"導電性基体上に、電荷発生物質を含有する電荷発生層および電荷輸送物質を含有する電荷輸送層が順次積層された感光層が少なくとも形成され、前記電荷発生層が、20nm以下の平均一次粒子径を有する金属粒子を担持してなる金属担持無機酸化物粒子を含有することを特徴とする電子写真感光体。前記金属粒子の金属が金または白金であり、かつ前記金属担持無機酸化物粒子の無機酸化物が酸化チタンまたは酸化ケイ素である請求項1に記載の電子写真感光体。前記金属粒子が2~20nmの平均一次粒子径を有し、かつ前記金属担持無機酸化物粒子の無機酸化物粒子が20~150nmの平均一次粒子径を有する請求項1または2に記載の電子写真感光体。前記金属粒子が、前記金属担持無機酸化物粒子の無機酸化物に対して0.5~40重量の割合で担持されてなる請求項1~3のいずれか1つに記載の電子写真感光体。前記電荷発生層がバインダ樹脂をさらに含有し、前記電荷発生物質および前記バインダ樹脂の合計量に対して0.1~30重量の割合で前記金属担持無機酸化物粒子を含有する請求項1~4のいずれか1つに記載の電子写真感光体。前記電荷発生物質が、チタニルフタロシアニンである請求項1~5のいずれか1つに記載の電子写真感光体。前記導電性基体と前記電荷発生層との間に下引き層を有する請求項1~6のいずれか1つに記載の電子写真感光体。請求項1~7のいずれか1つに記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された前記静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像手段と、現像によって形成された前記トナー像を記録媒体上に転写する転写手段と、転写された前記トナー像を前記記録媒体上に定着して画像を形成する定着手段を少なくとも備えたことを特徴とする画像形成装置。分散安定化を図った金属微粒子を電荷発生層に導入する特許文献2の技術では、電荷発生物質としてチタニルフタロシアニンを用いた有機系感光体の感度向上が十分ではなく、さらなる改良が求められる。また、特許文献3に記載されているような、酸化物微粒子を含有させる技術では、有機系感光体の感度向上およびその安定化を図ることは難しい。そこで、本発明は、上記問題点を解消して、導電性基体上に少なくとも電荷発生層および電荷輸送層が順次積層されてなる、高感度でかつ長期にわたって安定した高品位な画質を形成し得る感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することを課題とする。本発明者は、上記の課題を解決すべく鋭意検討した結果、導電性基体上に少なくとも電荷発生層および電荷輸送層が順次積層されてなる感光体において、特定の平均一次粒子径を有する金属粒子を担持してなる金属担持無機酸化物粒子を電荷発生層に含有させることにより、高感度でかつ長期にわたって安定した高品位な画質を形成し得る感光体が得られることを見出して、本発明を完成するに至った。かくして、本発明によれば、導電性基体上に、電荷発生物質を含有する電荷発生層および電荷輸送物質を含有する電荷輸送層が順次積層された感光層が少なくとも形成され、前記電荷発生層が、20nm以下の平均一次粒子径を有する金属粒子を担持してなる金属担持無機酸化物粒子を含有することを特徴とする感光体が提供される。また、本発明によれば、本発明の感光体と、前記感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された前記静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像手段と、現像によって形成された前記トナー像を記録媒体上に転写する転写手段と、転写された前記トナー像を前記記録媒体上に定着して画像を形成する定着手段を少なくとも備えたことを特徴とする画像形成装置が提供される。本発明によれば、高感度でかつ長期にわたって安定した高品位な画質を形成し得る感光体およびそれを備えた画像形成装置やプロセスカートリッジを提供することができる。すなわち、本発明によれば、通常では凝集を起こし易い金属粒子を予め無機酸化物粒子に担持させることにより、電荷発生層中に均一に分布させるので、効果的に金属粒子上にプラズモン吸収を誘起し、結果として電荷発生層のさらなる高感度化や長期にわたる安定化が図れ、高品位な画質を形成し得る感光体を提供することができる。また、金属粒子の金属が金または白金でありかつ金属担持無機酸化物粒子の無機酸化物が酸化チタンまたは酸化ケイ素である場合に、金属粒子が2~20nmの平均一次粒子径を有し、かつ金属担持無機酸化物粒子の無機酸化物粒子が20~150nmの平均一次粒子径を有する場合に、金属粒子が金属担持無機酸化物粒子の無機酸化物に対して0.5~40重量の割合で担持されてなる場合に、上記の効果がさらに発揮される。さらに、電荷発生層がバインダ樹脂をさらに含有し、電荷発生物質およびバインダ樹脂の合計量に対して0.1~30重量の割合で金属担持無機酸化物粒子を含む場合に、電荷発生物質がチタニルフタロシアニンである場合に、導電性基体と電荷発生層との間に下引き層を有する場合に、上記の効果がさらに発揮される。本発明の感光体は、導電性基体上に、電荷発生物質を含有する電荷発生層および電荷輸送物質を含有する電荷輸送層が順次積層された感光層が少なくとも形成され、電荷発生層が、20nm以下の平均一次粒子径を有する金属粒子を担持してなる金属担持無機酸化物粒子を含有することを特徴とする。金属担持無機酸化物粒子における金属粒子の金属は、プラズモン吸収を誘起し、その結果として電荷発生層のさらなる高感度化や長期にわたる安定化が図れる金属であれば特に限定されない。このような金属としては、例えば、金Au、白金Pt、ニッケルNi、パラジウムPd、アルミニウムAlなどが挙げられ、これらの中でも、赤色から近赤外域に強い吸収を有する金および白金が特に好ましい。金属担持無機酸化物粒子における無機酸化物粒子の無機酸化物としては、チタンTi、ケイ素Si、ジルコニウムZr、亜鉛Znなどの酸化物、すなわち酸化チタンTiO2、チタニア、酸化ケイ素SiO2、シリカ、酸化ジルコニウムZrO2、ジルコニア、酸化亜鉛ZnOなどが挙げられる。