"昇降路を昇降するエレベータかご室、あるいはそのエレベータかご室の上下部の少なくとも一方に整風カバーを有するエレベータかご室において、前記かご室の外壁面の法線方向から見て一端側から他端側に向かって広がる形状を有し、当該他端を前記かご室の外壁面から離間した開放端とした気流速度制御部材を、前記かご室の外壁面に複数設けたことを特徴とするエレベータのかご装置。前記複数の気流速度制御部材の少なくともいずれかは、複数の線状部材から構成され、前記複数の線状部材の一端を前記かご室の外壁面に対し固定し、前記複数の線状部材の他端を前記かご室の外壁面から離間した開放端とし、前記複数の線状部材の当該他端側を前記かご室の外壁面の法線方向に対して傾斜させ、前記複数の線状部材を前記一端側から前記開放端側に向かって広がるように配置してなることを特徴とする請求項1に記載のエレベータのかご装置。前記複数の気流速度制御部材のうちの少なくともいずれかは、面状部材と柱状部材から構成され、前記柱状部材は一端が前記面状部材に連結され、他端が前記かご室の外壁面に対し固定され、前記面状部材は前記かご室の外壁面の法線方向から見て、一端側から他端側に向かって広がる形状を有し、当該他端が前記かご室の外壁面から離間した開放端であり、当該面状部材の厚み方向に貫通する複数の通風口を有することを特徴とする請求項1に記載のエレベータのかご装置。前記複数の通風口は、前記気流速度制御部材の前記一端側から前記気流速度制御部材の前記他端側に向かって互いの距離が広がるように設けられたことを特徴とする請求項3に記載のエレベータのかご装置。前記かご室の外壁面の法線方向から見て、前記複数の気流速度制御部材のうちの少なくともいずれかは、該気流速度制御部材の前記一端側から前記他端側に向かう中心線の向きが、前記複数の気流速度制御部材のうちの他の気流速度制御部材の該中心線の向きと異なることを特徴とする請求項1~請求項5のいずれかに記載のエレベータのかご装置。前記かご室の外壁面の法線方向から見て、前記複数の気流速度制御部材は、前記かご室の走行により生じる空気の流れ方向に並んで配置された複数の気流速度制御部材を含み、当該空気の流れ方向に隣り合う複数の気流速度制御部材は、前記中心線の向きが、前記空気の流れ方向を対象軸として互いに反対であることを特徴とする請求項5に記載のエレベータのかご装置。前記空気の流れ方向に隣り合うように配置された複数の気流速度制御部材の前記中心線の向きが、前記空気の流れ方向を対象軸として交互に反対に向くことを特徴とする請求項6に記載のエレベータのかご装置。前記かご室の外壁面の法線方向から見て、前記複数の気流速度制御部材は、千鳥状に配置されたことを特徴とする請求項1~7のいずれかに記載のエレベータのかご装置。しかしながら、このような特許文献1に記載のかご装置にあっては、風音は低減するものの、柔毛が揺れ動くため、高速エレベータで長期的に使用した場合に柔毛の破断が発生することが懸念される。柔毛として、破断され難い硬めの素材を用いることもできるが、それにより風音を低減する効果が小さくなる。また、高速エレベータでは、かご装置の速度が低速から高速まで広い速度範囲で変化するため、そのような広い速度範囲にわたって柔毛が適度に揺れ動き風音を低減させることは難しかった。この発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、かご装置の走行中に発生する空気の乱れによる風音を減少させることが可能な、かご装置を得ることを目的とし、特に、昇降路中を走行するかご室の外壁面と、その周囲の空気との間の速度変化を小さくすることで、当該速度差によって発生する空気の乱れから発生する風音を低減することが可能なエレベータのかご装置を得ることを目的としている。この発明に係るエレベータのかご装置は、昇降路を昇降するエレベータかご室、あるいはそのエレベータかご室の上下部の少なくとも一方に整風カバーを有するエレベータかご室において、前記かご室の外壁面の法線方向から見て一端側から他端に向かって広がる形状を有し、当該他端を前記かご室の外壁面から離間した開放端とした気流速度制御部材を、前記かご室の外壁面に複数設けたものである。この発明によれば、走行するかご室の壁面近傍から静止した周囲の空気までの気流の速度変化を小さくすることによって、エレベータ周囲の気流から発生する騒音を低減することができる。