少なくとも1つの平坦基板2と、少なくとも基板面積42の一部にわたって広がり、給電電圧を印加することで加熱領域9に加熱電流が流れるように電圧源の2つの端子に電気接続するために配設される少なくとも2つの接続電極10、11に電気的に接続される導電性コーティング3とを備えたパネルヒータ1であって、パネルヒータ1は、コーティング無しの分離領域30、例えば、分離線によって導電性コーティング3内に形成されて、導電性コーティング3によって形成される1つまたは複数の加熱電流経路12と1つまたは複数の測定電流経路13とを備え、測定電流経路12は、少なくとも部分的に加熱電流経路12と異なり、測定電流経路13は、いずれも、加熱領域9の少なくとも一部に熱的に結合され、測定電流経路の電気抵抗を確認するために測定装置16を接続するための少なくとも2つの接続部分14、15を有する、パネルヒータ1。測定電流経路13が、少なくとも一部は、導電性コーティング3内に、特に完全に、加熱領域9を囲み加熱領域9から電気的に絶縁されているエッジストリップ8内に形成される、請求項1に記載のパネルヒータ1。測定電流経路13が、少なくとも一部は、互いに異なるエッジストリップ8の一部に形成される、請求項2に記載のパネルヒータ1。1つまたは複数の測定電流経路13が、いずれも、エッジストリップ8の空間的に制限された測定ゾーン18において、その経路方向が繰り返し変わるように形成される、請求項2または請求項3に記載のパネルヒータ1。測定ゾーン18が、エッジストリップ8の少なくとも一部にわたって空間的に分散配置される、請求項4に記載のパネルヒータ1。測定電流経路13が、加熱領域9から電気的に絶縁される、請求項1~5のいずれか一項に記載のパネルヒータ1。1つまたは複数の測定電流経路13が、いずれも、加熱電流経路12の一部である、または加熱電流経路12によって形成される測定電流経路部分を有する、請求項1~5のいずれか一項に記載のパネルヒータ1。接続電極10、11が、2つの測定電流経路アレイA-B、C-Dに電気的に並列に接続され、いずれも、2つの測定電流経路13、13’;13’’、13’’’は互いに直列に接続され、各々の測定電流経路アレイA-B、C-Dは、測定装置16を接続するために2つの直列に接続された測定電流経路間に配置される接続部分14、15を有する、請求項1~7のいずれか一項に記載のパネルヒータ1。少なくとも1つの測定電流経路13が、他の測定電流経路13の基準抵抗を確認するための基準電流経路としての働きをする、請求項1~8のいずれか一項に記載のパネルヒータ1。請求項1~9のいずれか一項に記載のパネルヒータ1を備えた機器39で、電気抵抗を確認するために測定電流経路13の接続部分14、15に接続される少なくとも1つの測定装置16と、測定装置16へのデータリンクを有する制御監視装置40とを有する機器39であって、制御監視装置40は、測定電流経路13の電気抵抗が予め設定可能な閾値を超えた時に給電電圧が低減されるかまたは給電電圧の供給が止められるように設計される、機器39。制御監視装置40が、光および/または音響信号を出力するための光/音響出力装置41へのデータリンクを有し、制御監視装置は、測定電流経路の電気抵抗が予め設定可能な閾値を超えた時に光および/または音響信号が出力されるように設計される、請求項10に記載の機器39。少なくとも1つの平坦基板と、少なくとも基板面積の一部にわたって広がり、給電電圧を印加することで加熱領域9に加熱電流が流れるように電圧源の2つの端子に電気接続をするために配設される少なくとも2つの接続電極10、11に電気的に接続される導電性コーティング3とを備えたパネルヒータ1の操作方法であって、加熱領域9に熱的に結合された1つまたは複数の測定電流経路13で、いずれもコーティング無しの分離領域30、例えば、分離線によって導電性コーティング3内に形成され、導電性コーティングによって形成される測定電流経路13の電気抵抗が確認される、方法。測定電流経路13の電気抵抗が予め設定可能な閾値を超えた時に、給電電圧は低減される、または給電電圧の供給が止められる、請求項12に記載の方法。測定電流経路13の電気抵抗が予め設定可能な閾値を超えた場合に、光および/または音響信号が出力される、請求項12または請求項13に記載の方法。機能的および/または装飾用の各要素として、家具、装置、建物の嵌め込み部品として、特に居住空間のヒータ、例えば、壁取り付け式ヒータまたは独立ヒータとして、さらに、陸上、空中、または水上の交通手段、特に自動車の部品、例えば、フロントガラス、リアウィンドウ、サイドウィンドウおよび/またはガラスのルーフとしての請求項1~9のいずれか一項に記載のパネルヒータ1の使用。本発明の目的は、透明パネルヒータに関して、特に、簡単かつ確実に温度監視できるように、従来のパネルヒータを有利に改良することにある。上述の目的および他の目的は、本発明の提案に従って、請求項に記載の特徴を有するパネルヒータおよび該パネルヒータを備えた機器によって達成される。本発明の有利な実施形態は、従属請求項の特徴によって示される。本発明によれば、少なくとも1つの平坦基板と、導電性、加熱可能、好ましくは透明のコーティングを備えるパネルヒータが提供される。加熱可能なコーティングは、温度変化に伴って電気抵抗が変化するように実現される。加熱可能なコーティングは、平坦基板の基板面積の少なくとも一部に広がる。パネルヒータは、さらに、電圧源の2つの端子に電気接続するための少なくとも2つの接続電極を備え、これらの接続電極は、給電電圧を印加することで導電性コーティングによって形成された加熱領域に加熱電流が流れるように、導電性コーティングに電気接続される。そのためには、加熱領域は、2つの接続電極を介して取り込まれた加熱電流を通すための1つまたは複数の加熱電流経路を有する。加熱電流経路は、導電性コーティングのない、すなわちコーティング無しの電気的に絶縁された分離領域、例えば、線形分離領域分離線を使用して、導電性コーティング内に形成される。したがって、加熱電流経路は、導電性コーティングによって形成される。したがって、透明コーティングの場合、加熱電流経路は透明である。本発明のパネルヒータは、多くの方法で実現することができる。例えば、居住空間を加熱するフラットヒータ、加熱可能なミラー、加熱可能な装飾要素、または加熱可能な窓ガラス、特に、自動車のフロントガラスまたはリアウィンドウの窓ガラスとして使用することができるが、これは単なる例であって、本発明を決して制限するものではない。