鉄道軌道に配されるレールの継ぎ目を支持し、独立して使用されるまくら木であって、長尺状のまくら木本体と前記まくら木本体の側面から片持ち状に張り出した張出部材を有し、まくら木本体の長手方向に隣接した張出部材は、それぞれ独立して設置されており、まくら木本体と張出部材は一体的に接合されていることを特徴とするまくら木。前記張出部材はまくら木本体の両側面から長手方向の直交方向に向けて張り出していることを特徴とする請求項1に記載のまくら木。まくら木本体と張出部材は埋栓によって接着されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のまくら木。少なくともまくら木本体及び張出部材との接合部付近には、まくら木本体及び張出部材の露出面にFRP補強層が設けられていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のまくら木。張出部材の下方の位置に弾性部材が敷設されていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のまくら木。張出部材とまくら木本体との接合部の下面に下面補強板が設けられており、張出部材とまくら木本体を下面補強板に固定していることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のまくら木。張出部材とまくら木本体との接合部の上面に上面補強板が設けられており、張出部材とまくら木本体を上面補強板に固定していることを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載のまくら木。まくら木本体の上面と前記上面補強板の上面が面一であることを特徴とする請求項7に記載のまくら木。請求項1乃至8のいずれかに記載のまくら木のまくら木本体の上面にタイプレートが敷設されていることを特徴とするまくら木構造。請求項7又は8に記載のまくら木の上面補強板の上面にタイプレートが敷設されていることを特徴とするまくら木構造。タイプレートの両側に隙間調整板を設けていることを特徴とする請求項9又は10に記載のまくら木構造。上面補強板の軌道方向の両端部に隙間調整板を設けていることを特徴とする請求項10又は11に記載のまくら木構造。まくら木本体と張出部材は同材質であることを特徴とする請求項9乃至12のいずれかに記載のまくら木構造。まくら木本体が広幅まくら木であることを特徴とする請求項9乃至13のいずれかに記載のまくら木構造。請求項1乃至14のいずれかのまくら木とレールによって構成される軌道構造において、まくら木本体の天地方向の投影面上にレールの継ぎ目が配されていることを特徴とする軌道構造。特許文献1では、複数の板状の部材を接着接合することにより一体化して井桁まくら木を形成している。この井桁まくら木は、列車荷重の分散化が図れ、凹み発生防止やあおり現象の防止が図れた。しかし、まくら木の構造が複雑な上に、複数の部材が組み立てられる必要がある。それ故に、まくら木の組立加工に手間がかかり、高価格な上に加工工期が長く、利用しづらい欠点があった。そこで、あおり現象を抑制でき、かつ、まくら木が複雑ではなく、組立加工がシンプルなまくら木を提供することを目的とする。発明者は、井桁まくら木のように複数のまくら木を連結したり、複数の板部材を接着させたりして、まくら木の連結構造を形成しあおり現象を抑制するのではなく、単体まくら木を主体とすることを考えた。即ち、単体まくら木そのものによって、あおり現象を抑制することを考えた。こうして試行錯誤を繰り返し導かれた請求項1に記載の発明は、鉄道軌道に配されるレールの継ぎ目を支持し、独立して使用されるまくら木であって、長尺状のまくら木本体と前記まくら木本体の側面から片持ち状に張り出した張出部材を有し、まくら木本体の長手方向に隣接した張出部材は、それぞれ独立して設置されており、まくら木本体と張出部材は一体的に接合されていることを特徴とするまくら木である。ここで、張り出すとは、先端部分が最も外面を構成する状態を示す。また、片持ち状とは、部材の一面のみが接触している状態を示す。かかる構成によれば、長尺状のまくら木本体と前記まくら木本体の側面から片持ち状に張り出した張出部材を有し、まくら木本体の長手方向に隣接した張出部材は、それぞれ独立して設置されているため、列車の通過時における列車の荷重の分散化が可能であり、バラスト等へのまくら木本体の面圧を低下できる。それ故に、バラストの圧密化を抑制でき、道床に空間を形成したり、砕石自体が摩滅減少して道床に大きな空隙を形成したりすることを防止できる。即ち、あおり現象の発生を抑制できる。また、鉄道軌道に配されるレールの継ぎ目を支持し、独立して使用されるまくら木である、即ち、1本のまくら木本体を主体として用いるまくら木であるため、継ぎ目のみに本発明のまくら木を使用可能であり、継ぎ目以外の箇所には従来のまくら木が使用可能である。また、1本のまくら木本体を主体として用いるまくら木であるため、複数の板部材を組み合わせて形成されるまくら木よりも、まくら木本体の歪みが生じにくい。即ち、レールの土台としての強度および安定度が高い。また、1本のまくら木本体を主体として用いるまくら木であるため、まくら木本体をあらかじめ加工現場で加工可能であり、まくら木の設置現場で複雑な組み立てを行う必要がない。請求項2に記載の発明は、前記張出部材はまくら木本体の両側面から長手方向の直交方向に向けて張り出していることを特徴とする請求項1に記載のまくら木である。かかる構成によれば、前記張出部材はまくら木本体の両側面から長手方向の直交方向に向けて張り出しているため、まくら木本体をバラスト等へ設置した後の組み立てが容易である。請求項3に記載の発明は、まくら木本体と張出部材は埋栓によって接着されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のまくら木である。