外方軌道輪と、その内側に組み込まれた内方軌道輪の一方を、端面を突き合わせて並列の配置とされた一対のつば付き軌道輪とし、他方の軌道輪を共通軌道輪とし、前記一対のつば付き軌道輪のそれぞれと前記共通軌道輪の対向部間に複数の円筒ころと、その円筒ころを保持する保持器とを組込み、その保持器が、リング状部の軸方向一側面に複数の柱部を周方向に等間隔に設けたくし形とされ、そのくし形保持器を、一対のつば付き軌道輪の突合せ面側にリング状部が配置される組込みとした円筒ころ軸受。前記一対のつば付き軌道輪のそれぞれと共通軌道輪間に組み込まれた円筒ころ列をそれぞれ単列とし、全体として複列の円筒ころ列とした請求項1に記載の円筒ころ軸受。前記一対のつば付き軌道輪の少なくとも一方のつば付き軌道輪と共通軌道輪間に組み込まれた円筒ころ列を複列とし、全体として3列または4列の多列の円筒ころ列とした請求項1に記載の円筒ころ軸受。前記一対のつば付き軌道輪の軸方向両端の案内つばを除く他の残りの案内つばの軸方向の幅寸法を同一とした請求項3に記載の円筒ころ軸受。前記一対のつば付き軌道輪の突き合わせ面を境としてその両側に配置された一対の保持器のリング状部を共通とした請求項3に記載の円筒ころ軸受。前記一対のつば付き軌道輪を連結手段により連結して軸方向に非分離とした請求項1乃至5のいずれかの項に記載の円筒ころ軸受。前記連結手段が、一対のつば付き軌道輪の突合せ側端部に跨るようにして連結リングを嵌合し、その連結リングの両端部を径方向に加締め、その加締め片をつば付き軌道輪のリング嵌合面に形成された周方向の係合溝に係合させた構成からなる請求項6に記載の円筒ころ軸受。前記連結手段が、一対のつば付き軌道輪の突合せ側端部に跨るようにして連結リングを圧入した構成からなる請求項6に記載の円筒ころ軸受。前記複数の保持器のそれぞれの案内を共通軌道輪による軌道輪案内とした請求項1乃至8のいずれかの項に記載の円筒ころ軸受。ところで、特許文献1に記載された円筒ころ軸受においては、案内つばに円筒ころ組込み用に入れ溝を加工する必要があり、また、円筒ころの組込みの容易化を図るために柱部の先端部にテーパ面を加工する必要があるため、加工に手間がかかり、その加工面が円筒ころとの接触部であるため、エッジ当たりによって円筒ころが損傷するおそれがある。一方、特許文献2に記載された円筒ころ軸受においては、対向する落ち止め爪間に円筒ころを無理やり押し込む必要があるため、円筒ころの転動面に保持器母材色が転写されたり、転動面に擦り傷が生じ、転動面を損傷させるおそれがある。この発明の課題は、円筒ころや保持器を損傷させることなくきわめて容易に組み立てることができるようにした円筒ころ軸受を提供することである。上記の課題を解決するため、この発明においては、外方軌道輪と、その内側に組み込まれた内方軌道輪の一方を、端面を突き合わせて並列の配置とされた一対のつば付き軌道輪とし、他方の軌道輪を共通軌道輪とし、前記一対のつば付き軌道輪のそれぞれと前記共通軌道輪の対向部間に複数の円筒ころと、その円筒ころを保持する保持器とを組込み、その保持器が、リング状部の軸方向一側面に複数の柱部を周方向に等間隔に設けたくし形とされ、そのくし形保持器を、一対のつば付き軌道輪の突合せ面側にリング状部が配置される組込みとした構成を採用したのである。上記の構成からなる円筒ころ軸受の組立てに際しては、端面を突き合わせて並列の配置とされた一対のつば付き軌道輪のそれぞれに対して複数の円筒ころと、くし形保持器の組付けを行なう。その際、円筒ころの組付けを先とし、その円筒ころの組込み後、つば付き軌道輪の突合せ面側の軸方向一端から円筒ころに向けてくし形保持器を挿入する。