実施の形態1図1は、本発明を適用するエレベータのかご装置の走行方向断面を例示する図である。1はエレベータ昇降路、2はロープ3で吊持され昇降路1を昇降するかご室である。かご室2は、かご室2の本体部分8と、かご室2の上端部及び下端部にそれぞれ設けられる整風カバー4を有する。整風カバー4は、かご室2の本体部分8の上端部及び下端部の外縁にそれぞれ取り付けられ、先端に向かって走行方向に垂直な方向の断面9が小さくなる先細形状である。5はかご室2の本体部分8に設けられ、乗場到着時に開閉されるドアである。次に、かご室2が走行するときの空気の流れ以下、気流と称すと当該気流から発生する騒音との関係について説明する。かご室2が上昇する場合、ロープ3によってかご室2が上方に引き上げられる。かご室2の上昇により、かご室2の上部10にあった空気はかご室2の背面側6及びかご室2の側面側7及びかご室2のドア側21に押しのけられる。押しのけられた空気は、かご室2の近傍を流れようとし、更にかご室2は上昇方向の速度を持っているため、かご室2から気流を考えたとき、かご室2の外壁面近傍の気流速度は非常に大きくなる。一般的に、高速な気流中には乱れ渦が発生し、乱れの近くに壁面が存在すると気流から大きな騒音が発生する。よって、かご室2が走行すると、かご室2の外壁面近傍の気流の速度の大きいところで騒音が発生する。以上のように、その騒音を低減するためには、かご室2の外壁面近傍の気流の速度を低下させる必要がある。かご室2の外壁面近傍で発生する騒音は、気流速度の約6乗に比例する。そのため、外壁面近傍のわずかな気流速度の低下が、騒音低減に大きく繋がる。また、かご室2の上下には、かご室2の昇降によって押しのけられるかご室2の上部または下部の空気10を、かご室2の周囲にできるだけ均一に分配し、局所的な気流速度の増加を低減するための整風カバー4が設けられている。しかしながら、実際のかご室2は、整風カバー4の内部に様々な機器を配置する場合や、かご室2の長さが制約される場合があり、整風カバー4のみをもって局所的な気流速度の増加を完全になくすことは難しい。このような事情に鑑みて、本発明による実施の形態においては、かご室周辺の気流速度の増大による騒音発生を抑制するために、かご室2に対する気流速度が大きくなる付近の壁面に、固定端である一端側から、開放端である他端側に向かって広がる形状を有する気流速度制御部材を複数配置する。図2および図3は本実施の形態のエレベータのかご装置に設けられる気流速度制御手段を例示する図であり、図2はかご室2の壁面の法線方向の断面図、図3は当該壁面の法線方向から見た上面図である。図2は図3のB-B断面図である。ここでは、図2および図3に示す気流速度制御手段11を、かご室2の本体部分8およびかご室2の上下部に設けられる整風カバー4の外壁面に設けるものとし、かご室2の上下方向中央より上側に設ける気流速度制御手段11は、かご室2が上方へ走行する際に生じる気流方向に対してその向きを決定し、当該中央より下側に設ける気流速度制御手段11は、かご室2が下方へ走行する際に生じる気流方向に対して、その向きを決定するものとし説明する。図2に示すように、本実施の形態においては、樹脂などの硬質な材質からなる繊維線状部材を複数束ねて構成される1つの気流速度制御部材11を、かご室2の壁面上に、かご室2の走行により発生する気流方向12とほぼ平行に複数並べて配置する。また、1つの気流速度制御部材11を構成する複数の繊維は、その根元13側一端側が束ねてかご室2の壁面に固定され、先端14他端が、かご室2の壁面から離間している。気流速度制御部材11の根元13の向きは、かご室2の壁面の法線方向とほぼ一致しており、先端14に向かって少しずつかご室2の壁面近傍の気流方向12と同じ方向になるように傾斜している。また図3に示すように、1つの気流速度制御部材11を構成する複数の繊維は、根元13から先端14に向かって隣り合う繊維の距離が少しずつ大きくなることで全体として略扇状を形成している。また、気流速度制御部材11の根元13側から先端14側に向かう中心線15の向きは、かご室2の走行による気流方向12に対しわずかに角度を有しており、気流方向12に隣り合う気流速度制御部材11の各々の中心線15が気流方向12を対称軸として、交互に略同じ角度で反対に向くように配置されている。