"検出対象に機械的に連結された稼動部の位置に関する検出信号を出力する出力手段を備えて且つ、該検出信号に基づき算出される位置を、前記稼動部の位置が基準位置となるタイミングを特定する特定手段に利用させる位置検出装置において、前記稼動部の基準位置を含む規定領域において、前記検出信号に応じて算出される位置の変化速度を、前記検出対象の変位から想定される速度よりも大きくする変化速度増大手段とを備えることを特徴とする位置検出装置。前記検出対象は、回転体であり、前記稼動部は、ロータであり、前記特定手段は、前記ロータの回転角度が前記基準位置としての基準角度となるタイミングを特定する手段であり、前記出力手段は、周期的な励磁信号によって励磁される励磁用コイルと、該励磁用コイルに生じる磁束が鎖交する検出用コイルとを備え、前記励磁信号が振幅中心以外の任意の位相となるときにおいて前記検出用コイルを鎖交する磁束が前記ロータの回転に伴って変動するように、前記励磁用コイル、前記検出用コイルおよび前記ロータを設定することで、前記検出用コイルに誘起される電圧を前記検出信号として出力するものであり、前記検出信号は、前記励磁信号が振幅中心以外の任意の位相にある場合についての前記検出用コイルに誘起される電圧が前記ロータの回転に応じて正弦波状に変化することを前提に、前記検出対象の回転角度情報として利用されるものであり、前記変化速度増大手段は、前記ロータの基準角度を含む規定領域において、前記励磁信号が振幅中心以外の任意の位相にある場合についての前記検出用コイルに誘起される電圧の変化速度を、該電圧が前記ロータの回転に応じて正弦波状に変化するとした場合に前記規定領域において想定される変化速度よりも大きくするものであることを特徴とする請求項1記載の位置検出装置。前記検出用コイルは、前記ロータの互いに相違する3箇所以上の回転角度に対応して設けられた各検出用コイル部の直列接続体であり、前記変化速度増大手段は、前記検出用コイル部のターン数の設定によって構成されるターン数設定手段を備えることを特徴とする請求項2記載の位置検出装置。前記ターン数設定手段は、前記ロータを前記基準角度に対して前記検出用コイルの電圧の絶対値が増加する側にずらした際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも大きくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記検出用コイル部の少なくとも1つのターン数の設定を変更することを特徴とする請求項3記載の位置検出装置。前記ターン数設定手段は、前記ロータを前記基準角度に対して前記検出用コイルの電圧の絶対値が減少する側にずらした際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも小さくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記検出用コイル部の少なくとも1つのターン数の設定を変更することを特徴とする請求項3または4記載の位置検出装置。前記基準角度は、前記検出用コイルの電圧が極値となる回転角度であり、前記ターン数設定手段は、前記ロータを前記基準角度に対して正負双方の回転方向にずらした際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも小さくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記検出用コイル部の少なくとも1つのターン数の設定を変更することを特徴とする請求項3記載の位置検出装置。前記ターン数設定手段は、前記基準角度において前記ロータに最近接する前記検出用コイル部について、そのターン数を前記正弦波とするためのもの以上に設定することを特徴とする請求項6記載の位置検出装置。前記検出用コイルは、前記ロータの互いに相違する3箇所以上の回転角度に対応して設けられた各検出用コイル部の直列接続体であって且つ、誘起される電圧の位相が互いに相違する一対の直列接続体を備え、前記ターン数設定手段は、前記一対の直列接続体の少なくとも一方を構成する前記検出用コイルのターン数の設定によって構成されることを特徴とする請求項3~7のいずれか1項に記載の位置検出装置。前記励磁用コイルおよび前記検出用コイルは、ステータに設けられるものであり、前記ロータは、前記励磁用コイルおよび前記検出用コイル間の相互インダクタンスを、前記検出対象の回転に伴って変化させるものであり、前記変化速度増大手段は、前記ロータおよび前記ステータの少なくとも一方の形状の設定によって構成される形状設定手段を備えることを特徴とする請求項2~8のいずれか1項に記載の位置検出装置。前記形状設定手段は、前記ロータを前記基準角度から前記検出用コイルの電圧の絶対値を増加させる側に回転させる際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも大きくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記ロータの形状の設定を変更することを特徴とする請求項9記載の位置検出装置。前記基準角度から前記検出用コイルの電圧の絶対値を増加させる側の回転方向は、前記基準角度の両側のそれぞれの回転方向であることを特徴とする請求項10記載の位置検出装置。前記形状設定手段は、前記ロータを前記基準角度から前記検出用コイルの電圧の絶対値を減少させる側に回転させる際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも小さくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記ロータの形状の設定を変更することを特徴とする請求項9記載の位置検出装置。前記基準角度は、前記検出用コイルの電圧の絶対値が極大値となる回転角度であり、前記形状設定手段は、前記ロータを前記基準角度の両側のそれぞれに回転させる際に前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも小さくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記ロータの形状の設定を変更することを特徴とする請求項12記載の位置検出装置。前記形状設定手段は、前記ロータのうち前記ロータが前記基準角度にある際に前記検出用コイルとの距離が最小となる部分について、該部分と前記検出用コイルとの距離を前記正弦波状とするためのもの以下に設定することを特徴とする請求項13記載の位置検出装置。前記形状設定手段は、前記ロータの形状の設定によって構成されるロータ形状設定手段を備えることを特徴とする請求項9~14のいずれか1項に記載の位置検出装置。前記基準角度は、該基準角度から正方向および負方向に前記ロータが回転した場合の前記検出用コイルの電圧の絶対値を増加させるものであり、前記形状設定手段は、前記ロータの形状の設定によって構成されるロータ形状設定手段を備え、前記ロータ形状設定手段は、前記ロータと前記検出用コイルとの距離が最小となる箇所における前記ロータと前記検出用コイルとの距離を前記正弦波状とするためのものよりも小さく設定することを特徴とする請求項9記載の位置検出装置。