装置12、14内の複数のブレード16、18に対応する到着時間TOAデータを生成するデータ獲得システム32、34と、前記TOAデータを利用して前記複数のブレード16、18それぞれの特徴を決定し、前記決定した特徴に基づいて前記複数のブレード16、18それぞれの健全性を評価する126、中央処理サブシステム42とを含む、システム10。前記複数のブレード16、18のそれぞれが、それぞれの基準点に到着することを検知することによりブレード通過信号BPS28、30を生成するセンサ20、22、24、26をさらに含む、請求項1記載のシステム。前記データ獲得システム32、34が、前記BPS信号28、30を利用して前記TOAデータを決定する、請求項1記載のシステム。前記TOAデータが、隙間データ、前記センサ20、22、24、26のID、前記複数のブレード16、18それぞれのID、前記装置12、14のID、前記複数のブレード16、18のそれぞれに関連する実到着時間TOA、および前記センサ20、22、24、26が前縁センサであるか、それとも後縁センサであるかを示す前記センサ20、22、24、26のカテゴリのうちの少なくとも1つを含む、請求項2記載のシステム。前記特徴が、静的撓み、動的撓み、共振周波数の変動、およびブレードの変位のうちの少なくとも1つを含む、請求項1記載のシステム。前記装置12、14の動作データを収集するための現場監視機械OSM38をさらに含む、請求項1記載のシステム。前記動作データが、入口ガイドベーンIGV角度、入口温度CTIM、前記装置に関連する負荷DWATT、前記装置に関連する質量流量、および前記装置の吐出し圧力のうちの少なくとも1つを含む、請求項6記載のシステム。前記中央処理サブシステム42が、前記動作データに関連する影響に基づいて前記TOAデータにおける前記実到着時間を調節した後、前記複数のブレード16、18それぞれの前記特徴を決定する、請求項6記載のシステム。装置12、14内の複数のブレード16、18の健全性を監視するための方法であって、前記装置12、14内の前記複数のブレード16、18のそれぞれに対応する到着時間TOAデータを生成するステップと、前記TOAデータを利用して前記複数のブレード16、18それぞれの特徴を決定するステップと、前記決定した特徴に基づいて前記複数のブレード16、18それぞれの前記健全性を評価するステップとを含む方法。前記TOAデータを生成するステップが、センサにより、前記複数のブレードに対応するブレード通過信号BPSを生成するステップと、前記センサ20、22、24、26から前記BPS信号28、30を受け取るステップと、前記BPS信号28、30を利用して前記複数のブレードの実TOAを決定するステップと、前記BPS信号28、30を利用して前記到着時間TOAデータを生成するステップとを含む、請求項9記載の方法。したがって、エーロフォイルの健全性をリアルタイムで予測することができるシステムおよび方法を開発することが非常に望ましい。より具体的には、割れまたは破損をリアルタイムで予測することができるシステムおよび方法を開発することが望ましい。簡単に言えば、諸実施形態の一側面によれば、システムが提供される。このシステムは、装置内の複数のブレードに対応する到着時間TOAデータを生成するデータ獲得システムと、そのTOAデータを利用して複数のブレードそれぞれの特徴を決定し、その決定した特徴に基づいて複数のブレードそれぞれの健全性を評価する中央処理サブシステムとを含む。諸実施形態の一側面によれば、システムが提供される。このシステムは複数の装置を含み、その複数の装置のそれぞれが、複数のブレード、複数の装置のそれぞれの中にある複数のブレードに対応する到着時間TOAデータを生成する複数のデータ獲得システムを備える。このシステムは、そのTOAデータを利用して複数のブレードそれぞれの特徴を決定し、その決定した特徴に基づいて複数のブレードそれぞれの健全性を評価して健全性評価結果を生成する中央処理サブシステムと、その複数のブレードの特徴および健全性評価結果を表示するためのウェブサーバとをさらに含む。本技法の一側面によれば、方法が提供される。この方法は、装置内の複数のブレードの健全性を監視するための方法を含む。この方法は、装置内の複数のブレードのそれぞれに対応する到着時間TOAデータを生成するステップと、そのTOAデータを利用して複数のブレードそれぞれの特徴を決定するステップと、その決定した特徴に基づいて複数のブレードそれぞれの健全性を評価するステップとを含む。類似の文字が複数の図面を通して類似の箇所を示す添付図面を参照して以下の詳細な説明を読めば、本発明のこれらのおよび他の特徴、態様、および利点がより良く理解されよう。以下に詳細に論じるように、本システムおよび技法の諸実施形態は、1台または複数台の装置を監視して、それらの装置のそれぞれの中にある1つまたは複数のブレードの健全性を評価する。本システムの諸実施形態は、それらの装置をリアルタイムで監視する中央処理サブシステムを備え、それらの装置はそれぞれに異なる遠隔地にあってよい。例として、それらの装置には、ターボ機械、ガスタービン、圧縮機、ジェットエンジン、高速船エンジン、小規模の発電所などが含まれ得る。より具体的には、本システムおよび技法は、ブレードの1つまたは複数の特徴を決定してそのブレードの健全性を評価する。本明細書で使用するとき、用語特徴は、ブレードの健全性を決定するために使用することができる、1つまたは複数のブレードの特性を指すために使用することができる。その特徴には、例えば静的撓み、動的撓み、ブレードの隙間、共振周波数の変動、ブレードの変位等が含まれ得る。本明細書では以下、用語ブレードとエーロフォイルとを区別なく使用する。本明細書で使用するとき、用語静的撓みは、予測ブレード位置または当初のブレード位置からの、当初のブレード位置または予測ブレード位置の固定変化を指すために使用する。また、用語動的撓みは、ブレードの平均位置または当初の位置を上回るそのブレードの振動幅を指すために本明細書では使用する。さらに本明細書で使用するとき、用語共振周波数は、ブレードの振動の固有周波数に一致する、ブレードの振動の周波数を指すために使用することができる。加えて、用語ブレードの変位は、ダブテールdovetailjointなどの継手内で、当初のブレード位置または予測ブレード位置とは異なる位置においてブレードがロックされることを指すために本明細書では使用する。動作時には、ブレード内の1つまたは複数の欠陥または割れが原因で、基準位置におけるブレードの到着時間TOAが予測TOAとは異なる場合がある。