かかる構成によれば、まくら木本体と張出部材は埋栓によって接着されているため、設置が容易である。また、まくら木本体と張出部材の接合強度が向上する。請求項4に記載の発明は、少なくともまくら木本体及び張出部材との接合部付近には、まくら木本体及び張出部材の露出面にFRP補強層が設けられていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のまくら木である。ここでいうFRP補強層とは繊維強化プラスチックFRP:FiberReinforcedPlasticsによる被覆層のことを表す。かかる構成によれば、まくら木本体及び張出部材の露出面にFRP補強層が設けられているため、まくら木本体と張出部材の接合強度が向上する。それ故にまくら木本体と張出部材の高い耐久性や信頼性が確保できる。請求項5に記載の発明は、張出部材の下方の位置に弾性部材が敷設されていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のまくら木である。かかる構成によれば、張出部材の下方の位置に弾性部材が敷設されているため、列車の通過時に張出部材がバラストと摩擦磨耗するのを防止し、且つバラストへの振動伝達を抑制できる。即ち、まくら木本体や張出部材の凹み現象を防止できると同時に振動騒音の低減が可能である。請求項6に記載の発明は、張出部材とまくら木本体との接合部の下面に下面補強板が設けられており、張出部材とまくら木本体を下面補強板に固定していることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のまくら木である。かかる構成によれば、張出部材とまくら木本体を下面補強板に固定しているため、張出部材とまくら木本体との接合強度が向上する。それ故に、まくら木の高い耐久性や信頼性が確保できる。請求項7に記載の発明は、張出部材とまくら木本体との接合部の上面に上面補強板が設けられており、張出部材とまくら木本体を上面補強板に固定していることを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載のまくら木である。かかる構成によれば、張出部材とまくら木本体を上面補強板に固定しているため、張出部材とまくら木本体との接合強度が向上する。それ故に、まくら木の高い耐久性や信頼性が確保できる。請求項8に記載の発明は、まくら木本体の上面と前記上面補強板の上面が面一であることを特徴とする請求項7に記載のまくら木である。かかる構成によれば、まくら木本体の上面と前記上面補強板の上面が面一であるため、タイプレート等の設置が容易である。請求項9に記載の発明は、請求項1乃至8のいずかに記載のまくら木のまくら木本体の上面にタイプレートが敷設されていることを特徴とするまくら木構造である。かかる構成によれば、まくら木本体の上面にタイプレートが敷設されているため、1本のまくら木本体がタイプレートの土台となり、まくら木本体が破損しない限り、タイプレートが横ずれを起こすことがない。請求項10に記載の発明は、請求項7又は8に記載のまくら木の上面補強板の上面にタイプレートが敷設されていることを特徴とするまくら木構造である。かかる構成によれば、まくら木の組み立て後のタイプレートの設置が容易である。請求項11に記載の発明は、タイプレートの両側に隙間調整板を設けていることを特徴とする請求項9又は10に記載のまくら木構造である。かかる構成によれば、タイプレートの両側に隙間調整板を設けているため、少なくともタイプレートと隙間調整板によって列車の荷重を分散でき、列車通過時のレールの継ぎ目の振動を吸収低減できる。請求項12に記載の発明は、上面補強板の軌道方向の両端部に隙間調整板を設けていることを特徴とする請求項10又は11に記載のまくら木構造である。かかる構成によれば、上面補強板の軌道方向の両端部に隙間調整板を設けているため、少なくともタイプレートと隙間調整板によって列車の荷重を分散でき、列車通過時のレールの継ぎ目の振動を吸収低減できる。請求項9乃至12のいずれかに記載のまくら木構造において、まくら木本体と張出部材は同材質であることが好ましい請求項13。請求項14に記載の発明は、まくら木本体が広幅まくら木であることを特徴とする請求項9乃至13のいずれかに記載のまくら木構造である。ここでいう広幅まくら木とは、通常のまくら木の規格よりも幅方向の長さが長いまくら木を表す。具体的には、幅方向の長さが250mm以上のまくら木を表す。かかる構成によれば、まくら木本体が広幅まくら木であるため、バラストへの面圧が低下し、あおり現象の発生を遅らせることが可能である。また、高い強度を維持できる。請求項15に記載の発明は、請求項1乃至14のいずれかのまくら木とレールによって構成される軌道構造において、まくら木本体の天地方向の投影面上にレールの継ぎ目が配されていることを特徴とする軌道構造である。かかる構成によれば、あおり現象の発生の抑制に好適である。本発明のまくら木によれば、長尺状のまくら木本体と前記まくら木本体の側面から片持ち状に張り出した張出部材を有し、まくら木本体の長手方向に隣接した張出部材は、それぞれ独立して設置されているため、列車の通過時における列車の荷重の分散化が可能であり、バラスト等へのまくら木本体の面圧を低下できる。それ故に、バラストの圧密化を抑制でき、道床に空間を形成したり、砕石自体が摩滅減少して道床に大きな空隙を形成したりすることを防止できる。即ち、あおり現象の発生を抑制できる。また、1本のまくら木本体を主体として用いるまくら木であるため、まくら木本体の歪みが生じにくい。また、まくら木本体をあらかじめ加工現場で加工可能であり、まくら木の設置現場で複雑な組み立てを行う必要がない。