これらの中でも、酸化チタンおよび酸化ケイ素が好ましく、帯電保持能力の安定性が高い酸化チタンが特に好ましい。また、金属担持無機酸化物粒子の分散性を向上させるために、例えば、プロピルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、ジメチルジエトキシシランおよびメチルハイドロジェンポリシロキサンなどで、無機酸化物粒子の表面が疎水化処理されていてもよい。金属粒子の平均一次粒子径は、20nm以下であり、例えば、2~20nmであるのが好ましい。金属粒子の平均一次粒子径が小さい、例えば2nm未満では、十分な担持による感度向上が得られないことがある。一方、金属粒子の平均一次粒子径が大きい、すなわち20nmを超えると、金属微粒子が連続膜となり、プラズモン吸収に基づく所望の高感度化が得られないことがある。無機酸化物粒子の平均一次粒子径は、金属粒子を担持させた金属担持無機酸化物粒子が電荷発生層中に均一に分散し得る程度であれば特に限定されず、例えば、20~150nmであるが好ましい。無機酸化物粒子の平均一次粒子径が20nm未満では、粒子同志の凝集傾向が顕著になると共に、金属粒子の担持が難しくなり、結果として、所望の感光体感度の向上が得られないことがある。一方、無機酸化物粒子の平均一次粒子径が150nmを超えると、電荷発生層を均一に塗布する金属担持無機酸化物粒子の調製が難しくなり、結果として、画像欠陥が発生することがある。金属粒子は、無機酸化物粒子の平均一次粒子径や比表面積にもよるが、無機酸化物に対して0.5~40重量の割合で担持されてなるのが好ましい。金属粒子が無機酸化物に対して0.5重量未満では、十分な担持による感度向上が得られないことがある。一方、金属粒子が無機酸化物に対して40重量を超えると、担持される金属微粒子が連続膜となり、プラズモン吸収に基づく所望の高感度化が得られないことがある。より好ましくは5~30重量である。金属担持無機酸化物粒子は、公知の方法で適宜材料を適宜選択し、調製条件を適宜設定することにより調製することができる。例えば、水性媒体中で担持させる金属材料を無機酸化物粒子の表面に付着させ、濾過乾燥の後、加熱焼成して、金属材料を金属の粒子に変換することにより、金属担持無機酸化物粒子を得る。より具体的には、後述する製造例のように塩化金酸や塩化白金酸の水溶液に、例えば炭酸ナトリウムのような塩基性の水溶液を適下して中和し、得られた水溶液に予め十分に水洗乾燥させた無機酸化物粒子を加え、さらにpHコントロールのために、例えば、クエン酸マグネシウムのようなカルボン酸塩の水溶液を添加攪拌し、得られたスラリーを濾過し、濾取物ケーキを水洗乾燥後に焼成して金属を担持した無機酸化物粒子を得る。金属粒子が無機酸化物粒子に担持されている状態は、透過型電子顕微鏡などを用いて確認することができる。本発明の感光体について図面を用いて説明するが、以下に示す形態は一例に過ぎず、本発明はこれらに限定されるものではない。図1および2は、それぞれ本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。図1の感光体1は、導電性材料からなる円筒状の導電性基体11の外周面上に、電荷発生層12と電荷輸送層13とが順次積層された感光層14が形成された積層型感光体である。図2の感光体2は、導電性材料からなる円筒状の導電性基体11の外周面上に、下引き層15と図1の感光層14とが順次形成された積層型感光体である。導電性基体11導電性基体11は、感光体1の電極としての役割を果たすとともに、上部に配置される層、すなわち下引き層15および感光層14の支持部材としても機能する。導電性基体の構成材料は、当該分野で用いられる材料であれば特に限定されない。具体的には、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、真鍮、亜鉛、ニッケル、ステンレス鋼、クロム、モリブデン、バナジウム、インジウム、チタン、金、白金などの金属および合金材料:ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリオキシメチレン、ポリスチレン、セルロース、ポリ乳酸などの高分子材料、硬質紙、ガラスなどからなる基体表面に金属箔をラミネートしたもの、金属材料または合金材料を蒸着したもの、導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウム、カーボンブラックなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどが挙げられる。導電性基体の形状としては、シート状、円筒状、円柱状、無端ベルトシームレスベルト状などが挙げられる。導電性基体の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、表面を粗面化するなどの乱反射処理が施されていてもよい。乱反射処理は、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスにおいて本発明による感光体を用いる場合に特に有効である。すなわち、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザ光の波長が揃っているので、感光体の表面で反射されたレーザ光と感光体の内部で反射されたレーザ光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像に現れて画像欠陥の発生することがある。そこで、導電性基体の表面に乱反射処理を施すことにより、波長の揃ったレーザ光の干渉による画像欠陥を防止することができる。下引き層中間層ともいう15本発明の感光体は、導電性基体11と電荷発生層12との間に下引き層15を有するのが好ましい。下引き層15を設けることにより、導電性基体11表面の凸凹を被覆して均一な表面を得ることができるので、感光層14本発明の場合には電荷発生層12の成膜性を高め、感光層14の導電性基体11からの剥離を抑え、導電性基体11と感光層14との接着性を向上させることができる。