したがって、ブレードのTOAの変動を使用して特徴の1つまたは複数を決定することができる。本明細書で使用するとき、用語予測TOAは、ブレードに欠陥または割れがなくブレードが理想的状況で稼動しており、負荷条件が最適であり、ブレードの振動が最小限である場合の、基準位置におけるブレードのTOAを指すために使用することができる。本明細書では以下、理解しやすいように単語TOAと用語実TOAとを区別なく使用する。ただし、ブレードの欠陥または割れに加え、TOAは1つまたは複数の動作データ、およびブレードの変位によっても変化し得る。動作データには、例えば入口ガイドベーンIGV角度、負荷変動、非同期振動、同期振動、速度の変動、速度、質量流量、吐出し圧力等が含まれ得る。その結果、ブレードの実TOAの変動に基づいて決定される特徴が、動作データおよびブレードの変位の影響のために正確でない可能性がある。したがって、正確な静的撓み、本明細書では以下静的撓みを決定するために、実TOAに対する動作データおよびブレードの変位の影響を打ち消すことが極めて重要である。本技法の特定の実施形態は、ブレードの実TOAから、動作データおよびブレードの変位の影響を打ち消して特徴を決定する。本技法の他の特定の実施形態は、実TOAに対する動作データの影響を正規化しまたは補償する。図1は、例示的ローターブレード健全性監視システム10の概略図である。このシステム10は、1台または複数台の装置12、14を監視して、その装置12、14内の1つまたは複数のブレード16、18の健全性を評価する。装置12、14は、例えばターボ機械、ガスタービン、軸流圧縮機等とすることができる。装置12、14は、それぞれに異なる遠隔地にあってよいことに気付くであろう。現在考察中の構成内に図示するように、装置12は1つまたは複数のブレード16を含み、装置14は1つまたは複数のブレード18を含む。さらに、図1に示すように、システム10は、ブレード16、18がそれぞれの基準点に到着することを検知してそれぞれのブレード通過信号BPS28、30を生成する、1つまたは複数のセンサ20、22、24、26を含む。現在考察中の構成では、センサ20、22はブレード16がそれぞれの基準点に到着することを検知してBPS信号28を生成する。同様に、センサ24、26はブレード18がそれぞれの基準点に到着することを検知してBPS信号30を生成する。その基準点は、例えばセンサ20、22、24、26の下にあっても、それらのセンサに隣接していてもよい。一実施形態では、BPS信号28、30を生成するために、センサ20、22、24、26は、ブレード16、18それぞれの前縁が到着することを検知することができる。別の実施形態では、BPS信号28、30を生成するために、センサ20、22、24、26は、ブレード16、18のそれぞれの後縁が到着することを検知することができる。さらに別の実施形態では、センサ20はブレード16のそれぞれの前縁が到着することを検知することができ、センサ22はブレード16のそれぞれの後縁が到着することを検知することができ、またはその逆の場合も同じである。同様に、センサ24はブレード18のそれぞれの前縁が到着することを検知することができ、センサ26はブレード18のそれぞれの後縁が到着することを検知することができ、またはその逆の場合も同じである。センサ20、22、24、26は、ブレード16、18のそれぞれの到着を効率的に検知できるような位置において、例えばそれぞれのブレード16、18に隣接して、据置き型の物体上に取り付けることができる。一実施形態では、センサ20、22、24、26のうちの少なくとも1つが、1つまたは複数のブレード16、18のケーシング不図示上に取り付けられる。非限定的な例として、センサ20、22、24、26は磁気センサ、容量センサ、渦電流センサ等とすることができる。センサ20、22、24、26がBPS信号28、30を生成した後、BPS信号28、30をそれぞれのデータ獲得システム32、34に伝送することができる。より具体的には、センサ20、22はBPS信号28をDAQ_132に伝送し、センサ24、26はBPS信号30をDAQ_234に伝送する。図1に示すように、センサ20、22はデータ獲得システムDAQ_132に通信可能に結合され、センサ24、26はデータ獲得システムDAQ_234に通信可能に結合される。このDAQ_132およびDAQ_234は、それぞれのBPS信号28、30を利用し、それぞれのブレード16、18の到着時間TOAを決定する。より具体的には、DAQ_132は、BPS信号28を利用してブレード16のTOAを決定し、DAQ_2は、BPS信号30を利用してブレード18のTOAを決定する。本明細書では以下、用語TOAと実TOAとを区別なく使用する。現在考察中の構成では、センサ20、22、24、26のうちのどれもデータ獲得システム32、34のコンポーネントとして図示されていないが、センサ20、22、24、26のそれぞれを、それぞれのDAQ32、34のコンポーネントとすることができることに気付くであろう。DAQ_132とDAQ_234とは、互いに異なる遠隔地にあってよいことに気付くであろう。さらに、DAQ_132およびDAQ_234は、ブレード16、18の実TOAを利用してTOAデータ36を生成する。このTOAデータ36は、例えば隙間データ、センサ20、22、24、26のID、ブレード16、18のID、装置12、14のID、ブレード16、18の実TOA、そのセンサが前縁センサであるか、それとも後縁センサであるかを示すセンサのカテゴリ等を含むことができる。非限定的な例として、システムAのデータ獲得サブシステムが生成する例示的TOAデータを、以下の表1に示すように表すことができる。表1に示すように、システムAは、dev_1やdev_2などの装置を含む。さらに、dev_1は、blade1_dev_1やblade2_dev_1などのブレードを含む。同様に、dev_2は、blade1_dev_2、blade2_dev_2、blade3_dev_2などのブレードを含む。加えて、dev_1内のブレードの到着は、sen1_dev_1やsen2_dev_1などのセンサによって検知される。同様に、dev_2内のブレードの到着は、sen1_dev_2やsen2_dev_2などのセンサによって検知される。さらに、表1の最後の列は、装置dev_1およびdev_2内のブレードの実TOAを含む。加えてシステム10は、装置12、14および装置12、14内のブレード16、18についての1つまたは複数の動作データ40を収集するための現場監視機械38OSMなど、1台または複数台の現場監視機械OSMを含む。