"外周面に複数の吹き出し孔を有し、積載されたタイヤ構成部材を搬送する搬送手段と、前記搬送手段の内部に熱源を送出し、当該熱源を前記複数の吹出し孔から前記タイヤ構成部材に向けて吹き出させる熱源送出手段とを備えたタイヤ構成部材の加温装置。前記熱源送出手段から送出される熱源が温風である請求項1記載のタイヤ構成部材の加温装置。前記搬送手段の周囲に前記タイヤ構成部材側に開口する風防手段を設けた請求項1又は請求項2記載のタイヤ構成部材の加温装置。前記搬送手段が中空状のローラである請求項1乃至請求項3いずれかに記載のタイヤ構成部材の加温装置。タイヤ構成部材製造工程により製造されたタイヤ構成部材をタイヤ成型工程に搬送するに際し、前記タイヤ構成部材を内部に供給された熱源を複数の吹出し孔から吹き出し可能な複数の搬送手段により搬送し、前記タイヤ構成部材の温度を前記タイヤ成型工程に至るまで上昇させるタイヤ構成部材の加温方法。前記熱源が温風である請求項5記載のタイヤ構成部材の加温方法。本発明は、上記課題を解決すべく、主たる課題としてゴムガソリン等の塗布工程を要することなく、各部材間のタッキネスを確実に確保することが可能な装置及び方法を提供する。また、従たる課題として冷却工程や乾燥工程を要することなく各部材間のタッキネスを確実に確保することが可能な装置及び方法を提供する。上述の課題を解決するための加温装置の構成として、外周面に複数の吹き出し孔を有し、積載されたタイヤ構成部材を搬送する搬送手段と、搬送手段の内部に熱源を送出し、当該熱源を複数の吹出し孔からタイヤ構成部材に向けて吹き出させる熱源送出手段とを備えた構成とした。本構成によれば、搬送手段によって搬送されるタイヤ構成部材が、搬送手段の内部を経て複数の吹き出し孔より吹き出す熱源によって加温されるため、ゴムガソリン塗布工程や冷却工程を経ることなく、構成部材同士の積層に十分なタッキネスを確保することが可能となる。また、熱源送出装置が送出する熱源を温風とすれば、タイヤ構成部材に異物成分上、異質な成分が付着することがなくなり、乾燥工程が不要となる。さらに、タイヤ構成部材界面に異物が存在しないことから、構成部材間にセパレーションが発生することを防止できる。また、搬送手段の周囲に、積載されるタイヤ構成部材側に開口する風防手段を設ければ、当該風防手段側に向かって吹き出した熱源がタイヤ構成部材側に向きを変えるため、タイヤ構成部材を適切に加温することができる。また、前記搬送手段をローラとすれば、タイヤ構成部材を簡易な構成により容易に搬送することができる。また、上述の課題を解決するための加温方法の形態として、タイヤ構成部材製造工程により製造されたタイヤ構成部材をタイヤ成型工程に搬送するに際し、タイヤ構成部材を、内部に供給された熱源を複数の吹出し孔から吹き出し可能な複数の搬送手段により搬送し、タイヤ構成部材の温度をタイヤ成型工程に至るまで上昇させる形態とした。本形態によれば、複数の搬送手段によって、タイヤ構成部材が搬送経路上において徐々に加温されるため、タイヤ成型工程に到達したタイヤ構成部材は十分なタッキネスを有した状態となり、タイヤ成型工程におけるタイヤ構成部材の剥がれ等を防止することができ、成型工程における作業効率を向上させることが可能となる。なお、上記発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではなく、特徴群を構成する個々の構成もまた発明となり得る。以下、発明の実施形態を通じて本発明を詳説するが、以下の実施形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではなく、また実施形態の中で説明される特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、加温装置1の全体斜視図である。同図を用いて加温装置1の概略について説明する。加温装置1は、搬送方向の上流側において製造されたタイヤ構成部材T1を順次矢印で示す下流側に搬送する搬送部10と、搬送部10によって搬送中のタイヤ構成部材T1を熱源によって加温する熱源送出部50とから概略構成される。