また、それら気流方向12に並べられた複数の気流速度制御部材11の各々に対し、当該気流方向12と直角方向に、中心線15の向きが同じ角度である複数の気流速度制御部材11が並べて配置されている。また、気流方向12と直角な方向に隣り合う、気流速度制御部材11の各列の気流速度制御部材11どうしが、その先端の一端部17,18が気流方向から見て互いに重なり合うように配置され、それら隣り合う気流速度制御部材11の各列の間に直線状の流路を形成させないようにしている。また、気流方向12に並んだ複数の気流速度制御部材11の根元13の中心は、ほぼ直線状に並んでいる。次に気流速度制御部材11の複数配置による騒音低減効果について説明する。気流速度制御部材11の根元13が小さく、先端14は放射状に広がっているため、放射状に広がった先端14が気流の抵抗になり、かご室2の壁面から少し離れた気流速度制御部材11の先端14の位置に、かご室2壁面の垂直方向にも空気が移動でき、空気が流れにくい層を形成することができる。この空気が流れにくい層とかご室2の壁面の間の気流速度は非常に小さくなるため、かご室2近傍の気流の乱れが小さくなり、かご室2壁面近傍で発生する騒音が小さくなる。ただし、空気が流れにくい層に固体面があると、騒音が発生する位置が、かご室2の壁面から空気が流れにくい層に存在する固体面に移るだけであるが、本実施の形態においては、空気が流れにくい層の気流速度制御部材11は繊維状であり、空気がかご室2の法線方向に移動できるよう固体面の面積が非常に小さいため、気流の乱れから発生する騒音の放射効率が小さく、大きな騒音にならない。また、図2に示すように気流速度制御部材11の繊維の軸方向が、先端14に向かって少しずつ気流方向12と平行になるように構成されているが、気流に対する抵抗を小さくするためであり、仮に気流方向とは反対方向に向かって傾斜するように構成させた場合でも、先端14とかご室2壁面の間の流れを小さくできれば、同様に騒音を低減することができる。さらに、図3に示すように気流方向に並ぶ複数の気流速度制御部材11において、中心線15の向きを交互に異ならせることによって、上流側から下流側まで連通する流路の層を消滅でき、連通してかご室2壁面近傍の速度が大きくなり、騒音が増大することを抑制できる。また、気流速度制御部材11をかご室2および整風カバー4の全面に構成させることにより、かご室2周辺で発生する騒音を大幅に低減することができる。ただし、かご室2上昇時はかご室2の上部の整風カバー4周辺に高速な気流が生じ、下部の整風カバー4周辺は低速な気流の領域はく離域となり、反対にかご室2下降時は、かご室2の下部の整風カバー4の周辺に高速な気流が生じ、上部の整風カバー4周辺は低速な気流の領域になる。そのため、上部の整風カバー4の表面では、気流速度制御部材11の先端14の軸方向をかご室2の下部に向かって配置し、下部の整風カバー4の表面では、先端14の軸方向をかご室上部に向かうように配置する。また、ここではかご室2および整風カバー4の全面に気流速度制御部材11を構成させることについて述べたが、気流速度が大幅に増大しているところにのみ気流速度制御部材11を設けることでも十分な騒音低減効果を得ることができる。整風カバー4の形状や昇降路1の形状によって、気流速度が大幅に増加するところは異なってくるが、一般的には上下の整風カバー4のかご室2の走行方向中心からかご室2に向かう面、およびかご室2の全面でよい。また、ここでは複数の繊維を用いて一つの気流速度制御部材11を構成する場合について述べたが、繊維に代えて金属製の線材など、繊維以外の線状部材を用いて気流速度制御部材11を構成してもよい。また、複数の繊維の束ね方として、各繊維の一端をかご室2の壁面に互いに近接するように配置し、各繊維の一端をかご室2の壁面に固定してもよいが、それら繊維を紐状またはシート状の結束部材を用いて纏めて括り、それをかご室2の壁面に固定するようにしてもよい。また、一つの気流速度制御部材11を構成する複数の繊維の各々を、かご室2の壁面に直接固定するのではなく、複数の繊維の各一端が固定されたシート状部材などの間接部材を、かご室2の壁面に貼り付けることにより、複数の繊維をかご室2の壁面に間接的に固定するようにしてもよい。