記録材上の画像を読み取る画像読み取り手段と、前記画像読み取り手段により読み取られた画像に基づき記録材に画像を形成する画像形成手段と、前記画像形成手段が画像の形成を行う記録材のサイズの選択がユーザによりなされる際にユーザにより操作される操作部と、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材に予め定められた像が形成されている場合に、予め定められたサイズの選択が前記操作部にてできないようにする操作部制御手段と、を備える画像形成装置。前記操作部制御手段は、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材に前記予め定められた像が形成されている場合、前記予め定められたサイズの選択が前記操作部にてできないようにする一方で当該予め定められたサイズ以外のサイズの選択はできるようにすることを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記予め定められたサイズの選択が前記操作部にて出来ないようにされる前に当該操作部がユーザにより操作され当該予め定められたサイズの選択が既になされている場合に、当該予め定められたサイズ以外のサイズの選択をユーザに促す通知を行う通知手段を更に備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記画像形成手段は、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材に前記予め定められた像が形成されている場合、前記予め定められたサイズ以外のサイズの選択がユーザによりなされた後に、当該選択がなされたサイズの記録材に対して前記画像を形成することを特徴とする請求項1乃至3の何れかに記載の画像形成装置。記録材上の画像を読み取る画像読み取り手段と、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材のサイズを検知するサイズ検知手段と、前記画像読み取り手段により読み取られた画像に基づき記録材に画像を形成する画像形成手段と、前記画像形成手段が画像の形成を行う記録材のサイズの選択がユーザによりなされる際にユーザにより操作される操作部と、前記サイズ検知手段により検知された記録材のサイズが予め定められたサイズである場合に、前記操作部にて選択可能であった当該予め定められたサイズの当該操作部における選択をできないようにする操作部制御手段と、を備える画像形成装置。前記操作部制御手段は、前記サイズ検知手段により検知された記録材のサイズが前記予め定められたサイズである場合、且つ、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材に予め定められた像が形成されている場合に、当該予め定められたサイズの前記操作部における選択をできないようにすることを特徴とする請求項5記載の画像形成装置。記録材上の画像を画像読み取り部に読み取らせる機能と、前記画像読み取り部により読み取られた画像に基づく画像の記録材への形成を画像形成部に行わせる機能と、前記画像形成部が画像の形成を行う記録材のサイズの選択がユーザによりなされる際にユーザにより操作される操作部を制御する機能と、前記画像読み取り部により画像が読み取られる前記記録材に予め定められた像が形成されている場合に、予め定められたサイズの選択が前記操作部にてできないようにする機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラム。記録材上の画像を画像読み取り部に読み取らせる機能と、前記画像読み取り部により画像が読み取られる前記記録材のサイズを把握する把握機能と、前記画像読み取り部により読み取られた画像に基づく画像の記録材への形成を画像形成部に行わせる機能と、前記画像形成部が画像の形成を行う記録材のサイズの選択がユーザによりなされる際にユーザにより操作される操作部を制御する機能と、前記把握機能により把握された記録材のサイズが予め定められたサイズである場合に、前記操作部にて選択可能であった当該予め定められたサイズの当該操作部における選択をできないようにする機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラム。本発明の目的は、予め定められたサイズの記録材への意図しない画像の形成を抑制することにある。請求項1に記載の発明は、記録材上の画像を読み取る画像読み取り手段と、前記画像読み取り手段により読み取られた画像に基づき記録材に画像を形成する画像形成手段と、前記画像形成手段が画像の形成を行う記録材のサイズの選択がユーザによりなされる際にユーザにより操作される操作部と、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材に予め定められた像が形成されている場合に、予め定められたサイズの選択が前記操作部にてできないようにする操作部制御手段と、を備える画像形成装置である。請求項2に記載の発明は、前記操作部制御手段は、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材に前記予め定められた像が形成されている場合、前記予め定められたサイズの選択が前記操作部にてできないようにする一方で当該予め定められたサイズ以外のサイズの選択はできるようにすることを特徴とする請求項1記載の画像形成装置である。請求項3に記載の発明は、前記予め定められたサイズの選択が前記操作部にて出来ないようにされる前に当該操作部がユーザにより操作され当該予め定められたサイズの選択が既になされている場合に、当該予め定められたサイズ以外のサイズの選択をユーザに促す通知を行う通知手段を更に備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置である。請求項4に記載の発明は、前記画像形成手段は、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材に前記予め定められた像が形成されている場合、前記予め定められたサイズ以外のサイズの選択がユーザによりなされた後に、当該選択がなされたサイズの記録材に対して前記画像を形成することを特徴とする請求項1乃至3の何れかに記載の画像形成装置である。請求項5に記載の発明は、記録材上の画像を読み取る画像読み取り手段と、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材のサイズを検知するサイズ検知手段と、前記画像読み取り手段により読み取られた画像に基づき記録材に画像を形成する画像形成手段と、前記画像形成手段が画像の形成を行う記録材のサイズの選択がユーザによりなされる際にユーザにより操作される操作部と、前記サイズ検知手段により検知された記録材のサイズが予め定められたサイズである場合に、前記操作部にて選択可能であった当該予め定められたサイズの当該操作部における選択をできないようにする操作部制御手段と、を備える画像形成装置である。請求項6に記載の発明は、前記操作部制御手段は、前記サイズ検知手段により検知された記録材のサイズが前記予め定められたサイズである場合、且つ、前記画像読み取り手段により画像が読み取られる前記記録材に予め定められた像が形成されている場合に、当該予め定められたサイズの前記操作部における選択をできないようにすることを特徴とする請求項5記載の画像形成装置である。