表面と裏面とを有する基板と、前記基板に実装された第1の磁気センサと、前記基板に実装された第2の磁気センサと、被測定電流が通流する電流路と、を備え、前記基板は、第1の腕部と、第2の腕部と、前記第1の腕部と前記第2の腕部とを繋ぐ連結部とを有し、前記第1の磁気センサは、感度軸方向が前記基板の面に平行な方向になるように前記基板上の第1の腕部に実装され、前記第2の磁気センサは、感度軸方向が前記基板の面に平行な方向になるように前記基板上の第2の腕部に実装され、前記電流路は、前記第1の腕部の表側と、前記第1の腕部と前記第2の腕部の間と、前記第2の腕部の裏側とを通過するように配置されたたことを特徴とする電流センサ。前記第1の磁気センサと、前記第2の磁気センサとは、感度軸方向が同じになるように実装されたことを特徴とする請求項1に記載の電流センサ。前記第1の磁気センサと、前記第2の磁気センサとは、感度軸方向が逆方向になるように実装されたことを特徴とする請求項1に記載の電流センサ。前記第1の磁気センサは、前記基板の表面に実装され、前記第2の磁気センサは、前記基板の表面に実装されたことを特徴とする請求項1記載の電流センサ。前記第1の磁気センサは、前記基板の表面に実装され、前記第2の磁気センサは、前記基板の裏面に実装されたことを特徴とする請求項1記載の電流センサ。前記電流路が厚み方向に折り曲げた板状体で構成されていることを特徴とする請求項1記載の電流センサ。前記電流路が、一対の面を有し、両面に凹部がそれぞれ形成されており、前記凹部に前記磁気センサがそれぞれ収容されていることを特徴とする請求項1記載の電流センサ。前記基板はフレキシブル基板であることを特徴とする請求項1に記載の電流センサ。前記磁気センサは磁気抵抗効果素子を有することを特徴とする請求項1に記載の電流センサ。しかしながら、特許文献1において提案される技術では、二つの磁気センサが実装される基板と、電流線との位置関係から、電流センサの十分な省スペース化が図れないという問題がある。また、特許文献2において提案される技術では、磁気センサに加わる磁界の向きを逆にするために金属板を打ち抜き加工して変形させるため、製造が容易でないという問題がある。さらに、特許文献2において提案される技術では、磁気センサを配置する部分において金属板の幅が狭くなるため、金属板の電気抵抗が大きくなってしまうという問題も生じる。本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、省スペース化された電流センサを提供することを目的の一とする。又は、金属板の打ち抜き加工が不要で、金属板の断面積を減らさなくても磁気センサを配置することのできる電流センサを提供することを目的の一とする。本発明の電流センサは、表面と裏面とを有する基板と、前記基板に実装された第1の磁気センサと、前記基板に実装された第2の磁気センサと、被測定電流が通流する電流路と、を備え、前記基板は、第1の腕部と、第2の腕部と、前記第1の腕部と前記第2の腕部とを繋ぐ連結部とを有し、前記第1の磁気センサは、感度軸方向が前記基板の面に平行な方向になるように前記基板上の第1の腕部に実装され、前記第2の磁気センサは、感度軸方向が前記基板の面に平行な方向になるように前記基板上の第2の腕部に実装され、前記電流路は、前記第1の腕部の表側と、前記第1の腕部と前記第2の腕部の間と、前記第2の腕部の裏側とを通過するように配置されたことを特徴とする。この構成によれば、感度軸が基板と平行な方向の磁気センサを用い、電流路は、第1の腕部の表側と、第1の腕部と第2の腕部の間と、第2の腕部の裏側とを通過するように配置されているため、電流路を大きく湾曲させる必要が無い。これにより、電流測定に必要な電流路の長さを短くして、電流センサの小型化、省スペース化を実現できる。すなわち、従来の電流センサでは、磁気センサの感磁面が基板の面に直交していたため、電流路を大きく湾曲させなくてはならなかったが、感度軸が基板と平行な方向の磁気センサを用い、第1の腕部の表側と、第1の腕部と第2の腕部の間と、第2の腕部の裏側とを通過するように電流路を配置することで、電流測定に必要な電流路の長さを短くできる。この構成に係る電流センサの厚みは、電流路の厚みと磁気センサの厚みと基板の厚みとを足し合わせた大きさになり、この構成に係る電流センサの幅は、電流路の幅と基板の連結部の幅とを足し合わせた大きさになる。