"パルプ及び填料を含有する支持体の少なくとも片面に、顔料及び接着剤を主体とする1層以上の塗工層を設けた湿式電子写真印刷用紙において、前記塗工層の最表層の表面に、条件1に従って、プリズムの平坦面を押し当て、0.16mm2未満の面積を有する微小非接触部を含む接触部と0.16mm2以上の面積を有する非接触部とに分類したとき、測定部面積に対する前記非接触部の合計面積の割合を示す非接触部の合計面積率Iが0.05以上1.3以下であり、かつ、厚さが80~330μmであることを特徴とする湿式電子写真印刷用紙。条件1押し圧3.4MPa及びクランピング時間0.02秒前記塗工層の最表層の表面に、条件2に従って、プリズムの平坦面を押し当て、0.16mm2未満の面積を有する微小非接触部を含む接触部と0.16mm2以上の面積を有する非接触部とに分類したとき、測定部面積に対する前記非接触部の合計面積の割合を示す非接触部の合計面積率IIが0.8以下であることを特徴とする請求項1に記載の湿式電子写真印刷用紙。条件2押し圧3.4MPa及びクランピング時間0.10秒前記塗工層の最表層が、前記顔料として、軽質炭酸カルシウムを含み、該軽質炭酸カルシウムの含有量が、前記最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、10~60質量部であることを特徴とする請求項1又は2に記載の湿式電子写真印刷用紙。前記塗工層の最表層が、前記顔料として、重質炭酸カルシウムを含み、該重質炭酸カルシウムが、粒子径2μm未満の粒子を全体の55質量以上含有する粒度分布を有し、前記重質炭酸カルシウムの含有量が、前記最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、30質量部以上であることを特徴とする請求項1又は2に記載の湿式電子写真印刷用紙。前記支持体が、単層抄きであり、かつ、前記填料として、軽質炭酸カルシウムを含み、該軽質炭酸カルシウムの含有量が、前記パルプの乾燥質量100質量部に対して、3~20質量部であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載の湿式電子写真印刷用紙。前記パルプが、広葉樹さらしクラフトパルプLBKPを含み、該LBKPのカナディアンスタンダードフリーネスCSFが、300~600mlであることを特徴とする請求項1~5のいずれか一つに記載の湿式電子写真印刷用紙。前記パルプ中の機械パルプの配合割合が、20質量以下であることを特徴とする請求項1~6のいずれか一つに記載の湿式電子写真印刷用紙。密度JISP8118:1998が、1.00~1.35g/cm3であることを特徴とする請求項1~7のいずれか一つに記載の湿式電子写真印刷用紙。特許文献1~4に記載された湿式電子写真用記録シートは、いずれも単純に紙表面の平滑性又は透気性だけに着目しており、実際に液体トナーの転移性及び密着性を得ることができない。さらに、これらの湿式電子写真用記録シートは、オフセット印刷方式又は凸版印刷方式で使用される油性インクの乾燥性をはじめとして不具合を生じ、不向きである。本発明の目的は、前述した問題点を解消し、液体トナーを使った電子写真方式を用いて印刷する時に、転写ドラムから紙への液体トナーの転移性、液体トナーの紙への定着性及び走行性が良好で、かつ、一般的な商業印刷のオフセット印刷方式や凸版印刷方式での印刷にも好適に使用可能である塗工紙タイプの湿式電子写真印刷用紙を供給することである。本発明者らは、湿式電子写真印刷用紙適性について鋭意検討を重ねた結果、用紙厚さ及び用紙の印刷面となる表面の凹凸を特定の大きさに制限することによって、課題を達成できることを見出した。すなわち、本発明に係る湿式電子写真印刷用紙は、パルプ及び填料を含有する支持体の少なくとも片面に、顔料及び接着剤を主体とする1層以上の塗工層を設けた湿式電子写真印刷用紙において、前記塗工層の最表層の表面に、条件1に従って、プリズムの平坦面を押し当て、0.16mm2未満の面積を有する微小非接触部を含む接触部と0.16mm2以上の面積を有する非接触部とに分類したとき、測定部面積に対する前記非接触部の合計面積の割合を示す非接触部の合計面積率I以降、合計面積率IをMA値Iということもある。が0.05以上1.3以下であり、かつ、厚さが80~330μmであることを特徴とする。条件1押し圧3.4MPa及びクランピング時間0.02秒本発明に係る湿式電子写真印刷用紙では、前記塗工層の最表層の表面に、条件2に従って、プリズムの平坦面を押し当て、0.16mm2未満の面積を有する微小非接触部を含む接触部と0.16mm2以上の面積を有する非接触部とに分類したとき、測定部面積に対する前記非接触部の合計面積の割合を示す非接触部の合計面積率II以降、合計面積率IIの値をMA値IIということもある。が0.8以下であることが好ましい。用紙と転写ドラムとを接触させる圧力を高くすることによって、画像再現性を更に向上させることができる。