請求項7に記載の発明は、記録材上の画像を画像読み取り部に読み取らせる機能と、前記画像読み取り部により読み取られた画像に基づく画像の記録材への形成を画像形成部に行わせる機能と、前記画像形成部が画像の形成を行う記録材のサイズの選択がユーザによりなされる際にユーザにより操作される操作部を制御する機能と、前記画像読み取り部により画像が読み取られる前記記録材に予め定められた像が形成されている場合に、予め定められたサイズの選択が前記操作部にてできないようにする機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラムである。請求項8に記載の発明は、記録材上の画像を画像読み取り部に読み取らせる機能と、前記画像読み取り部により画像が読み取られる前記記録材のサイズを把握する把握機能と、前記画像読み取り部により読み取られた画像に基づく画像の記録材への形成を画像形成部に行わせる機能と、前記画像形成部が画像の形成を行う記録材のサイズの選択がユーザによりなされる際にユーザにより操作される操作部を制御する機能と、前記把握機能により把握された記録材のサイズが予め定められたサイズである場合に、前記操作部にて選択可能であった当該予め定められたサイズの当該操作部における選択をできないようにする機能と、をコンピュータに実現させるためのプログラムである。請求項1の発明によれば、予め定められたサイズの記録材への意図しない画像の形成を抑制することができる。請求項2の発明によれば、予め定められたサイズの選択が操作部にてできない場合でも予め定められたサイズ以外のサイズについては選択できるようになる。請求項3の発明によれば、予め定められたサイズ以外のサイズの選択をユーザに促すことができるようになる。請求項4の発明によれば、予め定められたサイズ以外のサイズであってユーザが希望するサイズの記録材に対して画像を形成することができるようになる。請求項5の発明によれば、予め定められたサイズの記録材への意図しない画像の形成を抑制することができる。請求項6の発明によれば、サイズ検知手段により検知された記録材のサイズが予め定められたサイズであったとしてもこの記録材に予め定められた像が形成されていない場合には、予め定められたサイズの記録材に対して画像を形成することができるようになる。請求項7の発明によれば、予め定められたサイズの記録材への意図しない画像の形成を抑制することができる。請求項8の発明によれば、予め定められたサイズの記録材への意図しない画像の形成を抑制することができる。以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。図1は、本実施形態に係る画像形成装置1を示した図である。この画像形成装置1には、ユーザからの金銭を受領する課金ユニット12と、課金ユニット12にて金銭が収受されたことを条件として記録材の一例としての用紙に対し画像を形成する画像形成ユニット10と、情報の表示などを行うインタフェースユニット16とから構成されている。ここで、この画像形成装置1は例えばコンビニエンスストアに設置される。画像形成ユニット10には、スキャナユニット後述を動作させ所謂ライン走査によって用紙上の画像を読み取る画像読み取り部22、用紙に対して画像を形成する画像形成手段の一例としての画像形成部24が設けられている。また、画像形成ユニット10には、画像読み取り部22、画像形成部24、課金ユニット12、およびインタフェースユニット16を制御する制御部60が設けられている。ここで、画像形成ユニット10はコピー機能を備えており、コピーの指示がユーザからあった場合、上記画像形成部24が、画像読み取り部22にて取得された画像データに基づき用紙に対し画像の形成を行う。なおこの際、画像形成部24の下方に配置された用紙供給部30から画像形成部24に対して用紙が供給される。ここで、インタフェースユニット16は、ユーザからの指示の受け付け、記憶媒体からの情報の取得、さらに、情報の表示を行う。インタフェースユニット16について詳細に説明すると、本実施形態のインタフェースユニット16は、タッチパネル方式のモニタ18が設けられている。ここで、モニタ18には、コピー複写機能、スキャナ画像読み取り機能、プリント印刷機能のいずれを行うかをユーザに選択させるための表示がなされる。また、インタフェースユニット16には、ユーザが有する記憶媒体が挿入されこの記憶媒体から画像データなどの情報を読み出すインタフェース部20が設けられている。ここでこのインタフェース部20には、記憶媒体が挿入されるスロット不図示と、このスロットを覆うカバー20Aが設けられている。課金ユニット12は、箱状に形成され、上面12Aには操作パネル不図示が設けられている。そしてこの操作パネルには、不図示の操作ボタンや表示部が設けられている。また操作パネルには、金銭投入部不図示が設けられている。本実施形態では、画像形成装置1を利用するユーザが、予め定められた金銭をこの金銭投入部に投入することで、コピー機能、スキャナ機能、プリント機能が利用できるようになる。なお、課金ユニット12およびインタフェースユニット16は、画像形成ユニット10に接続されており、課金ユニット12からの課金情報、インタフェースユニット16からの情報は、画像形成ユニット10の制御部60に出力される。図2は、画像形成ユニット10に設けられた制御部60図1参照のハードウェアの構成例である。制御部60は、CPUCentralProcessingUnit34、RAMRandomAccessMemory36、ROMReadOnlyMemory38、HDDHardDiskDrive59を備えている。ここで、CPU34は、ROM38やHDD59に記憶されたプログラムに従い、RAM36との間でデータのやりとりを行いながら処理を実行する。なおCPU34、RAM36、ROM38、および、HDD59は、コントロールバスやデータバス等のバス53を介して互いに接続されている。またバス53には、第1のI/F54を介してインタフェースユニット16が接続されている。また、バス53には、第2のI/F55を介して課金ユニット12が接続されている。また、バス53には、第3のI/F56を介して画像形成部24が接続されている。さらに、バス53には、第4のI/F57を介して画像読み取り部22が接続されている。また、バス53には、第5のI/F58を介して外部サーバ13が接続されている。図3は、制御部60の機能ブロック図である。ここで、本実施形態における制御部60は、CPU34がROM38やHDD59に記憶されたプログラムを実行することにより、画像形成制御部611、画像読み取り制御部612、UI制御部613、課金制御部614、画像データ格納部615、画像処理部616、QRコード生成部617、サイズ判断部618、情報解析部619として機能する。ここで、画像形成制御部611は、画像形成部24に設けられた各機構後述の制御を行うとともに用紙供給部30の制御を行う。この制御によって、用紙供給部30による画像形成部24への用紙の供給がなされ、また、画像形成部24による用紙への画像形成がなされる。画像読み取り制御部612は、スキャナユニット後述などの画像読み取り部22に設けられた各機構の駆動を行う。