"外周に粘着ロールが設けられる回転ローラに、柄の先端が連結部材を介して設けられたロールクリーナーを備えた清掃具であって、前記柄の先端および前記連結部材間に介在され、かつ前記柄を前記回転ローラに対し互いの軸心を直角に配置した清掃時形態と、互いの軸心を平行に配置した収納時形態との間で回転自在に支持する回転機構と、前記清掃時形態において、前記柄を前記連結部材に対し固定して両者間での回転を規制するとともに、前記収納時形態において、前記柄を前記連結部材に対し固定して両者間での回転を規制するロック手段と、前記清掃時形態での前記ロック手段による固定を解除して、前記柄の前記連結部材に対する回転を許容するとともに、前記収納時形態での前記ロック手段による固定を解除して、前記柄の前記連結部材に対する回転を許容するロック解除手段と、を備えたことを特徴とする清掃具。前記ロック手段および前記ロック解除手段が前記回転機構に組み込まれている請求項1に記載の清掃具。前記柄の前記連結部材に対する回転操作によって、前記収納時形態に変換した際、または前記清掃時形態に変換した際に、前記ロック手段によって前記柄が前記連結部材に対し自動的に固定されるようになっている請求項1または2に記載の清掃具。前記ロック解除手段は、押操作可能な押ボタンを備え、前記押ボタンを押操作することによって、前記ロック手段による固定が解除されるようになっている請求項1~3のいずれか1項に記載の清掃具。上端に開口部を有する収納容器をさらに備え、前記収納時形態で、前記回転ローラ、前記連結部材、前記回転機構および前記柄の先端側が、前記回転ローラを縦向きにした状態で上端開口部を介して前記収納容器に収納可能に構成され、その収納状態においては、前記柄の基端側が前記収納容器から上方に突出した状態で、前記ロールクリーナーが起立状態に保持されるようになっている請求項1~4のいずれか1項に記載の清掃具。前記収納容器の前記回転ローラが収納される位置に、その回転ローラに係合して、回転ローラの位置決めを図る位置決め部が設けられる請求項1~5のいずれか1項に記載の清掃具。前記収納容器の前記回転機構が収納される位置に、前記回転機構を載置するための回転機構載置部が設けられる請求項1~6のいずれか1項に記載の清掃具。しかしながら、特許文献2に示すロールクリーナーは、柄を粘着ロール側の連結部材に対し自在継手で連結しているため、清掃時や収納時に、柄が粘着ロールに対し不用意に揺動する場合があり、清掃作業や収納作業をスムーズに行えない場合があるという課題があった。この発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、清掃作業や収納作業をスムーズに行える上、コンパクトに収納することができるロールクリーナー等の清掃具に関する。上記課題を解決するため、本発明は、以下の手段を備えるものである。[1]外周に粘着ロールが設けられる回転ローラに、柄の先端が連結部材を介して設けられたロールクリーナーを備えた清掃具であって、前記柄の先端および前記連結部材間に介在され、かつ前記柄を前記回転ローラに対し互いの軸心を直角に配置した清掃時形態と、互いの軸心を平行に配置した収納時形態との間で回転自在に支持する回転機構と、前記清掃時形態において、前記柄を前記連結部材に対し固定して両者間での回転を規制するとともに、前記収納時形態において、前記柄を前記連結部材に対し固定して両者間での回転を規制するロック手段と、前記清掃時形態での前記ロック手段による固定を解除して、前記柄の前記連結部材に対する回転を許容するとともに、前記収納時形態での前記ロック手段による固定を解除して、前記柄の前記連結部材に対する回転を許容するロック解除手段と、を備えたことを特徴とする清掃具。[2]前記ロック手段および前記ロック解除手段が前記回転機構に組み込まれている前項1に記載の清掃具。