搬送部10によって搬送されるタイヤ構成部材T1としては、タイヤの最内側に位置するインナーライナー、インナーライナーの表面に積層されるカーカス、カーカス上に積層されるベルト及びトレッドゴム等が挙げられる。これらのタイヤ構成部材T1は、製造対象となるタイヤの周長に対応した長尺部材であることが多く、搬送部10の上流側に設けられた図外の製造設備から直接又は台車等の搬送手段を経由して搬送部10上に積載される。また、搬送部10によって搬送されるタイヤ構成部材T1は、搬送部10の下流側に設けられた成型ドラム等の図外の成型設備に至り、当該成型設備において、例えばグリーンタイヤとして成型される。つまり、加温装置1を構成する搬送部10は、タイヤ構成部材T1の製造工程とグリーンタイヤ等を成型する成型工程との間に設けられる。以下、搬送部10と熱源送出部50の詳細な構成について説明する。搬送部10は、所謂ローラーコンベアであって、搬送方向に沿って延長し、複数の支持脚14によって支持される橋体11;12と、互いに向かい合う橋体11;12によって回転可能に支持され、橋体11;12の延長方向に沿って複数設けられたローラ20と、複数のローラ20を一方向に回転させる駆動源16とを備える。橋体11;12は、互いに向かい合う一方の側が開口した矩形状の中空体であって、中空内にローラ20が備えるシャフト21の端部21B、及び、後述のジョイント55が挿通される。複数の脚体14は、橋体11;12の延長方向において所定の間隔を持って設けられ、橋体11;12を設置面に対して平行となるように支持する。搬送手段としての複数のローラ20は、橋体11;12の延長方向に沿って所定の間隔を持って設けられる円筒部材である。図2の平面図に示すように、ローラ20は、外周面に複数の吹出し孔22を有する。吹出し孔22は、ローラ20の外周面全域に均等な間隔を持って形成される円孔であって、孔径が例えばφ1~20mm程度に設定される。また、各吹出し孔22のピッチは、例えば10mm~20mm程度となるように配置される。また、ローラ20の中空部R3図3参照には、後述する熱源送出部50からの熱源が供給され、中空部R3に供給された熱源は、複数の吹出し孔22から外部に向かって吹き出す。なお、ローラ20と橋体11;12の関係については後述する。駆動源16は、一方の橋体11の下面に設けられたギアボックス17内に収容された図外のモータ、当該モータの出力軸と噛み合う複数のギア、及び、当該ギアと噛み合うチェーン18とから構成される。チェーン18は、ギアボックス17内のギア、及び、各ローラ20が備えるギア部33に架け渡され、モータの回転力を複数のローラ20に伝達する。よって、モータが一方向搬送方向に回転駆動することにより、複数のローラ20が同期して一方向に回転する。なお、ローラ20の回転方式については、これに限定されるものではなく、タイヤ構成部材T1を下流側に搬送できれば如何なる方式であっても構わない。次に、熱源送出部50の構成について説明する。熱源送出部50は、熱源としての空気を複数のローラ20に供給する温風機51と、温風機51から送出される温風を各ローラ20まで供給する供給管53と、供給管53を経た温風を各ローラ20に送出するジョイント55とを備える。温風機51は、例えば、内部に図外のヒーター等の熱源生成部と、当該熱源生成部によって生成された空気を圧縮するコンプレッサーとを備え、コンプレッサーによって圧縮された空気温風は、供給管53内に送り込まれる。なお、本実施形態においては温風を熱源として用いているが、これに限られるものではなく、タイヤ構成部材T1を加温し得えるものであれば、温水等の媒体を用いてもよい。供給管53は、一方の橋体11の延長方向に沿って延長する管体であって、複数の分岐管53Aを備える。分岐管53Aは、ローラ20の数と対応して設けられ、供給管53内に供給された温風を各ローラ20に分岐して送出する。