これにより、画像読み取り部22にセットされた用紙上の画像の読み取りが行われる。また、UI制御部613は、インタフェースユニット16の動作制御を行う。より具体的には、モニタ18上に表示を行ったり、モニタ18上の表示の変更を行ったりする。また、例えば、インタフェース部20に設けられたランプ不図示、記憶媒体の挿入箇所をユーザに指し示すためのランプの点灯制御を行う。また、課金制御部614は、課金ユニット12の動作制御を行う。画像データ格納部615は、HDD59により構成され用紙に形成される画像データの格納を行っている。画像処理部616は、画像データの解析を行ったり、画像データに対しシェーディング補正などの予め定められた画像処理を行ったりする。また、QRコード生成部617は、QRQuickResponseコード登録商標の画像データの生成を行う。さらに、サイズ判断部618は、用紙のサイズがはがきサイズであるか否かを判断する。情報解析部619は、画像データに関連付けられている情報を解析する。次に、画像読み取り部22、画像形成部24、および、用紙供給部30の構成について詳細に説明する。図4は、画像読み取り部22、画像形成部24、および、用紙供給部30の構成を示した図である。本実施形態の画像形成ユニット10では、上記のとおり、用紙上の画像を読み取る画像読み取り部22、用紙に対して画像を形成する画像形成部24が設けられている。ここで、画像読み取り手段の一例としての画像読み取り部22には、同図に示すように、画像が形成された用紙が置かれるプラテンガラス221が設けられている。また、開閉可能に設けられプラテンガラス221上の用紙を押さえる押さえ板222が設けられている。さらに、押さえ板222の開動作および閉動作を検知する検知センサ不図示が設けられている。また、画像読み取り部22には、プラテンガラス221の上に置かれた用紙のサイズ検知に用いられる複数のサイズ検知センサSK、プラテンガラス221の下方に配置されるとともに移動可能に設けられプラテンガラス221の上に置かれた用紙に形成された画像を読み取るスキャナユニット223が設けられている。本実施形態では、このスキャナユニット223が用紙に沿って移動することで用紙に形成された画像が読み取られるようになっている。ここで、本実施形態では、スキャナユニット223に、光源不図示と、複数の受光素子により構成されたラインセンサ不図示とが設けられている。なお、本実施形態では、スキャナユニット223を設けた構成を説明したが、ミラーおよび光源を備えたフルレートキャリッジと、ミラーを備えたハーフレートキャリッジとを用いて、用紙に形成された画像を読み取るようにしてもよい。一方、画像形成部24には、図4に示すように、用紙Pにトナー像を形成するトナー像形成部100、トナー像形成部100により用紙P上に形成されたトナー像を加熱および加圧しこのトナー像を用紙Pに定着する定着部200が設けられている。ここで、トナー像形成部100は、感光体ドラム110、帯電装置120、露光装置130、現像装置140、転写装置150、およびクリーニング装置160を備える。これらのうち、感光体ドラム110は、その外周面に感光層を備えており、図中矢印方向に回転する。帯電装置120は、回転する感光体ドラム110を予め定められた電位に帯電する。露光装置130は、帯電装置120によって予め定められた電位に帯電した感光体ドラム110を選択的に露光して静電潜像を形成する。また現像装置140は、感光体ドラム110上に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する。転写装置150は、感光体ドラム110上に形成されたトナー像を用紙供給部30によって供給される用紙Pに静電転写する。クリーニング装置160は、転写後に感光体ドラム110上に残留するトナー等を除去する。なお本明細書では、以下、感光体ドラム110と転写装置150とが対向する対向部であって、転写装置150を用いて感光体ドラム110上のトナー像を用紙Pに転写する位置を転写位置Tpと呼ぶ。次に、用紙供給部30について説明する。用紙供給部30は、第1給紙部31、第2給紙部32、および、第3給紙部33を備えている。ここで、第1給紙部31、第2給紙部32、および、第3給紙部33の各々は、用紙Pを収容する用紙収容部41を備えている。ここで、本実施形態では、第1給紙部31に設けられた用紙収容部41、および、第2給紙部32に設けられた用紙収容部41のそれぞれに、はがきサイズの用紙Pが収容された状態となっている。なお、第1給紙部31の用紙収容部41、および、第2給紙部32の用紙収容部41に収容された、はがきサイズの用紙Pに対しては、表面コートなどのコート処理が施されていない状態となっている。また、第3給紙部33に設けられた用紙収容部41には、通常サイズの用紙例えばA4サイズの用紙が収容された状態となっている。ここで、本実施形態では、第3給紙部33が最下部に配置され、第2給紙部32が第3給紙部33の上部に配置され、第1給紙部31が第2給紙部32の上部に配置されている。なお、第1給紙部31~第3給紙部33は同様に構成されており、第1給紙部31を一例に説明すると、この第1給紙部31は、上記のとおり、用紙収容部41を備えている。また、第1給紙部31は、引き込みロール43および捌き機構44を備えている。ここで、引き込みロール43は、用紙収容部41に収容されている用紙Pのうちの最上位の用紙Pに接触し、この最上位の用紙Pを捌き機構44に向けて送り出す。捌き機構44は、引き込みロール43により送り出された用紙Pを一枚ずつに捌き、捌かれた一枚の用紙Pをさらに下流側へと搬送する。また、本実施形態では、第1給紙部31~第3給紙部33の何れかから供給された用紙Pをさらに下流側へ搬送する第1搬送ロール45、第2給紙部32又は第3給紙部33から供給された用紙Pを第1搬送ロール45に向けて搬送する第2搬送ロール55、第3給紙部33から供給された用紙Pを第2搬送ロール55に向けて搬送する第3搬送ロール65が設けられている。また、本実施形態では、第1搬送ロール45の下流側に用紙経路811が設けられるとともに、この用紙経路811には、プレレジロール851およびレジストレーションロール852が取り付けられている。ここで、プレレジロール851は、第1搬送ロール45によって搬送されてきた用紙Pをさらに下流側に向けて搬送するとともに、レジロール852と協同してループ形成を行う。また、レジロール852は、一旦停止することにより用紙Pの搬送を一時的に止め、タイミングを合わせて回転を再開することにより、転写位置Tpに対してレジストレーション調整を施しながら用紙Pを供給する。また、本実施形態では、両面モード選択時に、定着部200で片面定着済みの用紙Pを反転させて再度転写位置Tpに送り込むための反転搬送機構が設けられている。この反転搬送機構は、定着部200の用紙搬送方向下流側に設けられた排出経路812から下方に分岐する分岐経路813と、この分岐経路813からさらに下方に向かって延びる反転経路814とを有している。また、反転搬送機構は、反転経路814上の用紙Pを用紙経路811へ戻す戻し経路815を有している。この戻し経路815は、反転経路814に接続して設けられるとともに、プレレジロール851の上流側にて、用紙経路811に合流する。さらに本実施形態では、用紙Pの搬送を行う搬送ロール854が、分岐経路813、反転経路814、および戻し経路815に設けられている。