本発明の提案によれば、パネルヒータは、導体トラックとして導電性コーティング内に形成される1つまたは複数の測定電流経路を含む。測定電流経路は、少なくとも一部は加熱電流経路とは異なる。測定電流経路は、導電性コーティングのない、すなわちコーティング無しの電気的に絶縁された分離領域、例えば、線形分離領域分離線を使用して導電性コーティング内に形成される。したがって、測定電流経路は、導電性コーティングによって形成される。透明コーティングの場合、測定電流経路は透明である。各々の測定電流経路は、加熱領域の少なくとも一部に熱的に結合され、電気抵抗を確認するための測定装置を接続するための少なくとも2つの接続部分を有する。接続電極を介して取り込まれた加熱電流を通す働きの加熱電流経路とは対照的に、測定電流経路は、電気抵抗を測定するために接続電極を介して取り込まれた測定電流を通すために配設される。測定電流経路は、加熱電流経路よりも長さ当たりの電気抵抗が大きくなる可能性がある。これは、例えば、長さに対して直角方向の幅が測定電流経路の方が小さいためである。したがって、有利には、本発明のパネルヒータにより、個々の測定電流経路の電気抵抗を確認することで、加熱領域の少なくとも一部に熱的に結合された個々の測定電流経路の温度を確認することができる。このようにして、加熱領域の局部ホットスポットを確実にかつ安全に検出することができる。本発明のパネルヒータでは、測定電流経路は、導電性コーティングを組み立てることにより簡単な方法で形成され、測定電流経路は透明導電性コーティングの場合には透明であり、特に有利には、加熱領域の温度を透明パネルヒータでも監視することができるようになる。本発明のパネルヒータの有利な実施形態では、測定電流経路は、少なくとも一部は、特に完全に、加熱領域を取り囲み加熱領域から電気的に分離されたエッジストリップに形成される。この方策により、エッジストリップの測定電流経路の接続部分を特に容易に接触させることができる。また、測定電流経路は、基板縁部近くのホットスポットを検出するために基板縁部に沿って伸びるコースであってもよい。この場合、測定電流経路は、特に少なくとも一部は、互いに異なるエッジストリップの一部で形成され、それにより加熱領域のホットスポットの空間分解検出が可能になる。本発明のパネルヒータの別の有利な実施形態では、測定電流経路の1つまたは複数は、いずれも、エッジストリップの空間的に制限されたゾーン以降、測定ゾーンとするで経路方向が複数回変わるように形成される。測定電流経路は、測定ゾーンにおいて、例えば、蛇行曲線コースを有してもよく、経路方向が交互に変わるかまたは反対に変わる任意の他のコースを有するのも同様に可能である。すなわち、それぞれの測定電流経路は、反対方向に曲がった複数の電流経路部分を含む。いずれの場合も、測定電流経路の導体トラックの比較的大部分は測定ゾーンに含まれるので、それに応じて、接続部分に印加される測定電圧の電圧降下が大きくなる。したがって、測定ゾーンにより、高い感度で、かつ特に優れた空間分解能でホットスポットを検出することができる。また、測定ゾーンがエッジストリップの少なくとも一部にわたって空間的に分散して、特に均一に空間的に分散されて配置されるのが有利であり、これにより加熱領域のホットスポット検出の特に優れた空間分解能が可能になる。本発明のパネルヒータの別の有利な実施形態では、測定電流経路は加熱領域と電気的に分離される。これは、例えば、測定電流経路が加熱領域から電気的に絶縁されたエッジストリップ内に完全に含まれることで実現される。この方策により、加熱および測定電流は電気的に分離されるので、測定電流経路の電気抵抗の確認手段は特に単純な形で設計される。本発明のパネルヒータの別の有利な実施形態では、1つまたは複数の測定電流経路は、いずれも、加熱電流経路の一部であるか、または完全な加熱電流経路で形成された測定電流経路部分を有する。この場合、加熱電流経路に接続された接続電極は、特に、測定電流経路の接続部分としての機能を果たすことができる。加熱電流経路によって形成されない測定電流経路の経路部分の電気抵抗は、特に、残りの測定電流経路の電気抵抗よりも大きくすることができる。これは、導体トラックの幅を適宜小さくすることにより簡単な方法で実現することができる。有利には、この方策により、測定電流経路の製造を単純化することができる。さらに、測定電流経路が部分的にエッジストリップ内を走ることで、エッジストリップの空間要件が軽減され、エッジストリップの所定の寸法でより多くの測定電流経路を導電性コーティング内に形成することができる。また、エッジストリップに測定ゾーンを形成するのが容易になる。本発明のパネルヒータの別の有利な実施形態では、接続電極は、並列に接続された2つの測定電流経路アレイに電気的に接続され、2つの測定電流経路アレイ内では、いずれも、2つの測定電流経路が直列に接続されており、各々の測定電流経路アレイは、電気抵抗を確認するための測定装置を接続するために2つの直列接続された測定電流経路間に配置される接続部分を有する。この方策により、測定電流経路を、それ自体当業者に周知であるホイートストンブリッジに接続することができるので、測定電流経路の抵抗変化を特に正確に検出することができるようになる。本発明のパネルヒータの別の有利な実施形態では、少なくとも1つの測定電流経路は、他の測定電流経路の基準抵抗を検出するための基準電流経路となる。これにより、加熱領域のホットスポットを特に確実に検出することができるようになる。それは、規格に従った加熱領域の周囲温度の変化または熱放散の変化から測定電流経路の温度による抵抗変化が検出できるためである。本発明はさらに、上述のパネルヒータを備えた機器で、電気抵抗を確認するために測定電流経路の接続部分に接続される少なくとも1つの測定装置と、データリンクによって測定装置に接続される制御監視装置とを有する機器に関する。制御監視装置は、測定電流経路の電気抵抗が設定可能な選択可能な閾値を超えると、接続電極に印加される給電電圧の供給が止められるか、または給電電圧が少なくとも低減されるようにプログラムで構成される。有利には、この方策により、加熱領域の局部過熱が自動的に改善される。そのためには、制御監視装置は、給電電圧を供給するために電圧源に結合される装置に電気的に接続され、この装置を使用して給電電圧を低減するか、またはその供給を止めることができる。本発明の機器の有利な一実施形態では、制御監視装置は、データリンクによって、光および/または音響信号を出力するための光および/または音響出力装置に接続され、制御監視装置は、測定電流経路の電気抵抗が上述の閾値または別の設定可能な閾値を超えた時に光および/または音響信号が出力されるように設計される。