条件2押し圧3.4MPa及びクランピング時間0.10秒本発明に係る湿式電子写真印刷用紙では、前記塗工層の最表層が、前記顔料として、軽質炭酸カルシウムを含み、該軽質炭酸カルシウムの含有量が、前記最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、10~60質量部であることが好ましい。用紙の表面強度を維持しつつ、液体トナーの転移性及び定着性を更に向上させることができる。本発明に係る湿式電子写真印刷用紙では、前記塗工層の最表層が、前記顔料として、重質炭酸カルシウムを含み、該重質炭酸カルシウムが、粒子径2μm未満の粒子を全体の55質量以上含有する粒度分布を有し、前記重質炭酸カルシウムの含有量が、前記最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、30質量部以上であることが好ましい。液体トナーの転移性及び定着性を更に向上させることができる。本発明に係る湿式電子写真印刷用紙では、前記支持体が、単層抄きであり、かつ、前記填料として、軽質炭酸カルシウムを含み、該軽質炭酸カルシウムの含有量が、前記パルプの乾燥質量100質量部に対して、3~20質量部であることが好ましい。支持体のクッション性を向上させて、液体トナーの転移性をより良好とすることができる。さらに、不透明性を向上させることができる。本発明に係る湿式電子写真印刷用紙では、前記パルプが、広葉樹さらしクラフトパルプLBKPを含み、該LBKPのカナディアンスタンダードフリーネスCSFが、300~600mlであることが好ましい。MA値Iを適正な範囲に、容易に制御することができ、液体トナーの転移性及び定着性を向上させることができる。本発明に係る湿式電子写真印刷用紙では、前記パルプ中の機械パルプの配合割合が、20質量以下であることが好ましい。MA値Iを適正な範囲に、容易に制御することができ、液体トナーの転移性及び定着性を向上させることができる。本発明に係る湿式電子写真印刷用紙では、密度JISP8118:1998が、1.00~1.35g/cm3であることが好ましい。用紙がクッション性を有し、液体トナーの転移性及び定着性を向上させることができる。本発明は、液体トナーを使った電子写真方式を用いて印刷する時に、転写ドラムから紙への液体トナーの転移性、液体トナーの紙への定着性及び走行性が良好で、かつ、一般的な商業印刷のオフセット印刷方式や凸版印刷方式での印刷にも好適に使用可能である塗工紙タイプの湿式電子写真印刷用紙を供給することができる。次に、本発明について実施形態を示して詳細に説明するが、本発明はこれらの記載に限定して解釈されない。本発明の効果を奏する限り、実施形態は種々の変形をしてもよい。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙は、パルプ及び填料を含有する支持体の少なくとも片面に、顔料及び接着剤を主体とする1層以上の塗工層を設けた湿式電子写真印刷用紙において、塗工層の最表層の表面に、条件1に従って、プリズムの平坦面を押し当て、0.16mm2未満の面積を有する微小非接触部を含む接触部と0.16mm2以上の面積を有する非接触部とに分類したとき、測定部面積に対する非接触部の合計面積の割合を示す非接触部の合計面積率Iが0.05以上1.3以下であり、かつ、厚さが80~330μmである。条件1押し圧3.4MPa及びクランピング時間0.02秒用紙の厚さは、一定の範囲にすることで、用紙の走行性及びクッション性を保つことができ、転写ドラムから用紙への液体トナーの転移性を良好とすることができる。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、厚さは、80~330μmである。より好ましくは、90~300μmである。厚さが80μm未満では、角折れ又はジャミングなどの走行不良が発生する。また、クッション性が足りず、用紙と転写ドラムとの密着性が不足して、液体トナーの転移性が悪化する。330μmを超えると、紙が適度に曲がらず、印刷後のデリバリー部に収納できない。また、エアーを用いたバキューム方式において、枚葉用紙の給紙で搬送されない場合がある。塗工層は、1層又は2層以上で設ける。最表層とは、塗工層を1層だけ設ける場合には、当該塗工層であり、塗工層を2層以上設ける場合には、最も表面側に形成された塗工層である。MA値Iが1.3を超えると、塗工層の最表層の表面に、大きな凹みが多くなり、用紙と転写ドラムとの密着性が不足する。結果として、液体トナーの転移性が悪化し、更には画像再現性も劣る。MA値Iは、より好ましくは1.1以下である。更に好ましくは、0.9以下である。また、MA値Iが、0.05未満とするには、塗工層に使用する顔料として、扁平状のカオリンクレーを多く配合する必要がある。結果として、印刷強度が低下する。さらに、塗工層が緻密になるため、オフセット輪転機による印刷を行った場合、熱風乾燥によってブリスターと呼ばれる火ぶくれが発生するなど、弊害が発生する。また、塗工層強度が低下することによって、定着した液体トナーが塗工層と共に脱落することとなる。さらには、塗工液の粘度が急激に上昇するため、塗工することができず、実質生産することができない。MA値Iは、より好ましくは0.10以上である。