電気鉄道車両の屋根上に設置された起立倒伏可能な枠組と、該枠組上に支持され、トロリ線と摺動するすり板体を保持する舟体と、を具備するパンタグラフであって、前記枠組の左右の枠体の頂部を繋ぐ天井管を有し、該天井管に、揚力付加部材が付設されていることを特徴とする揚力調整部材付きパンタグラフ。前記揚力付加部材が下方に垂下する板状の部材であることを特徴とする請求項1に記載の揚力調整部材付きパンタグラフ。前記揚力付加部材が下方に突出する角を有する部材であることを特徴とする請求項1に記載の揚力調整部材付きパンタグラフ。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたものであって、トロリ線からの離線を防止するために、車両速度によらず揚力がプラスとなるように改良された揚力調整部材付きパンタグラフを提供することを目的とする。本発明の揚力調整部材付きパンタグラフは、電気鉄道車両の屋根上に設置された起立倒伏可能な枠組と、該枠組上に支持され、トロリ線と摺動するすり板体を保持する舟体と、を具備するパンタグラフであって、前記枠組の左右の枠体の頂部を繋ぐ天井管を有し、該天井管に、揚力付加部材が付設されていることを特徴とする。パンタグラフにおいては、車両速度が速くなると接触力変動が大きくなって離線しやすくなる。この離線低減のためには、車両速度に対してある程度プラス傾斜の揚力特性を有することが望ましい。本願発明においては、天井管に揚力付加部材を付設して、接触力がマイナスにならないように揚力で接触力を補充するので、離線を抑えることができる。なお、揚力付加部材の具体的な構成例としては、一般にステンレス製の丸管である天井管に、下方出っ張り形状などの揚力付加部材を付設したものとできる。本発明においては、前記揚力付加部材が下方に垂下する板状の部材、あるいは、下方に突出する角を有する部材であることとできる。天井管から下方に垂下する、あるいは、下方に突出する部位を設けることにより、天井管の周囲で流れ場が変化する。そして、舟体の上方を流れる気流の速度が、下方を流れる気流の速度よりも速くなって、天井管に揚力が発生すると考えられる。したがって、天井管に下方に垂下する板状部材や、下方に突出する角を有する部材を付設することにより、天井管を介して舟体に揚力を与えることができる。パンタグラフにおいては、車両速度が上がると揚力も上がるような特性を有することが望ましい。そこで、天井管に揚力付加部材を付設して天井管に揚力を付加することにより、揚力で接触力を補充できるので、離線の発生を抑えることができる。揚力付加部材とは、具体的には、天井管から下方に垂下する、あるいは、下方に突出する部材とできる。このような部材を付設することにより、舟体の上方を流れる気流の速度が、下方を流れる気流の速度よりも速くなって、天井管に揚力が発生すると考えられる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。まず、図3、図4を参照して、本発明の揚力調整部材付きパンタグラフの一実施の形態に係る全体の構造を説明する。図3はパンタグラフの斜視図、図4はパンタグラフの構造を模式的に説明する側面図である。この揚力調整部材付きパンタグラフ1は、トロリ線Tと摺動するすり板体11を保持する舟体10と、舟体10を支持し、電気鉄道車両の屋根3に起立倒伏可能に設置された枠組20とを主に備える。これらは、図4に示すように、車両の屋根3に碍子4を介して固定されたフレーム5に取り付けられている。舟体10は、車体の幅方向左右方向に沿って延びる箱状体である。舟体10は、一例でアルミニウム合金等で作製される。この例では、2個の舟体10が、走行方向前後方向に平行に並んでいる。各舟体10の上面には、すり板11が取り付けられている。すり板11は、一例で鉄系や銅系の焼結合金、あるいは、カーボン系材料等で作製される。このすり板11がトロリ線Tに直接接触する。この例のように舟体10を2個備えることにより、いずれかのすり板11を確実にトロリ線Tに着線させることができる。2個の舟体10は、両端付近で左右の舟支え13に支持されている。各舟支え13には、左右方向を外方向に延びるホーン14図3参照が取り付けられている。枠組20は、この例では下枠交差型であり、図4に示すように、前後の枠体21A、21Bを有する。各枠体21は、回動可能に連結された上枠22と下枠23とからなる。各枠体21の上枠22の上端は天井管25に連結されている。天井管25は、左右方向に延びる、例えば金属製の円筒状の管である。天井管25には揚力付加部材30が付設されている。揚力付加部材30については後述する。この天井管25の両端には、左右の舟支え13が支持されている。図4に示すように、一方この例では前側の枠体21Aの下枠23の下端は主軸41に連結されている。主軸41は、フレーム5上の取付フランジ42に回動可能に取り付けられている。同時に、同下枠23の下端は、フレーム5に配置された主バネ43に連結されている。主バネ43は、枠組20に上昇力を与えるバネである。主軸41には、釣り合い棒45の一端が連結されている。釣り合い棒45のもう一方の端部は、フレーム5上の取付フランジ46で、もう一方この例では後側の枠体21Bの下枠23の下端に連結されている。