"シクロペンテン由来の構造単位のシス比率が30以上、重量平均分子量Mwが100,000~1,000,000であり、かつ、重合体鎖末端にオキシシリル基を有することを特徴とするシクロペンテン開環重合体。前記オキシシリル基が、アルコキシシリル基、アルキルシロキシシリル基、またはヒドロキシシリル基であることを特徴とする請求項1に記載のシクロペンテン開環重合体。請求項1または2に記載のシクロペンテン開環重合体を製造する方法であって、周期表第6族遷移金属化合物A、下記一般式1で示される有機アルミニウム化合物B、およびオキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cの存在下で、シクロペンテンを開環重合することを特徴とするシクロペンテン開環重合体の製造方法。R13-xAlOR2x1上記一般式1中、R1およびR2は、炭素数1~20の炭化水素基を表し、xは、0<x<3である。請求項1または2に記載のシクロペンテン開環重合体に充填剤を配合してなることを特徴とするゴム組成物。前記充填剤が、シリカおよび/またはカーボンブラックであることを特徴とする請求項4に記載のゴム粗成物。本発明は、低温時のゴム特性、低発熱性および加工性に優れたシクロペンテン開環重合体およびその製造方法を提供することを目的とする。また、本発明は、該シクロペンテン開環重合体を用いて得られるゴム組成物を提供することも目的とする。本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意研究した結果、シクロペンテン開環重合体を、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率が30以上であり、重量平均分子量Mwが100,000~1,000,000であるものとし、かつ、重合体鎖末端に、オキシシリル基を導入することにより、上記目的を達成できることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明によれば、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率が30以上、重量平均分子量Mwが100,000~1,000,000であり、かつ、重合体鎖末端にオキシシリル基を有することを特徴とするシクロペンテン開環重合体が提供される。好ましくは、前記オキシシリル基が、アルコキシシリル基、アルキルシロキシシリル基、またはヒドロキシシリル基である。また、本発明によれば、上記シクロペンテン開環重合体を製造する方法であって、周期表第6族遷移金属化合物A、下記一般式1で示される有機アルミニウム化合物B、およびオキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cの存在下で、シクロペンテンを開環重合することを特徴とするシクロペンテン開環重合体の製造方法が提供される。R13-xAlOR2x1上記一般式1中、R1およびR2は、炭素数1~20の炭化水素基を表し、xは、0<x<3である。また、本発明によれば、上記シクロペンテン開環重合体に充填剤を配合してなることを特徴とするゴム組成物が提供される。好ましくは、前記充填剤は、シリカおよび/またはカーボンブラックである。本発明によれば、低温時のゴム特性、低発熱性および加工性に優れたシクロペンテン開環重合体、および該シクロペンテン開環重合体を用いて得られるゴム組成物が提供される。特に、本発明によれば、シクロペンテン開環重合体を、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率および重量平均分子量Mwが上記範囲にあり、かつ、重合体鎖末端にオキシシリル基を有するものとすることにより、低温時のゴム特性および低発熱性に加えて、加工性特に、ムーニー粘度にも優れたものとすることができる。シクロペンテン開環重合体本発明のシクロペンテン開環重合体は、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率が30以上、重量平均分子量Mwが100,000~1,000,000であり、かつ、重合体鎖末端にオキシシリル基を有するシクロペンテンの開環重合体である。本発明のシクロペンテン開環重合体は、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率が30以上であり、好ましくは35以上、より好ましくは40以上である。シクロペンテン由来の構造単位のシス比率を上記範囲とすることにより、シクロペンテン開環重合体は非晶性となり、低温でのゴム特性に優れるものとなる。シス比率が低すぎると、低温たとえば、-30°C以下において、結晶性を有してしまい、低温でのゴム特性に劣ってしまう。なお、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率とは、シクロペンテン開環重合体を構成する全てのシクロペンテン由来の構造単位のうち、炭素-炭素二重結合がシス型であるシクロペンテン由来の構造単位が占める割合を百分率で示したものであり、シクロペンテン開環重合体の13C-NMRスペクトル測定により測定することができる。また、本発明のシクロペンテン開環重合体のシクロペンテン由来の構造単位のシス比率の上限は特に限定されるものではないが、通常95以下であり、好ましくは90以下、より好ましくは85以下である。シス比率が高すぎるシクロペンテン開環重合体は製造が困難であり、また、低温でのゴム特性に劣るおそれがある。本発明のシクロペンテン開環重合体は、重量平均分子量Mwが100,000~1,000,000であり、好ましくは120,000~900,000、より好ましくは150,000~800,000である。分子量が低すぎると、ゴム特性に劣ってしまうため、好ましくない。一方、分子量が高すぎると、製造および取り扱いが困難となる。また、シクロペンテン開環重合体の数平均分子量Mnと重量平均分子量Mwとの比として求められる分子量分布Mw/Mnは、特に限定されないが、通常1.1~5.0であり、好ましくは1.2~4.5、より好ましくは1.3~4.0である。なお、シクロペンテン開環重合体の重量平均分子量Mwや分子量分布Mw/Mnは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィによりポリスチレン換算の値として測定するものとする。また、本発明のシクロペンテン開環重合体は、重合体鎖末端にオキシシリル基を有する。オキシシリル基はケイ素-酸素結合を有する基であり、-Si-O-で示される化学構造を有するものである。本発明においては、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率および重量平均分子量Mwを上記範囲としながら、重合体鎖末端にオキシシリル基を導入することにより、シクロペンテン開環重合体を、低温時のゴム特性および低発熱性に加えて、加工性特に、ムーニー粘度にも優れたものとすることができる。オキシシリル基のなかでも、たとえば、タイヤ用のゴム材料とする際に用いられる充填剤としてのシリカやカーボンブラックとの親和性が高く、得られるシクロペンテン開環重合体の低発熱性の向上効果が高いという点より、アルコキシシリル基、アリーロキシシリル基、アシロキシシリル基、アルキルシロキシシリル基、アリールシロキシシリル基が好ましく、アルコキシシリル基、アルキルシロキシシリル基がより好ましい。また、アルコキシシリル基またはアリーロキシシリル基、アシロキシシリル基を加水分解してなるヒドロキシシリル基も好ましい。アルコキシシリル基は、1つ以上のアルコキシ基がケイ素原子と結合してなる基であり、その具体例としては、トリメトキシシリル基、ジメトキシメチルシリル基、メトキシジメチルシリル基、メトキシジクロロシリル基、トリエトキシシリル基、ジエトキシメチルシリル基、エトキシジメチルシリル基、ジメトキシエトキシシリル基、メトキシジエトキシシリル基、トリプロポキシシリル基などが挙げられる。アリーロキシシリル基は、1つ以上のアリーロキシ基がケイ素原子と結合してなる基であり、その具体例としては、トリフェノキシシリル基、ジフェノキシメチルシリル基、フェノキシジメチルシリル基、フェノキシジクロロシリル基、ジフェノキシエトキシシリル基、フェノキシジエトキシシリル基などが挙げられる。