"光源と、前記光源から出射された光ビームを走査する光偏向器と、前記光偏向器により偏向走査された光ビームを被走査面に向けて反射する単一若しくは複数の折り返しミラーとを有し、前記光源、前記光偏向器および前記折り返しミラーを光学箱内に載置した光走査装置であって、前記光学箱は複数箇所が支持部で支持され、前記支持部は前記光学箱の剛性を可変とする構造であることを特徴とする光走査装置。前記支持部は板ばねを有し、該板ばねのうち前記光学箱を支持する部分の板ばねの面積を変化させることにより、前記光学箱の剛性を可変とすることを特徴とする請求項1に記載の光走査装置。前記光学箱を収納する本体フレームが設けられ、前記板ばねは、その中央部で前記光学箱を支持するとともに、両端部が支持治具を介して前記本体フレームに固定され、前記支持治具を移動させることにより、前記光学箱を支持する部分の板ばねの面積を変化させることを特徴とする請求項2に記載の光走査装置。前記板ばねは、位置決め部材によって前記本体フレームに固定されていることを特徴とする請求項3に記載の光走査装置。前記支持部は、前記光学箱の隅部付近に対応して配置されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光走査装置。請求項1~5のいずれか一項に記載の光走査装置を搭載したことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、上記従来技術のうち、特許文献1の技術では、ねじの締結力を変化させるのみでは十分な剛性変化が見込めず、さらには、締結力を小さくした際のガタの発生が懸念される。また、クランプ固定においても同様の懸念がある。また、特許文献2や特許文献3の技術では、複数の加振源があることが一般的であり、また、その基本周波数のみならず、倍数周波数も加振周波数となり得ることが考えられ、あらかじめ光学箱の固有振動数を最適化するのは困難である。さらに、特許文献4の技術では、複数の加振周波数には対応しておらず、近年の画像形成装置の高速化に対しては光学箱の固有振動数を高周波数域にシフトした場合でも、その周波数に加振力があった場合にはバンディングなどの画像劣化が懸念される。本発明の課題は、光学箱の材質に関わらず複数の加振周波数に対応可能で、バンディングなどの画像劣化の発生を防ぐことのできる光走査装置、及びその光走査装置を搭載した画像形成装置を提供することにある。上記課題を達成するために、本発明は、光源と、前記光源から出射された光ビームを走査する光偏向器と、前記光偏向器により偏向走査された光ビームを被走査面に向けて反射する単一若しくは複数の折り返しミラーとを有し、前記光源、前記光偏向器および前記折り返しミラーを光学箱内に載置した光走査装置であって、前記光学箱は複数箇所が支持部で支持され、前記支持部は前記光学箱の剛性を可変とする構造であることを特徴とする。上記構成によれば、光学箱は複数箇所が支持部で支持され、さらに支持部は光学箱の剛性を可変とする構造であるので、各光学箱毎に個別に支持部を調整することで、光学箱の材質に関わらず複数の加振周波数に対応可能となる。本発明によれば、光学箱の材質に関わらず複数の加振周波数に対応可能で、バンディングなどの画像劣化の発生を防ぐことのできる光走査装置、及びその光走査装置を搭載した画像形成装置を実現することができる。以下、本発明の実施例を図面に従って説明する。《実施例1》図1は、本発明に係る光走査装置の平面図である。図1において、11は光学箱であり、この光学箱11には、レーザビームを出射する光源ユニット12a,12b、光源ユニット12a,12bからのレーザビームL1を副走査方向に集光するシリンダレンズ13a,13b、レーザビームL1を偏向走査する偏向走査ユニット14、fθレンズや面倒れ補正レンズなどからなる走査レンズ15a,15b、感光体ドラムに照射する前のレーザビームL2を反射する光検出ミラー16a,16b、光検出ミラー16a,16bからのレーザビームL2を検出する光検出ユニット17a,17b、レーザビームL1を反射して感光体ドラムに照射する折り返しミラー18a,18bが配設されている。また、偏向走査ユニット14には、レーザビームを反射するポリゴンミラー14a、及びポリゴンミラー14aを回転駆動する駆動モータ14bが設けられている。本実施例では、光学箱11の隅部4箇所には固定脚19a~19dが取り付けられ、これら固定脚19a~19dには支持部101a~101dがそれぞれ設けられている。支持部101a~101dは、光学箱11を図示していない本体フレームに剛性可変光学箱11の剛性を可変に固定している。図2は、光走査装置に搭載された折り返しミラー18a,18bの斜視図である。折り返しミラー18a,18bの両端部201,201が座台202,202で支持されている。座台202,202は傾斜面を有し、その傾斜面に折り返しミラー18a,18bが載置されている。そのため、折り返しミラー18a,18bはその反射面が傾斜して配置される。また、座台202,202にはその上面に板バネ203,203が取り付けられ、折り返しミラー18a,18bは板バネ203,203によって座台202,202に強固に固定されている。図3及び図4は光学箱11の代表的な固有振動モードを示しており、図3は光学箱11の1次ねじり振動を、図4は光学箱11の1次曲げ振動をそれぞれ示している。