"接続箱本体と、この接続箱本体に取り付けられる取付体とを備え、前記接続箱本体に前記取付体がその一部を中心として一端部が前記接続箱本体に近づくように回転して、前記接続箱本体に前記取付体が取り付けられると互いに嵌合するコネクタが前記接続箱本体と前記取付体との双方に設けられた電気接続箱において、前記取付体と前記接続箱本体とのうち一方に設けられた支点軸と、前記取付体と前記接続箱本体とのうち他方に設けられかつ前記支点軸が侵入するとともに前記コネクタ同士の嵌合方向に沿って直線状に延在したガイド溝と、を備え、前記支点軸の幅が、前記取付体の前記一端部が前記接続箱本体から離間した状態では前記ガイド溝の幅よりも大きく形成されているとともに、前記取付体の前記一端部が前記接続箱本体に近づいて前記コネクタ同士が嵌合可能となる位置に前記接続箱本体に対して前記取付体が位置付けられた状態では前記ガイド溝の幅よりも小さく形成されていることを特徴とする電気接続箱。前記取付体の前記一端部に設けられたロック部と、前記接続体本体に設けられたロック受け部とを備え、前記ロック部と前記ロック受け部とのうち少なくとも一方が一旦弾性変形することで、前記ロック部と前記ロック受け部とが互いに係合するとともに、前記取付体の前記一端部が前記接続箱本体に近づいて前記コネクタ同士が嵌合可能となる位置に前記接続箱本体に対して前記取付体が位置付けられた状態では、前記少なくとも一方が中立状態で前記ロック部と前記ロック受け部とが互いに接触する位置に設けられていることを特徴とする請求項1記載の電気接続箱。前記支点軸が、前記取付体の他端部と前記接続箱本体とのうち一方に設けられ、かつ、前記ガイド溝が、前記取付体の前記他端部と前記接続箱本体とのうち他方に設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2記載の電気接続箱。前記支点軸が、前記取付体の前記一端部と前記他端部との間の中央部と前記接続箱本体とのうち一方に設けられ、かつ、前記ガイド溝が、前記取付体の前記中央部と前記接続箱本体とのうち他方に設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2記載の電気接続箱。前記取付体の前記他端部と前記接続箱本体とのうち一方に設けられた第2支点軸と、前記取付体の前記他端部と前記接続箱本体とのうち他方に設けられたかつ前記第2支点軸が侵入するとともに侵入した前記第2支点軸をコネクタ同士の嵌合方向に沿って案内する第2ガイド溝と、を備えたことを特徴とする請求項4記載の電気接続箱。前述した電気接続箱即ち接続箱本体やECUはより小型であることが求められている。前述した特許文献1に示された電気接続箱は、案内部がECUの一つの外縁を中心として当該ECUを回転させることで、当該ECUを接続箱本体に近づけて、このECUを接続箱本体に取り付けている。このため、前述した特許文献1に示された電気接続箱では、ECUが小型化されると、ECUを接続箱本体に近づける際のECUに設けられたコネクタの回転半径も小さくなって、案内部によりECUを接続箱本体に近づけても、コネクタ同士を嵌合させることが困難となってしまう。したがって、本発明の目的は、取付体の小型化を図っても、接続箱本体と取付体との双方に設けられたコネクタ同士を確実に嵌合させることができる電気接続箱を提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1に記載された本発明の電気接続箱は、接続箱本体と、この接続箱本体に取り付けられる取付体とを備え、前記接続箱本体に前記取付体がその一部を中心として一端部が前記接続箱本体に近づくように回転して、前記接続箱本体に前記取付体が取り付けられると互いに嵌合するコネクタが前記接続箱本体と前記取付体との双方に設けられた電気接続箱において、前記取付体と前記接続箱本体とのうち一方に設けられた支点軸と、前記取付体と前記接続箱本体とのうち他方に設けられかつ前記支点軸が侵入するとともに前記コネクタ同士の嵌合方向に沿って直線状に延在したガイド溝と、を備え、前記支点軸の幅が、前記取付体の前記一端部が前記接続箱本体から離間した状態では前記ガイド溝の幅よりも大きく形成されているとともに、前記取付体の前記一端部が前記接続箱本体に近づいて前記コネクタ同士が嵌合可能となる位置に前記接続箱本体に対して前記取付体が位置付けられた状態では前記ガイド溝の幅よりも小さく形成されていることを特徴としている。請求項2に記載された本発明の電気接続箱は、請求項1に記載された電気接続箱において、前記取付体の前記一端部に設けられたロック部と、前記接続体本体に設けられたロック受け部とを備え、前記ロック部と前記ロック受け部とのうち少なくとも一方が一旦弾性変形することで、前記ロック部と前記ロック受け部とが互いに係合するとともに、前記取付体の前記一端部が前記接続箱本体に近づいて前記コネクタ同士が嵌合可能となる位置に前記接続箱本体に対して前記取付体が位置付けられた状態では、前記少なくとも一方が中立状態で前記ロック部と前記ロック受け部とが互いに接触する位置に設けられていることを特徴としている。請求項3に記載された本発明の電気接続箱は、請求項1又は請求項2に記載された電気接続箱において、前記支点軸が、前記取付体の他端部と前記接続箱本体とのうち一方に設けられ、かつ、前記ガイド溝が、前記取付体の前記他端部と前記接続箱本体とのうち他方に設けられていることを特徴としている。請求項4に記載された本発明の電気接続箱は、請求項1又は請求項2に記載された電気接続箱において、前記支点軸が、前記取付体の前記一端部と前記他端部との間の中央部と前記接続箱本体とのうち一方に設けられ、かつ、前記ガイド溝が、前記取付体の前記中央部と前記接続箱本体とのうち他方に設けられていることを特徴としている。請求項5に記載された本発明の電気接続箱は、請求項4に記載された電気接続箱において、前記取付体の前記他端部と前記接続箱本体とのうち一方に設けられた第2支点軸と、前記取付体の前記他端部と前記接続箱本体とのうち他方に設けられたかつ前記第2支点軸が侵入するとともに侵入した前記第2支点軸をコネクタ同士の嵌合方向に沿って案内する第2ガイド溝と、を備えたことを特徴としている。