この方策により、有利には、過熱がある場合に使用者は警告を受け取ることができるので、適切な手段を講じることができる。特に、使用者は、給電電圧の供給が止められる前に警告を受け取ることができる。本発明はさらに、少なくとも1つの平坦基板と導電性コーティングとを備えるパネルヒータの操作方法に関する。導電性コーティングは、基板面積の少なくとも一部に広がり、電圧源の2つの端子に電気接続するための少なくとも2つの接続電極に電気的に接続されて、給電電圧を印加することで加熱領域に加熱電流が流れるようにする。パネルヒータは、特に、上述のパネルヒータとすることができる。本発明の方法によれば、加熱領域に熱的に結合された1つまたは複数の測定電流経路の電気抵抗が確認され、測定電流経路は、いずれも、コーティング無しの分離領域、例えば、分離線を使用して導電性コーティング内に形成され、導電性コーティングによって形成される。本発明の方法の有利な一実施形態では、測定電流経路の電気抵抗が予め設定可能な閾値を超えた時に、給電電圧が低減されるか、または給電電圧の供給が止められる。本発明の方法の別の有利な実施形態では、測定電流経路の電気抵抗が上記の閾値または別の設定可能な閾値を超えた時に、光および/または音響信号が出力される。本発明はさらに、上述のパネルヒータの用途に関し、機能的および/または装飾用の各要素として、家具、装置、建物の嵌め込み部品として、特に居住空間のヒータ、例えば、壁取り付け式ヒータまたは独立ヒータとして、さらに、陸上、空中、または水上の交通手段、特に自動車の部品、例えば、フロントガラス、リアウィンドウ、サイドウィンドウおよび/またはガラスのルーフとしてのパネルヒータの用途に関する。上述の特徴および以下で説明される内容は、示されている組み合わせだけではなく、本発明の範囲から逸脱せずに、他の組み合わせで使用することができ、または単独でも使用することができるものである。添付図面を参照した例示的な実施形態を使用して、本発明について詳細に説明する。図面は、簡略化した形で示されており、正確な縮尺で示されていない。以下の説明において、図示されているパネルヒータに対する上側下側左側右側のような位置や方向を示す語は、専ら本発明をより簡単に説明するために使用されている。パネルヒータは、いずれも、異なる向きで配置される場合もあるので、これらの位置や方向を示す語は制限的意味として解釈してはならない。まず図1を参照すると、本発明の第1の例示的な実施形態として、全体として参照番号1のパネルヒータ、またはパネルヒータ1を含む機器39が示されている。パネルヒータ1は、均一な発熱のために使用され、例えば、居住空間を加熱する従来のヒータの代わりに使用することができる。そのためには、パネルヒータは壁に取り付けられるか、または壁に埋め込まれてもよいが、独立した形で設置することも可能である。また、パネルヒータ1を鏡として、または装飾用要素として実現することも考えられる。パネルヒータ1の別の用途例としては、自動車の窓ガラス、特に、自動車のフロントガラスとしての用途がある。パネルヒータ1は、電気絶縁材料製の少なくとも1つの平坦基板2を備える。パネルヒータ1は、1枚の窓ガラスとしては、1枚の基板2を有し、複合窓ガラスとしては、熱可塑性樹脂系接着剤層で互いに固定接着された2枚の基板2を有する。基板2は、例えば、フロートガラス、鋳造ガラス、またはセラミックガラスのようなガラス材料製にしてもよいし、例えば、プラスチック、特に、ポリスチレンPS、ポリアミドPA、ポリエステルPE、ポリ塩化ビニルPVC、ポリカーボネートPC、ポリメチルメタクリレートPMA、またはポリエチレンテレフタレートPETのような非ガラス材料製にすることもできる。一般に、十分な耐化学性、適切な形状、サイズ安定性、さらに、必要に応じて、適切な光透過性を有する任意の材料を使用することができる。特に、ポリビニルブチラールPVB、エチレン酢酸ビニルEVA、ポリウレタンPU系のプラスチックは、例えば、複合窓ガラスの2枚の基板2を接着するための接着剤層として使用することができる。図1の例示的な実施形態では、パネルヒータは、2つの短縁部5と2つの長縁部6とから成る周囲基板縁部4を有する長方形の基板2を備える。本発明は、この形に限定されず、基板2を実際の用途に適した任意の他の形状、例えば、正方形、円形、または楕円形にしてもよいことは理解できる。パネルヒータ1の用途に応じて、基板2は、剛性にしてもよいし可撓性にしてもよい。また、これは厚さについても言えることであり、用途によって厚さが大きく異なり、ガラス基板2では、例えば、1mm~24mmの厚さである。均一な発熱のために、パネルヒータ1は、例えば、この場合、基板2の主表面積または基板面積42に塗布される導電性の加熱可能なコーティング3を備える。コーティング3は、例えば、基板2の基板面積42の50超、好ましくは70超、特に好ましくは80超、さらに好ましくは90超を占める。コーティング3は、特に、基板面積42の表面全体にわたって塗布されてもよい。コーティング3で覆われる面積は、用途に応じて、例えば、100cm2~25m2とすることができる。また、コーティング3を基板2に塗布せずに、広い面積の担体に塗布して、その後にその担体を基板2の接着することも可能である。この担体は、特に、例えば、ポリアミドPA、ポリウレタンPU、ポリ塩化ビニルPVC、ポリカーボネートPC、ポリエステルPEまたはポリビニルブチラールPVBから成るプラスチックフィルムとすることができる。あるいは、このような担体が接着フィルム例えば、PVBフィルムに接合されて、3層構造として、複合窓ガラスの2枚の基板2に接着接合されてもよい。コーティング3は、導電性材料を含む、または導電性材料から成る。その例として、銀、銅、金、アルミニウム、またはモリブデンのような導電率の高い金属、パラジウムと合金化された銀のような金属合金、さらに透明導電性酸化物TCOがある。TCOは、好ましくは、インジウム酸化スズ、フッ素ドープ酸化スズ、アルミニウムドープ二酸化スズ、ガリウムドープ二酸化スズ、ホウ素ドープ二酸化スズ、スズ酸化亜鉛、またはアンチモンドープ酸化スズである。コーティング3は、1つの導電性の層から成ってもよいし、少なくとも1つの導電性副層を含む層構造から成ってもよい。例えば、このような層構造は、少なくとも1つの導電性副層、好ましくは、銀Agと、反射防止および遮断層のような他の副層とを含む。