前記形状設定手段は、ステータの形状の設定によって構成されるステータ形状設定手段を備えることを特徴とする請求項9~14のいずれか1項に記載の位置検出装置。前記励磁用コイルおよび前記検出用コイルは、ステータに設けられるものであり、前記ロータは、前記励磁用コイルおよび前記検出用コイル間の相互インダクタンスを、前記検出対象の回転に伴って変化させるものであり、前記変化速度増大手段は、前記ロータおよび前記ステータの少なくとも一方を構成する部材の磁気特性の分布の設定によって構成される特性分布設定手段を備えることを特徴とする請求項2記載の位置検出装置。前記検出対象は、回転体であり、前記稼動部は、ロータであり、前記特定手段は、前記ロータの回転角度が前記基準位置としての基準角度となるタイミングを特定する手段であり、前記検出信号に基づき、前記ロータの回転角度と相関を有する角度相関量を算出する角度相関量算出手段と、前記角度相関量を目標値にフィードバック制御するための操作量に基づき前記回転角度を算出する角度算出手段と、をさらに備え、前記変化速度増大手段は、前記フィードバック制御のゲインを変更するゲイン変更手段を備えることを特徴とする請求項1記載の位置検出装置。前記検出信号に基づき、前記ロータの回転角度と相関を有する角度相関量を算出する角度相関量算出手段と、前記角度相関量を目標値にフィードバック制御するための操作量に基づき前記回転角度を算出する角度算出手段と、をさらに備え、前記角度相関量算出手段は、前記検出信号に前記角度算出手段によって算出される回転角度を独立変数とする擬似三角関数値を前記検出信号に乗算することで、前記ロータの回転角度と前記算出される回転角度との誤差に応じた信号を前記角度相関量として算出するものであり、前記変化速度増大手段は、前記擬似三角関数値を三角関数値に対して変更する関数変更手段を備えることを特徴とする請求項2記載の位置検出装置。前記検出信号に基づき、前記ロータの回転角度と相関を有する角度相関量を算出する角度相関量算出手段と、前記角度相関量を目標値にフィードバック制御するための操作量に基づき前記回転角度を算出する角度算出手段と、をさらに備えることを特徴とする請求項2~20のいずれか1項に記載の位置検出装置。ところで、上記のように算出される回転角度φを誤差相関量をゼロにフィードバック制御するためオン操作量とする場合、フィードバック制御によって回転角度φがハンチングする現象が生じうる。ここで、回転角度φが基準角度の進角側および遅角側間で振動する場合、上記基準信号が複数回出力されることとなる。そしてこの場合には、回転速度の算出精度が低下したり、誤差補正を適切に行なうことができなくなったりするなどの問題が生じうる。本発明は、上記課題を解決する過程でなされたものであり、その目的は、検出対象に機械的に連結されたロータの回転角度の検出信号を出力する出力手段を備えて且つ、該検出信号に基づき算出される回転角度を、前記ロータの回転角度が基準角度となるタイミングを特定する特定手段に利用させる新たな位置検出装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、およびその作用効果について記載する。請求項1記載の発明は、検出対象に機械的に連結された稼動部の位置に関する検出信号を出力する出力手段を備えて且つ、該検出信号に基づき算出される位置を、前記稼動部の位置が基準位置となるタイミングを特定する特定手段に利用させる位置検出装置において、前記稼動部の基準位置を含む規定領域において、前記検出信号に応じて算出される位置の変化速度を、前記検出対象の変位から想定される速度よりも大きくする変化速度増大手段とを備えることを特徴とする。上記発明では、基準位置を含む規定領域における上記位置の変化速度を検出対象の変位から想定される速度よりも大きくするために、検出対象の位置として認識される値が規定領域を通過する速度が検出対象の変位の速度から想定されるものよりも速くなる。このため、ノイズによって基準位置が誤って複数回認識される事態の発生確率を低減させたり、上述したフィードバック制御による位置の振動が基準位置で生じる確率を低減させたりすることができる。請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明において、前記検出対象は、回転体であり、前記稼動部は、ロータであり、前記特定手段は、前記ロータの回転角度が前記基準位置としての基準角度となるタイミングを特定する手段であり、前記出力手段は、周期的な励磁信号によって励磁される励磁用コイルと、該励磁用コイルに生じる磁束が鎖交する検出用コイルとを備え、前記励磁信号が振幅中心以外の任意の位相となるときにおいて前記検出用コイルを鎖交する磁束が前記ロータの回転に伴って変動するように、前記励磁用コイル、前記検出用コイルおよび前記ロータを設定することで、前記検出用コイルに誘起される電圧を前記検出信号として出力するものであり、前記検出信号は、前記励磁信号が振幅中心以外の任意の位相にある場合についての前記検出用コイルに誘起される電圧が前記ロータの回転に応じて正弦波状に変化することを前提に、前記検出対象の回転角度情報として利用されるものであり、前記変化速度増大手段は、前記ロータの基準角度を含む規定領域において、前記励磁信号が振幅中心以外の任意の位相にある場合についての前記検出用コイルに誘起される電圧の変化速度を、該電圧が前記ロータの回転に応じて正弦波状に変化するとした場合に前記規定領域において想定される変化速度よりも大きくするものであることを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項2記載の発明において、前記検出用コイルは、前記ロータの互いに相違する3箇所以上の回転角度に対応して設けられた各検出用コイル部の直列接続体であり、前記変化速度増大手段は、前記検出用コイル部のターン数の設定によって構成されるターン数設定手段を備えることを特徴とする。検出用コイルに誘起される電圧は、検出用コイルの鎖交磁束数に依存する。このため、検出用コイル部のターン数によって、検出用コイルに誘起される電圧を局所的に変更することが可能となる。そしてこの電圧の局所的な変更は、検出信号が規定領域を通過する速度を増大させるために利用することができる。上記発明では、この点に鑑み、ターン数設定手段を変化速度増大手段として採用した。請求項4記載の発明は、請求項3記載の発明において、前記ターン数設定手段は、前記ロータを前記基準角度に対して前記検出用コイルの電圧の絶対値が増加する側にずらした際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも大きくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記検出用コイル部の少なくとも1つのターン数の設定を変更することを特徴とする。