以下に本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明において、特に断りがない限り、上下左右の位置関係は、通常の設置位置図2を基準に説明する。即ち、図2において左右方向を左右、上下方向を上下、紙面に対して手前奥方向を前後と表す。第1実施形態にかかるまくら木1は、図1のように鉄道軌道のレール16の継ぎ目を支持し、独立して使用される設置されるものである。まくら木1は、図2のように長尺状のまくら木本体2と、まくら木本体2の両側面からまくら木本体2の幅方向軌道方向に突出し、片持ち状に張り出した4本の張出部材3と、張出部材3とまくら木本体2に亘って下面に設置される弾性部材5を備えており、埋栓6と接着剤図示しないによって、まくら木本体2と張出部材3を固定し接着している。また、まくら木1は、図1のようにバラスト15内に配されるものである。即ち、まくら木1の軌道設置時には、まくら木本体2と張出部材3と弾性部材5と埋栓6は、全て又は大部分がバラスト15内に埋まっている。また、まくら木本体2の天地方向の投影面上にレール16の継ぎ目が配されている。ここで、張り出すとは、先端部が最も外面を構成する状態を示す。即ち、張出部材3の端部は、まくら木1の最も外面を構成している。以下、まくら木1の各部材について説明する。まず、まくら木本体2について説明する。まくら木本体2は、通常のまくら木の規格よりも幅方向の長さが長いまくら木、所謂広幅まくら木を用いている。広幅まくら木とは、具体的には、幅方向の長さが250mm以上のまくら木を表す。本実施形態のまくら木本体2には、幅方向の長さが300mm~350mmの広幅まくら木を用いている。そのため、バラストへの面圧が低下し、あおり現象の発生を遅らせることが可能である。まくら木本体2にはガラス長繊維で強化されたポリウレタン樹脂製の発泡成形体ガラス長繊維強化プラスチック発泡体:FiberreinforcedFoamedUrethane、以下FFUと称す。が用いられている。なお、このFFUは、まくら木に通常用いられる木材等と比べると耐摩耗性や耐久性に優れた部材である。まくら木本体2は、図3のようにまくら木本体2の幅方向軌道方向両側面に複数の固定孔10を有している。固定孔10は張出部材3の貫通孔11と対応する箇所に設けられる。本実施形態では固定孔10は、まくら木本体2の幅方向に4箇所ずつ計16箇所設けられている。固定孔10の内径は埋栓6の外径とほぼ同じである。固定孔10は、断面形状がほぼ円形の孔であり、埋栓6を挿入し、まくら木本体2と張出部材3とを接合するためのものである。固定孔10の深さは、図4のようにまくら木本体2の幅方向の長さの半分よりも浅い。なお、固定孔10及び貫通孔11は、まくら木1を仮組した後に電動ドリルなどを用いて一体的に所定の位置に形成される。続いて張出部材3の説明に移る。張出部材3は、図2のようにまくら木本体2の側面に配される部材であり、まくら木本体2の材質と同様の材質によって成形されている。張出部材3は、まくら木本体2に対して右側に位置する右側張出部材3aとまくら木本体2に対して左側に位置する左側張出部材3bとを有している。右側張出部材3a及び左側張出部材3bは、図3のようにまくら木本体2の固定孔10に対応する位置に右側張出部材3a又は左側張出部材3bの長手方向図4の左右方向全体を貫通した4個の貫通孔11がそれぞれ設けられている。貫通孔11の内径は埋栓6の外径とほぼ同じである。貫通孔11は、断面形状がほぼ円形の孔であり、固定孔10と同様、埋栓6が挿通され、まくら木本体2と張出部材3とを接合するためのものである。また、埋栓6は、まくら木本体2と張出部材3を固定する部材である。埋栓6の長さは張出部材3の長手方向図4の左右方向の長さより長い。埋栓6の材質は、特に限定されないが、まくら木本体2と同じ材質であるポリウレタン樹脂製のものが好ましい。弾性部材5は、図3のように長方形状の板部材である。弾性部材5の長手方向の長さ左右方向は、まくら木本体2の幅方向の長さと2本の張出部材3の長手方向の長さに等しい。弾性部材5の幅方向の長さ前後方向は、張出部材3の幅方向の長さと等しい。弾性部材5の材質は弾性を有する部材であれば良く、例えば、ゴム板や軟質FFUなどが採用される。ここで、軟質FFUは、まくら木本体2に用いられたガラス長繊維強化プラスチック発泡体と比較すると、ポリオールの水酸基価や官能基数が変更されて軟質にされた部材である。そして、本実施形態における軟質FFUは、軟質にしたことで低下する強度を補強するために、まくら木本体2に用いられたガラス長繊維強化プラスチック発泡体よりガラス繊維の密度が密にされている。具体的には、まくら木本体2の比重が0.74程度であるのに対して、軟質FFUは比重が0.90~2.00程度に設計されるものであって、より好ましくは比重が0.93~0.97の範囲で設計されている。これにより、本実施形態で使用される軟質FFUは、軟質な性質を備えながら、一定の強度を維持している。続いて、まくら木1の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木1は、図4のようにまくら木本体2の幅方向の両側に張出部材3が配されている。張出部材3は片持ち状に張り出している。ここで、片持ち状とは、部材の一面のみが接触している状態を示す。即ち、まくら木本体2は、張出部材3の一面のみに接触している。また、まくら木本体2の長手方向に隣接した張出部材3は、それぞれ独立して設置されている。まくら木本体2の固定孔10と張出部材3の貫通孔11は連通している。まくら木1は、まくら木本体2の固定孔10と張出部材3の貫通孔11に亘って埋栓6が挿入されている。即ち、まくら木本体2と張出部材3はまくら木本体2と張出部材3に亘って、張出部材3の長手方向に埋栓6を挿入することによって接合されている。