コーティング3の厚さは、用途に応じて、大きく異なる場合があるが、例えば、いずれの点の厚さも30nm~100μmとすることができる。TCOの場合、厚さは、例えば、100nm~1.5μm、好ましくは150nm~1μm、さらに好ましくは200nm~500nmである。有利には、コーティング3は、高い熱安定性を有するので、典型的には、基板2として使用されるガラス窓の機能を劣化させることなくガラス窓を曲げるプレストレスを付与するのに必要な600°Cを超える温度に耐えることができる。しかし、ガラス窓のプレストレス付与後に塗布される熱安定性の低いコーティング3にしてもよい。また、コーティング3は、プレストレスが付与されない基板2に塗布されてもよい。コーティング3のシート抵抗は、好ましくは、単位面積当たり20オーム未満であり、例えば、単位面積当たり0.25~20オームである。図示されている例示的な実施形態では、導電性コーティング3のシート抵抗は、単位面積当たり数オームであり、例えば、単位面積当たり1~2オームである。コーティング3は、例えば、気相蒸着される。そのために、それ自体周知の方法、例えば、化学的気相蒸着法CVDまたは物理的気相蒸着法PVDを使用することができる。好ましくは、コーティング3は、スパッタリングマグネトロンカソードスパッタリングによって基板2に塗布される。図1に示されているパネルヒータ1の場合、例えば、独立ヒータまたは自動車のフロントガラスのような実際の用途では、波長範囲が350nm~800nmの可視光に対して透明であるのが有利である。用語透明は、光透過率が50超、好ましくは70超、特に80超であることを意味するものとする。これは、例えば、ガラス製の透明基板2と銀Ag系の透明コーティング3とを使用することで得られる。パネルヒータ1では、導電性コーティング3は、基板縁部4に沿って、例えば、基板縁部4から数cm、特に、2cm離して、周縁の電気的に絶縁される第1の分離線7が設けられる。第1の分離線7によって、導電性コーティング3の外側エッジストリップ8は、加熱領域9としての働きをする導電性コーティング3の内側の残りの部分から電気的に分離される。エッジストリップ8により、加熱領域9の外側に対する電気絶縁性が得られ、加熱領域は腐食が基板縁部4から入り込むことから保護される。さらに、コーティング3は、例えば、図1には詳細に示していないが、エッジストリップ8の数mmの幅の部分のエッジ絶縁性を向上させるために円周方向に除去されてもよい。パネルヒータ1では、加熱領域9のみが均一な加熱に役立つ。そのために、加熱領域9に電気的直流的に接続された2つの接続電極10、11が配設され、これらの電極は、この場合、右側の短縁部5に近い位置で下側の長縁部6上に配置される。接続電極10、11は、外部から供給される給電電圧を加熱領域9に印加する働きをし、取り込まれた加熱電流によって、面積相当量の熱が加熱領域9により放出される。そのためには、2つの接続電極10、11は、電圧源の2つの端子図示せずに接続される。この場合、例えば、いずれも、4分の1の円板の形で形成される接続電極10、11は、例えば、印刷工程、特に、スクリーン印刷工程において金属印刷ペーストから作製される。あるいは、2つの接続電極10、11を、例えば、金属箔から作製して、その後、これらの電極を加熱領域9に、特に、はんだ付けによって電気的に接続することも可能である。この場合、コーティング3が最初に基板2上に蒸着されて、その後に接続電極10、11が作製されるのか、または接続電極11、12が最初に作製されて、その後にコーティング3が蒸着されるのかは重要ではない。特に、印刷方法で作製された接続電極10、11の固有電気抵抗は、例えば、2~4マイクロオームcmである。図1に示されるように、加熱領域9は、多数の電気的に絶縁される第2の分離線30によって、電気的に並列接続される複数の加熱電流経路12に分割される。加熱電流経路12は、いずれも、一方の第1の接続電極10で始まり、他方の第2の接続電極11で終端し、加熱領域9の一部は、第2の分離線30のない2つの接続電極10、11に直接隣接している。したがって、加熱領域9では、2つの接続電極10、11によって取り込まれた加熱電流の所定のコースは、第2の分離線30によって形成された加熱電流経路に沿って形成される。所望の熱出力に対する電気抵抗は、加熱電流経路12の幅もしくは断面積および長さによって精密に調整される。加熱領域9を分離線によって分割して並列の加熱電流経路を作製することは、例えば、導入部分で記載した特許文献からそれ自体周知であるので、これ以上詳細に説明する必要はない。いずれも導電性コーティング3が完全に除去されている分離線7、30は、例えば、レーザ切断ロボットを使用したレーザ書き込みによって導電性コーティング3に組み込まれてもよい。図1に示されている第2の分離線30のレイアウトは単なる例であり、パネルヒータ1に異なるコースを有する加熱電流経路12が設けられてもよいことは留意されたい。また、図1に示されるように、加熱領域9から電気的に絶縁された導体トラックの形の測定電流経路13は、エッジストリップ8内の導電性コーティング3内に形成される。そのためには、測定電流経路13は、例えば、レーザ加工によってエッジストリップ8に組み込まれる測定電流経路13を囲む分離線を使用して明確にするために、図1には詳細に示されていない、コーティング3の導電性材料で形成される。導電性コーティング3が完全に除去されているこの分離線を使用して、測定電流経路13は、エッジストリップ8の残りの部分から電気的に分離される。測定電流経路13は、2つの接続電極10、11の位置の第1の接続部分14から始まって、下側の長縁部6、それに隣接する右側の短縁部5およびそれに隣接する上側の長縁部6に沿って、ほぼ左側の加熱領域の角部20まで長く伸び、さらに2つの接続電極10、11の位置の第2の接続部分15まで反対方向に戻り、導体ループが形成される。測定電流経路13の2つの接続部分14、15は、電気測定装置16の接続線34に電気的に接続される。このためには、接続部分14、15には、電気的直流的に結合された電極図1では詳細に示されていないが配設される。2つの接続線14、15を使用して、測定電流経路13は、測定電流経路13の電気抵抗を確認するために電圧または電流を測定するための測定回路を形成するために間に接続された測定装置16と短絡される。基板縁部4上の2つの接続部分14、15の配置により、特に、簡単に接触することができる。エッジストリップ8内の測定電流経路13の精密なコースは選択的に設計することができるので、本発明は図1に示されているコースに制限されないことは理解されたい。