丸棒材の周面にはその長手方向に交差する節が丸棒材の長手方向に間隔をおいて形成されると共に、丸棒材の長手方向に連続するリブが6本形成され、6本のリブが丸棒材の断面の中心を基準にして円周方向に沿って60度毎に形成されていることを特徴とする異形棒鋼。6本のリブはいずれも丸棒材の円周方向に対称的な形状であって、6本のリブのうち対向する2本は長方形であって、残りの4本は外周に向かって幅狭になる台形であることを特徴とする請求項1記載の異形棒鋼。丸棒材のリブと節の表面が面一になっていることを特徴とする請求項1又は2記載の異形棒鋼。一対二個のロールを対向配置した2ロール圧延機が複数台直列に配列された熱間連続圧延設備の最終仕上げ圧延機に、上下一対のロールを対向配置した2ロール圧延機を用い、棒状被加工材の周面に対して各ロール対向面の周溝と交差するように設けた節溝により節を形成し、且つ上下のロール間からの噛み出しによりリブを形成する異形棒鋼の圧延方法において、棒状被加工材が通過する上下一対のロールの孔型の中心を基準にして前記周溝の溝幅中心から左右に30度の位置にリブ用底溝を設けた上下一対のロールを用いて、最終仕上げ圧延を行うことを特徴とする異形棒鋼の圧延方法。上下のロール間からの噛み出しにより形成される2本のリブが長方形となるように、各ロールの対向面を水平に形成し、リブ用底溝が孔型の円周方向に対称的な形状であって、且つ孔型の外周に向かって幅狭になる台形に形成されていることを特徴とする請求項4記載の異形棒鋼の圧延方法。リブ用底溝と前記周溝とが面一に形成されている上下一対のロールを用いることを特徴とする請求項4又は5記載の異形棒鋼の圧延方法。ところで、異形棒鋼の性能を評価する試験として、1引張り強度試験前述した引張り強度を測るもの。、2フープ加工時のずれ量の試験、3コンクリート付着強度試験がある。リブの数を増やすと、異形棒鋼の断面が円形に近づくことから、試験1、2については、性能が向上することが期待できる。その反面、異形棒鋼の断面が円形に近づくことから、試験3については、性能が落ち込むことも想定される。そこで、6本のリブを有する異形棒鋼の開発にあたって、現状の2本のリブ、4本のリブを有する異形棒鋼についても、これら試験1、2、3を行った。その結果が、図4~図6に示されている。いずれも4本のリブを有するものが、2本のそれよりも良好な試験結果が得られている。ここで、試験2の結果が興味深い。これは、正四角形にフープ加工した場合の試験結果を示している。2本のリブ、4本のリブのいずれにあっても、異形棒鋼の両端における、縦のズレ量が、横のズレ量よりも明らかに大きいことが分かる。つまり、ズレ方に偏りがあることが分かる。従って、4本のリブのものは、2本のものよりも、確かにフープ加工をしやすいが、縦のズレ量を特に気にして加工しなければならない。本発明は、上記実情を考慮して創作されたものであり、上記した試験1、2、3の全てについて、現在最も標準的な2本のリブを有するものよりも性能の向上を図り、その上で、フープ加工時のズレ量の偏在をできるだけ解消する異形棒鋼及び、異形棒鋼の圧延方法を提供することを目的とする。請求項1の発明は、丸棒材の周面にはその長手方向に交差する節が丸棒材の長手方向に間隔をおいて形成されると共に、丸棒材の長手方向に連続するリブが6本形成され、6本のリブが丸棒材の断面の中心を基準にして円周方向に沿って60度毎に形成されていることを特徴とする異形棒鋼である。また、請求項2の発明は、6本のリブはいずれも丸棒材の円周方向に対称的な形状であって、6本のリブのうち対向する2本は長方形であって、残りの4本は外周に向かって幅狭になる台形であることを特徴とする。更に、請求項3の発明は、丸棒材のリブと節の表面が面一になっていることを特徴とする。請求項4の発明は、一対二個のロールを対向配置した2ロール圧延機が複数台直列に配列された熱間連続圧延設備の最終仕上げ圧延機に、上下一対のロールを対向配置した2ロール圧延機を用い、棒状被加工材の周面に対して各ロール対向面の周溝と交差するように設けた節溝により節を形成し、且つ上下のロール間からの噛み出しによりリブを形成する異形棒鋼の圧延方法において、棒状被加工材が通過する上下一対のロールの孔型の中心を基準にして前記周溝の溝幅中心から左右に30度の位置にリブ用底溝を設けた上下一対のロールを用いて、最終仕上げ圧延を行うことを特徴とする異形棒鋼の圧延方法である。