"A色素骨格を有する重合体、およびB有機溶剤を含み、前記A色素骨格を有する重合体を形成しうる未反応の色素骨格を有するモノマー成分が、前記A色素骨格を有する重合体に対して、1質量以下含有するカラーフィルタ用着色組成物。前記A色素骨格を有する重合体が、重合後に、加熱再沈殿を行うことにより、製造された請求項1に記載のカラーフィルタ用着色組成物。前記A色素骨格を有する重合体が、重合における重合濃度が30質量以上であることにより、製造される請求項1又は請求項2に記載のカラーフィルタ用着色組成物。請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色組成物、C重合性化合物、およびD重合開始剤を含むカラーフィルタ用着色感放射線性組成物。請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のA色素骨格を有する重合体が、重合後に加熱再沈殿を行うことにより、製造される重合体の製造方法。請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のA色素骨格を有する重合体が、重合における重合濃度が30質量以上であることにより、製造される重合体の製造方法。請求項6に記載の着色感放射線性組成物を基板上に付与して、着色感放射線性組成物層を形成する工程と、前記着色感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像する工程と、を有するパターンの形成方法。請求項6に記載の着色感放射線性組成物を用いてなる着色膜を具備するカラーフィルタ。請求項6に記載の着色感放射線性組成物を基板上に付与して、着色感放射線性組成物層を形成する工程と、前記着色感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像して着色パターンを形成する工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。請求項8に記載のカラーフィルタを備えた固体撮像素子。しかしながら、上記先行技術では、微細なサイズの固体撮像素子用途の高解像度を実現するカラーフィルタを形成するには、現像性が不十分であり、染料を用いることによって、色むらのない微細かつ薄膜の着色パターンを形成しようとしても、基板上および他色の画素上に現像残渣が生じやすく、高解像度のカラーフィルタを得ることは困難であった。即ち、耐熱性が良好で変色がなく、着色画像の色むらがなく、硬化性組成物に適用した場合における現像性に優れ、基板上、および他色の画素上に現像残渣のない微細パターンを得ることができる着色組成物、着色感放射線性組成物の開発が強く望まれていた。本発明は上述の問題に鑑みてなされたものであり、本発明の課題は、耐熱性が良好で変色がない着色組成物を提供することを課題とし、また、現像性に優れ、基板上、および他色の画素上に現像残渣のない着色感放射線性組成物を提供することを課題とする。さらに、色素骨格を有する重合体の製造方法、及び前記着色感放射線性組成物を用いた、パターン形成方法、カラーフィルタ、カラーフィルタの製造方法、並びに固体撮像素子を提供することを課題とする。上記課題を達成する手段は、以下の通りである。<1>A色素骨格を有する重合体、およびB有機溶剤を含み、前記A色素骨格を有する重合体を形成しうる未反応の色素骨格を有するモノマー成分が、前記A色素骨格を有する重合体に対して、1質量以下含有するカラーフィルタ用着色組成物。<2>前記A色素骨格を有する重合体が、重合後に、加熱再沈殿を行うことにより、製造された<1>に記載のカラーフィルタ用着色組成物。<3>前記A色素骨格を有する重合体が、重合における重合濃度が30質量以上であることにより、製造される<1>又は<2>に記載のカラーフィルタ用着色組成物。<4><1>~<3>のいずれか1項に記載の着色組成物、C重合性化合物、およびD重合開始剤を含むカラーフィルタ用着色感放射線性組成物。<5><1>~<3>のいずれか1項に記載のA色素骨格を有する重合体が、重合後に加熱再沈殿を行うことにより、製造される重合体の製造方法。<6><1>~<3>のいずれか1項に記載のA色素骨格を有する重合体が、重合における重合濃度が30質量以上であることにより、製造される重合体の製造方法。<7><6>に記載の着色感放射線性組成物を基板上に付与して、着色感放射線性組成物層を形成する工程と、前記着色感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像する工程と、を有するパターンの形成方法。<8><6>に記載の着色感放射線性組成物を用いてなる着色膜を具備するカラーフィルタ。<9><6>に記載の着色感放射線性組成物を基板上に付与して、着色感放射線性組成物層を形成する工程と、前記着色感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像して着色パターンを形成する工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。<10><8>に記載のカラーフィルタを備えた固体撮像素子。本発明においては、A色素骨格を有する重合体として、未反応の色素骨格を有するモノマー成分が1質量以下含有することを特徴とするが、未反応の色素骨格を有するモノマーは分子量が小さいので、ポリマー成分に比べ、熱運動がしやすく、熱による分解が促進されるものと考えられ、このために加熱によって変色し、得られた着色層は色純度が低下し、所望の色相を得ることが困難になるものと考えられる。未反応の色素骨格を有するモノマー成分の含有量を1質量以下に抑えることによって、これらの熱による変色を防止することができたものと推測される。また、着色組成物に重合性化合物や重合開始剤を含有させて、着色感放射線性組成物としたときは、色素骨格を有する重合体中に含まれる未反応の色素骨格を有するモノマー成分が1質量以上の場合は、現像において、基板上、および他色の画素上に現像残渣が発生する。これは未反応の色素骨格を有するモノマー成分は分子量が小さいため基板または他色の画素上に移動しやすく、また吸着しやすいために残渣となり易いためではないかと推測される。本発明においては、未反応の色素骨格を有するモノマー成分の含有量を1質量以下とすることによって、残渣の発生を抑制し、現像性の良好なものが得られた。本発明によれば、耐熱性が良好で変色がない着色組成物を提供することができ、また、現像性に優れ、基板上、および他色の画素上に現像残渣のない着色感放射線性組成物を提供することができる。さらに、色素骨格を有する重合体の製造方法、及び前記着色感放射線性組成物を用いた、パターン形成方法、カラーフィルタ、カラーフィルタの製造方法、並びに固体撮像素子を提供することができる。以下に、本発明の着色組成物について、詳細に説明する。本発明の着色組成物は、A色素骨格を有する重合体、およびB有機溶剤を含み、前記A色素骨格を有する重合体を形成しうる未反応の色素骨格を有するモノマー成分が、前記A色素骨格を有する重合体に対して、1質量以下含有することを特徴とする。本発明の着色組成物を構成する、A色素骨格を有する重合体、およびB有機溶剤について説明する。なお、本発明における着色組成物、及び着色感放射線性組成物において、全固形分とは、着色組成物、及び着色感放射線性組成物のそれぞれの全組成から溶剤を除いた成分の総質量をいう。<A色素骨格を有する重合体>本発明の着色組成物に用いるA色素骨格を有する重合体以下、適宜色素多量体と称する。は、色素骨格を有するモノマー単位の重合体であり、二量体、三量体又はポリマーなどの構造を包含する。本発明のA色素骨格を有する重合体は、A色素骨格を有する重合体に対して、未反応の色素骨格を有するモノマー単位以下、適宜未反応モノマー成分と称する。の含有量が1質量以下であることを特徴とする。未反応モノマー成分の含有量としては、色素骨格を有する重合体に対して、0.8質量以下がより好ましく、0.4質量以下が特に好ましい。この範囲とすることによって、更に色素骨格を有する重合体の保管時の保存安定性が良好となる。本発明における未反応モノマー成分とは、色素骨格を有するモノマーを意味し、色素に由来する部分構造を有するモノマーであり、該モノマーを重合させることによってA色素骨格を有する重合体が得られる。色素骨格を有する重合体を合成したときに残存する未反応モノマー成分を、A色素骨格を有する重合体に対して、1質量以下であるように制御し、本発明のA色素骨格を有する重合体として用いる。未反応モノマー成分の含有量を制御する方法としては、合成における温度濃度攪拌条件、重合開始剤、連鎖移動剤等の種類や添加量等条件を選択することによってもよいし、得られた重合溶液を後述する加熱再沈殿法等の方法によってもよく、これらの方法を複数選択して組み合わせて行ってもよい。色素骨格を有する重合体中の未反応モノマー成分の含有量を1質量以下にする方法としては、色素骨格を有する重合体を有機溶剤と共に加熱し、未反応モノマー成分の溶解性を加熱により向上させることによって、未反応モノマー成分を有機溶剤中に残留させ、得られた重合体は、有機溶剤への溶解性が小さいので、濾別して重合体中の未反応モノマー成分の含有量を低減させる方法、前記重合体と有機溶媒との混合物未反応モノマー成分は溶解を冷却し、重合体を沈殿させて、重合体中の未反応モノマー成分の含有量を低減させる方法、あるいは、前記重合体と有機溶媒との混合物未反応モノマー成分は溶解に重合体の溶解度が低く未反応モノマー成分の溶解度が相対的に高い貧溶媒中に滴下して、重合体中の未反応モノマー成分の含有量を低減させる方法これらの方法を総称して、加熱再沈澱法と称する。、色素骨格を有する重合体を重合体が可溶な有機溶剤に溶解し、それを重合体の溶解度が低く、未反応モノマー成分の溶解度が相対的に高い貧溶媒中に滴下して、重合体を沈殿させる方法貧溶媒による沈殿精製法、重合反応生成物から液-液抽出によって未反応モノマー成分の含有量を低減する方法、重合した後に蒸留、水蒸気蒸留、減圧蒸留、薄膜蒸留などの方法によって未反応モノマー成分の含有量を低減する方法、カラムクロマトグラフィーを用いて未反応モノマー成分の含有量を低減する方法、超臨界流体を用いて未反応モノマー成分を抽出する方法などの方法がある。これらの中で好ましいのは、加熱再沈殿法である。貧溶媒による加熱再沈殿法、または、沈殿精製法としては、沈殿させる温度としては、好ましくは、20~80°Cであり、より好ましくは、40~60°Cである。また貧溶媒の量としては、好ましくは、質量基準で、重合溶液に対して5~40倍量、より好ましくは、10~20倍量である。加熱するときの攪拌時間としては、好ましくは、0.5~4時間であり、より好ましくは、1~2時間である。貧溶媒の溶剤種の選択方法としては、得られたポリマーが不溶で、未反応のモノマー成分が溶解すれば、どのような溶剤でも可能であるが、重合の溶液と親和性の高い溶剤種を選択することが好ましい。色素骨格を有する重合体中の未反応モノマー成分の含有量を所望の含有量にするためにこれらの工程は複数回繰り返して行ってもよく、また2種以上を併用してもよい。前記加熱再沈殿法においては、得られた重合体を有機溶剤に加熱して溶解する方法ではなく、重合体を合成する溶液が加熱によって均一になるのであれば、合成溶液をそのまま用いてもよい。また、用いる有機溶剤としては、重合体が所望の温度で均一に溶解していれば、どのような有機溶剤も使用可能である。加熱の温度としては、有機溶剤の沸点以下であればよい。色素骨格を有する重合体の重合条件としては、重合を十分に進行させて未反応モノマー成分を低減させておくことが好ましい。このような重合条件における重合濃度としては、重合溶液の全量に対して、好ましくは、20質量以上であり、より好ましくは、30質量以上50質量以下である。