具体的には、導電性基体11からの感光層14への電荷の注入が防止され、感光層14の帯電性の低下を防ぎ、画像のかぶりいわゆる黒ぽちを防止することができる。下引き層は、例えば、樹脂材料を適当な溶剤に溶解させて下引き層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性基体11の表面に塗布し、乾燥により有機溶剤を除去することによって形成することができる。また、導電性基体の構成材料がアルミニウムの場合には、その酸化によりアルマイトを含む層アルマイト層を形成し、下引き層とすることができる。樹脂材料としては、例えば、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂およびポリアミド樹脂などの樹脂、ならびにこれらの樹脂を構成する繰返し単位のうちの2つ以上を含む共重合体樹脂などの合成樹脂に加えて、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、セルロース、ニトロセルロースおよびエチルセルロースなどの天然高分子が挙げられ、これらの1種を単独でまたは2種以上を組合わせて用いることができる。これらの樹脂の中でも、ポリアミド樹脂を用いることが好ましく、特にアルコール可溶性ナイロン樹脂を用いることが好ましい。好ましいアルコール可溶性ナイロン樹脂としては、例えば、6-ナイロン、6,6-ナイロン、6,10-ナイロン、11-ナイロン、2-ナイロンおよび12-ナイロンなどの単独重合または共重合ナイロン、ならびにN-アルコキシメチル変性ナイロンおよびN-アルコキシエチル変性ナイロンのように、ナイロンを化学的に変性させた樹脂などが挙げられる。下引き層用塗布液の溶剤としては、水もしくは各種有機溶剤およびこれらの混合溶剤が用いられる。例えば、水、メタノール、エタノールもしくはブタノールなどの単独溶剤、または水とアルコール類、2種類以上のアルコール混液、アセトンもしくはジオキソランなどとアルコール類、ジクロロエタン、クロロホルムもしくはトリクロロエタンなどのハロゲン系有機溶剤とアルコール類などの混合溶剤が用いられる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。また、下引き層は、金属酸化物粒子などの粒子を含有していてもよい。金属酸化物粒子は、下引き層の体積抵抗値を容易に調節でき、積層型感光層への電荷の注入をさらに抑制できると共に、各種環境下において感光体の電気特性を維持することができる。金属酸化物粒子としては、例えば、酸化チタン、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウムおよび酸化スズなどの粒子が挙げられ、その平均粒子径は0.02~0.5μmの範囲であることが好ましい。下引き層用塗布液中における樹脂材料と金属酸化物との合計重量をA、下引き層用塗布液に使用されている溶剤の重量をBとするとき、両者の重量比率A/Bは、1/99~40/60であることが好ましく、より好ましくは2/98~30/70である。また、樹脂材料の重量をC、金属酸化物の重量をDとするとき、両者の重量比率C/Dは、90/10~1/99であることが好ましく、より好ましくは70/30~5/95である。下引き層に金属酸化物粒子などの粒子を含有させる場合には、例えば、樹脂材料を適当な溶剤中に溶解または分散させて得られる溶液中に、金属酸化物粒子を分散させて下引き層用塗布液を調製すればよい。金属酸化物粒子を樹脂溶液中に分散させるために、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミル、超音波分散機およびペイントシェーカーなどの公知の装置を用いてもよい。下引き層用塗布液の塗布方法は、塗布液の物性および生産性などを考慮に入れて最適な方法を適宜選択すればよく、例えば、スプレー法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法などが挙げられる。これらの塗布方法の中でも、浸漬塗布法は、塗布液を満たした塗工槽に基体を浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引上げることによって基体の表面に層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、感光体の製造に好適に用いることができる。浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定させるために、超音波発生装置に代表される塗布液分散装置が設けられていてもよい。自然乾燥により塗膜中の溶剤を除去してもよいが、加熱により強制的に塗膜中の溶剤を除去してもよい。このような乾燥工程における温度は、使用した溶剤を除去し得る温度であれば特に限定されないが、50~140°C程度が適当であり、80~130°C程度が特に好ましい。乾燥温度が50°C未満では、乾燥時間が長くなることがあり、また溶剤が充分に蒸発せず電荷発生層中に残ることがある。また、乾燥温度が約140°Cを超えると、感光体の繰り返し使用時の電気的特性が悪化して、得られる画像が劣化することがある。このような温度条件は、下引き層のみならず後述する感光層などの層形成や他の処理においても共通する。下引き層の膜厚は特に限定されないが、好ましくは0.01μm以上20μm以下であり、より好ましくは0.05μm以上10μm以下である。下引き層の膜厚が0.01μm未満では、実質的に下引き層15として機能しなくなり、導電性基体11の凸凹を被覆して均一な表面性を得ることができず、導電性基体11からの感光層14への電荷の注入を防止することができなくなり、感光層14の帯電性の低下が生じることがある。一方、下引き層の膜厚が20μmを超えると、下引き層15を浸漬塗布法によって形成することが困難になると共に、下引き層15上に感光層14を均一に形成することができず、感光体の感度が低下することがある。