動作データ40には、例えば入口ガイドベーンIGV角度、負荷、速度、質量流量、吐出し圧力等が含まれ得る。このOSM38は、例えば動作データ40を収集するハードウェアとソフトウェアとの組合せとすることができる。現在考察中の構成内に図示するように、中央処理サブシステム42が、DAQ32、34およびOSM38に通信可能に結合される。TOAデータ36を生成し、動作データ40を収集した後、TOAデータ36および動作データ40を中央処理サブシステム42に伝送することができる。より具体的には、DAQ32、34はTOAデータ36を中央処理サブシステム42に伝送し、OSM38は動作データ40を中央処理サブシステム42に転送する。特定の実施形態では、中央処理サブシステム42は、TOAデータ36および動作データ40をバックアップファイル44として記憶することができる。さらに、中央処理サブシステム42は、TOAデータ36および動作データ40を利用してブレード16、18の1つまたは複数の特徴を決定する。先に述べたように、特徴46には、例えば静的撓み、ブレードの隙間、動的撓み、共振周波数の変動、ブレードの変位等が含まれ得る。より具体的には、中央処理サブシステム42は、TOAデータ36内の実TOAに対する動作データ40の影響を考慮に入れた後、ブレード16、18の特徴46を決定する。特定の実施形態では、中央処理サブシステム42は、ブレード16、18の実TOAから、ブレード16、18の変位の影響を差し引いた後にブレード16、18の特徴46を決定する。例えば表1を参照して、dev_1内のblade1_dev_1に対応する特徴は、2200ミルとして示すそれぞれの実TOA、およびOSM38から受け取ることができる他の動作データを利用して決定することができる。加えて中央処理サブシステム42は、特徴46を利用してブレード16、18の健全性を評価する。ブレードの健全性についての評価を決定した結果、中央処理サブシステム42は、1つまたは複数の健全性評価結果を生成することができる。この健全性評価結果は、プロット、図表、グラフ、可視要素等を含むことができる。特定の実施形態では、この健全性評価結果は、ブレードの割れが伝播する確率、ブレードが捩れる確率などの宣言declarationを含むことができる。特徴46を決定することおよびブレード16、18の健全性を評価することについては、図2~図6を参照してより詳細に説明する。特定の実施形態では、中央処理サブシステム42は、特徴46および健全性評価結果をデータリポジトリ48の中に記憶することができる。さらに、図1に示すように、システム10は、データリポジトリ48に結合することができるウェブサーバ50を含むことができる。ウェブサーバ50は、データリポジトリ48の中に記憶される特徴46および健全性評価結果を表示するように構成することができる。ウェブサーバ50は、特徴46を例えば表、図表、および他の可視要素として表示することができる。次に図2を参照すると、1台または複数台の装置を監視して、それらの装置のそれぞれの中にある1つまたは複数のブレードの健全性を評価するための例示的流れ図100が示されている。この方法はステップ102で始まり、そのステップ102では、ブレードに対応するBPS信号を生成することができる。このBPS信号は、例えばセンサ20、22、24、26図1を参照などのセンサによって生成されてよい。図1に関して先に述べたように、このBPS信号は、ブレードがそれぞれの基準点に到着することを検知することにより、センサによって生成され得る。その後ステップ104で、それぞれのデータ獲得システムDAQがそのBPS信号を受け取ることができる。このDAQは、例えばDAQ_132およびDAQ_234図1を参照とすることができる。さらに、ステップ106で、そのBPS信号を利用してブレードの実TOAを決定する。この実到着時間TOAは、例えばDAQが決定することができる。その後、ステップ108で、DAQがTOAデータを生成することができる。例えばこのTOAデータは、TOAデータ36図1を参照とすることができる。先に述べたように、このTOAデータは、隙間データ、ブレードを含む装置のID、ブレードのTOAを検知する1つまたは複数のセンサのID、そのセンサが前縁センサであるか、それとも後縁センサであるかを示すセンサのカテゴリ、ブレードのID、ブレードの実TOA等を含むことができる。さらに、ステップ110で、中央処理サブシステムがDAQからそのTOAデータを受け取る。特定の実施形態では、DAQからTOAデータを受け取った後、中央処理サブシステムはそのTOAデータをバックアップファイルとして記憶することができる。図2に示すように、ステップ112で、ブレードのそれぞれに対応するデルタTOAを決定することができる。ブレードのそれぞれに対応するこのデルタTOAは、中央処理サブシステムが決定することができる。ブレードに対応するデルタTOAは、例えばステップ106で決定したブレードに対応する実TOAと、ブレードに対応する予測TOA105との差とすることができる。ブレードに対応するデルタTOAは、ある時点における、ブレードの予測TOA105からの変動を表すことに気付くであろう。このデルタTOAは、例えば以下の等式1を使用して決定することができる。ただし、は、時点tにおけるブレードkに対応するデルタTOA、または時点tにおけるブレードkに対応する予測TOAからの変動であり、は、時点tにおけるブレードkに対応する実TOAであり、は、ブレードkに対応する予測TOAである。本明細書で使用するとき、用語予測TOAは、ブレードに欠陥または割れがなく、動作データに反映される動作条件の、実TOAに対する影響が最小限の動作状態でブレードが稼動している場合の、基準位置におけるブレードの実TOAを指すために使用することができる。一実施形態では、ブレードを含む装置が最近運用を開始され、購入され、またさもなければ健全であると検証された場合、ブレードに対応する予測TOAは、ブレードに対応する実TOAをブレードの予測TOAと同等とみなすことによって決定することができる。そのような決定は、装置が最近運用を開始されまたは購入されたので、全てのブレードが理想的状況で稼動しており、負荷条件が最適であり、ブレードの振動が最小限であるとみなす。別の実施形態では、予測TOAは、装置内の全てのブレードの実到着時間TOAの平均をとることによって決定することができる。さらに、ステップ114で、ブレードのデルタTOAを利用し、ブレードのそれぞれに対応する静的撓みを決定する。