このため、電流センサの厚み、幅、長さをバランス良く小さくできる。また、電流路の断面積がほとんど変わらないため、電流路の抵抗値の上昇を防止できる。本発明の電流センサにおいて、前記第1の磁気センサと、前記第2の磁気センサとは、感度軸方向が同じになるように実装されても良い。この構成によれば、2つの磁気センサの差動出力により、地磁気などの外部磁場の影響を確実にキャンセルし、高精度な電流測定が可能になる。本発明の電流センサにおいて、前記第1の磁気センサと、前記第2の磁気センサとは、感度軸方向が逆方向になるように実装されても良い。この構成によれば、2つの磁気センサの出力を合計することで、地磁気などの外部磁場の影響を確実にキャンセルし、高精度な電流測定を可能になる。本発明の電流センサにおいて、前記第1の磁気センサは、前記基板の表面に実装され、前記第2の磁気センサは、前記基板の表面に実装されても良い。この構成によれば、磁気センサが片面実装となるため、一対の磁気センサの位置精度、角度精度を高めることが可能である。本発明の電流センサにおいて、前記第1の磁気センサは、前記基板の表面に実装され、前記第2の磁気センサは、前記基板の裏面に実装されても良い。この構成によれば、電流路から第1の磁気センサまでの距離と、電流路から第2の磁気センサまでの距離を等しくすることが容易となるので測定精度を高めやすい。本発明の電流センサにおいて、前記電流路が厚み方向に折り曲げた板状体で構成されていても良い。この構成によれば、厚み方向への折り曲げ加工によって電流路が加工されるため、電流路の加工が容易となる。例えば、折り曲げる角度が直角であれば、省スペース化を図ることができる。また、例えば、折り曲げる角度が鈍角であれば、加工がより容易となる。本発明の電流センサにおいて、前記電流路が、一対の面を有し、両面に凹部がそれぞれ形成されており、前記凹部に前記磁気センサがそれぞれ収容されていても良い。この構成によれば、磁気センサが凹部に収容されるため、十分に省スペース化を図ることができる。本発明の電流センサにおいて、前記基板はフレキシブル基板であっても良い。この構成によれば、フレキシブル基板が変形するため、電流路の加工精度が低くても、電流路と磁気センサとの距離を設計値通りにすることができて、測定精度の悪化を防止できる。本発明の電流センサにおいて、前記磁気センサは磁気抵抗効果素子を有することがある。この構成によれば、感度軸方向を基板の面に平行にすることが容易となる。本発明によれば、省スペース化された電流センサを提供することができる。又は、金属板の打ち抜き加工が不要で、金属板の断面積を減らさなくても磁気センサを配置することのできる電流センサを提供することができる。実施の形態1図1は、本発明の一例である、実施の形態1に係る電流センサを示す模式図である。図1Aは電流センサの側面図であり、図1Bは電流センサの平面図であり、図1Cは電流センサの斜視図である。また、図1A及び図1Bにおいて、実線の矢印は電流の向きを示し、図1Bにおいて、破線の矢印は磁気センサの感度軸方向を示す。図1に示される電流センサは、平面視略U字型に加工された基板10と、基板10の表面一方の面に実装された第1の磁気センサ11Aと、基板10の裏面他方の面に実装された第2の磁気センサ11Bと、基板の形状に合わせてくぼみ凹部ともいうが設けられた電流路電流線12と、を有する。基板10は、同一方向に延在する第1の腕部延在部13A及び第2の腕部延在部13Bと、これら第1の腕部13A及び第2の腕部13Bを連結する連結部13Cとから構成されている。第1の腕部13Aの表面側には第1の磁気センサ11Aが実装され、第2の腕部13Bの裏面側には第2の磁気センサ11Bが実装されている。電流路12は、電流の通流方向に延在形成され、電流路12の延在方向に直交する方向に、電流路12のくぼみ部分に第1の腕部13A及び第2の腕部13Bを差し込むようにして、基板10と電流路12とが装着される。これにより、基板10と電流路12との実装を容易に行うことができる。ここで、第1の磁気センサ11Aと、第2の磁気センサ11Bとは、その感度軸方向が基板10の磁気センサが実装される面に平行な方向になるように基板10に実装されている。