電荷発生層12電荷発生層は、照射された光を吸収することにより電荷を発生する電荷発生能を有する電荷発生物質を主成分とし、必須構成材料として金属担持無機酸化物粒子、任意に公知の添加剤およびバインダ樹脂を含有する。金属担持無機酸化物粒子は、上記のとおりであり、感光体の増感剤として作用する。電荷発生物質としては、当該分野で用いられる有機系顔料を含む有機系光導電性材料および無機顔料を含む無機系光導電性材料が挙げられる。有機系顔料を含む有機系光導電性材料としては、例えば、モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料およびトリスアゾ系顔料などのアゾ系顔料、インジゴおよびチオインジゴなどのインジゴ系顔料、ペリレンイミドおよびペリレン酸無水物などのペリレン系顔料、アントラキノンおよびピレンキノンなどの多環キノン系顔料、金属フタロシアニンおよび無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、スクアリリウム色素、ピリリウム塩類およびチオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素などの有機光導電性材料が挙げられる。また、無機顔料を含む無機系光導電性材料としては、セレンおよびその合金、ヒ素-セレン、硫化カドミウム、酸化亜鉛、アモルファスシリコン、その他の無機光導電体が挙げられる。上記の電荷発生物質の中でも、電荷発生効率およびその安定性の点で、フタロシアニン、特にチタニルフタロシアニンTiOPcおよびχ型無置換フタロシアニンH2Pcが特に好ましい。電荷発生層は、本発明の好ましい特性が損なわれない範囲内で、化学増感剤、光学増感剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、分散安定剤、増感剤、レベリング剤、可塑剤、無機化合物もしくは有機化合物の粒子などから選ばれる1種または2種以上の公知の添加剤を適量含有していてもよい。これらの添加剤は、後述する電荷輸送層に含有されてもよく、電荷発生層および電荷輸送層の両方に含有されてもよい化学増感剤および光学増感剤は、感光体の感度を向上させ、繰返し使用による残留電位の上昇および疲労などを抑え、電気的耐久性を向上させる。化学増感剤としては、例えば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、4-クロルナフタル酸無水物などの酸無水物;テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、4-ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類;アントラキノン、1-ニトロアントラキノンなどのアントラキノン類;2,4,7-トリニトロフルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロフルオレノンなどの多環もしくは複素環ニトロ化合物;ジフェノキノン化合物などの電子吸引性材料およびこれらの電子吸引性材料を高分子化したものなどが挙げられる。光学増感剤としては、例えばキサンテン系色素、キノリン系顔料、銅フタロシアニンなどの有機光導電性化合物、メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルーおよびビクトリアブルーなどに代表されるトリフェニルメタン系染料;エリスロシン、ローダミンB、ローダミン3R、アクリジンオレンジおよびフラペオシンなどに代表されるアクリジン染料;メチレンブルーおよびメチレングリーンなどに代表されるチアジン染料;カプリブルーおよびメルドラブルーなどに代表されるオキサジン染料;シアニン染料;スチリル染料;ピリリウム塩染料およびチオピリリウム塩染料などが挙げられる。酸化防止剤は、長期にわたって感度安定性を維持させることができる。酸化防止剤としては、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール:BHTのようなヒンダードフェノールなどのフェノール系酸化防止剤、ヒンダードアミンなどのアミン系酸化防止剤、ビタミンE、ハイドロキノン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカンおよびそれらの誘導体、有機硫黄系化合物、有機燐系化合物などが挙げられ、これらを単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。酸化防止剤の添加量は、電荷発生物質100重量部に対して0.1~40重量部が好ましく、0.5~15重量部が特に好ましい。酸化防止剤の添加量が0.1重量部未満であると、塗布液の安定性の向上および感光体の耐久性の向上に充分な効果が得られないおそれがある。また、酸化防止剤の添加量が40重量部を超えると、感光体特性に悪影響を及ぼすおそれがある。レベリング剤および可塑剤は、成膜性、可撓性および表面平滑性を向上させることができる。レベリング剤としては、例えばシリコーン系レベリング剤などが挙げられる。可塑剤としては、例えばフタル酸エステルなどの二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、塩素化パラフィンおよびエポキシ型可塑剤などが挙げられる。電荷発生層は、公知の湿式法により形成することができる。例えば、電荷発生物質および金属担持無機酸化物粒子、必要に応じて添加剤およびバインダ樹脂を適当な溶剤に溶解または分散して電荷発生層形成用塗布液を調製し、得られた塗布液を導電性基体上または導電性基体上に形成された下引き層表面に塗布し、次いで乾燥して溶剤を除去する方法が挙げられる。その他の工程およびその条件は、下引き層の形成に準ずる。バインダ樹脂は、電荷発生層の機械的強度や耐久性、層間の結着性などを向上させることができ、当該分野で用いられる結着性を有する樹脂を使用できる。