"ステータコアと、コイル線を前記ステータコアに巻回して構成されたコイルとを備えるステータにおいて、少なくとも前記コイルを覆って装着された非磁性樹脂シートを備え、前記非磁性樹脂シートは、溶融状態で前記コイル線間に浸透する熱融着性樹脂から構成された熱融着層を含むことを特徴とするステータ。請求項1に記載のステータにおいて、前記非磁性樹脂シートの少なくとも一部は、熱収縮性を有することを特徴とするステータ。請求項2に記載のステータにおいて、前記非磁性樹脂シートは、前記熱融着性樹脂からなる層と、熱収縮性を有する層とを含むことを特徴とするステータ。請求項1~3のいずれか1項に記載のステータにおいて、前記コイルは、中央部に貫通孔が形成された2枚の前記非磁性樹脂シートにより、前記ステータコアの軸方向両側から覆われており、前記各非磁性樹脂シートの少なくとも端縁同士及び前記貫通孔の周縁同士が、それぞれ接合されていることを特徴とするステータ。しかしながら、樹脂カバーを用いた構造では、例えば、樹脂カバーとステータとの隙間を塞ぐことが難しく、コイル表面と異物との接触を十分に抑制できない。また、グリースやワニスでコイルを保護する構造では、例えば、ワニスをコイルに含浸させ乾燥させるための大掛かりな設備が必要である。ワニスの乾燥時間も確保する必要があり、生産コスト低減の観点から改良の余地がある。即ち、本発明の目的は、製造が容易で安価な構造でありながら、コイル表面に異物が接触することを抑制できるステータを提供することである。本発明に係るステータは、ステータコアと、コイル線をステータコアに巻回して構成されたコイルとを備えるステータにおいて、少なくともコイルを覆って装着された非磁性樹脂シートを備えることを特徴とする。上記構成によれば、非磁性樹脂シートでコイルを覆うという簡便な手段により、コイル表面に異物が接触することを抑制できる。なお、少なくともコイルは、非磁性樹脂シートにより密閉されていることが好ましい。この場合、ステータにATF等の液体が作用する環境であっても、当該液体がコイルに触れることを抑制できる。また、本発明に係るステータにおいて、非磁性樹脂シートは、溶融状態でコイル線間に浸透する熱融着性樹脂から構成された熱融着層を含む。このため、コイル線間に浸透する熱融着性樹脂によりコイル線同士を結合してコイル線を固定することができる。また、非磁性樹脂シートの少なくとも一部は、熱収縮性を有することが好ましい。当該構成によれば、例えば、非磁性樹脂シートの熱収縮により、非磁性樹脂シートがコイルの形状に追従して密着するため、コイルを密閉し易くなる。また、非磁性樹脂シートは、熱融着性樹脂からなる層と、熱収縮性を有する層とを含む積層構造とすることがより好ましい。また、コイルは、中央部に貫通孔が形成された2枚の非磁性樹脂シートによりステータコアの軸方向両側から覆われており、各非磁性樹脂シートの少なくとも端縁同士及び貫通孔の周縁同士がそれぞれ接合された構成とすることができる。本発明に係るステータによれば、製造が容易で安価な構造でありながら、コイル表面への異物の接触の抑制と、コイルを構成するコイル線の固定とを実現できる。また、少なくとも一部が熱収縮性を有する非磁性樹脂シートを用いることにより、コイルを密閉することができる。図面を用いて、本発明に係るステータの実施形態につき、以下詳細に説明する。実施形態では、レゾルバステータについて説明するが、本発明は、他のステータ例えば、モータジェネレータのステータなどにも適用可能である。また、各ティース部14にコイル線13を集中巻きした形態のレゾルバステータ10を例示するが、本発明の適用は、当該形態に限定されない。まず初めに、図1を参照し、レゾルバステータ10xの構成を説明する。なお、以下では、非磁性樹脂シート20が装着される前のレゾルバステータを、レゾルバステータ10xと称して説明する。図1に、レゾルバステータ10xを示す。図1に示すように、レゾルバステータ10xは、ステータコア11と、コイル線13をステータコア11に巻回して構成されたコイル12とを備える。