また、本実施形態では、排出経路812により搬送されてきた用紙Pが積載される用紙積載部97、排出経路812により搬送されてきた用紙Pを用紙積載部97へ排出する排出ロール853が設けられている。図5は、第1給紙部31の用紙収容部41に収容された用紙Pを示した図である。なお、同図Aは収容された用紙Pの第1面P1を示した図であり、同図Bは収容された用紙Pの第2面P2を示した図である。本実施形態では、上記のとおり、第1給紙部31の用紙収容部41に、はがきサイズの用紙Pが収容されている。また本実施形態では、第1給紙部31の用紙収容部41に、図5A、Bに示す用紙Pが収容された状態となっている。より具体的に説明すると、切手の貼付位置を示す切手用マークKMと、郵便番号記入欄YMとが第1面P1に予め印字された用紙Pが収容された状態となっている。なお、本実施形態では、図5A、Bに示す用紙Pは、第1面P1が上方を向いた状態で第1給紙部31の用紙収容部41に収容された状態となっている。これにより、第1給紙部31からトナー像形成部100へ用紙Pが供給された際、この用紙Pの第2面P2に対してトナー像が転写される。なお、本実施形態では、第2給紙部32の用紙収容部41にもはがきサイズの用紙Pが収容されているが、この用紙Pに対しては、上記切手用マークKMや郵便番号記入欄YMは印字されておらず、第2給紙部32の用紙収容部41には、無地の用紙Pが収容された状態となっている。ここで、用紙Pの第2面P2に形成される画像の画像データは、例えば、SD登録商標カードやUSBメモリーなどの記憶媒体がユーザによってインタフェース部20にセットされ、この記憶媒体から情報が読み出されることで取得される。なお、記憶媒体から取得された画像データに基づき用紙Pの第2面P2に対して画像が形成される際には、まず、モニタ18を介し、画像の大きさ、第2面P2における画像の形成位置などの情報がユーザにより入力される。その後、画像処理部616にて予め定められた画像処理が画像データに対して施された後、トナー像形成部100図4参照の露光装置130にこの画像データが供給される。その後、露光装置130が、取得した画像データに基づき感光体ドラム110を選択的に露光し、感光体ドラム110に静電潜像を形成する。その後、現像装置140によって、感光体ドラム110上に形成された静電潜像が現像され感光体ドラム110上にトナー像が形成される。その後、感光体ドラム110上に形成されたトナー像が、用紙供給部30によって供給される用紙Pに静電転写され、次いで、このトナー像が定着部200により用紙P上に定着される。これにより、用紙Pの第2面P2への画像形成が終了し、図6画像が形成された後の用紙Pの状態を示した図に示す用紙Pが生成される。なお本実施形態では、用紙Pの第2面P2に対し、ユーザから提供された画像の他に、同図Bに示すように、QRコードが併せて印字される場合がある。なお、このQRコードの役割については後述する。なお、図6に示す状態の用紙Pが完成した後は、ユーザにより、切手用マークKMが位置する箇所に切手が貼付されるとともに、郵便番号記入欄YMに対し郵便番号が書き込まれる。また、郵便番号記入欄YMの下方に位置する空欄部分に対し住所等が書き込まれる。また、第2面P2のうちの画像の下方に位置する空欄部分に対してもユーザによる書き込みが行われる。なお、本実施形態では、上記のとおり、はがきサイズの用紙Pに対しては表面コートなどのコート処理が施されていない状態となっている。このため、ユーザによる書き込みによりこのはがきサイズの用紙Pの上に載ったインクは、はじかれることなくこの用紙Pに吸収される。なお、上記では、切手用マークKM等を用紙Pに予め印刷しておく場合を一例に説明したが、切手用マークKM等を予め印字しておくのではなく、トナー像形成部100を用いて切手用マークKM等を印字することもできる。なお、この場合は、例えば、第2給紙部32から用紙P無地且つはがきサイズの用紙Pをトナー像形成部100に供給することで、まず、第1面P1に対して切手用マークKM等の印字を行い、その後、この用紙Pを上記にて説明した反転搬送機構を用いて反転する。そして、この用紙Pをトナー像形成部100に再度供給し、トナー像形成部100にて、用紙Pの第2面P2に対して画像を形成する。また上記では、第1面P1に切手用マークKM等が印字され、第2面P2にユーザの記憶媒体から読み出した画像が形成される場合を説明したが、ユーザによっては、第1面P1を無地とし第2面P2のみに画像を形成したい場合もある。かかる場合は、その旨の設定がモニタ18を介してユーザによりなされる。そしてこの場合は、トナー像形成部100に対して第2給紙部32から用紙P無地且つはがきサイズの用紙Pが供給され、この用紙Pの第2面P2のみに画像が形成される。ところで上記では、ユーザが有する記憶媒体から読み出された画像データにより画像を形成する場合を説明したが、画像形成装置1をインターネットなどのネットワークを介して外部サーバ13図2参照に接続し、外部サーバ13から取得した画像データを用いて画像を形成することもできる。なお、上記では説明を省略したが、本実施形態では、個人や、個人商店、小規模の法人なども、外部サーバ13への画像データの登録ができるようになっており、これらの者が所有する画像データも利用することができるようになっている。また、用紙Pへの画像形成に用いる画像データは、インターネット上にて取得することも可能である。さらに、例えば、HDD59画像データ格納部615に複数種類の画像データを予め格納しておき、この画像データを用いて用紙Pの第2面P2に画像を形成することもできる。なお、用紙Pの第2面P2への画像の形成がなされる際には、ユーザによる画像の選択がまず行なわれ、選択された画像が用紙Pに対して形成される。ここで、ユーザによる画像の選択に際しては、例えば、図7モニタ18における表示例を示した図に示すように、モニタ18に、複数の画像が表示される。その後、モニタ18がユーザにより押圧されることで、複数の画像の中から画像の選択が行われる。そして選択された画像が用紙Pに対して形成される。なお、外部サーバ13に格納された画像データやHDD59に格納された画像データに基づく画像が用紙Pに形成される際には、画像の対価をユーザに請求することが可能であり、この場合は、図7に示すように、モニタ18上に、各々の画像に対応させて値段を表示する。そして、この値段分の金銭が課金ユニット12図1参照に投入されることを条件として、用紙Pに対する画像形成が行われる。なお、課金ユニット12にて受領された金銭は、画像形成装置1や外部サーバ13などの提供者、画像形成装置1が設置されているコンビニエンスストアの管理者や運営者、画像の提供者、画像の著作権者などに予め定められた比率で分配される。なお、上記では説明を省略したが、外部サーバ13に格納される画像データやHDD59に格納される画像データとしては、例えば漫画やアニメのキャラクターについての画像データを挙げることができる。また、スポーツ選手についての画像データなども挙げることができる。さらに、風景写真の画像データや、フレームなどの装飾用の模様についての画像データを挙げることができる。さらに、本実施形態では、用紙Pに対して画像を形成する際、用紙Pの余白部分に、例えば企業広告や企業名などを印字することができる。なお、企業広告や企業名などの印字を行う場合には、ユーザが画像データを取得する際にユーザに請求される対価を値下げするようにしてもよい。