また、まくら木1は、まくら木本体2と張出部材3の上面が面一となっている。また、まくら木1は、まくら木本体2と張出部材3の接合に埋栓6に加えて、接着剤図示しないが用いられ、前記した組み立ての過程に各部材間に塗布されて接合されている。即ち、まくら木1は、埋栓6と接着剤とにより強固に接合されている。本発明における埋栓6は、接続強度の確保と安定化が目的であり、図示した本数に限定されるものではない。さらにまくら木1には、まくら木本体2と張出部材3の接合部付近の表面を被覆する繊維強化プラスチックFRP:FiberReinforcedPlasticsによる被覆層が設けられている。特にFRPの中でもガラス繊維補強を施したガラス繊維強化プラスチックGFRP:GrassFiberReinforcedPlasticsによる被覆層を設けることが好ましい。これにより、各部材の強度が強化されると共に、各部材の一体性が強化されている。弾性部材5は、まくら木本体2の下面と右側張出部材3a及び左側張出部材3bの下面の3面に亘って敷設されている。それ故に、列車通過時のバラストとの摩擦磨耗を防止し、且つバラストへの振動伝達を抑制できる。本実施形態のまくら木1であれば、まくら木本体に切り欠き加工を施す必要がなく安価である。また、構成部材が少ないのでシンプルである。続いて、以下、本発明の第2実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。本発明の第2実施形態におけるまくら木20は、図5のようにまくら木本体21と張出部材22と下面補強板23と弾性部材5を備えている。また、まくら木20は、図6のように埋栓6と接着剤図示しないによって、まくら木本体21と張出部材22とが接合され、さらに、埋栓24と接着剤図示しないによって、張出部材22と下面補強板23とが接合される。以下、まくら木20の各部材について説明する。まくら木本体21は、まくら木本体2とほぼ同様の構成を有しているが、固定孔10の個数及び配置が異なる。即ち、まくら木本体21は、図6、7のようにまくら木本体21の厚み方向の上部の左右側面に固定孔10が2箇所設けられている。張出部材22は張出部材3とは異なり、図6、7のように厚み方向の上部に、張出部材22の長手方向に貫通した貫通孔26を2箇所備えており、この貫通孔26の位置はまくら木本体21の固定孔10の位置に対応している。また、張出部材22は、図6、7のように張出部材22の下面から張出部材22の厚み方向上方に延伸した固定孔27を有している。この固定孔27は張出部材22の下面の対角線上に設けられており、その延伸深さは張出部材22の下面から貫通孔26までの距離よりも浅い。下面補強板23は長方形状の板状体であり、その短辺前後方向は張出部材22の幅方向の長さとほぼ等しい。また長辺左右方向は、まくら木本体21の幅方向の長さと右側張出部材3a及び左側張出部材3bの長手方向の長さの合計に等しい。また、下面補強板23は、図7のように組み立て、完成した状態を基準として張出部材22の固定孔27に対応する位置に貫通孔28が設けられている。埋栓24は埋栓6とほぼ同様の構成を有しており、埋栓24の長さは、図7のように張出部材22の下面から貫通孔26までの距離よりも短い。以下、まくら木20の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木20は、図5、6、7のようにまくら木本体21の両側に張出部材22が配されている。まくら木本体21の固定孔10と張出部材22の貫通孔26は連通している。まくら木20は、まくら木本体21の固定孔10と張出部材22の貫通孔26に亘って埋栓6が挿入されている。即ち、まくら木本体21と張出部材22は、まくら木本体21と張出部材22の双方に亘って張出部材22の長手方向に埋栓6を挿入することによって接合されている。また、張出部材22の固定孔27と下面補強板23の貫通孔28は連通している。まくら木20は、張出部材22の固定孔27と下面補強板23の貫通孔28に亘って埋栓24が挿入されている。即ち、張出部材22と下面補強板23は、張出部材22と下面補強板23の双方に亘って張出部材22の厚み方向に埋栓24を挿入することによって接合されている。下面補強板23と張出部材22の双方が埋栓24によって接合されるので、接合強度が補強されている。また、まくら木20は、まくら木本体21と張出部材22の接合部付近の表面を被覆するFRPによる被覆層が設けられている。これにより、各部材の強度が強化されると共に、各部材の一体性が強化される。まくら木20によれば、上下方向及び左右方向の両方向から埋栓を打ち込んでいるため、振動に強い。続いて、以下、本発明の第3実施形態について説明する。なお、第1実施形態及び第2実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。本発明の第3実施形態におけるまくら木30は、図8のようにまくら木本体31と張出部材32と下面補強板33と弾性部材5を備えている。さらに、左右一対の上面補強板35を備えている。また、まくら木30は、埋栓36と接着剤図示しないによって、上面補強板35及び下面補強板33を介してまくら木本体31と張出部材32とが接合される。以下、まくら木30の各部材について説明する。まくら木本体31は、図9のように幅方向両端部にまくら木本体31の角部に沿って長手方向に、切り欠き部37を有している。切り欠き部37はまくら木本体31の幅方向左右方向に延伸しており、切り欠き部37の切り欠き長さまくら木本体31の長手方向は張出部材32の幅方向の長さと等しい。切り欠き部37の深さまくら木本体31の厚み方向は上面補強板35の厚みに等しい。それぞれの切り欠き部37にはまくら木本体31の厚み方向を貫通した2つの貫通孔38を備えている。