少なくとも1層の繊維強化ポリマー層212と、前記少なくとも1層の繊維強化ポリマー層212を密接に結合する少なくとも1枚の形状記憶合金板と、を含む、複合構造物。前記少なくとも1枚の形状記憶合金板が、約0.002インチから約0.25インチの厚さを有する層を含む、請求項1に記載の複合構造物。前記少なくとも1枚の形状記憶合金板が、少なくとも1層の接着促進層222と、層の上面および底面の少なくとも一方に接着剤層650と、を有する、請求項1に記載の複合構造物。少なくとも2層の形状記憶合金層と、前記少なくとも2層の形状記憶合金層の間の少なくとも1層の繊維強化ポリマー層212と、を含む、複合構造物。前記少なくとも2層の形状記憶合金層は、各々が、約0.002インチから約0.25インチの厚さを有する、請求項4に記載の複合構造物。前記少なくとも2層の形状記憶合金層は、各々が、その上面および底面のうちの1つに少なくとも1層の接着促進層222と、接着剤650の層と、を有する、請求項4に記載の複合構造物。前記少なくとも1層の繊維強化ポリマー層212が、炭素繊維およびガラス繊維からなる群から選択される少なくとも1つの繊維により強化されている、請求項4に記載の複合構造物。前記接着剤650の層が、エポキシ接着剤の層である、請求項6に記載の複合構造物。形状記憶合金/繊維強化ポリマー複合構造物を作製するための方法であって、第1の複数の繊維強化ポリマー層を設ける工程と、第2の複数の形状記憶合金層を設ける工程と、前記第2の複数の形状記憶合金層のうちの1層の上面および底面の少なくとも一方を接着剤下塗り層により被覆する工程と、前記接着剤下塗りにより被覆された形状記憶合金層上を接着剤の層で被覆する工程と、前記被覆された形状記憶合金層に前記第1の複数の繊維強化ポリマー層の少なくとも2層を挟むことにより、積層体を形成する工程と、前記積層体を硬化させて、前記形状記憶合金繊維強化ポリマー複合構造物を形成する工程と、を含む方法。前記第2の複数の形状記憶合金層は、各々が、約0.002インチから約0.25インチの厚さを有する、請求項9に記載の形状記憶合金/繊維強化ポリマー複合構造物を作製するための方法。約200°Fから約500°Fの温度で、かつ、40PSI以上の圧力で前記積層体を硬化させる工程をさらに含む、請求項9に記載の形状記憶合金/繊維強化ポリマー複合構造物を作製するための方法。複合構造物を変形させるための方法であって、第1の複数の繊維強化ポリマープリプレグ層212を設ける工程と、各々の上面および底面の少なくとも一方が接着剤により被覆されている第2の複数の形状記憶合金層を設ける工程と、前記形状記憶合金が第1結晶状態から第2結晶状態へ変態する所定の温度にまで加熱することにより前記複合構造物を変形させる工程と、を含む、方法。前記複数の形状記憶合金層をニッケルチタン合金で設ける工程をさらに含む、請求項12に記載の複合構造物を変形させるための方法。前記変形させる工程中に前記複合構造物を110°F以上の温度にまで加熱する工程をさらに含む、請求項12に記載の複合構造物を変形させるための方法。前記変形させる工程中に前記複合構造物を約110°Fから約320°Fの温度にまで加熱する工程をさらに含む、請求項12に記載の複合構造物を変形させるための方法。以下の詳細な説明は、本質的に単なる例示にすぎず、説明されている実施形態または説明されている実施形態の適用および使用を限定するよう意図されていない。ここに用いられているように、例示的なまたは説明的なという語は、一例、実例または例証となることを意味する。ここで例示的なまたは説明的なとして説明されるいかなる実施構成も、その他の実施構成に対して好適または有利であるとして解釈される必要はない。下で説明される実施構成はすべて、当業者が本開示を実施できるよう提供されている例示的実施構成であり、かつ、添付の請求項の範囲を限定するよう意図されていない。さらに、前述の技術分野、背景、概要または以下の詳細な説明において提示されている明示的または暗示的ないかなる理論にも拘束されるよう意図されていない。形状記憶合金SMAアクチュエータを有する変形航空構造物は、民間航空機からの都市騒音を低減するために開発されている1つの手法である。この目的を達成するために必要なことが2つある。第一に、SMA材料により一体的に作動される航空構造物の設計は、設計がうまくいくために最適化手法を要する。これは、自身の形状変化特性を励起させるために設置されたとき、アクチュエータに負荷がかかっていることを要するSMA材料の独特の挙動の結果である。第二に、SMAアクチュエータを航空構造物に統合する効率的な手段が必要である。構造物内にニチノールの薄板または箔を一体的に設置し、かつ、界面を制御することは、それを達成する1つの手段である。