なお、これらのうち、ジフェノキシエトキシシリル基、フェノキシジエトキシシリル基は、アリーロキシ基に加え、アルコキシ基をも有するため、アルコキシシリル基にも分類されることとなる。アシロキシシリル基は、1つ以上のアシロキシ基がケイ素原子と結合してなる基であり、その具体例としては、トリアシロキシシリル基、ジアシロキシメチルシリル基、アシロキシジメチルシリル基、アシロキシジクロロシリル基などが挙げられる。アルキルシロキシシリル基は、1つ以上のアルキルシロキシ基がケイ素原子と結合してなる基であり、その具体例としては、トリストリメチルシロキシシリル基、トリメチルシロキシジメチルシリル基、トリエチルシロキシジエチルシリル基、トリスジメチルシロキシシリル基などが挙げられる。アリールシロキシシリル基は、1つ以上のアリールシロキシ基がケイ素原子と結合してなる基であり、その具体例としては、トリストリフェニルシロキシシリル基、トリフェニルシロキシジメチルシリル基、トリスジフェニルシロキシシリル基などが挙げられる。ヒドロキシシリル基は、1つ以上のヒドロキシ基がケイ素原子と結合してなる基であり、具体例としては、トリヒドロキシシリル基、ジヒドロキシメチルシリル基、ヒドロキシジメチルシリル基、ヒドロキシジクロロシリル基、ジヒドロキシエトキシシリル基、ヒドロキシジエトキシシリル基などが挙げられる。なお、これらのうち、ジヒドロキシエトキシシリル基、ヒドロキシジエトキシシリル基は、ヒドロキシ基に加え、アルコキシ基をも有するため、アルコキシシリル基にも分類されることとなる。また、オキシシリル基としては、上記以外にも、下記一般式2で示される直鎖状のポリシロキサン基や、下記一般式3で示される環状のポリシロキサン基も好適である。上記一般式2中、R3~R7は、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、アリールシロキシ基から選択される基である。また、mは、0~10の整数である。上記一般式3中、R8~R12は、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、アリールシロキシ基から選択される基である。また、nは、1~10の整数である。なお、上記一般式2、3中において、シクロペンテン開環重合体を得る際における重合活性がより高くなるという点より、R3~R7、R8~R12は、水素原子、またはメチル基、エチル基、プロピル基、シクロヘキシル基などの炭素数1~6のアルキル基が好ましい。本発明のシクロペンテン開環重合体の重合体鎖末端における、オキシシリル基の導入割合は、特に限定されないが、シクロペンテン開環重合体の重合体鎖の数に対する導入された活性水素含有官能基の個数の割合として、10以上であることが好ましく、より好ましくは20以上、さらに好ましくは30以上、特に好ましくは40以上である。オキシシリル基の導入割合が高いほど、タイヤ用のゴム材料とする際に用いられる充填剤としてのシリカやカーボンブラックとの親和性が高く、これにより、低発熱性の向上効果が高くなるため、好ましい。なお、重合体鎖末端へのオキシシリル基の導入割合を測定する方法としては、特に限定されないが、たとえば、1H-NMRスペクトル測定により求められるオキシシリル基に対応するピーク面積比と、ゲルパーミエーションクロマトグラフィから求められるポリスチレン換算の数平均分子量とから求めることができる。また、本発明のシクロペンテン開環重合体は、シクロペンテン由来の構造単位以外に、シクロペンテン以外のメタセシス反応性のある環状オレフィン由来の構造単位を含有していてもよい。ただし、シクロペンテン開環重合体のガラス転移温度を低くし、これにより、低温でのゴム特性を良好に保つという点より、シクロペンテン由来の構造単位の含有割合を90モル以上とすることが好ましく、より好ましくは95モル以上、さらに好ましくは97以上とする。シクロペンテン由来の構造単位の含有割合が低すぎると、シクロペンテン開環重合体のガラス転移温度が高くなり、低温でのゴム特性が低下してしまう他、シクロペンテン開環重合体の特徴たとえば、短鎖分岐を有さない直鎖状ポリマーとしての特性が失われてしまうため好ましくない。本発明のシクロペンテン開環重合体のムーニー粘度ML14,100°Cは、好ましくは20~150であり、より好ましくは22~120、さらに好ましくは25~100である。本発明のシクロペンテン開環重合体は、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率および重量平均分子量Mwが上記範囲であり、かつ、重合体鎖末端にオキシシリル基を有するものであるため、ムーニー粘度が上記範囲に制御され、これにより、優れた加工性を有するものである。ムーニー粘度が低すぎると、高温での混練が困難になり、加工性に劣ってしまう。一方、ムーニー粘度が高すぎると、混練が困難となり、同様に、加工性に劣ってしまう。本発明のシクロペンテン開環重合体のガラス転移温度は、特に限定されないが、低温時のゴム特性を良好なものとする観点から、好ましくは-98°C以下であり、より好ましくは-99°C以下、さらに好ましくは-100°C以下である。本発明のシクロペンテン開環重合体は、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率および重量平均分子量Mwが特定の範囲であるため、ガラス転移温度を上記のように制御することができる。シクロペンテン開環重合体の製造方法本発明のシクロペンテン開環重合体は、周期表第6族遷移金属化合物A、下記一般式1で示される有機アルミニウム化合物B、およびオキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cの存在下で、シクロペンテンを開環重合することにより、製造される。R13-xAlOR2x1上記一般式1中、R1およびR2は、炭素数1~20の炭化水素基を表し、xは、0<x<3である。周期表第6族遷移金属化合物A本発明で用いる周期表第6族遷移金属化合物Aは、周期表長周期型周期表、以下同じ第6族遷移金属原子を有する化合物、具体的には、クロム原子、モリブデン原子、またはタングステン原子を有する化合物であり、モリブデン原子を有する化合物、またはタングステン原子を有する化合物が好ましく、特に、シクロペンテンに対する溶解性が高いという観点より、タングステン原子を有する化合物がより好ましい。周期表第6族遷移金属化合物Aは、後述する有機アルミニウム化合物Bとともに重合触媒として作用する。周期表第6族遷移金属化合物Aとしては、周期表第6族遷移金属原子を有する化合物であればよく、特に限定されないが、周期表第6族遷移金属原子のハロゲン化物、アルコラート、アリレート、オキシ化物、イミド化合物などが挙げられ、これらのなかでも、重合活性が高いという観点より、ハロゲン化物が好ましい。このような周期表第6族遷移金属化合物Aの具体例としては、モリブデンペンタクロリド、モリブデンオキソテトラクロリド、モリブデンフェニルイミドテトラクロリドなどのモリブデン化合物;タングステンヘキサクロリド、タングステンオキソテトラクロリド、タングステンフェニルイミドテトラクロリド、モノカテコラートタングステンテトラクロリド、ビス3,5-ジターシャリブチルカテコラートタングステンジクロリド、ビス2-クロロエテレートテトラクロリド、タングステンオキソテトラフェノレートなどのタングステン化合物;などが挙げられる。周期表第6族遷移金属化合物Aの使用量は、重合触媒中の第6族遷移金属原子:シクロペンテンのモル比で、通常1:100~1:200,000、好ましくは1:200~1:150,000、より好ましくは1:500~1:100,000の範囲である。周期表第6族遷移金属化合物Aの使用量が少なすぎると、重合反応が十分に進行しない場合がある。一方、多すぎると、得られるシクロペンテン開環重合体からの触媒残渣の除去が困難となり、得られるシクロペンテン開環重合体の耐熱性および耐寒性が低下する場合がある。有機アルミニウム化合物B本発明で用いる有機アルミニウム化合物Bは、下記一般式1で表される化合物である。有機アルミニウム化合物Bは、上述した周期表第6族遷移金属化合物Aとともに重合触媒として作用する。