また、切り欠き部37は、まくら木本体31の右側端部に位置する右側切り欠き部37aとまくら木本体31の左側端部に位置する左側切り欠き部37bとを有している。右側切り欠き部37aと左側切り欠き部37bとの間には、載置部34を有している。即ち、右側切り欠き部37aと左側切り欠き部37bは連接していない。張出部材32は、第1実施形態の張出部材3に比べて厚み方向の長さが短い。具体的には、上面補強板35の厚み方向の長さ分短い。また、各張出部材32は、張出部材32の厚み方向に貫通した4つの貫通孔39が設けられている。下面補強板33は、まくら木30が組み立てられ、完成した状態を基準として、まくら木本体31の切り欠き部37に設けられた貫通孔38に対応する箇所に下面補強板33の厚み方向に貫通した貫通孔41を備えている。また、下面補強板33はまくら木30が組み立てられ、完成した状態を基準として、張出部材32に設けられた貫通孔39に対応する箇所に下面補強板33の厚み方向に貫通した貫通孔43を備えている。上面補強板35は長方形状の板状体であり、その短辺前後方向は張出部材32の幅方向の長さとほぼ等しい。また、長辺左右方向は張出部材32の長手方向の長さよりも長く、張出部材32の長手方向の長さとまくら木本体31の幅方向の長さの半分の合計よりも小さい。上面補強板35は、まくら木30が組み立てられ、完成した状態を基準として、まくら木本体31の切り欠き部37に設けられた貫通孔38に対応する箇所に、厚み方向に貫通した貫通孔45を備えている。また、上面補強板35はまくら木30が組み立てられ、完成した状態を基準として、張出部材32に設けられた貫通孔39に対応する箇所に、厚み方向に貫通した貫通孔46を備えている。また、上面補強板35は、まくら木本体31に対して右側に位置する右側上面補強板35aと、まくら木本体31に対して左側に位置する左側上面補強板35bとを有している。右側上面補強板35aと左側上面補強板35bは左右対称である。埋栓36は埋栓6とほぼ同様の構成を有しており、埋栓36の長さは、図10のようにまくら木30の組み立て、完成した状態を基準として上面補強板35と張出部材32と下面補強板33の3部材の厚み方向上下方向の長さの合計に等しい。以下、まくら木30の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木30は、図8のようにまくら木本体31の両側に張出部材32が配されている。まくら木30は、図10のように切り欠き部37に上面補強板35の端部が嵌合されており、まくら木本体31の上面と上面補強板35の上面が面一となっている。張出部材32は、上面補強板35の下面と下面補強板33の上面によって挟まれている。また、上面補強板35の貫通孔45と、まくら木本体31の切り欠き部37の貫通孔38と、下面補強板33の貫通孔41は連通している。まくら木30は、上面補強板35の貫通孔45と、切り欠き部37の貫通孔38と、下面補強板33の貫通孔41の3つの貫通孔に亘って埋栓36が挿入されている。即ち、上面補強板35と、まくら木本体31と、下面補強板33は3部材に亘って厚み方向に埋栓36を挿入することによって接合されている。また、上面補強板35の貫通孔46と、張出部材32の貫通孔39と、下面補強板33の貫通孔43は連通しており、上面補強板35の貫通孔46と、張出部材32の貫通孔39と、下面補強板33の貫通孔43の3つの貫通孔に亘って埋栓36が挿入されている。即ち、上面補強板35と、張出部材32と、下面補強板33は3部材に亘って厚み方向に埋栓36を挿入することによって接合されている。即ち、右側上面補強板35aと左側上面補強板35bの2枚の上面補強板35と下面補強板33によってまくら木本体31と張出部材32との接合が補強される。また、下面補強板33は、まくら木本体31の一部と右側張出部材32a及び左側張出部材32bの下面に亘って配されており、その下面に弾性部材5が配されている。まくら木30は、上面補強板35と下面補強板33の2枚の補強板によって補強されるので、断面2次モーメントを大きく確保できる。また、まくら木30は、まくら木本体31と張出部材32の接合部付近にまくら木本体31と張出部材32の表面を被覆するFRPによる被覆層が設けられている。これにより、各部材の強度が強化されると共に、各部材の一体性が強化される。続いて、以下、本発明の第4実施形態について説明する。なお、第1実施形態から第3実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。本発明の第4実施形態におけるまくら木50は、図11のようにまくら木本体51と張出部材32と上面補強板52と下面補強板33と弾性部材5を備えている。また、まくら木50は、埋栓36と接着剤図示しないによって、上面補強板52及び下面補強板33を介してまくら木本体51と張出部材32とが接合される。以下、まくら木50の各部材について説明する。まくら木本体51は、図12のようにまくら木本体51の上面に幅方向に全体に切り欠き部53を有している。この切り欠き部53は、まくら木30の切り欠き部37をまくら木本体31の幅方向に延伸させたものである。即ち、切り欠き部53は、切り欠き部37と同様、まくら木本体51の厚み方向に貫通した貫通孔38を有している。上面補強板52は、下面補強板33と同様の構成である。また、上面補強板52の厚みはまくら木30の上面補強板35と同様である。以下、まくら木50の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木50は、図11、12のようにまくら木本体51の両側に張出部材32が配されている。まくら木50は、切り欠き部53に上面補強板52の一部が嵌合されている。具体的には、切り欠き部53に上面補強板52の長手方向の中央付近が嵌合されている。