[3]前記柄の前記連結部材に対する回転操作によって、前記収納時形態に変換した際、または前記清掃時形態に変換した際に、前記ロック手段によって前記柄が前記連結部材に対し自動的に固定されるようになっている前項1または2に記載の清掃具。[4]前記ロック解除手段は、押操作可能な押ボタンを備え、前記押ボタンを押操作することによって、前記ロック手段による固定が解除されるようになっている前項1~3のいずれか1項に記載の清掃具。[5]上端に開口部を有する収納容器をさらに備え、前記収納時形態で、前記回転ローラ、前記連結部材、前記回転機構および前記柄の先端側が、前記回転ローラを縦向きにした状態で上端開口部を介して前記収納容器に収納可能に構成され、その収納状態においては、前記柄の基端側が前記収納容器から上方に突出した状態で、前記ロールクリーナーが起立状態に保持されるようになっている前項1~4のいずれか1項に記載の清掃具。[6]前記収納容器の前記回転ローラが収納される位置に、その回転ローラに係合して、回転ローラの位置決めを図る位置決め部が設けられる前項1~5のいずれか1項に記載の清掃具。[7]前記収納容器の前記回転機構が収納される位置に、前記回転機構を載置するための回転機構載置部が設けられる前項1~6のいずれか1項に記載の清掃具。発明[1]の清掃具によれば、柄を回転ローラに対し直角に配置する清掃時形態と、平行に配置する収納時形態との間で形態変換可能に構成しているため、収納時形態に変換することによってコンパクトに収納することができる。さらにロック手段によって、清掃時形態および収納時形態のいずれの形態であっても、柄をローラ側に対し固定できるため、柄がローラ側に対し不用意に回転するようなことがなく、清掃作業や、収納作業をスムーズに行うことができる。発明[2]の清掃具によれば、ロック手段およびロック解除手段を回転機構に組み込んでいるため、ロールクリーナーを一層コンパクトにかつ見栄え良く形成することができる。発明[3]の清掃具によれば、清掃時形態や収納時形態に変換した際に自動的にロックされるため、面倒なロック操作を別途行う必要がなく、一層使い勝手が良くなる。発明[4]の清掃具によれば、押ボタンを押操作するだけで簡単にロックを解除でき、より一層使い勝手が良くなる。発明[5]の清掃具によれば、回転ロールを柄に沿わせたコンパクトな収納時形態で収納容器に縦向き状態に収納できるため、より一層見栄え良くコンパクトに収納することができる。発明[6][7]の清掃具によれば、収納容器に収納されたロールクリーナーを、より安定した状態に保持できて、ロールクリーナーが転倒する等の不具合をより確実に防止することができる。図1~3はこの発明の実施形態である清掃具のロールクリーナーを示す図である。これらの図に示すように、本実施形態の清掃具は、清掃具本体としてのロールクリーナー1と、ロールクリーナー1を収納するための収納容器9とを備えている。ロールクリーナー1は、粘着ロールテープ等の粘着ロール10を外周面に巻回した状態に保持する回転ローラ11と、回転ローラ11を支持する連結部材としての連結軸部材15と、ロールクリーナー1を操作するための棒状の柄19と、柄19の先端および連結軸部材15間に介在されて両者間を回転自在に連結する回転機構2とを備えている。図2,3に示すように回転ローラ11は、例えば硬質合成樹脂の成形品によって構成されている。この回転ローラ11は、一端が開放され、かつ他端が閉塞された円筒形状を有しており、内部を仕切るように2つの軸支持壁12,12が取り付けられている。連結軸部材15は、例えば金属棒の折曲加工品によって構成されている。この連結軸部材15は、折曲部で区分けされた第1~第3軸部16~18を有している。第1軸部16は、軸支持壁12,12を貫通するようにして回転ローラ11の軸心に沿って配置されている。軸支持壁12,12は、第1軸部16に回転自在に支持されており、これにより、回転ローラ11が軸心回りに回転できるようになっている。さらに第1軸部16の端部は、回転ローラ11の一端開口部を介して外部に引き出されている。