その際、それら複数の繊維と間接部材は樹脂などにより個別に成形され、公知の接着手段により互いに接着固定されてもよいし、それら複数の繊維と間接部材を樹脂などで一体成形することにより互いに固定してもよい。また、一つの気流速度制御部材11を構成する複数の繊維だけでなく、複数の気流速度制御部材11の複数の繊維を一つのシート状部材などの間接部材に固定し、その間接部材を接着シート、接着剤、ねじ止めなど任意の手段を用いて、かご室2の壁面に固定するようにしてもよい。また、気流速度制御部材11を構成する各繊維を、かご室2の壁面に対して直接的または間接的に固定するに際して、各繊維がかご室2の壁面や間接部材に接着剤などで弾性的に固定されるようにしてもよい。また、ここでは気流速度制御部材11の各繊維が、固定端13側がかご室2の壁面の法線方向とほぼ一致し、開放端14側が気流方向12と同じ方向になるように傾斜している場合について説明したが、固定端13側がかご室2の壁面の法線方向に対して傾斜し、開放端14側が気流方向に対して傾斜していてもよい。また、一つの気流速度制御部材の複数の繊維の一部または全ての傾斜が互いに異なるように構成されてもよい。また、ここでは気流速度制御部材11の向きを、かご室2の走行により発生する気流方向12を基準に説明したが、ここでいう気流方向は、気流の主流方向であり、たとえば、かご室2の壁面と平行、かつ、上方または下方を向く向きである。また、ここではかご室2の壁面の法線方向から見て、1つの気流速度制御部材11の形状が、その固定端13側から開放端14側に向かう中心線を対称軸としてほぼ対称である場合について説明したが、非対称であってもよい。また、ここでは一つの気流速度制御部材11を構成する複数の線状部材の固定端が極めて近接している場合について説明したが、それら複数の線状部材の他端開放端側に比べて固定端13側が近接し、固定端13側から開放端14側に向かって広がる形状を有していればよい。また、一つの気流速度制御部材11の固定端13側から開放端14側へ向かう広がり角は、放射状に広がった先端14が気流の抵抗として機能させるため60°以上好ましくは90°以上とするのがよい。また、ここでは、かご室2の外壁面の法線方向から見て、気流方向に隣り合う複数の気流速度制御部材が、空気の流れ方向を対象軸として互いに反対に向く場合を、騒音低減の効果が大きい例として特に説明したが、複数の気流速度制御部材のいくつかをその中心線の向きが互いに異なるように配置すればよい。実施の形態2実施の形態1では、繊維などの線状部材を用いて気流速度制御部材11を構成する場合について説明したが、面状部材および柱状部材を用いても同様の効果を有する気流速度制御部材11を構成することができる。図4は本実施の形態2の気流速度制御部材11を例示する上面図である。ここでは、1つの気流速度制御部材11がほぼ扇形の面状部材19を用いて構成されており、当該面状部材19には、扇形の根元13から先端14に向かって、放射線状のほぼ長方形の通風口16が、その厚み方向に設けられている。気流方向12に対し直角方向に並ぶ複数の気流速度制御部材11の中心線15の向きはそれぞれ同じ方向を向いており、気流方向12と平行方向に隣り合う気流速度制御部材11は、気流方向12を対称軸として交互に反対を向くように配置されている。また、気流方向12と直角な方向に隣り合う、気流速度制御部材11の各列の気流速度制御部材11どうしが、その先端の一端部17,18が気流方向から見て互いに重なり合うように配置され、それら隣り合う気流速度制御部材11の各列の間に直線状の流路を形成させないようにしている。また、気流方向12に並んだ複数の気流速度制御部材11の根元13の中心は、略直線状に並んでいる。図4に示した気流速度制御部材11の斜視図を図5に示す。気流速度制御部材11の面状部材19の根元13付近には、ほぼ円柱状の柱状部材20の一端が連結され、当該柱状部材20の他端がかご室2の表面に固定されている。これら、面状部材19および柱状部材20は樹脂などにより一体成形されてもよいし、個別に成形されたものを接着剤などにより接着して成形してもよい。柱状部材20は気流の抵抗にならないように、できるだけ細いほうがよいが、強度上必要な太さ直径は確保する必要がある。