色素多量体を合成するときの重合開始剤量としては、仕込みの全モノマー成分の合計モル量に対して、好ましくは、5~40mmolであり、より好ましくは20~30mmolである。また、連鎖移動剤の量としては、仕込みの全モノマー成分の合計モル量に対して、好ましくは5~40mmolであり、より好ましくは10~20mmolである。重合液滴下時間は、好ましくは、1~4時間であり、より好ましくは、1~2時間の範囲である。未反応モノマー成分の含有量の評価方法としては、高速液体クロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィーにより、重合体に含まれる未反応モノマー成分の含有量を求めることができる。また、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCの低分子量部分の含有量を求める方法によっても評価が可能である。さらに、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCや、カラムクロマトグラフィーなどを利用して、未反応モノマー成分を単離してから、直接定量する方法によっても評価が可能である。さらに、未反応モノマー成分を重合体から単離して、未反応モノマー成分の含有量を定量する方法も使用可能である。本発明においては、高速液体クロマトグラフィーを用いて、モノマー成分の検量線を作成し、それを用いて、未反応モノマー成分の含有量を定量する方法を用いている。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによる方法として、測定したポリスチレン換算の重量平均分子量1500~250の範囲の成分の含有量が1.0質量以下であることでも判断は可能である。以下、色素に由来する部分構造、色素多量体の好ましい構造、色素多量体が有してもよい官能基、色素多量体の好ましい物性について詳細に記述する。ここでいう色素に由来する部分構造とは、後述する色素骨格から水素原子を除いた、色素多量体連結部ポリマー鎖やデンドリマーのコア等と連結可能である構造を表す。尚、本明細書に於ける基原子団の表記に於いて、置換及び無置換を記していない表記は、置換基を有さないものと共に置換基を有するものをも包含するものである。例えば、アルキル基とは、置換基を有さないアルキル基無置換アルキル基のみならず、置換基を有するアルキル基置換アルキル基をも包含するものである。色素に由来する部分構造本発明の着色組成物に用いるA色素骨格以下、適宜色素構造と称する。を有する重合体としては、特に制限はなく、公知の色素構造を含む種々のものを適用することができる。公知の色素構造としては、例えばアゾ色素、アゾメチン色素インドアニリン色素、インドフェノール色素など、ジピロメテン色素、キノン系色素ベンゾキノン色素、ナフトキノン色素、アントラキノン色素、アントラピリドン色素など、カルボニウム色素ジフェニルメタン色素、トリフェニルメタン色素、キサンテン色素、アクリジン色素など、キノンイミン色素オキサジン色素、チアジン色素など、アジン色素、ポリメチン色素オキソノール色素、メロシアニン色素、アリーリデン色素、スチリル色素、シアニン色素、スクアリリウム色素、クロコニウム色素など、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素、ペリノン色素、インジゴ色素、チオインジゴ色素、キノリン色素、ニトロ色素、ニトロソ色素、及びそれらの金属錯体色素に由来する色素構造などを挙げることができる。これらの色素構造の中でも、アゾ色素、ジピロメテン色素、アントラキノン色素、トリフェニルメタン色素、キサンテン色素、シアニン色素、スクアリリウム色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素に由来する色素構造が特に好ましい。←明細書に合わせて記載を変えて下さい。色素構造を形成しうる具体的な色素化合物については新版染料便覧有機合成化学協会編;丸善、1970、カラーインデックスTheSocietyofDyersandcolorists、色素ハンドブック大河原他編;講談社、1986などに記載されている。本発明における色素多量体は、前記色素構造中の水素原子の部分を下記置換基で置換されていてもよい。<色素多量体が有してもよい置換基>色素多量体が有してもよい置換基として、ハロゲン原子、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、カルボキシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シリルオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、アミノ基アルキルアミノ基、アニリノ基を含む、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキル又はアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、スルホ基、アルキル又はアリールスルフィニル基、アルキル又はアリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アリール又はヘテロ環アゾ基、イミド基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基、シリル基などが挙げられる。上記の置換基の中で、水素原子を有するものは、置換基中の水素原子の部分が、上記いずれかの基でさらに置換されていてもよい。置換基として導入可能な基の例としては、アルキルカルボニルアミノスルホニル基、アリールカルボニルアミノスルホニル基、アルキルスルホニルアミノカルボニル基、アリールスルホニルアミノカルボニル基が挙げられ、具体的には、メチルスルホニルアミノカルボニル、p-メチルフェニルスルホニルアミノカルボニル、アセチルアミノスルホニル、ベンゾイルアミノスルホニル基が挙げられる。特に好ましい色素骨格について詳細に記述する。<ジピロメテン化合物>本発明のA色素骨格を有する重合体が有する色素骨格の構造としては、ジピロメテン化合物、ジピロメテン化合物と金属又は金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体を含む構造が好ましい。上記したジピロメテン金属錯体を含む構造は、下記一般式Mで表されるジピロメテン化合物と金属または金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体及びその互変異性体を含む構造が好ましく、なかでも、好ましい態様として下記一般式7で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造又は一般式8で表されるジピロメテン金属錯体化合物由来の色素構造が挙げられ、一般式8で表される色素構造が最も好ましい。一般式Mで表されるジピロメテン化合物と金属または金属化合物とから得られるジピロメテン金属錯体及びその互変異性体を含む構造本発明の色素構造の好ましい態様の一つは、下記一般式Mで表される化合物ジピロメテン化合物又はその互変異性体が、金属又は金属化合物に配位した錯体以下、適宜特定錯体と称する。を色素部位として含む色素構造である。なお、本発明では、ジピロメテン構造を含む化合物をジピロメテン化合物と称し、ジピロメテン構造を含む化合物に金属又は金属化合物に配位した錯体をジピロメテン金属錯体化合物と称する。前記一般式Mにおいて、R4~R10は、各々独立に水素原子又は1価の置換基を表す。ただし、R4とR9とが互いに結合して環を形成することはない。前記一般式Mで表されるジピロメテン金属錯体化合物を、後述する一般式A~一般式Cで表される構造単位、一般式Dで表される多量体、或いは、一般式1で表される単量体に導入する場合の導入部位は、特に制限はないが、合成適合性の点で、R4~R9のいずれか1つの部位で導入されることが好ましく、R4、R6、R7及びR9のいずれか1つにおいて導入されることがより好ましく、R4及びR9のいずれか1つにおいて導入されることが更に好ましい。前記一般式MにおけるR4~R9が1価の置換基を表す場合の1価の置換基としては、前記置換基の項で挙げた置換基が挙げられる。一般式M中のR4~R9で示される1価の置換基が、さらに置換可能な基である場合には、R4~R9で説明した置換基をさらに有していてもよく、2個以上の置換基を有している場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式M中のR4とR5、R5とR6、R7とR8、及び、R8とR9は、それぞれ独立に、互いに結合して5員、6員、又は7員の飽和環、又は不飽和環を形成していてもよい。ただし、R4とR9とが互いに結合して環を形成することはない。形成される5員、6員、及び7員の環が、さらに置換可能な基である場合には、前記R4~R9で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式M中のR4とR5、R5とR6、R7とR8、及び、R8とR9は、各々独立に、互いに結合して、置換基を有しない5員、6員、又は7員の飽和環、又は不飽和環を形成する場合、置換基を有しない5員、6員、又は7員の飽和環、又は不飽和環としては、例えば、ピロール環、フラン環、チオフェン環、ピラゾール環、イミダゾール環、トリアゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ピロリジン環、ピペリジン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環、ベンゼン環、ピリジン環、ピラジン環、ピリダジン環が挙げられ、好ましくは、ベンゼン環、ピリジン環が挙げられる。一般式MにおけるR10は、好ましくは、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表し、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、及びヘテロ環基としては、前記R4~R9の置換基で説明したものとそれぞれ同義であり、その好ましい範囲も同様である。R10がアルキル基、アリール基、又は、ヘテロ環基を表す場合の、アルキル基、アリール基、及び、ヘテロ環基が、さらに置換可能な基である場合には、前記R4~R9における1価の置換基で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。~金属又は金属化合物~本発明における特定錯体は、既述の一般式Mで表される化合物又はその互変異性体が金属又は金属化合物に配位した錯体である。ここで、金属又は金属化合物としては、錯体を形成可能な金属又は金属化合物であればいずれであってもよく、2価の金属原子、2価の金属酸化物、2価の金属水酸化物、又は2価の金属塩化物が含まれる。金属又は金属化合物としては、例えば、Zn、Mg、Si、Sn、Rh、Pt、Pd、Mo、Mn、Pb、Cu、Ni、Co、Fe等の他に、AlCl、InCl、FeCl、TiCl2、SnCl2、SiCl2、GeCl2などの金属塩化物、TiO、VO等の金属酸化物、SiOH2等の金属水酸化物も含まれる。これらの中でも、錯体の安定性、分光特性、耐熱、耐光性、及び製造適性等の観点から、Fe、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Mo、Mn、Cu、Ni、Co、TiO、又はVOが好ましく、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Cu、Ni、Co、又はVOが更に好ましく、Znが最も好ましい。次に、一般式Mで表される化合物の本発明における特定錯体のさらに好ましい範囲について説明する。