請求項1、請求項3及び請求項4に記載された本発明は、支持軸の幅が取付体の一端部が接続箱本体から離間した状態ではガイド溝の幅よりも大きく形成されかつコネクタ同士が嵌合可能な状態ではガイド溝の幅よりも小さく形成されているので、取付体をその一部を中心として回転させて接続箱本体に取り付ける際に、コネクタ同士が嵌合可能となるまでは、支点軸がガイド溝内を接続箱本体に向かって移動することがない。このために、接続箱本体に取付体を取り付ける際に、支点軸がガイド溝内を接続箱本体に向かって移動可能な状態で、接続箱本体に取付体を近づけることにより、コネクタ同士を確実に嵌合させることができる。よって、コネクタ同士を確実に嵌合させることができる状態で、当該接続箱本体に取付体を取り付けることができる。よって、取付体の小型化を図っても、接続箱本体に取付体を取り付ける際に、接続箱本体と取付体との双方に設けられたコネクタ同士を確実に嵌合させることができる。請求項2に記載された本発明は、コネクタ同士が嵌合可能となる状態即ち支点軸がガイド溝内を接続箱本体に向かって移動可能となるまでは、ロック部とロック受け部とが互いに接触しない。また、コネクタ同士が嵌合可能となる状態即ち支点軸がガイド溝内を接続箱本体に向かって移動可能となると、ロック部とロック受け部とが互いに接触する。このために、ロック部とロック受け部とが互いに接触してから、接続箱本体に取付体を近づけることができる。よって、取付体の小型化を図っても、接続箱本体に取付体を取り付ける際に、接続箱本体と取付体との双方に設けられたコネクタ同士をより確実に嵌合させることができる。なお、本明細書でいう支点軸の幅とは、支点軸のコネクタ同士の嵌合方向に対して直交する方向の幅をいう。即ち、支点軸の幅は、当該支点軸即ち取付体が一端部を中心として回転して接続箱本体に取り付けられる際に、当該支点軸の平面形状に応じて適宜変化する。また、請求項5に記載された本発明は、第2ガイド溝がガイド軸をコネクタ同士の嵌合方向に沿って案内するので、支点軸及びガイド溝と協働して、第2ガイド溝とガイド軸が接続箱本体に対して取付体をコネクタ同士の嵌合方向に沿って案内することとなる。したがって、取付体を接続箱本体に取り付ける際に、コネクタ同士を確実に嵌合させることができる。以下、本発明の第1の実施形態に係る電気接続箱を、図1ないし図22に基づいて説明する。本実施形態に係る電気接続箱1は、自動車の車体を構成するパネルなどに固定され、この自動車に搭載される多種多様な電子機器同士を予め定められたパターンにしたがって電気的に接続するものである。上記電気接続箱1は、図1及び図2に示すように、接続箱本体2と、この接続箱本体2に取り付けられる取付体としての電子制御ユニット以下、ECUと称す。なお、ECUとは、EngineControlUnitの略である。3と、一つの取付部4と、複数の案内部6と、複数の回転案内部7とを備えている。上記接続箱本体2は、絶縁性の合成樹脂で構成されたハウジング8と、このハウジング8内に収容されかつヒューズやリレーなどの電気部品が実装された図示しない印刷配線板と、コネクタ9図17に示すとを備えている。ハウジング8は、互いに間隔をあけて平行でかつ略正方形の一対の取付壁10と、これら一対の取付壁10同士を連結しかつ当該取付壁10よりも幅の狭い長方形状の四つの側壁11とを備えて、扁平な箱状に形成されている。また、一対の取付壁10のうち図1及び図2中手前側の取付壁10には、ECU3を収容するための凹み12が設けられている。図示例では、凹み12は、取付壁10の図1中の上側の約半分に設けられている。凹み12の底壁13は、取付壁10と平行に設けられている。コネクタ9は、図17に示すように、筒状のハウジング部14と、複数の端子15とを備えている。ハウジング部14は、底壁13の表面に対して直交する方向に沿って、当該底壁13から立設している。端子15は、導電性の金属で構成されて、棒状に形成されている。端子15は、一端部が印刷配線板に取り付けられ、他端部がハウジング部14内に位置付けられている。端子15の長手方向は、底壁13の表面に対して直交している。ECU3は、図1及び図2に示すように、絶縁性の合成樹脂で構成されたハウジング16と、このハウジング16に収容され且つ各種の電子部品が実装された図示しない印刷配線板と、コネクタ17図17に示すと、ハーネス用コネクタ18とを備えている。ハウジング16は、前記凹み12内に収容可能な扁平な箱状に形成されている。ハウジング16は、後述する取付部4及び回転案内部7により凹み12内に収容された格好でECU3が接続箱本体2に取り付けられると、凹み12の底壁13に重なる重なり壁19図2に示すと、図22に示すように前記凹み12が設けられた取付壁10と面一となる面一壁20と、これらの重なり壁19と面一壁20とに連なる四つの側壁21とを備えている。なお、重なり壁19と面一壁20とは、互いに間隔をあけて平行でかつ平面形状が等しく形成されている。コネクタ17は、図17に示すように、筒状のハウジング部22と、複数の図示しない端子とを備えている。ハウジング部22は、前記重なり壁19を貫通した孔24内に設けられ、当該重なり壁19の表面に対して直交する方向に沿っている。端子は、導電性の金属で構成されて、ハウジング16内の印刷配線板に取り付けられた基板接続部と、この基板接続部に連なりかつ前記端子15を挟む挟持部とを一体に備えている。挟持部は、ハウジング部22内に収容されている。コネクタ17は、ハウジング部22がハウジング部14内に侵入しかつ、端子の挟持部が端子15を挟み込んで、前述したコネクタ9と嵌合する。コネクタ9,17は、ハウジング部14,22の内面が互いに平行な状態で、互いに近づけられて、互いに嵌合する。このため、図19に示すように、ハウジング部14の内面がハウジング部22の外面と略面一となる位置を、コネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置といい、これらコネクタ9,17同士が嵌合する際に互いに近づく方向をコネクタ9,17同士の嵌合方向という。