ステッピングモータの回転軸の目標回転角を出力する回転角出力手段と、前記回転軸の回転角を検出する回転角検出手段と、前記目標回転角と前記回転角との偏差を算出する偏差算出手段と、前記偏差に基づいて、前記回転軸の目標回転速度を算出する速度算出手段と、少なくとも前記目標回転速度に応じた電流と、前記回転軸の回転状態に応じた電圧とから規定される駆動信号を、前記ステッピングモータに出力する駆動手段と、を備える制御装置。前記駆動手段は、前記目標回転速度に応じた電圧の駆動信号を出力する、請求項1に記載の制御装置。前記回転軸の回転速度を検出する速度検出手段を備え、前記駆動手段は、前記回転速度に応じた電圧の駆動信号を出力する、請求項1に記載の制御装置。前記駆動手段は、前記目標回転角に応じた電圧の駆動信号を出力する、請求項1に記載の制御装置。前記駆動手段は、前記偏差に応じた電圧の駆動信号を出力する、請求項1に記載の制御装置。前記駆動手段は、前記駆動信号の電圧を、所定の条件に基づく電圧値に変更する、請求項1乃至5のいずれか一項に記載の制御装置。前記駆動手段は、前記駆動信号の電圧を、前記回転軸の回転状態に応じてあらかじめ設定された電圧に変更する、請求項6に記載の制御装置。前記駆動手段は、前記駆動信号の電圧を複数の異なる電圧に変更する、請求項7に記載の制御装置。前記駆動手段は、昇圧回路を備え、前記昇圧回路を制御することにより前記駆動信号の電圧を変更する、請求項1乃至8のいずれか一項に記載の制御装置。前記回転軸の回転速度と前記目標回転速度との偏差が、前記ステッピングモータの最大応答周波数領域を超える領域を示す値であるかを判別する判別手段と、前記判別手段によって、前記偏差が前記領域を示す値であると判別された場合に、前記駆動信号の界磁電流を弱める制御を行う界磁電流制御手段と、を備える請求項1乃至9のいずれか一項に記載の制御装置。ステッピングモータと、前記ステッピングモータを制御する請求項1乃至10のいずれか一項に記載の制御装置と、を備えるアクチュエータシステム。ステッピングモータの回転軸の目標回転角を出力する回転角出力ステップと、前記回転軸の回転角を検出する回転角検出ステップと、前記目標回転角と前記回転角との偏差を算出する偏差算出ステップと、前記偏差に基づいて、前記回転軸の目標回転速度を算出する速度算出ステップと、少なくとも前記目標回転速度に応じた電流と、前記回転軸の回転状態に応じた電圧とから規定される駆動信号を、前記ステッピングモータに出力する駆動ステップと、を含む制御方法。前記駆動ステップでは、前記目標回転速度に応じた電圧の駆動信号を出力する、請求項12に記載の制御方法。前記回転軸の回転速度を検出する速度検出ステップを含み、前記駆動ステップでは、前記回転速度に応じた電圧の駆動信号を出力する、請求項12に記載の制御方法。前記駆動ステップでは、前記目標回転角に応じた電圧の駆動信号を出力する、請求項12に記載の制御方法。前記駆動ステップでは、前記偏差に応じた電圧の駆動信号を出力する、請求項12に記載の制御方法。前記駆動ステップでは、前記駆動信号の電圧を、所定の条件に基づく電圧値に変更する、請求項12乃至16のいずれか一項に記載の制御方法。前記駆動ステップでは、前記駆動信号の電圧を、前記回転軸の回転状態に応じてあらかじめ設定された電圧に変更する、請求項17に記載の制御方法。前記駆動ステップでは、前記駆動信号の電圧を複数の異なる電圧に変更する、請求項18に記載の制御方法。前記駆動ステップでは、昇圧回路を制御することにより前記駆動信号の電圧を変更する、請求項12乃至19のいずれか一項に記載の制御方法。前記回転軸の回転速度と前記目標回転速度との偏差が、前記ステッピングモータの最大応答周波数領域を超える領域を示す値であるかを判別する判別ステップと、前記判別ステップにおいて、前記偏差が前記領域を示す値であると判別された場合に、前記駆動信号の界磁電流を弱める制御を行う界磁電流制御ステップと、を含む請求項12乃至20のいずれか一項に記載の制御方法。しかしながら、特許文献1に開示された制御装置によるトルクの向上は限定的であった。また、特許文献2に開示された駆動装置は、PWM信号のデューティ比に応じて電圧を制御する。所定の回転速度以上の状態では、デューティ比が一定値となるため、この駆動装置により電圧を調整することは困難であった。したがって、この駆動装置は、消費電力を効率的に低減することが困難であった。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、回転速度の高い領域においてステッピングモータのトルクを効率的に向上することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の第1の観点に係る制御装置は、ステッピングモータの回転軸の目標回転角を出力する回転角出力手段と、前記回転軸の回転角を検出する回転角検出手段と、前記目標回転角と前記回転角との偏差を算出する偏差算出手段と、前記偏差に基づいて、前記回転軸の目標回転速度を算出する速度算出手段と、少なくとも前記目標回転速度に応じた電流と、前記回転軸の回転状態に応じた電圧とから規定される駆動信号を、前記ステッピングモータに出力する駆動手段と、を備える。