R13-xAlOR2x1上記一般式1において、R1およびR2は、炭素数1~20の炭化水素基であり、好ましくは、炭素数1~10の炭化水素基である。R1およびR2の具体例としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、n-プロピル基、イソブチル基、n-ブチル基、t-ブチル基、n-ヘキシル基、シクロヘキシル基、n-オクチル基、n-デシル基などのアルキル基;フェニル基、4-メチルフェニル基、2,6-ジメチルフェニル基、2,6-ジイソプロピルフェニル基、ナフチル基などのアリール基;などが挙げられる。なお、R1とR2とは、同じであっても、あるいは異なっていてもよいが、本発明においては、得られるシクロペンテン開環重合体のシス比率を高くできるとともに、オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cの存在下でも、重合活性を高く保ちながら、重合体鎖末端にオキシアルキル基を効率よく導入できるという点より、R1およびR2のうち、少なくともR2は、炭素原子が4個以上連続して結合してなるアルキル基であることが好ましく、特に、n-ブチル基、2-メチル-ペンチル基、n-ヘキシル基、シクロヘキシル基であることが好ましい。また、上記一般式1において、xは、0<x<3である。すなわち、上記一般式1においては、R1とOR2との組成比は、それぞれ0<3-x<3、および0<x<3の各範囲において、任意の値をとることができるが、重合活性を高くでき、しかも、得られるシクロペンテン開環重合体のシス比率を高くできるという点より、xは、0.5<x<1.5であることが好ましい。このような上記一般式1で表される有機アルミニウム化合物Bは、たとえば、下記一般式4に示すように、トリアルキルアルミニウムと、アルコールとの反応によって合成することができる。R13AlxR2OH→R13-xAlOR2xR1xH4なお、上記一般式1中、xは、上記一般式4に示すように、対応するトリアルキルアルミニウムとアルコールとの反応比を規定することによって、任意に制御することが可能である。有機アルミニウム化合物Bの使用量は、用いる有機アルミニウム化合物Bの種類によっても異なるが、周期表第6族遷移金属化合物Aを構成する周期表第6族遷移金属原子に対して、好ましくは0.1~100倍モル、より好ましくは0.2~50倍モル、さらに好ましくは0.5~20倍モルの割合である。有機アルミニウム化合物Bの使用量が少なすぎると、重合活性が不十分となる場合があり、多すぎると、開環重合時において、副反応が起こりやすくなる傾向にある。オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素C本発明で用いられるオキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cは、オキシシリル基を有し、かつ、メタセシス反応性を有するオレフィン性炭素-炭素二重結合を1つ有する化合物である。オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cを用いることにより、シクロペンテン開環重合体の重合体鎖末端にオキシシリル基を導入することができる。このようなオキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cとしては、たとえば、下記一般式5~8で示される化合物が挙げられる。上記一般式5中、R13~R15は、水素原子、炭素数1~10の炭化水素基であり、R16~R19は、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、アリールシロキシ基から選択される基である。また、L1は、単結合、または2価の基であり、pは、0~10の整数である。但し、p=0のとき、R17~R19のうち、少なくとも1つは、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、およびアリールシロキシ基から選択される基である。上記一般式6中、R20~R22は、水素原子、炭素数1~10の炭化水素基であり、R23~R27は、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、アリールシロキシ基から選択される基である。また、L2は、単結合、または2価の基であり、qは、1~10の整数である。上記一般式7中、R33、R34は、水素原子、炭素数1~10の炭化水素基であり、R28~R32、R35~R39は、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、アリールシロキシ基から選択される基である。また、L3、L4は、単結合、または2価の基であり、r、sは、0~10の整数である。但し、r=0のとき、R28~R30のうち、少なくとも1つは、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、およびアリールシロキシ基から選択される基であり、s=0のとき、R37~R39のうち、少なくとも1つは、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、およびアリールシロキシ基から選択される基である。上記一般式8中、R45、R46は、水素原子、炭素数1~10の炭化水素基であり、R40~R44、R47~R51は、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリーロキシ基、アシロキシ基、アルキルシロキシ基、アリールシロキシ基から選択される基である。また、L5、L6は、単結合、または2価の基であり、t、uは、1~10の整数である。一般式5~8において、R13~R15、R20~R22、R33、R34、R45、R46は水素原子であることが好ましく、これらを水素原子とすることにより、オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cをメタセシス反応性により優れたものとすることができる。また、一般式5~8において、L1~L6となりうる2価の基は、特に限定されないが、たとえば、任意の置換基を有していてもよい炭化水素基、カルボニル基、エステル基、エーテル基、シリル基、チオエーテル基、アミノ基、アミド基、またはこれらを組み合わせてなる基などである2価の基が挙げられる。また、オキシシリル基とオレフィン性炭素-炭素二重結合とは、2価の基を介さずに、単結合で直接結合するような構成であってもよい。L1~L6は、オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cをメタセシス反応性により優れたものとすることができるという点より2価の基であることが好ましく、なかでも、炭化水素基、エーテル基、イミノ基、アルキルイミノ基、およびこれらを組み合わせてなる基から選択される2価の基が好ましく、炭素数1~20の脂肪族炭化水素基、または炭素数6~20の芳香族炭化水素基がより好ましい。なお、上記一般式5~8で示される化合物のうち、一般式5、6で示される化合物を用いた場合には、これらがメタセシス反応することにより、シクロペンテン開環重合体の片末端にオキシシリル基を導入することができ、また、一般式7、8で示される化合物を用いた場合には、これらがメタセシス反応することにより、シクロペンテン開環重合体の両末端にオキシシリル基を導入することができる。一般式5、6で示される化合物の好ましい具体例としては、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、アリルメトキシジメチルシラン、アリルトリエトキシシラン、アリルエトキシジメチルシラン、スチリルトリメトキシシラン、スチリルトリエトキシシラン、2-スチリルエチルトリエトキシシラン、アリルトリエトキシシリルメチルエーテル、アリルトリエトキシシリルメチルエチルアミンなどのアルコキシシラン化合物;ビニルトリフェノキシシラン、アリルトリフェノキシシラン、アリルフェノキシジメチルシランなどのアリーロキシシラン化合物;ビニルトリアセトキシシラン、アリルトリアセトキシシラン、アリルジアセトキシメチルシラン、アリルアセトキシジメチルシランなどのアシロキシシラン化合物;アリルトリストリメチルシロキシシランなどのアルキルシロキシシラン化合物;アリルトリストリフェニルシロキシシランなどのアリールシロキシシラン化合物;1-アリルヘプタメチルトリシロキサン、1-アリルノナメチルテトラシロキサン、1-アリルノナメチルシクロペンタシロキサン、1-アリルウンデカメチルシクロヘキサシロキサンなどのポリシロキサン化合物;などが挙げられる。