即ち、コネクタ9,17は、ハウジング部14の内面及びハウジング部22の外面に沿って、互いに近づいて、互いに嵌合する。ハーネス用コネクタ18は、前記側壁21を貫通した孔内に設けられた筒状のハウジング部23と、当該ハウジング部23内に設けられかつ印刷配線板に接続された図示しない端子とを備えている。ハーネス用コネクタ18は、前記自動車に配索されるワイヤハーネスのコネクタが嵌合する。取付部4は、本実施形態では、一つのみ設けられている。取付部4は、図2に示すように、受け部25と、ロック部としてのロックアーム26とを備えている。受け部25は、筒状部27と、ロック受け部としての本体側ロックアーム28とを備えている。筒状部27は、接続箱本体2の図2中上側に位置する即ち、凹み12の縁寄りの側壁11上に一体に設けられている。筒状部27は、側壁11の中央に設けられかつ当該側壁11の外面から凸となる状態で設けられている。また、筒状部27は、凹み12の開口部12a側が開口した筒状に形成されている。本体側ロックアーム28は、筒状部27内に収容されている。本体側ロックアーム28は、その長手方向が筒状部27の長手方向即ち取付壁10の表面に対して直交するアーム本体29と、当該アーム本体29の長手方向の中央に設けられたロック突起30とを一体に備えている。アーム本体29は、凹み12の開口部12a寄り即ち底壁13から離れた側の一端部が側壁11の外面に連なりかつ底壁13寄りの他端部が自由端の片持ち梁状に形成されている。アーム本体29即ち本体側ロックアーム28は、前記他端部が側壁11に対して接離するように弾性変形自在となっている。ロック突起30は、アーム本体29から接続箱本体2の外側に向かって凸に形成されている。なお、ロック突起30の底壁13から離れた側の面30aは、前記底壁13から離れるのにしたがって徐々にアーム本体29に近づく方向に前記底壁13の表面及び当該底壁13の表面に対して直交する方向との双方に対して傾斜している。ロック突起30の底壁13寄り面30bは、前記底壁13の表面と平行となっている。ロックアーム26は、ECU3の図2中上側に位置する側壁21の中央に設けられている。即ち、ロック部としてのロックアーム26は、ECU3の特許請求の範囲に記載された一端部としての図2中の上端部3aに設けられている。ロックアーム26は、互いに平行な一対の平行梁31と、当該平行梁31同士を連結した連結梁32とを一体に備えている。平行梁31は、側壁21の長手方向に沿って互いに間隔をあけて設けられ、かつ側壁21の接続箱本体2から離れた側の端から側壁21に対して直交する方向に沿って外方向に立設した立設部33と、この立設部33の先端から側壁21と平行に接続箱本体2に向かって延在した延在部34とを備えている。連結梁32は、棒状に形成されかつ延在部34の立設部から離れた側の端同士即ち平行梁31の接続箱本体2寄りの端同士を連結している。連結梁32の接続箱本体2寄りの面32aは、接続箱本体2に近づくのにしたがって即ち筒状部27の奥に向かうにしたがって徐々に側壁21から離れるように、前記側壁21の表面と側壁21の表面に対して直交する方向との双方に対して傾斜している。連結梁32の接続箱本体2から離れた側の面32bは、側壁21の表面に対して直交する方向と平行である。平行梁31即ちロックアーム26は、連結梁32が側壁21に対して接離するように弾性変形自在となっている。前述した取付部4は、ロックアーム26が筒状部27内に侵入しかつロックアーム26,28が弾性変形していない中立状態で、連結梁32がロック突起30上に重なる。この状態で、連結梁32がロック突起30上を乗り越えようとすると、面30a,32aが前述したように傾斜しているので、本体側ロックアーム28のアーム本体29が他端部が側壁11に近づくように一旦弾性変形し、ロックアーム26の平行梁31が連結梁32が側壁21から離れるように一旦弾性変形する。そして、前述した取付部4は、連結梁32がロック突起30を乗り越えると、アーム本体29及び平行梁31が弾性復元力により中立状態に復帰して、前述した面30b,32b同士が密に重なる。こうして、取付部4は、ロックアーム26と本体側ロックアーム28とが互いに係合することとなる。案内部6は、図示例では、二つ設けられている。案内部6は、ECU3の側壁21の前述した一端部としての上端部3aから当該ECU3の幅方向に突出した案内壁35と、ハウジング8の側壁11の凹み12に望む内面でかつ当該凹み12の隅のうちの筒状部27が設けられた側壁11寄りの隅に設けられた案内溝36とを備えている。案内壁35は、それぞれ、重なり壁19及び面一壁20の表面に対して直交する方向に沿って直線状に延在している。案内溝36は、側壁11の内面から凹に形成されており、凹み12の底壁13に対して直交する方向に延在した直線延在部37と、この直線延在部37に連なりかつ前記凹み12の開口部12aに向かうにしたがって徐々に幅が拡大するテーパ延在部38とを備えている。直線延在部37は、テーパ延在部38よりも凹み12の底壁13寄りに設けられている。テーパ延在部38は、筒状部27が設けられた側壁11寄りの内面が前述した底壁13の表面などに対して直交する方向に沿って直線状に延在しており、筒状部27が設けられた側壁11から離れた側の内面が当該筒状部27が設けられた側壁11から徐々に離れるように前述した底壁13の表面などに対して交差直交する以外の交差する方向に沿って直線状に延在している。案内溝36は、その内側に案内壁35を位置付ける。案内溝36は、その長手方向に沿って案内壁35が移動するように、当該案内壁35を案内する。前述した構成の案内部6は、後述するように回転案内部7が支点軸39即ちECU3の一部と他端部との双方に相当する図2中の下端部3bを中心として、前記一端部としての上端部3aが接続箱本体2に近づく方向にECU3の回転を案内して、当該ECU3を接続箱本体2に取り付ける際に、案内壁35を案内溝36内に侵入させる。