上記ターン数の設定によれば、ロータを基準角度に対して検出用コイルの電圧の絶対値が増加する側にずらした際に上記相互インダクタンスが正弦波状とするためのものよりも大きくなり、ひいては検出用コイルに誘起される電圧の絶対値が正弦波状の絶対値よりも大きくなる。このため、検出信号が上記増加する側の回転角度領域を通過する速度を増大させることができる。請求項5記載の発明は、請求項3または4記載の発明において、前記ターン数設定手段は、前記ロータを前記基準角度に対して前記検出用コイルの電圧の絶対値が減少する側にずらした際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも小さくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記検出用コイル部の少なくとも1つのターン数の設定を変更することを特徴とする。上記ターン数の設定によれば、ロータを基準角度に対して検出用コイルの電圧の絶対値が減少する側にずらした際に上記相互インダクタンスが正弦波状とするためのものよりも小さくなり、ひいては検出用コイルに誘起される電圧の絶対値が正弦波状の絶対値よりも小さくなる。このため、検出信号が上記減少する側の回転角度領域を通過する速度を増大させることができる。請求項6記載の発明は、請求項3記載の発明において、前記基準角度は、前記検出用コイルの電圧が極値となる回転角度であり、前記ターン数設定手段は、前記ロータを前記基準角度に対して正負双方の回転方向にずらした際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも小さくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記検出用コイル部の少なくとも1つのターン数の設定を変更することを特徴とする。上記ターン数の設定によれば、ロータを基準角度に対して正負双方の回転方向にずらした際に上記相互インダクタンスが正弦波状とするためのものよりも小さくなり、ひいては検出用コイルに誘起される電圧の絶対値が正弦波状の絶対値よりも小さくなる。このため、検出信号が基準角度の両側の領域を通過する速度を増大させることができる。請求項7記載の発明は、請求項6記載の発明において、前記ターン数設定手段は、前記基準角度において前記ロータに最近接する前記検出用コイル部について、そのターン数を前記正弦波とするためのもの以上に設定することを特徴とする。請求項8記載の発明は、請求項3~7のいずれか1項に記載の発明において、前記検出用コイルは、前記ロータの互いに相違する3箇所以上の回転角度に対応して設けられた各検出用コイル部の直列接続体であって且つ、誘起される電圧の位相が互いに相違する一対の直列接続体を備え、前記ターン数設定手段は、前記一対の直列接続体の少なくとも一方を構成する前記検出用コイルのターン数の設定によって構成されることを特徴とする。請求項9記載の発明は、請求項2~8のいずれか1項に記載の発明において、前記励磁用コイルおよび前記検出用コイルは、ステータに設けられるものであり、前記ロータは、前記励磁用コイルおよび前記検出用コイル間の相互インダクタンスを、前記検出対象の回転に伴って変化させるものであり、前記変化速度増大手段は、前記ロータおよび前記ステータの少なくとも一方の形状の設定によって構成される形状設定手段を備えることを特徴とする。検出用コイルに誘起される電圧は、検出用コイルの鎖交磁束数に依存する。このため、上記相互インダクタンスを特定の回転角度において正弦波とするためのものから変更することによって、検出用コイルに誘起される電圧を局所的に変更することが可能となる。そしてこの電圧の局所的な変更は、検出信号が規定領域を通過する速度を増大させるために利用することができる。一方、相互インダクタンスは、ステータおよびロータの形状に依存する。上記発明では、この点に鑑み、形状設定手段を変化速度増大手段として採用した。請求項10記載の発明は、請求項9記載の発明において、前記形状設定手段は、前記ロータを前記基準角度から前記検出用コイルの電圧の絶対値を増加させる側に回転させる際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも大きくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記ロータの形状の設定を変更することを特徴とする。上記設定によれば、基準角度から前記検出用コイルの電圧の絶対値を増加させる側に回転させる際の相互インダクタンスが正弦波状とするためのものよりも大きくなり、ひいては検出用コイルに誘起される電圧の絶対値が正弦波状の絶対値よりも大きくなる。このため、検出信号が上記増加する側の回転角度領域を通過する速度を増大させることができる。請求項11記載の発明は、請求項10記載の発明において、前記基準角度から前記検出用コイルの電圧の絶対値を増加させる側の回転方向は、前記基準角度の両側のそれぞれの回転方向であることを特徴とする。請求項12記載の発明は、請求項9記載の発明において、前記形状設定手段は、前記ロータを前記基準角度から前記検出用コイルの電圧の絶対値を減少させる側に回転させる際の前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも小さくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記ロータの形状の設定を変更することを特徴とする。上記設定によれば、基準角度から前記検出用コイルの電圧の絶対値を減少させる側に回転させる際の相互インダクタンスが正弦波状とするためのものよりも小さくなり、ひいては検出用コイルに誘起される電圧の絶対値が正弦波状の絶対値よりも小さくなる。このため、検出信号が上記減少する側の回転角度領域を通過する速度を増大させることができる。請求項13記載の発明は、請求項12記載の発明において、前記基準角度は、前記検出用コイルの電圧の絶対値が極大値となる回転角度であり、前記形状設定手段は、前記ロータを前記基準角度の両側のそれぞれに回転させる際に前記検出用コイルおよび前記励磁用コイル間の相互インダクタンスが、前記正弦波状とするためのものよりも小さくなるように、前記正弦波状とするためのものに対して前記ロータの形状の設定を変更することを特徴とする。上記設定によれば、基準角度の両側のそれぞれに回転させる際に上記相互インダクタンスが正弦波状とするためのものよりも小さくなり、ひいては検出用コイルに誘起される電圧の絶対値が正弦波状の絶対値よりも小さくなる。このため、検出信号が基準角度の両側の領域を通過する速度を増大させることができる。請求項14記載の発明は、請求項13記載の発明において、前記形状設定手段は、前記ロータのうち前記ロータが前記基準角度にある際に前記検出用コイルとの距離が最小となる部分について、該部分と前記検出用コイルとの距離を前記正弦波状とするためのもの以下に設定することを特徴とする。請求項15記載の発明は、請求項9~14のいずれか1項に記載の発明において、前記形状設定手段は、前記ロータの形状の設定によって構成されるロータ形状設定手段を備えることを特徴とする。