また、請求項5の発明は、上下のロール間からの噛み出しにより形成される2本のリブが長方形となるように、各ロールの対向面を水平に形成し、リブ用底溝が孔型の円周方向に対称的な形状であって、且つ孔型の外周に向かって幅狭になる台形に形成されていることを特徴とする。更に、請求項6の発明は、リブ用底溝と前記周溝とが面一に形成されている上下一対のロールを用いることを特徴とする。本発明によれば、各種の試験結果により、6本のリブを有する異形棒鋼は、2本のリブを有するものよりもフープ加工時のずれ量、降伏点、引張り強さ、コンクリート付着応力が向上し、しかも、フープ加工時の縦のずれ量と横のずれ量とが殆ど差のない均一化したものとなることが証明された。本発明の異形棒鋼の圧延方法では、最終仕上げ用2ロール圧延機を使用する。図2aには、最終仕上げ用2ロール圧延機の上下一対のロール10、10で形成される孔型20と、孔型20の形状に一致する異形棒鋼30の断面との関係が示されている。また、図2bには、異形棒鋼30の側面図が示されている。最終製品である異形棒鋼30は、断面円形の丸棒材31の周面にはその長手方向に直交する多数の円形状の節32が丸棒材31の長手方向に等間隔で形成されている。また、丸棒材31の周面にはその長手方向に連続するリブ33が6本形成されている。これら6本のリブ33は、丸棒材31の断面の中心を基準にして円周方向に沿って60度毎に形成されている。これらリブ33と節32とは、面一、つまり、リブの外周面と節の外周面が段差なく連続しており、側面視すると節32がリブ33に対して直角に形成されている。また、これらリブ33のうち2本は、同形状である上下のロール10、10の隙間Gにより形成される。残りの4本は、2本ずつ各ロール10によって形成される。図1aにはロール10の外周面の展開図が、図1bにはロール10の断面が示されている。各ロール10は、他方のロール10への対向面11外周面に断面ほぼ半円状に凹む周溝12を形成してある。この周溝12は、異形棒鋼30の外周面の片側ほぼ半分を形作るものである。ほぼ半分としたのは、前述したように6本のリブ33のうち2本のリブ33の外周面は、上下のロール10、10の隙間Gにより形成されるからである。さらに、周溝12には対向面11の円周方向に等間隔をあけて節溝13が形成されている。この節溝13は、周溝12の円周方向に沿ってほぼ半円状に形成されている。また、周溝12には2本のリブ用底溝14が節溝13と段差なく形成されている。各ロール10に形成される2本のリブ用底溝14、14と、上下に対向するロール10、10の隙間Gによって、6本のリブ33が丸棒材31の断面の中心を基準にして、円周方向に60度毎に形成されるようにする。リブ用底溝14の形成位置を図2に基づいてより詳しく説明すると、次の通りである。丸棒材31の断面の中心を基準として、この中心を通過する基準線L1を、周溝12の溝幅中心に向かって引く。この基準線Lを時計回り、反時計回りに30°ずらした位置にリブ用底溝14の底辺の中点が位置するようにする。図3にはリブ用底溝14を形成する刃具40が一点鎖線で示されている。刃具40の先端部の形状と、リブ用底溝14の形状とは一致している。リブ用底溝14によって形成されるリブ33は、図2に示したように、円周方向に対称的な形状左右対称形状であって、外周に向かうにつれて幅が狭くなる台形である。つまり、台形の外周辺の幅33aが、図では内周辺の幅33bよりも幅狭になっている。しかも、図3に示すように、外周辺の幅33aを二等分する二等分線L2を、丸棒31の中心に相当する点を通過するように引くと、二等分線L2と、台形となるリブ用底溝14の左辺14cと右辺14dの各延長線L3、L4とが一点で交差していることが分かる。そして、この交点よりも外周に向かう左辺と右辺の延長線が60°の角度で形成されていることが分かる。