このとき、案内部6は、ECU3の他端部としての図2中の下端部3bを中心として当該ECU3が回転している際には、案内溝36の直線延在部37内に案内壁35を侵入させずに、当該ECU3の回転を妨げない許容する。また、取付部4のロックアーム26が筒状部27内に侵入しかつロックアーム26,28が弾性変形していない中立状態で連結梁32がロック突起30上に重なると、案内壁35を案内溝36の直線延在部37内に位置付ける。そして、案内部6は、案内溝36の長手方向に案内壁35を案内することで、コネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置を保ったまま、接続箱本体2の凹み12の底壁13にECU3の重なり壁19が近づくように案内する。回転案内部7は、本実施形態では、二つ設けられている。回転案内部7は、支点軸39と、ガイド溝40と、がたつき防止突起41図20に示すとを備えている。支点軸39は、ECU3が凹み12内に収容された際に、当該ECU3のハウジング16の接続箱本体2の最も中央寄りに位置付けられる側壁21の両端から突出した支点フランジ42に設けられている。即ち、支点軸39は、ECU3の特許請求の範囲に記載された他端部としての図2中の下端部3bに設けられている。支点フランジ42は、その両表面が、前記側壁21の表面に対して直交し、かつ前記重なり壁19及び面一壁20の表面に対して直交する方向に沿って直線状に延在している。支点軸39は、支点フランジ42の前記ECU3のハウジング16の側壁21から最も離れた先端部でかつこれら支点フランジ42の互いに相対する内面から凸の柱状に形成されている。支点軸39は、その平面形断面形ともいうが所謂花びら形に形成されている。支点軸39は、ECU3が接続箱本体12に取り付けられた状態では、図18に示すように、その短径断面形における最少の幅をいい、当該支点軸39の幅ともいうHB2がコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交する位置に配置されている。ガイド溝40は、それぞれ前述した凹み12に連なるガイド凹部43に設けられている。ガイド凹部43は、凹み12の幅方向の両端から接続箱本体2の中央に向かって延在しており、勿論、面一壁20から凹に形成されている。ガイド溝40は、図4などに示すように、ガイド凹部43の凹み12寄りの縁から接続箱本体2の幅方向の外側に向かって突出したガイド壁44と、ガイド凹部43の凹み12から最も離れた底面45と、当該底面45の面一壁20寄りの縁から当該面一壁20に沿って突出しかつ前記ガイド壁44から間隔をあけた脱落防止壁46とで囲まれて構成されている。ガイド壁44は、凹み12の底壁13から当該底壁13に対して直交する方向に沿って直線状に延在している。このため、勿論、ガイド溝40は、コネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って直線状に延在している。底面45は、コネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って直線状に延在している。脱落防止壁46は、ガイド凹部43の底面45から当該底面45に対して直交する方向に沿って直線状に延在している。なお、ガイド壁44と脱落防止壁46との間の間隔は、ECU3の一端部としての上端部3aが接続箱本体2から離間した状態で、内側に支点軸39が通ることのできる間隔となっている。ガイド凹部43の底面45とガイド壁44との間の間隔即ちガイド溝40の幅HA図7に示すは、前述した支点軸39の短径としての幅HB2よりも若干大きくかつ支点軸39の長径断面形における最大の幅をいうよりも十分に小さく形成されている。なお、ガイド溝40の幅HAは、勿論、当該ガイド溝40のコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交する方向の幅となっている。前述したガイド溝40の幅HAは、ECU3の上端部3aが接続箱本体2から離間した状態では、当該ガイド溝40内の支点軸39の幅HB1図7に示すよりも小さくなっている。また、ガイド溝40の幅HAは、ECU3の上端部3aが接続箱本体2に近づいてコネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられると、当該ガイド溝40内の支点軸39の幅HB2図18などに示すよりも若干大きくなっている。なお、本明細書では、支点軸39の幅HB1,HB2とは、当該支点軸39のコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交する方向の幅をいい、ECU3が接続箱本体2に取り付けられる際に当該ECU3の回転に連動して寸法が変化するものを示している。即ち、本明細書でいう支点軸39の幅HB1,HB2とは、接続箱本体2からみて当該支点軸39の常にコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交する方向の幅をいう。がたつき防止突起41は、ガイド壁44とガイド凹部43の底面45との間に設けられ、かつ、図20に示すように、ガイド凹部43の接続箱本体2の幅方向の中央寄りの内面47から凸に形成されている。がたつき防止突起41は、前述した内面47の凹み12の底壁13寄りの端部に設けられている。がたつき防止突起41の面一壁20寄りの端部には、前述した内面47からの突出量が当該面一壁20に向かうにしたがって徐々に減少するテーパ部48が設けられ、がたつき防止突起41の面一壁20から離れた側の端部には、前述した内面47からの突出量が一定の一定部49が設けられている。がたつき防止突起41には、凹み12の奥に向かう支点軸39が乗り上がる。がたつき防止突起41は、その上に支点軸39が乗り上がると、支点フランジ42同士が離れる方向に弾性変形させて、ECU3が接続箱本体2に対してがたつくことを防止する。前述した構成の回転案内部7は、ECU3を接続箱本体2に取り付ける際に、ガイド溝40内に支点軸39を位置付ける。