また、基板10と電流路12とは、基板10の第1の腕部13A及び第2の腕部13B第1の磁気センサ11A又は第2の磁気センサ11Bが実装された領域が電流路12のくぼみに差し込まれるような態様で組み合わせられている。そして、第1の磁気センサ11Aが実装される領域において、電流路12は基板10の裏面側に存在し、第2の磁気センサ11Bが実装される領域において、電流路12は基板10の表面側に存在し、その他の領域において、電流路12は基板に沿う態様で存在している。また、電流路12は、第1の腕部13Aと第2の腕部13Bとの間を通る態様で存在している。なお、ここでは、第1の磁気センサ11Aが実装される面を基板の表面とし、その反対側の面を裏面とする。このような構成により、被測定電流は、第1の磁気センサ11Aが実装される領域において、基板10の裏面側に導かれ、基板10の裏面に沿う方向に流れる。また、被測定電流は、第2の磁気センサ11Bが実装される領域において、基板10の表面側に導かれ、基板10の表面に沿う方向に流れる。言い換えれば、本実施の形態の電流センサでは、被測定電流が、基板10の面に沿う方向に通流し、第1の磁気センサ11Aの一方の面側を通流すると共に、第2の磁気センサ11Bの他方の面側を通流するように配設されている。電流路12、基板10、第1の磁気センサ11A及び第2の磁気センサ11Bの配置を図1のようにすることで、省スペース化を達成することができる。例えば、感度軸方向が基板の面に平行な方向になるように一対の磁気センサを配置し、被測定電流が、基板の面に垂直な方向に通流する構成を採用した電流センサでは、直線状の電流路に対して対称な位置に二つの磁気センサを配置するスペースを必要としていたが、本実施の形態の構成では、被測定電流が、基板10の面に沿う方向に通流するように電流路12が配設されているため、従来の構成で必要とされていたスペースが不要になり、二つの磁気センサを用いる電流センサの省スペース化を図ることができる。また、磁気センサの感磁面が基板の面に直交する構成の電流センサでは、電流路を大きく湾曲させなくてはならなかったが、本実施の形態の構成では、感度軸が基板と平行な方向の磁気センサを用い、第1の腕部の表側と、第1の腕部と第2の腕部の間と、第2の腕部の裏側とを通過するように電流路を配置することで、電流測定に必要な電流路の長さが短くなり、電流センサの小型化、省スペース化を図ることができる。また、複数の基板のそれぞれに磁気センサを配置する場合には、磁気センサ同士の位置精度や角度精度が、複数の基板の実装精度に依存することになるが、上述のように、基板10に二つの磁気センサを実装する場合には、磁気センサどうしの位置精度や角度精度が、磁気センサの実装精度のみによって決まることになる。このため、複数の基板を用いる場合と比較して、磁気センサの位置精度、角度精度などを向上させることができる。さらに、複数の基板を用いる場合と比較して、部品コストや実装コストを低減することもできる。なお、磁気センサの位置精度、角度精度などを向上するという観点からは、基板10と電流路12とは、例えば、基板10の連結部13C第1の腕部13A及び第2の腕部13Bを連結する部分などにおいて固定されていることが望ましい。実施の形態1に係る電流センサにおいては、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bは、感度軸方向がそれぞれ同じになるように実装されている。このため、電流によって生じる磁束による第1の磁気センサ11Aの出力と第2の磁気センサ11Bの出力の絶対値は等しくなり、かつ第1の磁気センサ11Aの出力と第2の磁気センサ11Bの出力の極性は逆になる。これにより、外部磁場の影響をキャンセルし、電流の検知精度を高めることができる。ここで、外部磁場の影響のキャンセルは、次の原理によって実現する。電流路12に導かれる電流によって電流路12の周辺に磁束φが生じた場合の、磁束φのみに起因して生じる第1の磁気センサ11Aの出力をO1とする。第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bは、感度軸方向がそれぞれ同じになるように実装されているため、その出力の絶対値が等しく、かつその出力の極性は逆となる。よって、磁束φのみに起因して生じる第2の磁気センサ11Bの出力は-O1である。