ブレードのそれぞれに対応するこの静的撓みは、例えば中央処理サブシステムが決定することができる。一実施形態では、ブレードのそれぞれに対応するこの静的撓みは、ブレードそれぞれのデルタTOAに対する1つまたは複数の動作データの影響を差し引いた後に決定される。別の実施形態では、ブレードの静的撓みは、装置が始動する間のブレードの変位による影響を差し引いた後に決定される。ブレードの静的撓みを決定するための例示的方法については、図3~図5を参照してより詳細に説明する。加えて、ステップ116で、ブレードのそれぞれに対応するフィルタ済みデルタTOAを決定することができる。ブレードのそれぞれに対応するこのフィルタ済みデルタTOAは、例えば1つまたは複数のフィルタリング手法を利用し、デルタTOAのそれぞれをフィルタリングすることによって決定することができる。その1つまたは複数のフィルタリング手法には、例えばSavitzky-Golay法、平均フィルタリング手法、メディアンフィルタリング手法、または他のフィルタリング手法が含まれ得る。ステップ118で、ブレードのそれぞれに対応する動的撓みを決定することができる。一実施形態では、ブレードに対応する動的撓みは、ブレードに対応するデルタTOAから、ブレードに対応する静的撓みを減算することによって決定することができる。別の実施形態では、ブレードに対応する動的撓みは、ステップ116で決定したブレードに対応するフィルタ済みデルタTOAから、ブレードに対応する静的撓みを減算することによって決定することができる。その後、ステップ120で、ブレードのそれぞれに対応するトレンド除去されたdetrendedフィルタ済みデルタTOAを決定することができる。例えば、ブレードのそれぞれに対応するこのトレンド除去されたフィルタ済みデルタTOAは、ステップ116で決定したフィルタ済みデルタTOAのトレンドを除去することによって決定することができる。トレンド除去されたフィルタ済みデルタTOAを決定した後、ステップ122で、1つまたは複数の共振パラメータを決定することができる。この1つまたは複数の共振パラメータは、例えばステップ120で決定した、トレンド除去されたフィルタ済みデルタTOAのそれぞれに対し、1つまたは複数の技法を適用することによって決定することができる。その1つまたは複数の技法には、例えば一自由度SDOF技法、多自由度MDOF技法等が含まれ得る。非限定的な例として、共振パラメータには、振幅、周波数、減衰比、位相等が含まれ得る。さらにステップ124で、ベースライン共振周波数と比較した、ブレードの共振周波数における1つまたは複数の変動を決定することができる。本明細書で使用するとき、用語ベースライン共振周波数は、ブレードを含む装置が理想的状況で動作しており、ブレードに割れまたは欠陥がない場合の、1つまたは複数のブレードの共振周波数を指すために使用する。装置A内のブレードAに対応するベースライン共振周波数は、例えば装置Aが理想的条件で動作している場合、その装置が始動する間にブレードAの共振周波数の統計的分布を求めることによって決定することができる。さらに、ステップ114、116および124で決定したブレードの特徴に基づき、ステップ126で、ブレードの健全性を評価することができる。より具体的には、ブレードの健全性は、ステップ114で決定した静的撓み、ステップ116で決定した動的撓み、およびステップ124で決定した共振周波数の変動に基づいて評価される。ブレードの健全性を評価した結果、1つまたは複数の健全性評価結果を生成することができる。この健全性評価結果は、例えばグラフ、図表、プロット、可視要素等を含むことができる。特定の実施形態では、この健全性評価結果は、ブレードの割れが伝播する確率、ブレードが捩れる確率、装置の健全性の状態などの宣言を含むことができる。先に述べたように、静的撓みはブレードの変位の影響を差し引くことによって決定されており、したがってブレードの健全性は、ブレードの変位による影響を含まない静的撓みに基づいて決定される。非限定的な例として、健全性評価結果は、ブレードの静的撓みが単調変化を示し、ブレードの共振周波数が単調減少を示す場合にブレードの割れが伝播することを示し得る。別の例として、前縁のデルタTOAに基づいて決定されたブレードに対応する静的撓みが単調変化を示し、ブレードの動的撓みが増加を示す場合、ブレードの前縁に向かう割れの伝播を宣言することができる。先に述べたように、ブレードのそれぞれの静的撓みを決定するために、1つまたは複数のブレードのそれぞれの実TOAを使用することができる。ただし、動作状態およびブレードの変位がブレードの実TOAに影響することがある。その結果、ブレードの実TOAに基づいて決定される静的撓みが正確でない可能性がある。したがって、正確な静的撓みを決定するために、実TOAに対する、動作状態に関連する1つまたは複数の動作データおよびブレードの変位の影響を除去しまたは差し引くことが不可欠である。実TOAまたは実TOAに基づいて決定されるデルタTOAから、1つまたは複数の動作データおよびブレードの変位の影響を差し引くことによって静的撓みを決定する例示的方法については、図3を参照して説明する。そこで図3を参照すると、本発明の一実施形態による、ブレードの静的撓みを決定するための例示的方法114を表す流れ図が示されている。より具体的には、本技法の例示的態様に従い、図2のステップ114をより詳細に記載する。図3に示すように、参照番号302はブレードに対応するデルタTOAを表す。一実施形態では、デルタTOA302は、図2のステップ112に関して記載した技法を利用して決定することができる。さらにステップ304で、ブレードまたはブレードを含む装置に対応する1つもしくは複数の動作データを受け取ることができる。先に述べたように、動作データには、例えばIGV角度、負荷、温度、速度、質量流量、吐出し圧力等が含まれ得る。この動作データは、例えば中央処理サブシステム42がOSM38から受け取ることができる図1を参照。さらにステップ306で、ブレードを含む装置が始動した後、そのブレードが初めて動作しているのかどうかを検証するための検査を実行することができる。ステップ306で、ブレードが始動後初めて動作していると判定される場合、制御をステップ308に移すことができる。ステップ308で、動作データの1つまたは複数の部分に基づき、1つまたは複数の係数を決定する。この係数は、例えば以下の等式2を利用することによって決定することができる。ただし、は、ブレードkのデルタTOAであり、は、動作データの1つまたは複数の部分であり、は係数である。