昇降路内を昇降する乗りかごと、前記昇降路上部に設置されロープを介して前記乗りかごを駆動する駆動シーブとブレーキ部を有する巻上機と、前記巻上機を前記昇降路内に支持する支持構造を有するエレベータにおいて前記支持構造は、前記巻上機を支持するマシンベースと、前記マシンベースの両端を支持する一対のマシンビームと、前記一対のマシンビームの間に、前記巻上機の上部に架け渡して直接または前記マシンベースを介してマシンビームに固定された少なくとも1つの上部サポート部材と、前記マシンビームと直交する方向に延び前記マシンビームを支持するとともに前記昇降路に固定されたビームと、前記マシンビームと前記ビームのの間に設けられた防振サポート台とを有し、前記巻上機は前記マシンビームとほぼ同一の高さに配置されることを特徴とするエレベータ。請求項1に記載のエレベータにおいて、前記上部サポート部材は、アーチ状の板部材を垂直に設け、底部にサポート部材を接合して構成されることを特徴とするエレベータ。請求項1乃至2のいずれかに記載のエレベータにおいて、前記マシンベースは、中央部に形成された前記巻上機を支持する底部と、両端部に形成された前記マシンビームと係合する上腕部を有する凹部断面形状から構成されていることを特徴とするエレベータ。請求項1乃至3のいずれかに記載のエレベータにおいて、前記ブレーキ部は前記巻上機の下部に回動自在に装着されていることを特徴とするエレベータ。請求項4に記載のエレベータにおいて、前記マシンビームの横断面を、前記巻上機の前記ブレーキ部と干渉しないビームサイズとしたことを特徴とするエレベータ。請求項1乃至5のいずれかに記載のエレベータにおいて、前記上部サポート部材は、前記巻上機の駆動シーブ近傍に配置されることを特徴とするエレベータ。請求項6に記載のエレベータにおいて、前記上部サポート部材は、前記巻上機の前記ブレーキ近傍に配置されることを特徴とするエレベータ。請求項3乃至7のいずれかに記載のエレベータにおいて、前記一対のマシンビームは、前記巻上機を支持する前記マシンベースの前記上腕部の下側に配置されることを特徴とするエレベータ。請求項1乃至8のいずれかに記載のエレベータにおいて、前記ビームは前記ロープ端部を固定するロープエンドビームであることを特徴とするエレベータ。請求項1乃至9のいずれかに記載のエレベータにおいて、前記防振サポート台は、防振材を介在して構成されることを特徴とするエレベータ。上記従来技術において、マシンビーム30を受け梁38上で直接支持すればオーバーヘッド部分をさらに小さくできるが、シーブにかかる吊下げ荷重かご重量、積載量等による梁の曲げ、ねじれ等の条件を満足するために必要な梁強度や防振構造を考慮した上で、マシンビーム30の断面サイズを大きくし、補強梁62を繋いでいる。また、ビーム本体41の側面にL字形の支持部材を固着した特殊なマシンビーム30を用いている。さらに、巻上機8のブレーキ部が巻上機上部についているとブレーキ部保守作業の際に作業員がブレーキ部まで手が届かないことから、巻上機ブレーキ部を下部に取り付ける構造を採用する場合には、ブレーキ部を分解する際にマシンビームと干渉しないようにマシンビームのサイズを小さくしなければならないが、ビーム自体の強度的問題が発生する。本発明の目的は、オーバーヘッド部分を大きくすることなく、且つマシンビームのサイズが小さくなった場合でも強度的に問題が発生せず、容易にブレーキ部を保守できるエレベータを提供することにある。本発明は、昇降路内を昇降する乗りかごと、昇降路上部に設置されロープを介して乗りかごを駆動する駆動シーブとブレーキ部を有する巻上機と、巻上機を昇降路内に支持する支持構造を有するエレベータにおいて、支持構造は、巻上機を支持するマシンベースと、マシンベースの両端を支持する一対のマシンビームと、一対のマシンビームの間に、巻上機の上部に架け渡して直接またはマシンベースを介してマシンビームに固定された少なくとも1つの上部サポート部材と、マシンビームと直交する方向に延びマシンビームを支持するとともに昇降路に固定されたビームと、マシンビームとビームの間に設けられた防振サポート台とを有し、巻上機はマシンビームとほぼ同一の高さに配置されることを特徴とする。また、エレベータにおいて、上部サポート部材は、アーチ状の板部材を垂直に設け、底部にサポート部材を接合して構成されることを特徴とする。