形状記憶合金SMAは、ある特定の温度範囲にわたってマルテンサイト状態からオーステナイト状態への遷移を受けているとき、予測可能に形状を変化させることができる。複合構造物に接合されると、該構造物自体が特定の目的のための形状へと変形できる。SMAアクチュエータは、複合構造物に機械的に接合または接着可能な材料の太い棒またはロッドとなるよう形成することができる。あるいは、SMAアクチュエータは、薄板または箔として形成することができる。薄板として形成されると、合金は、複合材の層レイアップ内に材料を選択的に設置することにより、複合構造物に組み込むことができる。これにより、特に形状変化能力が望まれる変形能力の効率的な設計が可能となる。SMA箔の複数の層は、複合部品のより大きな変形が望まれる位置に設置することができる。これらSMA繊維金属積層体FMLの製造は、複合積層体樹脂に対するSMA表面の付着を要する。ゾルゲル表面処理方法は、接着用のSMA表面の処理において効果的であると示された。もともとはTiGrFML用に設計された薄層強化エポキシ接着剤を用いて、強固な層間接着をもたらすことができる。形状変化プロセス中に作動が効率的に有効となり、かつ、構造物を破壊しないように、変形プロセス中に層間で負荷を効率的に伝達するために、レイアップを注意深く設計する必要がある。SMA表面処理および接合部アセンブリを含む試料の処理を以下に開示する。60ニチノール60重量のニッケルまたはその他あらゆる適切な金属、および、チタン帯状片を10インチ25.4cm×1.0インチ2.54cmかつ0.11インチ0.28cm厚さの寸法にウォータージェット切断した。NiTiPd、NiTiPt、NiTiCuなどの他のニッケル合金もまた、SMAとして用いてもよい。SMA被検査物を曲率半径15インチ38.1cmの高温ツールの上方に締め付け、高温炉内で熱処理することにより形状記憶効果を生み出し、かつ、変態温度を設定した。15.4インチ39.1cmの曲率半径相当の0.79インチ2.0cmにおいて、結果として生じたアクチュエータの弧の高さを測定した。ボーイング規格BSPS‐07‐001クラス2にしたがった吹きつけ加工ゾルゲル法を用いて、SMAアクチュエータの表面を前処理した。アクチュエータを水性脱脂溶液に15分間浸漬し、冷水ですすいだ。次いで、アルカリ性洗浄液に15分間浸漬し、冷水ですすいだ。形状固定プロセス中に形成された熱酸化物層を、180グリットの酸化アルミニウムによる吹きつけ加工で取り除いた。接着表面にボーゲルEPII溶液をスプレー塗布し、1時間乾燥させた。ボーゲル表面上にサイテックエンジニアードマテリアルズ社製BR6747‐1エポキシ接着剤下塗り剤をスプレー塗布し、周囲条件において乾燥させ、250°F121°Cで60分間硬化させた。形状固定後、SMAアクチュエータは、その湾曲したオーステナイト形状を保ち、接着剤を塗布する前に手作業で平坦化する必要があった。本プロセス中、アクチュエータをチーズクロスで包むことにより、下塗り済み表面の損傷および汚染を回避した。包まれたアクチュエータを卓上万力に片持ち支持し、まっすぐになるまで曲率に反して1インチ2.54cmずつ後方へ屈曲させた。用いられた一方向SMAアクチュエータは、その高温オーステナイト固定形状へと能動的に変態可能であっただけで、それだけでは、当初のマルテンサイト形状に戻すために前もって負荷を与える必要があった。60ニチノールのマルテンサイト相引張係数:4Msiとオーステナイト相引張係数:8~10Msiとの強度率は大きな差があるので、CFRPパネルの剛性は、オーステナイト相において撓み、マルテンサイト相において硬さを保つために層の数および向きにより調整可能である。一方向テープおよび織り合わされた布地の形態でエポキシプリプレグから複合パネルを作製した。表1の積層順により9層のプリプレグをレイアップした。パネルを350°Fのオートクレーブで硬化させた。0°のリボン方向を寸法12インチの辺に平行として、個々のパネルを4インチ10.2cm×12インチ30.5cmにウォータージェットにより切断した。図6におけるパネルのツール側の接着領域よりわずかに大きい領域に180グリットの酸化アルミニウムによる吹きつけ加工を施して、接着用表面を準備した。表1CFRPパネルの積層順強化エポキシフィルム接着剤ヘンケル社製HysolEA9696OSTグレード10を用いて、SMAアクチュエータをCFRPパネルに接合した。1インチ2.54cm×1インチの接着剤帯状片を下塗り済みアクチュエータの中央に設置し、図6に示すように組み立てた。0.010インチ0.254mm厚さのシムを接着域付近のSMAとCFRPとの間に設置して、硬化中に接着線厚さを制御した。加熱プレス内にSMA/CFRPアセンブリを設置し、45psiの圧力下で250°F121°Cにおいて90分間硬化させた。