一実施形態では、この係数は、動作データの1つまたは複数の部分の一次結合を形成することによって決定することができる。さらに、この係数を決定するために、動作データの1つまたは複数の部分の値を置換することができる。さらに、ステップ308で決定した係数を、ステップ312で、データリポジトリ48図1を参照などのデータリポジトリの中に記憶する。係数をデータリポジトリの中に記憶するとき、データリポジトリの中の他の任意の既存の係数を消去できることに気付くであろう。ステップ306を再び参照して、ブレードが始動後初めて動作しているのではないと判定される場合、制御をステップ310に移すことができる。ステップ310で、係数をデータリポジトリから取得する。ブレードを含む装置が始動する間に係数が既に決定されており、したがって既にデータリポジトリの中に存在すると想定し、ステップ310で係数を取得する。その後、ステップ314で、デルタTOA302に対するIGV角度による影響を決定することができる。一実施形態では、IGVによる影響は以下の例示的等式3を使用して決定することができる。ただし、は、tの時点におけるデルタTOAに対するIGVの影響であり、は、tの時点におけるIGV角度であり、fはIGVtの関数である。一実施形態では、IGVの関数は、IGVtのマルチプルおよびIGVtに対応する係数を求めることによって決定することができる。ステップ316で、デルタTOA302に対する負荷による影響を決定することができる。このデルタTOA302に対する負荷による影響は、以下の等式4を利用して決定することができる。ただし、は、tの時点におけるデルタTOAに対する負荷の影響であり、DWATTはtの時点における負荷であり、gは負荷の関数である。一実施形態では、DWATTの関数は、DWATTtのマルチプルおよびDWATTに対応する係数を求めることによって決定することができる。別の実施形態では、DWATTの関数は、DWATTtのマルチプルおよび係数の一次結合、ならびにDWATTに対応する別の係数を求めることによって決定することができる。その後、ステップ318で、デルタTOA302に対する入口温度CTIMによる影響を決定することができる。この入口温度CTIMによる影響は、以下の等式5を利用して決定することができる。ただし、TCTIMは、tの時点における入口温度によるデルタTOAに対する影響の値であり、CTIMtはtの時点における入口温度であり、dは入口温度に対応する係数である。ステップ314でデルタTOA302に対するIGVによる影響を決定し、ステップ316でデルタTOA302に対する負荷による影響を決定し、ステップ318でデルタTOA302に対するCTIMによる影響を決定した後、ステップ320で、正規化済みデルタTOAを決定する。正規化済みデルタTOAは、例えばデルタTOA302から、IGV、負荷、入口温度CTIMなどの動作データの影響を減算することによって決定することができる。一実施形態では、正規化済みデルタTOAは、例えば以下の例示的等式6を使用して決定することができる。ただし、は、tの時点におけるブレードkに対応する正規化済みデルタTOAであり、は、tの時点におけるブレードkに対応するデルタTOAであり、は、tの時点におけるデルタTOAに対する負荷、入口温度、およびIGVそれぞれの影響である。典型的には、1つまたは複数のブレードは、ダブテールなどの1つまたは複数の継手によりローターにしっかり固定される。ブレードを含む装置が始動する間に、ブレードは継手内のその当初の位置からずれることがあり、当初のブレード位置とは異なる位置において継手内でロックされる場合がある。ブレードが、当初のブレード位置とは異なる位置において継手内でロックされることをブレードの変位と呼ぶ。ブレードの位置が変わることは、ブレードの実TOAを変化させる場合がある。したがって、ブレードの実TOAに基づいて決定されるデルタTOAおよび正規化済みデルタTOAは、正確でない可能性がある。より具体的には、デルタTOAおよび正規化済みデルタTOAは、ブレードの変位が原因で正確でない可能性がある。したがって、ブレードの変位による影響を除去するために、ブレードに対応する実TOA、デルタTOA、または正規化済みデルタTOAを補正することが不可欠である。ブレードの変位による影響を除去するために、ステップ322~330は、ステップ320で決定した正規化済みデルタTOA、およびブレードのデルタTOA302を補正する。ステップ322で、ブレードが始動後初めて動作しているのかどうかを検証するための検査を実行することができる。ステップ322で、ブレードが始動後初めて動作していると判定される場合、制御をステップ324に移すことができる。ステップ324で、ブレードに対応する変位オフセットを決定することができる。本明細書で使用するとき、用語変位オフセットは、ブレードの変位による影響をブレードのデルタTOA、実TOA、または正規化済みデルタTOAから除去するために使用し得る数値を指すために使用することができる。変位オフセットを決定することについては、図6を参照してより詳細に説明する。その後、ステップ326において、ステップ324で決定した変位オフセットをデータリポジトリの中に記憶することができる。この変位オフセットは、例えばデータリポジトリ48図1を参照の中に記憶することができる。ブレードを含む装置が始動する間に、ブレードが当初のブレード位置とは異なる位置においてロックされ得ると仮定するので、現在考察中の構成では、ブレードが始動後初めて動作しているときに変位オフセットが決定されることに気付くであろう。ステップ322を再び参照して、ブレードが、ブレードを含む装置の始動後初めて動作しているのではないと判定される場合、制御をステップ328に移すことができる。ブレードが始動後初めて動作しているのではない場合、そのことは、ブレードに対応する変位オフセットが、ブレードを含む装置の始動後に既に決定されており、データリポジトリの中に既に記憶されていることを示すことに気付くであろう。したがって、ステップ328で、ブレードに対応する変位オフセットをデータリポジトリから取得することができる。ステップ326で変位オフセットを記憶した後、またはステップ328で変位オフセットを取得した後、ステップ330で、補正済みデルタTOAを決定することができる。一実施形態では、この補正済みデルタTOAは、ブレードの変位に関し、ステップ320で決定した正規化済みデルタTOAを補正することによって決定することができる。補正済みデルタTOAは、例えばブレードに対応する正規化済みデルタTOAから、変位オフセットを減算することによって決定することができる。