張出部材32は、上面補強板52の下面と下面補強板33の上面によって挟まれている。また、まくら木50は、上面補強板52と、まくら木本体51又は張出部材32と、下面補強板33の3部材に亘って埋栓36が挿入されている。また、本実施形態におけるまくら木50は、まくら木本体51と張出部材32の接合部付近の表面を被覆するFRPによる被覆層が設けられている。これにより、各部材の強度が強化されると共に、各部材の一体性が強化される。上記した実施形態はまくら木について説明したが、以下、上記の実施形態のまくら木を利用し、タイプレートを敷設したまくら木構造について説明する。ここでは、1つの実施形態として第2実施形態におけるまくら木20を利用した場合について、第5実施形態として説明する。なお、第1実施形態から第4実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第5実施形態にかかるまくら木構造60では、まくら木本体21のレール設置位置にタイプレート61が設置されており、タイプレート61を挟んで両側に楔状の内側隙間調整板63が設けられている。また、まくら木本体21の幅方向の両側に位置する張出部材22の外側の端部には、外側隙間調整板64が設けられている。なお、以下の説明及び図面においてタイプレート61を長方形状の板状と仮定して単純化しているが、タイプレート61の形状や大きさについては限定されない。以下、まくら木構造60の各部材について説明する。まず、内側隙間調整板63の説明を行う。内側隙間調整板63は、図13のようにまくら木本体21の両端部をまくら木本体21の長手方向に沿って延伸した略長方形状の板部材である。内側隙間調整板63の長辺前後方向は張出部材22の幅方向の長さよりも長い。また、2枚の内側隙間調整板63の短辺とタイプレート61の幅方向の長さの合計はまくら木本体21の幅方向の長さにほぼ等しい。即ち、まくら木本体21上に2枚の内側隙間調整板63とタイプレート61が配されている。内側隙間調整板63は、図14のように下板部材65と傾斜部材66とを備えている。下板部材65は、略直方体状の部材であり、傾斜部材66は下板部材65の上面に配され、内側隙間調整板63の長手方向に緩やかに傾斜した部材である。また、内側隙間調整板63の厚みは、図13に示されるようにタイプレート61の厚みよりやや大きい。そのため、まくら木構造60が使用される場合に、レールの下側の位置が、内側隙間調整板63の上方の位置となり、まくら木本体21上で内側隙間調整板63によってレールを支えることができる。また、内側隙間調整板63は、まくら木本体21にネジや釘等の固定部材図示しないによって固定されている。なお、内側隙間調整板63は適度な弾性と強度を有すればよく、下板部材65の材質と傾斜部材66の材質の組み合わせは限定されない。例えば、下板部材65の材質にまくら木本体21と同質の材料を用い、傾斜部材66の材質にゴム板等の弾性材を用いてもよいし、下板部材65の材質に軟質FFUを用い、傾斜部材66の材質にゴム板等の弾性材を用いてもよい。また、下板部材65の材質と傾斜部材66の材質を同質のものを用いてもよい。例えば、内側隙間調整板63全体の材質に軟質FFUを用いてもよいし、弾性材を用いてもよい。続いて、外側隙間調整板64の説明に移る。外側隙間調整板64は、図13のようにそれぞれの張出部材22の長手方向の外側端部を張出部材22の幅方向に沿って全面に亘って設置される略長方形状の板部材である。即ち、外側隙間調整板64の長辺前後方向は張出部材22の幅方向の長さと等しい。外側隙間調整板64は、内側隙間調整板63とほぼ同様の構成を有しており、下板部材67と傾斜部材68とを備えている。下板部材67は内側隙間調整板63の下板部材65に対応し、傾斜部材68は内側隙間調整板63の傾斜部材66に対応している。外側隙間調整板64の厚みは、内側隙間調整板63と同様、タイプレート61の厚みよりやや大きい。そのため、まくら木構造60が使用される場合に、レールの下側の位置が、外側隙間調整板64の上方の位置となり、まくら木本体21上で外側隙間調整板64によってもレールを支えることができる。まくら木構造60は、2枚の内側隙間調整板63と2枚の外側隙間調整板64によって1本のレールを支えることが可能であり、列車の通行によるレールの継ぎ目の振動を吸収し騒音を低減することができる。上記した第5実施形態では、2枚の外側隙間調整板64を設置したが、図15のように2枚の外側隙間調整板64を設置しなくても良い。第6実施形態上記した第5実施形態及び第6実施形態にかかるまくら木構造は第2実施形態のまくら木を採用したが、これに限定されない。第2実施形態から第4実施形態のまくら木のいずれにも適用できる。続いて、以下、本発明の第7実施形態について説明する。なお、第1実施形態から第6実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第7実施形態にかかるまくら木構造70は、第3実施形態のまくら木30の基本構造を利用したものである。即ち、まくら木構造70は、図16のようにまくら木本体71と、張出部材72と、左右一対の上面補強板35と、下面補強板33と、弾性部材5とを備えており、上面補強板35の間にタイプレート61を備えている。以下、まくら木構造70の各部材について説明する。まくら木本体71は、まくら木本体31とほぼ同様の構成を有しているが、まくら木本体71には切り欠き部37がない。即ち、まくら木本体71の上面全体は平坦である。張出部材72は、張出部材32とほぼ同様の構成を有しているが、厚み方向の長さが、張出部材32よりも長い。具体的には張出部材72の厚み方向の長さは、まくら木本体71の厚み方向の長さに等しい。