そして、回転案内部7は、上端部3aが接続箱本体2から離間した状態から当該接続箱本体2に近づく際には、幅HA,HB1,HB2が前述したように形成されているので、支点軸39がガイド溝40の奥に侵入することを規制して、ECU3を当該支点軸39を中心として回転させる。そして、ロックアーム26,28同士が接触して、ECU3と接続箱本体2とがコネクタ9,17同士が嵌合可能な位置に位置付けられると、幅HA,HB1,HB2が前述したように形成されているので、支点軸39がガイド溝40の奥に侵入することを許容して、コネクタ9,17同士が嵌合するように、凹み12の奥にECU3が侵入することを許容する。また、回転案内部7は、がたつき防止突起41上に支点軸39を乗り上げさせて、支点フランジ42を前述したように弾性変形させて、コネクタ9,17同士が嵌合した後に、ECU3が接続箱本体2に対してがたつくことを防止する。このように、回転案内部7は、前述した下端部3bを中心としたECU3の回転を案内した後に、コネクタ9,17の嵌合方向に沿ってECU3が凹み12の奥に向かって移動することを案内する。こうして、支点軸39の幅HB1,HB2が、ECU3の上端部3aが接続箱本体2から離間した状態ではガイド溝40の幅HAよりも大きく形成されているとともに、ECU3の上端部3aが接続箱本体2に近づいてコネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられた状態ではガイド溝40の幅HAよりも小さくなっている。また、ECU3の上端部3aが接続箱本体2に近づいてコネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられた状態では、中立状態のロックアーム26,28が互いに接触する位置に設けられている。前述した構成の電気接続箱1は、以下に示すように、接続箱本体2にECU3が取り付けられる。まず、図3及び図4に示すように、底壁13に対して直交する方向に沿って、ECU3の下端部3bを凹み12の底壁13の中央部から間隔をあけて配置し、当該ECU3の支点軸39をガイド溝40内に向かって移動させる。そして、図5及び図6に示すように、ECU3の上端部3aが接続箱本体2から間隔をあけた状態で、支点軸39をガイド溝40内に挿入させる。そして、ECU3の上端部3aを接続箱本体2に近づくように、支点軸39を中心としてECU3を回転する。このとき、前述したガイド溝40の幅HA及び支点軸39の幅HB1が前述したように形成されているので、図7に示すように、支点軸39がガイド溝40の奥に侵入することなく即ちがたつき防止突起41上に乗り上がることなく、ECU3が下端部3b即ち支点軸39を中心として回転する。その後、図8、図9及び図10に示すように、案内壁35が案内溝36のテーパ延在部38内に侵入する。このときも、前述したガイド溝40の幅HA及び支点軸39の幅HB1が前述したように形成されているので、図11に示すように、支点軸39がガイド溝40の奥に侵入することなく即ちがたつき防止突起41上に乗り上がることなく、ECU3が下端部3b即ち支点軸39を中心として回転する。そして、図12、図13及び図14に示すように、案内壁35が案内溝36のテーパ延在部38の更に奥に侵入する。このときも、前述したガイド溝40の幅HA及び支点軸39の幅HB1が前述したように形成されているので、図15に示すように、支点軸39がガイド溝40の奥に侵入することなく即ちがたつき防止突起41上に乗り上がることなく、ECU3が下端部3b即ち支点軸39を中心として回転する。さらに、取付部4のロックアーム26と本体側ロックアーム28とが互いに近づくように、接続箱本体2に対してECU3を支点軸39を中心として回転していくと、側壁21から突出した案内壁35が案内溝36の直線延在部37内に侵入する。さらに、接続箱本体2に対してECU3を支点軸39を中心として回転していくと、図16に示すように、取付部4のロックアーム26が筒状部27内に侵入するとともに、図17に示すように、ロックアーム26と本体側ロックアーム28とが弾性変形していない中立状態で、ロック突起30と連結梁32とが互いに接触する。そして、コネクタ9,17が互いに嵌合可能となる位置に、接続箱本体2とECU3とが位置付けられる。こうして、取付部4のロックアーム26,28は、ECU3を接続箱本体2に取り付ける際に、ロックアーム26,28が弾性変形していない中立状態で、ロックアーム26,28同士が互いに接触すると、コネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2とECU3とが位置付けられるように、設けられている。さらに、この状態では、図18に示すように、支点軸39の幅HB2がガイド溝40の幅HAよりも狭くなっている。そして、接続箱本体2にECU3を更に近づけると、案内壁35が案内溝36の直線延在部37内を接続箱本体2に向かって摺動して、コネクタ9,17同士が嵌合可能な位置を保ったまま、当該ECU3が当該コネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って接続箱本体2に近づく。このように、回転案内部7は、コネクタ9,17同士が嵌合可能な位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられるまでは、支点軸39がガイド溝40の奥に移動することを規制するとともに、コネクタ9,17同士が嵌合可能な位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられると、支点軸39がガイド溝40の奥に移動することを許容する。さらに、コネクタ9,17同士が嵌合可能な位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられると、ロックアーム26,28が弾性変形していない中立状態で互いに接触する位置に、これらのロックアーム26,28が設けられている。また、案内部6は、コネクタ9,17同士が嵌合可能な位置に接続箱本体2とECU3が位置付けられると、当該コネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置を保ったまま、接続箱本体2にECU3が近づくように、これら接続箱本体2及びECU3を案内する。