第2軸部17は、第1軸部16の引出端部から回転ローラ11の端面に沿って径方向に延びて、側面視端面視状態で、外側端部が粘着ローラ10回転ローラ11の外周面位置よりも外側に配置される。第3軸部18は、第2軸部17の外側端部から回転ローラ11粘着ロール10の外側において第1軸部16に対し平行に延びるように配置されている。さらに第3軸部18の先端部は、回転ローラ11の外側において回転ローラ11の軸心方向の中間位置に配置されている。本実施形態においては、この第3軸部18の先端部を、連結軸部材15の外側端部と称する。柄19は、中空パイプ構造の金属管等によって構成されており、外観視としては棒状に形成されている。この柄19の先端と、上記連結軸部材15の外側端部とが、回転機構2によって連結されている。図4,5に示すように、回転機構2は、柄側ジョイント部材3と、ローラ側ジョイント部材4と、キャップ部材5と、ボタン部材6と、一対のロックレバー7と、付勢手段としてのバネ75とを基本的な構成要素として備えている。なお本明細書において、回転機構2の説明については、図4,5の上下方向を回転機構2の上下方向として説明する。図4~6に示すように、柄側ジョイント部材3は、例えば硬質合成樹脂の成形品によって構成されている。この柄側ジョイント部材3は、その一端側に設けられた取付軸部31と、他端側に設けられた上下一対の円環部32,35とを備えている。そして取付軸部31がパイプ状の柄19の先端に挿入されて固定されることにより、柄側ジョイント部材3が柄19の先端に固定されている。上下一対の円環部32,35は、互いに上下方向に離間して配置されており、互いの軸心が一致するように配置されている。上側の円環部32の内周側における上側部は、ボタン取付部33として構成されるとともに、下側の円環部35の内周側における下側部は、キャップ取付部36として構成されている。図4,5,7に示すように、ローラ側ジョイント部材4は、例えば硬質合成樹脂の成形品によって構成されている。このローラ側ジョイント部材4は、その一端側に設けられた取付部41と、他端側に設けられた円環部45とを備えている。そして、取付部41に設けられた取付孔42に、上記連結軸部材15の外側端部が挿入されて固定されることにより、ローラ側ジョイント部材4が連結軸部材15の外側端部に固定されている。さらにローラ側ジョイント部材4における円環部45の上面側には、周方向に等間隔おきに、4つの係合凹部46...が形成されている。各係合凹部46は、内径方向内側および上方にそれぞれ開放されている。このローラ側ジョイント部材4の円環部45は、柄側ジョイント部材3の上下一対の円環部32,35間に挿入できるようになっている。図4,5,8に示すように、キャップ部材5は、例えば硬質合成樹脂の成形品によって構成されている。このキャップ部材5は、円盤状のキャップ本体51と、キャップ本体51の上面内面に設けられた円筒部52とを備えている。円筒部52は、柄側ジョイント部材3の円環部32,35およびローラ側ジョイント部材5の円環部45に適合状態に挿入できるようになっている。円筒部52におけるキャップ本体51側下側には、軸心を挟んで対向するように、一対の矩形状の開口部53が形成されている。この開口部53は、後述するボタン部材6を取り付けるための透孔開口部である。さらに円筒部52の先端側上側には、軸心を挟んで対向するように、一対の係合凸部挿通孔54が形成されている。またキャップ本体51の内側面における円筒部52の内側には、上記一対の係合凸部挿通孔54に対応して、一対のロックレバー取付凹部55が形成されている。このキャップ部材5が、ジョイント部材3,4に取り付けられる。すなわち図4,5に示すように、柄側ジョイント部材3における上下円環部32,35間に、ローラ側ジョイント部材4における円環部45が挿入配置された状態で、各円環部32,35,45の内側にその下側から、キャップ部材5の円筒部52が挿入される。