一般式7、8で示される化合物の好ましい具体例としては、2-ブテン-1,4-ジトリメトキシシラン、2-ブテン-1,4-ジトリエトキシシラン、1,4-ジトリメトキシシリルメトキシ-2-ブテンなどのアルコキシシラン化合物;2-ブテン-1,4-ジトリフェノキシシランなどのアリーロキシシラン化合物;2-ブテン-1,4-ジトリアセトキシシランなどのアシロキシシラン化合物;2-ブテン-1,4-ジ[トリストリメチルシロキシシラン]などのアルキルシロキシシラン化合物;2-ブテン-1,4-ジ[トリストリフェニルシロキシシラン]などのアリールシロキシシラン化合物;2-ブテン-1,4-ジヘプタメチルトリシロキサン、2-ブテン-1,4-ジウンデカメチルシクロヘキサシロキサンなどのポリシロキサン化合物;などが挙げられる。オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cの使用量は、製造するシクロペンテン開環重合体の分子量に応じて適宜選択すればよいが、シクロペンテンに対して、モル比で、通常1/100~1/100,000、好ましくは1/200~1/50,000、より好ましくは1/500~1/10,000の範囲である。なお、オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cは、シクロペンテン開環重合体の重合体鎖末端へのオキシシリル基の導入作用に加え、分子量調整剤としても作用する。オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cの使用量が少なすぎると、シクロペンテン開環重合体におけるオキシシリル基の導入率が低くなり、多すぎると得られるシクロペンテン開環重合体の分子量が低くなってしまう。また、本発明においては、重合触媒として、酸素原子含有炭化水素化合物をさらに使用してもよい。酸素原子含有炭化水素化合物をさらに使用することにより、重合活性を向上させることができるとともに、得られるシクロペンテン開環重合体の分子量を向上させることができる。酸素原子含有炭化水素化合物としては、酸素原子を有する炭化水素化合物であればよく、特に限定されないが、ハロゲン原子を置換基として有してもよい炭素数2~30のエステル、ケトンまたはエーテル化合物が好ましく、室温以上における重合活性の向上効果、および高分子量化の効果が高いという点より、炭素数4~10のエステル、ケトンまたはエーテル化合物が好ましい。なお、このようなエステル、ケトンまたはエーテル化合物としては、環状のエステル、ケトンやエーテルであってもよいし、さらには、1分子中に複数個のエステル結合、ケトン結合やエーテル結合を含有する化合物であってもよい。エステル化合物の具体例としては、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸アミル、酢酸オクチル、酢酸2-クロロエチル、アセチルアクリル酸メチル、ε-カプロラクトン、グルタル酸ジメチル、σ-ヘキサノラクトン、ジアセトキシエタンなどが挙げられる。ケトン化合物の具体例としては、アセトン、エチルメチルケトン、アセチルアセトン、アセトフェノン、シクロヘキシルフェニルケトン、1’-アセトナフトン、2-アセチル安息香酸メチル、4’-クロロアセトフェノンなどが挙げられる。エーテル化合物の具体例としては、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、1,2-ジメトキシエタン、エチレングリコールジエチルエーテル、1,4-ジオキサンなどが挙げられる。酸素原子含有炭化水素化合物を使用する場合における、その使用量は、用いる酸素原子含有炭化水素化合物の種類によっても異なるが、周期表第6族遷移金属化合物Aを構成する周期表第6族遷移金属原子に対して、好ましくは0.1~10倍モル、より好ましくは0.2~8倍モル、さらに好ましくは0.5~5倍モルの割合である。酸素原子含有炭化水素化合物の使用量が少なすぎると、酸素原子含有炭化水素化合物の添加効果が得難くなる傾向にあり、多すぎると、重合活性が不十分となるおそれがある。また、本発明においては、シクロペンテン開環重合体に分岐構造を導入するために、シクロペンテンを開環重合する際に、ビニル基を有する環状オレフィンおよび/またはビニル基を3個以上有する化合物をさらに用いてもよい。ビニル基を有する環状オレフィンおよび/またはビニル基を3個以上有する化合物を使用し、シクロペンテン開環重合体に分岐構造を導入することにより、シクロペンテン開環重合体のホットフロー性を改善することができる。ビニル基を含有する環状オレフィンとしては、ビニル基を少なくとも1つ有する環状オレフィンであればよく特に限定されないが、たとえば、4-ビニルシクロペンテン、5-ビニルシクロオクテンなどのビニル基を有するモノ環状オレフィン;5-ビニルノルボルネン、5-プロペニルノルボルネン、5-スチリルノルボルネンなどのビニル基を有するノルボルネン類;などが挙げられる。また、3個以上のビニル基を含有する化合物としては、1,2,4-トリビニルシクロヘキサン、1,3,5-トリビニルシクロヘキサンなどのビニル基を3個有する化合物;ジビニルベンゼンオリゴマー、1,2-ポリブタジエンオリゴマーなどの4個以上のビニル基を有する化合物;などが挙げられる。ビニル基を有する環状オレフィンおよび/またはビニル基を3個以上有する化合物を使用する場合における、その使用量は、シクロペンテンに対して、0.001~1モルであり、好ましくは0.002~0.9モル、より好ましくは0.005~0.8モルである。開環重合本発明の製造方法においては、シクロペンテンを、上述した周期表第6族遷移金属化合物A、有機アルミニウム化合物B、およびオキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cに接触させることにより、シクロペンテンの開環重合を行なう。これらを接触させ、開環重合を開始させる方法としては特に限定されないが、たとえば、シクロペンテンおよび有機アルミニウム化合物Bの存在下に、周期表第6族遷移金属化合物Aを添加することにより、シクロペンテンの開環重合を開始させる方法が挙げられる。あるいは、周期表第6族遷移金属化合物A、および有機アルミニウム化合物Bを予め混合しておき、これにシクロペンテンを添加することにより、シクロペンテンの開環重合を行なってもよい。また、オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cは、シクロペンテンと予め混合しておいてもよいし、あるいは、開環重合を行なう際に、シクロペンテンと混合させてもよいし、さらには、シクロペンテンの開環重合を行なった後に、得られた開環重合体に、オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cを添加して、得られた開環重合体とメタセシス反応させてもよい。本発明のシクロペンテン開環重合体の製造方法において、開環重合反応は、無溶媒で行ってもよいし、溶媒中で行なってもよい。開環重合反応を溶媒中で行う際に用いる溶媒としては、重合反応において不活性であり、開環重合に用いるシクロペンテンや共重合可能なその他の環状オレフィン、周期表第6族遷移金属化合物A、有機アルミニウム化合物B、およびオキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cを溶解可能な溶媒であればよく、特に限定されないが、炭化水素系溶媒が好ましく用いられる。炭化水素系溶剤の具体例としては、たとえば、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼンなどの芳香族炭化水素;n-ヘキサン、n-ヘプタン、n-オクタンなどの脂肪族炭化水素;シクロヘキサン、シクロペンタン、メチルシクロヘキサンなどの脂環族炭化水素;などが挙げられる。