"集電体上に活物質層を形成し、長手方向と平行な端部に前記集電体が露出した非塗工部を有する帯状電極を作製することと、前記帯状電極を圧延処理することと、前記圧延処理後の帯状電極をテンションアニール処理することと、前記テンションアニール処理後の帯状電極を、セパレータを介して対極と積層し、電極群を製造することと、を含む、電池の製造方法。前記テンションアニール処理が、前記帯状電極に10MPa以上200MPa以下の引張応力を与えることを特徴とする請求項1に記載の製造方法。前記テンションアニール処理が、50°C以上150°C以下の温度で行われることを特徴とする請求項2に記載の製造方法。前記テンションアニール処理が、減圧雰囲気下で行われることを特徴とする請求項2又は3に記載の製造方法。前記テンションアニール処理が、前記帯状電極を巻取ることによって行われることを特徴とする請求項2~4の何れか一項に記載の製造方法。前記圧延処理が、前記帯状電極に段階的に変化する荷重をかけることによって行われることを特徴とする、請求項2~5の何れか一項に記載の製造方法。生産効率及び歩留が向上された電池の製造方法を提供する。実施形態によれば、電池の製造方法が提供される。該方法は、集電体上に活物質層を形成し、長手方向と平行な端部に前記集電体が露出した非塗工部を有する帯状電極を作製することと、前記帯状電極を圧延処理することと、前記圧延処理後の帯状電極をテンションアニール処理することと、前記テンションアニール処理後の帯状電極を、セパレータを介して対極と積層し、電極群を製造することとを含む。以下、本実施形態によって製造される電池を、図面を参照して説明する。本実施形態によって製造される電池は、これに限定されないが、非水電解質二次電池であってよい。図1は、角型の非水電解質電池1の外観図である。図2は、図1の非水電解質電池1の展開斜視図である。図2に示すように、非水電解質電池1は、偏平型の電極群2を備える。電極群2は外装缶3に収容される。外装缶3の開口部には蓋4が取り付けられ、これによって外装缶3が密封される。蓋4には、正極端子5及び負極端子6が備えられる。外装缶3内部には、正極リード7及び負極リード8が備えられる。正極リード7及び負極リード8は、それぞれ、貫通孔を有する接続プレートと、該接続プレートから二股に分岐し、下方に延出した短冊状の集電部とを有する。正極端子5は、絶縁ガスケット9を介して蓋4に例えばかしめ固定によって取り付けられている。また、正極端子5は、正極リード7の貫通孔にもかしめ固定される。これにより、正極リード7は蓋4に固定され、また、正極端子5と正極リード7が電気的に接続される。負極端子6は、絶縁ガスケット10を介して蓋4に例えばかしめ固定によって取り付けられている。また、負極端子6は、負極リード8の貫通孔にもかしめ固定される。これにより、負極リード8は蓋4に固定され、また、負極端子6と負極リード8とが電気的に接続される。図3に、電極群2の展開斜視図を示す。電極群2は、正極11と負極12とがセパレータ13を介して積層され、偏平形状に捲回された構成を有する。正極11は、正極集電体11aと正極活物質層11bを備える。正極活物質層11bは、正極集電体11aの片面又は両面に形成される。また、正極活物質層11bは、正極11の長手方向と平行な端部を残して形成される。これにより、正極の長手方向と平行な端部に、正極集電体11aが露出した非塗工部が形成される。この非塗工部は、正極集電タブ11cとして用いられる。正極集電タブ11cは、正極の両端に形成されてもよいが、一端のみに形成されることが好ましい。負極12は、負極集電体12aと負極活物質層12bを備える。負極活物質層12bは、負極集電体12aの片面又は両面に形成される。また、負極活物質層12bは、負極12の長手方向と平行な端部を残して形成される。これにより、負極の長手方向と平行な端部に、負極集電体12aが露出した非塗工部が形成される。この非塗工部は、負極集電タブ12cとして用いられる。