このとき、円筒部52に設けられた所定の弾性係合部が、柄側ジョイント部材3の所要の部位に弾性係合することによって、円筒部52が柄側ジョイント部材3に抜け止めおよび回り止めが図られた状態に固定される。この取付状態においては、ジョイント部材3,4の各円環部32,35,45およびキャップ部材5の円筒部52の各軸心が一致している。さらに柄側ジョイント部材3の下側の円環部35のキャップ取付部36に、キャップ本体51が適合状態に収容されて、その下側の円環部35の下端開口部がキャップ本体51によって閉塞される。またこの取付状態では、ローラ側ジョイント部材5における円環部45の内周面が、キャップ部材5における円筒部52の外周面に周方向に沿ってスライド可能となり、そのようにスライドすることにより、ローラ側ジョイント部材4が円筒部52の回りを回転できるようになっている。さらに柄側ジョイント部材3は、キャップ部材5に対し固定されており、キャップ部材5と共に回転するようになっている。これにより柄19の先端に位置する柄側ジョイント部材3が、連結軸部材15の外側端部に位置するローラ側ジョイント部材4に対して回転自在に連結される。図4,5,10に示すように、キャップ部材5における円筒部52の内側には、一対のロックレバー7が設けられる。このロックレバー7は、例えば硬質合成樹脂の成形品によって構成されている。ロックレバー7は、先端が内側に少し折れ曲がるように形成されて、その折れ曲がり部分がカム部71として形成されている。さらにロックレバー7の先端側におけるカム部71の近傍の外側には、係合凸部72が形成されるとともに、内側には、バネ取付用凸部73が形成されている。このロックレバー7の基端部が、キャップ部材5の上記ロックレバー取付凹部55内に取り付けられる。この取付状態においては、ロックレバー7は、基端側取付凹部55側を支点にして、先端側カム部71側が内外方向に揺動できるようになっている。また両ロックレバー7の係合凸部72は、キャップ部材5の係合凸部挿通孔54に挿通した状態に配置される。図4,5に示すように、一対のロックレバー7間には、圧縮コイルバネ75が配置される。圧縮コイルバネ75は、その両端内部に、一対のロックレバー7の各バネ取付凸部73が挿入されることにより、位置ズレしないように取り付けられる。そして自然状態においては、圧縮コイルバネ75の付勢力によって、一対のロックレバー7が外側に押し開かれて、キャップ部材5における円筒部52の内周面に圧接した状態となる。ここで本実施形態においては、既述したように、ローラ側ジョイント部材4の円環部45における上面側には、周方向に等間隔おきに4つの係合凹部46が形成されている。本実施形態では、柄19が回転ローラ11に対し直角に配置された清掃時形態図1A参照と、柄19が回転ローラ11に対し平行に配置された収納時形態図1B参照とにおいては、ローラ側ジョイント部材4の4つの係合凹部46のうち、いずれか2つの係合凹部46が、一対のロックレバー7の係合凸部72に対応して配置される。このため、清掃時形態または収納時形態においては、圧縮コイルバネ75の付勢力によって、一対のロックレバー7の係合凸部72が、キャップ部材5の係合凸部挿通孔54を介してローラ側ジョイント部材4の係合凹部46に押し込まれる。従ってこの状態では、係合凸部72が係合凹部46の内周面に係合することによって、ローラ側ジョイント部材4に対し柄側ジョイント部材3の回り止めが図られて、柄19が連結軸部材15に対し回転しないように固定ロックされる。なお本実施形態においては、ローラ側ジョイント部材4の係合凹部4、一対のロックレバー7および圧縮コイルバネ75等によってロック手段が構成されている。図4,5,9に示すように、ボタン部材6は、例えば硬質合成樹脂の成形品によって構成されている。このボタン部材6は、円盤状のボタン本体61と、ボタン本体61の下面内面に設けられ、かつ弾力性を有する一対の脚部62とを備えている。