請求項16記載の発明は、請求項9記載の発明において、前記基準角度は、該基準角度から正方向および負方向に前記ロータが回転した場合の前記検出用コイルの電圧の絶対値を増加させるものであり、前記形状設定手段は、前記ロータの形状の設定によって構成されるロータ形状設定手段を備え、前記ロータ形状設定手段は、前記ロータと前記検出用コイルとの距離が最小となる箇所における前記ロータと前記検出用コイルとの距離を前記正弦波状とするためのものよりも小さく設定することを特徴とする。上記設定によれば、基準角度よりも検出用コイルの電圧の絶対値が増加する側の回転角度において、検出用コイルの鎖交磁束数が正弦波状とするためのものよりも大きくなり、ひいては検出用コイルに誘起される電圧の絶対値が正弦波状の絶対値よりも大きくなる。このため、検出信号が上記増加する側の回転角度領域を通過する速度を増大させることができる。請求項17記載の発明は、請求項9~14のいずれか1項に記載の発明において、前記形状設定手段は、ステータの形状の設定によって構成されるステータ形状設定手段を備えることを特徴とする。請求項18記載の発明は、請求項2記載の発明において、前記励磁用コイルおよび前記検出用コイルは、ステータに設けられるものであり、前記ロータは、前記励磁用コイルおよび前記検出用コイル間の相互インダクタンスを、前記検出対象の回転に伴って変化させるものであり、前記変化速度増大手段は、前記ロータおよび前記ステータの少なくとも一方を構成する部材の磁気特性の分布の設定によって構成される特性分布設定手段を備えることを特徴とする。検出用コイルに誘起される電圧は、検出用コイルの鎖交磁束数に依存する。このため、上記相互インダクタンスを特定の回転角度において上記正弦波状とするためのものから変更することによって、検出用コイルに誘起される電圧を局所的に変更することが可能となる。そしてこの電圧の局所的な変更は、検出信号が規定領域を通過する速度を増大させるために利用することができる。一方、相互インダクタンスは、ステータおよびロータの特性に依存する。上記発明では、この点に鑑み、特性設定手段を変化速度増大手段として採用した。請求項19記載の発明は、請求項1記載の発明において、前記検出対象は、回転体であり、前記稼動部は、ロータであり、前記特定手段は、前記ロータの回転角度が前記基準位置としての基準角度となるタイミングを特定する手段であり、前記検出信号に基づき、前記ロータの回転角度と相関を有する角度相関量を算出する角度相関量算出手段と、前記角度相関量を目標値にフィードバック制御するための操作量に基づき前記回転角度を算出する角度算出手段と、をさらに備え、前記変化速度増大手段は、前記フィードバック制御のゲインを変更するゲイン変更手段を備えることを特徴とする。フィードバック制御のゲインを変更すると、算出される回転角度の変化速度を局所的に変化させることができる。上記発明では、この点に鑑み、ゲイン変更手段によって変化速度増大手段を構成した。請求項20記載の発明は、請求項2記載の発明において、前記検出信号に基づき、前記ロータの回転角度と相関を有する角度相関量を算出する角度相関量算出手段と、前記角度相関量を目標値にフィードバック制御するための操作量に基づき前記回転角度を算出する角度算出手段と、をさらに備え、前記角度相関量算出手段は、前記検出信号に前記角度算出手段によって算出される回転角度を独立変数とする擬似三角関数値を前記検出信号に乗算することで、前記ロータの回転角度と前記算出される回転角度との誤差に応じた信号を前記角度相関量として算出するものであり、前記変化速度増大手段は、前記擬似三角関数値を三角関数値に対して変更する関数変更手段を備えることを特徴とする。擬似三角関数値を三角関数値に対して変更すると、算出される回転角度の変化速度を局所的に変化させることができる。上記発明では、この点に鑑み、関数変更手段によって変化速度増大手段を構成した。請求項21記載の発明は、請求項2~20のいずれか1項に記載の発明において、前記検出信号に基づき、前記ロータの回転角度と相関を有する角度相関量を算出する角度相関量算出手段と、前記角度相関量を目標値にフィードバック制御するための操作量に基づき前記回転角度を算出する角度算出手段と、をさらに備えることを特徴とする。上記発明では、フィードバック制御に起因して基準角度の進角側および遅角側間を算出される回転角度が振動するハンチング現象を生じるおそれがある。そしてこれにより特定手段によって基準角度となるタイミングが誤って複数回特定されるおそれがある。このため、基準角度となる領域を迅速に通過させる変化速度増大手段の利用価値が特に大きい。<第1の実施形態>以下、本発明にかかる回転角度算出装置を車載主機の回転角度算出装置に適用した第1の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。図1に、本実施形態にかかるシステム構成を示す。図示されるモータジェネレータ10は、車載主機であり、回転軸10aが図示しない駆動輪に機械的に連結されている。モータジェネレータ10には、インバータINVが接続されており、インバータINVによって交流電圧が印加される。モータジェネレータ10の回転軸10aは、レゾルバ20に機械的に連結されている。レゾルバ20には、励磁用コイルL1に発振器14から角速度ωの交流電流信号励磁信号Scが入力される。これにより、検出用コイルL2,L3には、モータジェネレータ10の回転軸10aの回転角度機械角θMに応じた信号が出力される。より詳しくは、本実施形態では、モータジェネレータ10の極対数pが2であるものを採用しており、検出用コイルL2,L3には、それぞれ電気角θを周期とする正弦関数sinθや余弦関数cosθに略比例した電圧信号が出力される。上記検出用コイルL2,L3の出力電圧は、アナログデジタル変換器30,32のそれぞれによって、デジタル信号SIN,COSに変換される。一方、余弦関数算出部36では、モータジェネレータ10の電気角θの算出値回転角度φを独立変数とする余弦関数cosφが算出される。そして、乗算部34では、デジタル信号SINに、デジタル信号としての余弦関数cosφが乗算される。また、正弦関数算出部40では、回転角度φを独立変数とする正弦関数sinφが算出される。そして、乗算部38では、デジタル信号COSに、デジタル信号としての正弦関数sinφが乗算される。減算部42では、乗算部34の出力から乗算部38の出力が減算されることで誤差相関量εを算出する。これは、sinωtsinθ―φに比例するデジタル値である。すなわち、検出用コイルL2の出力電圧はsinωtsinθに比例した値であり、検出用コイルL3の出力電圧はsinωtcosθに比例した値であるため、減算部42の出力は、比例定数を無視すると、加法定理を用いて以下のように算出されるものとなる。sinωtsinθcosφsinωtcosθsinφ=sinωsinθ―φこの誤差相関量εがゼロである場合、モータジェネレータ10の電気角θと算出される回転角度φとが一致する。比例ゲイン乗算部44では、誤差相関量εに比例ゲインKpを乗算する。また、積分ゲイン乗算部46では、誤差相関量εに積分ゲインKiを乗算する。