本発明のシクロペンテン開環重合体の製造方法において、重合温度は、好ましくは-100°C以上であり、より好ましくは-50°C以上、さらに好ましくは0°C以上、特に好ましくは20°C以上である。また、重合温度の上限は特に限定されないが、好ましくは100°C未満であり、より好ましくは90°C未満、さらに好ましくは80°C未満、特に好ましくは70°C未満である。本発明の製造方法によれば、シクロペンテンの開環重合を行なう際に、周期表第6族遷移金属化合物A、および有機アルミニウム化合物Bを用いるため、比較的高温条件である20°C以上の条件でも、得られるシクロペンテンをシス比率が高く、しかも高い分子量を有するものとすることができ、さらには、シクロペンテン開環重合体を高収率で得ることができる。重合温度が高すぎると、得られるシクロペンテン開環重合体の分子量が低くなりすぎるおそれがあり、重合温度が低すぎると、重合速度が遅くなり、結果として、生産性に劣る場合がある。また、重合反応時間は、好ましくは1分間~72時間、より好ましくは10分間~20時間である。本発明のシクロペンテン開環重合体の製造方法においては、周期表第6族遷移金属化合物A、有機アルミニウム化合物B、およびオキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cと、シクロペンテンとを接触させて開環重合を開始し、重合転化率が所定の値に達した後、公知の重合停止剤を重合系に加えて停止させることにより、シクロペンテン開環重合体を製造することができる。なお、シクロペンテン開環重合体を、重合体鎖末端にヒドロキシシリル基を有するものとする場合には、オキシシリル基含有オレフィン性不飽和炭化水素Cとして、アルコキシシリル基、アリーロキシシリル基、またはアシロキシシリル基を有するものを用いるとともに、重合反応停止後、得られた開環重合体を加水分解すればよい。加水分解は、通常、開環重合体の有機溶剤溶液に所定量の水を添加して、内容物を攪拌することにより行うことができる。水の添加量は、特に制限されないが、オキシシリル基の酸素原子に対して等モル以上とすることが好ましい。また、加水分解を行なう際における、水の添加方法については、有機溶媒中に適量添加する方法、あるいは、空気雰囲気中の水分により徐々に吸湿させる方法のいずれでもよい。また、加水分解を行なう際には、酸または塩基触媒を用いて加水分解反応速度を制御することが好ましい。用いる酸としては、塩酸、硝酸、硫酸等の無機酸;酢酸、蓚酸等の有機酸;等が挙げられる。また、塩基としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム等の水酸化物;炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等の炭酸塩;ピリジン、トリエチルアミン等の有機塩基;等が挙げられる。加水分解の反応温度は0°C~250°C、好ましくは50°C~200°Cである。また、加水分解の反応時間は、通常1分間から100時間である。加水分解に用いる有機溶剤としては、シクロペンテン開環重合体が溶解するものであれば、特に制限されないが、たとえば、テトラヒドロフラン、ジブチルエーテル等のエーテル系溶剤;クロロホルム、クロロベンゼン等のハロゲン系溶剤;ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、n-ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素系溶剤;等が挙げられる。また、重合後の未反応シクロペンテンを溶剤として用いても構わない。これらは、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。また、本発明においては、所望により、得られた開環重合体に、フェノール系安定剤、リン系安定剤、イオウ系安定剤などの老化防止剤を添加してもよい。老化防止剤の添加量は、その種類などに応じて適宜決定すればよい。さらに、本発明においては、所望により、伸展油を配合してもよい。さらに、重合反応を行う際に、溶媒を用い、重合反応を溶媒中で行なった場合において、重合体溶液から重合体を取得する方法としては、公知の方法を採用すればよく、特に限定されないが、例えば、スチームストリッピングなどで溶媒を分離した後、固体をろ別し、さらにそれを乾燥して固形状ゴムを取得する方法などが採用できる。ゴム組成物本発明のゴム組成物は、上述した本発明のシクロペンテン開環重合体に、充填剤を配合してなるものである。充填剤としては、特に限定されないが、シリカおよび/またはカーボンブラックが挙げられる。充填剤としてのシリカの具体例としては、乾式法ホワイトカーボン、湿式法ホワイトカーボン、コロイダルシリカ、沈降シリカなどが挙げられる。また、カーボンブラック表面にシリカを担持させたカーボン-シリカデュアルフェイズフィラーを用いてもよい。これらのなかでも、含水ケイ酸を主成分とする湿式法ホワイトカーボンが好ましい。これらは、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。充填剤としてのシリカは、窒素吸着比表面積が、好ましくは50~300m2/g、より好ましくは80~220m2/g、特に好ましくは100~170m2/gである。比表面積がこの範囲であると、ゴム組成物をより低発熱性に優れたものとすることができる。また、シリカのpHは、7未満であることが好ましく、より好ましくは5~6.9である。なお、窒素吸着比表面積は、ASTMD3037-81に準拠して、BET法にて測定することができる。充填剤として、シリカを用いる場合における配合量は、ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対して、好ましくは1~150重量部、より好ましくは10~120重量部、さらに好ましくは15~100重量部、特に好ましくは20~80重量部である。シリカの配合量を上記範囲とすることにより、ゴム組成物の低発熱性を特に良好なものとすることができる。シリカの配合量が少なすぎても、また、多すぎても、ゴム組成物の低発熱性が低下するおそれがある。なお、充填剤として、シリカを配合する際には、ゴム組成物の低発熱性をさらに改善するという観点より、シランカップリング剤をさらに配合することが好ましい。シランカップリング剤としては、例えば、ビニルトリエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-オクタチオ-1-プロピル-トリエトキシシラン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィド、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、γ-トリメトキシシリルプロピルジメチルチオカルバミルテトラスルフィド、γ-トリメトキシシリルプロピルベンゾチアジルテトラスルフィドなどが挙げられる。これらのなかでも、混練時のスコーチを避ける観点より、1分子中に含有される硫黄が4個以下のものが好ましい。これらのシランカップリング剤は、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて使用することができる。シランカップリング剤の配合量は、シリカ100重量部に対して、好ましくは0.1~30重量部、より好ましくは1~15重量部である。また、充填剤としてのカーボンブラックとしては、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、チャンネルブラック、グラファイトなどが挙げられる。これらのなかでも、ファーネスブラックを用いることが好ましく、その具体例としては、SAF、ISAF、ISAF-HS、ISAF-LS、IISAF-HS、HAF、HAF-HS、HAF-LS、T-HS、T-NS、MAF、FEFなどが挙げられる。これらは、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。充填剤としてのカーボンブラックは、窒素吸着比表面積が、好ましくは5~200m2/g、より好ましくは20~130m2/g、さらに好ましくは40~80m2/gである。