この場合、測定電流経路13は、例えば、基板2上に一定の厚さで塗布されるコーティング3に相当する均一な厚さに起因する均一な断面積と、導体トラックの長さに対して直角方向の幅とを有する。したがって、測定電流経路13は、実質的に均一な電気抵抗を有するので、2つの接続部分14、15に印加される測定電圧は、測定電流経路13にわたって少なくともほぼ均一に降下する。本発明の例示的な実施形態では、基板2または基板面積42に垂直で電流経路13の長さに対して直角方向の測定される導体トラックの厚さは、例えば、50~100ナノメートルnmである。基板2または基板面積42に平行で測定電流経路13の長さに対して直角方向の測定される導体トラックの幅は、例えば、100ミクロンμm~5ミリメートルmmである。測定電流経路13の幅が比較的狭いために、その電気抵抗は加熱領域9のどの加熱電流経路12の電気抵抗よりもかなり大きくなる。加熱電流経路12の幅は、例えば、10mm超、特に、30mmである。ガラス基板2と導体材料である銀Agをベースとした透明コーティング3とを備えたパネルヒータ1の温度変化に関連したコーティング3の抵抗の変化を例として示した図8について説明する。図では、コーティング3の電気抵抗Rオームは、温度T°Cに対してプロットされている。明らかに、電気抵抗Rと温度Tとの間には少なく見ても線形相関関係があるので、コーティング3の温度が上昇すると、常に電気抵抗が増大する。温度が50°C上昇すると、この場合では、電気抵抗は、例えば、約10オーム増大するので、局部または全体の温度上昇を確実にかつ安全に検出することができる。再び図1を参照すると、局部過熱ホットスポットは上側の長縁部6近くの加熱領域9で生じると考えられる。これは、例えば、上側の長縁部6の上にタオルまたは衣服が掛けられて、加熱領域9で発生した熱が周囲に放散されるのが妨げられるために発生する可能性がある。加熱領域9の局部温度上昇は、ホットスポットに隣接する測定電流経路13の一部の温度上昇につながる。なぜなら、主として基板2の熱伝導とわずかな放射熱とにより加熱領域9と測定経電流路13とが熱的結合するためである。これにより、測定電流経路13は温められて電気抵抗が増大する。この抵抗の変化は、測定装置16によって検出することができ、比較的小さな抵抗変化でも良好な信号対雑音比で確実にかつ安全に測定することができる。測定電流経路13は加熱領域9から電気的に絶縁されているので、測定電流経路13の電気抵抗の測定は、加熱電流とは関係なく行われる。確かに、例えば、ガラス基板2は、むしろ熱を伝導しないので、加熱領域9と測定電流経路13との熱的結合が比較的弱くなるが、実際には、この場合でも、少なくとも隣接するホットスポットの影響により測定電流経路13の抵抗増大が確認できる。また、エッジストリップ8においてさらに加熱領域9と測定電流経路13との熱的結合が生じることも考えられる。例えば、加熱領域9とエッジストリップ8とは、優れた熱伝導性を有する絶縁材料から成る層によって接続され、この層は基板2に塗布され、第1の分離線7の形成時に除去されない。一般に、加熱領域9のゾーン19以降、検出ゾーンとするは、パネルヒータ1の具体的設計に応じて、測定電流経路13と関連付けられて、温度変化により測定電流経路13の著しい抵抗変化が生じるように測定電流経路13と熱的結合される。検出ゾーン19の寸法は加熱領域9と測定電流経路13との熱的結合に応じて決まり、より十分に熱的結合していれば検出ゾーン19は大きくなり、またその逆も言える。典型的には、必ずそうとは限らないが、検出ゾーン19は、測定電流経路13に隣接する加熱領域9の一部に広がり、さらには十分に熱的結合すれば、加熱領域9全体に広がる可能性もある。例えば、図1に示されている加熱パネル1は、特殊なコースの測定電流経路13と、主に加熱領域9の上側の長縁部6と右側の短縁部5の近くで加熱領域9の局部温度上昇を検出するために加熱領域9の一部のみを覆う検出ゾーン19とによって構成される。実際の用途では、上側の長縁部6と右側の短縁部5の近くは、例えば、恐らく、不適切な取り扱いによってホットスポットが発生する加熱領域9の領域である。機器39では、測定装置16は、パネルヒータ1の制御監視装置40に結合されるので、接続電極10、11に印加される給電電圧の供給を止めるか、またはこれ以上の過熱を防ぐことができる程度に少なくとも低減することができる。そのためには、制御監視装置40は、測定電流経路13の抵抗増大が選択的に設定された閾値または設定可能な閾値を超えるとすぐに、給電電圧の供給を止めるか、または所定の量または予め設定可能な量だけ少なくとも低減することができるようにプログラムで構成される。また、検出された抵抗値に基づいて、給電電圧を段階的に低減してもよい。あるいは、またはさらには、制御監視装置40は、加熱領域9の局部過熱が光学的および/または音響的に表示されるように、光/音響出力装置41と結合されてもよい。その後、使用者は、手動でパネルヒータ1の給電電圧の供給を止めるまたは低減するなどの適切な措置を取ることができる。本発明のパネルヒータ1の別の例示的な実施形態を示した図2について説明する。不必要な繰り返しを避けるために、図1の例示的な実施形態との相違点のみについて説明する。それ以外は図1で説明した内容を参照するものとする。図2の実施形態によれば、パネルヒータ1は、エッジストリップ8内で導体トラックの形で導電性コーティング3に組み込まれる3つの測定電流経路13、13’、13’’を備え、これらの測定電流経路はいずれも加熱領域9から電気的に絶縁されている。3つの導体ループは、それぞれのコースのみが互いに異なる。第1の測定電流経路13は、2つの接続電極10、11の位置の第1の接続部分14から始まって、ほぼ左側の加熱領域9の角部20の位置まで伸びて、2つの接続電極10、11の位置の第2の接続部分15まで反対方向に戻る。第2の測定電流経路13’は、2つの接続電極10、11の位置の第1の接続部分14’から始まって、上側の長縁部6のほぼ中心まで伸びて、反対方向に戻る。この場合、第2の測定電流経路13’は、第1の測定電流経路13の導体トラックの一部を使用するので、第1の測定電流経路13と第2の測定電流経路13’は、特に、共通の第2の接続部分15を共有する。第3の測定電流経路13’’は、2つの接続電極10、11の位置の第1の接続部分14’’から始まって、下側の長縁部6に沿って伸び、第2の接続部分15’’まで反対方向に戻る。