負極集電タブ12cは、負極の両端に形成されてもよいが、一端のみに形成されることが好ましい。正極11及び負極12は、正極集電タブ11cが電極群の捲回軸方向にセパレータ13から突出し、かつ負極集電タブ12cがこれとは反対方向にセパレータ13から突出するよう、正極11及び負極12の位置をずらして重ねられ、捲回される。これにより、電極群2は、図2に示すように、一方の端面から渦巻状に捲回された正極集電タブ11cが突出し、かつ他方の端面から渦巻状に捲回された負極集電タブ12cが突出している。電極群2は、巻止するため、及び、電極群2と外装缶3とを絶縁するために、図2に示すように最外周を絶縁テープ14によって覆われていることが好ましい。図2に示すように、正極集電タブ11cは正極リード7と接合される。これにより、正極11と正極リード7及び正極端子5が電気的に接続される。同様に、負極集電タブ12cは負極リード8と接合される。これにより、負極12と負極リード8及び負極端子6が電気的に接続される。正負極集電タブ11c,12cと正負極リード7,8との接合は、例えば超音波溶接によって行うことができる。正負極リード7,8と正負極集電タブ11c,12cとをそれぞれ接合した後、電極群2を外装缶3に収容し、蓋4を外装缶3の開口部に接合する。接合は、例えばレーザーを用いたシーム溶接によって行うことができる。次いで、蓋4に備えられた注液口15から、電解液を外装缶3内に注入する。外装缶3及び蓋4は、それぞれ、アルミニウム、アルミニウム合金、鉄及びステンレスのような金属で形成されてよい。外装缶3と蓋4は、異なる種類の金属から形成されてもよいが、同じ種類の金属から形成されることが好ましい。正極集電体11aは、アルミニウム箔又はMg、Ti、Zn、Mn、Fe、Cu及びSiから成る群より選択される一以上の元素を含むアルミニウム合金箔から形成されることが好ましい。負極集電体12aは、アルミニウム箔、Mg、Ti、Zn、Mn、Fe、Cu及びSiから成る群より選択される一以上の元素を含むアルミニウム合金箔、又は銅箔から形成されることが好ましい。次に、本実施形態による電池の製造方法を説明する。該製造方法は、集電体上に活物質層を形成し、長手方向と平行な端部に前記集電体が露出した非塗工部を有する帯状電極を作製することと、前記帯状電極を圧延処理することと、前記圧延処理後の帯状電極をテンションアニール処理することと、前記テンションアニール処理後の帯状電極を、セパレータを介して対極と積層し、電極群を製造することとを含む。電極群は、正極及び負極の少なくとも一方の電極が本実施形態に従って処理されればよいが、両極共に本実施形態に従って処理されることが好ましい。まず、活物質、導電剤及び結着剤を溶媒に懸濁してスラリーを調製する。次に、調製したスラリーを集電体の片面又は両面に塗布して乾燥し、活物質層を形成させる。このとき、電極の長手方向と平行な端部に当たる部分を残してスラリーを塗布する。これにより、集電体が露出した非塗工部が得られる。この非塗工部は集電タブとして用いられる。非塗工部は、電極の両方の端部に形成されてもよいが、一方の端部のみに形成されることが好ましい。次いで、必要であれば、活物質層が形成された集電体を裁断し、帯状の形状とする。ここでは、帯状の形状を有する電極を帯状電極と称することとする。次いで、帯状電極を圧延処理し、活物質層を圧縮する。圧延処理は、例えば、ローラープレス処理により行うことができる。ローラープレス処理は、ローラーで帯状電極に荷重するローラープレス装置を用いて実施することができる。圧延処理では、一度に荷重すると電極の歪みが大きくなるため、段階的に変化する荷重を帯状電極にかけることによって行うことが好ましく、荷重を徐々に増加して圧延することが好ましい。この圧延処理では、活物質層と共に集電体も圧延される。しかし、ローラーの直径は一定であるため、スラリーが塗布されずに活物質層が形成されていない非塗工部即ち、集電タブにはローラーが接触しない。