前記駆動手段は、前記目標回転速度に応じた電圧の駆動信号を出力してもよい。前記制御装置は、前記回転軸の回転速度を検出する速度検出手段を備え、前記駆動手段は、前記回転速度に応じた電圧の駆動信号を出力してもよい。前記駆動手段は、前記目標回転角に応じた電圧の駆動信号を出力してもよい。前記駆動手段は、前記偏差に応じた電圧の駆動信号を出力してもよい。前記駆動手段は、前記駆動信号の電圧を、所定の条件に基づく電圧値に変更してもよい。前記駆動手段は、前記駆動信号の電圧を、前記回転軸の回転状態に応じてあらかじめ設定された電圧に変更してもよい。前記駆動手段は、前記駆動信号の電圧を複数の異なる電圧に変更してもよい。前記駆動手段は、昇圧回路を備え、前記昇圧回路を制御することにより前記駆動信号の電圧を変更してもよい。前記制御装置は、前記回転軸の回転速度と前記目標回転速度との偏差が、前記ステッピングモータの最大応答周波数領域を超える領域を示す値であるかを判別する判別手段と、前記判別手段によって、前記偏差が前記領域を示す値であると判別された場合に、前記駆動信号の界磁電流を弱める制御を行う界磁電流制御手段と、を備えてもよい。上記目的を達成するために、本発明の第2の観点に係るアクチュエータシステムは、ステッピングモータと、前記ステッピングモータを制御する本発明の第1の観点に係る制御装置と、を備える。上記目的を達成するために、本発明の第3の観点に係る制御方法は、ステッピングモータの回転軸の目標回転角を出力する回転角出力ステップと、前記回転軸の回転角を検出する回転角検出ステップと、前記目標回転角と前記回転角との偏差を算出する偏差算出ステップと、前記偏差に基づいて、前記回転軸の目標回転速度を算出する速度算出ステップと、少なくとも前記目標回転速度に応じた電流と、前記回転軸の回転状態に応じた電圧とから規定される駆動信号を、前記ステッピングモータに出力する駆動ステップと、を含む。前記駆動ステップでは、前記目標回転速度に応じた電圧の駆動信号を出力してもよい。前記制御方法は、前記回転軸の回転速度を検出する速度検出ステップを含み、前記駆動ステップでは、前記回転速度に応じた電圧の駆動信号を出力してもよい。前記駆動ステップでは、前記目標回転角に応じた電圧の駆動信号を出力してもよい。前記駆動ステップでは、前記偏差に応じた電圧の駆動信号を出力してもよい。前記駆動ステップでは、前記駆動信号の電圧を、所定の条件に基づく電圧値に変更してもよい。前記駆動ステップでは、前記駆動信号の電圧を、前記回転軸の回転状態に応じてあらかじめ設定された電圧に変更してもよい。前記駆動ステップでは、前記駆動信号の電圧を複数の異なる電圧に変更してもよい。前記駆動ステップでは、昇圧回路を制御することにより前記駆動信号の電圧を変更してもよい。前記制御方法は、前記回転軸の回転速度と前記目標回転速度との偏差が、前記ステッピングモータの最大応答周波数領域を超える領域を示す値であるかを判別する判別ステップと、前記判別ステップにおいて、前記偏差が前記領域を示す値であると判別された場合に、前記駆動信号の界磁電流を弱める制御を行う界磁電流制御ステップと、を含んでもよい。本発明によれば、ステッピングモータの回転状態に応じて、ステッピングモータに印加される電圧が昇圧される。これにより、回転速度の高い領域においてステッピングモータのトルクを効率的に向上することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。実施形態1図1は、実施形態1に係るアクチュエータシステム10の概観を示す。図1に示されるように、アクチュエータシステム10は、制御装置20、リニアアクチュエータ30、モータケーブル41、及びエンコーダケーブル42を備える。リニアアクチュエータ30は、ハウジング31、ステッピングモータ32、ボールねじ33、スライダ34、及びエンコーダ35を備える。ハウジング31は、内部の各部材を保護する中空の部材である。ハウジング31の内部には、ステッピングモータ32、ボールねじ33、及びエンコーダ35が収容される。ステッピングモータ32の回転軸は、ボールねじ33に連結されている。ステッピングモータ32は、モータケーブル41を介して制御装置20から入力されたパルス電力に応じて、ボールねじ33を回転させる。これにより、スライダ34がX軸方向に移動する。スライダ34の位置は、ステッピングモータ32の回転角と比例する。例えば、スライダ34が、図1に示されるようにステッピングモータ32に最も近い位置にある場合、回転角は0°である。この状態からステッピングモータが回転することにより回転角が720°となった場合、スライダ34はX軸方向に例えば2cmだけ移動する。エンコーダ35は、例えば磁気式のロータリーエンコーダである。エンコーダ35は、ステッピングモータ32の回転角及び回転速度を検出する。また、エンコーダ35は、回転角及び回転速度の検出値を示す信号を、エンコーダケーブル42を介して制御装置20へ出力する。