レゾルバステータ10xは、中心軸を持つリング形状を有している。レゾルバステータ10xと、その中央に設けられるレゾルバロータ50図3参照とを備えるレゾルバは、例えば、ハイブリッド車両等の電動車両の駆動用モータジェネレータに設置される。当該レゾルバは、モータジェネレータのロータの回転角を検出するセンサである。レゾルバステータ10xには、例えば、3タイプのコイル12が内蔵されている。3タイプとは、1つの励磁用コイルと、2つの出力用コイルである。各コイルは、複数存在し、それぞれ渡り配線図示せずにより接続されている。励磁用コイルには、励磁用交流電流が流され、当該励磁電流に基づく出力が、電気的に90°ずれて配置された2つの出力用コイルにより検出される。レゾルバロータ50は、例えば、楕円形であるため、当該ロータの回転により、レゾルバステータ10xとレゾルバロータ50とのエアギャップが変化する。そして、励磁用コイルに交流電流を流せば、各出力用コイルの出力波形のピーク値がレゾルバロータ50の回転角に対応した変化を示す。例えば、図示しないモータジェネレータの制御装置は、各出力用コイルのピーク値を検知し、ピーク値を繋いで仮想波形に置き換える。続いて、各出力コイルのピーク値の差からロータの絶対位置を算出し、各仮想波形の位相差から回転方向を判定して、一定時間内のロータ位置の変化量から回転速度を算出する。ステータコア11は、複数のティース部14と、各ティース部14を連結するバックヨーク部15とを有する。ステータコア11は、例えば、モータジェネレータのケースなどにボルトを用いて固定される。バックヨーク部15には、当該ボルトが挿入される複数のボルト挿通孔16が形成されている。ティース部14は、例えば、電磁鋼板の積層体から構成される。複数のティース部14は、互いに所定間隔を隔てて同心円状に配置されている。本実施形態では、ステータコア11の各ティース部14に、コイル線13をそれぞれ巻回して上記3タイプを構成する複数のコイル12を形成している。バックヨーク部15は、ステータコア11のフレームであり、ティース部14の外周に設けられている。つまり、バックヨーク部15の内周面に、複数のティース部14が固定されている。バックヨーク部15は、例えば、ティース部14と連続した電磁鋼板の積層体から構成される。レゾルバステータ10xには、コイルエンドから引き出される図示しないハーネスが設けられている。ハーネスは、例えば、モータジェネレータのケースに設置されたコネクタに接続される。次に、図2~図4を参照し、レゾルバステータ10の構成及び作用効果を説明する。図2は、レゾルバステータ10xに、非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bを被せる様子を示す図である。図3は、レゾルバステータ10の断面を模式的に示す図であり、ティース部14及びバックヨーク部15を、レゾルバステータ10の軸方向に沿った仮想平面で切断した断面を示している。図4は、図3のA部拡大図である。以下では、非磁性樹脂シート20aと非磁性樹脂シート20bとで共通する内容については、a,bの符号を省略し、非磁性樹脂シート20として説明する。図2及び図3に示すように、レゾルバステータ10は、コイル12を覆って装着された非磁性樹脂シート20を備える。本実施形態では、2枚の非磁性樹脂シート20非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bにより、レゾルバステータ10の軸方向両側から各コイル12が覆われている。つまり、非磁性樹脂シート20aがステータコア11の軸方向一方側から各コイル12を覆い、非磁性樹脂シート20bがステータコア11の軸方向他方側から各コイル12を覆っている。ここで、非磁性とは、磁場中に置かれても磁化されない又は磁場の影響が無視できる性質を意味する。即ち、非磁性樹脂シート20は、磁性物質を含有しない樹脂から構成される。また、非磁性樹脂シート20は、絶縁性に優れることが好適であり、その他使用環境に応じて、耐久性、耐熱性、耐油性などにも優れるものとされる。