厚さ又はMA値Iを所望する範囲とするために、紙基材抄造時にソフトカレンダー処理などを行い、支持体の表面を平坦化処理することが好ましい。また、塗工液を塗工し、乾燥させた後において、厚さ又はMA値Iが所望する範囲に入らないことがあるため、適宜カレンダー処理などによって塗工層の最表層の表面を平坦化処理することが好ましい。MA値Iを1.3以下にする具体的手段としては、例えば、後述する紙基材抄造時のカナディアンスタンダードフリーネスCSFを特定範囲内に収めること、ソフトカレンダー処理を行うこと、塗工層にクッション性をもたせて緻密にし過ぎないことである。湿式電子写真方式での印刷においては、乾式電子写真方式で用いる粉体トナーよりも粒子径の小さい液体トナーを用いる。そのため、乾式電子写真方式での印刷よりも、解像度の高い高画質の印刷物を得ることができる。このような高画質の印刷物を得るには、液体トナーの転移性及び定着性が十分となるように、用紙の表面状態を平滑とすることが好ましい。しかし、微小な液体トナーで描写された画像の画質は、用紙表面に生じた、凹凸差0.5~4μmといった微小な凹凸によって左右される。そのため、湿式電子写真印刷用紙では、印刷面となる表面は、微小な凹凸が少ないことが要求される。本実施形態では、このような用紙の表面状態について、一定加圧時の非接触面積率MA値で規定した。その理由としては、この方法によれば、パーカープリントサーフPPS若しくはベック平滑度などのいわゆるエアリーク法又は触針法による平滑性評価よりも、より細かで、画質評価に直接的な表面状態を把握できるからである。なお、本実施形態では、MA値を測定する手段として、PST2600FIBROsystemab社製を使用した。MA値Iは、測定時の条件としてクランピング時間を0.02秒で行ったMA値である。次に、測定方法について説明する。まず、特定のクランピング圧力押し圧及び特定の時間条件1では、押し圧は3.4MPaであり、かつ、クランピング時間は0.02秒である。にて紙をプリズムとバッキングプレートとでクランプする。次いで、塗工層の最表層の表面に押し当てたプリズムを介して塗工層の最表層の表面に斜め上方から光を当てる。反射光を上部CCDカメラにて読み取る。そして、市販パーソナルコンピューターに取り付けたPST2600の専用画像解析基盤及び専用プログラムによって、測定画像からプリズム表面と塗工層の最表層の表面との接触/非接触エリアを算出する。非接触エリアは、面積に応じて階級分けされるため、着肉不良による画線部の欠け及び相関するデータが得られる。面積の大きな非接触部が多いと、印刷インキが定着しにくくなり、印画部の欠けの原因となりやすい。以上の原理によって、いわゆるエアリーク法による平滑度測定法よりも直接的な表面状態測定を行うことが可能となる。本実施形態においては、MA値Iは、測定部面積に対する0.16mm2以上の面積を有する非接触部の合計面積の割合であり、次に示す数1から求める。数1MA値I[]=0.16mm2以上の非接触部の合計面積[mm2]÷測定部面積[mm2]×100数1において、測定部面積とは、プリズムの押し当て面のうち、光を当てる実際の測定部分の面積である。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、塗工層の最表層の表面に、条件2に従って、プリズムの平坦面を押し当て、0.16mm2未満の面積を有する微小非接触部を含む接触部と0.16mm2以上の面積を有する非接触部とに分類したとき、測定部面積に対する前記非接触部の合計面積の割合を示す非接触部の合計面積率II以降、合計面積率IIの値をMA値IIということもある。が0.8以下であることが好ましい。条件2押し圧3.4MPa及びクランピング時間0.10秒MA値IIの測定方法は、クランプする条件を、条件2に変更した以外は、MA値Iの測定方法と同様である。MA値IIは、0.6以下であることがより好ましい。クランピング時間が長い条件で、MA値IIを低く保つことは、用紙と転写ドラムとが接する圧力を高くすることによって、画像再現性を向上できることを意味する。MA値IIは、0.6以下であることがより好ましい。塗工層は、顔料と接着剤とを主体とする。塗工層は、1層で形成するか、又は2層以上で形成してもよい。塗工層を2層以上で形成する場合には、各層の組成を同一とするか、又は異なるものとしてもよい。塗工層に用いる顔料は、例えば、重質炭酸カルシウム粉砕炭酸カルシウムなどの精製した天然鉱物顔料、軽質炭酸カルシウム合成炭酸カルシウム、各種カオリン、タルク、サチンホワイト、リトポン、二酸化チタン、シリカ、アルミナ、水酸化アルミニウム、酸化亜鉛、炭酸マグネシウム、焼成カオリン、プラスチック顔料である。顔料の含有量は、塗工層中の全固形質量に対して、80~99質量であることが好ましい。より好ましくは、85~95質量である。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、塗工層の最表層が、顔料として、軽質炭酸カルシウムを含み、軽質炭酸カルシウムの含有量が、最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、10~60質量部であることが好ましい。