よって、活物質層が形成されている部分の集電体は圧延されている一方、非塗工部の集電体は圧延されていない。その結果、それらの部分の境界に残留応力が発生し、電極全体に歪みが生じる。電極が歪んでいると、電極群を製造するために電極を積層する際に、生産効率及び歩留が低下する。そこで、本実施形態では、圧延処理後の帯状電極をさらにテンションアニール処理に供し、電極の歪みを矯正する。テンションアニール処理は、例えば、捲出し装置及び巻取り装置を備える巻替え装置を用いて実施することができる。巻替え装置は、巻出し装置のブレーキ力と巻取り装置の巻取り力を調整することにより、電極に与える引張応力を制御することができる。圧延処理後の帯状電極を巻替え装置に通して、張力を制御しながら巻出し-巻取りすることにより、帯状電極に適切な引張応力を与え、歪みを矯正することができる。帯状電極に与える引張応力は、10MPa以上200MPa以下の範囲であることが好ましい。引張応力を10MPa以上にすることにより、帯状電極の歪みを効果的に矯正することができる。また、引張応力を200MPa以下にすることにより、帯状電極の破断を防ぐことができる。帯状電極に与える引張応力は、100MPa以上150MPa以下の範囲であることがより好ましい。テンションアニール処理を行う際に、帯状電極或いは集電タブを加熱してもよい。加熱することにより、より小さい張力で電極の歪みを矯正することができる。また、加熱することにより、電極中の水分を蒸発させて乾燥を促進することができる。そのため、後の工程において電極群を真空乾燥処理する時間を短縮することができ、生産効率をさらに向上させることができる。加熱温度は、50°C以上150°C以下の範囲であることが好ましい。50°C以上で加熱することにより、電極の矯正をより効果的に行うことができる。また、加熱温度を150°C以下にすることにより、活物質層に含まれる結着剤が分解することを防ぐことができる。加熱時間は、長いほど歪みの矯正効果が高く、また、歪みの程度のばらつきが低下する傾向がある。一方で、生産性やコストの観点から、加熱時間は短い方が好ましい。よって、加熱時間は、引張応力及び加熱温度によって適切に決定される。さらに、テンションアニール処理は、減圧雰囲気下で行われることが好ましい。減圧雰囲気下では、帯状電極の加熱が容易であり、また、水分の蒸発がより促進される。減圧雰囲気の圧力は、これに限定されないが、例えば絶対圧で100Pas以下であることが好ましい。このようなテンションアニール処理により、活物質層が形成されている部分の集電体と、非塗工部の集電体との境界に生じる残留応力が解消され、歪みや湾曲が矯正された帯状電極を得ることができる。よって、電極群を製造するための積層工程において、生産効率及び歩留を大幅に向上することができる。歪みが生じた電極は湾曲しているため、湾曲量を測定することにより電極の歪みを評価することができる。図4に、湾曲量の概念図を示した。電極の長手方向と平行な二辺のうち、より長い辺を外縁と称することとする。この外縁は、通常、集電タブが位置する端部と反対の端部の辺であり、電極が圧延されることにより、集電タブ側の辺よりも長くなった辺である。この外縁上の点P1とP2を結ぶ直線を基準線とする。点P1とP2は、それらの点を結ぶ直線の距離Xが一定になるように設定する。本実施形態では、点P1とP2の直線距離Xを1000mmと設定する。この点P1とP2の間における、基準線と外縁との間の最大距離Yが湾曲量である。湾曲量は、帯状電極の任意の複数箇所において測定し、得られた測定値の範囲として評価することができる。測定箇所は、例えば、2mあたり0.5m間隔で3箇所とすることができるが、これに限定されない。次に、上記の方法により製造された帯状電極を、セパレータを介して対極と積層し、電極群を製造する。即ち、製造された帯状電極が正極の場合は負極と積層し、製造された帯状電極が負極の場合は正極と積層する。