また、エレベータにおいて、マシンベースは、中央部に形成された巻上機を支持する底部と、両端部に形成されたマシンビームと係合する上腕部を有する凹部断面形状から構成されていることを特徴とする。また、エレベータにおいて、ブレーキ部は巻上機の下部に回動自在に装着されていることを特徴とする。また、エレベータにおいて、マシンビームの横断面を、巻上機のブレーキ部と干渉しないビームサイズとしたことを特徴とする。また、エレベータにおいて、上部サポート部材は、巻上機の駆動シーブ近傍に配置されることを特徴とする。また、エレベータにおいて、上部サポート部材は、巻上機のブレーキ近傍に配置されることを特徴とする。また、エレベータにおいて、一対のマシンビームは、巻上機を支持するマシンベースの上腕部の下側に配置されることを特徴とする。また、エレベータにおいて、ビームはロープ端部を固定するロープエンドビームであることを特徴とする。また、エレベータにおいて、防振サポート台は、防振材を介在して構成されたことを特徴とする。本発明に係るエレベータによれば、昇降路内を昇降する乗りかごと、昇降路上部に設置されロープを介して乗りかごを駆動する駆動シーブとブレーキ部を有する巻上機と、巻上機を昇降路内に支持する支持構造を有するエレベータにおいて、支持構造は、巻上機を直接支持するマシンベースと、マシンベースの両端を支持する一対のマシンビームと、一対のマシンビームの間に、巻上機の上部に架け渡して直接またはマシンベースを介してマシンビームに固定された少なくとも1つの上部サポート部材と、マシンビームと直交する方向に延びマシンビームを支持するとともに昇降路に固定されたビームと、マシンビームとビームの間に設けられた防振サポート台とを有し、巻上機はマシンビームとほぼ同一の高さに配置されることにより、オーバーヘッド部分を大きくすることなく、マシンビームのサイズが小さくなった場合でも強度的に問題なく、容易にブレーキ部を保守できるエレベータを提供できる。以下に、本発明の実施形態を図面について説明する。以下に述べる各実施形態では、昇降路の頂部にマシンルームを持たない、いわゆるマシンルームレスのエレベータに適用した場合を例に説明する。第1の実施形態以下に、本発明によるエレベータの第1の実施形態について図1~図5に基づいて説明する。図1に示すように、マシンルームレスエレベータ1は、昇降路2内を昇降する乗りかご5と、昇降路2内で乗りかご5の昇降を案内する左右一対のかご用のガイドレール3A、3Bと、釣合錘6の昇降を案内する釣合錘用ガイドレール4A、4Bとを備えている。また、一端近傍に乗りかご5を吊り下げ他端近傍に釣合錘6を吊り下げた主ロープ7と、主ロープ7の中ほどが巻きかけられる駆動シーブ14を有する巻上機8と、昇降路2の上部に設けられるとともに巻上機15を支持する支持構造24とを有する。エレベータ1は、さらに乗りかご5の昇降速度を調整するための図示しないガバナ等を備えている。巻上機15の支持構造24は、巻上機8を直接支持するマシンベース17と、マシンベース17を支持する一対のマシンビーム18と、マシンビーム18の端部を支持する内部に防振材13を介在させた防振サポート台12と、マシンビーム18と直交する方向に延び、建屋に固定されるとともに、防振サポート台12を支持するロープエンドビーム10、11と、マシンビーム18をマシンベース17を挟んで固定する上部サポート部材25とを有する。昇降路2は、支持構造24の釣合錘側のロープエンドビーム10、かご側のロープエンドビーム11が固定される建屋壁部2Aを有している。主ロープ7は複数本のストランドで構成され、例えばシングルラップ方式で巻上機8の駆動シーブ14に巻きかけられている。乗りかご5は、下側に配置された一対のかご下プーリ9A、9Bとを有している。かご下プーリ9A、9Bは、乗りかご5に水平方向に取り付けられている。乗りかご5のプーリ取付け位置はかご下に限定されるものではなく、乗りかご5の上側に取り付けられていてもよい。巻上機8は、駆動装置本体15と、主ロープ7を駆動する駆動シーブ14と、エレベータ1の駆動を停止するブレーキ部16を有している。ブレーキ部16は、駆動装置本体15の下部に取り付けられている。これは、乗りかご5の上から巻上機8の保守作業を行う際に、作業者がブレーキ部16を保守しやすくして、保守性を向上させるためである。