付言すると、本実施形態では、有料の画像データの場合には、上記のとおり、モニタ18上に、各画像の値段を表示され、この値段に応じた金銭が支払われることを条件として画像が形成されるが、企業広告や企業名などを印字する場合には、画像の取得に要する対価画像の値段を値下げすることができる。また、用紙Pに形成される画像が、ユーザが有する記憶媒体から読み出された画像ではなく、外部サーバ13などから取得された画像ユーザ以外の第三者から提供された画像である場合には、画像提供者名、画像の著作権者なども印字することができる。また、画像の説明文が画像データに関連付けられている場合には、この説明文も用紙Pに印字することができる。また、キャンペーンなどが実施されている場合には、画像に加え、キャンペーンに関する情報を印字することができる。また、用紙Pに対して形成される画像が、写真の画像である場合には、この写真の画像データに関連付けられている情報も、用紙Pに印字することができる。例えば、写真の撮影地、撮影日付、撮影者などの情報を印字することができる。なお、これらの情報を全て印字することもできるしユーザにより選択された情報を印字することもできる。ところで、本実施形態では、撮影日付などの情報を用紙Pの余白に対して印字することができるようになっている。ここで、一般的に、コンビニエンスストア等に設置されている装置では、写真の画像は、L版L判のサイズで用紙Pに形成されることが多く、また、この場合、用紙Pの縁まで写真の画像が形成されることが多い。かかる場合、画像の周囲に余白が存在しない状態となり、余白に対して、撮影日付などの情報を印字することが難しくなる。かかる場合、写真画像中に撮影日付などの情報を印字せざるを得なくなってしまう。一方で本実施形態の構成では、L版よりも大きいはがきサイズの用紙Pへの画像形成が可能となっており、第1給紙部31等から供給されたはがきサイズの用紙Pに対してL版のサイズで画像を形成した場合、図8L版のサイズで画像を形成した際の状態を示した図に示すように、画像の周囲に余白ができるようになる。そしてこの場合、この余白に対して撮影日時などの情報を印字することができるようになる。また、写真の画像を用紙Pに形成するに際しては縁なしで画像形成がされることも多い。ここで、縁なしで画像の形成を行うに際し、写真の画像を用紙Pに対してそのまま形成する場合、画像の形成位置のずれに起因して、用紙Pの縁部に余白が生じてしまうことがある。このため、縁なしで用紙Pに画像を形成する際には画像データを用紙サイズよりも大きくなるように拡大したうえで用紙Pへの画像形成を行うことが多い。ところでこの場合、画像データの一部が欠落してしまうことになる。一方で、本実施形態の構成では、上記のとおり、L版のサイズで画像を用紙Pに形成するに際しては、L版よりも大きいはがきサイズの用紙Pに対して画像形成がなされる。このため、本実施形態では、画像データの欠落を伴うことなく、L版のサイズの画像を用紙Pに形成できるようになる。なお、写真の画像を用紙Pに形成する際には、写真画像の画像データを解析し画像の向きを判断することができる。そして、把握した画像の向きに基づき画像データの回転を行い、回転を行った後の画像データに基づき用紙Pに画像を形成することができる。なお、画像の向きの把握、および、画像データの回転は画像処理部616図3参照にて行われる。ここで、第1給紙部31から供給される用紙Pには、切手用マークKMや郵便番号記入欄YMが予め印字されており、用紙Pは方向性を有している。このような場合にこの方向性を考慮せずに、写真の画像を用紙Pに形成してしまうと、用紙Pの第1面P1を見ている状態から用紙Pの表裏を反転させた際に、第2面における画像の天地が逆転していることが起こり得る。ここで、上記のように、画像の向きの把握、および、画像データの回転を行った場合、画像の天地が逆転するなどの上記不具合が生じにくくなる。なお、上記では説明を省略したが、画像の向きは、例えば、写真画像中に含まれる人物の顔の画像を利用して把握することができる。なお、本実施形態では、第1給紙部31の用紙収容部41に用紙Pが一定の向きで収容されるようになっている。付言すると、本実施形態では、画像形成ユニット10のフロントカバー不図示の裏面などに、用紙補給時の用紙収容方法が描かれており、ユーザは、この用紙収容方法に従って用紙Pの補給を行う。具体的には、切手用マークKM等が一定の方向を向いた状態での用紙Pの収納が必要な旨が描かれており、ユーザは、この指示に従って用紙Pの収納を行う。これにより、本実施形態では、用紙収容部41に対して一定の方向を向いた用紙Pが収容されるようになっている。そして、本実施形態では、用紙Pの回転ではなく画像データの回転を行うことで、用紙Pの向きと画像の向きとを揃えるようにしている。なお、このような態様に限られず、用紙収容部41に収容されている用紙Pの向きを用紙Pごとに把握し、把握した用紙Pに向きに応じて画像の回転を行うようにしてもよい。かかる場合、ユーザは、用紙収容部41への用紙Pの補給に際し用紙Pの向きを気にせずにすむ。なお、用紙Pの向きは、例えば、切手用マークKMや郵便番号記入欄YMを検知することで把握することができる。ここで、切手用マークKMや郵便番号記入欄YMは、例えば、CCDラインセンサなどを用いて用紙Pの第1面P1の画像の画像データを取得するとともにこの画像データを解析することで検知することができる。また、用紙Pに形成する画像が写真の画像である場合、例えばこの画像をセピア風にするなど画像の色調を変更することもできる。また、写真の画像がカラーの画像である場合には白黒の画像に色調を変更することもできる。なお、このような色調の変更は画像処理部616にて実行される。また、本実施形態では、画像の端部の画像濃度を画像の縁エッジに向かうに従い低下させ画像と用紙Pとの境界をぼかすフェードアウト処理を選択できるようになっている。なお、この選択は、モニタ18を介してユーザにより行なわれる。また、フェードアウト処理は画像処理部616にて実行される。具体的に説明すると、本実施形態の画像形成装置1では、例えば、図9フェードアウト処理を行った画像が形成された用紙Pを示した図のBに示すように、矩形状に形成された画像の両端部に対してフェードアウト処理を行うことができる。ここで、この例では、5mmの幅に亘ってフェードアウト処理を行なっている。なお、フェードアウト処理を行う幅は、5mm以下とするこが好ましい。また、本実施形態では、モニタ18を介し、ユーザが、フェードアウト処理を行う部分を選択できるようになっている。また、本実施形態では、図9Bに示す矩形状の画像の図中上端部や図中下端部に対してもフェードアウト処理を行うことができるようになっている。さらに本実施形態では、ユーザが、画像の縁エッジの形状を変更できるようになっている。例えば、図10縁の形状を変更した後の画像を示した図のBに示すように、直線状に形成されていた画像の縁を波形形状に変更できるようになっている。なお、画像の縁の形状については複数の形状が予め用意されており、ユーザは、モニタ18を介し、この複数の形状の中から自身が望む形状を選択できるようになっている。また、本実施形態では、縁の形状の変更処理と上記フェードアウト処理とを併用できるようになっている。なお、縁の形状の変更処理は、図10Bに示すように、5mmの幅内で行なうことが好ましい。