加算部50では、比例ゲイン乗算部44の出力と、積分ゲイン乗算部46の出力を入力とする積分要素48の出力とを加算することで、回転角度φを算出する。この回転角度φは、上記余弦関数算出部36および正弦関数算出部40に入力される。これにより、回転角度φは、誤差相関量εをゼロにフィードバック制御するための操作量となる。角度情報出力部52では、回転角度φに基づき、一対の周期信号であるA相信号およびB相信号と、Z信号とを生成して制御部54に出力する。ここで、A相信号とB相信号とは、その位相差で、回転方向を表現して且つ、パルスによって回転角度を表現する信号である。また、Z信号は、電気角θの一周期内の特定の回転角度基準角度θ0を示すためのものである。なお、本実施形態では、基準角度θ0を0°に設定する。制御部54では、電流センサ12によって検出されるモータジェネレータ10を流れる電流や、角度情報出力部52から出力される信号に基づき、インバータINVの操作信号を生成してインバータINVに出力する。これにより、モータジェネレータ10の制御量トルク等が制御される。この際、制御部54は、モータジェネレータ10の回転速度を、Z信号が入力される時間間隔に基づき算出し、これを制御量の制御に利用する。また、Z信号が入力される時間間隔に基づき、レゾルバ20による回転角度の検出誤差を補正する処理を行なう。この補正処理としては、周知の技術を利用すればよい。ところで、上記回転角度φはフィードバック制御によって算出されるものであるため、モータジェネレータ10の回転方向が一定であっても、進角側および遅角側に振動するおそれがある。ここで、回転角度φが基準角度θ0の進角側および遅角側間を振動する場合、Z信号が短時間のうちに誤って複数回出力されるおそれがある。そしてこの場合には、回転速度の算出精度の低下等、不都合を生じるおそれがある。そこで本実施形態では、回転角度φが基準角度θ0を通過する際の速度を、モータジェネレータ10の回転速度電気角速度の変化に応じた速度よりも大きくすることで、回転角度φが基準角度θ0近傍に留まることを回避する。これは、レゾルバ20の構造の設定によって実現することができる。図2aに、本実施形態にかかるレゾルバ20の構成を示す。図示されるように、レゾルバ20は、静止状態を維持するステータ22と、ステータ22内部に位置して且つ上記回転軸10aに機械的に連結されたロータ24とを備えて構成されるインナーロータ型のものである。ここで、ステータ22は、ロータ24に向けて突出した複数のティース22aが円環上のリング部材22bの周上に略等間隔で形成されたものである。そして、ティース22aは、互いに同一のターン数の励磁用コイル部L1pを鎖交している。励磁用コイルL1は、励磁用コイル部L1pの直列接続体である。また、リング部材22bは、一対のティース22aの軸の延長線によって挟まれた部分毎が、検出用コイル部L2p,L3pを鎖交するようにして構成されている。ここで、検出用コイル部L2pの直列接続体が検出用コイルL2であり、検出用コイル部L3pの直列接続体が検出用コイルL3である。一方、ロータ24は、楕円状をしている。また、ステータ22およびロータ24は、ともに磁性体によって構成されている。上記励磁用コイル部L1pは、隣接する励磁用コイル部L1p同士を鎖交して且つそれらの軸の延長線に挟まれる検出用コイル部L2p,L3pを鎖交するループ経路において、隣接する励磁用コイル部L1pに電流が流れることで生成される磁束のそれぞれの方向が互いに同一となるように設定されている。図2bに、本実施形態にかかる検出用コイルL2,L3の各検出用コイル部L2p,L3pのターン数の設定を示す。図中、破線は、検出用コイルL2,L3に誘起される電圧を、正弦関数sinθ、余弦関数cosθに比例したものとするうえで要求されるものである。ただし、図2aに示されるように、検出用コイル部L2p,L3pは、電気角θの離散的な値毎に設けられるものである。このため、図2bの破線は、上記一対のティース22aの軸の延長線によって挟まれる領域毎に検出用コイル部L2p,L3pを設ける場合、これら領域に対応する電気角θから要求されるターン数を規定するものという意味がある。ここで、ロータ24の回転に伴って、ティース22aや、励磁用コイル部L1p、検出用コイル部L2p,L3pとロータ24との距離が周期的に変化する。このため、一対の励磁用コイル部L1pとこれらの軸の延長線によって挟まれた検出用コイル部L2p,L3pとの間の相互インダクタンスが周期的に変化する。このため、励磁用コイルL1に交流電流信号としての励磁信号Scを入力することで、検出用コイルL2,L3に誘起される電圧も周期的に変化する。すなわち、検出用コイルL2,L3に誘起される電圧は検出用コイル部L2p,L3pのそれぞれを鎖交する磁束によって生じるものの総和であるものの、各検出用コイル部L2p,L3pのターン数が相違するために、各検出用コイル部L2p,L3pのそれぞれと励磁用コイル部L1pとの相互インダクタンスの総和は、ロータ24の回転に伴って変化する。詳しくは、検出用コイル部L2p,L3pのターン数が電気角θに応じて変化するために、検出用コイルL2,L3に誘起される電圧は電気角θに応じて変化する。特に、ターン数を電気角θに応じて正弦波状または余弦波状に変化させることで、検出用コイルL2,L3に誘起される電圧は、電気角θを独立変数とする正弦関数または余弦関数に比例するものとなる。ただし、本実施形態では、図2bに一点鎖線にて示すように、基準角度θ0よりも検出用コイルL2の電圧を増加させる側にロータ24を回転させる際に、ロータ24との距離がもっとも小さくなる検出用コイル部L2pのターン数を増加させる。また、ロータ24を基準角度θ0よりも検出用コイルL2の電圧を減少させる側に回転させる際に、ロータ24との距離が最も小さくなる検出用コイル部L2pのターン数を減少させる。これにより、ロータ24を基準角度θ0からずらした際に検出用コイルL2に誘起される電圧が増加する領域において、検出用コイルL2に誘起される電圧が上記正弦関数に比例する電圧よりも高くなる。また、ロータ24を基準角度θ0からずらした際に検出用コイルL2に誘起される電圧が減少する領域において、検出用コイルL2に誘起される電圧が上記正弦関数に比例する電圧よりも小さくなる。このため、検出用コイルL2に正弦関数に比例する電圧が誘起される場合に正しい電気角θを認識するように設定されたシステムにとっては、検出用コイルL2に誘起される電圧は、基準角度θ0近傍において実際の電気角θの変化に応じた電圧の変化よりも速く変化するように認識される。このため、レゾルバ20の出力信号に含まれた回転角度情報が、基準角度θ0近傍所定領域を通過する時間を短縮することができる。<第2の実施形態>以下、第2の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図3に、本実施形態にかかる検出用コイルL2,L3の各検出用コイル部L2p,L3pのターン数の設定を示す。