光学箱11が、これらの振動を励起されると同時に光学系部品群の位置関係もずれるため、図示していない感光体にレーザビームL1が照射された際に位置ずれが発生し、バンディングの要因となる場合がある。図5は、光学箱11の隅部の固定脚1919a~19dを支持する支持部101101a~101dを断面図で表したものである。固定脚19は光学箱11の側壁下部に固定され、この固定脚19に板ばね102がねじ20によって固定されている。板ばね102は、帯状を成し、その長手方向が光学箱11の側面に平行となるよう配置されている。板ばね102には、その中央部にねじ20が螺合されている。板ばね102の下方には本体フレーム21が配置されており、板ばね102の両端は板ばね支持治具103,103で本体フレーム21上に支持されている。板ばね支持治具103,103はねじ104,104によって本体フレーム21上に固定される。この場合、図中、右側の板ばね支持治具103は矢印201a方向に、左側の板ばね支持治具103は矢印201b方向にそれぞれ移動させて最適な位置で、ねじ104,104によって板ばね支持治具103,103を本体フレーム21上に固定する。すなわち、板ばね支持治具103,103をそれぞれ矢印201a,201b方向に移動させることで、板ばね102の支持範囲を変更することができ、支持部101の光学箱11に対する支持剛性を変更することができる。なお、板ばね支持治具103,103の詳細な構成については後述する。また、板ばね102の両端部側板ばね支持治具103,103が配置された位置よりも端部側には位置決めピン105,105が設けられ、これら位置決めピン105,105によって、板ばね102は本体フレーム21に対する絶対位置が決定され固定されている。これにより、光学箱11は、図示していない感光体ドラムとの位置関係が一定となっている。なお、位置決めピン105,105の詳細な構成についても後述する。図6~図8は支持部101の構成を詳細に示しており、図6は板ばね支持治具103,103を標準位置に配置した場合の分解斜視図、図7は支持部101の剛性を小さくする方向に板ばね支持治具103,103を移動させたときの分解斜視図、図8は支持部101の剛性を大きくする方向に板ばね支持治具103,103を移動させたときの分解斜視図である。板ばね支持治具103,103は、直方体形状の上部部材103a及び下部部材103bから成っており、上部部材103a及び下部部材103bは板ばね102を挟んで配置されている。上部部材103aには、その長手方向に沿って長穴106106a,106bが、下部部材103bには、その長手方向に沿って長穴107107a,107bがそれぞれ形成されている。これら長穴106,107が形成されていることにより、板ばね102の支持範囲を変更することができる。また、板ばね102にはねじ貫通穴108108a、108bが、本体フレーム21にはねじ穴109109a、109bがそれぞれ形成されている。そして、ねじ104104a,104bを、上部部材103aの長穴106106a,106b、板ばね102のねじ貫通穴108108a,108b、及び下部部材103bの長穴107107a,107bに挿通させて、本体フレーム21のねじ穴109109a,109bに螺合させて締め付けることにより、板ばね102を本体フレーム21に強固に固定することができる。さらに、板ばね102にはピン貫通穴110110a,110bが、本体フレーム21には位置決め穴111111a,111bが形成されている。そして、位置決めピン105105a,10bを、板ばね102のピン貫通穴110110a,110bに挿通させて、本体フレーム21の位置決め穴111111a、111bに嵌合させることによって、板ばね102の位置を所定位置に設定することができる。図6においては、ねじ104104b,104bは、上部部材103aの長穴106106a,106bの略中央部を、さらに下部部材103bの長穴107107a,107bの略中央部を挿通している。図7においては、ねじ104104b,104bは、上部部材103aの長穴106106a,106bの左寄り光学箱11の中心に近い側を、さらに下部部材103bの長穴107107a,107bの左寄り光学箱11の中心に近い側を挿通している。図8においては、ねじ104104b,104bは、上部部材103aの長穴106106a,106bの右寄り光学箱11の中心から離れた側を、さらに下部部材103bの長穴107107a,107bの右寄り光学箱11の中心から離れた側を挿通している。図6~図8に示したように、板ばね支持治具103,103の位置を変えることにより、図3及び図4に示すような光学箱11の振動モードに対する剛性を変化させることができる。すなわち、光学箱11の固有振動数を変化させることが可能となる。図9は、光学箱11のある振動モードの振幅を示したグラフである。図6のように板ばね支持治具103,103が標準位置にあるときは、実線301のような振幅となる。この場合は、振幅のピークの近傍に加振力の周波数があり、光学箱11の固有振動数を励起しやすい。そこで、図7に示したように、板ばね支持治具103,103の位置をずらして、支持部101の剛性を下げ、光学箱11の固有振動数を下げる。このようにすれば、図9中の点線302のように加振力の周波数から振幅のピーク周波数を周波数の低い方向へ遠ざけることができる。