一般的な商業印刷であるオフセット印刷又は凸版印刷に必要な表面強度を維持しつつ、MA値Iを容易に所望の範囲とすることができ、結果として液体トナーの転移性及び定着性を更に向上させることができる。軽質炭酸カルシウムの含有量は、より好ましくは、最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、20~50質量部である。10質量部未満では、所望するMA値Iにならない場合がある。その結果、液体トナーの転移性及び定着性の向上が乏しくなる場合がある。60質量部を超えると、湿式電子写真印刷を含めた印刷時の紙剥け、粉落ち、紙加工時の用紙表層剥離などの問題が発生する場合がある。なお、本発明は、軽質炭酸カルシウムの粒子径及び粒子分布に制限されない。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、塗工層の最表層が、顔料として、重質炭酸カルシウムを含み、重質炭酸カルシウムが、粒子径2μm未満の粒子を全体の55質量以上含有する粒度分布を有し、重質炭酸カルシウムの含有量が、最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、30質量部以上であることが好ましい。重質炭酸カルシウムの含有量は、最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、50質量部以上がより好ましい。更に好ましくは70質量部以上である。最表層中の全顔料の合計量100質量部に対する重質炭酸カルシウムの含有量が、30質量部未満では、液体トナーの転移性及び定着性の向上が乏しい場合がある。なお、重質炭酸カルシウムの含有量の上限は、最表層中の全顔料の合計量100質量部に対して、100質量部である。すなわち、最表層中の顔料の全てが、重質炭酸カルシウムである形態である。また、重質炭酸カルシウムは、粒子径2μm未満の粒子を全体の85質量以上含有する粒度分布を有することがより好ましい。重質炭酸カルシウムが含有する粒子径2μm未満の粒子の割合以降、当該割合を、2μmアンダー比率ということもある。が、全体の55質量未満では、ソフトカレンダー処理などの平滑処理を行っても、用紙表面の凹凸が大きくなり、所望するMA値Iの範囲にすることができない場合がある。塗工層に用いる接着剤は、特に限定されないが、例えば、スチレン‐ブタジエン系、アクリル系、ポリ酢酸ビニル、エチレン‐酢酸ビニルなどの各種共重合体ラテックス、ポリビニルアルコール、変性ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリエチレンオキシド、ポリアクリルアミド、ユリア若しくはメラミン/ホルマリン樹脂、ポリエチレンイミン、ポリアミドポリアミン/エピクロルヒドリンなどの水溶性合成物、天然植物から精製した澱粉、ヒドロキシエチル化澱粉、酸化澱粉、エーテル化澱粉、燐酸エステル化澱粉、酵素変性澱粉若しくはそれらをフラッシュドライして得られる冷水可溶性澱粉、デキストリン、マンナン、キトサン、アラビノガラクタン、グリコーゲン、イヌリン、ペクチン、ヒアルロン酸、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロースなどの天然多糖類若しくはそのオリゴマー若しくはその変性体、カゼイン、ゼラチン、大豆蛋白、コラーゲンなどの天然タンパク質若しくはその変性体又はポリ乳酸、ペプチドなどの合成高分子若しくはオリゴマーである。これらは、単独で使用するか、又は併用してもよい。接着剤は、塗工層中の顔料の合計量100質量部に対して、1~60質量部で配合することが好ましい。より好ましくは、3~25質量部である。塗工層には、必要に応じて、分散剤、消泡剤、耐水化剤、着色剤、増粘剤などの通常使用されている各種助剤を含有させてもよい。また、これらの各種助剤は、カチオン化することが好ましい。塗工層を設ける面は、支持体の片面又は両面である。塗工層は、前記した顔料、接着剤及び必要に応じて配合する助剤を含有する塗工液を、支持体の表面に塗工後、乾燥して得ることができる。塗工液の塗工方式は、特に限定されるものではなく、例えば、液だまりを有するサイズプレス、メタリングサイズプレス、ゲートロール、シムサイザーなどの各種フィルムトランスファーコーター又はエアーナイフコーター、ロッドコーター、ブレードコーター、ダイレクトファウンテンコーター、スプレーコーター、カーテンコーターなどの塗工機を用いることができる。塗工量は、片面あたり、固形質量で、5~30g/m2であることが好ましい。より好ましくは、片面あたり、7~20g/m2である。片面あたりの塗工量が、5g/m2未満では、MA値Iが所望の範囲にならない場合がある。片面あたりの塗工量が、30g/m2を超えると、塗工層の表面強度が不足する場合がある。なお、両面に塗工層を設ける場合には、両面あたり、10~50g/m2であることが好ましい。より好ましくは、両面あたり、14~40g/m2である。