図示されるように、本実施形態では、検出用コイルL3について、基準角度θ0の両側においてロータ24との距離が最も小さくなる検出用コイル部L3pのターン数を、検出用コイルL3に誘起される電圧を余弦関数に比例したものとするうえで要求されるものよりも小さくする。これにより、基準角度θ0の両側において、検出用コイルL3に誘起される電圧が余弦関数に比例する電圧よりも小さくなる。このため、検出用コイルL3に余弦関数に比例する電圧が誘起される場合に正しい電気角θを認識するように設定されたシステムにとっては、検出用コイルL3に誘起される電圧は、基準角度θ0近傍において実際の電気角θの変化に応じた電圧の変化よりも速く変化するように認識される。このため、レゾルバ20の出力信号に含まれた回転角度情報が、基準角度θ0近傍所定領域を通過する時間を短縮することができる。<第3の実施形態>以下、第3の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図4に、本実施形態にかかる検出用コイルL2,L3の各検出用コイル部L2p,L3pのターン数の設定を示す。本実施形態では、検出用コイルL2のターン数の設定を上記第1の実施形態のものとし、検出用コイルL3のターン数の設定を上記第2の実施形態のものとする。<第4の実施形態>以下、第4の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図5に、本実施形態にかかる検出用コイルL2,L3の各検出用コイル部L2p,L3pのターン数の設定を示す。図に破線にて示されるように、本実施形態では、励磁用コイルL1に生じる磁束が検出用コイル部L2p,L3pを鎖交する場合にこれらに生じる電圧の極性が、検出用コイル部L2p,L3pの配置箇所によって反転するように検出用コイル部L2p,L3pを設定する。詳しくは、検出用コイルL2,L3に誘起される電圧を、正弦関数や余弦関数に比例して且つ、振幅中心をゼロとして正および負の値をとるものとする。この場合、基準角度θ0を0°とすると、検出用コイルL2に誘起される電圧の絶対値は、基準角度θ0の両側で大きくなる。このため、本実施形態では、基準角度θ0の両側においてロータ24との距離が最も小さくなる検出用コイル部L2pのターン数を増加させる。これにより、基準角度θ0の両側において、検出用コイルL2に誘起される電圧の絶対値は、上記正弦関数に比例する電圧よりも大きくなる。このため、検出用コイルL2に正弦関数に比例する電圧が誘起される場合に正しい電気角θを認識するように設定されたシステムにとっては、検出用コイルL2に誘起される電圧は、基準角度θ0近傍において実際の電気角θの変化に応じた電圧の変化よりも速く変化するように認識される。<第5の実施形態>以下、第5の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図6aに、本実施形態にかかる検出用コイルL2,L3の各検出用コイル部L2p,L3pのターン数の設定を示す。図示されるように、本実施形態では、励磁用コイルL1に生じる磁束が検出用コイル部L2p,L3pを鎖交する場合にこれらに生じる電圧の極性が、検出用コイル部L2p,L3pの配置箇所によって反転するように検出用コイル部L2p,L3pを設定する。しかも、検出用コイル部L2pについては、電気角θを独立変数とする正弦関数によって規定されるターン数とし、検出用コイル部L3pについては、電気角θを独立変数とする余弦関数によって規定されるターン数とする。ただし、図6bおよび図6cに示すように、本実施形態では、ロータ24の外周を変形させる。図中、破線にて示す形状が、検出用コイルL2に誘起される電圧を電気角θを独立変数とする正弦関数とするために要求されるものである。これに対し、本実施形態では、実線にて示すように、上記破線にて示す形状と検出用コイル部L2との距離が最も小さくなる部分の両側の形状を変形する。詳しくは、図中破線にて示した楕円の長軸と破線とが交わる部分の両側において、回転中心との距離を延ばした。このように、両側において距離を延ばしたのは、基準角度θ0において、その両側の検出用コイル部L2pの鎖交磁束の絶対値を等量ずつ増加させることで、検出用コイルL2に誘起される電圧を上記正弦関数に比例した値に維持するためである。こうした設定によれば、ロータ24のこの部分と、ティース22a、励磁用コイルL1および検出用コイルL2との平均距離が、検出用コイルL2に誘起される電圧を電気角θを独立変数とする正弦関数に比例するものとするうえで要求されるものよりも小さくなる。この場合、基準角度θ0の両側において、上記相互インダクタンスが正弦関数に比例するものとするうえで要求されるものよりも大きくなることから、検出用コイルL2に誘起される電圧の絶対値が、上記正弦関数に比例するものよりも大きくなる。<第6の実施形態>以下、第6の実施形態について、先の第5の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、検出用コイルL3のみを備えるレゾルバにおいて検出用コイルL3に誘起される電圧に基づき、回転角度φを算出するものを前提とする。この場合、たとえば、検出用コイルL2のみを備えるレゾルバの検出信号を併せ用いることで、先の図1に示したシステムを用いて回転角度φを算出することができる。図7aおよび図7bに、本実施形態にかかるロータ形状を示す。図示されるように、本実施形態では、検出用コイルL3に誘起される電圧を電気角θを独立変数とする余弦関数とするうえで要求される形状図中、破線において回転中心との距離が最長となる部分の両側と回転中心との距離を短くする。この場合、ロータ24が基準角度θ0からずれることで、ロータ24との距離が最も小さくなる検出用コイル部L3pとロータ24との平均距離が長くなる。このため、検出用コイルL3および励磁用コイルL1間の相互インダクタンスが余弦関数に比例するものとするうえで要求されるものよりも小さくなることから、検出用コイルL3に誘起される電圧が、上記余弦関数に比例するものよりも小さくなる。<第7の実施形態>以下、第7の実施形態について、先の第5の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図8に、本実施形態にかかるロータ形状を示す。図示されるように、本実施形態では、ロータ24のうち回転中心との距離が最も長くなる部分近傍と、ティース22a、励磁用コイルL1および検出用コイルL2との距離を、検出用コイルL2に誘起される電圧を電気角θを独立変数とする正弦関数に比例するものとするうえで要求されるものよりも小さくする。この場合、基準角度θ0の両側において、上記相互インダクタンスが正弦関数に比例するものとするうえで要求されるものよりも大きくなることから、検出用コイルL2に誘起される電圧の絶対値が、上記正弦関数に比例するものよりも大きくなる。<第8の実施形態>以下、第8の実施形態について、先の第5の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図9に、本実施形態にかかるステータ22の構造を示す。本実施形態では、ステータ22のリング部材22bのうち、隣接する一対のティース22aの軸の延長線に挟まれる領域の一部を他の部分と相違させる。