なお、エンコーダ35は磁気式に限られず、光学式その他の方式のエンコーダであってもよい。制御装置20は、ステッピングモータ32にパルス電力を供給することにより、ステッピングモータ32を所定の回転角まで回転させる。また、制御装置20は、ステッピングモータ32の回転角及び回転速度の検出値を、エンコーダケーブル42を介してエンコーダ35から取得する。続いて、制御装置20の機能について、図2を用いて説明する。図2は、アクチュエータシステム10の機能の構成を示す。図2に示されるように、制御装置20は、演算部21、昇圧回路22、電流制御器23、24、PWMインバータ25、及び電流検出器26、27を備える。演算部21は、例えばCPUCentralProcessingUnit、RAMRandomAccessMemory及び記憶装置等を資源としてプログラムを実行することにより、種々の処理を実行する。演算部21は、位置指令生成部211、第1減算器212、位置制御器213、第2減算器214、速度制御器215、弱め界磁補償器216、座標変換器217、及び昇圧指令処理部218から構成される。位置指令生成部211は、実行されるプログラムに従って、ステッピングモータ32の回転角の目標値θtを示す位置指令信号を生成する。また、位置指令生成部211は、生成された信号を第1減算器212へ出力する。なお、位置指令生成部211は、演算部21の外部から目標値θtを取得してもよい。例えば、位置指令生成部211は、ユーザが制御装置20に入力した値を取得してもよい。第1減算器212は、位置指令生成部211から出力された回転角の目標値θtと、エンコーダ35によって検出された回転角の検出値θとの偏差θdを算出する。第1減算器212は、この偏差θdを示す信号を、位置制御器213へ出力する。位置制御器213は、第1減算器212から出力された偏差θdに基づいて、回転速度の目標値ωtを算出する。位置制御器213は、この目標値ωtを示す信号を、第2減算器214及び昇圧指令処理部218へ出力する。第2減算器214は、位置制御器213から出力された回転速度の目標値ωtと、エンコーダ35によって検出された回転速度の検出値ωとの偏差ωdを算出する。第2減算器214は、この偏差ωdを示す信号を、速度制御器215へ出力する。速度制御器215は、第2減算器214から出力された偏差ωdに基づいて、ステッピングモータ32に供給されるパルス電流の目標値It、デューティ比及びパルス周期等の目標値を算出する。速度制御器215は、算出された目標値It等を示す信号を、弱め界磁補償器216へ出力する。弱め界磁補償器216は、速度制御器215から出力されたパルス電流の目標値Itに基づいて、回転座標系のd軸電流Id及びq軸電流Iqを算出する。また、弱め界磁補償器216は、この目標値Itと回転速度の検出値ωとに基づいて、モータ出力の目標値Ptを算出する。弱め界磁補償器216は、目標値Ptが所定の条件を満たす場合には、d軸電流Idを弱め界磁電流とすることにより、弱め界磁電流制御を実行する。そして、弱め界磁補償器216は、電流Id、Iqを示す信号を座標変換器217へ出力する。ここで、弱め界磁電流制御について、図3を用いて説明する。図3上部は、横軸をトルクτ、縦軸を回転速度ωとして、トルクτと回転速度ωとの関係を示す特性図である。図中一点鎖線で示される特性Laは、弱め界磁電流制御を実行しない場合におけるステッピングモータ32の最大応答周波数領域を示す特性である。具体的には、特性Laは、2相A相、B相モータに定格電流を通電し、フルステップ駆動した場合の特性である。特性Laが示すように、回転速度の高い領域において、ステッピングモータ32のトルクは著しく低下する。弱め界磁補償器216は、弱め界磁補償出力領域をあらかじめ設定する。弱め界磁補償出力領域は、図3中の実線Lbよりも右側の領域であって、ハッチングが付された領域である。なお、実線Lbは、モータ出力が一定となる反比例曲線を用いて規定される。弱め界磁補償器216は、モータ出力の目標値Ptがこの弱め界磁補償出力領域内であれば、弱め界磁電流制御を実行する。一方、目標値Ptがこの弱め界磁補償出力領域外であれば、弱め界磁補償器216は、ステッピングモータ32を、元々備えている特性Laに従って駆動する。具体的には、弱め界磁補償器216は、実線Lbを規定するモータ出力の定数Pmをあらかじめ求める。定数Pmは、Pm=K×ωs×Iの式からあらかじめ算出される。ただし、Kはトルク定数Nm/Aを、ωsは境界回転速度rad/secを、Iは定格電流Aを、それぞれ表す。K、ωs及びIはステッピングモータ32が固有に備える値である。また、弱め界磁補償器216は、モータ出力の目標値Ptを、Pt=K×ω×Itの式から算出する。目標値Ptが定数Pmを超える場合、弱め界磁補償器216は弱め界磁電流制御を実行する。一方、目標値Ptが定数Pm以下である場合、弱め界磁補償器216は弱め界磁電流制御を実行しない。弱め界磁電流制御を実行する場合、弱め界磁補償器216は、φ=cos-1Pm/Ptの式から位相φを算出する。