別の実施形態では、補正済みデルタTOAは、デルタTOA302を補正することによって決定することができる。この実施形態では、補正済みデルタTOAは、ブレードに対応するデルタTOA302から、変位オフセットを減算することによって決定することができる。さらにステップ332で、この補正済みデルタTOAをフィルタして静的撓み334を生成することができる。補正済みデルタTOAをフィルタすることで、補正済みデルタTOAのノイズを減らすことができる。補正済みデルタTOAは、例えばメディアンフィルタリング、移動平均フィルタリング、またはその組合せを使用してフィルタすることができる。先に述べたように、1つまたは複数の動作データは複数のブレードの実TOAに影響を及ぼす。しかし、その動作データは、ブレードの実TOAに対して均一には影響を及ぼさないこともある。したがって、1つまたは複数のブレードの実TOAは、複数のブレードの中の他のブレードの実TOAに比べてよりいっそう影響され得る。その結果、ブレードの1つまたは複数に対応する静的撓みが、他のブレードに対応する静的撓みに比べ、動作データの付加的影響によるブレードの欠陥または割れを誤って示すことがある。加えて、ブレードの実TOAに基づいて決定される静的撓みは、正確な静的撓みではない場合がある。したがって、装置内の複数のブレードの実TOAに対する動作データの影響を正規化することが不可欠である。実TOAまたは実TOAに基づいて決定されるデルタTOAに対する、1つまたは複数の動作データの影響を正規化することにより静的撓みを決定する例示的方法について、図4および図5を参照して説明する。そこで図4を参照すると、別の実施形態による、静的撓みを決定するための例示的方法114’の中の各ステップを表す流れ図が示されている。より具体的には、図4は、静的撓みを決定するための本技法の一実施形態による図2のステップ114を説明する。図4に示すように、参照番号402は、タービン、軸流圧縮機などの装置内の複数のブレードに対応するデルタ到着時間TOAを表す。複数のブレードのそれぞれに対応するデルタTOAは、図2のステップ106に関して説明した技法を利用して決定することができる。一実施形態では、デルタTOA402は、図2のステップ106で決定したデルタTOAと同様であり得る。さらに、ステップ404で、複数のブレードに対応するデルタTOAの標準偏差を計算することができる。例えば、複数のブレードに5つのブレードが含まれ、その5つのブレードのそれぞれが、デルタTOA1、デルタTOA2、デルタTOA3、デルタTOA4、デルタTOA5のデルタTOAを有する場合、ステップ404で、デルタTOA1、デルタTOA2、デルタTOA3、デルタTOA4、およびデルタTOA5の標準偏差を計算することができる。その後、ステップ406で、複数のブレードを含む装置が始動した後、それらのブレードが初めて動作しているのかどうかを判定するための検査を実行することができる。ステップ406で、ブレードが始動後初めて動作していると判定される場合、制御をステップ408に移すことができる。理解しやすいように、用語標準偏差を本明細書では以下、現在の標準偏差と呼ぶ。図4に示すように、ステップ408において、ステップ404で計算した標準偏差を初期標準偏差410として記憶することができる。この初期標準偏差410は、データリポジトリ48などのデータリポジトリの中に記憶することができる。本明細書で使用するとき、用語初期標準偏差は、ブレードが始動後初めて動作し始めるときに決定される現在の標準偏差と呼ぶことができる。より具体的には、ステップ404で決定した標準偏差を、初期標準偏差410としてデータリポジトリの中に記憶することができる。ステップ406を再び参照して、ブレードが始動後初めて動作しているのではないと判定される場合、制御をステップ412に移すことができる。ステップ412において、ステップ404で決定した現在の標準偏差と、初期標準偏差410とを利用してデルタシグマ_1を決定することができる。より具体的には、このデルタシグマ_1は、ステップ404で決定した現在の標準偏差と初期標準偏差410との差を求めることによって決定することができる。複数のブレードを含む装置の始動後初めてステップ412が処理されるとき、初期標準偏差410の値と、ステップ404で決定した現在の標準偏差の値とが等しいことに気付くであろう。したがって、ステップ412において、デルタシグマ_1の値はゼロに等しくてよい。さらにステップ414で、複数のブレードのうちの1つまたは複数に対応する正規化済みデルタTOAを決定することができる。この正規化済みデルタTOAは、例えば以下の等式7を利用して決定することができる。ただし、は、tの時点におけるブレードkに対応する正規化済みデルタTOAであり、は、tの時点におけるブレードkに対応するデルタTOAであり、は、tの時点におけるデルタシグマ_1であり、Kは定数である。一実施形態では、定数Kの値は、ブレードに対応するデルタTOAの平均に基づいて決定することができる。一実施形態では、Kの値を1とすることができる。別の実施形態では、Kの値を-1とすることができる。さらに別の実施形態では、Kの値を0とすることができる。さらにステップ416で、複数のブレードのうちの1つまたは複数に対応する正規化済みデルタTOAの、現在の標準偏差を決定することができる。その後、ステップ418で、デルタシグマ_2を決定することができる。このデルタシグマ_2は、例えば正規化済みデルタTOAの現在の標準偏差と、正規化済みデルタTOAの以前の標準偏差との差を求めることによって決定することができる。用語正規化済みデルタTOAの以前の標準偏差は、時間ステップTにおいて決定される正規化済みデルタTOAの現在の標準偏差と比較して、時間ステップT-1において決定される正規化済みデルタTOAの現在の標準偏差を指すために使用することができる。デルタシグマ_2を決定した後、ステップ420で、デルタシグマ_2が第1の所定閾値よりも大きいかどうか、および/または複数のブレードが始動後初めて動作しているのかどうかを検証するための検査を実行することができる。第1の所定閾値は、ブレードに対応する履歴的なデルタTOAに基づいて経験的に決定することができる。ステップ420で、デルタシグマ_2が第1の所定閾値よりも大きいと判定され、または複数のブレードが始動後初めて動作していると判定される場合、制御をステップ422に移すことができる。ステップ422で、複数のブレードのうちの1つまたは複数に対応する変位オフセットを決定することができる。