また、充填剤としてのカーボンブラックのジブチルフタレートDBP吸着量は、好ましくは5~200ml/100g、より好ましくは50~160ml/100g、さらに好ましくは70~130ml/100gである。カーボンブラックの比表面積およびジブチルフタレート吸着量が上記範囲にあると、ゴム組成物を、成形性が良好で、低発熱性に優れるものとすることができる。充填剤として、カーボンブラックを用いる場合における配合量は、ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対して、好ましくは1~150重量部、より好ましくは2~120重量部、さらに好ましくは15~100重量部、特に好ましくは30~80重量部である。カーボンブラックの配合量を上記範囲とすることにより、ゴム組成物の低発熱性を特に良好なものとすることができる。カーボンブラックの配合量が少なすぎても、また、多すぎても、ゴム組成物の低発熱性が低下するおそれがある。また、本発明のゴム組成物に、シリカとカーボンブラックとの両方を配合する場合には、シリカとカーボンブラックとの合計量は、ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対して、好ましくは25~120重量部であり、より好ましくは30~100重量部である。さらに、本発明のゴム組成物は、ゴム成分として、上述した本発明のシクロペンテン開環重合体以外のその他のゴムを含有していることが好ましい。その他のゴムとしては、例えば、天然ゴム、ポリイソプレンゴム、乳化重合スチレン-ブタジエン共重合ゴム、溶液重合スチレン-ブタジエン共重合ゴム、ポリブタジエンゴム1,2-ポリブタジエン重合体からなる結晶繊維を含むポリブタジエンゴムであってもよい、スチレン-イソプレン共重合ゴム、ブタジエン-イソプレン共重合ゴム、スチレン-イソプレン-ブタジエン共重合ゴム、アクリロニトリル-ブタジエン共重合ゴム、アクリロニトリル-スチレン-ブタジエン共重合ゴムなどが挙げられる。これらのなかでも、天然ゴム、ポリイソプレンゴム、ポリブタジエンゴム、スチレン-ブタジエン共重合ゴムが好ましく用いられる。これらは、それぞれ単独で、または2種以上を組み合わせて使用することができる。本発明のゴム組成物に、シクロペンテン開環重合体以外のその他のゴムを配合する場合における、シクロペンテン開環重合体の含有割合は、ゴム成分中において、好ましくは5~90重量であり、より好ましくは10~80重量、さらに好ましくは20~70重量である。シクロペンテン開環重合体の含有割合を上記範囲とすることにより、ゴム組成物を、成形性が良好で、低発熱性に優れるものとすることができる。また、本発明のゴム組成物は、上記成分以外に、常法に従って、架橋剤、架橋促進剤、架橋活性化剤、老化防止剤、活性剤、プロセス油、可塑剤、滑剤、充填剤、粘着付与剤、水酸化アルミニウムなどの配合剤をそれぞれ必要量配合できる。架橋剤としては、例えば、硫黄、ハロゲン化硫黄、有機過酸化物、キノンジオキシム類、有機多価アミン化合物、メチロール基を有するアルキルフェノール樹脂などが挙げられる。これらのなかでも、硫黄が好ましく使用される。架橋剤の配合量は、ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対して、好ましくは1.0~5.0重量部、より好ましくは1.2~4.0重量部、特に好ましくは1.4~3.0重量部であり、最も好ましくは1.9~3.0重量部である。架橋促進剤としては、例えば、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスルフェンアミド、N-t-ブチル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミド、N-オキシエチレン-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミド、N-オキシエチレン-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミド、N,N’-ジイソプロピル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドなどのスルフェンアミド系架橋促進剤;ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジンなどのグアニジン系架橋促進剤;チオウレア系架橋促進剤;チアゾール系架橋促進剤;チウラム系架橋促進剤;ジチオカルバミン酸系架橋促進剤;キサントゲン酸系架橋促進剤;などが挙げられる。これらのなかでも、スルフェンアミド系架橋促進剤を含むものが特に好ましい。これらの架橋促進剤は、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いられる。架橋促進剤の配合量は、ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対して、好ましくは0.1~15重量部、より好ましくは0.5~5重量部、特に好ましくは1.0~4.0重量部である。架橋活性化剤としては、例えば、ステアリン酸などの高級脂肪酸や酸化亜鉛などが挙げられる。架橋活性化剤の配合量は、特に限定されないが、架橋活性化剤として高級脂肪酸を用いる場合の配合量は、ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対して、好ましくは0.05~15重量部、より好ましくは0.5~5重量部であり、架橋活性化剤として酸化亜鉛を用いる場合の配合量は、ゴム組成物中のゴム成分100重量部に対して、好ましくは0.05~10重量部、より好ましくは0.5~3重量部である。プロセス油としては、例えば、パラフィン系、芳香族系、ナフテン系の石油系軟化剤;植物系軟化剤;脂肪酸;などが挙げられる。その他の配合剤としては、例えば、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、シリコーンオイルなどの活性剤;炭酸カルシウム、タルク、クレーなどの充填剤;石油樹脂、クマロン樹脂などの粘着付与剤;ワックス;などが挙げられる。本発明のゴム組成物を得るためには、常法に従って各成分を混練すればよく、例えば、架橋剤および架橋促進剤を除く配合剤と、充填剤と、ゴム成分とを混練後、その混練物に架橋剤および架橋促進剤を混合して目的の組成物を得ることができる。架橋剤および架橋促進剤を除く配合剤とゴム成分の混練温度は、好ましくは80~200°C、より好ましくは120~180°Cである。また、混練時間は、好ましくは30秒~30分である。混練物と架橋剤および架橋促進剤との混合は、通常100°C以下、好ましくは80°C以下まで冷却後に行われる。なお、本発明のゴム組成物を得る際には、固形ゴムに、配合剤と、充填剤とを添加して混練する方法乾式混練法、あるいは、ゴムの溶液に、配合剤と、充填剤とを添加して、凝固乾燥させる方法湿式混練法のいずれでもよい。本発明のシクロペンテン開環重合体、およびゴム組成物は、低温時のゴム特性、低発熱性および加工性特に、ムーニー粘度に優れるものである。そのため、本発明のシクロペンテン開環重合体、およびゴム組成物は、上記特性を活かし、各種用途、例えばトレッド、カーカス、サイドウォール、ビード部などのタイヤ各部位への利用、あるいはホース、窓枠、ベルト、靴底、防振ゴム、自動車部品などのゴム製品への利用、さらには耐衝撃性ポリスチレン、ABS樹脂などの樹脂強化ゴムとして利用することができる。特に、本発明のシクロペンテン開環重合体、およびゴム組成物は、シリカやカーボンブラックなどの充填剤との親和性および分散性に優れるため、これら充填剤を配合して用いられる用途、特に、オールシーズンタイヤ、高性能タイヤ、スタッドレスタイヤなどのタイヤトレッド用として優れるとともに、サイドウォール、アンダートレッド、カーカス、ビート部などの材料としても好適である。以下、本発明を、さらに詳細な実施例に基づき説明するが、本発明は、これら実施例に限定されない。なお、以下において、部は、特に断りのない限り重量基準である。また、試験、評価は下記によった。<分子量>ゲルパーミエーションクロマトグラフィによりポリスチレン換算分子量として求めた。具体的には、以下の条件で測定した。