ブレーキ部16の取り付け位置は巻上機8下部に限定されるものではなく、上部に取り付けられていてもよい。釣合錘6はその上部に斜めに配置された釣合錘プーリ23を有している。釣合錘プーリ23は斜め配置に限定されるものではなく、水平方向に配置されていてもよい。図2に示すように、マシンビーム18は、巻上機8を間に挟んで両側に平行に設けられた一対のビームから構成されており、マシンベース17の下面に配置されている。釣合錘側のロープエンドビーム10には、釣合錘6側で主ロープ7の他端を固定するロープエンド部21が設けられている。またかご側のロープエンドビーム11には、乗りかご5側で主ロープ7の一端を固定するロープエンド部22が設けられている。図3に示すように、支持構造24は、巻上機8を直接支持するマシンベース17と、マシンベース17を支持するマシンビーム18と、マシンビーム18の端部を支持する防振サポート台12と、防振サポート台12の間に介在される防振材13と、マシンビーム18と直交する方向に延び、建屋で支持されるとともに、防振サポート台12を支持するロープエンドビーム10、11と、マシンベース間で固定する上部サポート部材25とを有する。防振材13は例えばゴム状の弾性体で構成されている。上部サポート部材25はアーチ部材19とサポート部材20から構成され、マシンベース17の両端をまたいで設けられている。図3に示すように、マシンベース17は、横断面が帽子を裏返した凹部形状で形成されており、マシンベース17の左右上腕部17Aは一対のマシンビーム18に支持され、底部17B上面に固定された板状部材からなるベース板17Cを有している。ベース板17Cの上面に巻上機8の脚部15Aが載置され、ベース板17Cに対して図示しない複数のボルトで固定される。従って、巻上機8はその一部がマシンビーム18と重複するほぼ同一の高さに配置されている。このため、マシンビーム18の上側に巻上機8を載置した従来例に比べて、昇降路2頂部の空間すなわちオーバーヘッド部分の大きさが小さくなっている。上部サポート部材25はマシンベース17の両端をまたいで設けられており、マシンベース17の強度を補強する機能を有する。マシンベース17の底部17Bの深さを下げることによって、巻上機8の高さを更に下げ、オーバーヘッド部を小さくすることができる。図4は、図3を反対側の方向から見た背面図である。図4では、巻上機8の駆動装置本体15の下側に、左右一対のブレーキ部16が設けられている。ブレーキ部16は保守点検の際に駆動装置本体15から離隔して点検しやすいように、駆動装置本体15に回動自在に支持固定されている。図5に示すように、巻上機8の下部にあるブレーキ部16は保守する際に分解する必要があり、分解するとブレーキ部16が回動し垂直位置まで垂下してくる。そこで、マシンビーム18の横断面サイズは、ブレーキ部16がマシンビーム18と干渉しないように小さくする必要がある。図7に示す従来のマシンビーム30は、それ自体で剛性を保つために断面サイズの大きいものを使用して要求強度を満足する必要がある。しかし従来と同様なサイズのマシンビームを使用するとブレーキ部がマシンビームと干渉する。本発明のマシンビーム18は、ブレーキ部16と干渉しないようにビームサイズの小さいもので構成し、ビームサイズを縮小した強度低下分を補強する構造を備えている。エレベータ1の乗りかご5が昇降すると、巻上機8の駆動シーブ14に吊下げ荷重がかかり、マシンベース17及びマシンビーム18に内側に曲げられる力曲げモーメントが発生する。したがって、マシンビーム18のサイズが小さい場合に必要な強度を満足するために、マシンビーム18間に上部サポート部材19を架け渡す。図3に示すように、上部サポート部材25は、アーチ状に形成した板状部材からなるアーチ部材19を垂直に立てて基部にサポート部材20を付けた構造としている。また、上部サポート部材25は、巻上機8の駆動装置本体15の上部に架け渡すとともに、マシンベース17の上腕部17A上面と固定されている。上部サポート部材25は、図3に示す様に幅方向に全域に渡って一方のマシンベース17の上腕部17A上面と接触し、そこから上方向に立ち上げられて他方のマシンベース17の上腕部17A上面と同様に接触している。