そして、ロックアーム26,28が一旦弾性変形して、連結梁32がロック突起30を乗り越えた後、図19及び図21に示すように、取付部4のロックアーム26,28が互いに係合する。さらに、図20に示すように、支点軸39ががたつき防止突起41上に乗り上げる。こうして、図22に示すように、接続箱本体2にECU3が取り付けられて、これらに設けられたコネクタ9,17が互いに嵌合する。本実施形態によれば、支点軸39の幅HB1,HB2がECU3の上端部3aが接続箱本体2から離間した状態ではガイド溝40の幅HAよりも大きく形成され、かつコネクタ9,17同士が嵌合可能な状態ではガイド溝40の幅HAよりも小さく形成されている。このために、ECU3をその下端部3bを中心として回転させて接続箱本体2に取り付ける際に、コネクタ9,17同士が嵌合可能となるまでは、支点軸39がガイド溝40内を接続箱本体2に向かって移動して、ECU3の下端部3bが接続箱本体2に近づくことがない。このために、接続箱本体2にECU3を取り付ける際に、支点軸39がガイド溝40内を接続箱本体2に向かって移動可能な状態で、接続箱本体2にECU3を近づけることにより、コネクタ9,17同士を確実に嵌合させることができる。よって、コネクタ9,17同士を確実に嵌合させることができる状態で、当該接続箱本体2にECU3を取り付けることができる。よって、ECU3の小型化を図っても、接続箱本体2にECU3を取り付ける際に、接続箱本体2とECU3との双方に設けられたコネクタ9,17同士を確実に嵌合させることができる。また、コネクタ9,17同士が嵌合可能となる状態即ち支点軸39がガイド溝40内を接続箱本体2に向かって移動可能となるまでは、ロックアーム26,28が互いに接触しない。また、コネクタ9,17同士が嵌合可能となる状態即ち支点軸39がガイド溝40内を接続箱本体2に向かって移動可能となると、ロックアーム26,28が互いに接触する。このために、ロックアーム26,28が互いに接触してから、コネクタ9,17同士が嵌合可能となる状態で、接続箱本体2にECU3を近づけることができる。よって、ECU3の小型化を図っても、接続箱本体2にECU3を取り付ける際に、接続箱本体2とECU3との双方に設けられたコネクタ9,17同士をより確実に嵌合させることができる。前述した実施形態では、ECU3に支点軸39を設け、接続箱本体2にガイド溝40を設けたが、本発明では、図23ないし図25に示すように、接続箱本体2に支点軸39を設け、ECU3にガイド溝40を設けてもよい。なお、図23ないし図25において、前述した実施形態と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。これらの場合には、ガイド溝40を支点フランジ42の内面から突出した二つのガイド壁44により形成し、支点軸39をガイド凹部43の内面47から凸に設けている。また、支点軸39の短径幅ともいうHBをコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交させている。これらの場合も、接続箱本体2にECU3を取り付ける際には、支点軸39の幅HBが、ECU3の上端部3aが接続箱本体2から離間した状態ではガイド溝40の幅HA1よりも大きく形成されているとともに、ECU3の上端部3aが接続箱本体2に近づいてコネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられた状態ではガイド溝40の幅HA2よりも小さく形成されている。次に、本発明の第2の実施形態にかかる電気接続箱を、図26乃至図49に基づいて説明する。なお、前述した第1の実施形態と同一部分には、同一符号を付して説明を省略する。本実施形態の回転案内部7の支点軸39は、図26に示すように、ECU3の上端部3aと下端部3bとの間これらの上下端部3a,3bの中央の中央部3c一部に相当に設けられ、かつ、ECU3のハウジング16の側壁21の表面から凸に形成されている。本実施形態では、支援軸39は、半円柱状に形成されている。支点軸39は、その外周面のうちの平坦な面がコネクタ17のハウジング部14の内面即ち、重なり壁19の表面に対して直交する方向と平行に設けられている。また、本実施形態においても、支点軸39は、ECU3が接続箱本体12に取り付けられた状態では、その短径断面形における最少の幅をいい、当該支点軸39の幅ともいうHB2がコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交する位置に配置されている。また、本実施形態のガイド溝40は、図26に示すように、接続箱本体2のハウジング8の図中の幅方向に沿って互いの間に凹み12を位置付ける一対の側壁11の内面に設けられている。また、ガイド溝40は、前述した側壁11の中央部に設けられている。ガイド溝40は、側壁11の内面から凹に形成されており、凹み12の底壁13に対して直交する方向に延在した直線延在部50と、この直線延在部50に連なりかつ前記凹み12の開口部12aに向かうにしたがって徐々に幅が拡大するテーパ延在部51とを備えている。直線延在部50は、テーパ延在部51よりも凹み12の底壁13寄りに設けられている。テーパ延在部51は、筒状部27が設けられた側壁11寄りの内面が前述した底壁13の表面などに対して直交する方向に沿って直線状に延在しており、筒状部27が設けられた側壁11寄りの内面が、凹み12の開口部12aに向かうにしたがって当該筒状部27が設けられた側壁11に徐々に近づくように前述した底壁13の表面などに対して交差直交する以外の交差する方向に沿って直線状に延在している。ガイド溝40は、その内側に支点軸39を位置付ける。ガイド溝40は、その長手方向に沿って支点軸39が移動するように、当該支点軸39を案内する。また、本実施形態においても、ガイド溝40の直線延在部50の幅HA図33に示すは、前述した支点軸39の短径としての幅HB2よりも若干大きくかつ支点軸39の長径断面形における最大の幅をいうよりも十分に小さく形成されている。