また、各分岐管53Aとローラ20とは、ジョイント55を介して接続されており、ローラ20の中空部R3内には、分岐管53A及びジョイント55内を経由した温風が供給される。以下、ローラ20とジョイント55との関係について説明する。図3は、橋体11;12間に架け渡されて回転可能に支持されたローラ20、及び、ジョイント55の縦方向断面図である。同図を用いて、ローラ20及びジョイント55の構造について詳説する。ローラ20は、概略、橋体11;12の幅方向に延長する中空状のシャフト21と、当該シャフト21を回転中心として回転するローラハウジング24と、ローラハウジング24の両端部を閉塞する閉塞プレート26A;26Bと、シャフト21と閉塞プレート26A;26Bとの間に嵌め込まれるボールベアリング28A;28Bとを備える。シャフト21は、例えば金属製の円管体であって、一方の橋体11側の端部21Aがジョイント55と接続され、他方の橋体12側の端部21Bが橋体12に接続されることにより、橋体11;12間に架け渡される。シャフト21の端部21Aは、内周面上にネジ切り部雌ねじが施されており、ジョイント55の熱源排出部56の外周面に施されたネジ切り部雄ねじと螺合し、ジョイント55に対して回転不能に接続される。また、シャフト21の端部21Aの側端部は開放されている。シャフト21の端部21Aがジョイント55と接続されると、ジョイント55の内部空間R1とシャフト21の内部空間R2とが連通した状態となり、ジョイント55の内部空間R1を経由した温風は、シャフト21の内部空間R2内に進入する。また、シャフト21の端部21Aの外周面には、ボールベアリング28Aの内径部が嵌入されている。また、当該ボールベアリング28Aの外径部には、後述の閉塞プレート26Aの内径部が嵌入され、ローラハウジング24は、当該ボールベアリング28A及び後述のボールベアリング28Bの回転によってシャフト21を回転中心として回転可能となる。シャフト21の端部21Bは、他方の橋体12の接続孔12Aを介して挿入され、接続孔12Aより幅方向外側に折曲された係止片12Bを介してボルト等の固定手段により回転不能に接続される。また、シャフト21の端部21Bの外周面には、ボールベアリング28Bの内径部が嵌入されている。また、当該ボールベアリング28Bの外径部には、後述の閉塞プレート26Bの内周面が嵌入される。橋体11;12間に延在する円管状のシャフト21の外周面の一部には、複数の熱源送出口21Cが開設される。熱源送出口21Cは、シャフト21の延長方向において、所定の間隔離間して開設される穴である。シャフト21の内部空間R2内に進入した温風は、複数の熱源送出口21Cから排出され、シャフト21の軸心と同軸上で回転するローラハウジング24により形成される中空部R3内に進入する。なお、熱源送出口21Cの数、形状、シャフト21の延長方向或いは円周方向のピッチは任意に設定可能であり、熱源送出部50から送出される熱源の圧力等により適宜設定すればよい。ローラハウジング24は、金属又は樹脂等により成型される管状体である。また、ローラハウジング24の両端部は、閉塞プレート26A;26Bが例えば溶接等により取り付けられて閉塞される。閉塞プレート26A;26Bは、シャフト21とローラハウジング24との間に介装される円筒体であって、幅方向内側の内周面30がそれぞれボールベアリング28A;28Bに嵌入される。また、閉塞プレート26A;26Bの円周上には、半径方向外側に突出するフランジ部29が円周方向に連続して形成される。フランジ部29の外径は、ローラハウジング24の内周面24Aと略一致しており、フランジ部29と内周面24Aとが溶接されることにより、ローラハウジング24が密閉された状態となる。また、閉塞プレート26A;26Bの内周面30とシャフト21の外周面との間にはシール部材としてのOリング31が介装されており、ローラハウジング24の中空部R3内に供給された温風がボールベアリング28A;28Bおける僅かな隙間から流出することが防止される。以上のとおり、ローラ20は、ローラハウジング24及び閉塞プレート26A;26Bにより、中空部R3が形成されている。