このとき、保持器は柱部を先にして挿入し、複数の柱部のそれぞれを周方向で対向する円筒ころ間に差し込むようにする。つば付き軌道輪に対して円筒ころを複列に組付ける必要がある場合は、円筒ころの組付け後に保持器の組付けを行なう上記の操作を繰り返す。このとき、保持器は同方向からの組付けとする。つば付き軌道輪に対する円筒ころおよびくし形保持器の組付け後、そのつば付き軌道輪の一対を、くし形保持器のリング状部が対向するようにして軸方向に並列し、その並列された一対のつば付き軌道輪に対して、その軸方向一端から共通軌道輪の組付けを行なうことによって円筒ころ軸受の組立てが完了する。上記のように、くし形保持器の組付けは、先に組付けられた円筒ころに向けての挿入による組立てであって、柱部を径方向に変形させる必要がないため、円筒ころ軸受を保持器や円筒ころを損傷させることなく極めて簡単に組み立てることができ、入れ溝やテーパ面の加工、落ち止め爪の加工を不要とすることができる。この発明の係る円筒ころ軸受は、一対のつば付き軌道輪のそれぞれと共通軌道輪間に組み込まれた円筒ころ列をそれぞれ単列とし、全体として複列の円筒ころ列としたものであってもよく、あるいは、一対のつば付き軌道輪の少なくとも一方のつば付き軌道輪と共通軌道輪間に組み込まれた円筒ころ列を複列とし、全体として3列または4列の多列の円筒ころ列としたものであってもよい。ここで、一対のつば付き軌道輪の軸方向両端の案内つばを除く他の残りの案内つばの軸方向の幅寸法を同一とすると、複数のくし形保持器におけるリング状部の幅寸法も同一とすることができるので、保持器は一種類となり、そのくし形保持器の共通化によってコストを低減することができる。また、一対の軌道輪の突き合わせ面を境としてその両側に配置された一対の保持器のリング状部を共通とすることにより、保持器の数を少なくすることができるため、この場合もコストの低減を図ることができると共に、ころの遅れ、進みによる突合せ面の摩擦、摩耗を防止することができる。さらに、一対のつば付き軌道輪を連結手段により連結することにより、一対のつば付き軌道輪を非分離とすることができるため、各種装置に対しての組付けの容易な円筒ころ軸受を得ることができる。上記連結手段として、一対のつば付き軌道輪の突合せ側端部に跨るようにして連結リングを嵌合し、その連結リングの両端部を径方向に加締め、その加締め片をつば付き軌道輪のリング嵌合面に形成された周方向の係合溝に係合させた方法や、一対のつば付き軌道輪の突合せ側端部に跨るようにして連結リングを圧入する方法を採用することができる。ここで、保持器を変形させてころを組み込む形式の保持器の場合、保持器を鍔なし軌道輪による軌道輪案内としたとき組み込みの際の保持器の変形量が大きく容易でない。この発明における保持器のように変形をさせずに組み込める保持器であれば、容易に保持器の案内を鍔なしの共通軌道輪による軌道輪案内とすることができる。そして、保持器の案内を鍔なしの共通軌道輪による軌道輪案内とすることによって、鍔なし軌道輪が回転する軸受のとき保持器が回転軌道輪から直接駆動力を得ることができる。この発明に係る円筒ころ軸受においては、上記のように、くし形保持器の柱部を先に組付けられた円筒ころ間に差し込むことによって組み立てを行なうことができるため、円筒ころ軸受を円筒ころや保持器を損傷させることなくきわめて容易に組み立てることができる。以下、この発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1乃至図4は、この発明に係る円筒ころ軸受の第1の実施の形態を示す。図1乃至図3に示すように、円筒ころ軸受は、外方軌道輪としての一対の外輪1と、内方軌道輪としての共通の内輪11と、両輪間に組み込まれた円筒ころ21およびその円筒ころ21を保持する保持器31からなる。