測定電流経路13、13’、13’’は、いずれも、別個の測定装置16の接続線34によって短絡されて、それぞれ、この順に測定回路A、B、Cを形成する。2つの測定回路A、Bは、加熱領域9のホットスポットを検出するために温度依存抵抗変化を検出し、測定回路Cは、基準回路としてのみ使用される。測定電流経路13、13’、13’’の検出ゾーン19は、いずれも、加熱領域9の一部のみを覆う場合、2つの測定回路A、Bによってホットスポットの空間分解検出を行うことができ、測定回路A、Bまでのホットスポットの空間的近接が検出可能である。一方、少なくとも実際の特定の用途例えば、暖房では、ホットスポットが発生しない検出ゾーン19が測定回路に関連付けられる。したがって、加熱領域の瞬間温度に依存する基準信号が測定回路Cによって生成され、この信号によって測定回路A、Bの抵抗変化に基づいてホットスポットを確実に安全に確認することができる。したがって、図2のパネルヒータ1は、ホットスポットの特に確実な空間分解検出を行うことができる。図2に示されている複数の測定装置16は1つの測定装置16にしてもよいことは理解できる。本発明のパネルヒータ1の別の例示的な実施形態を示した図3について説明する。不必要な繰り返しを避けるために、図2の例示的な実施形態との相違点のみについて説明する。それ以外は図2で説明した内容を参照するものとする。図3の実施形態によれば、パネルヒータ1はエッジストリップ8内で導体トラックとして導電性コーティング3内に形成される3つの測定電流経路13、13’、13’’を備え、これらの測定電流経路はいずれも加熱領域9から電気的に絶縁されている。3つの測定電流経路13、13’、13’’は、図2とは異なるコースを取り、基準回路はなく、ホットスポット17例として、1つのみを図示するを検出するためだけに使用される。測定回路Aに属する第1の測定電流経路13は、図2と同様に、2つの接続電極10、11の位置の第1の接続部分14から始まって、ほぼ左側の加熱領域9の角部20の位置まで伸びて、2つの接続電極10、11の位置の第2の接続部分15まで反対方向に戻る。測定回路Bに属する第2の測定電流回路13’は、2つの接続電極10、11の位置の第1の接続部分14’から始まって、上側の長縁部6のほぼ中心まで伸びて、反対方向に戻る。この場合、第2の測定電流経路13’は、第1の測定電流経路13の導体トラックの一部を使用するので、第1の測定電流経路13と第2の測定電流経路13’は、特に、共通の第2の接続部分15を共有する。第3の測定電流経路13’’は、2つの接続電極10、11の位置の第1の接続部分14’’から始まって、右側の短縁部5に沿って伸びて、反対方向に戻る。この場合、第3の測定電流経路13’’は、第1の測定電流経路13および第2の測定電流経路13’の共通の導体トラックの一部を使用するので、第1、第2、および第3の測定電流経路13、13’、13’’は、特に、共通の第2の接続部分15を共有する。測定電流経路13、13’、13’’に関連付けられた検出ゾーン19が、いずれも加熱領域9の一部のみを覆う場合、測定回路A、B、Cによってホットスポット17の空間分解検出を行うことができ、測定回路A、B、またはCまでのホットスポットの空間的近接が検出可能である。図3に例として図示されている上側の長縁部6の領域にあるホットスポット17は、測定電流経路13または測定回路Aに最も空間的に近接しているので、最も大きな温度上昇をもたらし、それにより最も大きな電気抵抗変化をもたらす。したがって、ホットスポット17は測定回路B、Cに対応する大きな抵抗変化をもたらさないので、ホットスポット17の空間的位置を測定回路Aの検出ゾーン19に明確に関連付けることができる。本発明のパネルヒータ1の別の例示的な実施形態を示した図4について説明する。不必要な繰り返しを避けるために、図3の例示的な実施形態との相違点のみについて説明する。それ以外は図3で説明した内容を参照するものとする。図4の実施形態によれば、パネルヒータ1は、エッジストリップ8内に複数の測定電流経路詳細には記載されていないを備え、これらの測定電流経路は、いずれも加熱領域9から電気的に絶縁されており、測定回路A、B、Cなどを形成する。図3と違って、各々の測定電流経路は、空間的に制限されたゾーン18以降、測定ゾーンとするを含み、ゾーン18内では導体トラックのコースの方向が複数回変わりすなわち、反対方向に曲がった複数の導体トラック部分を有し、複数の導体トラック部分は測定ゾーン18内に互いに短い間隔で非常に近接した状態で位置する。測定電流経路は、例えば、概略的に示されている測定ゾーン18内で蛇行曲線コースを取る。図4に示されるように、互いに隣接する測定電流経路は、共通の経路長を有し、各々の測定電流経路は、隣接する測定電流経路測定回路に接続される。異なる測定回路A、B、Cなどの測定ゾーン18は、互いに空間的に離間され、上側の長縁部6および右側の短縁部5に沿って、ほぼ同じ間隔で配置される。測定電圧は主に測定ゾーン18の領域で降下するので、測定回路A、B、Cなどの検出ゾーン19は、いずれも測定ゾーン18に関連付けられ、それによりホットスポットの空間分解検出が可能になり、測定回路A、B、Cの測定ゾーン18までのホットスポットの空間的近接が検出可能になる。図4では、例として、測定回路A、Bの2つの測定ゾーン18の近くに位置する1つのホットスポット17が示されている。ホットスポット17は、測定回路Aの測定ゾーン18で最も大きな温度上昇および抵抗増大を引き起こし、測定回路Bの測定ゾーン18ではその次に大きな温度上昇および抵抗増大を引き起こす。したがって、図4のパネルヒータ1では、異なる回路の分散配置された測定ゾーン18によって、ホットスポット17の高感度で特に正確な空間分解検出が可能となる。本発明のパネルヒータ1の別の例示的な実施形態を示した図5について説明する。不必要な繰り返しを避けるために、図1~図4の例示的な実施形態との相違点のみについて説明する。それ以外は図1~図4で説明した内容を参照するものとする。図5のパネルヒータは、加熱領域9内の測定電流経路13のコースの一部と、それらの経路の接触状態が上述の例示的な実施形態とは異なる。この場合、図2と同様に、2つの測定回路A、Bと1つの基準回路Cとを備える。第1の測定電流経路13は、加熱電流経路12の経路の一部、この場合、例えば、第1の分離線7に隣接する加熱電流経路12を使用する。第1の測定電流経路13は、この場合、第1の接続部分14となる第1の接続電極10図5では、左側の接続電極の加熱領域9の内を、下側の短縁部5およびそれに隣接する左側の長縁部6に沿って伸びる。