本発明における特定錯体の好ましい範囲は、一般式Mにおいて、R4及びR9が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シリル基、ヒドロキシル基、シアノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アミノ基、アニリノ基、ヘテロ環アミノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はホスフィノイルアミノ基で表され、R5及びR8が、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、ヒドロキシル基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はスルファモイル基で表され、R6及びR7が、各々独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シリル基、ヒドロキシル基、シアノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アニリノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、スルファモイル基、又はホスフィノイルアミノ基であり、R10が、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基であり、金属又は金属化合物が、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Mo、Mn、Cu、Ni、Co、TiO、又はV=Oである範囲である。本発明における特定錯体のより好ましい範囲は、一般式Mにおいて、R4及びR9が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アミノ基、ヘテロ環アミノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はホスフィノイルアミノ基であり、R5及びR8が、各々独立に、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ニトロ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、イミド基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はスルファモイル基で表され、R6及びR7が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はスルファモイル基であり、R10が、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基で表され、金属又は金属化合物が、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Cu、Ni、Co、又はV=Oである範囲である。本発明における特定錯体の特に好ましい範囲は、一般式Mにおいて、R4及びR9が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アミノ基、ヘテロ環アミノ基、カルボンアミド基、ウレイド基、イミド基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、アゾ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、又はホスフィノイルアミノ基であり、R5及びR8が、各々独立に、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基で表され、R6及びR7が、各々独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基であり、R10が、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基で表され、金属又は金属化合物が、Zn、Cu、Co、又はV=Oである範囲である。さらに、以下に詳述する一般式7又は一般式8で表されるような態様も特に好ましい様態である。一般式7で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造本発明の色素構造の態様の一つは、下記の一般式7で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造である。上記一般式7中、R4~R9は各々独立に、水素原子、又は置換基を表し、R10は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表す。X1は、Maに結合可能な基を表し、X2は、Maの電荷を中和する基を表し、X1とX2は、互いに結合してMaと共に5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。ただし、R4とR9とが互いに結合して環を形成することはない。なお、上記一般式7で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造は、互変異性体を含む。前記一般式7で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造を、後述する一般式A~一般式Cで表される構造単位、一般式Dで表される多量体、或いは、一般式1で表される単量体に導入する場合の導入部位は、特に制限はないが、合成適合性の点で、R4~R9のいずれか1つの部位で導入されることが好ましく、R4、R6、R7及びR9のいずれか1つにおいて導入されることがより好ましく、R4及びR9のいずれか1つにおいて導入されることが更に好ましい。本発明の色素構造にアルカリ可溶性基を導入する方法として、前記一般式7で表されるジピロメテン金属錯体化合物のR4~R10、X1、X2のいずれか1つ又は2つ以上の置換基にアルカリ可溶性基を持たせることができる。これら置換基の中でも、R4~R9及びX1のいずれかが好ましく、R4、R6、R7及びR9のいずれかがより好ましく、R4及びR9のいずれかが更に好ましい。上記一般式7で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造は、本発明の効果を損なわない限りにおいて、アルカリ可溶性基以外の官能基を有していてもよい。一般式7における中のR4~R9は、前記一般式MにおけるR4~R9と同義であり、好ましい態様も同様である。前記一般式7中、Maは、金属原子又は金属化合物を表す。金属原子又は金属化合物としては、錯体を形成可能な金属原子又は金属化合物であればいずれであってもよく、2価の金属原子、2価の金属酸化物、2価の金属水酸化物、又は2価の金属塩化物が含まれる。例えば、Zn、Mg、Si、Sn、Rh、Pt、Pd、Mo、Mn、Pb、Cu、Ni、Co、Fe等、及びAlCl、InCl、FeCl、TiCl2、SnCl2、SiCl2、GeCl2などの金属塩化物、TiO、V=O等の金属酸化物、SiOH2等の金属水酸化物が含まれる。これらの中でも、錯体の安定性、分光特性、耐熱、耐光性、及び製造適性等の観点から、金属原子又は金属化合物として、Fe、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Mo、Mn、Cu、Ni、Co、TiO、及びV=Oが好ましく、Zn、Mg、Si、Pt、Pd、Cu、Ni、Co、及びV=Oが更に好ましく、Zn、Co、V=O、及びCuが特に好ましく、Znが最も好ましい。また、前記一般式7中、R10は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表し、好ましくは水素原子である。前記一般式7中、X1は、Maに結合可能な基であればいずれであってもよく、具体的には、水、アルコール類例えば、メタノール、エタノール、プロパノール等、更に金属キレート[1]坂口武一上野景平著1995年南江堂、[2]1996年、[3]1997年等に記載の化合物が挙げられる。中でも、製造の点で、水、カルボン酸化合物、アルコール類が好ましく、水、カルボン酸化合物がより好ましい。前記一般式7中、X2で表されるMaの電荷を中和する基としては、例えば、ハロゲン原子、水酸基、カルボン酸基、燐酸基、スルホン酸基等が挙げられ、中でも、製造の点で、ハロゲン原子、水酸基、カルボン酸基、スルホン酸基が好ましく、水酸基、カルボン酸基がより好ましい。前記一般式7中、X1とX2は、互いに結合して、Maと共に5員、6員、又は7員の環を形成してもよい。形成される5員、6員、及び7員の環は、飽和環であっても不飽和環であってもよい。また、5員、6員、及び7員の環は、炭素原子のみで構成されていてもよく、窒素原子、酸素原子、又は/及び硫黄原子から選ばれる原子を少なくとも1個有するヘテロ環を形成していてもよい。前記一般式7で表される化合物の好ましい態様としては、R4~R9は各々独立に、R4~R9の説明で記載した好ましい態様であり、R10はR10の説明で記載した好ましい態様であり、MaはZn、Cu、Co、又はV=Oであり、X1は水、又はカルボン酸化合物であり、X2は水酸基、又はカルボン酸基であり、X1とX2とが互いに結合して5員又は6員環を形成していてもよい。一般式8で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造本発明の着色感放射線性組成物に用いる色素構造の態様の一つは、下記の一般式8で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造である。上記一般式8中、R11及びR16は各々独立に、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、又はヘテロ環アミノ基を表す。R12~R15は各々独立に、水素原子、又は置換基を表す。R17は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。Maは、金属原子、又は金属化合物を表す。X2及びX3は各々独立に、NRRは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表す。Y1及びY2は、各々独立に、NRcRcは水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。、窒素原子又は炭素原子を表す。R11とY1は、互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよく、R16とY2は、互いに結合して5員、6員、又は7員の環を形成していてもよい。X1はMaと結合可能な基を表し、aは0、1、又は2を表す。なお、上記一般式8で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造は、互変異性体を含む。前記一般式8で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造を後述する一般式A~一般式Cで表される構造単位、一般式Dで表される多量体、或いは、一般式1で表される単量体に導入する部位は、本発明の効果を損なわなければ特に限定されないが、R11~R17、X1、Y1~Y2のいずれか1つであることが好ましい。これらの中でも、合成適合性の点で、R11~R16及びX1のいずれか1つにおいて導入されることが好ましく、より好ましくは、R11、R13、R14及びR16のいずれか1つにおいて挿入される態様であり、更に好ましくは、R11及びR16のいずれか1つにおいて挿入される態様である。本発明の色素構造にアルカリ可溶性基を導入する方法として、アルカリ可溶性基を有する色素単量体又は構造単位を用いる場合、前記一般式8で表されるジピロメテン金属錯体化合物のR11~R17、X1、Y1~Y2のいずれか1つ又は2つ以上の置換基にアルカリ可溶性基を持たせることができる。