詳しくは、その断面積を他の部分と比較して小さくする。これは、漏れ磁束を増加させるための一手法である。これにより、この領域の両側の一対のティース22aが鎖交する励磁用コイルL1に流れる電流によって生成される磁束が、この領域に対応する検出用コイル部L2p,L3pを鎖交する量が減少する。このため、たとえば、この領域を、基準角度θ0においてロータ24との距離が最も小さくなる部分の両側に対応する領域とするなら、検出用コイルL3に誘起される電圧は、余弦関数に比例した電圧よりも基準角度θ0の両側において小さくなる。また、たとえば、検出用コイルL2に誘起される電圧の符号が反転しないように検出用コイル部L2pを設定し、この領域を、基準角度θ0よりも検出用コイルL2に誘起される電圧を減少させる側にロータ24を回転させた場合にロータ24との距離が最も小さくなる領域としてもよい。この場合、検出用コイルL2に誘起される電圧は、基準角度θ0よりも上記減少させる側の領域において、正弦関数に比例したものよりも小さくなる。このため、上記減少させる側の領域の通過速度を大きくすることができる。<第9の実施形態>以下、第9の実施形態について、先の第5の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図10に、本実施形態にかかるロータを示す。図示されるように、本実施形態では、ロータ24のうち回転中心との距離が最も長くなる部分近傍の特性を変更する。具体的には、上記距離が最も長くなる部分の両側に等しい距離を有する領域において、透磁率を大きくする。この場合、基準角度θ0の両側において、上記相互インダクタンスが正弦関数に比例するものとするうえで要求されるものよりも大きくなることから、検出用コイルL2に誘起される電圧の絶対値が、上記正弦関数に比例するものよりも大きくなる。<第10の実施形態>以下、第10の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、先の図1に示す比例ゲインKpや積分ゲインKiを変更することで、回転角度φが基準角度を通過する速度を、回転軸10aの回転速度から想定されるものよりも大きくする。図11に、本実施形態にかかるゲインの変更処理の手順を示す。この処理は、比例ゲイン乗算部44や積分ゲイン乗算部46を備えるハードウェア手段によって、たとえば所定周期で繰り返し実行される。この一連の処理では、まずステップS10において、回転角度φが、基準角度θ0から規定量Δ以内の領域θ0-Δ≦φ≦θ0φであるか否かを判断する。そしてステップS10において肯定判断される場合、ステップS12において、比例ゲインKpや積分ゲインKiを変更する。ここでは、たとえば、回転角度φが増加する側に回転している状況下、基準角度θ0直前で誤差相関量εが正となる場合には、比例ゲインKpや積分ゲインKiを大きくして回転角度φが基準角度θ0を迅速に通過するようにすればよい。なお、誤差相関量εの符号によっては、比例ゲインKpや積分ゲインKiの符号を反転させる等の処理も有効である。ちなみに、上記ステップS12の処理が完了する場合や、ステップS10において否定判断される場合には、この一連の処理を一旦終了する。<第11の実施形態>以下、第11の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、先の図1に示した余弦関数算出部36や正弦関数算出部40に代えて、擬似余弦関数算出部36aや擬似正弦関数算出部40aを備える。ここで、擬似余弦関数算出部36aでは、基本的には、回転角度φを独立変数とする余弦関数値を算出するものの、基準角度θ0の両側で、余弦関数値よりも小さい値を算出する。また、擬似正弦関数算出部40aでは、基本的には、回転角度φを独立変数とする正弦関数値を算出するものの、基準角度θ0近傍で正弦関数値よりも大きい絶対値を算出する。<その他の実施形態>なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。検出用コイル部の数について検出用コイルに誘起される電圧の一周期に対応する回転角度領域における検出用コイル部の数としては、先の図2に示した構成から把握される程度のものに限らない。極大値および極小値のいずれかに対応する角度と、一対の振幅中心値に対応する角度とに、互いにターン数の相違する検出用コイル部を備えることで、正弦関数や余弦関数を模擬できることに鑑みれば、互いに相違する3つ以上の箇所に検出用コイル部を備える構成であればよい。もっとも、検出用コイル部が1つでもよいことについては、ロータ形状設定手段についての欄に記載したとおりである。ターン数設定手段について上記第1の実施形態等において、検出用コイルL2のうち基準角度θ0よりも電圧が増加する側のターン数と電圧が減少する側のターン数とのいずれか一方のみを変更してもよい。上記第2の実施形態図3において、基準角度に対応する検出用コイル部L3pのターン数を正弦波とするためのものよりも多くしてもよい。これは、ティース22aの間隔を小さくして、ティース22aの間隔当たりの検出用コイル部L3pのターン数の変化速度を小さくする場合に特に有効である。すなわち、この場合、基準角度θ0の両側の検出用コイル部L3pのターン数を正弦波とするものよりも小さくすることで、基準角度θ0において検出用コイルL3に誘起される電圧が正弦波の極大値よりも小さくなるおそれがある。このため、基準角度θ0に対応する検出用コイル部L3pのターン数を増大させることで、これを補うことができる。ロータとの距離が最も小さくなる検出用コイル部のターン数を正弦波とするものに対して変更するものに限らない。基準角度に対して検出用コイルの電圧の絶対値が増加する側にロータをずらした際に相互インダクタンスが正弦波とするものよりも大きくなるなら、いずれの箇所の検出用コイル部のターン数を変更しても構わない。ロータ24との距離の変化に伴う励磁用コイルおよび検出用コイル間の相互インダクタンスの変化を利用するものを適用対象とするものに限らない。たとえば、ロータに励磁用コイルを設け、これに周期的な電圧信号を励磁信号として与えるものであってもよい。この場合、励磁用コイルの軸方向に位置する検出用コイルのターン数が変化することで、検出用コイルの鎖交磁束数が変化し、ひいては検出用コイルの電圧を変化させることができる。このため、こうしたものにおいても、ターン数設定手段は有効である。なお、検出用コイルがステータに設けられるものに限らない。すなわちたとえば、先の図2aにおけるステータ22を回転軸10aに連結させ、ロータ24を固定したとしても、上記第1の実施形態と同様の効果を奏することができる。ロータ形状設定手段について上記第6の実施形態図7において、検出用コイルL2,L3のターン数の符号を反転させない設定としてもよい。上記第7の実施形態図8において、ロータ24が楕円であるとした場合の長軸側の一対の端部のいずれか一方に限って楕円からの形状変更をしてもよい。検出用コイルに誘起される電圧の一周期に対応する回転角度領域において、互いに相違する3つ以上の箇所に検出用コイル部を備える構成を前提とするものに限らない。