非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bは、コイル12だけでなく、バックヨーク部15を含むレゾルバステータ10の全体を覆って装着されることが好適である。非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bは、例えば、レゾルバステータ10の径方向に沿った面だけでなく、レゾルバステータ10の軸方向に沿った面も覆って、レゾルバステータ10の全体を包み込むように装着されることが好適である。例えば、ハーネスの一部や渡り配線もシートにより覆われる。非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bの中央部には、貫通孔24a,24bがそれぞれ形成されている。貫通孔24a,24bは、レゾルバロータ50が配置されるレゾルバステータ10の中央の孔に対応して形成される。これにより、レゾルバロータ50の配置スペースを確保し、各シートがロータと接触しないようにする。また、非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bには、ボルト挿通孔16に対応する部分にも、ボルトの挿入を阻害しないように貫通孔図示せずが形成される。また、非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bは、レゾルバステータ10の形状に合わせて、端部など余分な部分が適宜カットされる。非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bは、その端縁同士及び貫通孔24a,24bの周縁同士がそれぞれ接合されて、コイル12を含むレゾルバステータ10の全体を密閉することが特に好適である。また、ボルト挿通孔16に対応する貫通孔の周縁同士も接合しておくことが好ましい。つまり、レゾルバステータ10の全体を密閉するように、2枚の非磁性樹脂シート20を接合した接合部23を形成する。ここで、接合部23を形成する方法としては、例えば、熱板を用いて各シートを熱圧着所謂ヒートシールする方法が好適である。また、各コイル12の間に接合部23を形成して、各コイル12と非磁性樹脂シート20との密着性を高めてもよい。図4に示すように、非磁性樹脂シート20は、溶融状態でコイル線13間に浸透可能な熱融着性樹脂から構成される熱融着層21を含む。熱融着層21は、コイル線13間に浸透してコイル線13を固定する機能を有する。なお、非磁性樹脂シート20は、熱融着層21の単層構造であってもよいが、この場合も、後述するように、熱収縮性を有することが好適である。熱収縮性を有することにより、非磁性樹脂シート20をコイル12の形状に追従させて装着することが可能になる。非磁性樹脂シート20は、熱融着層21を支持すると共にシートの機械的強度を高める基材層22を含む積層構造であることがより好ましい。熱融着層21及び基材層22を含む積層シートでは、熱融着層21をコイル12側に向けて装着する。非磁性樹脂シート20は、熱融着層21及び基材層22以外の層、例えば、熱融着層21と基材層22との接着性を高める接着層等を含んでいてもよい。熱融着層21は、溶融状態でコイル線13間に浸透可能な熱融着性樹脂から構成される。熱融着性樹脂は、レゾルバステータ10の使用温度では溶融せず、例えば、非磁性樹脂シート20の装着時に加熱されることで溶融してコイル線13間に浸透し、冷却されることで固化するものである。或いは、非磁性樹脂シート20の装着時に加熱されることで溶融してコイル線13間に浸透し、さらなる加熱や空気中の水分の作用により硬化するものである。高い耐熱性が要求される場合には、後者が好ましい。熱融着層21は、熱融着性樹脂がコイル線13間に十分浸透して、コイル線13間を埋める程度の厚みを有する。熱融着層21の厚みは、コイル線13の太さ等によっても異なるが、例えば、0.1~2mm程度であることが好ましい。