これら置換基の中でも、R11~R16及びX1のいずれかが好ましく、R11、R13、R14及びR16のいずれかがより好ましく、R11及びR16のいずれかが更に好ましい。上記一般式8で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造は、本発明の効果を損なわない限りにおいて、アルカリ可溶性基以外の官能基を有していてもよい。上記R12~R15は、前記一般式M中のR5~R8と同義であり、好ましい態様も同様である。上記R17は、前記一般式M中のR10と同義であり、好ましい態様も同様である。上記Maは、前記一般式7中のMaと同義であり、好ましい範囲も同様である。より詳細には、前記一般式8において上記R12~R15のうち、前記R12及びR15としては、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ニトリル基、イミド基、又は、カルバモイルスルホニル基が好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、ニトリル基、イミド基、カルバモイルスルホニル基がより好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、ニトリル基、イミド基、カルバモイルスルホニル基が更に好ましく、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基が特に好ましい。前記R13及びR14としては、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアリール基、置換又は無置換のヘテロ環基が好ましく、更に好ましくは置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアリール基である。ここで、より好ましいアルキル基、アリール基、及びヘテロ環基の具体例は、一般式Mの前記R6及びR7において列記した具体例を同様に挙げることができる。前記一般式8中、R11及びR16は、アルキル基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ヘキシル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、1-アダマンチル基、アルケニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のアルケニル基で、例えば、ビニル基、アリル基、3-ブテン-1-イル基、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリール基で、例えば、フェニル基、ナフチル基、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル基、4-ピリジル基、2-フリル基、2-ピリミジニル基、2-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基、1-イミダゾリル基、1-ピラゾリル基、ベンゾトリアゾール-1-イル基、アルコキシ基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~18のアルコキシ基で、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ブトキシ基、ヘキシルオキシ基、2-エチルヘキシルオキシ基、ドデシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、アリールオキシ基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数1~18のアリールオキシ基で、例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基、アルキルアミノ基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~18のアルキルアミノ基で、例えば、メチルアミノ基、エチルアミノ基、プロピルアミノ基、ブチルアミノ基、ヘキシルアミノ基、2-エチルヘキシルアミノ基、イソプロピルアミノ基、t-ブチルアミノ基、t-オクチルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基、N,N-ジエチルアミノ基、N,N-ジプロピルアミノ基、N,N-ジブチルアミノ基、N-メチル-N-エチルアミノ基、アリールアミノ基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリールアミノ基で、例えば、フェニルアミノ基、ナフチルアミノ基、N,N-ジフェニルアミノ基、N-エチル-N-フェニルアミノ基、又はヘテロ環アミノ基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環アミノ基で、例えば、2-アミノピロール基、3-アミノピラゾール基、2-アミノピリジン基、3-アミノピリジン基を表す。前記R11及びR16としては、上記の中でも、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、ヘテロ環アミノ基が好ましく、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、がより好ましく、アルキル基、アルケニル基、アリール基が更に好ましく、アルキル基が特に好ましい。前記一般式8中、R11及びR16のアルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、又はヘテロ環アミノ基が、更に置換可能な基である場合には、後述する一般式1のR1の置換基で説明する置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。前記一般式8中、X2及びX3は、各々独立にNR、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子を表す。ここで、Rは、水素原子、アルキル基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ヘキシル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、1-アダマンチル基、アルケニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のアルケニル基で、例えば、ビニル基、アリル基、3-ブテン-1-イル基、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリール基で、例えば、フェニル基、ナフチル基、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル基、4-ピリジル基、2-フリル基、2-ピリミジニル基、1-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基、1-イミダゾリル基、1-ピラゾリル基、ベンゾトリアゾール-1-イル基、アシル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数2~18のアシル基で、例えば、アセチル基、ピバロイル基、2-エチルヘキシル基、ベンゾイル基、シクロヘキサノイル基、アルキルスルホニル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~18のアルキルスルホニル基で、例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、イソプロピルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、アリールスルホニル基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~18のアリールスルホニル基で、例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基を表す。前記一般式8中、Y1及びY2は各々独立に、NRC、窒素原子、又は炭素原子を表し、RCは、前記X2及びX3のRと同義であり、好ましい態様も同様である。前記一般式8中、R11とY1は、互いに結合して炭素原子と共に5員環例えば、シクロペンタン環、ピロリジン環、テトラヒドロフラン環、ジオキソラン環、テトラヒドロチオフェン環、ピロール環、フラン環、チオフェン環、インドール環、ベンゾフラン環、ベンゾチオフェン環、6員環例えば、シクロヘキサン環、ピペリジン環、ピペラジン環、モルホリン環、テトラヒドロピラン環、ジオキサン環、ペンタメチレンスルフィド環、ジチアン環、ベンゼン環、ピペリジン環、ピペラジン環、ピリダジン環、キノリン環、キナゾリン環、又は7員環例えば、シクロヘプタン環、ヘキサメチレンイミン環を形成してもよい。前記一般式8中、R16とY2は、互いに結合して炭素原子と共に5員環例えば、シクロペンタン環、ピロリジン環、テトラヒドロフラン環、ジオキソラン環、テトラヒドロチオフェン環、ピロール環、フラン環、チオフェン環、インドール環、ベンゾフラン環、ベンゾチオフェン環、6員環例えば、シクロヘキサン環、ピペリジン環、ピペラジン環、モルホリン環、テトラヒドロピラン環、ジオキサン環、ペンタメチレンスルフィド環、ジチアン環、ベンゼン環、ピペリジン環、ピペラジン環、ピリダジン環、キノリン環、キナゾリン環、又は7員環例えば、シクロヘプタン環、ヘキサメチレンイミン環を形成してもよい。前記一般式8中、R11とY1、及びR16とY2が結合して形成される5員、6員、及び7員の環が、置換可能な環である場合には、後述する一般式1のR1の置換基で説明する置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。前記一般式8中、R11及びR16が各々独立に、立体パラメータである-Es値が1.5以上の1価の置換基であることが好ましく、2.0以上であることがより好ましく、3.5以上であることがさらに好ましく、5.0以上であることが特に好ましい。ここで、立体パラメータ-Es’値は、置換基の立体的嵩高さを表すパラメータであり、文献JAMacpheeetalTetrahedronVol34pp3553~3562、藤田稔夫編化学増刊107構造活性相関とドラックデザイン、1986年2月20日発行化学同人に示されている-Es’値を用いる。前記一般式8中、X1はMaと結合可能な基を表し、具体的には、前記一般式7におけるX1と同様な基が挙げられ、好ましい態様も同様である。aは0、1、又は2を表す。前記一般式8で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造の好ましい態様としては、R12~R15は各々独立に、前記一般式M中のR5~R8の説明で記載した好ましい態様であり、R17は前記一般式M中のR10の説明で記載した好ましい態様であり、MaはZn、Cu、Co、又はV=Oであり、X2はNRRは水素原子、アルキル基、窒素原子、又は酸素原子であり、X3はNRRは水素原子、アルキル基、又は酸素原子であり、Y1はNRCRCは水素原子、アルキル基、窒素原子、又は炭素原子であり、Y2は窒素原子、又は炭素原子であり、R11及びR16は各々独立に、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、又はアルキルアミノ基であり、X1は酸素原子を介して結合する基であり、aは0又は1である。