次に、加熱電流経路12は、左側の長縁部6に沿って反対方向に複数回コースの方向を変える。左上の加熱領域の角部20の領域で、第1の測定電流経路13は加熱領域9から離れて、エッジストリップ8内を通り、そこから完全にエッジストリップ8内を走る。したがって、エッジストリップ8を加熱領域9から電気的に分離する第1の分離線7は、ここには形成されない。エッジストリップ8では、第1の測定電流経路13は、コーティング3に組み込まれる導体トラックとして、上側の長縁部6およびそれに隣接する短縁部5に沿って伸び、下側の長縁部6に沿って短い距離だけ伸び、第2の接続部分15の第2の接続電極11図5では、右側の接続電極の位置で終端する。測定装置16が間に接続される2つの接続線34は、第1の接続電極10と第1の測定電流経路13の第2の接続部分15とを接触させて、測定回路Aを形成する。第1の測定電流経路13は、加熱領域9に位置する加熱領域部分22と、エッジストリップ8に位置するエッジストリップ部分23とを備える。第2の測定電流経路13’は、同様に、加熱領域9を部分的に走り、そのために、第1の測定電流経路13と同じ加熱領域経路12の異なる部分を使用する。第2の測定電流経路13’は、第2の接続電極11図5では、右側の接続電極から、加熱電流経路12内を、下側の長縁部6およびそれに隣接する右側の短縁部5に沿って短い距離伸びる。右上の加熱領域の角部21の領域では、第2の測定電流経路13’は、加熱領域9から離れて、エッジストリップ8内を通り、そこから完全にエッジストリップ8内を走る。そのために、エッジストリップ8を加熱領域9から電気的に分離する第2の分離線7は、ここには形成されない。エッジストリップ8では、第2の測定電流経路13’は、コーティング3内に形成される導体トラックとして、右側の短いトラック5に沿って伸び、下側の長縁部6に沿って短い距離だけ伸び、第2の接続部分15’の第2の接続電極11の位置で終端する。測定装置16が間に接続される2つの接続線34は、第2の接続電極11と第2の測定電流経路13’の第2の接続部分15’とを接触させて、測定回路Bを形成する。第2の測定電流経路13’は、同様に、加熱領域9に位置する加熱領域部分22と、エッジストリップ8に位置するエッジストリップ部分23とを備える。2つの測定電流経路13、13’の加熱領域部分22の幅および断面積は、いずれも、エッジストリップ部分23の幅および断面積よりも大きいので、加熱領域9内の電気抵抗は、エッジストリップ8内の電気抵抗よりも大幅に小さくなる。図されている例示的な実施形態では、加熱領域9内の第1および第2の測定電流経路13、13’の幅および断面積は、いずれも、例えば、エッジストリップ8内での幅および断面積の2~100倍、特に、85倍である。加熱領域9内の幅は加熱電流経路12のレイアウトによって決まり、大きく異なる可能性があることは理解されたい。したがって、抵抗変化を測定するための測定電圧は、エッジストリップ部分23において大幅に降下する。したがって、2つの測定電流経路13、13’の検出ゾーン19は、エッジストリップ部分23に配置される。検出ゾーン19が加熱領域9の一部のみを覆う場合、2つの測定電流経路13、13’のエッジストリップ部分23によって加熱領域9のホットスポットの空間分解検出が可能になる。この実施形態の特に有利な点は、測定回路A、Bの導体トラックに必要なのは、いずれも、エッジストリップ8内の比較的小さなスペースのみであり、測定回路A、Bを狭いエッジストリップ8でも形成することができるという点である。測定回路A、Bの電気抵抗の測定は、測定電圧と給電電圧との電位差を使用して、加熱電流の供給と同時に行うことができる。図2と同様に、第3の測定電流経路13’’は、測定回路Cを形成するのに使用される。したがって、第3の測定電流経路13’’は、コーティング3に組み込まれる導体トラックの形で2つの接続電極10、11の位置の第1の接続部分14’’から始まって、下側の長縁部6とそれに隣接する上側の長縁部6とに沿って伸び、反対方向に戻り、そのためには、左側の加熱領域の角部20の領域でコーティング3に組み込まれる導体トラックは、第1の測定電流経路13のエッジストリップ部分23内を通る。測定装置16の一方の接続線34は、第3の測定電流経路13’’の第1の接続部分14’’と接触し、他方の接続線34の測定回路Aの接続線34は、第1の接続電極10に接続される。測定回路Cは、基準回路としてのみ使用され、この測定回路Cにより加熱領域9の瞬間温度に依存した基準信号に基づいてホットスポットを確認することができるので、ホットスポットを特に確実にかつ安全に検出することができる。本発明のパネルヒータ1の別の例示的な実施形態を示した図6について説明する。不必要な繰り返しを避けるために、図5で説明した例示的な実施形態との相違点のみについて説明する。それ以外は図5で説明した内容を参照するものとする。図6のパネルヒータ1は、上側の長縁部6の領域の第1の測定電流経路13のエッジストリップ部分23がコース方向を反対方向に複数回変え反対方向に曲がった測定電流経路の部分、この場合、例えば、蛇行曲線コースを取るという点のみ、図5のパネルヒータ1と異なる。この方策により、上側の長縁部6に隣接するエッジストリップ部分23で測定電圧が大幅に降下することが可能となるので、この領域でホットスポットを検出するための感度および空間分解能が高くなる。図7A~図7Cを参照して、本発明のパネルヒータ1の別の例示的な実施形態について説明する。このパネルヒータ1は、実質的に加熱領域9内の測定電流経路のコース全体および測定電流経路の接触状態が図1~図6のパネルヒータ1とは異なる。この場合、以下で詳述するように、4つの測定回路A、B、C、Dが形成されている。まず、パネルヒータ1のレイアウトが示されている図7Aについて説明する。図7Aのレイアウトによれば、パネルヒータ1は、この場合、例えば、2つの短縁部5の中心を通る対称軸27に対して左右対称の構造を有する。また、2つの接続電極10、11は、いずれも、互いに電気的に絶縁された3つの第1~第3の電極部分24~26に分割され、同一の接続電極10、11の3つの電極部分は、コーティング3詳細に図示せずと異なる平面で互いに電気的に接続される。図7Aには、2つの接続電極10、11の拡大図も示されている。4つの測定電流経路13、13’、13’’、13’’’が形成され、これらは、いずれも、加熱電流経路12、12’の経路部分と、加熱領域9の導電性コーティング3に組み込まれるかなり狭い導体トラック以降、測定電流トラックとするとから成る。