また、熱融着層21は、生産性等の観点から、基材層22上の全域に形成されることが好ましいが、基材層22上に任意のパターンで形成することもできる。例えば、コイル12と接触する部分のみに熱融着層21を形成することができる。熱融着層21を構成する熱融着性樹脂としては、基材層22を構成する樹脂よりも低い温度で溶融し、溶融粘度が低いものが好ましい。例えば、低密度ポリエチレンLDPE、直鎖状低密度ポリエチレンLLDPE、エチレン-プロピレン共重合体EP、エチレン-アクリル酸共重合体EAA、エチレン-メタクリル酸共重合体EMAA、及びエチレン-酢酸ビニル共重合体EVAなどが挙げられる。或いは、湿気硬化型であるイソシアネート基末端のウレタンプレポリマーポリイソシアネートとポリオールとの混合物、熱硬化型であるエポキシ基含有樹脂カルボキシル基末端のポリエステル樹脂とエポキシ樹脂との混合物が例示できる。基材層22は、熱融着層21を構成する熱融着性樹脂よりも高い融点を有する樹脂から構成され、少なくとも熱融着層21を構成する熱融着性樹脂をコイル線13間に浸透させるための加熱処理により溶融しない程度の耐熱性が求められる。基材層22は、非磁性樹脂シート20の機械的強度を高める。換言すると、基材層22を設けることで、例えば、より溶融粘度が低く柔軟性の高い樹脂を用いて熱融着層21を形成できる。基材層22の厚みは、要求される耐久性などを考慮して適宜設定され、例えば、0.1~1mm程度であることが好ましい。基材層22を構成する樹脂としては、所謂シュリンクフィルムに用いられる樹脂を用いることができる。例えば、ポリエステル系樹脂例えば、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレ-トPEN、ポリブチレンテレフタレートPBT、ポリカーボネートPCなど、ポリオレフィン系樹脂例えば、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPPなど、ポリアミド系樹脂例えば、ナイロン-6、ナイロン-66など、ポリアクリロニトリルPAN、ポリイミドPI、ポリ塩化ビニルPVC、ポリ塩化ビニリデンPVDC、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリエーテルスルフォンPES、及びエチレン-ビニルアルコール共重合体EVOHなどが例示できる。非磁性樹脂シート20は、上記のように、良好な装着性を実現するために、少なくとも一部に熱収縮性を有することが好ましい。非磁性樹脂シート20は、熱融着層21を含む非磁性樹脂シート20の全体が熱収縮性を有していてもよいが、基材層22のみが熱収縮性を有することが特に好ましい。以下、基材層22のみが熱収縮性を有するものとして説明する。基材層22は、優れた熱収縮特性を発現するために、少なくとも一方向x方向とするに延伸された一軸延伸シートであることが好ましい。但し、レゾルバステータ10は、リング形状であるから、x方向に直交するy方向にも熱収縮可能な二軸延伸シートであることがより好ましい。延伸倍率としては、例えば、2~6倍程度であることが好ましく、延伸温度としては、例えば、基材層22を構成する樹脂の種類等により適宜変更できる。基材層22の熱収縮率測定条件:90°Cの温水に10秒間浸漬は、例えば、20~80であることが好ましく、30~80であることが特に好ましい。なお、接着剤層には、例えば、加熱溶融して押出し可能な所謂ホットメルト型接着剤を用いることができる。ホットメルト型接着剤としては、熱融着層21と基材層22との接着強度を向上させるものであれば特に限定されず、EVAやEAA、EMAA等のベース樹脂に、エラストマー合成ゴム系、オレフィン系、ウレタン系など、粘着付与剤石油系、テルペン系、ロジン系など、及び各種添加剤例えば、ポリエチレン系ワックス、アミド系滑剤等を配合したものが挙げられる。レゾルバステータ10は、例えば、次のようにして得られる。非磁性樹脂シート20は、熱融着層21を構成するシートと、ロール方式やテンター方式等の公知の方法により加熱延伸処理した基材層22を構成するシートとを積層して得られる。