R11とY1とが互いに結合して5員又は6員環を形成、又はR16とY2とが互いに結合して5員、6員環を形成していてもよい。前記一般式8で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造の更に好ましい態様としては、R12~R15は各々独立に、一般式Mで表される化合物におけるR5~R8の説明で記載した好ましい態様であり、R17は前記一般式M中のR10の説明で記載した好ましい態様であり、MaはZnであり、X2及びX3は、酸素原子であり、Y1はNHであり、Y2は窒素原子であり、R11及びR16は各々独立に、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、又はアルキルアミノ基であり、X1は酸素原子を介して結合する基であり、aは0又は1である。R11とY1とが互いに結合して5員又は6員環を形成、又はR16とY2とが互いに結合して5員、6員環を形成していてもよい。前記一般式7及び一般式8で表されるジピロメテン金属錯体を含む構造のモル吸光係数は、着色力の観点から、できるだけ高いほうが好ましい。また、最大吸収波長λmaxは、色純度向上の観点から、520nm~580nmが好ましく、530nm~570nmが更に好ましい。この領域にあることで、着色組成物等に適用する際、色再現性の良好なカラーフィルタを作製することができる。更に、本発明における色素多量体の450nmにおける吸光度に対し、最大吸収波長λmaxの吸光度が1,000倍以上であることが好ましく、10,000倍以上であることがより好ましく、100,000倍以上であることが更に好ましい。この比率がこの範囲にあることで、本発明における色素多量体を着色組成物等に適用する際、特に青色カラーフィルタを作製する場合に、より透過率の高いカラーフィルタを形成することができる。なお、最大吸収波長、及びモル吸光係数は、分光光度計cary5バリアン社製により測定されるものである。前記一般式7及び一般式8で表されるジピロメテン金属錯体化合物の融点は、溶解性の観点から、高すぎない方がよい。前記一般式7及び一般式8で表されるジピロメテン金属錯体化合物は、米国特許第4,774,339号明細書、同第5,433,896号明細書、特開2001-240761号公報、同2002-155052号公報、特許第3614586号公報、Aust.J.Chem,1965,11,1835-1845、J.H.Bogeretal,HeteroatomChemistry,Vol.1,No.5,3891990等に記載の方法で合成することができる。具体的には、特開2008-292970号公報の段落0131~0157に記載の方法を適用することができる。以下にジピロメテン色素の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<アゾ色素>本発明に係る色素多量体の態様の一つは、下記アゾ化合物由来の構造を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。本発明においてアゾ化合物とは、分子内にN=N基を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。アゾ色素は、公知のアゾ色素例えば、置換アゾベンゼン具体例として後述するAZ-4~AZ-6等を適宜を用いることができるが、特に一般式D、E、F、G、I及びVが好ましい。-マゼンタ色素-マゼンタ色素としては、下記一般式9で表されるアゾ色素が好適に用いられる。上記一般式9中、R1~R4は、各々独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表し、Aは、アリール基、又は芳香族へテロ環基を表し、Z1~Z3は、各々独立に、-CR5=、又は-N=を表し、R5は水素原子、又は置換基を表す。上記一般式9の各置換基について詳しく説明する。一般式9中、R1~R4は、各々独立に、水素原子、又はアルキル基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、t-ブチル、ヘキシル、2-エチルヘキシル、ドデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、1-アダマンチル、アルケニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のアルケニル基で、例えば、ビニル、アリル、3-ブテン-1-イル、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル、4-ピリジル、2-フリル、2-ピリミジニル、1-ピリジル、2-ベンゾチアゾリル、1-イミダゾリル、1-ピラゾリル、ベンゾトリアゾール-1-イル、アシル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数2~18のアシル基で、例えば、アセチル、ピバロイル、2-エチルヘキシル、ベンゾイル、シクロヘキサノイル、アルコキシカルボニル基好ましくは炭素数1~10、より好ましくは炭素数1~6のアルコキシカルボニル基で、例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、アリールオキシカルボニル基好ましくは炭素数6~15、より好ましくは炭素数6~10のアリールオキシカルボニル基で、例えば、フェノキシカルボニル、カルバモイル基好ましくは炭素数1~8、より好ましくは炭素数2~6のカルバモイル基で、例えば、ジメチルカルバモイル、アルキルスルホニル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~18のアルキルスルホニル基で、例えば、メチルスルホニル、エチルスルホニル、イソプロピルスルホニル、シクロヘキシルスルホニル、又はアリールスルホニル基好ましくは炭素数6~24、より好ましくは炭素数6~18のアリールスルホニル基で、例えば、フェニルスルホニル、ナフチルスルホニルを表す。R1及びR3は、好ましくは、各々独立に、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基である。R2及びR4は、好ましくは、各々独立に、水素原子、アルキル基である。R1~R4が、置換可能な基である場合には、例えば、前記置換基の項で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基を有する場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。R1とR2、R1とR5Z1又はZ2が-CR5=のとき、R3とR4、R3とR5Z1が-CR5=のときとは、互いに結合して、5員、又は6員の環を形成していてもよい。Z1~Z3は、各々独立に、-CR5=、又は-N=を表し、R5は水素原子、又は置換基を表す。R5の置換基としては、例えば、前記置換基の項で説明した置換基が挙げられる。R5の置換基が更に置換可能な基である場合には、例えば、前記置換基の項で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は、同一であっても異なっていてもよい。Z1~Z3としては、好ましくは、Z1は-N=であって、Z2は-CR5=又は-N=であって、Z3は-CR5=である。更に好ましくは、Z1が-N=であって、Z2及びZ3が-CR5=である。Aは、アリール基、又は芳香族へテロ環基を表す。Aのアリール基、及び芳香族へテロ環基は、更に、例えば、前記置換基の項で説明した置換基を有していてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。Aは、好ましくは芳香族ヘテロ環基である。更に好ましくは、イミダゾール環、ピラゾール環、トリアゾール環、チアゾール環、オキサゾール環、1,2,4-チアジアゾール環、1,3,4-チアジアゾール環、ピリジン環、ピリミジン環、ピラジンン環、ベンゾピラゾール環、ベンゾチアゾール環等が挙げられる。前記一般式9において、多量体化色素多量体の形成に与る重合性基が導入される部位は、特に制限はないが、合成適合性の点で、R1、R2及びAのいずれか1つ又は2つ以上に導入されることが好ましく、より好ましくは、R1及び/又はAである。一般式9で表されるアゾ色素は、より好ましくは一般式10で表される。上記一般式10中、R1~R4は前記一般式9のそれとそれぞれ同義であり、好ましい範囲も同様である。Raは、ハメットの置換基定数σp値が0.2以上の電子吸引性基を表し、Rbは、水素原子、又は置換基を表す。Rcはアルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルスルホニル基、又はアリールスルホニル基を表す。Rbの置換基としては、例えば、前記置換基の項で説明した置換基が挙げられる。マゼンタ色素として、下記一般式Eで表されるアゾ色素も好適に用いられる。上記一般式E中、R11~R16は各々独立に、水素原子、又は1価の置換基を表す。R11とR12、及びR15とR16は、各々独立に、互いに結合して環を形成していてもよい。一般式Eの各置換基について詳しく説明する。R11~R16は各々独立に、水素原子又は1価の置換基を表す。1価の置換基は、例えばハロゲン原子、炭素数1~30のアルキル基ここでは、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基を含む飽和脂肪族基を意味する。、炭素数2~30のアルケニル基ここでは、シクロアルケニル基、ビシクロアルケニル基を含む二重結合を有する不飽和脂肪族基を意味する。、炭素数2~30のアルキニル基、炭素数6~30のアリール基、炭素数3~30のヘテロ環基、シアノ基、炭素数1~30の脂肪族オキシ基、炭素数6~30のアリールオキシ基、炭素数2~30のアシルオキシ基、炭素数1~30のカルバモイルオキシ基、炭素数2~30の脂肪族オキシカルボニルオキシ基、炭素数7~30のアリールオキシカルボニルオキシ基、炭素数0~30のアミノ基アルキルアミノ基、アニリノ基及びヘテロ環アミノ基を含む。、炭素数2~30のアシルアミノ基、炭素数1~30のアミノカルボニルアミノ基、炭素数2~30の脂肪族オキシカルボニルアミノ基、炭素数7~30のアリールオキシカルボニルアミノ基、炭素数0~30のスルファモイルアミノ基、炭素数1~30のアルキルもしくはアリールスルホニルアミノ基、炭素数1~30のアルキルチオ基、炭素数6~30のアリールチオ基、炭素数0~30のスルファモイル基、炭素数1~30のアルキルもしくはアリールスルフィニル基、炭素数1~30のアルキルもしくはアリールスルホニル基、炭素数2~30のアシル基、炭素数6~30のアリールオキシカルボニル基、炭素数2~30の脂肪族オキシカルボニル基、炭素数1~30のカルバモイル基、炭素数3~30のアリールもしくはヘテロ環アゾ基、イミド基が挙げられ、それぞれの基はさらに置換基を有していてもよい。R11及びR12は、好ましくは、各々独立に、水素原子、ヘテロ環基、シアノ基であり、より好ましくはシアノ基である。R13及びR14は、好ましくは、各々独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基であり、より好ましくは、置換もしくは無置換のアルキル基である。R15及びR16は、好ましくは、各々独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基であり、より好ましくは、置換もしくは無置換のアルキル基である。一般式Eにおいて、多量体化色素多量体の形成に与る重合性基が導入される部位は、特に制限はないが、合成適合性の点で、R13、R15、及びR16のいずれか1つ又は2つ以上に導入されることが好ましく、より好ましくは、R13及び/又はR15であり、更に好ましくはR13である。