なお、ガイド溝40の直線延在部50の幅HAは、勿論、当該ガイド溝40のコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交する方向の幅となっている。なお、本実施形態では、直線延在部50の幅HAがガイド溝40の幅をなしている。前述したガイド溝40の直線延在部50の幅HAは、ECU3の上端部3aが接続箱本体2から離間した状態では、当該ガイド溝40内の支点軸39の幅HB1図33に示すよりも小さくなっている。また、ガイド溝40の直線延在部50の幅HAは、ECU3の上端部3aが接続箱本体2に近づいてコネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられると、当該ガイド溝40内の支点軸39の幅HB2図41などに示すよりも若干大きくなっている。なお、本実施形態においても、支点軸39の幅HB1,HB2とは、当該支点軸39のコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交する方向の幅をいい、ECU3が接続箱本体2に取り付けられる際に当該ECU3の回転に連動して寸法が変化するものを示している。即ち、本明細書でいう支点軸39の幅HB1,HB2とは、接続箱本体2からみて当該支点軸39の常にコネクタ9,17同士の嵌合方向に対して直交する方向の幅をいう。本実施形態の前述した構成の回転案内部7は、ECU3を接続箱本体2に取り付ける際に、ガイド溝40内に支点軸39を位置付ける。そして、回転案内部7は、上端部3aが接続箱本体2から離間した状態から当該接続箱本体2に近づく際には、幅HA,HB1,HB2が前述したように形成されているので、支点軸39がガイド溝40の直線延在部50の奥に侵入することを規制して、ECU3を当該支点軸39即ち中央部3cを中心として回転させる。そして、ロックアーム26,28同士が接触して、ECU3と接続箱本体2とがコネクタ9,17同士が嵌合可能な位置に位置付けられると、幅HA,HB1,HB2が前述したように形成されているので、支点軸39がガイド溝40の直線延在部50の奥に侵入することを許容して、コネクタ9,17同士が嵌合するように、凹み12の奥にECU3が侵入することを許容する。このように、回転案内部7は、前述した中央部3cを中心としたECU3の回転を案内した後に、コネクタ9,17の嵌合方向に沿ってECU3が凹み12の奥に向かって移動することを案内する。こうして、支点軸39の幅HB1,HB2が、ECU3の上端部3aが接続箱本体2から離間した状態ではガイド溝40の直線延在部50の幅HAよりも大きく形成されているとともに、ECU3の上端部3aが接続箱本体2に近づいてコネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられた状態ではガイド溝40の直線延在部50の幅HAよりも小さくなっている。また、ECU3の上端部3aが接続箱本体2に近づいてコネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2に対してECU3が位置付けられた状態では、中立状態のロックアーム26,28が互いに接触する位置に設けられている。また、本実施形態の電気接続箱1は、図26に示すように、第2案内部52を備えている。第2案内部52は、本実施形態では、二つ設けられている。第2案内部52は、ガイド軸53と、第2ガイド溝54とを備えている。ガイド軸53は、前述した支点フランジ42に設けられている。即ち、ガイド軸53は、ECU3の特許請求の範囲に記載された他端部としての図26中の下端部3bに設けられている。ガイド軸53は、支点フランジ42の前記ECU3のハウジング16の側壁21から最も離れた先端部でかつこれら支点フランジ42の互いに相対する内面から凸の柱状に形成されている。ガイド軸53は、その平面形断面形ともいうが半円形の柱状即ち、半円柱状に形成されている。ガイド軸53は、その外周面のうちの平坦な面がコネクタ17のハウジング部14の内面即ち、重なり壁19の表面に対して直交する方向と平行に設けられている。また、ガイド軸53の外周面のうちの平坦な面は、当該ガイド軸53のECU3のハウジング16から最も離れた位置に設けられている。第2ガイド溝54は、それぞれ前述した凹み12に連なる前述したガイド凹部43に設けられている。第2ガイド溝54は、図26などに示すように、ガイド凹部43の凹み12寄りの縁から接続箱本体2の幅方向の外側に向かって突出したガイド壁55と、ガイド凹部43の凹み12から最も離れた底面56とで囲まれて構成されている。ガイド壁55は、凹み12の底壁13から当該底壁13に対して直交する方向に沿って直線状に延在している。また、ガイド壁55は、凹み12の底面56との間に前記ガイド軸53を通すことが可能な隙間57を設けている。このため、勿論、ガイド溝40は、コネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って直線状に延在している。底面56は、コネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って直線状に延在している。前述した構成の第2案内部52は、ECU3を接続箱本体2に取り付ける際に、第2ガイド溝54内にガイド軸53を位置付ける。そして、第2案内部52は、上端部3aが接続箱本体2から離間した状態から当該接続箱本体2に近づく際には、前述した隙間57を通して、第2ガイド溝54内にガイド軸53を侵入させる。このとき、支点軸39を中心としてECU3が接続箱本体2に対して回転するので、ガイド軸53が第2ガイド溝54内を接続箱本体2に向かって当該ガイド溝53の開口に向かって即ち取付壁10に向かって徐々に移動する。