この揚力調整部材付きパンタグラフ1は、以下の通りに昇降動作する。舟体10を上昇させるには、図示しない解除機構を解除して主バネ43を縮める。すると、この主バネ43の復元力を受けて主軸41が図の反時計方向に回動し、これにより、前側の枠体21Aの下枠23が起き上がる。同時に、釣り合い棒45を介して後側の枠体21Bの下枠22も起き上がる。各下枠23の起き上がりにより、各枠体21の上枠22が間接運動をして枠組20が伸び、天井管25を介して舟支え13を持ち上げる。このようにして舟体10が上昇し、すり板11がトロリ線Tに押し当てられる。逆に、舟体10を下降させるには、図示しない折り畳み用シリンダで、前側の枠体21Aの下枠23を倒す。これとともに主軸41が図の時計方向に回動し、釣り合い棒45を介して後側の枠体21Bの下枠23が倒れる。すると、各枠体21の上枠22が折りたたまれて、天井管25を介して舟体10が下降する。枠組21の折り畳み状態では、主バネ43が伸びた状態となり、図示しないカギ装置でロックすることにより、パンタグラフ1を折り畳み状態でロックできる。図1、図2を主に参照して、本発明の第1の実施の形態に係る揚力調整部材付きパンタグラフの構造を説明する。図1Aはパンタグラフの正面図、図1Bは天井管の側断面図である。この例の揚力調整部材付きパンタグラフの天井管25には、2枚の下方に垂下する板状の部材30揚力付加部材が付設されている。板状部材30は、天井管25の左右方向の中央に対してほぼ対称な位置に、左右方向に並んで取り付けられている。板状部材30は、樹脂や金属等で作製され、例えば、図1Bに示すように、断面形状が円弧状の取付部30aと、同取付部30aの下端からほぼ垂直に下方に延びる暖簾状の垂下部30bとを有する。取付部30aを天井管25に沿って当てて垂下部30bをほぼ垂直に垂下する姿勢として、取付部30aをビス31などで天井管25に固定することにより、板状部材30を天井管25に取り付けることができる。このように板状部材30を天井管25に取り付けることによって、パンタグラフ1の揚力が向上する理由は以下のように推測される。天井管25から下方に垂下する部材が存在すると、天井管25の周囲、特に、舟体の上方と下方とで流れ場が変化する。そして、舟体の上方を流れる気流の速度が、下方を流れる気流の速度よりも速くなって、天井管25に揚力が発生する。なお、揚力の向上度合いは、板状部材30の垂下部30bの長さや面積によって変わることが実験によって確認されているので、搭載される車両の速度や走行区間におけるトンネルの頻度トンネル内では一般に対向風速が増加するためなどに応じて、垂下部30bの長さや面積を選定する。また、本例では、2枚の板状部材30を左右方向に並べて取り付けたが、1枚とすることや3枚以上とすることもできる。図2を参照して、本発明の第2の実施の形態に係る揚力調整部材付きパンタグラフの構造を説明する。図2Aはパンタグラフの正面図、図2Bは天井管の側断面図である。この例の揚力調整部材付きパンタグラフの天井管25には、2個の角柱の部材50揚力付加部材が付設されている。角柱部材50は、図2Cに示すように、1個の角Cが下方に突出する姿勢で、天井管25の左右方向の中央に対してほぼ対称な位置に、左右方向に並んで取り付けられている。角柱部材50も樹脂や金属で作製され、図2Bに示すように、天井管25と同等の径の貫通孔51を有する角柱を縦に二分割したもので構成できる。各分割片52で天井管25を挟んで、いずれかの角を下方に突出する姿勢として、各分割片52をビス53などで天井管25に固定することにより、角柱部材50を天井管25に取り付けることができる。この例のパンタグラフも、図1のパンタグラフと同様の理由で揚力を向上できると考えられる。なお、角柱部材50には、上下に角部があるが、舟体10の存在により角柱部材50の上下の空気流れ状況は異なるので、上下の角部の周辺の空気流乱れも互いに異なる。このように天井管25から下方に垂下する、あるいは、下方に突出する部位が存在することで揚力を向上させることができるので、これらの実施例以外にも、下方に垂下あるいは突出する部位を有する部材を使用することができる。例えば、図2で示した角柱部材ではなく三角柱状の部材を使用して、同部材の一つの角が下方に突出するように天井管に取り付けてもよい。また、本実施例では下枠交差形のパンタグラフについて説明したが、菱形やシングルアーム型のパンタグラフにも適用できる。次に、図5のグラフを参照して本発明の揚力調整部材付きパンタグラフの揚力を計測した実験結果を説明する。グラフの縦軸は揚力N、横軸は風速車両速度km/hを示す。比較例として、揚力付加部材を付設しないものを挙げた。比較例の揚力付加部材なしのものは、車両速度が上がるにつれて徐々に揚力も上がっているが、最大でも5Nに達していない。これに対して、図1、図2で示した本発明の揚力調整部材付きパンタグラフも、車両速度が上がるにつれて徐々に揚力も上がってくる。そして、車両速度が70km/hを超えるとより一層揚力が上がり始め、最大で18N程度に達している。このことから、本発明のパンタグラフは、車両速度が速い状態で特に揚力が向上することが確認された。