一方で、一様な外部磁場による第1の磁気センサ11Aの出力ノイズをN1とすると、第2の磁気センサ11Bの出力も同様にN1である。よって、ノイズ成分を含めた第1の磁気センサ11Aの出力はO1N1となり、ノイズ成分を含めた第2の磁気センサ11Bの出力は-O1N1となる。二つの磁気センサの出力の差は、O1N1--O1N1=2O1であるから、二つの磁気センサの出力の差動値をとることで外部磁場によるノイズ成分が除去されることになる。なお、上述のように、図1に示す電流センサにおいて、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bは、感度軸方向がそれぞれ同じになるように実装されているが、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bの実装の仕方をこれに限定する必要はない。例えば、第1の磁気センサ11A及び第2の磁気センサ11Bの感度軸方向が、逆になるように実装してもよい。この場合、電流によって生じる磁束による第1の磁気センサ11Aの出力と第2の磁気センサ11Bの出力の絶対値は等しくなり、かつ第1の磁気センサ11Aの出力と第2の磁気センサ11Bの出力の極性も等しくなる。この場合において、電流路12に導かれる電流によって電流路12の周辺に磁束φが生じた場合の、磁束φのみに起因して生じる第1の磁気センサ11Aの出力をO1とする。第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bは、感度軸方向がそれぞれ逆方向になるように実装されているため、その出力の絶対値が等しく、かつその出力の極性が同じになる。よって、磁束φのみに起因して生じる第2の磁気センサ11Bの出力はO1である。一方で、一様な外部磁場による第1の磁気センサ11Aの出力ノイズをN1とすると、第2の磁気センサ11Bの出力は、絶対値が等しく極性が逆となるため、-N1となる。よって、ノイズ成分を含めた第1の磁気センサ11Aの出力はO1N1となり、ノイズ成分を含めた第2の磁気センサ11Bの出力はO1-N1となる。二つの磁気センサの出力の合計は、O1N1O1-N1=2O1であるから、二つの磁気センサの出力の合計値をとることで外部磁場によるノイズ成分が除去されることになる。なお、図1に示す電流センサでは、基板10の一方の面表面に第1の磁気センサ11Aが実装され、基板10の他方の面裏面に第2の磁気センサ11Bが実装されているが、電流路と磁気センサとの距離が等しい態様であれば、例えば、図2に示すように、第1の磁気センサ11A及び第2の磁気センサ11Bを基板10の同じ面表面又は裏面のいずれかに実装しても良い。この場合、磁気センサが片面実装となるため、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bとの位置精度、角度精度を高めることが可能である。図2に示す電流センサにおいて、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bは、感度軸方向が逆になるように実装されているが、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bの実装の仕方をこれに限定する必要はない。例えば、第1の磁気センサ11A及び第2の磁気センサ11Bの感度軸方向が、同じなるように実装してもよい。図1に示す電流センサにおいて、基板10については特に限定されない。例えば、基板10として、ガラス布基材エポキシ樹脂積層板や、紙フェノール基板等の様々な基板を使用可能である。特に、フレキシブル基板を用いる場合には、電流路12の形状に合わせて基板10を変形できるので、電流路12の加工精度を高める必要がなく、安価に高精度の電流センサを実現することができる。図3は、実施の形態1に係る電流センサのブロック図の例である。第1の磁気センサ11A、第2の磁気センサ11Bは、磁気平衡式センサであり、被測定電流によって発生する磁界を打ち消す方向の磁界を発生可能に配置されたフィードバックコイル211と、磁気検出素子である2つの磁気抵抗効果素子及び2つの固定抵抗素子からなるブリッジ回路212とから構成されている。制御部210は、第1の磁気センサ11Aのブリッジ回路212の差動出力を増幅し、フィードバックコイル211のフィードバック電流を制御する差動電流アンプ221と、第1の磁気センサ11Aのフィードバック電流を電圧に変換するI/Vアンプ222とを含む。