具体的には、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニルなどのビニル系樹脂、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリスルホン、ポリアリレート、ポリアミド、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエーテル、ポリアクリルアミド、ポリフェニレンオキサイドなどの熱可塑性樹脂;フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリウレタン、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマールなどの熱硬化性樹脂、これらの樹脂の部分架橋物、これらの樹脂に含まれる構成単位のうちの2つ以上を含む共重合体樹脂塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体樹脂、アクリロニトリル-スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂などが挙げられる。これらのバインダ樹脂は1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて使用することができる。電荷発生層は、バインダ樹脂100重量部に対して、電荷発生物質10~400重量部を含有するのが好ましい。電荷発生物質の含有量が10重量部未満では、感光体の感度が低下することがある。一方、電荷発生物質の含有量が400重量部を超えると、電荷発生層の膜強度が低下するだけでなく、電荷発生物質の分散性が低下して粗大粒子が増大するので、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷が減少し、画像欠陥、特に白地にトナーが付着し小な黒点が形成される黒ぽちと呼ばれる画像のかぶりが多くなることがある。したがって、電荷発生物質の含有量は、バインダ樹脂100重量部に対して、より好ましくは100~300重量部であり、さらに好ましくは150~250重量部である。また、電荷発生層は、バインダ樹脂100重量部に対して、金属担持無機酸化物粒子1~150重量部を含有するのが好ましい。金属担持無機酸化物粒子の含有量が1重量部未満では、十分な増感効果が得られないことがある。一方、金属担持無機酸化物粒子の含有量が150重量部を超えると、電荷発生層としての機能を失い感度が低下することがある。したがって、金属担持無機酸化物粒子の含有量は、バインダ樹脂100重量部に対して、より好ましくは0.1~120重量部であり、さらに好ましくは30~160重量部である。換算によれば、金属担持無機酸化物粒子の含有量は、電荷発生物質およびバインダ樹脂の合計量に対して0.1~30重量の割合であるのが好ましく、1~20重量の割合がさらに好ましく、5~15重量の割合が特に好ましい。電荷発生層用塗布液の溶剤としては、例えば、ジクロロメタン、ジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素、メタノール、エタノールなどのアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類、テトラヒドロフラン、ジオキサンなどのエーテル類、1,2-ジメトキシエタンなどのエチレングリコールのアルキルエーテル類、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、およびN,N-ジメチルホルムアミド、NN-ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶剤などが挙げられる。これらの溶剤の1種を単独でまたは2種以上の混合溶剤として用いることができる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。構成物質を樹脂溶液に溶解または分散させるのに先立ち、電荷発生物質を予備粉砕してもよい。予備粉砕は、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミル、超音波分散機などの一般的な粉砕機を用いて行うことができる。構成物質の樹脂溶液への溶解または分散は、例えば、ペイントシェーカー、ボールミル、サンドミルなどの一般的な分散機を用いて行うことができる。このとき、容器および分散機を構成する部材から摩耗などによって不純物が発生し、塗布液中に混入しないように、分散条件を適宜設定するのが好ましい。電荷発生層の膜厚は特に限定されないが、好ましくは0.05μm以上5μm以下であり、より好ましくは0.1μm以上1μm以下である。電荷発生層の膜厚が0.05μm未満では、光吸収の効率が低下し、感光体の感度が低下することがある。一方、電荷発生層の膜厚が5μmを超えると、電荷発生層12内部での電荷移動が感光層14の表面電荷を消去する過程の律速段階となり、感光体1の感度が低下することがある。電荷輸送層13電荷輸送層は、電荷発生層に含まれる電荷発生物質で発生した電荷を受入れ、これを輸送する能力を有する電荷輸送物質と、電荷輸送物質を結着させるバインダ樹脂とを主成分とし、任意に公知の添加剤を含有する。電荷輸送物質としては、当該分野で用いられる化合物、例えば、エナミン誘導体、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体およびベンジジン誘導体などが挙げられる。バインダ樹脂は、電荷発生層に含まれるものと同様のバインダ樹脂の1種または2種以上を使用できる。これらの樹脂の中でも、ポリカーボネートを主成分とする樹脂、ポリアリレート樹脂およびポリスチレン樹脂は、光化学的に安定で、電荷輸送物質との相溶性に優れ、さらに体積抵抗値が1013Ωcm以上であって電気絶縁性に優れ、かつ成膜性、電位特性、透明性、耐刷性などにも優れるので好ましい。ポリカーボネートを主成分とする樹脂は、ポリカーボネート樹脂の重量が、電荷輸送層を構成する総バインダ樹脂中で最も高い割合を占めることを意味し、より好ましくは50~90重量の範囲を占めることを意味する。また、第2成分のバインダ樹脂は、上記総バインダ樹脂中10~50重量の範囲で用いられ得る。