また、弱め界磁補償器216は、Id=It×sinφの式に基づいて、d軸電流Idを算出する。また、弱め界磁補償器216は、Iq=It×cosφの式に基づいて、q軸電流Iqを算出する。ここで、理解を容易にするために、具体例を挙げて説明する。例えば、モータ出力の目標値Ptが図3中の点Pbに示される場合、点Pbが弱め界磁補償出力領域内であるため、弱め界磁補償器216は弱め界磁電流制御を実行する。この場合の電流It、Id、Iqの関係は、図3下部に示される。ここで、d軸電流Idがいわゆる弱め界磁電流である。電流Idは、図3下部に示されるように負の値であるため、逆起電力の影響を打ち消す方向に作用する。図2に戻り、座標変換器217は、弱め界磁補償器216から出力された回転座標系の電流Id、Iqを、静止座標系の電流Iα、Iβに変換する。この変換の具体例は、図4に示される。そして、座標変換器217は、この電流Iα、Iβそれぞれを示す信号を電流制御器23、24に出力する。昇圧指令処理部218は、位置制御器213から出力された回転速度の目標値ωtに基づいて、ステッピングモータ32に印加されるモータ電源電圧を昇圧するか否かを判定する。また、昇圧指令処理部218は、昇圧する場合には、昇圧後のモータ電源電圧以下、昇圧電圧というの電圧値を判定する。そして、昇圧指令処理部218は、これらの判定の結果を示す信号を昇圧回路22へ出力する。昇圧回路22は、制御装置20の外部から印加される制御装置電源電圧を昇圧して、ステッピングモータ32のモータ電源電圧とする回路である。制御装置電源電圧は、例えば直流の24Vである。昇圧回路22は、モータ電源電圧をPWMインバータ25に印加する。この昇圧回路22について、図5を用いて説明する。図5は、昇圧回路22の概要を示す回路図である。図5に示されるように、昇圧回路22は、DC/DCコントローラ221、コイルL1、ダイオードD1、トランジスタT1、抵抗R1、R5、R6、昇圧電圧調整部222、及びコンデンサC1から構成される。DC/DCコントローラ221、コイルL1、ダイオードD1、トランジスタT1、抵抗R1、R5、R6、及びコンデンサC1は、電圧を昇圧する回路として基本的な回路を構成する。具体的には、DC/DCコントローラ221が出力ポートP2からトランジスタT1に印加するゲート電圧をオンにした場合、コイルL1にエネルギーが蓄積する。また、トランジスタT1に印加されるゲート電圧がオフになった場合、コイルL1に蓄積したエネルギーがモータ電源電圧の成分として解放される。DC/DCコントローラ221は、ゲート電圧のオン/オフを反復することにより、モータ電源電圧を、制御装置電源電圧よりも高い電圧値に昇圧する。DC/DCコントローラ221は、昇圧指令処理部218から入力ポートP1に入力される信号CPU1に従って、昇圧するか否かを選択する。例えば、入力ポートP1に印加される電圧がオンの場合、DC/DCコントローラ221はゲート電圧のオン/オフを反復することにより、モータ電源電圧を昇圧する。一方、入力ポートP1に印加される電圧がオフの場合、DC/DCコントローラ221はモータ電源電圧を昇圧しない。この場合、モータ電源電圧は、制御装置電源電圧と等しく、24Vとなる。また、モータ電源電圧が昇圧される場合に、DC/DCコントローラ221は、ゲート電圧のオン/オフのタイミングを調整することにより、入力ポートP3を介して取得する点Paの電圧を一定に保つ。これにより、昇圧電圧は所定の電圧値に維持される。昇圧電圧調整部222は、抵抗R2~R4及びトランジスタT2~T4から構成される。昇圧電圧調整部222は、昇圧指令処理部218から出力される信号CPU2~CPU4に応じて、抵抗R2~R4それぞれを導通させる。例えば、信号CPU2~CPU4それぞれがオン、オン、及びオフである場合は、抵抗R2、R3を導通させ、抵抗R4は導通させない。これにより、昇圧電圧と点Paの電圧との比は、抵抗R2~R4の抵抗値及び信号CPU2~CPU4のオン/オフに応じて変化する。ここで、点Paの電圧が一定であるため、昇圧電圧は、変更された比に応じた電圧値になる。具体的には、昇圧電圧調整部222は、信号CPU2~CPU4に応じて、26V、28V、、40Vの8通りにモータ電源電圧を昇圧する。なお、昇圧電圧の値は、抵抗R2~R4、R5、及びR6それぞれの抵抗値を変更することにより、任意に設定可能である。図2に戻り、電流制御器23は、PWMインバータ25に制御信号を出力することにより、PWMインバータ25から出力されるA相信号の電流量を電流Iαとする。また、電流制御器23は、電流検出器26から電流量の検出値を取得することにより、PWMインバータ25から出力される電流量を安定させる。電流制御器24は、電流制御器23と同様に、電流検出器27から電流量の検出値を取得することにより、PWMインバータ25から出力されるB相信号の電流量を電流Iβに保つ。PWMインバータ25は、ステッピングモータを駆動するための駆動信号として、A相及びB相のパルス信号をステッピングモータ32へ出力する。A相及びB相それぞれのパルス信号の電流量は、電流制御器23、24によって、電流Iα、Iβに保たれる。