一対の脚部62の先端外側には、外側に突出するように抜け止め突起63が形成されている。さらにボタン本体61の下面両側には、上記一対のロックレバー7のカム部71に対応して、一対のカム面64が形成されている。このカム面64は、2つ合わせた状態で断面逆V字状となりような傾斜面によって構成されている。なおこのカム面64は、後述するように、ロックレバー7を圧縮コイルバネ75の付勢力に抗して内側に揺動させるためのものである。この構成のボタン部材6が、ジョイント部材3,4に取り付けられたキャップ部材5に取り付けられる。すなわち図4,5に示すように、ボタン部材6の一対の脚部62が、柄側ジョイント部材3の上側円環部32の上方からキャップ部材5の円筒部52内に挿入されて、一対の脚部62の抜け止め突起63が、キャップ部材5の開口部53の上側縁部に弾性係合している。これにより、ボタン本体61が、柄側ジョイント部材3における上側円環部32のボタン取付部33内に上下方向軸心方向に移動可能に収容された状態で、ボタン部材6がキャップ部材5に対し抜け止めされた状態に取り付けられる。以上の構成の回転機構2は、図4Aに示す自然状態通常状態においては、圧縮コイルバネ75の付勢力によって押し開かれた一対のロックレバー7のカム部71によって、ボタン部材6のカム面64が支持されることにより、ボタン部材6が持ち上げられた状態、つまりボタン本体61の上面が、柄側ジョイント部材3の上側円環部32の上端縁よりも少し上方に配置された状態に保持されている。そしてこの自然状態から、ボタン部材6を押操作すると図4Bに示すように、ボタン部材6のカム面64によってカム部71が押し込まれて、一対のロックレバー7が圧縮コイルバネ75の付勢力に抗して内側に揺動する。これにより、ロックレバー7の係合凸部72が、ローラ側ジョイント部材4の係合凹部46から抜け出して係合凸部72の係合凹部46への係合が解除されて、柄19の連結軸部材15に対する固定ロックが解除される。なお図4Bに示す押込状態から、ボタン部材6の押込操作を解除すると、圧縮コイルバネ75の付勢力によって、一対のロックレバー7が外側に揺動して、係合凸部72が係合凹部46に係合して、自動的にロックされる。その一方、ロックレバー7のカム部71によってボタン部材6のカム面64が押されて、ボタン部材6が上昇し、図4Aに示す自然状態に自動的に復帰する。またボタン部材6を押操作してロックを解除すれば、柄19を連結軸部材15に対し回転操作が可能となる。このため、例えば図1Aに示す清掃時形態において、ボタン部材6を押操作してロックを解除して、柄19を連結軸部材15に対し90°回転させれば、図1Bに示すように収納時形態に変換することができる。逆に、図1Bに示す収納時形態において、ボタン部材6を押操作してロックを解除して、柄19を90°回転させれば、図1Aに示すように清掃時形態に変換することができる。さらに本実施形態においては、ロックを解除した後、例えば柄19を清掃時形態から収納時形態まで回転させた際には、収納時形態に自動的にロックされる。すなわちロック解除後における柄19の回転操作中において、ロックレバー7の係合凸部72は、ローラ側ジョイント部材5における円環部45の内周面に摺接して、一対のロックレバー7は内側に揺動した状態に維持されている。そして柄19を収納時形態まで回転操作した時点で、ロックレバー7の係合凸部72に対応する位置に、ローラ側ジョイント部材5のいずれかの係合凹部46が配置される。従って、ロックレバー7は、圧縮コイルバネ75の付勢力によって外側に揺動して、係合凸部72が当該いずれかの係合凹部46に係合する。このように柄19を収納時形態まで回転させれば、その状態で自動的にロックされる。さらにロックレバー7が外側に揺動すると、ロックレバー7のカム部71によってボタン部材6のカム面64が押し上げられて、ボタン部材6が図4Aに示す自然状態に自動的に復帰する。