そして、図3の矢印に示すように、シャフト21を経由して中空部R3内に進入した温風は、ローラハウジング24の外周面全域に開設された複数の吹出し孔22より外部に吹き出し、ローラ20の回転によって搬送中のタイヤ構成部材T1を加温することとなる。次に、ジョイント55の構造について説明する。図3に示すように、ジョイント55は、一方の橋体11内に挿入された状態で橋体11に対して固定される筒状体である。ジョイント55は内部に、分岐管53Aを経由して供給される温風をシャフト21側に排出する中空の内部空間R1を有する。当該内部空間R1内に進入した温風は、シャフト21の端部21Aと接続された熱源排出部56よりシャフト21の内部空間R2側に排出される。ジョイント55の一端側の外周面は、一方の橋体11の接続孔11Aを介して挿入され、接続孔11Aより幅方向外側に折曲された係止片11Bを介してボルト等の固定手段により回転不能に固定される。熱源排出部56は、ジョイント55の躯体51より縮径して幅方向内側に延在し、外周面に施されたネジ切り部を介してシャフト21と接続される。当該熱源排出部56とシャフト21及びローラハウジング24は互いに同軸上に位置しており、ローラハウジング24は、回転不能に支持されたシャフト21を回転中心として回転する。ジョイント55の下部には、ねじ切り部57雌ねじが開設される。当該ねじ切り部57には、分岐管53Aの先端部に形成されたねじ切り部58雄ねじが螺入され、当該ねじ切り部57を介して分岐管53Aとジョイント55とが接続される。分岐管53Aとジョイント55とが接続されることにより、熱源送出部50から送出される熱源は内部空間R1に進入し、熱源排出部56より排出される。以上のとおり、本実施形態に係るローラ20は、ジョイント55を介して一方の橋体11と接続されており、ローラ20と橋体11との間にジョイント55が存在することにより、ローラハウジング24がシャフトに対して自在に回転可能であるとともに、ローラハウジング24の中空部R3内に熱源送出部55から供給される温風を適切に送出することが可能となる。次に、上記構成からなるローラ20の周囲に付加的に配設することが可能な風防手段60について説明する。図3,図4に示すように風防手段60は、ローラ20よりも下方において、ローラ20の延長長さに対応して延在する。風防手段60の幅方向端部は、図外の固定手段により橋体11;12に対してそれぞれ接合されている。図4に示すように、風防手段60は、ローラ20の略下半部の周囲を囲繞するように配置された半割形状の椀体であり、その開放端部60A;60Bがローラ20に積載されるタイヤ構成部材T1方向上方に向けて配設される。上記風防手段60がローラ20の周囲に付加された場合、風防手段60が存在しない場合と比べ、ローラ20上に積載されたタイヤ構成部材T1の加温効率が飛躍的に向上する。なぜならば、前述のとおり、本実施形態における吹き出し孔22は、ローラ20の全周、換言すればローラハウジング24の外周面全域に渡って開設されたものであるため、ローラハウジング24の内部空間R3内に進入した温風は、外周面全域に渡って開設された各吹き出し孔22より全方向360°に吹き出すため、回転動作するローラハウジング24における特定の吹き出し孔22の位置によっては、内部空間R3内に進入した温風がローラハウジング24の下方に向かって吹き出してしまうため、ローラ20上に積載されるタイヤ構成部材T1を加温する熱源として寄与しない。一方、本実施形態に係る風防手段60をローラ20の下方に配設した場合、図4の矢印に示すように、ローラハウジング24の下方に向かって吹き出した温風は、風防手段60における湾曲した内周面62に沿って向きを変え、開放端部60A;60Aより上方に向かって吹き出すこととなる。つまり、風防手段60は、ローラ20の下方に吹き出される温風の向きをタイヤ構成部材T1が積載されたローラ20の上方に規制する部材として機能し、熱源送出部50から供給された温風は、エネルギーロスを生じることなくタイヤ構成部材T1を効率的に加温することが可能となる。