また、制御部210は、第2の磁気センサ11Bのブリッジ回路212の差動出力を増幅し、フィードバックコイル211のフィードバック電流を制御する差動電流アンプ223と、第2の磁気センサ11Bのフィードバック電流を電圧に変換するI/Vアンプ224とを含む。差動部23は、I/Vアンプ222、224の差動出力を増幅する差動アンプ231を含む。フィードバックコイル211は、ブリッジ回路212の磁気抵抗効果素子の近傍に配置されており、被測定電流により発生する誘導磁界を相殺するキャンセル磁界を発生する。ブリッジ回路212の磁気抵抗効果素子としては、GMRGiantMagnetoResistance素子やTMRTunnelMagnetoResistance素子などを挙げることができる。磁気抵抗効果素子は、被測定電流からの誘導磁界の印加により抵抗値が変化する。2つの磁気抵抗効果素子と2つの固定抵抗素子によりブリッジ回路212を構成することにより、高感度の電流センサを実現することができる。また、磁気抵抗効果素子を用いることにより、電流センサを設置する基板面と平行な方向に感度軸を配置し易く、平面コイルを使用することが可能となる。ブリッジ回路212は、被測定電流により生じた誘導磁界に応じた電圧差を生じる2つの出力を備える。ブリッジ回路212の2つの出力は差動電流アンプ221、223で増幅され、増幅された出力がフィードバックコイル211に電流フィードバック電流として与えられる。このフィードバック電流は、誘導磁界に応じた電圧差に対応する。このとき、フィードバックコイル211には、誘導磁界を相殺するキャンセル磁界が発生する。そして、誘導磁界とキャンセル磁界とが相殺される平衡状態となったときのフィードバックコイル211に流れる電流がI/Vアンプ222、224で電圧に変換され、この電圧がセンサ出力となる。なお、差動電流アンプ221においては、電源電圧を、I/V変換の基準電圧フィードバックコイル抵抗の定格内最大値×フルスケール時フィードバックコイル電流に近い値に設定することで、フィードバック電流が制限され、磁気抵抗効果素子やフィードバックコイルを保護する効果が得られる。また、ここではブリッジ回路212の二つの出力の差動を増幅してフィードバック電流に用いたが、ブリッジ回路からは中点電位のみを出力とし、所定の基準電位との電位差をもとにフィードバック電流としてもよい。差動アンプ231は、I/Vアンプ222、I/Vアンプ224の出力信号の差動値をセンサ出力として処理する。このような処理を行うことにより、第1の磁気センサ11A、第2の磁気センサ11Bの出力信号における地磁気などの外部磁場の影響はキャンセルされ、高精度に電流を測定できる。なお、図3のブロック図に係る電流センサは一例にすぎず、他の構成の電流センサを採用することは当然に可能である。例えば、第1の電流センサ11Aと第2の電流センサ11Bの感度軸方向が逆方向である場合、差動アンプ231の代わりに、出力値を合算するアンプを設ければよい。上述のように、本実施の形態における電流センサは、被測定電流が、基板の面に沿う方向に通流しており、これによって、一方の磁気センサの一方の面側を通流すると共に、他方の磁気センサの他方の面側を通流するように電流路を配設することが可能になっている。このため、電流センサの十分な省スペース化を図ることができる。実施の形態2本実施の形態においては、本発明の別の一例として、電流路が、凹部を有するように折り曲げられた板状体で構成されている電流センサについて説明する。図4は、実施の形態2に係る電流センサの一例を示す模式図である。図4Aは電流センサの側面図であり、図4Bは電流センサの平面図であり、図4Cは電流センサの斜視図である。また、図4A及び図4Bにおいて、実線の矢印は電流の向きを示し、図4Bにおいて、破線の矢印は磁気センサの感度軸方向を示す。図4に示される電流センサは、略U字型に加工された基板10と、基板10の表面に実装された第1の磁気センサ11Aと、基板10の裏面に実装された第2の磁気センサ11Bと、基板10の磁気センサ非実装面側を通過するように折り曲げられた電流路12と、を有する。ここで、第1の磁気センサ11Aと、第2の磁気センサ11Bとは、その感度軸方向が基板10の磁気センサが実装される面に平行な方向になるように基板10に実装されている。