なお、上述したように、正極及び負極の両極ともに上記方法により製造されることが好ましい。捲回電極群を製造する場合は、正極と負極を、セパレータを挟んで積層し捲回する。積層電極を製造する場合は、帯状電極を所望の大きさに切断し、セパレータを挟んでスタック状に積み上げる。正極の製造に用いられる正極活物質としては、特に限定されるものではないが、リチウムを吸蔵放出できる酸化物や硫化物、ポリマーなどが使用できる。特に、リチウムマンガン複合酸化物、リチウムニッケル複合酸化物、リチウムコバルト複合酸化物、及び、リチウム燐酸鉄は、高い正極電位が得られるため好ましい。負極の製造に用いられる負極活物質としては、特に限定されるものではないが、リチウムを吸蔵放出できる金属酸化物、金属硫化物、金属窒化物、合金などが使用できる。特に、リチウムイオンの吸蔵放出電位が金属リチウム電位に対して0.4V以上貴である物質が好ましい。リチウムイオン吸蔵放出電位が金属リチウム電位に対して0.4V以上貴である負極活物質は、アルミニウム又はアルミニウム合金とリチウムとの反応を抑えられる。それ故、負極集電体及び負極に関連する部材をアルミニウム又はアルミニウム合金で形成することが可能となる。リチウムイオン吸蔵放出電位が金属リチウム電位に対して0.4V以上貴である負極活物質の例には、チタン酸化物及びチタン酸リチウムのようなリチウムチタン複合酸化物、タングステン酸化物、アモルファススズ酸化物、スズ珪素酸化物、酸化珪素が含まれる。特に、リチウムチタン複合酸化物が好適に用いられる。スラリーに含まれる導電剤は、活物質と集電体との接触抵抗を抑えるために用いられる。導電剤には、例えば、アセチレンブラック、カーボンブラック及び黒鉛のような炭素質物を用いることができる。スラリーに含まれる結着剤は、活物質と導電剤を結着させるために用いられる。結着剤には、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン及びフッ素系ゴムを用いることができる。正極活物質、導電剤及び結着剤の配合比は、正極活物質は80重量以上95重量以下、導電剤は3重量以上18重量以下、結着剤は2重量以上17重量以下の範囲にすることが好ましい。導電剤が3重量以上含まれることにより上述した効果が得られ、18重量以下の範囲で含まれることにより、高温保存下での導電剤表面での非水電解質の分解を低減することができる。結着剤が2重量以上含まれることにより十分な電極強度が得られ、17重量以下の範囲で含まれることにより、絶縁体の配合量を減少させ、内部抵抗を減少できる。負極活物質、導電剤及び結着剤の配合比は、負極活物質は70重量以上96重量以下、導電剤は2重量以上28重量以下、結着剤は2重量以上28重量以下の範囲にすることが好ましい。導電剤が2重量以上含まれることにより負極層の集電性能を向上させることができ、電池の大電流特性を向上させることができる。また、結着剤が2重量以上含まれることにより、負極層と負極集電体の結着性を向上させ、サイクル特性を向上させることができる。一方、高容量化の観点から、導電剤及び結着剤は各々28重量以下の範囲で含まれることが好ましい。スラリーを調製するための溶媒には、例えばNメチルエチルピロリドンを用いることができる。活物質、導電剤及び結着剤の総重量と溶媒の重量との混合比は、50:50から80:20の範囲であることが好ましい。電極群の製造に用いられるセパレータは、微多孔性の膜、織布又は不織布であってよく、或いは、それらの組合せであってよい。セパレータは、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン共重合ポリマー及びエチレン-ブテン共重合ポリマーからなる群から選択される材料で形成されてよい。上記のように作製した電極群を、外装缶に収容し、電解液を注入した後、密封する。電解液は、非水溶媒に電解質例えば、リチウム塩を溶解させることにより調製された非水電解液を用いることができる。