高温硬化中にSMAが作動するのを制限し、かつ、接着線における圧力を一定に維持するために、加熱プレスの使用が必要であった。これらの混合構造物における使用のための接着剤の選択は、最終的な用途によって異なる。一般的に、高度に強化されたエポキシ接着剤の使用は、構造物において要求される高レベルの強度よび耐久性を達成し、かつ、剥離力と各作動サイクルに伴って生じる周期的負荷とに耐えるのに必要な靭性を提供するために、好適である。ゾルゲル法により作製し、CFRPパネルに接着したSMAビームアクチュエータに対して長期熱サイクル試験を行うことにより、作動中の接合部耐久性およびアセンブリ全体形状を求めた。該試験は、熱的に誘導されたニチノールのマルテンサイトからオーステナイトへの相変態の結果生じるCFRP屈曲量を、CFRPパネルに入射する反射レーザ撓みセンサを用いて追跡するよう設計された。図5Aおよび図5Bにおいて、試験配置を示している。試験は、最終的な作動形状に対する接着剤の種類および接合部の幾何学的形状の影響を観察するために行われた。レーザセンサ502は、熱的に誘導されたニチノールのマルテンサイトからオーステナイトへの相変態中の撓み量を測定する。図6において、単純な接着接合部構成を示す。図6は、CFRPパネル610、SMAアクチュエータ620、一連の帯状加熱器630および熱電対線640の単純な接着接合部構成を示している。図6から抜き出した拡大図である図6Aにおいて、エポキシ接着剤層650を示している。帯状加熱器630は、ニチノール作動における相変態を誘導するために、SMAアクチュエータ620の表面にテープで留められている。図6は、作動の分析のためにCFRPパネル610に接着されたSMAアクチュエータ620に対する単純な1インチ×1インチの接合部構成を示している。まず始めに図2を参照して、SMA/FRPP複合構造物200の斜視図を示す。呼び厚さが約0.002インチから約0.25インチのニッケルチタン箔202を利用する。ニッケルチタン箔またはその他あらゆる適切なSMA箔202を強化繊維220を含む繊維強化層212の層に組み込んで、複合積層体構造物200を形成する。上面204および底面206は、金属箔202により形成する。本開示において用いられる約という語は、与えられた数字の±5パーセントの数値範囲を規定する。例えば、約0.25インチの厚さは、0.2375インチから0.2625インチの厚さ範囲を意味するだろう。金属箔層202と繊維330により強化されたポリマー層212との間の界面232は、ニッケルチタン金属表面からポリマーマトリクス320へ移行する傾斜層を提供するよう構成されている。これは、図3において拡大断面図で示されている。図3においてまた示されているのは、接着促進層または接着剤下塗り層として機能するゾルゲル材料222界面である。炭素またはその他の繊維である繊維330は、図2の層212の最上層および最下層において示されているのと同様に横方向に、言い換えると、紙面に対して垂直に示されている。図4Aおよび図4Bは、それぞれ、変態前および変態後のSMA/CFRP複合パネル400の断面図を示している。変態前の状態において、SMAは、マルテンサイト相で存在する一方、変態後の状態において、SMAは、オーステナイト相で存在する。CFRP層410およびSMA箔板420の選択的設置により、特定の変形特性を生み出すことができる。図4Bにおいて示されている混合SMA/CFRP積層体400の断面図は、SMAのオーステナイト相にある構造物の最終形状が、CFRP層410内のSMA箔420の選択的設置により調整可能であるということを示している。したがって、本開示は、特定の変形特性を生み出すための混合積層体SMA/FML繊維金属積層体システムの設計を提供する。表面に傾斜層を作製し、これを典型的に用いられるエポキシプリプレグシステムに接着可能とするSMA処理もまた、本開示により提供される。本開示はさらに、構造物の劣化を生じずに作動が起こることができるようにニチノール箔アクチュエータおよびCFRP部品からの適切な遷移を提供可能な接着剤を開発および選択する。本開示は、接着手段によるCFRPに対するSMAの接着を可能とし、これにより、より空気力学的な表面、より軽量な構造物を可能とし、さらに、より効率的な混合アクチュエータを製造する。SMA/FML構造物またはSMA/CFRP構造物の提案されている用途には、展開可能な分岐後縁といった民間航空機に適合可能な後縁装置が含まれる。図7A~図7Dに図示されている。これらの図は、接着剤層720を用いることによりSMA710のアクチュエータがCFRP表面715に接合されている航空機翼断面700を示している。図7Aおよび図7Bは、相変態前の収納状態にある翼700を示している。