測定器:高速液体クロマトグラフ東ソー社製、商品名HLC-8220カラム:東ソー社製、商品名GMH-HR-Hを二本直列に連結した検出器:示差屈折計東ソー社製、商品名RI-8220溶離液:テトラヒドロフランカラム温度:40°C<シス/トランス比>シクロペンテン開環重合体のシス/トランス比を、13C-NMRスペクトル測定から求めた。<オキシシリル基導入率>シクロペンテン開環重合体について、1H-NMRスペクトル測定により、オキシシリル基特有のピーク積分値およびオレフィン由来のピーク積分値の比率の測定を行なった。そして、測定したピーク積分値の比率、および上記したGPCによる数平均分子量Mnの測定結果に基づいて、オキシシリル基導入率を算出した。オキシシリル基導入率は、シクロペンテン開環重合体鎖数に対するオキシシリル基の個数の割合とした。すなわち、オキシシリル基導入率=100は、1つの重合体鎖に対し、1個の割合でオキシシリル基が導入されている状態を示す。<ムーニー粘度ML14,100°C>シクロペンテン開環重合体のムーニー粘度ML14,100°Cを、JISK6300に準じて測定した。<融点Tmおよびガラス転移温度Tg>シクロペンテン開環重合体の融点Tmおよびガラス転移温度Tgを、示差走査熱量計DSCを用いて、10°C/分の昇温で測定した。<低発熱性>ゴム組成物を、150°Cで20分間プレス架橋することにより、試験片を作製し、得られた試験片について、GABO社製粘弾性測定装置EPLEXORを用い、初期歪み0.5、動的歪み1、10Hzの条件で60°Cにおけるtanδを測定した。そして、得られた測定結果を、後述する比較例4のサンプルの測定値を100とする指数で算出した。この指数が小さいほど、低発熱性に優れる。《参考例1》ジイソブチルアルミニウムモノn-へキソキシド/トルエン溶液2.5重量の調製窒素雰囲気下、攪拌子の入ったガラス容器に、トルエン88部、および25.4重量のトリイソブチルアルミニウム/n-ヘキサン溶液東ソーファインケム社製7.8部を加えた。-45°Cに冷却し、激しく攪拌しながら、n-ヘキサノール1.02部トリイソブチルアルミニウムに対して等モル量をゆっくりと滴下した。その後、攪拌しながら室温になるまで放置し、ジイソブチルアルミニウムモノn-へキソキシド/トルエン溶液2.5重量を調製した。《参考例2》ジイソブチルアルミニウムモノn-ブトキシド/トルエン溶液2.5重量の調製n-ヘキサノール1.02部トリイソブチルアルミニウムに対して等モル量の代わりに、n-ブタノール0.74部トリイソブチルアルミニウムに対して等モル量を使用した以外は、参考例1と同様にして、ジイソブチルアルミニウムモノn-ブトキシド/トルエン溶液2.5重量濃度を調製した。《実施例1》窒素雰囲気下、攪拌子の入ったガラス容器に、1.0重量のWCl6/トルエン溶液8.7部、および参考例1で調製した2.5重量のジイソブチルアルミニウムモノn-ヘキソキシド/トルエン溶液4.3部を加え、15分間攪拌することにより、触媒溶液を得た。そして、窒素雰囲気下、攪拌機付き耐圧ガラス反応容器に、シクロペンテン150部およびアリルトリエトキシシラン0.22部を加え、ここに、上記にて調製した触媒溶液13部を加えて、25°Cで6時間重合反応を行った。6時間の重合反応後、耐圧ガラス反応容器に、過剰のイソプロパノールを加えて重合を停止した後、耐圧ガラス反応容器内の溶液を、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾールBHTを含む大過剰のイソプロパノールに注いだ。次いで、沈殿したポリマーを回収し、イソプロパノールで洗浄後、40°Cで3日間、真空乾燥することにより、76部のシクロペンテン開環重合体を得た。そして、上記にて得られたシクロペンテン開環重合体60部および天然ゴム40部を、容量250mlのバンバリーミキサー中で、30秒間素練りし、次いでシリカI商品名Zeosil1165MP、ローディア社製、窒素吸着比表面積BET法:163m2/g35部、およびシランカップリング剤ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィド、商品名Si75、デグッサ社製2.8部を添加した。次いで、80°Cを混練の開始温度として。1.5分間混練後、カーボンブラック商品名シーストSO、東海カーボン社製、窒素吸着比表面積BET法:42m2/g10部、プロセスオイル商品名フッコールエラミック30、新日本石油社製5部、酸化亜鉛亜鉛華1号3部、ステアリン酸商品名SA-300、旭電化工業社製2部、老化防止剤N-フェニル-N’-13-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン、商品名ノクラック6C、大内新興化学工業社製2部、およびワックス商品名サンノック、大内新興化学工業社製2部を添加し、2.5分混練して、混練終了後、バンバリーミキサーからゴム混練物を排出させた。そして、得られたゴム混練物を、室温まで冷却した後、再度、バンバリーミキサー中で、3分間混練し、混練終了後、バンバリーミキサーからゴム混練物を排出させた。次いで、50°Cのオープンロールで、得られたゴム混合物に、硫黄2部、および架橋促進剤N-t-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミド商品名ノクセラーNS、大内新興化学工業社製1.5部とジフェニルグアニジン商品名ノクセラーD、大内新興化学工業社製0.5部との混合物2部を混練することにより、シート状のゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体について、上記方法に従い、分子量、シス/トランス比率、オキシシリル基導入率、ムーニー粘度ML14,100°C、融点Tm、ガラス転移温度Tgの各測定を、また、得られたゴム組成物について、低発熱性の測定を行なった。結果を表1に示す。また、得られたシクロペンテン重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置した後もゴム状態を維持していた。《実施例2》実施例1と同様にして得られたシクロペンテン開環重合体30部を、テトラヒドロフラン150部に溶解させ、1規定の塩酸水溶液2.5部を添加して80°Cにて4時間攪拌し、加水分解反応トリエトキシシリル基を反応させ、トリヒドロキシシリル基とする加水分解反応を行なった。加水分解反応終了後、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾールBHTを含む大過剰のイソプロパノールに注いだ。次いで、沈殿したポリマーを回収し、イソプロパノールで洗浄後、40°Cで3日間、真空乾燥することにより、30部のシクロペンテン開環重合体を得た。ここで、得られたシクロペンテン開環重合体について、1H-NMR測定を行ったところ、トリエトキシシリル基のエチル基由来のピークがほぼ消失し、トリエトキシシリル基は99以上加水分解され、トリヒドロキシシリル基になっていることを確認した。また、得られたシクロペンテン開環重合体を用いて、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体およびゴム組成物について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置した後もゴム状態を維持していた。《実施例3》窒素雰囲気下、攪拌子の入ったガラス容器に、1.0重量のWCl6/トルエン溶液8.7部、および参考例2で調製した2.5重量のジイソブチルアルミニウムモノn-ブトキシド/トルエン溶液4.3部を加え、10分間攪拌し、次いで酢酸エチル0.039部を加えて10分間攪拌することにより、触媒溶液を得た。そして、窒素雰囲気下、攪拌機付き耐圧ガラス反応容器に、シクロペンテン150部および2-スチリルエチルトリメトキシシラン0.29部を加え、ここに、上記にて調製した触媒溶液13部を加えて、25°Cで6時間重合反応を行った。6時間の重合反応後、耐圧ガラス反応容器に、過剰のイソプロパノールを加えて重合を停止した後、耐圧ガラス反応容器内の溶液を、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾールBHTを含む大過剰のイソプロパノールに注いだ。