なお、塗工層を2層以上とする場合には、全層を合計した塗工量が、前記した範囲内となるように形成することが好ましい。また、本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、用紙の厚さ及び塗工層表面のMA値Iが所望の範囲となれば、塗工層を形成する方法に限定されない。例えば、塗工層が湿潤状態にあるうちに、加熱した鏡面仕上げの金属面に圧着して光沢表面を形成する、所謂キャストコート法によって形成してもよい。キャストコート法は、ウェット法、凝固法又はリウェット法のいずれでもよい。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、縦方向のガーレー剛度JAPANTAPPINo.40:2000年が、0.5mN以上であることが好ましい。より好ましくは、1.0mN以上である。ガーレー剛度が、0.5mN未満では、転写ドラムから用紙が剥離する時に、搬送不良の問題が発生する場合がある。また、ガーレー剛度が高すぎると、印刷後のデリバリー部への収納性が悪化するため、30mN以下とすることが好ましい。より好ましくは、20mN以下とする。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、密度JISP8118:1998紙及び板紙‐厚さ及び密度の試験方法が、1.00~1.35g/cm3であることが好ましい。より好ましくは1.05~1.30g/cm3である。用紙がクッション性を有し、液体トナーの転移性及び定着性を向上させることができる。密度が1.00g/cm3未満では、平滑処理をしてもMA値Iが所望する範囲に入らない場合がある。1.35g/cm3を超えると、クッション性が不足する場合がある。また、MA値Iが所望する範囲に入らない場合がある。結果として、用紙と転写ドラムとの密着性が不足し、液体トナー転移性が劣る場合がある。支持体としては、主としてパルプと填料とを含む紙を用いる。パルプとしては、LBKP広葉樹さらしクラフトパルプ、NBKP針葉樹さらしクラフトパルプなどの化学パルプ、GP砕木パルプ、PGW加圧式砕木パルプ、RMPリファイナーメカニカルパルプ、TMPサーモメカニカルパルプ、CTMPケミサーモメカニカルパルプ、CMPケミメカニカルパルプ、CGPケミグランドパルプなどの機械パルプ、DIP脱インキパルプなどの木材パルプ及びケナフ、バガス、竹、コットンなどの非木材パルプである。これらは、単独で使用するか、又は任意の割合で混合して使用することが可能である。また、本発明の目的とする効果を損なわない範囲において、合成繊維を更に配合することができる。環境保全の観点から、ECFElementalChlorineFreeパルプ、TCFTotalChlorineFreeパルプ、古紙パルプ、植林木から得られるパルプが好ましい。なお、機械パルプは、用紙の密度を低くするが、パルプ自体の性質上、用紙を硬くするため、MA値Iを高くする傾向にある。よって、本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、パルプ中の機械パルプの配合割合が、20質量以下であることが好ましい。より好ましくは、10質量以下である。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、パルプが、広葉樹さらしクラフトパルプLBKPを含み、LBKPのカナディアンスタンダードフリーネスCSFが、300~600mlであることが好ましい。より好ましくは、330ml~550mlである。フリーネスが300ml未満では、用紙が硬くなり、MA値Iが所望する範囲に入らない場合がある。また、厚さが小さくなるため、別手段で所望する厚さの範囲となるように、生産条件を変更する必要が発生する。600mlを超えると、紙層強度が低下して、印刷で問題が発生する恐れがある。支持体に含有させる填料としては、従来公知の填料を使用することが可能である。填料は、例えば、軽質炭酸カルシウム、重質炭酸カルシウム、タルク、クレー、カオリン、二酸化チタン、水酸化アルミニウムである。この中で、軽質炭酸カルシウムは、支持体のクッション性及び不透明性を向上させることができる点で、支持体が単層抄きである場合に、特に有効である。支持体が、単層抄きであるとき、軽質炭酸カルシウムの含有量は、パルプの乾燥質量100質量部に対して、3~20質量部であることが好ましい。より好ましくは5~17質量部である。さらに好ましくは、5~15質量部である。また、軽質炭酸カルシウムの含有量は、全填料の合計量に対して、10~100質量部とすることが好ましい。より好ましくは50~100質量部である。灰分JISP8251:2003は、湿式電子写真印刷用紙の支持体の全質量を100質量としたとき、4~30質量であることが好ましい。より好ましくは、5~25質量である。灰分が4質量未満では、用紙が硬くなりクッション性が損なわれ、支持体の表面の凹凸が大きくなり、支持体の表面に形成する塗工層表面のMA値Iが大きくなる場合がある。灰分が30質量を超えると、液体トナーの定着性の改良効果が飽和し、表面強度が低下するため、紙剥け又は粉落ちの問題が発生する場合がある。