変位オフセットを決定することについては、図6を参照してより詳細に説明する。変位オフセットを決定した後、ステップ424で、その変位オフセットをデータリポジトリ48図1を参照などのデータリポジトリの中に記憶することができる。ステップ420を再び参照して、デルタシグマ_2が第1の所定閾値よりも大きくないと判定され、複数のブレードが始動後初めて動作しているのではないと判定される場合、制御をステップ426に移すことができる。ステップ426で、変位オフセットをデータリポジトリから取得することができる。デルタシグマ_2が第1の所定閾値よりも大きくなく、ブレードが始動後初めて動作しているのではない場合、変位オフセットは生成されないことに気付くであろう。したがって、ステップ426で、データリポジトリからの既存の変位オフセットを取得する。変位オフセットを取得した後、ステップ428で、複数のブレードのうちの1つまたは複数に対応する補正済みデルタTOAを決定することができる。この補正済みデルタTOAは、例えば図3のステップ330に関して説明した技法を利用して決定することができる。図3に関して先に述べたように、この補正済みデルタTOAは、図3のステップ330に関して説明した技法を利用して決定することができる。例えば、ブレードに対応する補正済みデルタTOAは、ステップ414で決定したブレードに対応する正規化済みデルタTOAと、ステップ426でデータリポジトリから取得した、ブレードに対応する変位オフセットとを利用して決定することができる。一実施形態では、ブレードに対応する補正済みデルタTOAは、ブレードに対応するデルタTOAから、ブレードに対応する変位オフセットを減算することによって決定することができる。このデルタTOAは、例えば複数のブレードに対応するデルタTOA402のうちの1つとすることができる。さらにステップ430で、この補正済みデルタTOAをフィルタして、複数のブレードのうちの1つまたは複数に対応する静的撓み432を生成することができる。図3に関して先に述べたように、補正済みデルタTOAをフィルタすることで、補正済みデルタTOAのノイズを減らすことができる。補正済みデルタTOAは、例えばメディアンフィルタリング手法、移動平均フィルタリング手法、またはその組合せを使用してフィルタすることができる。次に図5を参照すると、別の実施形態による、静的撓みを決定するための例示的方法114の中の各ステップを表す流れ図が示されている。より具体的には、図5は、静的撓みを決定するための本技法の一実施形態による図2のステップ114を説明する。図5に示すように、参照番号502は、タービン、軸流圧縮機などの装置内の複数のブレードに対応するデルタ到着時間TOAを表す。複数のブレードのそれぞれに対応するデルタTOAは、図2のステップ106に関して説明した技法を利用して決定することができる。一実施形態では、デルタTOA502は、図2のステップ106で決定したデルタTOAと同様であり得る。さらに、ステップ504で、複数のブレードに対応するデルタTOAの標準偏差を計算することができる。例えば、複数のブレードに5つのブレードが含まれ、その5つのブレードのそれぞれが、デルタTOA1、デルタTOA2、デルタTOA3、デルタTOA4、デルタTOA5のデルタTOAを有する場合、ステップ504で、デルタTOA1、デルタTOA2、デルタTOA3、デルタTOA4、およびデルタTOA5の標準偏差を決定することができる。その後、ステップ506で、複数のブレードのうちの1つまたは複数に対応する正規化済みデルタTOAを決定することができる。この正規化済みデルタTOAは、例えば以下の等式8に基づいて決定することができる。ただし、は、tの時点におけるブレードkに対応する正規化済みデルタTOAであり、は、tの時点におけるブレードkに対応するデルタTOAであり、は、ブレードkを含むブレード1からjに対応するデルタTOAの平均である。さらにステップ508で、複数のブレードのうちの1つまたは複数に対応する正規化済みデルタTOAの標準偏差を決定することができる。その後、ステップ510で、デルタシグマ_3を決定することができる。このデルタシグマ_3は、例えば正規化済みデルタTOAの標準偏差と、正規化済みデルタTOAの以前の標準偏差との差を求めることによって決定することができる。用語正規化済みデルタTOAの以前の標準偏差は、時間ステップTにおいて決定される正規化済みデルタTOAの標準偏差と比較して、時間ステップT-1において決定される正規化済みデルタTOAの標準偏差を指すために使用することができる。ステップ510でデルタシグマ_3を決定した後、ステップ512で、デルタシグマ_3が第2の所定閾値よりも大きいかどうか、および/または複数のブレードが始動後初めて動作しているのかどうかを検証するための検査を実行することができる。第2の所定閾値は、履歴的なデルタTOAに基づいて経験的に決定することができる。ステップ512で、デルタシグマ_3が第2の所定閾値よりも大きいと判定され、または複数のブレードが始動後初めて動作していると判定される場合、制御をステップ514に移すことができる。ステップ514で、複数のブレードのうちの1つまたは複数のそれぞれに対応する変位オフセットを決定することができる。変位オフセットを決定することについては、図6を参照してより詳細に説明する。変位オフセットを決定した後、ステップ516で、その変位オフセットをデータリポジトリ48図1を参照などのデータリポジトリの中に記憶することができる。ステップ512を再び参照して、デルタシグマ_3が第2の所定閾値よりも大きくないと判定され、複数のブレードが始動後初めて動作しているのではないと判定される場合、制御をステップ518に移すことができる。ステップ518で、複数のブレードのうちの1つまたは複数のそれぞれに対応する変位オフセットを、データリポジトリから取得することができる。デルタシグマ_3が第2の所定閾値よりも大きくなく、ブレードが始動後初めて動作しているのではない場合、変位オフセットは生成されないことに気付くであろう。したがって、ステップ518で、データリポジトリからの既存の変位オフセットを取得する。変位オフセットを取得した後、ステップ520で、複数のブレードのうちの1つまたは複数に対応する補正済みデルタTOAを決定することができる。この補正済みデルタTOAは、例えば図3のステップ330に関して説明した技法を利用して決定することができる。図3に関して先に述べたように、この補正済みデルタTOAは、図3のステップ330に関して記載した技法を利用して決定することができる。