また、隙間Gを形成する各ロール10の対向面11は水平に形成されている。従って、この隙間Gによって形成される2本のリブ33は、円周方向に対称的な長方形である。より詳しく言えば、長方形の外周辺と直角に交差する2辺は、丸棒材31から均等な長さ突出している。そして、ここまでに述べた周溝12、節溝13、リブ用底溝14及び隙間Gによって、孔型20が異形棒鋼30の断面と一致する形状に形成される。上述したロール10を用いた2ロール圧延機を最終仕上げ圧延機として用いることによって、仕上げ圧延が行われる。通常の2ロール圧延機列で所定の外径寸法となるまで圧延された棒状被加工材を、図2に示すように、噛み出しによるリブ33がリブ用底溝14によって形成されるリブ33と同じになるように仕上げ圧延を行うことにより異形棒鋼30が形成される。そして、異形棒鋼30は、6本のリブ33が円周方向に等間隔毎に形成され、これら全てのリブ33と節32の外周面が一致し、節32がリブ33に対して直角となる。図4には、異形棒鋼に対してフープ加工を行った時のずれ量の比較結果がグラフとして示されている。ここでは、異形棒鋼を次の条件で正方形に曲げ、正方形の一辺の幅中央部で両端を突き合わせるようにしたときの縦のずれ量と、横のずれ量を計測した。正方形:一辺400mm±5mm、隅角部の半径:318mm、対角線の寸法:540mm±10mm。また、異形棒鋼については本発明の6本のリブを有するものと、比較例としての4本、2本のものを30本ずつ用いた。また、試験に用いた異形棒鋼の寸法は半径7325mmリブのない箇所、リブ外周辺の幅22mm、隙間G:30mm、リブ高さ125mmである。図4によれば、6本リブの場合には、縦のずれ量と、横のずれ量との平均が12mm、11mmであり、2本、4本リブのものと比べてずれ量が小さくなるだけでなく、ずれ量が均等になっていることが分かる。図5には、異形棒鋼に対して引張り試験を行った時の比較結果がグラフとして示されている。異形棒鋼には図4で用いたものと、同寸法のものを用いている。図5aからは、降伏点については、所定値Nmm2を基準値として100とした場合に、6本リブのものが106となっており、2本、4本リブのものよりも良いことが分かる。図5bからは、引張り強さについては、6本リブのものが107前後となっており、2本、4本リブのものよりも、良いことが分かる。図6には、コンクリート付着強度試験を行った時の比較結果がグラフとして示されている。これは、自由端のすべり量が0002D003mmにおける付着応力度を調べたものである。異形棒鋼には図4で用いたものと、同寸法のものを用いている。図6によれば、付着応力度については、6本リブのものは、2本リブよりも良く、4本リブのものよりも悪いことが分かる。鉄筋の付着強度の判定基準として、すべり量が0002D003mmのときの付着応力度は、3Nmm2以上と定義されている建材試験センター規格。従って、6本リブのものについても、この判定基準は十分に満たしている。本発明は上記実施形態に限定されない。上下一対のロール10、10間の隙間Gによって形成される2本のリブ33も、各ロール10のリブ用底溝14によって形成される残りの4本のリブ33と同様の台形であっても良い。この場合、台形の左右端部の形状に合わせて各ロール10の周溝12の左右縁部を面取りすればよい。また、節32は、6本のリブ33を挟みながらも丸棒材31の円周方向全周に亘って連続する円形状であったが、これに限らず、不連続に形成されていても良い。より詳しく言えば、6本のリブ33があるので、丸棒材31の円周方向全周には、隣り合う2本のリブ33、33によって区画される節形成領域が6つできる。この6つの節形成領域に形成される6本の節32は、丸棒材の長手方向に間隔をあけて形成されていても良い。例えば、図2bと同様に側面から視た場合に節32が千鳥状に形成されていても良い。千鳥状に形成されている場合は、引張り試験の結果が、より向上することが想定される。更に、各節形成領域に形成される節32は、長手方向に沿って連続する2本のリブ33に対して、直交する形状に限らず、斜めに交差する形状であっても良い。