言うまでもなく、柄19を収納時形態から清掃時形態に回転させる場合においても、清掃時形態で自動的にロックされると同時に、ボタン部材6が自然状態に自動的に復帰する。また本実施形態では、清掃時形態や収納時形態において、ロックされることによって、柄19が連結軸部材15に対し固定されるため、柄19が不用意に揺動回転するようなことはない。このため例えば、清掃時形態では、粘着ロール10が柄19に対し直角に配置された状態で不用意に回転しないため、柄19を手で持って粘着ロール10をカーメットや床面に転動させるような清掃作業を無理なくスムーズに行うことができる。さらに収納時形態においても、同様に、粘着ロール10が柄19に対し平行に配置された状態で不用意に回転しないため、コンパクトさを維持できて、後述するように収納容器9等に安定させて収納することができる。なお本実施形態においては、ボタン部材6、ロックレバー7のカム部71等によってロック解除手段が構成されている。さらにボタン部材6のボタン本体61によって押ボタンが構成される。図3,11,12に示すように、本実施形態の収納容器9は、上記実施形態のロールクリーナー専用の収納容器であり、例えば硬質合成樹脂の成形品によって構成されている。この収納容器9は、上端に開口部を有し、その上端開口部を介して、収納時形態のロールクリーナー1のロール側部位を縦置きに収納できるようになっている。この収納容器9は、平面視において、長円形状を有しており、回転ローラ11の周辺を収容するためのローラ側収納凹部91と、ローラ側収納凹部91に連通し、かつ回転機構2の周辺を収容するための柄側収納凹部95とを有している。ローラ側収納凹部91は、平面断面形状が、粘着ロール10が巻回された回転ロール11の断面形状よりも大きい略円形の形状を有しており、回転ロール11をその軸心を垂直にした縦置きの状態で収容できる大きさに形成されている。ローラ側収納凹部91の底面には、回転ローラ11の一端開口部に挿入可能な位置決め凸部92が形成されている。本実施形態において、この位置決め凸部92が、位置決め部を構成している。さらに位置決め凸部92には、連結軸部材15との干渉を避けるための切欠状凹部93が形成されている。柄側収納凹部95は、平面視で略矩形状に形成されており、両側壁内面97,97間の寸法幅が、ロールクリーナー1における回転機構2の軸心方向のサイズよりも少し大きく形成されている。従って柄側収納凹部95は、回転機構2をその軸心を図12の上下方向に向けた状態で収納できるようになっている。また柄側収納凹部95の底部96は、ローラ側収納凹部91の底部よりも高い位置に配置されている。本実施形態においては、柄側収納凹部95の底部96が、回転機構載置部を構成している。この柄側収納凹部95の底部96は、後述するように回転機構2を安定状態に載置できるように、緩やかに湾曲した凹陥形状に形成されている。以上の構成の収納容器9は、収納時形態のロールクリーナー1を、その回転ローラ11および柄19の軸心を上下方向に向けた縦向きの状態で収納できるようになっている。すなわち収納時形態のロールクリーナー1を、その柄19の先端側および回転ローラ11の一端側を下側に向けた状態で、収納容器9に上端開口部から収納する。このとき言うまでもなく、回転ローラ11の周辺をローラ側収納凹部91に収納するとともに、回転機構2柄19の周辺を柄側収納凹部95に収納する。この収納状態では、ローラ側収納凹部91の位置決め凸部92が回転ローラ11の一端開口部内に嵌合するとともに、回転機構2が柄側収納凹部95の底部96上に載置され、さらに柄19の先端側を除いた部分基端側が、収納容器9の上端開口部から上方に突出するように配置される。なお回転ローラ11の一端側に配置される連結軸部材15の第2軸部17は、位置決め凸部92の切欠状凹部93内に配置されることにより、連結軸部材15が位置決め凸部92に干渉するのが防止されている。