-イエロー色素-イエロー色素として、下記の一般式G、I-1、I-2、Vで表されるアゾ色素が好適であるそれらの互変異性体も含む。上記一般式G中、R34は水素原子、又は置換基を表し、R35は、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アリール基、ヘテロ環基、アシル基、アルコキシカルボニル基、又はカルバモイル基を表す。Z30及びZ31は、各々独立に、-CR36=、又は-N=を表し、R36は水素原子、又は置換基を表す。A31は、アリール基、又は芳香族ヘテロ環基を表す。一般式Gの各置換基について詳しく説明する。R34は水素原子、又は置換基を表し、前記一般式FにおけるR30と同義であり、好ましい態様も同様である。R35は、水素原子、アルキル基好ましくは炭素数1~36、より好ましくは炭素数1~12の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、t-ブチル、ヘキシル、2-エチルヘキシル、ドデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、1-アダマンチル、アルケニル基好ましくは炭素数2~24、より好ましくは炭素数2~12のアルケニル基で、例えば、ビニル、アリル、3-ブテン-1-イル、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル、ヘテロ環基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数1~12のヘテロ環基で、例えば、2-チエニル、4-ピリジル、2-フリル、2-ピリミジニル、1-ピリジル、2-ベンゾチアゾリル、1-イミダゾリル、1-ピラゾリル、ベンゾトリアゾール-1-イル、アシル基好ましくは炭素数1~24、より好ましくは炭素数2~18のアシル基で、例えば、アセチル、ピバロイル、2-エチルヘキシル、ベンゾイル、シクロヘキサノイル、アルコキシカルボニル基好ましくは炭素数1~10、より好ましくは炭素数1~6のアルコキシカルボニル基で、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、又はカルバモイル基好ましくは炭素数1~10、より好ましくは炭素数1~6のカルバモイル基で、例えば、N,N-ジメチルカルバモイルを表す。Z30及びZ31は、各々独立に、-CR36=、又は-N=を表し、R36は水素原子、又は置換基を表す。R36の置換基としては、例えば、前記置換基の項で説明した置換基が挙げられる。R36の置換基が更に置換可能な基である場合には、例えば、前記置換基の項で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は、同一であっても異なっていてもよい。Z30及びZ31としては、好ましくは、Z30が-N=であって、Z31が-CR36=である。A31は、前記一般式9におけるAと同義であり、好ましい態様も同様である。一般式Gにおいて、多量体化色素多量体の形成に与る重合性基が導入される部位は、特に制限はないが、合成適合性の点で、R34及び/又はA31が好ましい。上記一般式I-1及び一般式I-2中、Ri1、Ri2及びRi3はそれぞれ独立して置換基を表す。aは0~5の整数を表す。aが2以上の場合、隣接する2つのRi1で連結し縮環を形成してもよい。b及びcはそれぞれ独立して0~4の整数を表す。b及びcが1以上の場合、隣接する2つのRi1で連結し縮環を形成してもよい。A32は一般式IA、一般式IB及び一般式ICを表す。一般式IA中、R42は水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。R43は置換基を表す。R44は水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。一般式IB中、R44及びR45はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Tは酸素原子又は硫黄原子を表す。一般式IC中、R46は水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。R47は置換基を表す。一般式I-1及び一般式I-2のRi1、Ri2及びRi3が表す置換基としては、前記置換基の項で挙げた置換基が挙げられるが、特にアルキル基好ましくは炭素数1~10、より好ましくは炭素数1~5の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基で、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、t-ブチル、ヘキシル、2-エチルヘキシル、ドデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、1-アダマンチル、アリール基好ましくは炭素数6~36、より好ましくは炭素数6~18のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル、スルホンアミド基、アルケニル基炭素数1~10、より好ましくは炭素数1~5の直鎖、分岐鎖、又は環状のアルケニル基で、例えばビニル、アリル、プレニル、ゲラニル、オレイル、スルホ基、スルファモイル基炭素数1~10のアルキルスルファモイル基が好ましいが挙げられるが、特に炭素数1~5のアルキル基及び炭素数1~10のアルキルスルファモイル基が好ましい。aは1~3が好ましい。b及びcは1~3が好ましい。一般式IA中、R42は水素原子、アルキル基又はアリール基を表すが、特に炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基が好ましい。R43は前記置換基の項で挙げた置換を表すが、特にシアノ基、カルバモイル基が好ましい。R44、及びR42は水素原子、アルキル基及びアリール基を表すが、特に炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基が好ましい。一般式IB中、Tは酸素原子又は硫黄原子を表すが、酸素原子が好ましい。R44及びR45は、それぞれ独立して、水素原子、アルキル基又はアリール基を表すが、特に炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基が好ましい。一般式IC中、R46は水素原子、アルキル基又はアリール基を表すが、特に炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基が好ましい。R47が表す置換基は前記置換基の項で挙げた置換を表すが、特に水素原子、アルキル基及びアリール基が好ましく、炭素数特に炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基が好ましい。一般式V中、MvはCr又はCoを表す。Rv1は酸素原子又はCOOを表す。Rv2及びRv3はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。vは0~4の整数を表す。Rv4は置換基を表す。vが2以上の場合、隣接するRv4と連結して環を形成してもよい。Rv2及びRv3は、特に炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基が好ましい。Rv4が表す置換基は前記置換基の項で挙げた置換基が挙げられるが、特にアルキル基、アリール基、ニトロ基、スルファモイル基及びスルホ基が好ましく、炭素数1~5のアルキル基、フェニル基、ニトロ基が最も好ましい。上記のアゾ色素の中でも、イエロー色素としては、一般式I-1、一般式I-2及び一般式Vで表されるアゾ色素が好ましい。以下にアゾ色素の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<アントラキノン色素>本発明に係る色素多量体の態様の一つは、下記一般式AQ-1~AQ-3で表される化合物アントラキノン化合物由来の構造を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。本発明においてアントラキノン化合物とは、分子内にアントラキノン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式AQ-1中、A及びBは、それぞれ独立してアミノ基、ヒドロキシル基、アルコキシ基及び水素原子を表す。XqaはORqa1又はNRqa2Rqa3を表す。Rqa1~Rqa3はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Rq1~Rq4は置換基を表す。Rq1~Rq4が表す置換基は、前記置換基の項で挙げた置換基と同様である。Ra及びRbは水素原子、アルキル基及びアリール基を表す。一般式AQ-2中、C及びDは、一般式AQ-1中のA及びBとそれぞれ同義である。XqbはORqb1又はNRqb2Rqb3を表す。Rqb1~Rqb3はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Rq5~Rq8は前記Rq1~Rq4とそれぞれ同義である。Rcは前記Ra又はRbと同義である。一般式AQ-3中、E及びFは、一般式AQ-1中のA及びBとそれぞれ同義である。XqcはORqc1又はNRqc2Rqc3を表す。Rqc1~Rqc3はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Rq9~Rq12は前記Rq1~Rq4とそれぞれ同義である。Rdは前記Ra又はRbと同義である。一般式AQ-1中、A及びBは水素原子であることが好ましい。XqaはORqa1Rqa1は水素原子、炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基、NRqa2Raq3Rqa2は水素原子、Rqa3は炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基であることが好ましい。Rq1~Rq4は水素原子、ハロゲン原子又はアルコキシ基が好ましい。Raは水素原子であることが好ましい。Rbは水素原子、炭素数1~5のアルキル基、フェニル基であることが好ましい。一般式AQ-2中、C及びDは水素原子であることが好ましい。XqbはORqb1Rqb1は水素原子、炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基、NRqb2Rbq3Rqb2は水素原子、Rqb3は炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基であることが好ましい。Rq5~Rq8は水素原子、ハロゲン原子又はアルコキシ基が好ましい。Rcは水素原子、炭素数1~5のアルキル基、フェニル基であることが好ましい。一般式AQ-3中、E及びFは水素原子であることが好ましい。XqcはORqc1Rqc1は水素原子、炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基、NRqc2Rcq3Rqc2は水素原子、Rqc3は炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基であることが好ましい。Rq9~Rq11は水素原子、ハロゲン原子又はアルコキシ基が好ましい。Rdは水素原子、炭素数1~5のアルキル基、フェニル基であることが好ましい。以下にアントラキノン色素の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<トリアリールメタン色素>本発明に係る色素多量体の態様の一つは、下記一般式TPで表される化合物トリアリールメタン化合物由来の構造を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。