以下、まくら木構造70の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木構造70は、図16のようにまくら木本体71の両側に張出部材72が配されており、まくら木本体71の上面と張出部材72の上面は面一となっている。まくら木構造70は、まくら木本体71の上面で、且つまくら木本体71の幅方向中央にタイプレート61が配されている。タイプレート61の長手方向左右方向は、まくら木本体71の長手方向と同じ方向を向いている。まくら木構造70は、タイプレート61を挟んで右側上面補強板35aと左側上面補強板35bが配されている。右側上面補強板35a及び左側上面補強板35bはそれぞれまくら木本体71の上面の一部と張出部材72の上面全体を覆っている。即ち、上面補強板35はまくら木本体71と張出部材72との接合部を覆っている。また、タイプレート61はまくら木本体71上で右側上面補強板35a及び左側上面補強板35bに挟まれている。まくら木構造70は、上面補強板35と下面補強板33とまくら木本体71のいずれにも切り欠き部を作製する必要が無く、加工費が安価である。続いて、以下、本発明の第8実施形態について説明する。なお、第1実施形態から第7実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第8実施形態にかかるまくら木構造80は、第7実施形態にかかるまくら木構造70の構成に加えて外側隙間調整板64を備えている。即ち、まくら木構造80は、図17のようにまくら木本体71と、張出部材81と、左右一対の上面補強板82と、下面補強板83と、弾性部材5とを備えており、上面補強板82の間にタイプレート61を備えている。さらに、上面補強板82の外側に外側隙間調整板64を備えている。以下、まくら木構造80の各部材について説明する。張出部材81は、張出部材72の構成において、まくら木構造80が組み立てられ、完成した状態を基準として外側隙間調整板64との接触面には貫通孔39が無い。上面補強板82は上面補強板35と同様の構成を有しており、上面補強板82の長手方向の長さ左右方向は上面補強板35の長手方向の長さよりも短い。下面補強板83は下面補強板33の構成において、まくら木構造80が組み立てられ、完成した状態を基準として外側隙間調整板64の投影面には貫通孔43が無い。以下、まくら木構造80の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木構造80は、図17のようにまくら木本体71の幅方向の両側に位置する張出部材81の外側の両端部で且つ上面には、外側隙間調整板64が設けられている。外側隙間調整板64は上面補強板82の外側に配されている。上面補強板82はタイプレート61と外側隙間調整板64に挟まれている。まくら木構造80は、タイプレート61と2枚の外側隙間調整板64によって1本のレールを支えることが可能であり、列車の通行によるレールの継ぎ目の振動を吸収し騒音を低減することができる。続いて、以下、本発明の第9実施形態について説明する。なお、第1実施形態から第8実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第9実施形態にかかるまくら木構造90は、第8実施形態にかかるまくら木構造80の構成に内側隙間調整板63を備えている。即ち、まくら木構造90は、図18のようにまくら木本体71と、張出部材81と、左右一対の上面補強板91と、下面補強板83と、弾性部材5とを備えており、上面補強板91の間にタイプレート61及び内側隙間調整板63を備えている。さらに、上面補強板91の外側に外側隙間調整板64を備えている。以下、まくら木構造90の各部材について説明する。上面補強板91は上面補強板82と同様の構成を有しており、長手方向の長さ左右方向は上面補強板82の長手方向の長さよりも短い。以下、まくら木構造90の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木構造90は、図18のようにまくら木本体71の幅方向の両側に位置する張出部材81の外側の端部には、外側隙間調整板64が設けられている。外側隙間調整板64は上面補強板91の外側に配されている。また、内側隙間調整板63はタイプレート61と上面補強板91に挟まれて配されている。また、タイプレート61は2枚の内側隙間調整板63に挟まれて配されている。まくら木構造90は、タイプレート61と2枚の内側隙間調整板63と2枚の外側隙間調整板64によって1本のレールを支えることが可能であり、列車の通行によるレールの継ぎ目の振動を吸収し騒音を低減することができる。続いて、以下、本発明の第10実施形態について説明する。なお、第1実施形態から第9実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第10実施形態にかかるまくら木構造100は、第8実施形態にかかるまくら木構造80の構成に、さらにまくら木本体101の長手方向両端部に張出部材102を備えている。即ち、まくら木構造100は軌道方向まくら木本体101の幅方向に突出し、張り出した張出部材を8個備えている。まくら木構造100は、図19のようにまくら木本体101と、張出部材81と、左右一対の上面補強板82と、下面補強板83と、弾性部材5とを備えており、上面補強板82の間にタイプレート61を備えている。さらに、まくら木本体101の長手方向の両端部には、まくら木本体101の側面から片持ち状に張り出した張出部材102と、まくら木本体101と張出部材102の接合部を覆った上面補強板103と下面補強板105を備えている。まくら木本体101と張出部材102は、上面補強板103及び下面補強板105を介して埋栓104と埋栓106と接着剤によって接合される。また、図示しないが、まくら木構造100の軌道設置時には、張出部材102と上面補強板103と下面補強板105は、全て又は大部分がバラスト15内に埋まっている。