ところで、上記では、画像形成装置1を用い、用紙Pの第2面P2に対して画像を形成する場合を説明したが、用紙Pの第1面P1に対する宛名や郵便番号の記入を、画像形成装置1を用いて行なうこともできる。このような処理を行う場合は、例えば、まず、ユーザが、自身が有するユーザ端末を用い、宛名情報住所録を外部サーバ13図2参照に登録格納する。なお、宛名情報の外部サーバ13への登録が行われると、登録番号が外部サーバ13にて発行されるとともに、ユーザ端末を介し、この登録番号がユーザに対して通知される。その後、外部サーバ13は、上記宛名情報に基づき宛名面の画像を宛名毎に生成する。その後、画像形成装置1が設けられたコンビニエンスストアへユーザが出向くとともに、ユーザによって、画像形成装置1のモニタ18が操作され上記登録番号の入力が行われる。そして、この登録番号が外部サーバ13に送信される。その後、外部サーバ13にて生成された上記宛名面の画像が外部サーバ13から画像形成装置1に送信される。これによって、宛名面の画像が画像形成装置1にて取得される。また、ユーザは、自身が有する記憶媒体をインタフェース部20に挿入するとともにモニタ18を操作し用紙Pの第2面P2に形成する画像を選択する。なお、本例では、記憶媒体から画像データを読み出す場合を説明するが、HDD59や外部サーバ13等から画像データを取得することもできる。次いで、画像形成装置1によって、用紙Pの第1面P1に対してまず宛名面の画像が形成される宛名や住所の印字が行われる。その後、画像形成部24に設けられた上記反転搬送機構により用紙Pの表裏の反転が行われ、用紙Pの第2面P2に対し、記憶媒体から読み出された画像が形成される。これにより、第1面P1に宛名等が印字され第2面P2に画像が形成されたはがきサイズの用紙Pが完成する。ここで、この処理では、外部サーバ13に宛名情報等を格納しておき用紙Pへの宛名等の印字を行うときに画像形成装置1へ宛名等についての情報を送信する。このため、この処理では、情報漏洩などが起きにくくなる。付言すると、この処理では、画像形成装置1への宛名等の情報の格納を行わずに、画像形成装置1とは異なる場所にて集中的に宛名等の情報が管理される。このため、情報漏洩が起きにくくなっている。なお、用紙Pの第1面P1に印字される上記宛名等の情報は、上記のように、ユーザがユーザ端末を介して住所等を打ち込むことで本実施形態のシステムに入力することもできるし、ユーザが画像形成装置1に設けられたモニタ18にて入力を行うことで本実施形態のシステムに入力することもできる。ところで、モニタ18にて入力を行う場合、作業性が良くなくまた一人のユーザが画像形成装置1を長時間にわたり占有してしまうおそれがある。一方で、上記のように、ユーザがユーザ端末を介して住所等を打ち込む場合は、入力作業を行う際の作業性が良好となる。またこの場合、一人のユーザが画像形成装置1を長時間にわたり占有することが生じにくくなる。なお上記では、コンビニエンスストアに画像形成装置1が設置された場合を一例に説明したが、画像形成装置1は、博物館、美術館、水族館などにも設置することができる。これらの施設では、画像が予め印刷された絵葉書が販売されていることが多いが、現状の販売形態では絵葉書の在庫が必須となる。本実施形態の画像形成装置1を博物館、美術館、水族館などに設置した場合、在庫を持たずに上記絵葉書を販売することができるようになる。即ち、本実施形態の画像形成装置1を設置した場合、ユーザの要求があった場合に画像形成を行って絵葉書を生成することが可能となり、在庫を持たずに絵葉書を販売することができるようになる。なお、絵葉書の販売に当たっては、一枚毎に画像形成を行い、絵葉書を一枚毎に販売することもできる、複数枚の用紙Pに対して異なる画像を形成し、複数枚の絵葉書がセットとなったものを販売することもできる。また、博物館、美術館、水族館などに上記画像形成装置1を設置した場合、従来にはない商品をユーザ来訪者に提供することができるようになる。例えば、施設側で用意したフォーム背景画像にユーザの顔写真が埋め込まれたカードを提供することができる。なお、ユーザの顔写真は施設にて撮影して取得することもできるし、ユーザが予め撮影したものをユーザから提供してもらうことで取得することもできる。また、ユーザの顔写真は、手動で切り出して取得することもできるし顔認識技術を利用して自動で取得することもできる。また、ユーザの顔写真が埋め込まれた上記カードを形成する場合、このカードを印刷した際の日付やユーザが来訪した際の日付をカードの余白部分に併せて印字することもできるし、施設の名称を余白部分に印字することもできる。また、本実施形態の画像形成装置1は、例えば、観光地の商業施設商店、物品販売店や、観光地に設けられている管理事務所や、観光地に設けられている観光案内書に設置することもできる。このような場所に本実施形態の画像形成装置1を設置した場合には、例えば、観光地特有の画像例えば風景画像を予めHDD59などに格納しておき、ユーザ観光客の要求に応じて、これらの画像をはがきサイズの用紙Pに形成することができる。なお、この際、この画像の撮影日時や、画像の形成日時プリント日時、観光地の地名などを併せて印字することができる。ここで、上記にて説明した実施形態では、用紙Pの第1面P1に対して切手用マークKMを印字する場合を説明した。この場合、ユーザによる切手の貼付が必要になる。ところで、このような切手用マークKMに替えて又は切手用マークKMの上に、例えば、料金領収印を印字したり切手の替わりとなる図柄を印字したりすることもできる。この場合、切手の貼付を行わずに、用紙Pを郵送することができるようになる。なお、郵送料金は課金ユニット12図1参照にて収受される。また、上記料金領収印や上記図柄の真贋の判別を可能とするため、この料金領収印や図柄には、例えば赤外線に反応するトナーなど通常用いられるトナーとは異なるトナーを含ませておくことが好ましい。また、上記では説明を省略したが、画像形成装置1には、図1に示すように、画像形成装置1を操作するユーザを検知する検知センサSEを設けることが好ましい。このように検知センサSEを設けた場合、省エネモードから復帰してから一枚目の用紙Pが排出されるまでの時間をより短くすることができるようになる。ここで本実施形態では、モニタ18等に対する操作が予め定められた時間なされかった場合に、省エネモードに設定され、各部に対する給電が停止される。そして、検知センサSEによりユーザが検知された場合、通常モードに復帰し定着部200など各部への給電が再開される。ここで、省エネモードを解除するためのボタンを設けておき、このボタンがユーザにより押圧された際に省エネモードを解除する構成とすることもできるが、この場合、ボタンの押圧があった時点を開始点として各部への給電を再開する。一方で、本実施形態では、ユーザが画像形成装置1の前に立った時点でユーザが検知センサSEにより検知されて各部への給電が再開される。このため、本実施形態では、ボタン操作によって省エネモードが解除される場合に比べ、省エネモードからの復帰がより短い時間で行われるようになる。なお、コンビニエンスストアなどでは人の出入りが多く、検知センサSEにて単にユーザを検知する構成であると、省エネモードから復帰処理が頻繁になされてしまうおそれがある。付言すると、画像形成装置1が使用されないにも関わらず、画像形成装置1の前を単に人が通過することによって省エネモードからの復帰処理がなされてしまうおそれがある。