すなわちマシンベース17の上腕部17A上面に上部サポート部材25を架け渡すことで、強度的にマシンビーム18間に梁を架け渡すことと同等の効果を得ている。図2に示す様に、一対の上部サポート部材25の一方は、大きな荷重がかかる巻上機8の駆動シーブ14の近傍に配置されている。また、上部サポート部材25の他方は巻上機8のブレーキ部16の近傍に配置されている。上部サポート部材25を上記の位置に配置することで曲げ強度が増し、マシンベース17およびマシンビーム18の曲げを大幅に軽減することが可能である。第1の実施形態によれば、以上の様にエレベータ1は、昇降路2内を昇降する乗りかご5と、乗りかご5を駆動する巻上機8と、巻上機8を支持する支持構造24とを具備し、支持構造24は、巻上機8を直接支持するマシンベース17と、マシンベース17を支持するマシンビーム18と、マシンビーム18の端部を支持する防振サポート台12と、マシンビーム18と直交する方向に延び、建屋壁部で支持されるとともに防振サポート台12を支持するロープエンドビーム10、11と、マシンベース間で固定する上部サポート部材25とを有し、ブレーキ部16が巻上機8下部に配置されており、ブレーキ部16との干渉を防止するためにマシンビーム18のビームサイズを小さくしている。また、巻上機8の中心部はマシンビーム18とほぼ同一のほぼ同等の高さに配置される。この場合、図7に示す従来例と比べると、マシンベース17を凹部形状としているため、従来の受け梁上に直接マシンビームを支持する構造となり、省略した支持梁の分だけ巻上機の高さを低くすることができる。その分はマシンベース17に固定された上部サポート部材25に利用することで、全体として昇降路2のオーバーヘッド部分の寸法に影響を与えない。上記の構成によれば、駆動シーブ14にかかる吊下げ荷重、すなわちマシンベース17及びマシンビーム18にかかる荷重を巻上機8上部に架け渡した上部サポート部材25に分散させることができ、従来よりマシンビームサイズを下げることが可能になり、巻上機8が昇降路2の上方に突出することが防止される。このとき、上部サポート部材25は垂直方向に設けた板状部材から形成されているので、軽量でかつ曲げ強度の強いサポート部材が実現できる。マシンベース17と上部サポート部材25により巻上機吊下げ荷重による梁の曲げやねじれを支持するので、断面積の小さい梁をマシンビームに使用できる。よって、昇降路2のオーバーヘッド部分の寸法を更に小さくすることができ、省スペース化および製造コストの削減を図ることができる。また、ブレーキ部16位置を低くした場合でも巻上機8のブレーキ部16とマシンビーム18との干渉を防止することができ、保守性の向上を図ることができる。また、ロープエンドビーム10、11とマシンビーム18との間に設けた防振材12が介在された防振サポート13により巻上機8において発生する振動を吸収することができる。第2の実施形態続いて、図6を参照して、エレベータの第2の実施形態について説明する。第2の実施形態のエレベータ31は、第1の実施形態と上部サポート部材25Aの形状配置が異なっているが、他の部分は共通している。このため、主として第1の実施形態と異なる部分について説明し、第1の実施形態と共通する箇所については共通の符号を付して説明を省略する。図6に示すように、アーチ部材19A、サポート部材20Aを有する上部サポート部材25Aは、マシンベース17の上腕部上面に固定するのではなく、巻上機8の駆動シーブ14と、ブレーキ部16の上部に架け渡して、一対のマシンビーム18間に直接に固定されている。この構成によれば、上部サポート部材25Aは駆動装置本体15上部に架け渡す必要はなく、巻上機8と干渉しなければ、上部サポート部材25Aをマシンビーム18に直接固定することができる。これにより、マシンベース17上腕部の厚み分だけ昇降路2のオーバーヘッド部分高さをさらに短縮することができ、また、マシンビーム18に固定するサポート部材20Aも小さくすることができる。よって、省スペース化および製造コストの削減を図ることができる。駆動シーブ14にかかる荷重が大きく強度的に満足できない場合は、駆動シーブ側の一方のみにマシンベース17上面に上部サポート部材25を配置し、他方を上部サポート部材25Aを配置してマシンビーム18上面で固定配置することで、強度を満足するように対応することもできる。