また、図8に示したように、板ばね支持治具103,103の位置をずらして、支持部101の剛性を上げ、光学箱11の固有振動数を上げる。このようにすれば、図9中の点線303のように加振力の周波数から振幅のピークを周波数の高い方向へ遠ざけることができる。なお、板ばね支持治具103,103をずらしたときの位置は、図6~図8に示した位置に限らず、図6における位置と図7における位置との間の任意の中間位置であってもよいし、図7における位置と図8における位置との間の任意の中間位置であってもよい。本実施例によれば、光学箱11の構成や設計値を決定し組み立てた後でも、光学箱11の固有振動数を変化させることができるため、組み立て後に光学箱11の固有振動数を励起する加振源および加振周波数が見つかった場合でも、振動振幅の小さな光学箱を実現した支持構造を提供できる。また、本実施例の光走査装置を画像形成装置に搭載すれば、光学箱の振動起因で発生するバンディングなどの画像劣化の少ない画像形成装置を実現することができる。《実施例2》次に、実施例1の光走査装置を搭載した画像形成装置について説明する。図10は、本発明に係る画像形成装置の概略構成を示している。400は画像形成装置であり、この画像形成装置400は、中間転写ベルト401の走行方向に各色の画像形成ユニット403,404,405,406は配列されている。画像形成ユニット403,404,405,406は4式設けられ、それぞれ、黒色トナーを有するK現像ユニット、シアン色トナーを有するC現像ユニット、マゼンダ色トナーを有するM現像ユニット、イエロー色トナーを有するY現像ユニットである。画像形成ユニット403は、トナーを貯めるトナーホッパ、トナー層を形成し感光体ドラム407にトナーを供給する現像ローラを含む現像装置408、感光体ドラム407をクリーニングするドラムクリーナ409、感光体ドラム407を帯電させる帯電器410、及び感光体ドラム407に静電潜像を書き込む光走査装置411により構成されている。画像形成ユニット403に含まれるトナーホッパ、現像ローラ、ドラムクリーナ409、帯電器410等は本体フレーム21図5参照に取り付けられ、画像形成装置400本体から引き出し可能に構成されている。光走査装置411としては、実施例1に示したものが用いられている。その他の画像形成ユニット404,405,406の構成も大略同一である。中間転写ベルト401は、複数のローラに張架され、二次転写ローラ402を経由する。ベルトクリーナ412は中間転写ベルト401の残留トナーを除去する。一次転写ローラ413は、感光体ドラム407等に対向して中間転写ベルト401の内側に感光体ドラム407等に対向して配置されている。用紙414は、給紙装置415からピックアップローラ416により引き出され、分離ローラ等を経て、二次転写ローラ402とその対向ローラ402Aにより挟持されながら、中間転写ベルト401に接触されて画像が転写され、搬送ベルト417を介して定着装置418へ向けて給送される。定着装置418は、バックアップローラ419、弾性ローラ420、加熱ローラ421、及び定着ベルト422等を有する。定着ベルト422は、弾性ローラ420と加熱ローラ421に掛け渡され、加熱ローラ421もしくは他のローラの回転により駆動される。用紙414はバックアップローラ419により弾性ローラ420側に押し付けられている。加熱ローラ421は、金属製中空シャフト内にハロゲンヒータ等の加熱手段を有し、定着ベルト422を加熱する。弾性ローラ420の表面は、シリコンゴム等の弾性体で形成され、バックアップローラ419の押し付け力により、ニップ部を弾性ローラ420側に凸とし、用紙414が定着ベルト422に巻き付くのを防止している。画像を形成する場合は、感光体ドラム407を帯電器410で帯電させ、光走査装置411によって画像に応じたレーザビームにより感光体ドラム407を露光し、感光体ドラム407上の電位を低下させる。その露光部位が感光体ドラム407の回転により、現像装置408に達し、現像装置408の帯電トナーが画像形成位置に付着し、トナー画像が感光体ドラム407上に形成される。感光体ドラム407上に形成されたトナー画像は、一次転写ローラ413が中間転写ベルト401を感光体ドラム407に押し付ける際に、中間転写ベルト401に転写される。各画像形成ユニット403,404,405,406の感光体ドラム407上のトナー画像も、同様に中間転写ベルト401に転写され、これにより、カラーのトナー画像が形成される。中間転写ベルト401の搬送により、二次転写ローラ402の部位で搬送されてきた用紙414にトナー画像が転写される。トナー画像が転写された用紙414は、搬送ベルト417により定着装置418に搬送され、熱と圧力により、トナーが溶融定着されカラー画像が形成される。以上、本発明の実施例を図面により詳述してきたが、上記各実施例は本発明の例示にしか過ぎないものであり、本発明は上記各実施例の構成にのみ限定されるものではない。本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があっても、本発明に含まれることは勿論である。例えば、板ばね102の板厚を変えるようにしても、光学箱11の剛性を可変にすることができる。また、板ばね102の材質を変えるようにしても、光学箱11の剛性を可変にすることができる。"