このため、本実施形態では、まず、検知センサSEからユーザまでの距離が30cm以内である場合に検知センサSEによるユーザの検知がなされるようにしている。なお、上記30cmという値は、モニタ18へユーザが手を伸ばした際の画像形成装置1からユーザまでの距離を考慮して決定したものである。また、本実施形態では、予め定められた時間以上、検知センサSEによる検知がなされたときに、省エネモードからの復帰処理を行うようにしている。これにより、画像形成装置1が使用されないにも関わらず省エネモードからの復帰がなされることが抑制される。なお、上記予め定められた時間としては、例えば2秒を挙げることができる。ユーザの歩行速度を例えば時速3km買い物時等は標準の時速4kmよりも歩行速度は低下、画像形成装置1の装置幅を100cmと想定した場合、画像形成装置1の通過に要する時間は約1秒となる。付言すると、画像形成装置1を利用しないユーザは約1秒で画像形成装置1の前を通過する。このため、余裕をみて2秒に設置すれば、画像形成装置1を利用しないユーザ画像形成装置1の前を単に通過するユーザによって省エネモードからの復帰がなされることを抑制可能となる。なお、上記予め定められた時間は、変更可能となっている。画像形成装置1が設置されて場所毎に周囲の状況は異なり、人の出入りがあまりない場合や人の出入りが極めて多い場合があり得る。また、画像形成装置1の周囲の機器、商品、商品棚、画像形成装置1の前面のスペースなどによっても、画像形成装置1の周囲における人の流れが変わってくる。このため、本実施形態では、上記予め定められた時間を変更可能とし、省エネモードからの復帰がより確実になされるようにしている。なお、本画像形成装置1では、予め定められた時間の変更は、モニタ18を介して行われる。ところで本実施形態では、ユーザにより選択された画像が有料の画像である場合、ユーザによる対価の支払いを条件としてこの画像を用紙Pに対して形成する。ところで、本画像形成装置1では、有料の画像以下、有料画像と称するを用紙Pへ形成した後、この用紙Pを画像読み取り部22にセットし複写処理を行うことで、ユーザは、有料画像が載った用紙Pをより安価に入手可能となる。付言すると、本実施形態では、有料画像の用紙Pへの印刷よりも複写処理により用紙Pに画像を形成する方が、費用が安くなる料金設定となっている。さらに説明すると、有料画像を用紙Pに一旦印刷した後に複写処理を行う方が、有料画像を複数枚の用紙Pに順次印刷していくよりも費用が安くなる。ところでこの場合、画像の提供者や著作権者等が受け取る対価が少なくなってしまう。このため本実施形態では、次の処理を行うようにしている。本実施形態では、まず、画像読み取り部22により画像が読み取られる場合、ユーザによる押さえ板222図4参照の開放操作がなされ、次いで、プラテンガラス221の上に用紙Pが載せられる。その後、押さえ板222の閉操作がユーザによりなされる。ここで、本実施形態では、図11制御部60にて実行される処理を示したフローチャートに示すように、押さえ板222の閉操作がユーザによりなされた否かを画像読み取り制御部612が監視しているステップ101。そして、押さえ板222の閉操作を検知した場合、サイズ検知手段の一例としての画像読み取り制御部612が、サイズ検知センサSK図4参照からの出力に基づき、プラテンガラス221上の用紙Pのサイズを検知するステップ102。その後、サイズ判断部618が、ステップ102にてサイズが検知された用紙Pのサイズがはがきサイズであるか否かを判断するステップ103。そして、ステップ103にて、用紙Pのサイズがはがきサイズであると判断された場合、操作部制御手段として機能するUI制御部613が、モニタ18に、はがきサイズの用紙Pへの複写を行えない旨の表示を行うステップ104。また、この場合、UI制御部613は、モニタ18上における表示を、はがきサイズの用紙Pの選択を行うことができない表示に変更するステップ105。付言すると、操作部の一例としてのモニタ18には、通常、複写を行う用紙P複写先の用紙Pのサイズを選択するための表示がなされているが、この表示を、はがきサイズの用紙Pの選択を行うことができない表示に変更する。これにより、本実施形態では、はがきサイズの用紙Pへの複写ができないようになる。付言すると、第3給紙部33図4参照に収容されているA4の用紙Pなどはがきサイズ以外のサイズの用紙Pについては選択できるが、はがきサイズの用紙Pについては選択できないようになる。なお、本実施形態では、モニタ18における表示を変更することではがきサイズの用紙Pの選択をできないようにしたが、はがきサイズの用紙Pの選択をできないようにする手法はこれに限られない。例えば、シャッタなどを用意しておき、このシャッタを駆動しこのシャッタで一部の操作ボタンを覆うことでも、はがきサイズの用紙Pの選択をできないようにすることができる。ところで上記の処理では、有料画像以外の画像以下、非有料画像と称することがあるであってもはがきサイズの用紙Pへ複写もできないものなってしまう。例えば、ユーザが自身で描いた画像などは有料画像ではないが、上記の処理では、このような画像の複写処理もできないものとなってしまう。さらに説明すると、上記の処理では、はがきサイズの用紙Pに画像が描かれている場合には、一律に、はがきサイズの用紙Pへの複写ができなくなってしまう。このような不具合を回避するため以下のような第2の処理を実行することもできる。第2の処理では、まず、画像形成装置1にてはがきサイズの用紙Pに画像を形成する際に、画像の他にQRコードを形成する。具体的には、例えば、図6Bに示したように、用紙Pの第2面P2の余白にQRコードを形成する。なお、本実施形態では、QRコードを用いる場合を説明するが、QRコードに替え、1次元のバーコードや、赤外線の照射により読み取ることができるコード画像などを用いることもできる。ここで、処理の詳細を説明すると、QRコードの形成に際しては、まず、図12第2の処理における処理の流れを示したフローチャートに示すように、情報解析部619が、ユーザにより選択された画像の画像データ記憶媒体やHDD59などから読み出され且つユーザにより選択された画像データを取得するステップ201。次いで、情報解析部619が、画像データに関連付けられている情報を解析し、複写が禁止されている画像であるか否かを判断するステップ202。そして、ステップ202にて、複写が禁止されている画像であると判断された場合、QRコード生成部617が、複写を禁止する旨の情報を含んだQRコードの画像データを生成するステップ203。一方、ステップ202にて、複写が禁止されている画像であると判断されなかった場合、QRコード生成部617が、複写を禁止する旨の情報を含まないQRコードの画像データを生成するステップ204。その後、画像処理部616が、ステップ203またはステップ204にて生成されたQRコードの画像データと、ステップ201にて取得された画像データの両者を含む合成画像データを生成するステップ205。その後、画像形成制御部611が、画像形成部24に設けられた各機構の制御を行い、ステップ205にて生成された合成画像データに基づき、はがきサイズの用紙Pに対して画像を形成するステップ206。これにより、用紙Pの第2面P2は、図6Bに示す状態となる。