そしてこの収納状態においては、回転ローラ11の一端側内部に、ローラ側収納凹部91の位置決め凸部92が嵌合しているため、回転ローラ11は、縦向きで安定した状態に保持される。さらに回転機構2は、柄側収納凹部95の底部96に載置されて、柄19の荷重を底部96によって確実に受け止めることができ、柄19は、縦向きで安定した状態に保持される。このように回転ローラ11および柄19、つまりロールクリーナ-1は、縦向きで安定した状態に保持されるため、不用意に転倒してしまうのを確実に防止することができる。特に本実施形態では、柄側収納凹部95の底部96を緩やかに湾曲する凹陥形状に形成しているため、その凹陥部に回転機構2が安定した状態に載置され、ロールクリーナー1を、より一層安定した状態に保持することができる。さらに柄側収納凹部95の幅を狭くしているため、回転機構2が柄側収納凹部95の内周側面97に当接することによって、柄19が大きく揺れるのを防止することができ、この点においても、収納状態のロールクリーナー1が不用意に転倒してしまうのを、より確実に防止することができる。一方、収納状態のロールクリーナー1を収納容器9から取り出す際には、柄19を手で持って、ロールクリーナー1を上方に持ち上げれば良い。これにより、ロールクリーナー1を収納容器9の上端開口部から取り出すことができる。ここで本実施形態においては、収納状態のロールクリーナー1は、その柄19が収納容器9の上端から上方へ突出して配置しているため、収納状態であっても、柄19の突出部分を簡単に把持することができ、取出操作を簡単かつスムーズに行うことができる。また取り出したロールクリーナー1は、収納時形態に固定されているが、既述したようにボタン部材6を押してロックを解除すれば、柄19を回転させて、簡単に清掃時形態図1A参照に移行させることができる。以上のように、本実施形態のロールクリーナー1によれば、清掃時形態と、収納時形態とにおいて、柄19を粘着ローラ側の連結軸部材15に対しロックして固定できるようにしているため、清掃時形態および収納時形態のいずれの形態であっても、柄19がローラ側に対し不用意に回転してしまうことがない。このため例えば清掃時に、ロールクリーナー1を清掃時形態に確実に維持できるため、清掃作業を不具合なくスムーズに行うことができる。さらにロールクリーナー1を収納時形態に確実に維持できるため、ロールクリーナー1の収納容器9に対する収納/取出作業を簡単かつスムーズに行うことができる。また本実施形態においては、清掃時形態および収納時形態でロックされたロールクリーナー1を、押しボタン操作によって、簡単に解除することができるため、清掃時形態および収納時形態間の変換操作を簡単に行うことができる。このため、収納容器9から取り出したロールクリーナー1を簡単に清掃時形態に変換できて、清掃作業を直ちに開始することができる。逆に、清掃作業完了後は、ロールクリーナー1を簡単に収納時形態に変換できて、スムーズに収納容器9に仕舞い込むことができる。しかも、本実施形態のロールクリーナー1は、柄19をローラ側に対し回転させて、清掃時形態や収納時形態に移行させた際に、自動的にロックされるため、面倒なロック操作を別途行う必要がなく、使用者にとって一層使い勝手が良くなる。また本実施形態のロールクリーナー1において、収納時形態では、粘着ローラ19が柄19と並んで平行に配置されるため、ローラ側が両側方に突出するようなことがなく、柄に沿ったコンパクトな形態にすることができる。従って、ローラ側をスペース効率良く収納できるようになり、収納容器9自体もスリム形状でコンパクトに形成することができる。このため、収納時における収納容器9を含めた清掃具全体をコンパクトにかつ見栄え良く仕上げることができる。なお上記実施形態においては、ロールクリーナー1を収納するための専用の収納容器9を用いる場合を例に挙げて説明したが、それだけに限られるものではない。本発明は、収納容器を用いずに、ロールクリーナーのみを使用することも可能である。"