また、A相及びB相のパルス信号の電圧は、昇圧回路22から供給されるモータ電源電圧である。以上の構成要素が協働することにより、制御装置20はステッピングモータ32を回転させる。続いて、制御装置20が実行する処理について、図6を用いて説明する。まず、位置指令生成部211は、回転角の目標値θtを示す位置指令を生成するステップS101。次に、第1減算器212は、回転角の目標値θtと検出値θとの偏差θdを算出するステップS102。位置制御器213は、偏差θdに基づいて、回転速度の目標値ωtを算出するステップS103。第2減算器214は、回転速度の目標値ωtと検出値ωとの偏差ωdを算出するステップS104。速度制御器215は、回転速度の偏差ωdに基づいて、電流の目標値It等を算出するステップS105。続いて、弱め界磁補償器216及び座標変換器217は、電流制御処理を実行するステップS106。この電流制御処理について、図7を用いて説明する。まず、弱め界磁補償器216は、パルス電流の目標値It及び回転速度の検出値ωを取得するステップS111。次に、弱め界磁補償器216は、目標値It及び検出値ωに基づいて、モータ出力の目標値Ptを算出するステップS112。弱め界磁補償器216は、算出された目標値Ptと、あらかじめ設定された定数Pmとを比較することにより、目標値Ptが弱め界磁補償出力領域内にあるか否かを判定するステップS113。目標値Ptが弱め界磁補償出力領域内であると判定された場合ステップS113;Yes、弱め界磁補償器216は、弱め界磁電流制御を実行する。具体的には、弱め界磁補償器216は、弱め界磁電流の成分を含む電流Id、Iqを算出する。ステップS114。一方、目標値Ptが弱め界磁補償出力領域内であると判定されない場合ステップS113;No、弱め界磁補償器216は、弱め界磁電流の成分を含まない電流Id、Iqを算出するステップS115。具体的には、弱め界磁補償器216は、電流Idをゼロとし、電流Iqを電流Itと等しい電流量とする。その後、座標変換器217は、回転座標系の電流Id、Iqを静止座標系の電流Iα、Iβへ座標変換するステップS116。図6に戻り、ステップS106の電流制御処理に続いて、昇圧指令処理部218及び昇圧回路22は、昇圧処理を実行するステップS107。この昇圧処理について、図8を用いて説明する。まず、昇圧指令処理部218は、位置制御器213から回転速度の目標値ωtを取得するステップS121。次に、昇圧指令処理部218は、回転速度の目標値ωtが所定の閾値以上か否かを判定するステップS122。所定の閾値は、例えば400rpmである。目標値ωtが所定の閾値以上であると判定された場合ステップS122;Yes、昇圧指令処理部218は、信号CPU1の電圧をオンに設定するステップS123。また、昇圧指令処理部218は、目標値ωtに対応する昇圧電圧を算出するステップS124。具体的には、昇圧指令処理部218は、図9に示されるように、回転速度の定格の範囲のうち所定の閾値以上の範囲を8個の領域に分割する。回転速度の定格の範囲は、例えば0~2000rpmである。そして、昇圧指令処理部218は、目標値ωtが含まれる領域に対応する所定の昇圧電圧を算出する。例えば、目標値ωtが400~600rpmの領域内にある場合、昇圧指令処理部218は、昇圧電圧を26Vと算出する。なお、昇圧指令処理部218は、図9に示されるように、回転速度の領域を等分割するとともに昇圧電圧を等間隔に設定したが、分割される領域及び昇圧電圧を任意に設定してもよい。その後、昇圧指令処理部218は、算出された昇圧電圧に応じて、信号CPU2~CPU4のオン/オフ電圧を設定する。これにより、昇圧回路22はモータ電源電圧を所定の電圧に昇圧するステップS125。ステップS122にて、目標値ωtが所定の閾値以上であると判定されない場合ステップS122;No、昇圧指令処理部218は、信号CPU1の電圧をオフに設定するステップS126。この場合、昇圧回路22はモータ電源電圧を昇圧しない。図6に戻り、PWMインバータ25は、駆動信号を出力することにより、ステッピングモータ32を駆動するステップS108。以上説明したように、本実施形態では、昇圧指令処理部218が、回転速度の目標値ωtに対応する昇圧電圧を算出する。また、昇圧回路22が、算出された昇圧電圧にモータ電源電圧を昇圧する。ステッピングモータ32が回転する際に発生する逆起電力の影響は、モータ電源電圧が高くなることにより抑えられるため、ステッピングモータ32は回転速度の高い領域において、トルクが著しく低下することを防ぐことができる。また、昇圧指令処理部218は、回転速度の目標値ωtに応じて昇圧電圧を変化させる。さらに、昇圧指令処理部218は、目標値ωtが所定の閾値よりも小さい場合には、昇圧しない。これにより、制御装置20は、余分な電力を消費することなく、回転速度の高い領域において効率的にステッピングモータ32を回転させることができる。また、昇圧指令処理部218は、プログラムを実行することにより昇圧電圧を決定する。