第2成分のバインダ樹脂は、例えば、ポリメチルメタクリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂などのビニル重合体樹脂およびこれらを構成する繰返し単位のうちの2つ以上を含む共重合体樹脂、ならびにポリエステル樹脂、ポリエステルカーボネート樹脂、ポリスルホン樹脂、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂およびフェノール樹脂ならびにこれらの樹脂を部分的に架橋した熱硬化性樹脂が挙げられる。これらの樹脂は1種を単独また2種以上の混合物を使用してもよい。電荷輸送層は、バインダ樹脂100重量部と電荷輸送物質30~100重量部とを含有するのが好ましい。より好ましい電荷輸送物質の含有量は40~90重量部であり、さらに好ましい電荷輸送物質の含有量は50~80重量部である。電荷輸送物質の含有量が30重量部未満では、十分な電荷輸送能がなく、十分な露光後の電位低下が確保できないことがある。一方、電荷輸送物質の含有量が100重量部を超えると、過度で電荷輸送物質の添加による帯電性の保持ができない、あるいは塗膜中での電荷輸送物質の凝集発生による画像欠陥の発生が起こることがある。電荷輸送層は、本発明の効果を阻害しない範囲内で必要に応じて、電荷発生層に含まれるものと同様の添加剤を適量含有していてもよい。特に、最表層となる電荷輸送層は、他の部材との接触および摺刷での摩耗による性能劣化を防止するなどの目的でフィラーを含有するのが好ましい。添加するフィラーとしては、有機系、無機系を問わず、使用することができる。添加方法としては、上記のような電荷輸送層への添加が挙げられるが、別途、後述するような保護層を電荷輸送層の上部に設け、ここにフィラーを添加してもよい。フィラー粒子は、光散乱および電荷輸送層内での電気的キャリアーへの弊害を低減するために、小さい粒子径のものが好ましい。具体的なフィラー粒子の粒子径は、1000nm以下、好ましくは50~500nm、さらに好ましくは100~300nmである。フィラー粒子の添加量は、電荷輸送物質とバインダ樹脂との合計重量電荷輸送層の固形分に対して、0.1~30重量、好ましくは1~20重量、より好ましくは5~15重量である。電荷輸送層は、電荷発生層と同様に、電荷輸送物質、バインダ樹脂および必要に応じてフィラー粒子などの添加剤を適当な溶媒に溶解または分散させて電荷輸送層用塗布液を調製し、得られた塗布液を電荷発生層表面に塗布し、次いで乾燥して溶剤を除去することにより形成することができる。電荷輸送層用塗布液の溶剤としては、電荷発生層用塗布液の溶剤と同様のものが挙げられる。電荷輸送層用塗布液の調製において、フィラー粒子を分散させるために、下引き層用塗布液の調製と同様に公知の分散装置を用いてもよい。その他の工程およびその条件は、下引き層および電荷発生層の形成に準ずる。電荷輸送層の膜厚は特に限定されないが、好ましくは5μm以上40μm以下であり、より好ましくは10μm以上30μm以下である。電荷輸送層の膜厚が5μm未満では、帯電保持能が低下することがある。一方、電荷輸送層の膜厚が40μmを超えると、感光体1の解像度が低下することがある。保護層:図示せず本発明の感光体は、感光層14の表面に保護層図示せず、表面保護層ともいうを有していてもよい。保護層は、感光層の摩耗性の改善やオゾン、窒素酸化物などによる化学的悪影響の防止機能を有する。保護層は、例えば、適当な有機溶剤にバインダ樹脂、必要に応じてフィラー、酸化防止剤や紫外線吸収剤などの添加剤、および金属化合物粒子やポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、フッ素樹脂などの粒子を溶解または分散させて保護層形成用塗布液を調製し、この保護層形成用塗布液を感光層の表面に塗布し、乾燥により有機溶剤を除去することによって形成できる。その他の工程およびその条件は、下引き層、電荷発生層および電荷輸送層の形成に準ずる。保護層の膜厚は特に制限されないが、好ましくは0.1μm以上15μm以下であり、より好ましくは0.5μm以上5μm以下である。保護層の膜厚が0.5μm未満では、感光体1表面の耐摩耗性に劣り、耐久性が不十分になるおそれがあり、一方、保護層の膜厚が10μmを超えると、感光体1の解像度が低下するおそれがある。画像形成装置本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像手段と、現像によって形成されたトナー像を記録媒体上に転写する転写手段と、転写されたトナー像を記録媒体上に定着して画像を形成する定着手段を少なくとも備えたことを特徴とする。本発明の画像形成装置は、後述するような、感光体に残留するトナーを除去し回収するクリーニング手段および/または感光体に残留する表面電荷を除電する除電手段をさらに備えていてもよい。図面を用いて本発明の画像形成装置レーザプリンタの構成およびその画像形成動作について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではなく、本発明の感光体を使用することができるものであれば、モノクロ、カラーを問わず、電子写真プロセスを利用する種々のプリンタ、複写機、ファクシミリ、複合機などであり得る。すなわち、本発明の思想を逸脱しない範囲で種々の変形、変更が可能であって、その他の形態は本明細書および図面の記載から容易に理解される。図3は、本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。画像形成装置であるレーザプリンタ30は、本発明の図1の感光体1または図2の感光体2、半導体レーザまたは発光ダイオード31、回転多面鏡32、結像レンズ34、ミラー35、帯電手段であるコロナ帯電器36、現像手段である現像器37、転写紙カセット38、給紙ローラ39、レジストローラ40、転写手段である転写帯電器41、分離帯電器42、搬送ベルト43、定着器44、排紙トレイ45、クリーニング手段であるクリーナ46および除電器除電ランプ50を含んで構成される。なお、半導体レーザ31、回転多面鏡32、結像レンズ34およびミラー35は、露光手段49を構成する。