非水溶媒としては、例えば、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、γ-ブチロラクトンγBL、スルホラン、アセトニトリル、1,2-ジメトキシエタン、1,3-ジメトキシプロパン、ジメチルエーテル、テトラヒドロフランTHF、2メチルテトラヒドロフラン等を挙げることができる。非水溶媒は、単独で使用しても、2種以上混合して使用してもよい。電解質としては、例えば、過塩素酸リチウムLiClO4、六フッ過リン酸リチウムLiPF6、四フッ化ホウ酸リチウムLiBF4、六フッ化砒素リチウムLiAsF6、トリフルオロメタスルホン酸リチウムLiCF3SO3等のリチウム塩を挙げることができる。電解質は単独で使用しても、2種以上混合して使用してもよい。電解質の非水溶媒に対する溶解量は、0.2mol/L~3mol/Lとすることが望ましい。以上の実施形態によれば、生産効率及び歩留が向上された電池の製造方法を提供することができる。実施形態に従って、リチウムイオン二次電池用の電極を製造した。実施例1正極活物質としてリチウムコバルト酸化物LiCoO2を用い、導電剤として黒鉛粉末を用い、結着剤としてポリフッ化ビニリデンPVdFを用いて正極を作製した。それぞれ、85:5:5:5の重量割合で混合し、有機溶媒に分散させてスラリーを調製した。このスラリーを、厚さ20μmのシート状のアルミニウム箔に塗布し、乾燥させて活物質層を形成した。アルミニウム箔の裏側にも同様にスラリーを塗布し、乾燥させて活物質層を形成した。アルミニウム箔を幅100mm、集電タブの幅が10mmである帯状に裁断した。得られた帯状電極に、ロールプレス加工を施し圧延成形した後、引張応力100MPa、加熱温度150°Cの条件で1.5分間テンションアニール処理を行った。実施例2~16引張応力、加熱温度及び加熱時間の条件を表1に示したとおりに変更した以外は、実施例1と同様にして電極を製造した。比較例帯状電極に引張応力を与えず、テンションアニール処理を行わなかった以外は、実施例1と同様にして電極を製造した。湾曲量の測定実施例1~16及び比較例の電極の湾曲量を測定した。測定は、各電極の5箇所について行ったn=5。測定結果を表1に示した。結果実施例1~16は、テンションアニール処理を行わなかった比較例よりも湾曲量が小さかった。よって、テンションアニール処理を行うことにより、電極の歪みを矯正できることが示された。実施例1~5から、引張応力が大きいほど湾曲量が低下することが示された。実施例6~8から、加熱温度が高いほど湾曲量が低下することが示された。実施例9~11から、加熱時間が長いほど湾曲量が低下し、また、湾曲量のバラつきが減少することが示された。引張応力が10MPaである実施例15は、引張応力が5MPaである実施例16よりも、加熱温度が低いにも関わらず湾曲量が小さかった。このことから、10MPa以上の引張応力では、歪みを矯正する効果がより高いことが示された。実施例13及び14から、室温25°C環境下でも湾曲量の低下効果が得られることが示された。しかしながら、実施例6から、50°C以上の温度で加熱することにより、より効率的に湾曲量を低下させることが可能であると示された。実施例17引張応力を300MPaとした以外は、実施例1と同様に電極を製造した。破断率の測定実施例3~5、12及び17の電極について、テンションアニール処理中に破断した割合を調べた。その結果を表2に示す。引張応力が250MPa以上である実施例12及び実施例17は、湾曲量の低下効果が高かったものの、破断率が高かった。一方、引張応力が200MPa以下である実施例3~5は破断率が0であった。よって、生産効率及び歩留まりを向上させる観点から、引張応力は200MPa以下であることが好ましいことが示された。本発明の実施形態を説明したが、以上の実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"