本発明においてトリアリールメタン化合物とは、分子内にトリアリールメタン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式TP中、Rtp1~Rtp4はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Rtp5は水素原子、アルキル基、アリール基又はNRtp9Rtp10Rtp9及びRtp10は水素原子、アルキル基又はアリール基を表すを表す。Rtp6、Rtp7及びRtp8は、置換基を表す。a、b及びcは、0~4の整数を表す。a、b及びcが2以上の場合、Rtp6、Rtp7及びRtp8はそれぞれ連結して環を形成してもよい。X-はアニオンを表す。Rtp1~Rtp6として、好ましくは水素原子、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基及びフェニル基が好ましい。Rtp5は水素原子又はNRtp9Rtp10が好ましく、NRtp9Rtp10であることが最も好ましい。Rtp9及びRtp10は水素原子、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基又はフェニル基が好ましい。Rtp6、Rtp7及びRtp8が表す置換基は、前記置換基の項で挙げた置換基を用いることができるが、特に、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基、炭素数1~5のアルケニル基、炭素数6~15のアリール基、カルボキシル基及びスルホ基が好ましく、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基、炭素数1~5のアルケニル基、フェニル基及びカルボキシル基がさらに好ましい。特に、Rtp6、Rtp8は、炭素数1~5のアルキル基が好ましく、Rtp7はアルケニル基特に隣接した2つのアルケニル基が連結したフェニル基が好ましい、フェニル基及びカルボキシル基が好ましい。a、b及びcは、0~4の整数を表すが、特にa及びbは0~1、cは0~2が好ましい。X-はアニオンを表すが、具体的には、フッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リンアニオン、六フッ化アンチモンアニオン、四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオン、酢酸アニオン、安息香酸アニオン等のカルボン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンスルホン酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン等の有機スルホン酸アニオン、オクチルリン酸アニオン、ドデシルリン酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン、フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニルリン酸アニオン等の有機リン酸アニオン等が挙げられる。X-は色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。X-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが好ましく、過塩素アニオン、カルボン酸アニオンであることが最も好ましい。下記に一般式TPの具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<キサンテン色素>本発明における色素多量体の好ましい態様は、下記一般式Jで表されるキサンテン化合物由来の色素骨格を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。上記一般式J中、R81、R82、R83、およびR84は各々独立に水素原子又は1価の置換基を表し、R85は各々独立に1価の置換基を表し、mは0から5の整数を表す。X-はアニオンを表す。前記一般式JにおけるR81~R84、およびR85が取りうる置換基は、前記置換基の項で挙げた置換基と同様である。上記一般式J中のR81とR82、R83とR84、および、mが2以上の場合のR85同士は、各々独立に、互いに結合して5員、6員、又は7員の飽和環、又は不飽和環を形成していてもよい。形成される5員、6員、及び7員の環が、さらに置換可能な基である場合には、前記R81~R85で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。上記一般式J中のR81とR82、R83とR84、および、mが2以上の場合のR85同士は、各々独立に、互いに結合して、置換基を有しない5員、6員、又は7員の飽和環、又は不飽和環を形成する場合、置換基を有しない5員、6員、又は7員の飽和環、又は不飽和環としては、例えば、ピロール環、フラン環、チオフェン環、ピラゾール環、イミダゾール環、トリアゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ピロリジン環、ピペリジン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環、ベンゼン環、ピリジン環、ピラジン環、ピリダジン環が挙げられ、好ましくは、ベンゼン環、ピリジン環が挙げられる。特に、R82及びR83は水素原子であり、R81及びR84は置換又は無置換のフェニル基であることが好ましい。また、R85はハロゲン原子、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基、スルホ基、スルホンアミド基、カルボキシル基であることが好ましい。R81及びR84のフェニル基が有する置換基は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基、スルホ基、スルホンアミド基、カルボキシル基であることが最も好ましい。X-はアニオンを表すが、具体的には、フッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リンアニオン、六フッ化アンチモンアニオン、四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオン、酢酸アニオン、安息香酸アニオン等のカルボン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンスルホン酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン等の有機スルホン酸アニオン、オクチルリン酸アニオン、ドデシルリン酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン、フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニルリン酸アニオン等の有機リン酸アニオン等が挙げられる。X-は色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。X-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが好ましく、過塩素アニオン、カルボン酸アニオンであることが最も好ましい。前記一般式Jで表されるキサンテン骨格を有する化合物は、文献記載の方法で合成することができる。具体的には、テトラへドロンレターズ、2003年、vol44No23、4355~4360頁、テトラへドロン、2005年、vol61No12、3097~3106頁などに記載の方法を適用することができる。以下にキサンテン化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。式中、Rb及びRcは、それぞれ独立に、水素原子、-SO3-、-CO2H又は-SO2NHRaを表す。Rd、Re及びRfは、それぞれ独立に、-SO3-、-SO3Na又は-SO2NHRaを表す。Rg、Rh及びRiは、それぞれ独立に、水素原子、-SO3-、-SO3H又は-SO2NHRaを表す。Raは、炭素数1~10のアルキル基、好ましくは、2-エチルヘキシル基を表す。X及びaは、上記と同じ意味を表す。式1bで表される化合物は、式1b-1で表される化合物の互変異性体である。なかでも、式1e及び式1fが好ましい。<シアニン色素>本発明に係る色素多量体の態様の一つは、下記一般式PMで表される化合物シアニン化合物由来の構造を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。本発明においてシアニン化合物とは、分子内にシアニン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式PM中、環Z1及び環Z2は、それぞれ独立に置換基を有してもよい複素環を表す。lは0以上3以下の整数を表す。X-はアニオンを表す。環Z1及び環Z2は、それぞれ独立してオキサゾール、ベンゾオキサゾール、オキサゾリン、チアゾール、チアゾリン、ベンゾチアゾール、インドレニン、ベンゾインドレニン、1,3-チアジアジン等が挙げられる。環Z1及び環Z2が取りうる置換基は、前記置換基の項で挙げた置換基と同様である。X-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リンアニオン、六フッ化アンチモンアニオン、四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオン、酢酸アニオン、安息香酸アニオン等のカルボン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンスルホン酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン等の有機スルホン酸アニオン、オクチルリン酸アニオン、ドデシルリン酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン、フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニルリン酸アニオン等の有機リン酸アニオン等が挙げられる。Xは色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。一般式PMは、下記一般式PM-2で表されることが好ましい。式中、環Z5及び環Z6は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいベンゼン環又は置換基を有していてもよいナフタレン環を表す。Y-は、Cl-、Br-、I-、ClO4-、OH-、1価の有機カルボン酸アニオン、1価の有機スルホン酸アニオン、1価のホウ素アニオン又は1価の有機金属錯体アニオンを表す。Y-は色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。nは、0以上3以下の整数を表す。A1及びA2は、それぞれ独立に、酸素原子、硫黄原子、セレン原子、炭素原子又は窒素原子を表す。R1及びR2は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよい1価の炭素数1~20の脂肪族炭化水素基を表す。R3及びR4は、それぞれ独立に水素原子又は1価の炭素数1~6の脂肪族炭化水素基を表すか、1個のR3と1個のR4とが一緒になって形成された2価の炭素数2~6の脂肪族炭化水素基を表す。aおよびbは、それぞれ独立に、0以上2以下の整数を表す。