支持体には、パルプ及び填料以外に、内添サイズ剤、湿潤紙力増強剤などの内添紙力増強剤、嵩高剤、歩留り向上剤、濾水性向上剤、硫酸バンド、着色染料、着色顔料、蛍光増白剤、蛍光消色剤、ピッチコントロール剤などの各種助剤を、各製品に合わせて好適に配合することができる。内添サイズ剤は、各種公知のものが使用でき、特に限定されず、例えば、強化ロジンサイズ剤、中性ロジンサイズ剤、酸性ロジンサイズ剤、弱酸性ロジンサイズ剤、AKD、ASAである。内添紙力増強剤としては、従来公知の紙力増強剤を使用することが可能であり、例えば、澱粉系紙力増強剤、ポリアクリルアミド系紙力増強剤、ポリビニルアルコール系紙力増強剤である。支持体を抄紙する方法は、特に限定されるものではなく、長網抄紙機、長網多層抄紙機、円網抄紙機、円網多層抄紙機、長網円網コンビ多層抄紙機、ツインワイヤー抄紙機などの各種装置で製造できる。抄紙方式は、特に限定されず、例えば、酸性抄紙又は中性抄紙のいずれでもよい。支持体の坪量は、特に限定されないが、60~350g/m2であることが好ましく、より好ましくは70~250g/m2である。支持体を単層抄きで形成する場合には、坪量は270g/m2以下とすることが好ましい。より好ましくは、230g/m2以下、更に好ましくは165g/m2以下とする。本実施形態では、塗工層を形成するための塗工液が、支持体に過度に浸透することを抑えるために、澱粉、ポリビニルアルコール、ポリアクリルアミドなどの公知の水溶性高分子を含有する表面サイズ液を塗布することが好ましい。表面サイズ液には、助剤として、例えば、表面サイズ剤、有色顔料、有色染料、蛍光染料、消泡剤を更に配合してもよい。表面サイズ液の塗布方法は、特に限定されるものではなく、サイズプレス、ゲートロールサイズプレス、シムサイザー、ロッドコーター、エアーナイフコーターなどを用いることができる。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙では、用紙の厚さ及びMA値Iを制御する目的で、抄紙機のプレス、マシンカレンダー、スーパーカレンダー、ソフトカレンダーなど公知のカレンダー装置によって平坦化処理することが好ましい。本実施形態に係る湿式電子写真印刷用紙は、湿式電子写真印刷用紙としての使用に留まらず、乾式電子写真方式の複写機プリンターの記録用紙、インクジェット方式の記録用紙として、使用することができる。次に、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。また、例中の部、は、特に断らない限りそれぞれ質量部、質量を示す。なお、添加部数は、固形分換算の値である。得られた湿式電子写真印刷用紙について、次に示す評価法に基づいて試験を行った。評価結果を表1に示す。MA値Iの測定PST2600FIBROsystemab社製を使用し、クランピング圧力を3.4MPa及びクランピング時間を0.02秒条件1として、MA値Iを数1から求めた。MA値IIの測定PST2600FIBROsystemab社製を使用し、クランピング圧力を3.4MPa及びクランピング時間を0.10秒条件2として、MA値IIを数1から求めた。坪量JISP8124:2011年紙及び板紙-坪量の測定方法に準拠して測定した。厚さ及び密度JISP8118:1998年紙及び板紙-厚さ及び密度の試験方法に準拠して測定した。灰分JISP8251:2003年紙,板紙及びパルプ-灰分試験方法-525°C燃焼法に準拠して、支持体及び湿式電子写真印刷用紙の灰分を測定した。支持体の灰分は、支持体の全質量を100としたときの灰分の割合であり、用紙の灰分は、用紙の全質量を100としたときの灰分の割合で示した。ガーレー剛度JAPANTAPPINo.40:2000年に準拠して測定した。フリーネスJISP8121:1995年パルプのろ水度試験方法に準拠して測定した。得られた用紙について、湿式電子写真印刷適性として、走行性、液体トナー転移性及び液体トナー定着性を、次の方法にて評価を行った。評価にあたり、湿式電子写真印刷機としてHPIndigo5500DigitalPressHP社製を使用し、幅320mm及び長さ460mmの寸法の用紙を用いて、ブラック、シアン、マゼンタ及びイエローの4色単色印刷のベタを含む画像の印刷を行った。走行性1000枚印刷を2回行ったときの全搬送不良回数を計測した。◎:搬送不良回数が0回である実用レベル。○:搬送不良回数が1回である実用レベル。△:搬送不良回数が2回である実用下限レベル。×:搬送不良回数が3回以上である実用不可レベル。液体トナー転移性6000枚印刷後の転写ドラム上のトナーの残存状況を目視で評価した。◎:転写ドラム上にトナーの汚れが無く、良好である実用レベル。○:転写ドラム上にトナーの汚れがほとんど無く、良好である実用レベル。△:転写ドラム上にトナーの汚れが多少あるが、実用上問題無い実用下限レベル。×:転写ドラム上にトナーの汚れが酷い実用不可レベル。液体トナー定着性印刷後、24時間経過した印刷サンプルの各色ベタ部にセロハン粘着テープセロテープ登録商標R:ニチバン社製を貼り付け、180度剥離で約5mm/秒の速さで粘着テープを剥離した。