各シートの積層は、共押出し法やドライラミネーション法等の公知の方法を用いて行うことができる。次に、レゾルバステータ10xを、その軸方向両側から包むように、2枚の非磁性樹脂シート20を配置する。続いて、接合部23を部分的に形成して、コイル12を含むレゾルバステータ10xを2枚の非磁性樹脂シート20で包み込んだ後、加熱処理を行う。これにより、熱融着層21を構成する熱融着性樹脂を溶融させコイル線13間に浸透させる。続いて、更なる加熱処理を行い、基材層22を熱収縮させる。そののち、非磁性樹脂シート20を冷却し、コイル線13間に浸透した熱融着性樹脂を固化させる。結果、コイル12を構成するコイル線13は固定される。なお、熱融着層21の溶融と、基材層22の熱収縮とは、同時又は順番を逆即ち、熱融着層21の溶融温度>基材層22の熱収縮温度として行ってもよいが、熱融着層21と基材層22との間に隙間が発生することを抑制するため、熱収縮温度より低温で熱融着性樹脂が溶融する設計として熱融着層21の溶融を先行させることが好ましい。最後に、コイル12を含むレゾルバステータ10の全体を密閉するように接合部23を形成する。なお、接合部23を部分的に形成して熱収縮過程における空気の排出経路を確保する代わりに、空気抜き用の孔を形成しておき、非磁性樹脂シート20の熱収縮後に当該孔を塞いでもよい。レゾルバステータ10は、例えば、電動車両のモータジェネレータに適用される。この場合、レゾルバロータ50が、モータジェネレータの回転軸60に取り付けられ、レゾルバロータ50の周囲にレゾルバステータ10が設置される。レゾルバステータ10は、モータジェネレータを冷却するためのATFが充填されたモータジェネレータのケース内に配置される。ゆえに、非磁性樹脂シート20には、耐油性と、少なくとも100°C程度の耐熱性が要求される。この場合、基材層22としては、ポリエステル系樹脂やポリアミド系樹脂が好適である。熱融着層21としては、基材層22を構成する樹脂よりも低温で溶融すると共に、湿気や熱により硬化する硬化系樹脂を用いることが好適である。レゾルバステータ10では、非磁性樹脂シート20の熱融着層21を構成する熱融着性樹脂によりコイル線13同士が結合される。そして、非磁性樹脂シート20の端縁等を接合し、非磁性樹脂シート20を熱収縮させることで、コイル12を含む全体が非磁性樹脂シート20により覆われて密閉されている。このため、モータジェネレータの駆動によりレゾルバステータ10が大きく振動してもコイル線13の動きを十分に拘束できると共に、コイル12にATFが触れることを抑制できる。つまり、レゾルバステータ10によれば、製造が容易で安価な構造でありながら、コイル12を構成するコイル線13の固定と、コイル12の密閉とを実現することができる。上記実施形態は、本発明の目的を損なわない範囲で設計変更することができる。例えば、上記実施形態では、非磁性樹脂シート20の少なくとも一部が熱収縮性を有するものとして説明したが、熱収縮性を有さない非磁性樹脂シートを用いてもよい。例えば、ストレッチ性を有する非磁性樹脂シートをコイル部分に装着してもよい。また、上記実施形態では、非磁性樹脂シート20が熱融着層21と基材層22とを含むものとして説明したが、例えば、熱融着性樹脂のみからなる単層構造とし、熱収縮温度よりも高温で熱融着性樹脂が溶融する設計としてもよい。当該単層構成によれば、熱収縮を利用したシートの装着性を阻害することなく、シートの収縮後にさらに加熱して樹脂を溶融させコイル線を固定することができる。また、上記実施形態では、2枚の非磁性樹脂シート20を直接ヒートシールするものとして説明したが、他の樹脂部材等を介して各シートを接合してもよい。また、ボルト挿通孔16にグロメット等のシール部材を装着してもよい。また、上記実施形態では、非磁性樹脂シート20a及び非磁性樹脂シート20bを用いてコイル12を密閉するものとして説明したが、例えば、1枚の非磁性樹脂シート20を折り曲げてレゾルバステータ10xを軸方向両側から挟んだ形態としてもよい。"