そのために、図7Aに示されるように、パネルヒータ1は、対称軸27の両側に、2つの測定電流トラック、すなわち、第1の測定電流トラック28と第2の測定電流トラック29、および第3の測定電流トラック35と第4の測定電流トラック36を含む。これらの測定電流トラックは、いずれも、第3の分離線37によって、例えば、レーザ加工で導電性コーティング3内に形成される。測定電流トラック28、29、35、36は、加熱電流経路12に比べて、幅または断面積が例えば、大幅に小さく、それに関係して相当する電気抵抗も大きくなるので、測定電流経路13、13’、13’’、13’’’において、測定電圧は測定電流トラック28、29、35、36で大幅に降下する。この場合、第1の測定電流経路28と第3の測定電流経路35は、いずれも、加熱領域9内で、第1の分離線7に隣接する第1の加熱電流経路と第1の加熱電流経路の内側に隣接して位置する第2の加熱電流経路12’との間を、左側の基板短縁部5のほぼ中央の位置にある共通の第1の測定電流トラックの端部38まで伸びる。第1の測定電流トラック28は、第2の接続電極11の領域内で、第2の接続電極11の第1の電極部分24と第2の電極部分25との間の第2の電極中間スペース32内を走り、2つの接続電極10、11間の第1の電極中間スペース31内を通った後、別個の第1の接続点44で終端する。第1の測定電流トラック端部38では、第1の測定電流トラック28は、対称軸27の下に位置する第1の加熱電流経路12の一部に電気的に接続される。第3の測定電流トラック35は、第1の接続電極10の領域内で、第1の接続電極10の第1の電極部分24と第2の電極部分25との間の第2の電極中間スペース32に伸び、2つの接続電極10、11間の第1の電極中間スペース31内を通り、第3の接続点46で終端する。第1の測定電流トラック端部38では、第3の測定電流トラック35は、対称軸27の上に位置する第1の加熱電流経路12の一部に電気的に接続される。それ以外は、第1の測定電流トラック28および第3の測定電流トラック35は、第1および第2の加熱電流経路12、12’から電気的に分離される。さらに内側に位置する第2の測定電流トラック29および第4の測定電流トラック36は、第2の加熱電流経路12’と隣接する第3の加熱電流経路12’’との間の加熱領域9で、第2の測定電流トラック端部43まで伸びる。第2の測定電流トラック29は、第2の接続電極11の領域内で、第2の接続電極11の第2の電極部分25と第3の電極部分26との間の第3の電極中間スペース33に伸び、2つの接続電極10、11間の第1の電極中間スペース31内を通り、第2の接続点45で終端する。第2の測定電流トラック29の第2の測定電流トラック端部43では、第2の測定電流トラック29は、第2の加熱電流経路12’に電気的に接続される。第4の測定電流トラック36は、第1の接続電極10の領域内で、第1の接続電極10の第2の電極部分25と第3の電極部分26との間の第3の電極中間スペース33に伸び、2つの接続電極10、11間の第1の電極中間スペース31内を通り、第4の接続点47で終端する。第4の測定電流トラック36の第2の測定電流トラック端部43では、第4の測定電流トラック36は、第2の加熱電流経路12’に電気的に接続される。それ以外は、第2の測定電流トラック29および第4の測定電流トラック36は、第1および第2の加熱電流経路12、12’から電気的に分離される。次に、異なる測定回路を概略的に示した図7Bについて説明する。この場合、測定回路Aに対応する第1の測定電流経路13は、測定回路Bに対応する第2の測定電流経路13’に直列に接続される。第1の測定電流経路13は、第2の接続電極11の第1の電極部分24から始まって、第1の加熱電流経路12内を第1の測定電流トラック端部38まで伸び、第3の測定電流トラック35内を通る。第3の測定電流トラック35は、第2の測定電流経路13’の一部である第2の測定電流トラック29と短絡される。そのためには、第3の接続点46と第2の接続点45とは、互いに電気的に接続される詳細に図示せず。これらの2つの接続点45、46は、一緒になって第1の接続部分14を形成する。第2の測定電流経路13’は、関係する第2の測定電流トラック端部43の位置で、第1の接続電極10の第2の電極部分25に電気的に接続される第2の加熱電流経路12’内を通る。一方、測定回路Cに対応する第3の測定電流経路13’’は、測定回路Dに対応する第4の測定電流経路13’’’に直列に接続される。第3の測定電流経路13’’は、第2の接続電極11の第2の電極部分25から始まって、第2の加熱電流経路12’内を第2の測定電流トラック端部43まで伸び、第4の測定電流トラック36内を通る。第4の測定電流トラック36は、第4の測定電流経路13’’’の一部である第1の測定電流トラック28と短絡される。そのためには、第4の接続点47と第1の接続点44とは、電気的に接続される。これらの2つの接続点44、47は、一緒になって第2の接続部分15を形成する。第4の測定電流経路13’’’は、第1の接続電極10の第1の電極部分24に電気的に接続される第1の加熱電流経路12内を通る。したがって、一方では測定回路Aと測定回路Bとが直列に接続され、他方では測定回路Cと測定回路Dとが直列に接続される。図7Cは、パネルヒータ1の等価回路の図である。この場合、抵抗R1は測定回路Aに対応し、抵抗R2は測定回路Bに対応し、抵抗R3は測定回路Cに対応し、抵抗R4は測定回路Dに対応する。第1の電極10は、例えば、電圧源のマイナス端子に接続され、第2の電極11は電圧源のプラス端子に接続される。電圧変化を確認するための測定装置16は、2つの抵抗R1、R2間のノードと2つの抵抗R3、R4間の別のノードとに電気的に接続されて、ホイートストンブリッジ回路を形成する。これらの2つのノードは、第2の接続点45と第3の接続点46との電気的接続または第1の接続点44と第4の接続点47との電気的接続によって形成される2つの接続部分14、15に対応する。このようにして形成されたホイートストンブリッジ回路により、抵抗R1~R4の変化を特に簡単にかつ高感度で検出することができる。これは、以下の式によって求めることができる。U/U0=1/4ΔR2/R-ΔR1/R-ΔR4/RΔR3/Rここで、U0は2つの接続電極10、11に印加される測定ブリッジの供給電圧であり、Uはブリッジ電圧である。ΔR1~ΔR4は、抵抗R1~R4のそれぞれの抵抗変化である。