剥離後の紙表面上の液体トナーの定着度合いを目視で評価した。◎:粘着テープへの液体トナーの付着が無く、粘着テープの剥離跡の印刷濃度は変わらない実用レベル。○:液体トナーが粘着テープに多少取られるが、粘着テープの剥離跡の印刷濃度はほとんど変わらない実用レベル。△:液体トナーが粘着テープに取られ、粘着テープの剥離跡の印刷濃度がやや低下しているが、実用上問題無い実用下限レベル。×:液体トナーが粘着テープに多く付着し、粘着テープの剥離跡に白く抜けた部分が発生している実用不可レベル。次に、得られた湿式電子写真印刷用紙について、オフセット印刷適性として耐刷力を、次の方法にて評価を行った。耐刷力オフセット印刷機として、リスロン40L-40小森社製を使用し、墨、藍、紅及び黄インキにて4色印刷を8500枚/時の印刷速度で印刷し、耐刷力を評価した。◎:ブランケットの汚れがほとんど無く、良好である実用レベル。○:ブランケットの汚れが多少あるが、画線部の抜けがほとんど無く、良好である実用レベル。△:ブランケットの汚れが多く、画線部の抜けが有る実用下限レベル。×:ブランケットの汚れが酷く、画線部の抜けも多い実用不可レベル。実施例1<支持体の作製>パルプとしてECF漂白したLBKP100部をフリーネス450mlに叩解してパルプスラリーとし、このパルプスラリーに、カチオン化澱粉1.0部ネオタック30T:日本食品加工社製と、填料として軽質炭酸カルシウム10.0部TP121:奥多摩工業社製及びタルク5部タルクNTL:日本タルク社製と、内添サイズ剤として中性ロジンサイズ剤0.2部CC1401:星光PMC社製と、硫酸バンド1.0部と、歩留向上剤ハイホールダーC503:栗田工業社製0.01部とを添加し、紙料を調製した。この紙料をオントップ型ツインワイヤー式抄紙機を用いて、単層抄きで抄紙し、坪量100g/m2の支持体を得た。<塗工層の形成>顔料として二級クレーハイドラスパース:ヒューバー社製40部及び2μmアンダー比率90以上の湿式重質炭酸カルシウムハイドロカーブ90、平均粒子径0.8μm:備北粉化工業社製60部と、接着剤としてスチレン‐ブタジエン共重合ラテックス0613:JSR社製10部及び燐酸エステル化澱粉MS4600:日本食品加工社製1部とを配合し、水を添加して、固形分濃度65の塗工液を調製した。この塗工液を、ブレードコーターを用いて、前記支持体の両面に、片面当たり、固形質量で15g/m2となるように塗工及び乾燥し、マシンカレンダーを用いて、線圧50kN/mで平坦化処理を行い、坪量130g/m2の湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例2実施例1において、塗工液の顔料の配合量を二級クレー30部及び2μmアンダー比率90以上の湿式重質炭酸カルシウム70部に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例3実施例1において、塗工液の顔料の配合量を二級クレー0部無添加及び2μmアンダー比率90以上の湿式重質炭酸カルシウム100部に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例4実施例1において、塗工液の顔料の種類を2μmアンダー比率90以上の湿式重質炭酸カルシウムに替えて、軽質炭酸カルシウムTP123CS:奥多摩工業社製に変更し、配合量を二級クレー40部及び軽質炭酸カルシウム60部に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例5実施例4において、塗工液の顔料の配合量を二級クレー90部及び軽質炭酸カルシウム10部に変更した以外は、実施例4に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例6実施例1において、塗工液の顔料の種類を2μmアンダー比率90以上の湿式重質炭酸カルシウムハイドロカーブ90、平均粒子径0.8μm:備北粉化工業社製に替えて、2μmアンダー比率60以上の重質炭酸カルシウムハイドロカーブ60、平均粒子径1.2μm:備北粉化工業社製に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例7実施例1において、原料取り高を変更して、支持体の坪量60g/m2とし、更に塗工後の坪量を90g/m2に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例8実施例1において、原料取り高を変更して、支持体の坪量270g/m2とし、更に塗工後の坪量を300g/m2に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例9実施例1において、塗工層を下塗り層及び上塗り層の二層で形成した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。なお、下塗り層及び上塗り層は、同一の塗工液を用いて形成した。下塗り層の塗工量は、片面あたり、固形質量で、8g/m2とし、上塗り層の塗工量は、片面あたり、固形質量で、7g/m2として、両面合計で30g/m2の塗工層を形成した。