例えば、ブレードに対応する補正済みデルタTOAは、ステップ506で決定したブレードに対応する正規化済みデルタTOAと、ステップ518でデータリポジトリから取得した、ブレードに対応する変位オフセットとを利用して決定することができる。一実施形態では、ブレードに対応する補正済みデルタTOAは、ブレードに対応する正規化済みデルタTOAから、ブレードに対応する変位オフセットを減算することによって決定することができる。別の実施形態では、ブレードに対応する補正済みデルタTOAは、ブレードに対応するデルタTOAから、ブレードに対応する変位オフセットを減算することによって決定することができる。このデルタTOAは、例えば複数のブレードに対応するデルタTOA502のうちの1つとすることができる。さらにステップ522で、この補正済みデルタTOAをフィルタして静的撓み524を生成することができる。図3に関して先に述べたように、補正済みデルタTOAをフィルタすることで、補正済みデルタTOAのノイズを減らすことができる。補正済みデルタTOAは、例えばメディアンフィルタリング手法、移動平均フィルタリング手法、またはその組合せを使用してフィルタすることができる。次に図6を参照すると、本技法の一実施形態による、ブレードに対応する変位オフセットを生成するための方法600の中の各ステップを表す流れ図が示されている。より具体的には、方法600は、図3のステップ328、図4のステップ422、および図5のステップ514を説明する。図6に示すように、参照番号602は、ブレードに対応する正規化済みデルタ到着時間TOAを表す。一実施形態では、正規化済みデルタTOA602は、図3のステップ320、図4のステップ414、図5のステップ506に関して記載した技法を使用して決定された正規化済みデルタTOAのうちの1つまたは複数とすることができる。一実施形態では、正規化済みデルタTOA602は、ブレードの過渡的事象の後に決定されたブレードに対応する正規化済みデルタTOAのうちの1つまたは複数である。その過渡的事象には、例えばブレードを含む装置が始動しまたは停止すること、ブレードの速度が継続的に変化すること等が含まれ得る。さらに、参照番号604は、過渡的事象より前に生成された正規化済みデルタTOAを利用して決定される、ブレードに対応する1つまたは複数の補正済みデルタTOAを表す。その過渡的事象は、正規化済みデルタTOA602がその後に決定された過渡的事象である。ステップ606で、ブレードが始動後初めて動いているかどうかを判定するための検査を実行する。ステップ606でブレードが始動後初めて動いていると判定される場合、制御をステップ608に移す。さらに、ステップ608で、ブレードがベース負荷で動いているかどうかを判定するための検査を実行することができる。ステップ608でブレードがベース負荷で動いていないと判定される場合、制御をステップ610に移すことができる。ステップ606を再び参照して、ブレードが始動後初めて動いているのではないと判定される場合、制御をステップ610に移すことができる。ステップ610では、ブレードに対応する変位オフセットが、データリポジトリ48図1を参照などのデータリポジトリの中に既に存在することが宣言される。したがって、変位オフセットが決定されることはない。ステップ608を再び参照して、ブレードがベース負荷で動いていると判定される場合、制御をステップ612に移すことができる。ステップ612では、1つまたは複数の正規化済みデルタTOA602の第1の平均を決定することができる。さらにステップ614で、1つまたは複数の補正済みデルタTOA604の第2の平均を決定することができる。第1の平均および第2の平均を決定した後、ステップ616で、第1の平均から第2の平均を減算することにより、ブレードに対応する変位オフセット618を決定することができる。本システムおよび技法の諸実施形態は、1つまたは複数のブレードの特徴をリアルタイムで決定することをもたらす。その1つまたは複数の特徴は、ブレードの健全性をリアルタイムで評価するために使用することができる。さらに、本システムおよび技法は、1台または複数台の装置の中にある1つまたは複数のブレードの特徴を決定するための中央処理サブシステムを提供し、それらの装置はそれぞれに異なる遠隔地にあってよい。加えて本技法は、TOAから動作データの影響を差し引いて正規化済みデルタTOAを決定する。さらに本技法は、ブレードのTOAに対する動作データの影響を正規化してその正規化済みデルタTOAを決定する。この正規化済みデルタTOAは、ブレードの欠陥または割れを決定するために使用することができる。本技法の特定の実施形態は、ブレードの変位が原因でブレードのTOAが変動することを検出することも容易にする。加えて、正規化済みデルタTOAを決定することは、ブレードの健全性を監視するために使用することができる。例えば、正規化済みデルタTOAを使用してブレードに1つまたは複数の割れがあるかどうかを判定することができる。本システムは、24時間週7日、世界中の地理的に分散した位置にあるターボ機械ブレードの健全性を常に継続的に監視することができる。本システムは、ハードウェアがクラッシュした後に素早く回復するために、組込みの冗長性を有する。本システムは、TOAデータから抽出した特徴を使用してブレードの健全性を分析するための視覚化ツールも提供する。任意の特定の実施形態により、必ずしも上記に記載した全ての目的または利点を実現できるとは限らないことを理解すべきである。したがって、例えば本明細書で教示しまたは提案することがある他の目的もしくは利点を必ずしも実現せずに、本明細書で教示する1つの利点または一群の利点を実現しもしくは最適化する方法で、本明細書に記載したシステムおよび技法を実施しまたは実行できることを当業者なら理解されよう。本発明を限られた数の実施形態に関連してのみ詳細に記載してきたが、本発明は開示したそのような実施形態に限定されないことを容易に理解すべきである。むしろ本発明は、これまで記載していないが、本発明の趣旨および範囲と同一基準の任意の数の改変、変更、置換、または等価のアレンジを取り入れるように修正することができる。加えて、本発明の様々な実施形態を記載してきたが、本発明の諸態様は、記載した実施形態の一部だけを含んでもよいことを理解すべきである。したがって本発明は、上記の記載によって限定されるとみなすべきではなく、添付の特許請求の範囲に記載の範囲によってのみ限定される。新規性を主張し、米国の特許証によって保護されることを望む内容は、特許請求の範囲に記載の通りである。