たとえば、検出用コイルが1箇所に配置されるものであってもよい。この場合であっても、基準角度から検出用コイルの電圧の絶対値を増加させる側にロータを回転させる際に検出用コイルとの距離が最も小さくなるロータ部分において、検出用コイルとの距離を正弦波とするためのものよりも小さく設定することで、上記増加させる側の回転方向の領域において検出用コイルに誘起される電圧の変化速度を上昇させることができる。また、基準角度から検出用コイルの電圧の絶対値を減少させる側にロータを回転させる際に検出用コイルとの距離が最も小さくなるロータ部分において、検出用コイルとの距離を正弦波とするためのものよりも大きく設定することも有効である。ステータ形状設定手段について上記第8の実施形態図9において例示したように、リング部材22bのうち隣接する一対のティース22aの軸の延長線によって挟まれる部分の形状を変更することで漏れ磁束を変化させるものに限らない。たとえば、ティース22aの軸方向の長さを変化させることで、ティース22aの一部とロータ24との平均的な距離を、他のものとは相違させるものであってもよい。具体的には、たとえば、ロータ24の回転中心からの距離が最も長い部分が基準角度θ0において取る位置に対して、検出用コイルの電圧の絶対値が増大する側に対応するティース22aを伸長させたり、絶対値が減少する側に対応するティース22aを短縮したりすればよい。なお、この構成の場合、検出用コイルL2,L3のターン数の符号を反転させない設定としてもよく、また、基準角度θ0を、たとえば検出用コイルに誘起される電圧の振幅中心となる位相からずらしてもよい。特性分布設定手段について先の図7aにおける破線部分をロータの外周として且つ、破線と実線との間の部分の透磁率を他と比較して小さくしてもよい。上記第9の実施形態図10において例示したように、ロータ24の磁気特性分布の設定によって構成されるものに限らず、ステータ22の磁気特性分布の設定によって構成されるものであってもよい。ゲイン変更手段について比例ゲインKpと積分ゲインKiとの2つを変更するものに限らず、いずれか一方でもよい。また、角度算出手段が、比例要素、積分要素および微分要素の出力同士の和によって回転角度φを算出する場合、微分ゲインをも変更対象としてもよい。関数変更手段について上記第11の実施形態図12では、正弦関数および余弦関数の双方を変更すべく、擬似正弦関数算出部40a,擬似余弦関数算出部36aを備えたが、これに限らず、これらいずれか一方であってもよい。また、角度相関量算出手段についての記載のものとしてもよい。角度相関量算出手段についてたとえば乗算器30の出力信号とsin2φ/2との差を誤差相関量としてこれをゼロにフィードバック制御するものであってもよい。この場合、関数変更手段を採用するなら、sinφとsin2φとの少なくとも一方を変更するものとすればよい。角度相関量として誤差相関量目標値をゼロとするものを算出するものに限らない。たとえば、φθ-π/4とする際の減算部42の出力信号を角度相関量としてもよい。この場合、角度相関量を目標値1/√2にフィードバック制御するための操作量として回転角度φが算出される。また、フィードバック操作量を直接、回転角度φとするものにも限らない。たとえば、先の図1に示したアナログデジタル変換器30,32の出力値の逆三角関数に基づき算出される回転角度φ1を用いて最終的な回転角度φを算出するに際し、フィードバック操作量を用いるものであってもよい。詳しくは、たとえば、最終的な回転角度φについての前回の値を角度相関量とし、これを目標値である今回の回転角度φ1にフィードバック制御するための操作量によって、回転角度φ1の微分演算によって算出される回転速度をローパスフィルタ処理した後に積分演算することで得られる値を補正することで、今回の回転角度φを算出するものであってもよい。基準角度について検出対象モータジェネレータ10の電気角θの一回転に一度であるものに限らない。たとえば、上記第1の実施形態において、モータジェネレータ10の極対数pが1であるものを採用してもよい。この場合であっても、基準角度θ0を1電気角周期に1度、Z信号を出力するために定義してもよいが、基準角度θ0を2回定義し、これらのそれぞれを制御部54に出力するようにしてもよい。また、検出用コイルに誘起される電圧信号の一周期内において、複数の基準角度を設けてもよい。特定手段についてZ信号を出力するものに限らないことについては、基準角度についての欄に記載したとおりである。また、たとえば、各相について電気角の半周期に一度スイッチング状態を切り替える矩形波制御を行なう場合、この切替の回転角度を基準角度として特定する手段であってもよい。こうした場合であっても、スイッチング状態の切替タイミングが短時間に誤って複数回特定されないように変化速度増大手段を備えることは有効である。なお、この場合、特定手段自体は、角度情報出力部52に搭載されることなく、制御部54に搭載されるようにしてもよい。もっとも、角度情報出力部52と制御部54とが通信可能な信号線で結ばれた各別のハードウェア手段である場合、特定手段を角度情報出力部52側に備えることが、制御部54においてモータジェネレータ10の制御量の制御に際しての演算負荷の低減の観点からは望ましい。励磁信号について固定された角速度ωを有するものに限らない。たとえば可聴周波数帯域において励磁信号に起因した音圧のピーク値を低減すべく、スペクトラム拡散技術を採用して角速度ωを変動させてもよい。この場合であっても、検出用コイル電圧のサンプリングタイミングを励磁信号の1の位相に同期させるなどすることで、回転角度情報を含む検出信号を適切に抽出することができる。またたとえば、上記第1の実施形態にかかる励磁信号Scに、ノイズ電圧信号を重畳させてもよい。この場合であっても、検出用コイルの電圧をサンプリングして回転角度φを算出する処理を行なうシステム側にとって、検出用コイルの電圧のサンプリングタイミングを、周期的な励磁信号の1の位相に同期させたのと同等となるなら、回転角度φを適切に検出することができる。角度算出手段について角度相関量と目標値との差の比例要素および積分要素の出力同士の和として回転角度φを算出するものに限らないことについては、ゲイン変更手段についての欄に記載したとおりである。また、フィードバック操作量に基づき回転角度φを算出しなくても、ノイズ等に起因して基準角度θ0が特定手段によって誤って複数回特定されることを回避する上では、変化速度増大手段を備えることが有効である。出力手段についてロータの1回転が、検出用コイルの電圧の変動の2周期に対応するものに限らず、1周期や3周期以上に対応するものであってもよい。また、インナーロータ型のものに限らず、アウターロータ型のものであってもよい。検出対象について回転体にも限らない。たとえば直線的に変化するものである場合であってもよい。この場合であっても、基準位置となることで所定の処理をするものにあっては、基準位置が誤って複数回検出されることで不都合が生じるため、検出対象の位置を検出するリニアポジションセンサに変化速度増大手段を適用することは有効である。"