すなわち、昇圧指令処理部218は、回転速度の目標値ωtに対応する昇圧電圧を自由に変更することができる。これにより、制御装置20は、昇圧電圧の微調整を行い、より効率的にステッピングモータ32を回転させることができる。また、昇圧指令処理部218が信号CPU2~CPU4のオン/オフを操作することにより、昇圧回路22は、モータ電源電圧を昇圧する。これにより、昇圧回路22を簡素なディスクリート回路として構成することができる。また、弱め界磁補償器216は、弱め界磁電流制御を実行する。これにより、制御装置20は、昇圧処理のみを実行する場合よりもさらに逆起電力の影響を抑えることができる。すなわち、制御装置20は、回転速度の高い領域におけるステッピングモータ32のトルクの低下を、より効果的に防ぐことができる。実施形態2次に、実施形態2について、上述の実施形態1との相違点を中心に説明する。なお、実施形態1に係る構成要素と同一の構成要素には各々同一の符号を付し、実施形態1と説明が重複する部分については、その説明を省略する。図10は、実施形態2に係る昇圧回路22の概要を示す回路図である。図10に示されるように、昇圧回路22は、DC/DCコントローラ221、コイルL1、ダイオードD1、トランジスタT1、抵抗R1、R5、R6、及びコンデンサC1から構成される。これらの回路素子は、実施形態1と同様に、昇圧回路として基本的な回路を構成する。DC/DCコントローラ221は、昇圧指令処理部218から入力ポートP1に入力される信号CPU1に従って、モータ電源電圧を昇圧するか否かを選択する。続いて、昇圧指令処理部218及び昇圧回路22が実行する昇圧処理について、図11を用いて説明する。ステップS121~S123の処理は、実施形態1と同様である。昇圧指令処理部218は、ステップS123の後に昇圧電圧を算出することなく、昇圧処理を終了する。また、ステップS122の判定が否定された場合ステップS122;No、ステップS126以降の処理は実施形態1と同様である。これにより、昇圧回路22は、図12に示されるように、回転速度に対応してモータ電源電圧を昇圧する。以上説明したように、本実施形態に係る昇圧回路22は、昇圧電圧を調整するための機構を有しない。このため、目標値ωtが所定の閾値以上である場合に、昇圧回路22は単純に一定の電圧値にモータ電源電圧を昇圧する。これにより、昇圧回路22を簡素な構成とすることができる。実施形態3次に、実施形態3について、上述の実施形態1との相違点を中心に説明する。なお、実施形態1に係る構成要素と同一の構成要素には各々同一の符号を付し、実施形態1と説明が重複する部分については、その説明を省略する。図13は、実施形態3に係るアクチュエータシステム10の機能の構成を示す。図13に示されるように、昇圧指令処理部218は、ステッピングモータ32の回転速度の検出値ωを、エンコーダ35から取得する。昇圧指令処理部218は、この検出値ωに基づいて、昇圧するか否かを判定する。また、昇圧指令処理部218は、昇圧する場合には、昇圧電圧を判定する。そして、昇圧指令処理部218は、これらの判定の結果を示す信号を昇圧回路22へ出力する。続いて、昇圧指令処理部218及び昇圧回路22が実行する昇圧処理について、図14を用いて説明する。まず、昇圧指令処理部218は、エンコーダ35から回転速度の検出値ωを取得するステップS31。次に、昇圧指令処理部218は、この検出値ωが所定の閾値以上か否かを判定するステップS32。検出値ωが所定の閾値以上であると判定された場合ステップS32;Yes、昇圧指令処理部218は、実施形態1と同様に、信号CPU1をオンに設定する。また、昇圧指令処理部218は、検出値ωに対応する昇圧電圧を算出するステップS34。この検出値ωと昇圧電圧との対応関係は、実施形態1に係る目標値ωtと昇圧電圧との対応関係図9参照と同様である。その後、昇圧指令処理部218は、実施形態1と同様に信号CPU2~CPU4のオン/オフを設定する。一方、検出値ωが所定の閾値以上であると判定されない場合ステップS32;No、昇圧指令処理部218が実行する処理は、実施形態1と同様である。以上説明したように、本実施形態では、昇圧指令処理部218が、ステッピングモータ32の回転速度の検出値ωに基づいて、昇圧電圧を算出する。これにより、制御装置20は、実際の回転速度に応じてパルス電圧をステッピングモータ32に印加することができる。本実施形態において、制御装置20は、ステッピングモータ32の回転速度の検出値ωをフィードバックする機構を有する。このフィードバック機構は、昇圧指令処理部218を備える演算部21がフィードバック制御を実行することにより実現されたが、これには限られない。例えば、制御装置20は、図15に示されるように、ディスクリート回路から構成される昇圧指令処理回路28を用いて、フィードバック制御を実行してもよい。この場合、演算部21にかかる処理負荷を抑えることができ、ひいては安価なCPU等から演算部21を構成することができる。実施形態4次に、実施形態4について、上述の実施形態1との相違点を中心に説明する。