一対の外輪1のそれぞれは、内径面の両端部と軸方向の中央部とに案内つば2をそれぞれ有し、その案内つば2間に形成された軌道溝3のそれぞれに沿って円筒ころ21が転動自在とされている。一対の外輪1は、端面が突き合わされて軸方向に並列の配置とされ、連結リング41により連結されて軸方向に非分離とされている。実施の形態では、一対の外輪1の突合せ側端部に跨るようにして連結リング41を嵌合し、その連結リング41の両端部を径方向内方に向けて加締め、その加締め片42を一対の外輪1のそれぞれの外径面に形成された周方向の係合溝4に係合しているが、外輪1の外径面に連結リング41を圧入するようにしてもよい。円筒ころ21は、一対の外輪1のそれぞれに対して複列の組込みとされ、全体として4列の円筒ころ列が設けられ、それぞれの列の円筒ころ21が保持器31により保持されている。保持器31は、リング状部32の軸方向一側面に複数の柱部33を周方向に等間隔に設けたくし形とされ、各柱部33の周方向両側は円筒ころ21の外周に沿う円筒面34とされている。周方向で対向する円筒面34間はポケット35とされ、そのポケット35内に円筒ころ21が組み込まれている。くし形保持器31は、一対の外輪1の突合せ面側にリング状部32が配置される組込みとされ、保持する円筒ころ21によって外部に抜け出るのが防止されている。リング状部32の幅寸法は、その外方に位置する案内つば2の軸方向幅とほぼ等しい寸法とされている。また、くし形保持器31は外輪案内とされているが、内輪案内としてもよい。第1の実施の形態で示す円筒ころ軸受は上記の構造からなり、その円筒ころ軸受の組立てに際しては、図4a乃至eに示す順序にしたがって行なう。まず、aに示すように、並列に配置された一対のつば付き外輪1の一方、例えば、左側に位置する外輪1の左側の軌道溝3内に複数の円筒ころ21を組込み、その円筒ころ21の組込み後に、左側に位置する外輪1の右側から内部にくし形保持器31を挿入する。このとき、保持器31は、柱部33を先にして挿入し、複数の柱部33のそれぞれを周方向で対向する円筒ころ21間に差し込むようにする。一列目の軌道溝3に対する円筒ころ21および保持器31の組込み後、bに示すように、残りの軌道溝3内に円筒ころ21を組込み、その組込み後、上記と同様に、外輪1の右側から内部にくし形保持器31を挿入して、先行側の柱部33のそれぞれを周方向で対向する円筒ころ21間に差し込むようにする。左側の外輪1に対する複列円筒ころ21の組付け後、cに示すように、右側の外輪1の右側の軌道溝3内に複数の円筒ころ21を組込み、その円筒ころ21の組込み後に、右側外輪1の左側から内部にくし形保持器31を挿入する。このとき、保持器31は、柱部33を先にして挿入し、複数の柱部33のそれぞれを周方向で対向する円筒ころ21間に差し込むようにする。右側軌道溝3に対する円筒ころ21および保持器31の組込み後、dに示すように、残りの軌道溝3内に円筒ころ21を組込み、その組込み後、上記と同様に、外輪1の左側から内部にくし形保持器31を挿入して、先行側の柱部33のそれぞれを周方向で対向する円筒ころ21間に差し込むようにする。上記のようにして、複列の外輪1のそれぞれ内部に複列の円筒ころ21を組込むと、eに示すように、一対の外輪1の端面を突き合わせて連結リング41で連結し、その連結後に内輪11の組付けを行なうことによって組み立てが完了する。上記のように、円筒ころ軸受の組立ては、外輪1の軌道溝3に対する円筒ころ21の組付け後、くし形保持器31の組付けを行って円筒ころ21を保持するものであり、そのくし形保持器の組付けが挿入による組立てであって、柱部33を径方向に変形させる必要がないため、円筒ころ軸受を保持器31や円筒ころ21を損傷させることなく極めて簡単に組み立てることができる。