次いで、沈殿したポリマーを回収し、イソプロパノールで洗浄後、40°Cで3日間、真空乾燥することにより、99部のシクロペンテン開環重合体を得た。続いて、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体およびゴム組成物について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置した後もゴム状態を維持していた。《実施例4》窒素雰囲気下、攪拌子の入ったガラス容器に、1.0重量のWCl6/トルエン溶液8.7部、および2.5重量のジイソブチルアルミニウムモノn-ヘキソキシド/トルエン溶液4.3部を加え、10分間攪拌し、次いで1,4-ジオキサン0.039部を加えて10分間攪拌することにより、触媒溶液を得た。そして、窒素雰囲気下、攪拌機付き耐圧ガラス反応容器に、シクロペンテン150部、およびトルエン210部を加え、ここに、上記にて調製した触媒溶液13部を加えて、25°Cで6時間重合反応を行った。得られた重合溶液を少量サンプリングして、分析したところ、重合転化率は45、Mw=451,400、Mw/Mn=2.37であった。続いて、耐圧ガラス反応容器に、アリルトリストリメチルシロキシシラン0.37部をトルエン10部に溶解した溶液を加え、25°Cで10時間重合反応を行った。10時間の重合反応後、実施例1と同様にして、重合反応の停止、ポリマーの回収、洗浄および真空乾燥を行なうことにより、92部のシクロペンテン開環重合体を得た重合転化率は61。また、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体およびゴム組成物について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置した後もゴム状態を維持していた。《実施例5》窒素雰囲気下、攪拌機付き耐圧ガラス反応容器に、シクロペンテン150部、アリルトリエトキシシラン0.22部、およびビニルノルボルネン0.13部を加え、続いて2.5重量ジイソブチルアルミニウムモノn-ヘキソキシド/トルエン溶液4.3部を加えて攪拌した。そして、最後に、1.0重量のWCl6/トルエン溶液8.7部を加えて重合を開始し、25°Cで16時間重合反応を行った。16時間の重合反応後、実施例1と同様にして、重合反応の停止、ポリマーの回収、洗浄および真空乾燥を行なうことにより、78部のシクロペンテン開環重合体を得た。また、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体およびゴム組成物について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置した後もゴム状態を維持していた。《実施例6》ゴム組成物を調製する際に、シリカI35部に代えて、シリカII商品名Zeosil1115MP、ローディア社製、窒素吸着比表面積BET法:112m2/g35部を用いるとともに、シランカップリング剤の配合量を2.8部から1.8部に変更した以外は、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。得られたゴム組成物について、低発熱性の測定を行なった。結果を表1に示す。《比較例1》2.5重量のジイソブチルアルミニウムモノn-ヘキソキシド/トルエン溶液4.3部の代わりに、1.0重量のジイソブチルアルミノキサン/トルエン溶液東ソーファインケム社製10.1部を用いた以外は、実施例1と同様にして、重合反応を行ったが、比較例1においては、重合体を得ることができなかった。《比較例2》2.5重量のジイソブチルアルミニウムモノn-ヘキソキシド/トルエン溶液4.3部の代わりに、テトラn-ブチルスズ1.1部を用いた以外は、実施例1と同様にして、12部のシクロペンテン開環重合体を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。なお、比較例2のシクロペンテン重合体は、分子量が低く、室温では液状であるため、ムーニー粘度の評価を行うことができず、さらには、ゴム組成物を得ることができなかった。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置したところ、樹脂状態に変化しており、タイヤ用途などの各種ゴム用途として不十分なものであった。《比較例3》1.0重量のWCl6/トルエン溶液8.7部および2.5重量のジイソブチルアルミニウムモノn-ヘキソキシド/トルエン溶液4.3部に代えて、1,3-ジメシチルイミダゾリジン-2-イリデントリシクロヘキシルホスフィンベンジリデンルテニウムジクロリド0.19部をトルエン10部に溶解した重合触媒溶液を用いた以外は、実施例1と同様にして、116部のシクロペンテン開環重合体を得た。また、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体およびゴム組成物について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置したところ、樹脂状態に変化しており、タイヤ用途などの各種ゴム用途として不十分なものであった。《比較例4》アリルトリエトキシシラン0.22部の代わりに、1-ヘキセン0.091部を用いた以外は、実施例1と同様にして、100部のシクロペンテン開環重合体を得た。また、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体およびゴム組成物について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置した後もゴム状態を維持していた。《比較例5》アリルトリエトキシシラン0.22部の代わりに、アリルエチルエーテル0.095部を用いた以外は、実施例1と同様にして、80部のシクロペンテン開環重合体を得た。また、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体およびゴム組成物について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置した後もゴム状態を維持していた。《比較例6》アリルトリエトキシシラン0.22部の代わりに、アリルエチルエーテル0.095を用いた以外は、比較例3と同様にして、112部のシクロペンテン開環重合体を得た。また、実施例1と同様にしてゴム組成物を得た。そして、得られたシクロペンテン重合体およびゴム組成物について、実施例1と同様に、評価を行った。結果を表1に示す。また、得られた重合体を-30°Cの冷凍庫に3日間放置したところ、樹脂状態に変化しており、タイヤ用途などの各種ゴム用途として不十分なものであった。表1に示すように、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率が30以上、重量平均分子量Mwが100,000~1,000,000であり、重合体鎖末端にオキシシリル基を有するシクロペンテン開環重合体は、いずれも低温下におけるゴム特性に優れ-30°C、3日間の条件においてもゴム状態を維持でき、優れた低発熱性を有し、さらには、ムーニー粘度が20~150の範囲にあり、加工性に優れるものであった実施例1~6。これに対して、重合体鎖末端にオキシシリル基を有していても、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率が30未満である場合には、低温下におけるゴム特性、および低発熱性に劣るとともに、ムーニー粘度が低く、加工性に劣る結果となった比較例2,3。また、シクロペンテン由来の構造単位のシス比率が30以上であっても、重合体鎖末端にオキシシリル基を有していない場合には、低発熱性に劣るとともに、ムーニー粘度が低く、加工性に劣る結果となった比較例4。あるいは、オキシシリル基の代わりに、エトキシ基を重合体鎖末端に導入した場合にも、低発熱性に劣るとともに、ムーニー粘度が低く、加工性に劣る結果となった比較例5,6。さらに、ジイソブチルアルミニウムモノn-ヘキソキシドの代わりに、ジイソブチルアルミノキサンを用いた場合には、重合体を得ることができなかった比較例1。"