なお、実施形態1に係る構成要素と同一の構成要素には各々同一の符号を付し、実施形態1と説明が重複する部分については、その説明を省略する。図16は、実施形態4に係るアクチュエータシステム10の機能の構成を示す。図16に示されるように、演算部21は、位置指令生成部211、第1減算器212、位置制御器213、第2減算器214、速度制御器215、弱め界磁補償器216、座標変換器217、昇圧指令処理部218及びダイナミクスモデル生成部219から構成される。ダイナミクスモデル生成部219は、回転角の目標値θtを取得し、この目標値θtに基づいて、ステッピングモータ32、ボールねじ33及びスライダ34等を含む機械系のダイナミクスモデルを生成する。また、ダイナミクスモデル生成部219は、モデル化されたステッピングモータの回転速度ωmを算出する。ダイナミクスモデル生成部219は、この回転速度ωmを示す信号を昇圧指令処理部218へ出力する。なお、生成されるダイナミクスモデルは、ステッピングモータ32の回転速度のみがモデル化された簡略なモデルであってもよい。昇圧指令処理部218は、モデル化された回転速度ωmをダイナミクスモデル生成部219から取得する。昇圧指令処理部218は、この回転速度ωmに基づいて、モータ電源電圧を昇圧するか否かを判定する。また、昇圧指令処理部218は、昇圧する場合には、昇圧電圧を判定する。そして、昇圧指令処理部218は、これらの判定の結果を示す信号を昇圧回路22へ出力する。続いて、ダイナミクスモデル生成部219、昇圧指令処理部218及び昇圧回路22が実行する昇圧処理について、図17を用いて説明する。まず、ダイナミクスモデル生成部219は、位置指令生成部211から回転角の目標値θtを取得するステップS41。次に、ダイナミクスモデル生成部219は、この目標値θtに基づいて、ダイナミクスモデルを生成するステップS42。その後、ダイナミクスモデル生成部219は、モデル化された回転速度ωmを算出するステップS43。昇圧指令処理部218は、回転速度ωmが所定の閾値以上か否かを判定するステップS44。回転速度ωmが所定の閾値以上であると判定された場合ステップS44;Yes、昇圧指令処理部218は、実施形態1と同様に、信号CPU1をオンに設定する。また、昇圧指令処理部218は、回転速度ωmに基づいて昇圧電圧を算出するステップS45。この回転速度ωmと昇圧電圧との対応関係は、実施形態1に係る目標値ωtと昇圧電圧との対応関係図9参照と同様である。その後、昇圧指令処理部218は、実施形態1と同様に信号CPU2~CPU4のオン/オフを設定する。一方、ステップS44にて回転速度ωmが所定の閾値以上であると判定されない場合ステップS44;No、昇圧指令処理部218は、実施形態1と同様に信号CPU1をオフに設定して昇圧処理を終了する。以上説明したように、本実施形態では、ダイナミクスモデル生成部219が機械系のダイナミクスをモデル化する。また、昇圧指令処理部218は、モデル化された回転速度ωmに基づいてモータ電源電圧を昇圧する。これにより、制御装置20は、より効率的にモータ電源電圧を昇圧することができる。例えば、精確な予測モデルを生成した場合には、昇圧指令処理部218及び昇圧回路22は、ステッピングモータ32の回転速度を予測しながら適切な電圧に昇圧することができる。また、制御装置20又はリニアアクチュエータ30の使用履歴を取得してモデルを生成した場合には、経年劣化した装置に適した昇圧を実行することができる。実施形態5次に、実施形態5について、上述の実施形態1との相違点を中心に説明する。なお、実施形態1に係る構成要素と同一の構成要素には各々同一の符号を付し、実施形態1と説明が重複する部分については、その説明を省略する。図18は、本実施形態にかかるアクチュエータシステム10の機能の構成を示す。図18に示されるように、昇圧指令処理部218は、回転角の目標値θtと検出値θとの偏差θdを、第1減算器212から取得する。この偏差θdは、ステッピングモータ32の回転速度に対応する物理量である。偏差θdと回転速度との関係を、図19を用いて具体的に説明する。ステッピングモータの回転角の目標値θtが検出値θと等しい場合には、ステッピングモータ32は回転する必要がないため、回転速度はゼロとなる。すなわち、偏差θdがゼロである場合、回転速度はゼロである。一方、ステッピングモータの回転角の目標値θtが検出値θよりも大きい場合には、ステッピングモータ32は回転角を増加する必要があるため、回転速度は正の値となる。すなわち、偏差θdが正の値である場合には、回転速度は正の値になる。一方、偏差θdが負の値である場合は、回転速度は負の値になる。さらに、偏差θdの絶対値が大きくなると、回転速度の絶対値は大きい値になる。図18に戻り、昇圧指令処理部218は、偏差θdに基づいて、モータ電源電圧を昇圧するか否かを判定する。また、昇圧指令処理部218は、昇圧する場合には、昇圧電圧を判定する。そして、昇圧指令処理部218は、これらの判定の結果を示す信号を昇圧回路22へ出力する。続いて、昇圧指令処理部218及び昇圧回路22が実行する処理について、図20を用いて説明する。