビレットを加熱炉1で加熱する。好ましい加熱温度は1050°C~1300°Cである。この温度範囲で丸ビレットを加熱すれば、穿孔圧延時の丸ビレットの熱間加工性は良好であり、表面疵の発生が抑制される。また、この温度範囲で丸ビレットを加熱すれば、結晶粒の粗大化が抑制される。加熱炉1はたとえば、周知のウォーキングビーム炉やロータリー炉である。[穿孔圧延工程S2]丸ビレットを加熱炉1から出す。そして、加熱された丸ビレットを穿孔機2により穿孔圧延する。穿孔機2は周知の構成を有する。具体的には、穿孔機2は、一対の傾斜ロールと、傾斜ロール間に配置されるプラグとを備える。好ましい穿孔機2は交叉型の穿孔機である。高い拡管率での穿孔圧延が可能だからである。[延伸圧延工程及び定径圧延工程S3]次に、素管を延伸圧延機3により延伸圧延する。延伸圧延機3は直列に配列された複数のロールスタンドを含む。延伸圧延機3はたとえば、マンドレルミルである。続いて、延伸圧延された素管を、定径圧延機4により定径圧延して、継目無鋼管を製造する。定径圧延機4は、直列に配列された複数のロールスタンドを含む。定径圧延機4はたとえば、サイザやストレッチレデューサである。定径圧延機4の複数のロールスタンドのうち、最後尾のロールスタンドで圧延された素管の外表面の温度を仕上げ温度と定義する。仕上げ温度はたとえば、定径圧延機4の最後尾のロールスタンドの出側に配置された温度センサにより計測される。好ましい仕上げ温度は、図4に示すとおりA3点より具体的にはAc3点以上であり、好ましくは、900°C以上であり、さらに好ましくは、950°C以上である。本発明の化学組成を有する継目無鋼管のAc3点は750~950°Cである。仕上げ温度が900°C以上であれば、定径圧延中の素管において、ロール抜熱による熱損失が小さい。そのため、製造された継目無鋼管の温度むらを低減できる。延伸圧延機3と定径圧延機4との間に、加熱炉を配置してもよい。この場合、延伸圧延された素管を、加熱炉で加熱する。そして、加熱された素管を定径圧延機4により定径圧延する。そのため、定径圧延時の素管温度が高くなり、定径圧延機4に掛かる負荷が低減される。[再加熱工程S4]再加熱工程S4は、必要に応じて実施される。要するに、再加熱工程を実施しなくてもよい。再加熱工程を実施しない場合、図3において、ステップS3からステップS5に進む。また、再加熱工程を実施しない場合、図2において、補熱炉5は配置されない。再加熱工程を実施する場合、製造された継目無鋼管を補熱炉5に装入し、加熱する。これにより、製造された継目無鋼管の温度むらを低減できる。補熱炉5における加熱温度はAr3点~1100°Cであり、好ましくは900~1100°C、さらに好ましくは950~1100°Cである。加熱温度がAr3点未満であれば、α相が析出して組織が不均一になり、強度のばらつきが大きくなる。一方、加熱温度が1100°Cを超えると、結晶粒が粗大化する。好ましい加熱時間は1~30分である。[水冷工程S5]ステップS3で製造された継目無鋼管、又は、ステップS4で再加熱された継目無鋼管を水冷装置6により水冷加速冷却する。水冷直前の継目無鋼管の表面温度は仕上げ温度又は補熱炉での加熱温度と実質的に同じである。つまり、水冷直前の継目無鋼管の表面温度は、Ar3点以上であり、好ましくは900°C以上、さらに好ましくは950°C以上である。水冷装置6は、複数の回転ローラと、ラミナー水流装置と、ジェット水流装置とを備える。複数の回転ローラは2列に配置される、継目無鋼管は2列に配列された複数の回転ローラの間に配置される。このとき、2列の回転ローラはそれぞれ、継目無鋼管の外面下部と接触する。回転ローラが回転すると、継目無鋼管が軸周りに回転する。ラミナー水流装置は、回転ローラの上方に配置され、継目無鋼管に対して上方から水を注ぐ。このとき、継目無鋼管に注がれる水は、ラミナー状の水流を形成する。