そして、回転案内部7の支点軸39が第2ガイド溝54内を接続箱本体2に向かって移動自在となると、即ち、ガイド軸53が第2ガイド溝54内に侵入すると、ガイド軸53の平坦な面が第2ガイド溝54の底面56に重なり、支点軸39が第2ガイド溝54の底面56上を摺動して、コネクタ9,17同士が嵌合するように、接続箱本体2に対してECU3が移動するように案内する。こうして、第2ガイド溝54は、侵入した第2支点軸53をコネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って案内する。このように、第2案内部52は、前述した中央部3cを中心としたECU3が回転した後に、コネクタ9,17の嵌合方向に沿ってECU3が凹み12の奥に向かって移動することを案内する。前述した構成の本実施形態の電気接続箱1は、以下に示すように、接続箱本体2にECU3が取り付けられる。まず、図27及び図28に示すように、底壁13に対して直交する方向に沿って、ECU3の下端部3bを凹み12の底壁13の中央部から間隔をあけて配置し、当該ECU3の第2案内部52のガイド軸53を第2ガイド溝54内に向かって移動させる。そして、図29及び図30に示すように、ECU3の上端部3aが接続箱本体2から間隔をあけた状態で、ガイド軸39を前述した隙間57内に挿入させる。そして、図31に示すように、ECU3の上端部3aを接続箱本体2に近づけて、図32に示すように、支点軸39をガイド溝40のテーパ延在部51内に挿入する。このとき、前述したガイド溝40の直線延在部50の幅HA及び支点軸39の幅HB1が前述したように形成されているので、図33に示すように、支点軸39がガイド溝40の奥に侵入することなく、ECU3が中央部3c即ち支点軸39を中心として回転する。そして、ECU3の回転に連動して、図34に示すように、ガイド軸53が隙間57を通してガイド溝内に徐々に侵入する。そして、図35、図36、図37及び図38に示すように、ECU3が中央部3c即ち支点軸39を中心として回転していく。その後、図39、図40及び図41に示すように、案内壁35が案内溝36のテーパ延在部38内に侵入し、支点軸39がガイド溝40のテーパ延在部51内に位置する。この状態では、図41及び図43に示すように、ガイド溝40の直線延在部50の幅HAが支点軸39の幅HB2よりも若干大きくなっている。また、この状態では、図44に示すように、ガイド軸53の平坦な面が底面56に重なり、図42及び図43に示すように、コネクタ9,17が互いに嵌合可能となる位置に、接続箱本体2とECU3とが位置付けられる。さらに、ECU3を凹み12の奥に向かって押圧すると、ガイド軸53の平坦な面が第2ガイド溝54の底面56上を摺動して、コネクタ9,17同士が互いに嵌合可能となる位置を保ったまま、接続箱本体2にECU3が近づけられる。そして、図45に示すように、側壁21から突出した案内壁35が案内溝36の直線延在部37内に侵入し、取付部4のロックアーム26が筒状部27内に侵入するとともに、ロックアーム26と本体側ロックアーム28とが弾性変形していない中立状態で、ロック突起30と連結梁32とが互いに接触する。そして、こうして、取付部4のロックアーム26,28は、ECU3を接続箱本体2に取り付ける際に、ロックアーム26,28が弾性変形していない中立状態で、ロックアーム26,28同士が互いに接触すると、コネクタ9,17同士が嵌合可能となる位置に接続箱本体2とECU3とが位置付けられるように、設けられている。そして、接続箱本体2にECU3を更に近づけると、案内壁35が案内溝36の直線延在部37内を接続箱本体2に向かって摺動して、コネクタ9,17同士が嵌合可能な位置を保ったまま、当該ECU3が当該コネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って接続箱本体2に近づく。そして、ロックアーム26,28が一旦弾性変形して、連結梁32がロック突起30を乗り越えた後、図48及び図49に示すように、取付部4のロックアーム26,28が互いに係合する。こうして、図46及び図47に示すように、接続箱本体2にECU3が取り付けられて、これらに設けられたコネクタ9,17が互いに嵌合する。本実施形態によれば、前述した第1の実施形態と同様に、支点軸39の幅HB1,HB2がECU3の上端部3aが接続箱本体2から離間した状態ではガイド溝40の直線延在部50の幅HAよりも大きく形成され、かつコネクタ9,17同士が嵌合可能な状態ではガイド溝40の直線延在部50の幅HAよりも小さく形成されている。このために、ECU3をその中央部3cを中心として回転させて接続箱本体2に取り付ける際に、コネクタ9,17同士が嵌合可能となるまでは、支点軸39がガイド溝40の直線延在部50内を接続箱本体2に向かって移動することがない。このために、接続箱本体2にECU3を取り付ける際に、支点軸39がガイド溝40の直線延在部50内を接続箱本体2に向かって移動可能な状態で、接続箱本体2にECU3を近づけることにより、コネクタ9,17同士を確実に嵌合させることができる。よって、コネクタ9,17同士を確実に嵌合させることができる状態で、当該接続箱本体2にECU3を取り付けることができる。よって、ECU3の小型化を図っても、接続箱本体2にECU3を取り付ける際に、接続箱本体2とECU3との双方に設けられたコネクタ9,17同士を確実に嵌合させることができる。また、本実施形態によれば、第2ガイド溝54がガイド軸53をコネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って案内するので、支点軸39及びガイド溝40と協働して、第2ガイド溝54とガイド軸53が接続箱本体2に対してECU3をコネクタ9,17同士の嵌合方向に沿って案内することとなる。したがって、ECU3を接続箱本体2に取り付ける際に、コネクタ9,17同士を確実に嵌合させることができる。なお、前述した実施形態は、本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。例えば、本発明では、ロック部とロック受け部との双方を一旦弾性変形させてもよく、これらのうち一方を一旦弾性変形させて、互いに係合させるようにすればよい。"