なお、上記の処理では、複写が禁止されている画像ではない場合でも、複写を禁止する旨の情報を含まないQRコードの画像データを生成し、そして、このQRコードを用紙Pに形成するが、複写が禁止されている画像ではない場合、QRコードの生成およびQRコードの用紙Pへの形成を省略することもできる。次に、上記QRコードが形成された用紙Pが画像読み取り部22にセットされ画像読み取り部22による読み取りが行われた際の処理について、図13制御部60にて実行される処理を示したフローチャートを参照しながら説明する。まず、上記と同様、ユーザによる押さえ板222の開放操作がなされ、次いで、プラテンガラス221の上に用紙Pが載せられる。そして、押さえ板222の閉操作がユーザによりなされると、画像読み取り制御部612が、サイズ検知センサSK図4参照からの出力に基づき、プラテンガラス221上の用紙Pのサイズを検知するステップ301。その後、ユーザによって不図示のスタートボタンが押圧されると、画像読み取り制御部612が、スキャナユニット223図4参照を動作させ、プラテンガラス221の上に置かれた用紙P上の画像の読み取りを行うステップ302。その後、画像処理部616が、ステップ302の処理により取得された画像データを解析しステップ303、画像データにQRコードが含まれているか否かを判断するステップ304。ここで、QRコードが含まれていないと判断された場合は、画像形成制御部611が、ユーザが希望するサイズの用紙Pに対して、ステップ302の処理により取得された画像データに基づく画像を形成するステップ312。付言すると、この場合、用紙サイズの制限が特に設定されずに複写処理が行われる。ここで、ステップ312の処理について詳細に説明する。ステップ312にて行われる用紙Pへの画像形成に際し、例えば、ユーザがモニタ18を介してはがきサイズの用紙Pを既に指定している場合には、はがきサイズの用紙Pに対して画像形成が行われる。また、例えば、ステップ301にて検知された用紙Pのサイズがはがきサイズであり、また、複写を行う際のモードが等倍モードや自動モードに設定されている場合も、はがきサイズの用紙Pに対して画像形成が行われる。また、ユーザがモニタ18を介してA4などのはがきサイズ以外の用紙Pを指定している場合には、はがきサイズ以外の用紙Pへ画像形成がなされる。一方、ステップ304にて、QRコードが含まれていると判断された場合、画像処理部616がこのQRコードを解析しQRコードに含まれている情報を取得するステップ305。次いで、画像処理部616が、ステップ305にて取得した情報に複写を禁止する旨の情報が含まれているか否かを判断するステップ306。ここで、複写を禁止する旨の情報が含まれていない場合は、ステップ312の処理が行われるようになり、上記にて説明したように、ユーザが希望するサイズの用紙Pに対して画像が形成されるようになる。一方で、複写を禁止する旨の情報が含まれている場合は、サイズ判断部618が、複写を行うとしている用紙P複写先の用紙Pのサイズがはがきサイズであるか否かを判断するステップ307。ここで、例えば、モニタ18がユーザにより予め操作され複写先の用紙Pのサイズとしてはがきサイズがユーザにより予め選択されている場合には、複写先の用紙Pのサイズは、はがきサイズであると判断される。また、例えば、ステップ301にて検知された用紙Pのサイズがはがきサイズであり、また、複写先の用紙Pのサイズが特に入力されておらず、等倍モードや自動モードに設定されている場合も、複写先の用紙Pのサイズは、はがきサイズであると判断される。その一方で、モニタ18が予め操作され複写先の用紙Pのサイズとして例えばA4が予め選択されている場合には、複写先の用紙Pのサイズは、はがきサイズではないと判断される。そして、複写先の用紙Pのサイズがはがきサイズであるとステップ307にて判断された場合、上記と同様、UI制御部613が、モニタ18に、はがきサイズの用紙Pへの複写を行えない旨の表示を行うステップ308。付言すると、本実施形態では、モニタ18がユーザにより予め操作されはがきサイズの選択がユーザにより既になされている場合などには、ステップ307にて、複写先の用紙Pのサイズがはがきサイズであると判断されるが、この場合、通知手段としても機能するUI制御部613が、はがきサイズの用紙Pへの複写を行えない旨の表示はがきサイズ以外のサイズの選択をユーザに促す通知の一例を行う。これにより、はがきサイズ以外のサイズの選択をユーザに促す形となり、はがきサイズ以外のサイズの選択がユーザによりなされるようになる。その後、本実施形態では、UI制御部613が、モニタ18における表示を、はがきサイズ以外のサイズの用紙Pの選択を可能とする表示に変更するステップ309。付言すると、モニタ18における表示を、はがきサイズの用紙Pの選択を行うことができない表示に変更する。なお、上記では説明を省略したが、上記ステップ307にて、複写先の用紙Pのサイズがはがきサイズではないと判断された場合は、ステップ312の処理が行われ、はがきサイズ以外のサイズの用紙Pであってユーザが希望するサイズの用紙Pに対して画像が形成されるようになる。ステップ309の処理の後、画像形成制御部611が、モニタ18に対するユーザの操作を検知することで、ユーザにより選択された用紙Pのサイズを把握するステップ310。その後、ユーザにより選択された用紙Pに対する画像形成が画像形成制御部611により行われるステップ311。本実施形態の第2の処理では、以上の処理が行われる結果、はがきサイズの用紙Pに形成された有料画像のはがきサイズの用紙Pへの複写ができなくなる。その一方で、はがきサイズの用紙Pに形成された非有料画像のはがきサイズの用紙Pへの複写はできるようになる。なお、図11にて説明した処理では、画像読み取り部22にセットされた用紙Pのサイズがはがきサイズであるか否かにより、はがきサイズの選択をできるようにするか否かを決定したが、上記にて説明したQRコードの有無も考慮に入れて、はがきサイズの選択ができるようにするか否かを決定することもできる。より具体的には、画像読み取り部22にセットされた用紙Pのサイズがはがきサイズであり、且つ、QRコードが形成されている場合には、はがきサイズの選択をできないようにし、その一方で、画像読み取り部22にセットされた用紙Pのサイズがはがきサイズであったとしても、QRコードが形成されていない場合には、はがきサイズの選択をできるようにする。上記にて言及したが、図11にて示した処理では、画像読み取り部22にセットされた用紙Pのサイズがはがきサイズである場合、一律に、はがきサイズの選択ができなくなってしまう。上記のようにQRコードも考慮に入れて判断する場合、ユーザが形成した画像非有料画像などについてははがきサイズの用紙Pに形成できるようになる。なお、上記の実施形態にて示した各種処理は、画像形成装置1にて実行されるプログラムで実現される。このプログラムは、画像形成装置1を顧客に対して提供する際に、装置の中にインストールされた状態にて提供される場合の他、プログラムをコンピュータが読取可能に記憶した記憶媒体等にて提供する形態が考えられる。この記憶媒体としては、例えばCD-ROM媒体等が該当し、CD-ROM読取装置図示せず等によってプログラムが読み取られることでこのプログラムが実行されるようになる。また、上記プログラムは、例えばプログラム伝送装置図示せずによってネットワークを介して提供される場合もある。