また、気流の抵抗を低減しつつ、強度を確保するには、気流方向に流線形状とし、その先端を気流方向に向ければよい。例えば柱状部材20を気流方向の軸が長いほぼひし形形状とすればよい。次に本実施の形態2の気流速度制御部材11の複数配置による騒音低減効果について説明する。気流速度制御部材11の根元13が小さく、先端14は放射状に広がっているため、放射状に広がった先端14が気流の抵抗になり、かご室2の外壁面から少し離れた気流速度制御部材11の先端14の位置に、かご室2壁面の垂直方向にも空気が移動でき、空気が流れにくい層を形成することができる。この空気が流れにくい層とかご室2の外壁面の間の気流速度は非常に小さくなるため、かご室2近傍の気流の乱れが小さくなり、かご室2壁面近傍で発生する騒音が小さくなる。ただし、空気が流れにくい層に固体面があると、騒音が発生する位置が、かご室2の外壁面から空気が流れにくい層に存在する固体面に移るだけであるが、本実施の形態においては、空気が流れにくい層の気流速度制御部材11は通風口16があり、空気がかご室2の法線方向に移動できるよう固体面の面積が非常に小さいため、気流の乱れから発生する騒音の放射効率が小さく、大きな騒音にならない。本実施の形態2の気流速度制御部材11についても、実施の形態1に示した気流速度制御部材11と同様の配置が可能である。例えば、図4に示すように気流方向に並ぶ複数の気流速度制御部材11の中心線15の向きを、気流方向を対称軸として交互にすることによって、上流側から下流側まで連通する層を消滅でき、連通してかご室2の壁面近傍の速度が大きくなり、騒音が増大することを抑制できる。なお、本実施の形態では、通風口16を該長方形形状としたが、該円形を複数設けても同様の効果を有す。また、気流速度制御部材11をかご室2および整風カバー4の全面に構成させることにより、かご室2周辺で発生する騒音を大幅に低減することができる。ただし、かご室2上昇時はかご室2の上部の整風カバー4周辺に高速な気流が生じ、下部の整風カバー4周辺は低速な気流の領域はく離域となり、反対にかご室2下降時は、かご室2の下部の整風カバー4の周辺に高速な気流が生じ、上部の整風カバー4周辺は低速な気流の領域になる。そのため、上部の整風カバー4の表面では、気流速度制御部材11の先端14の軸方向をかご室2の下部に向かって配置し、下部の整風カバー4の表面では、先端14の軸方向をかご室上部に向かうように配置する。また、ここではかご室2および整風カバー4の全面に気流速度制御部材11を構成させることについて述べたが、気流速度が大幅に増大しているところにのみ気流速度制御部材11を設けることでも十分な騒音低減効果を得ることができる。整風カバー4の形状や昇降路1の形状によって、気流速度が大幅に増加するところは異なってくるが、一般的には上下の整風カバー4のかご室2の走行方向中心からかご室2に向かう面、およびかご室2の全面でよい。実施の形態3実施の形態1及び実施の形態2では、気流方向12に並ぶ気流速度制御部材11の中心軸15が、気流方向12を対称軸として左右交互に向けられて配置され、上流から下流に向かって連通する空間を消滅する例について説明したが、本実施の形態では、気流速度制御部材11の中心軸15が気流方向12とを略一致させて、上流から下流に向かって連通する空間を消滅させる方法について説明する。本実施の形態の気流速度制御部材の上面図を図6に示す。1つの気流速度制御部材11は、実施の形態1と同様に複数の繊維状の樹脂からなる。気流方向と直角方向に並ぶ気流速度制御部材11の根元13は、略直線状に並んでいるが、気流方向に並ぶ気流速度制御部材11の根元13は、下流側に気流方向と直角方向に隣接する2つの気流速度制御部材11のほぼ中心線上に配置され、千鳥状に複数の気流速度制御部材11が配置される。このように複数の気流速度制御部材11を千鳥配置することによって、上流側から下流側まで連通する層を消滅でき、連通してかご室2壁面近傍の速度が大きくなり、騒音が増大することを抑制できる。なお、本実施の形態では、気流速度制御部材11を複数の繊維状の樹脂からなるものについて説明したが、実施の形態2で述べたように、気流速度制御部材11を面状部材と柱状部材で構成し、当該面状部材に複数の通風口を設けたものとしても、同様の効果が得られ、騒音が増大することを抑制できる。"