ジェット水流装置は、回転ローラに配置された継目無鋼管の端近傍に配置される。ジェット水流装置は、継目無鋼管の端から鋼管内部に向かってジェット水流を噴射する。ラミナー水流装置及びジェット水流装置により、継目無鋼管の外面及び内面は同時に冷却される。水冷装置6は、継目無鋼管の表面温度が450°C以下になるまで、継目無鋼管を冷却する。換言すれば、水冷停止温度は450°C以下である。水冷停止温度を450°C以下にすれば、上述のとおり、組織がベイナイト変態する。後工程で焼入れを行うことにより、継目無鋼管の結晶粒がより微細化される。その結果、ラインパイプ用継目無鋼管の靭性が向上する。好ましくは、水冷停止温度は300°C以上であり、より好ましくは350°C以上であり、さらに好ましくは400°C以上である。水冷停止温度を450°C以下の範囲でなるべく高くすれば、次工程の焼入れ時において、継目無鋼管を焼入れ温度まで加熱するのに必要な時間を短くできる。また、継目無鋼管を焼入れ温度まで加熱するために必要な熱量を低減できる。水冷装置6の好ましい冷却速度は、10°C/sec以上である。水冷装置6は、上述の回転ローラ、ラミナー水流装置及びジェット水流装置以外の他の装置であってもよい。水冷装置6はたとえば、水槽であってもよい。この場合、ステップS3で製造された継目無鋼管は水槽内に浸漬され、冷却される。このような冷却方法は、どぶ漬けと呼ばれる。水冷装置6はまた、ラミナー水流装置のみであってもよい。要するに、10°C/sec以上の冷却速度で継目無鋼管を冷却可能であれば、冷却装置6の種類は限定されない。水冷装置6と、次工程用の焼入れ装置7とは、連続して配置されるのが好ましい。焼入れ装置7が水冷装置6に近いほど、水冷工程後の継目無管を焼入れ温度まで加熱するのに必要な熱量を低減することができるからである。[焼入れ工程S6]水冷装置6により水冷された継目無鋼管を焼入れする。具体的には、継目無鋼管を焼入れ温度まで加熱し、焼入れ温度で均熱する。均熱後、継目無鋼管を水冷等により急冷する。好ましい焼入れ温度はAc3点よりも高く1000°C以下である。継目無鋼管を上記焼入れ温度に加熱すると、継目無鋼管の組織は、ベイナイトから微細なオーステナイト組織に変態する。つまり、逆変態が起こる。このとき、結晶粒が微細化される。つまり、ステップS5で加速冷却が実施され、水冷停止温度を450°C以下にすることにより、焼入れ工程において結晶粒の微細化を促進できる。焼入れ温度がAc3変態点未満であれば、逆変態が十分に起こらない。一方、焼入れ温度が1000°Cを超えると、結晶粒が粗大化する。焼き入れ処理の好ましい均熱時間は、10秒~30分である。[焼戻し工程S7]焼入れされた鋼管を、焼戻しする。焼戻し温度は、Ac1点以下であり、所望の力学特性に基づいて調整される。本発明の化学組成を有する継目無鋼管のAc1点は、680~720°Cである。焼戻し処理により、本発明の継目無鋼管の強度グレードを、API規格に基づくX60降伏応力が415MPa以上、引張り強度が520MPa以上以上に調整できる。焼戻し温度のばらつきは、好ましくは±10°Cであり、さらに好ましくは±5°Cである。焼戻し温度のばらつきが小さければ、所望の力学特性が得られやすい。以上の製造方法では、水冷停止温度を450°C以下と規定する加速冷却が実施されS5、その後焼入れ処理が実施されるS6。これらの工程により、結晶粒の微細化が促進される。そのため、製造されたラインパイプ用継目無鋼管は、上述のとおり、優れた靭性を有する。表1に示す化学組成を有するラインパイプ用継目無鋼管を製造し、強度及び靭性を調査した。[調査方法]表1に示す化学組成を有する複数のビレットを製造した。製造された各ビレット加熱炉により加熱した。続いて、穿孔機により各ビレットを穿孔圧延して素管にした。続いて、マンドレルミルにより各素管を延伸圧延した。続いて、サイザにより各素管を定径圧延し、複数のラインパイプ用継目無鋼管を製造した。