なお、風防手段60の具体的形状は何等限定されるものではなく、上記実施形態においては、ローラ20の略下半部の周囲を囲繞する形状としたが、開放端部60A;60B同士を近接又は離間させることにより開口率を増減させ、温風の吹き出し方向範囲を自在に調整することが可能である。以上のとおり、本実施形態に係る加温装置1によれば、下流側に搬送されるタイヤ構成部材T1が、熱源としての温風を吹き出し可能な複数のローラ20によって搬送されることにより、下流側に設けられた図外のタイヤ成型設備に到達する間に十分なタッキネスを発揮し得るタイヤ構成部材T1として加温される。よって、タイヤ構成部材T1をタイヤ成型ドラムに巻き付けた際にタイヤ構成部材T1がタイヤ成型ドラムの表面から剥がれ落ちることや、タイヤ構成部材T1同士を積層した際にタイヤ構成部材T1同士が剥がれることを確実に防止できる。次に、図5に示す表を参照して、タイヤ構成部材T1を加温した場合のタッキネスの変化について説明する。図5に示す表は、部材温度°Cに対するタッキネスNの変化を示すグラフである。また、同グラフにおける□は、ゴムガソリンを塗布することなく加温したタイヤ構成部材T1-Aのタッキネスの変化を示し、◇は、ゴムガソリンを塗布して加温したタイヤ構成部材T1―Bのタッキネスの変化を示す。同グラフに示すように、タイヤ構成部材T1―Aのタッキネスは、部材温度30°C付近においては、タイヤ構成部材T1-Bに及ばないものの、部材温度が40°C付近に達した辺りから急激にタッキネスが向上し始め、40°Cを超え50°Cに到達するまでにタイヤ構成部材T1-Bのタッキネスを大幅に超え、60°C付近に達するまで維持されることが分かる。つまり、同グラフから明らかなように、部材温度を約40°Cから約60°C、より好ましくは約45°Cから約55°Cの範囲まで加温すれば、ゴムガソリン等の塗布を必要とすることなく、ゴムガソリンを塗布した場合と同等、或いは、これを大幅に超えるタッキネスを得ることが可能であることが確認された。よって、タイヤ構成部材T1が上述の加温装置1の搬送経路最下流地点タイヤ成型設備に至るまでに、タイヤ構成部材T1の温度を例えば約45°Cから約55°Cとなるまで加温すれば、続くタイヤ成型工程において、加温されたタイヤ構成部材T1を成型ドラム、或いは、下層のタイヤ構成部材T1に対して容易かつ精度よく巻き付けることが可能となり、タイヤの生産効率が向上する。なお、目標とするタイヤ構成部材T1の温度は、熱源の温度、吹き当て時間搬送時間及び熱源の流量によって適宜調整することが可能であり、前工程に係る製造設備から次工程に係る成型設備までの搬送距離や、吹き出し孔22の合計数等を勘案して温風の温度や流量を適宜設定すればよい。以上説明したとおり、本実施形態に係る加温装置1によれば、タイヤ構成部材T1に十分なタッキネスを生ぜしめることが可能となり、ゴムガソリン等の塗布物を用いることなくタイヤを成型することができる。また、ゴムガソリン等の塗布物を使用しないため、ゴムガソリンを乾燥させるための待ち時間がなくなり生産性が向上する。さらに、タイヤ構成部材T1を加温する熱源を温風とすれば、タイヤ構成部材T1に異物が付着することがなくなり、乾燥設備等が不要となる。さらに、タイヤ構成部材T1界面に異物が存在しないことから、タイヤ構成部材T1間にセパレーションが発生することを防止できる。以上、本発明を実施の形態に基づいて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に何ら限定されることはなく、実施形態を組み合わせて多様な変更、改良を行い得ることが当業者において明らかである。また、そのような多様な変更、改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが特許請求の範囲の記載から明らかである。例えば、搬送部10上に補助ヒーターを設け、搬送部10によって搬送されるタイヤ構成部材T1を下方のみならず、上方から加温する構成としてもよい。"