その組立状態において、円筒ころ21は案内つば2により抜止めされ、保持器31はその円筒ころ21で抜止めされるため、安定した組立状態を得ることができる。第1の実施の形態で示す円筒ころ軸受においては、内径面に複列の軌道溝3が形成された一対のつば付き外輪1の組み合わせを例にとって説明したが、外輪1の組み合わせはこれに限定されるものではない。例えば、図5の第2の実施の形態で示すように、複列の軌道溝3を内径面に有するつば付き外輪1と、単列の軌道溝3を内径面に有するつば付き外輪1の組み合わせとして、円筒ころ列を3列としてもよく、あるいは、図6の第3の実施の形態で示すように、単列の軌道溝3を内径面に有する一対のつば付き外輪1同士の組み合わせとして、円筒ころ列を2列としてもよい。図7は、この発明に係る円筒ころ軸受の第4の実施の形態を示す。この実施の形態においては、軸方向に並列された一対のつば付き外輪1の軸方向両端の案内つば2を除く他の残りの案内つば2の軸方向の幅寸法Wを同一としている点で、図1に示す円筒ころ軸受と相違する。このため、図1と同一の部品は同一の符号を付して説明を省略する。第4の実施の形態で示すように、複列のつば付き外輪1の軸方向両端の案内つば2を除く他の残りの案内つば2の軸方向の幅寸法Wを同一とすることによって、図7に示すように、複数のくし形保持器31におけるリング状部32の幅寸法を同一とすることができ、リング状部32の幅寸法が異なる数種のくし形保持器31を製作する必要がなくなり、保持器31の共通化によってコストの低減を図ることができる。図8は、この発明に係る円筒ころ軸受の第5の実施の形態を示す。この実施の形態においては、複列の外輪1の突き合わせ面を境とし、その境界面に近接する左右一対の保持器31のリング状部32を共通としている点で第1の実施の形態で示す円筒ころ軸受と相違する。このため、第1の実施の形態で示す円筒ころ軸受と同一の部品には同一の符号を付して説明を省略する。ここで、境界面に近接する左右一対の保持器31のリング状部32を共通するとは、リング状部32の軸方向両側に複数の柱部33が設けられた保持器であることを意味する。図8に示すように、一対の保持器31のリング状部32を共通とすることにより、保持器31の数を少なくすることができるため、コストの低減を図ることができると共に、ころ21の遅れ、進みによる突合せ面の摩擦、摩耗を防止することができる。第1乃至第5の実施の形態では、外輪1を一対とし、内輪11を共通としたが、図9の第6の実施の形態で示すように、外輪1を共通とし、内輪11を一対とし、その一対の内輪11のそれぞれ外径面に複数の案内つば12を設けるようにしてもよい。第6の実施の形態で示す円筒ころ軸受の場合、一対のつば付き内輪11の端面を突き合わせ、それぞれ内輪11の案内つば12間に組み込まれた円筒ころ21保持用の保持器31は、そのリング状部32が内輪11の突合せ面側に配置される組込みとする。そのような組込みによって、保持器31は、内輪11の外側に嵌合する組込みとすることができ、組立ての容易な円筒ころ軸受を得ることができる。ここで、図9に示す内輪突合せの円筒ころ軸受において、並列配置の内輪11を軸方向に非分離とする場合は、内輪11の突合せ側端部に跨るようにしてその内径面に連結リング43を嵌合し、その連結リング43の両端部を径方向外方に向けて加締め、その加締め片44を内輪11の内径面に形成された係合溝13に係合する。なお、連結リング43は圧入による取付けとしてもよい。図9では保持器31を内輪案内としているが、外輪案内としてもよい。