また、基板10と電流路12とは、基板10が電流路12の折り曲げによって形成された空間に差し込まれるような態様で組み合わせられている。そして、第1の磁気センサ11Aが実装される領域において、電流路12は基板10の裏面側に存在し、第2の磁気センサ11Bが実装される領域において、電流路12は基板10の表面側に存在し、その他の領域において、電流路12は基板に沿う態様で存在している。このような構成により、被測定電流は、第1の磁気センサ11Aが実装される領域において、基板10の裏面側に導かれ、基板10の裏面に沿う方向に流れる。また、被測定電流は、第2の磁気センサ11Bが実装される領域において、基板10の表面側に導かれ、基板10の表面に沿う方向に流れる。言い換えれば、本実施の形態の電流センサも、被測定電流が、基板10の面に沿う方向に通流し、第1の磁気センサ11Aの一方の面側を通流すると共に、第2の磁気センサ11Bの他方の面側を通流するように配設されている。上述のように、図4に示す電流センサは、電流路が、凹部を有するように折り曲げられた板状体で構成されている点が特徴的である。このような構成を採用することにより、電流路12の加工が容易となるため、製造が容易となる。ここで、電流路12の形状は図4に示すものに限定する必要はない。電流路12の配置や形状などは、磁気センサの機能や形状などに合わせて適宜変更することができる。図4に示す電流センサにおいても、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bの感度軸方向がそれぞれ同じになるように実装することができる点は、実施の形態1などに示す電流センサと同様である。また、図4に示す電流センサにおいても、例えば、図5に示すように、第1の磁気センサ11A及び第2の磁気センサ11Bを基板10の同じ面つまり表面に実装しても良い。この場合、片面実装となるため、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bとの位置精度、角度精度を高めることが可能である。また、図4に示す電流センサにおいても、基板10は、第1の腕部13Aと第2の腕部13Bとを備え、第1の腕部13Aの表面と、第2の腕部13Bの裏面には、それぞれ磁気センサが実装され、第1の腕部13Aと第2の腕部13Bとが凹部に挿入されているが、基板10などの構成態様をこれに限定する必要はない。この点についても、実施の形態1などに示す電流センサと同様である。また、同様に、基板10として、ガラス布基材エポキシ樹脂積層板や、紙フェノール基板等の様々な基板を使用可能である。例えば、フレキシブル基板を用いる場合には、電流路12の形状に合わせて基板10を変形できるので、電流路12の加工精度を高める必要がなく、安価に高精度の電流センサを実現することができる。図4に示す電流センサの電気的な接続関係は、実施の形態1に係る電流センサと同様である。つまり、実施の形態1において示したブロック図などの例に従って電気的接続関係を構成することができる。もちろん、他の構成を採用してもよいことは言うまでもない。上述のように、本実施の形態における電流センサは、被測定電流が、基板の面に沿う方向に通流しており、これによって、一方の磁気センサの一方の面側を通流すると共に、他方の磁気センサの他方の面側を通流するように電流路を配設することが可能になっている。また、電流路が、凹部を有するように折り曲げられた板状体で構成されている。このため、電流センサのさらなる省スペース化を図ることができる。実施の形態3本実施の形態においては、本発明の別の一例として、電流路が、凹部を有するように折り曲げられた板状体で構成されている電流センサについて説明する。図6は、実施の形態3に係る電流センサの一例を示す模式図である。図6Aは電流センサの側面図であり、図6Bは電流センサの平面図である。また、図6A及び図6Bにおいて、実線の矢印は電流の向きを示し、図6Bにおいて、破線の矢印は磁気センサの感度軸方向を示す。図6に示される電流センサは、平板形状の基板10と、基板10の表面に実装された第1の磁気センサ11A及び第2の磁気センサ11Bと、基板10の表面に設けられた導体板12A及び導体板12Bと、基板10に設けられた開口を通じて導体板12Aと電気的に接続された導体板12Cと、基板10に設けられた開口を通じて導体板12Bと電気的に接続された導体板12Dと、を有する。