感光体1は、図示しない駆動手段によって矢符47の方向に回転可能なようにレーザプリンタ30に搭載される。半導体レーザ31から出射されるレーザビーム33は、回転多面鏡32によって感光体1の表面に対してその長手方向主走査方向に繰り返し走査される。結像レンズ34は、fθ特性を有し、レーザビーム33をミラー35で反射させて感光体1の表面に結像させて露光させる。感光体1を回転させながらレーザビーム33を前記のように走査して結像させることによって、感光体1の表面に画像情報に対応する静電潜像が形成される。上記のコロナ帯電器36、現像器37、転写帯電器41、分離帯電器42よびクリーナ46は、矢符感光体の回転方向47で示す感光体1の回転方向上流側から下流側に向ってこの順序で設けられる。また、コロナ帯電器36は、レーザビーム33の結像点よりも感光体1の回転方向上流側に設けられ、感光体1の表面を均一に帯電させる。したがって、レーザビーム33が、均一に帯電された感光体1表面を露光することになり、レーザビーム33によって露光された部位の帯電量と露光されなかった部位の帯電量とに差異が生じて前記の静電潜像が形成される。帯電器としては、コロナ帯電器に限定されず、コロトロン帯電器、スコロトロン帯電器、鋸歯帯電器、ローラ帯電器などであってもよい。現像器37は、レーザビーム33の結像点よりも感光体1の回転方向下流側に設けられ、感光体1表面に形成された静電潜像にトナーを供給し、静電潜像をトナー像として現像する。転写紙カセット38に収容される転写紙48は、給紙ローラ39によって1枚ずつ取出され、レジストローラ40によって感光体1への露光と同期して転写帯電器41に与えられる。転写帯電器41によって、トナー像が転写紙48に転写される。転写帯電器41に近接して設けられる分離帯電器42は、トナー像が転写された転写紙を除電して感光体1から分離される。感光体1から分離された転写紙48は、搬送ベルト43によって定着器44に搬送され、定着器44によってトナー像が定着される。このようにして画像が形成された転写紙48は、排紙トレイ45に向けて排紙される。なお分離帯電器42によって転写紙48が分離された後、さらに回転を続ける感光体1は、その表面に残留するトナーおよび紙粉などの異物がクリーナ46のクリーニングブレードまたはブラシクリーナによって清掃される。クリーナ46によってその表面が清掃された感光体1は、クリーナ46と共に設けられる除電ランプ50によってその表面が除電された後、さらに回転され、前記の感光体1の帯電から始まる一連の画像形成動作が繰り返される。また、感光体を複数設けることで複数の異なるトナーを用いて重ね併せ画像を形成可能な構成も採用できる。この構成はタンデム方式と称される。以下に製造例、比較製造例、実施例および比較例により本発明を具体的に説明するが、これらの製造例および実施例により本発明が限定されるものではない。[製造例1]次の方法により、電荷発生層に添加する金属粒子を担持した無機酸化物粒子を製造した。塩化金酸四水和物HAuCl44H2O0.273gを水120mLに溶解させた水溶液に、中和のために、濃度12.2g/Lの炭酸ナトリウムNa2CO3水溶液を適下した。次いで、得られた水溶液に、予め十分に水洗しその後200°Cで1日間乾燥させた酸化チタン粒子平均一次粒子径:80nm、テイカ株式会社製、製品名:MT-600B1.0gを加え、5分後にpHコントロールするために、濃度6.0g/Lのクエン酸マグネシウムMg32水溶液100mLを添加し、1時間攪拌した。その後、得られたスラリーを濾過し、濾取物ケーキを約20倍容量の水で十分に水洗しその後真空乾燥させた。次いで、得られた乾燥物を空気中、400°Cで5時間焼成して金を担持した酸化チタン粒子Au担持酸化チタン0.40gを得た。得られたAu担持酸化チタンのAuの平均一次粒子径を透過型電子顕微鏡日本電子株式会社製、型式:2000-FXで測定したところ、8nmであった。[製造例2]酸化チタン粒子の代わりに、酸化ケイ素シリカ粒子平均一次粒子径:100nm、信越化学工業株式会社製、製品名:X24-9163Aを用いたこと以外は製造例1と同様にして、金を担持したシリカ粒子Au担持シリカ0.35gを得た。得られたAu担持シリカのAuの平均一次粒子径を透過型電子顕微鏡日本電子株式会社製、型式:2000-FXで測定したところ、10nmであった。[製造例3]クエン酸マグネシウム水溶液の濃度6.0g/Lを4.5g/Lに変更したこと以外は製造例1と同様にして、Au担持酸化チタン0.50gを得た。得られたAu担持酸化チタンのAuの平均一次粒子径を透過型電子顕微鏡日本電子株式会社製、型式:2000-FXで測定したところ、15nmであった。[比較製造例1]クエン酸マグネシウム水溶液の濃度6.0g/Lを3.0g/Lに変更したこと以外は製造例1と同様にして、Au担持酸化チタン0.32gを得た。得られたAu担持酸化チタンのAuの平均一次粒子径を透過型電子顕微鏡日本電子株式会社製、型式:2000-FXで測定したところ、26nmであった。[実施例1]図1に示す感光体を作製した。電荷発生物質としてCuKα1.541ÅのX線に対するブラッグ角2θ±0.2°が27.3°に主要なピークを示すX線回折スペクトルを有するチタニルフタロシアニン1重量部、バインダ樹脂としてブチラール樹脂積水化学工業株式会社製、製品名:エスレックBM-21重量部および製造例1で得られたAu担持酸化チタン0.3重量部を、メチルエチルケトン98重量部に混合し、ペイントシェーカーにて2時間分散処理して電荷発生層用塗布液100gを調製した。次いで、導電性基体として直径30mm、長さ357mmのアルミニウム製のドラム状支持体リング上に、得られた電荷発生層用塗布液1gを均一に適下するリング塗工法により塗布し、得られた塗膜を自然乾燥させて、導電性基体上に膜厚0.3μmの電荷発生層を形成した。次いで、電荷輸送物質として下記構造式で示されるトリフェニルアミン系化合物東京化成工業株式会社製、製品名:T2269100重量部、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂帝人化成株式会社製、製品名:TS2050160重量部およびシリコンオイル東レダウコーニング社製、製品名:SH2000.02重量部を混合し、テトラヒドロフランを溶剤として固形分21重量の電荷輸送層用塗布液100gを調製した。