続いて、製造された各鋼管を水冷加速冷却した。このとき、水冷停止温度を鋼管ごとに変えた。継目無鋼管の仕上げ温度はいずれも1100°Cであった。冷却後の各継目無鋼管を焼入れした。焼入れ温度は950°Cであり、40分均熱した。焼入れ後、各継目無鋼管を焼戻しした。焼戻し温度は650°Cであり、30分均熱した。以上の工程によりラインパイプ用継目無鋼管を製造した。[強度調査]製造された各ラインパイプ用継目無鋼管の肉厚中央部からJISZ2201に準拠した引張り試験片を採取した。そして、引張り試験片を用いて、JISZ2241に準拠した引張り試験を常温25°Cの大気中で実施した。引張り試験により、降伏応力及び引張強度を求めた。本実施例では、降伏応力を0.5全伸び法により求めた。[靭性調査]製造された各ラインパイプ用継目無鋼管の肉厚中央部からJISZ2202に準拠したvノッチ試験片を採取した。そして、各vノッチ試験片を用いて、JISZ2242に準拠したシャルピー衝撃試験を実施し、エネルギ遷移温度vTE°Cを求めた。[調査結果]得られた降伏応力及び引張強度と水冷停止温度との関係を図5に示す。図5中のS1は、降伏応力のグラフである。S2は引張り強度のグラフである。また、得られたエネルギ遷移温度と水冷停止温度との関係を図1に示す。図1を参照して、水冷停止温度=450°Cを境に、曲線C1の傾きが変化した。より具体的には、水冷停止温度が低下するとき、水冷停止温度が450°Cになるまで、エネルギ遷移温度は急速に低下した。一方、450°C以下の温度範囲において、水冷停止温度が低下しても、エネルギ遷移温度はそれほど低下しなかった。そして、水冷停止温度が450°C以下である場合、エネルギ遷移温度は-55°C以下となり、良好な靭性を示した。一方、図5を参照して、水冷停止温度が450°C以下である場合、降伏応力は450MPa以上であり、かつ、引張り強度は540MPa以上であった。したがって、水冷停止温度が450°C以下のサンプルの強度グレードは、API規格のX60以上降伏応力が415MPa以上、引張強度が520MPa以上であった。表2に示す化学組成を有する複数のビレットを製造した。[調査方法]実施例1と同じ製造方法により、各ビレットを用いてラインパイプ用鋼管を製造した。そして、実施例1と同じ試験方法により、強度降伏応力及び引張強度と水冷停止温度との関係、及び、エネルギ遷移温度vTE°Cと水冷停止温度との関係を求めた。なお、実施例2では、継目無鋼管の仕上げ温度は1050°Cであった。焼入れ温度は920°Cであり、均熱時間は20分であった。焼戻し温度は650°Cであり、均熱時間は30分であった。その他の条件は実施例1と同じであった。[調査結果]得られた降伏応力及び引張強度と水冷停止温度との関係を図6に示す。図6中のS1は、降伏応力のグラフであり、S2は引張強度のグラフである。また、得られたエネルギ遷移温度と水冷停止温度との関係を図7に示す。図7を参照して、エネルギ遷移温度は、図1と同様に、450°Cになるまで、温度の低下とともに急速に低下した。そして、450°C以下では、水冷停止温度の低下に対して、エネルギ遷移温度はあまり低下しなかった。水冷停止温度が450°C以下である場合、エネルギ遷移温度は-60°C以下となり、良好な靭性を示した。図6を参照して、水冷停止温度が450°C以下である場合、降伏応力は530MPa以上であり、引張り強度は620MPa以上であった。したがって、水冷停止温度が450°C以下のサンプルの強度グレードは、API規格のX70以上降伏応力が485MPa以上、引張り強度が570MPa以上であった。以上、本発明の実施の形態を説明したが、上述した実施の形態は本発明を実施するための例示に過ぎない。よって、本発明は上述した実施の形態に限定されることなく、その趣旨を逸脱しない範囲内で上述した実施の形態を適宜変形して実施することが可能である。