以下、まくら木構造100の各部材について説明する。まくら木本体101は、図19、20のようにまくら木本体71の構成に加えて、長手方向の両端部に、まくら木本体101の厚み方向に貫通した貫通孔107を2箇所ずつ有している。貫通孔107は断面形状がほぼ円形の孔であり、貫通孔107の内径は埋栓104の外径に等しい。張出部材102は、まくら木本体101の長手方向の両端部の側面に配される部材であり、まくら木本体101の材質と同様の材料によって構築されている。張出部材102の厚み方向の長さ上下方向はまくら木本体101の厚み方向の長さに等しい。張出部材102の長手方向左右方向の長さと張出部材102の幅方向前後方向の長さについては特に限定されない。張出部材102は、厚み方向に貫通した貫通孔108を2箇所ずつ有している。貫通孔108は、断面形状がほぼ円形の孔であり、貫通孔108の内径は埋栓106の外径に等しい。上面補強板103は、2本の張出部材102とまくら木本体101の3部材を固定するものである。上面補強板103は長方形状の板材である。上面補強板103の長手方向の長さ左右方向は、まくら木本体101の幅方向の長さと2本の張出部材102の長手方向の長さの合計3部材の左右方向の長さの合計に等しい。また、上面補強板103の幅方向の長さ前後方向は張出部材102の幅方向の長さに等しい。上面補強板103はまくら木構造100が組み立てられ、完成した状態を基準として、まくら木本体101の貫通孔107と張出部材102の貫通孔108に対応する箇所にそれぞれ貫通孔を有している。下面補強板105は、上面補強板103と同様、2本の張出部材102とまくら木本体101の3部材を固定するものである。上面補強板103とほぼ同様の形状を有した部材である。埋栓104は、まくら木本体101と上面補強板103と下面補強板105の3部材を固定する部材である。埋栓106は、張出部材102と上面補強板103と下面補強板105の3部材を固定する部材である。以下、まくら木構造100の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木構造100は、図19のようにまくら木本体101の端部の両側に張出部材102が配されている。上面補強板103は2本の張出部材102の上面全体と、まくら木本体101の端部の上面の3部材に亘って配されている。また、下面補強板105は2本の張出部材102の下面全体とまくら木本体101の端部の下面の3部材に亘って配されている。即ち、まくら木本体101及び張出部材102は、図20のように上面補強板103の下面と下面補強板105の上面によって挟まれている。まくら木構造100は、図20のように上面補強板103とまくら木本体101と下面補強板105の3部材に亘って埋栓104が挿入されている。まくら木構造100は、上面補強板103と張出部材102と下面補強板105の3部材に亘って埋栓106が挿入されている。即ち、まくら木構造100は、上面補強板103と下面補強板105によってまくら木本体101と張出部材102との接合が補強される。また、まくら木本体101と張出部材102には、まくら木本体101と張出部材102の接合部付近の表面を被覆するFRPによる被覆層が設けられている。これにより、各部材の強度が強化されると共に、各部材の一体性が強化される。まくら木構造100は、まくら木本体101の長手方向端部に張出部材102等を備えるため、バラスト等への設置面積が大きい。即ち、まくら木にかかる列車の荷重が分散できる。続いて、以下、本発明の第11実施形態について説明する。なお、第1実施形態から第10実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第11実施形態にかかるまくら木構造110は、第4実施形態のまくら木50の基本構造を利用したものである。即ち、まくら木構造110は、図21のようにまくら木本体111と、張出部材112と、上面補強板113と、下面補強板33と、弾性部材5とを備えており、上面補強板113上にタイプレート61を備えている。以下、まくら木構造110の各部材について説明する。まくら木本体111は、まくら木本体51とほぼ同様の構成を有しているが、まくら木本体111には切り欠き部53がない。即ち、まくら木本体111の上面全体は平坦である。張出部材112は、張出部材32とほぼ同様の構成を有しているが、張出部材112の厚み方向の長さが、張出部材32の厚み方向の長さよりも長い。具体的には張出部材112の厚み方向の長さ前後方向は、まくら木本体111の厚み方向の長さに等しい。上面補強板113は、上面補強板52とほぼ同様の構成を有しており、上面補強板113の長手方向の中央には、図22のように上面補強板113の短手方向の全体に切り欠き部115を有している。切り欠き部115はタイプレート61が嵌合可能な大きさの溝である。切り欠き部115の深さは上面補強板113の厚み方向の長さよりも浅い。以下、まくら木構造110の各部材の位置関係について図面を参照しながら説明する。まくら木構造110は、図21のようにまくら木本体111の両側に張出部材112が配されており、まくら木本体111の上面と張出部材112の上面は面一となっている。まくら木本体111の上面に上面補強板113が配されており、上面補強板113の切り欠き部115にはタイプレート61が配されている。タイプレート61の長手方向レールと略直交方向は、まくら木本体111の長手方向と同方向を向いている。上面補強板113は、まくら木本体111の上面の一部と張出部材112の上面全体を覆っている。即ち、上面補強板113はまくら木本体111と張出部材112との接合部を覆っている。まくら木構造110は、組み立て作業が簡潔であり、作業がスムーズに行える。