まず、昇圧指令処理部218は、第1減算器212から偏差θdを取得するステップS51。次に、昇圧指令処理部218は、偏差θdの絶対値が所定の閾値以上か否かを判定するステップS52。所定の閾値は、例えば、図19において400rpmの回転速度に対応する値Thである。偏差θdの絶対値が閾値Th以上であると判定された場合ステップS52;Yes、昇圧指令処理部218は、信号CPU1の電圧をオンに設定するステップS53。また、昇圧指令処理部218は、偏差θdの絶対値に対応する昇圧電圧を算出するステップS54。具体的には、昇圧指令処理部218は、図21に示されるように、閾値Th以上の範囲を8個の領域に分割する。そして、昇圧指令処理部218は、偏差θdの絶対値が含まれる領域に対応する所定の昇圧電圧を算出する。その後、昇圧指令処理部218は、算出された昇圧電圧に応じて、信号CPU2~CPU4のオン/オフ電圧を設定する。これにより、昇圧回路22は、モータ電源電圧を所定の電圧に昇圧するステップS55。ステップS52にて、偏差θdの絶対値が閾値Th以上であると判定されない場合、昇圧指令処理部218は信号CPU1をオフに設定する。この場合、昇圧回路22はモータ電源電圧を昇圧しない。以上説明したように、本実施形態では、昇圧指令処理部218は、回転速度の演算を実行することなく、回転角の偏差θdに基づいてモータ電源電圧を昇圧する。これにより、制御装置20は、より高速に昇圧処理を実行することができる。以上、実施形態1~5について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではない。例えば、上述の実施形態において、位置指令生成部211は回転角の目標値θtを生成したが、回転角に代えて、X軸上におけるスライダ34の位置の目標値を生成してもよい。また、リニアアクチュエータ30は、エンコーダ35としてロータリーエンコーダを備えたが、スライダ34の位置を検出するリニアエンコーダを備えてもよい。例えば、上述の実施形態において、昇圧電圧調整部222は、トランジスタT2~T4を備えたが、4個以上のトランジスタを備えてもよい。すなわち、回転速度の定格の範囲のうち昇圧処理が実行される範囲の分割数を増やしてもよい。この場合、回転速度に対応して昇圧電圧をより滑らかに設定することができる。ひいては、より効率的な昇圧を実現することができる。また、昇圧電圧調整部222は2個以下のトランジスタを備えてもよい。すなわち、回転速度の定格の範囲のうち昇圧処理が実行される範囲の分割数を減らしてもよい。この場合、昇圧電圧調整部222をより簡素な構成とすることができる。例えば、上述の実施形態において、ステッピングモータ32はリニアアクチュエータ30の駆動源としたが、制御装置20は、他の装置が備えるステッピングモータにパルス電力を供給してもよい。例えば、上述の実施形態において、速度制御器215は、回転速度の偏差ωdに基づいてパルス電流の目標値Itを算出したが、回転速度の目標値ωtのみに基づいて目標値Itを算出してもよい。例えば、上述の実施形態において、弱め界磁補償器216は、回転速度の検出値ωに基づいて、モータ出力の目標値Ptを算出したが、目標値ωtに基づいて算出してもよい。具体的には、弱め界磁補償器216は、Pt=K×ωt×Itの式に基づいて目標値Ptを算出してもよい。例えば、上述の実施形態において、弱め界磁補償出力領域は、モータ出力の定数Pmにより規定されたが、任意の領域としてもよい。また、弱め界磁補償出力領域は、図3に示されるように、ステッピングモータ32の最大応答周波数領域を超え、この最大応答周波数領域に重ならない領域としたが、これには限られない。例えば、弱め界磁補償出力領域を、最大応答周波数領域の一部に重複させるように設定することにより、弱め界磁電流制御を効率的に実行してもよい。例えば、上述の実施形態において、制御装置20は、ステッピングモータ32の回転状態に応じてモータ電源電圧を設定した。具体的には、実施形態1~3においては昇圧指令処理部218が回転速度ωt、ωに応じて、実施形態4においてはダイナミクスモデル生成部219及び昇圧指令処理部218が回転角θtに応じて、実施形態5においては昇圧指令処理部218が偏差θdに応じて、モータ電源電圧を設定した。これに限らず、制御装置20は、例えば角加速度も含めた回転状態に応じてモータ電源電圧を設定してもよい。例えば、上述の実施形態において理解を容易にするため、昇圧指令処理部218は、昇圧電圧を算出した後に信号CPU2~CPU4を設定したが、これには限られない。例えば、実施形態1における昇圧指令処理部218は、回転速度の目標値ωtから信号CPU2~CPU4のオン/オフを直接設定してもよい。この場合、昇圧電圧を算出する処理が省略されるため、より高速に昇圧電圧を調整することができる。本発明は、本発明の広義の精神と範囲を逸脱することなく、様々な実施形態及び変形が可能とされるものである。上述した実施形態は、本発明を説明するためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。