ここで、導体板12Cと導体板12Dとは、基板10に設けられた開口を通じて電気的に接続されており、導体板12A及び導体板12Bとあわせて電流路を構成している。また、導体板12Cと基板10とは、導体板12Cが基板10の裏面側から基板10に差し込まれるような態様で組み合わせられており、導体板12Dと基板10とは、導体板12Dが基板10表面側から基板10に差し込まれるような態様で組み合わせられている。図6に示される電流センサにおいて、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bとは、その感度軸方向が基板10の磁気センサが実装される面に平行な方向になるように基板10に実装されている。また、第1の磁気センサ11Aが実装される領域において、導体板12Cは基板10の裏面側に存在し、第2の磁気センサ11Bが実装される領域において、導体板12Dは基板10の表面側に存在している。このような構成により、被測定電流は、第1の磁気センサ11Aが実装される領域において、基板10の裏面側に導かれ、基板10の裏面に沿う方向に流れる。また、被測定電流は、第2の磁気センサ11Bが実装される領域において、基板10の表面側に導かれ、基板10の表面に沿う方向に流れる。言い換えれば、本実施の形態の電流センサも、被測定電流が、基板10の面に沿う方向に通流し、第1の磁気センサ11Aの一方の面側を通流すると共に、第2の磁気センサ11Bの他方の面側を通流するように配設されている。上述のように、図6に示す電流センサは、電流路が、凹部を有するように折り曲げられた板状体で構成されている点において、図4に示す電流センサと共通している。このような構成を採用することにより、電流センサのさらなる省スペース化を図ることができる。ここで、図4に示す電流センサと図6に示す電流センサの相違は、電流路が一体に構成されているか否かである。つまり、図4に示す電流センサは、電流路が一体に構成されているのに対して、図6に示す電流センサでは、電流路が、基板10上に設けられた導体板12A及び導体板12Bと、折り曲げられた板状の導体板12C及び導体板12Dとの複合体になっている。このような構成を採用する場合、基板10を大きく加工する必要がないため、製造コスト増を抑えつつ、基板への電流路の実装又は、電流路への基板の実装を容易にすることができる。図6に示す電流センサにおいても、第1の磁気センサ11Aと第2の磁気センサ11Bの感度軸方向がそれぞれ同じになるように実装することができる点は、実施の形態1などに示す電流センサと同様である。また、同様に、基板10として、ガラス布基材エポキシ樹脂積層板や、紙フェノール基板等の様々な基板を使用可能である。例えば、フレキシブル基板を用いる場合には、電流路12の形状に合わせて基板10を変形できるので、電流路12の加工精度を高める必要がなく、安価に高精度の電流センサを実現することができる。図6に示す電流センサの電気的な接続関係は、実施の形態1に係る電流センサと同様である。つまり、実施の形態1において示したブロック図などの例に従って電気的接続関係を構成することができる。もちろん、他の構成を採用してもよいことは言うまでもない。上述のように、本実施の形態における電流センサは、被測定電流が、基板の面に沿う方向に通流しており、これによって、一方の磁気センサの一方の面側を通流すると共に、他方の磁気センサの他方の面側を通流するように電流路を配設することが可能になっている。また、電流路が、凹部を有するように折り曲げられた板状体で構成されている。このため、電流センサのさらなる省スペース化を図ることができる。本発明は上記実施の形態1乃至3に限定されず、種々変更して実施することができる。例えば、上記実施の形態1乃至3における各素子の接続関係、大きさなどは適宜変更して実施することが可能である。また、上記実施の形態においては、磁気平衡式電流センサに磁気抵抗効果素子を用いた場合について説明しているが、電流センサや磁気検出素子の種類はこれに限られない。例えば、磁気平衡式電流センサにホール素子やその他の磁気検出素子を用いて構成してもよい。その他、本発明は、本発明の範囲を逸脱しないで適宜変更して実施することができる。