例えば、図7Aは、SMAアクチュエータ710が複合外板730に接着されている収納された分岐後縁705を示している。図7Aに示すこの設計により、軽量化および設計空間の改善が達成できる。図7Bは、複数の0.006インチ厚さのSMA箔層725がCFRP730の間に差し込まれている収納された分岐後縁705を示している。図7Cは、展開された分岐後縁755を作製するようSMAアクチュエータ710が作動されている展開された分岐後縁を示しており、ここで、SMAアクチュエータ710は、CFRP730に接着されている。図7Dは、積層SMA/CFRPアクチュエータを有する展開された分岐後縁755を示す、図7Cと同様の図を示している。ここで図8を参照して、炭素繊維複合構造物を作製するための本開示の方法のフロー図を示す。該方法800は、第1の複数の炭素繊維プリプレグ層を設ける第1工程801により開始され、次に、第2の複数の形状記憶合金板を設ける工程802が続き、次に、第2の複数の形状記憶合金板のうちの1つの上面および底面の少なくとも一方を接着剤下塗り層により被覆する工程803が続き、次に、被覆された形状記憶合金板上にエポキシ樹脂接着剤層を被覆する工程804が続き、被覆された形状記憶合金板に炭素繊維プリプレグ層を挟むことにより、積層体を形成する工程805、および最後に、積層体を熱および圧力下で硬化させることにより、炭素繊維複合構造物を形成する工程806が続く。本開示は、図9のフロー図に示されている複合構造物を変形させるための方法をさらに開示する。複合構造物を変形させるための該方法900は、第1の複数の炭素繊維プリプレグ層を設ける第1工程901により開始することができ、次に、各々が上面および底面上のエポキシ接着剤により被覆された第2の複数の形状記憶合金板を設ける工程902が続き、次に、第2の複数の形状記憶合金板に第1の複数の炭素繊維プリプレグ層を挟むことにより、複合構造物を形成する工程903が続き、最後に、形状記憶合金が第1結晶状態から第2結晶状態へ変態する所定の温度にまで加熱することにより、複合構造物を変形させる工程904が続く。次に図10および図11を参照して、図10に示すような航空機の製造および保守方法1000ならびに図11に示すような航空機1100との関連において、本開示の実施形態を用いることができる。本生産の前で、方法1000の一例は、航空機1100の仕様および設計1010ならびに材料調達1020を含んでいてもよい。生産の際は、航空機1100の構成部品および部分組立品の製造1030ならびにシステム統合1040が行われる。その後、航空機1100は、認証および納品1050を経て、運航1060されてもよい。顧客による運航中、航空機1100は、改修、再構成、修繕などをも含むかもしれない定常的整備および保守1070を受けてもよい。方法1000の各プロセスは、システムインテグレータ、第三者および/または操作者例えば、顧客により行われるかまたは実施されてもよい。本件の説明のため、システムインテグレータは、任意の数の航空機製造者および主要なシステム下請け業者に限定されないがこれらを含んでもよい。第三者は、任意の数の取り扱い業者、下請け業者および供給業者に限定されないがこれらを含んでもよい。操作者は、航空会社、リース会社、軍隊、保守組織などであってもよい。図11に示されているように、例示的方法1000により製造される航空機1100は、複数のシステム1110および内装1130とともに機体1120を含んでいてもよい。高レベルシステム1110の例としては、推進システム1140、電気システム1150、油圧システム1160および環境システム1170のうちの1つ以上が挙げられる。任意の数の他のシステムを含んでもよい。航空宇宙の例が示されているが、本発明の原理は、自動車産業といった他の産業に適用することもできる。ここで実施されている装置は、製造および保守方法1000のいずれか1つまたはそれ以上の段階中に使用してもよい。例えば、製造プロセス1030に対応する構成部品や部分組立品は、航空機1100が運航されている間に製造される構成部品や部分組立品と同様に組立てまたは製造されてもよい。また、例えば、航空機1100の組立てを大幅に早めるか、または、航空機1100のコストを削減することにより、製造段階1030および1040中に1つ以上の装置の実施形態を利用してもよい。同様に、航空機1100が運航されている間から、例えば限定はされないが、整備および保守1070までの間、1つ以上の装置の実施形態を利用してもよい。ある例示的な実施形態に関して本開示の実施形態を説明してきたが、該特定の実施形態は、他の変形例に当業者が想到するであろうように、限定ではなく説明を目的とするものであることは理解されたい。