得られた電荷輸送層用塗布液を、電荷発生層形成の場合と同様のリング塗工法で先に設けた電荷発生層表面に塗布し120°Cで1時間乾燥して、膜厚28μmの電荷輸送層を形成し、図1に示す積層型感光体を得た。[実施例2]電荷発生層塗布液の調製時に、製造例1で得られたAu担持酸化チタンの代わりに、製造例2で得られたAu担持シリカを用い、かつチタニルフタロシアニンの代わりに、CuKα1.541ÅのX線に対するブラッグ角2θ±0.2°が9.1°および28.5°に主要なピークを示すX線回折スペクトルを有するχ型無置換フタロシアニンを用いたこと以外は実施例1と同様にして、実施例2の感光体を作製した。[実施例3]図2に示す感光体を作製した。酸化チタン粒子平均一次粒子径:300nm、テイカ株式会社製、製品名:MT-500SA3重量部およびバインダ樹脂として共重合ポリアミド樹脂東レ株式会社製、製品名:アミランCM80002重量部を、メチルアルコール25重量部に加え、湿式乳化分散装置株式会社パウレック製、型式:マイクロフルイダイザーM-110Pを用いて設定圧力100MPaの条件で10パス操作を実施して下引き層用塗布液100gを調製した。次いで、導電性基体として直径30mm、長さ357mmのアルミニウム製のドラム状支持体リング上に、得られた下引き層用塗布液1gを均一に適下するリング塗工法により塗布し、得られた塗膜を自然乾燥させて、導電性基体上に膜厚1μmの下引き層を形成した。引き続き、実施例1と同様にして、電荷発生層および電荷輸送層を形成して実施例3の感光体を作製した。[実施例4]電荷発生層塗布液の調製時に、製造例1で得られたAu担持酸化チタンの代わりに、製造例3で得られたAu担持酸化チタンを用いたこと以外は実施例3と同様にして、実施例4の感光体を作製した。[比較例1]電荷発生層塗布液の調製時に、製造例1で得られたAu担持酸化チタンを用いないこと以外は実施例1と同様にして形成し、比較例1の感光体を作製した。[比較例2]電荷発生層塗布液の調製時に、製造例2で得られたAu担持シリカを用いないこと以外は実施例2と同様にして形成し、比較例2の感光体を作製した。[比較例3]電荷発生層塗布液の調製時に、製造例1で得られたAu担持酸化チタンの代わりに、比較製造例1で得られたAu担持酸化チタンを用いたこと以外は実施例1と同様にして、比較例3の感光体を作製した。[比較例4]電荷発生層塗布液の調製時に、製造例1で得られたAu担持酸化チタンの代わりに、製造例1で用いた酸化チタン粒子、すなわち金を担持しない酸化チタンを用いたこと以外は実施例3と同様にして、実施例4の感光体を作製した。[評価]実施例1~4および比較例1~4において得られた感光体について、電気特性および画像特性を評価した。得られた結果を、下引き層の有無ならびに電荷発生層塗布液の調製に用いた電荷発生物質および無機酸化物粒子の材料および粒子径平均一次粒子径と共に表1に示す。[電気特性評価]画像形成工程における感光体の表面電位を測定できるように表面電位計TRECJAPAN社製、型式:model344を取り付けて改造した、デジタル複写機シャープ株式会社製、型式:MX-2600に感光体を搭載した。光源として、波長780nmのレーザ光を使用した。まず、上記の複写機を用いて、現像部での感光体の表面電位、具体的には帯電性をみるために露光プロセスを除いた暗中における感光体の表面電位V0および感度をみるために露光時における黒地部分の感光体の表面電位VLを測定した。これらの表面電位V0およびVLを、5°C/10RH相対湿度の低温/低湿L/Lと略す環境下で、初期および1000回連続繰り返しコピー後印字率5の文字チャートを使用、表1では1000枚印刷後と表記について測定した。得られた結果を表1に示す。[画像特性評価]電気特性評価と併せて、L/L環境下におけるカブリおよび画像濃度を評価し、35°C/85RH相対湿度の高温/高湿H/Hと略す環境下における黒ポチを評価した。得られた結果を表1に示す。1かぶり初期および1000回連続繰り返しコピー印字率5の文字チャートを使用後に、COLORMEASURINGSYSTEM日本電色工業株式会社製、型式:Z-Σ90を用いて、無地画像のかぶり量Wkを求め評価した。上記の装置で三刺激値X、YおよびZを求め、Zの値をかぶり量とし、その結果を次の基準で評価した。○○:Zが0.5未満良好○:Zが0.5以上0.8未満実使用上問題なし×:Zが0.8以上実使用不可2画像濃度初期および1000回連続繰り返しコピー印字率5の文字チャートを使用後に、マクベス反射濃度計サカタインクス株式会社製、型式:MachbesRD918を用いて、黒ベタ画像の反射濃度を測定し、その結果を次の基準で評価した。○○:画像濃度が1.4以上良好○:画像濃度が1.25以上1.4未満実用上問題なし×:画像濃度が1.25未満実使用不可3黒ポチ初期および1000回連続繰り返しコピー印字率5の文字チャートを使用後に、無地画像を10枚プリントし、そのハードコピーA3版1枚当たりの、黒ポチ発生の周期性が感光体の周期と一致し、かつ目視可能な黒ポチ直径0.4mm以上の個数を計測し、その結果を次の基準で評価した。○○:全てのハードコピーで黒ポチの発生頻度が3個/枚以下良好○:全てのハードコピーで黒ポチの発生頻度が4~10個/枚実用上問題なし×:全てのハードコピーで黒ポチの発生頻度が11個/枚以上実用上問題あり表1の結果から、次のことがわかる。1電荷発生層にAu担持無機酸化物粒子を含有する感光体実施例1および2は、初期感度の良化および繰り返し実写後安定性の改善が得られること比較例1および2の感光体との比較2下引き層を有する感光体実施例3は、下引き層を有さない感光体実施例1よりも、感光体特性のさらなる改善が得られること3電荷発生層に20nmを超える平均一次粒子径を有する金属担持無機酸化物粒子を含有する感光体比較例3は、本発明の感光体特性の改善が得られないこと実施例1の感光体との比較"