実施例10実施例1において、LBKPのフリーネスを300mlに変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例11実施例1において、LBKPのフリーネスを600mlに変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例12実施例1において、支持体に配合する填料を、軽質炭酸カルシウム10.0部TP121:奥多摩工業社製に替えて、重質炭酸カルシウム10.0部エスカロン1500:三共製粉社製とした以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例13支持体として、表面層と、中間層と、裏面層とからなる3層抄きの紙を用いた以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。すなわち、表面層のパルプとしてECF漂白したLBKP100部フリーネス450ml、中間層のパルプとして古紙パルプ100部フリーネス350ml、裏面層のパルプとしてECF漂白したLBKP100部フリーネス450mlを各々叩解してパルプスラリーとし、各パルプスラリーに、カチオン化澱粉1.0部ネオタック30T:日本食品加工社製と、填料として軽質炭酸カルシウム10.0部TP121:奥多摩工業社製及びタルク5部タルクNTL:日本タルク社製と、内添サイズ剤として中性ロジンサイズ剤0.2部CC1401:星光PMC社製と、硫酸バンド1.0部と、歩留向上剤ハイホールダーC503:栗田工業社製0.01部とを各々添加し、紙料を調製した。これらの紙料を、各々オントップ型ツインワイヤー式抄紙機を用いて、表面層の坪量を50g/m2、中間層の坪量を100g/m2、裏面層の坪量を50g/m2として抄き合わせ、坪量200g/m2の支持体を得た。この支持体に、実施例1と同様にして、塗工層を形成してカレンダー処理し、坪量230g/m2の湿式電子写真印刷用紙を得た。比較例1実施例1において、原料取り高を変更して、支持体の坪量50g/m2とし、更に塗工後の坪量を80g/m2に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。比較例2実施例1において、原料取り高を変更して、支持体の坪量350g/m2とし、更に塗工後の坪量を380g/m2に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。比較例3実施例1において、マシンカレンダーの線圧を10kN/mに減圧して平坦化処理した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。比較例4実施例1において、パルプをLBKP70部及び機械パルプ30部に変更し、かつ、塗工液に配合する顔料を二級クレー100部に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。比較例5実施例1において、LBKPのフリーネスを250mlに変更し、かつ、塗工液に配合する顔料を、二級クレーハイドラスパース:ヒューバー社製40部及び2μmアンダー比率90以上の湿式重質炭酸カルシウムハイドロカーブ90、平均粒子径0.8μm:備北粉化工業社製60部に替えて、二級クレーハイドラスパース:ヒューバー社製40部及び粒子径2.5μmの粒子を50以上含有する乾式重質炭酸カルシウムエスカロン1500:三共精粉社製60部に変更した以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。比較例6実施例1において、塗工液に配合する顔料を二級クレーハイドラスパース:ヒューバー社製100部とした以外は、実施例1に準拠して、湿式電子写真印刷用紙を得た。実施例1~13の湿式電子写真印刷用紙は、いずれも、厚さ及びMA値Iを所望する範囲にすることで、湿式電子写真印刷での転写ドラムから紙への液体トナーの転移性、液体トナーの紙への定着性及び走行性が良好であった。さらに、これらの湿式電子写真印刷用紙は、オフセット印刷方式などの従来からの一般印刷方式での印刷にも好適に使用可能であった。比較例1では、用紙の厚さが不足しているため、走行中にジャミングが多発し、走行性が実用不適となった。比較例2では、用紙の厚さが過大であるため、用紙が適度に曲がらず、結果的に走行性が実用不適となった。また、印刷後の収納ができなかった。比較例3,4及び5では、MA値Iが所望する範囲に入らず、結果として、転写ドラムから紙への液体トナーの転移性及び液体トナーの紙への定着性が不良となった。比較例6は、MAIを小さくするために、支持体に填料を多く配合したが、結果として耐刷力が低下し、また、液体トナーの定着性も悪化して実用不適となった。表1から明らかなように、用紙の厚さ及び塗工層表面の凹凸を特定の大きさに制限することによって、液体トナーの転移性及び定着性が良好で、かつ、商業印刷の主体であるオフセット印刷適性も有する湿式電子写真印刷用紙を得ることができた。"