一般式PM-2中、Y-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが好ましく、塩素アニオン、過塩素アニオン、カルボン酸アニオンであることが最も好ましい。nは1であることが好ましい。A1及びA2は、酸素原子、硫黄原子及び炭素原子であることが好ましく、炭素原子であることが最も好ましい。以下に、シアニン化合物の具体例を示すが本発明はこれに限定されるものではない。具体例のうち、pm-1~pm-6、pm-9及びpm-10で表される構造が好ましく、pm-1、pm-2及びpm-10で表される色素構造が特に好ましい。<スクアリリウム色素>本発明に係る色素多量体の態様の一つは、下記一般式Kで表される化合物スクアリリウム化合物由来の構造を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。本発明においてスクアリリウム化合物とは、分子内にスクアリリウム骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。上記一般式K中、A及びBは、それぞれ独立に、アリール基又はヘテロ環基を表す。アリール基としては、好ましくは炭素数6~48、より好ましくは6~24のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル等が挙げられる。ヘテロ環基としては五員環又は六員環のへテロ環基が好ましく、例えばピロイル、イミダゾイル、ピラゾイル、チエニル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、トリアゾール-1-イル、チエニル、フリル、チアジアゾイル等が挙げられる。上記一般式Kで現される化合物としては、特に下記一般式K-1、一般式K-2、一般式K-3又は一般式K-4で表される化合物であることが好ましい。上記一般式K-1中、R91、R92、R94、R95、R96、及び、R98は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、直鎖もしくは分岐のアルキル基、シクロアルキル基、直鎖もしくは分岐のアルケニル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、カルボキシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シリルオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、アミノ基アルキルアミノ基、アニリノ基を含む、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキル又はアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、スルホ基、アルキル又はアリールスルフィニル基、アルキル又はアリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アリール又はヘテロ環アゾ基、イミド基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基又はシリル基を表す。R93及びR97は、それぞれ独立に、水素原子、直鎖もしくは分岐のアルキル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、アリール基又はヘテロ環基を表す。R91とR92、及び、R95とR96は、それぞれ、互いに連結して環を形成してもよい。前記一般式K-1中のR91、R92、R94、R95、R96、R98が取りうる置換基は、前記置換基の項で挙げた置換基と同様である。R91~R98は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アミノ基、アリール基又はヘテロ環基であることが好ましく、R93、R94、R97及びR98はアルキル基であり、且つ、R91とR92、及びR95とR96が互いに連結してアリール環を形成していることがさらに好ましく、R93、R94、R97及びR98は炭素数1~20のアルキル基であり、且つ、R91とR92、及びR95とR96が互いに連結してベンゼン環を形成していることが最も好ましい。上記一般式K-2中、R101、R103、R104、R105、R107及びR108は、前記一般式K-1におけるR91、R93、R94、R95、R97及びR98とそれぞれ同義である。R103及びR107は、前記一般式K-1におけるR93及びR97と同義である。上記一般式K-2中、R101、R103、R104、R105、R107及びR108は、水素原子、アルキル基、ヒドロキシル基、アミノ基、アリール基、又はヘテロ環基であることが好ましく、R101、R103、R105及びR107はアルキル基又はアリール基であり、且つ、R104及びR108はヒドロキシル基又はアミノ基であることがさらに好ましく、R101、R103、R105及びR107は炭素数1~20のアルキル基であり、且つ、R104及びR108はヒドロキシル基であることがさらに好ましい。R103及びR107は水素原子、直鎖又は分岐のアルキル基、及びアリール基が好ましく、炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基がさらに好ましい。上記一般式K-3中、R109、R110、R111、R112、R113、R114、R115、R118及びR119は、前記一般式K-3におけるR91、R93、R94、R95、R97及びR98とそれぞれ同義である。R116及びR117は、前記一般式K-1におけるR93及びR97とそれぞれ同義である。上記一般式k-3中、R109、R110、R111、R112、R113、R114、R115、R118及びR119は水素原子、ハロゲン原子、直鎖又は分岐のアルキル基、ヒドロキシル基、アルコキシ基であることが好ましい。特に、R109、R113、R115、R118及びR119は水素原子であり、R110、R111及びR112は水素原子又はアルコキシ基であり、R114は水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、炭素数1~5のアルキル基、炭素数1~5のアルコキシ基であることが最も好ましい。上記一般式K-4中、R120およびR121はハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基及びアルケニル基を表す。mは1~4の整数を表す。nは0~4の整数を表す。R120は、特に炭素数1~5のアルキル基、炭素数1~5のアルコキシ基が好ましい。mは1~3が好ましく、mが3であることが最も好ましい。nは0~3が好ましく、0又は1が好ましい。本発明における色素構造に含まれうる色素化合物としては、上記一般式K-1で現されるスクアリリウム化合物由来の構造が色相の観点から好ましい。前記一般式K-1~一般式K-4で表されるスクアリリウム化合物は、J.Chem.Soc.,PerkinTrans.1,2000,599.に記載の方法を適用して合成することができる。下記に一般式K-1~K-4の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<キノフタロン色素>本発明に係る色素多量体の態様の一つは、下記一般式QPで表される化合物キノフタロン化合物由来の構造を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。本発明においてキノフタロン化合物とは、分子内にキノフタロン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式QP中、Rqp1~Rqp6はそれぞれ独立に水素原子及び置換基を表す。Rqp1~Rqp6の少なくとも2つが隣接位にある場合は、互いに結合して環を形成してもよく、該環がさらに置換基を有してもよい。Rqp1~Rqp6が表す置換基は、前記置換基の項で挙げた置換基を表す。Rqp1~Rqp6が表す置換基として、ハロゲン原子、アルキル基、アルケニル基及びアリール基が好ましい。特に、Rqp1とRqp2、及びRqp5とRqp6は互いに連結して置換もしくは無置換のフェニル基を形成することが好ましい。Rqp3及びRqp4は水素原子又は塩素原子、臭素原子であることが好ましい。Rqp1とRqp2、及びRqp5とRqp6は互いに連結して形成するフェニル基が有しても良い置換基としては、前記置換基の項で挙げた置換基が挙げられるが、ハロゲン原子、カルバモイル基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基及びアルコキシカルボニル基が挙好ましい。下記に一般式QPの具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<フタロシアニン化合物>本発明に係る色素多量体の態様の一つは、下記一般式Phで表される化合物フタロシアニン化合物由来の構造を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。本発明においてフタロシアニン化合物とは、分子内にフタロシアニン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式Ph中、M1は金属類を表し、Z1、Z2、Z3、及びZ4は各々独立に、炭素原子及び窒素原子より選ばれる原子で構成される6員環を形成するために必要な原子群を表す。一般式Phを詳しく説明する。一般式Ph中、M1で表される金属類としては、例えば、Zn、Mg、Si、Sn、Rh、Pt、Pd、Mo、Mn、Pb、Cu、Ni、Co、及びFe等の金属原子、AlCl、InCl、FeCl、TiCl2、SnCl2、SiCl2、GeCl2などの金属塩化物、TiO、VO等の金属酸化物、並びにSiOH2等の金属水酸化物が含まれるが、特にCu、Znが好ましい。前記一般式Ph中、Z1、Z2、Z3、及びZ4は、各々独立に、炭素原子、窒素原子より選ばれる原子で構成される6員環を形成するために必要な原子群を表す。該6員環は、飽和環であっても、不飽和環であってもよく、無置換であっても置換基を有していてもよい。置換基としては、前記置換基の項で挙げた置換基が挙げられる。また該6員環が2個以上の置換基を有する場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。更に該6員環は、他の5員又は6員の環と縮合していてもよい。6員環には、ベンゼン環、シクロヘキサン環などが含まれる。前記一般式Phで表されるフタロシアニン系色素残基の中でも、特に下記一般式Ph-1で表されるフタロシアニン系色素に由来する残基が好ましい。前記一般式Ph-1において、M2は前記一般式PhにおけるM1と同義であり、その好ましい態様も同様である。前記一般式Ph-1中、R101~R116は各々独立に、水素原子又は置換基を表し、R101~R116で表される置換基が、更に置換可能な基である場合には、前記の置換基で説明した基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。R101~R116で表される置換基は、上記の中でも、水素原子、SO2NR117R118R117及びR118は水素原子、直鎖又は分岐の炭素数3~20の置換基を有してもよいアルキル基、SR119R119は直鎖又は分岐の炭素数3~20の置換基を有してもよいアルキル基が好ましい。以下に一般式Phで表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<サブフタロシアニン化合物>本発明に係る色素多量体の態様の一つは、下記一般式SPで表される化合物サブフタロシアニン化合物由来の構造を色素部位の部分構造として含む色素多量体である。本発明においてサブフタロシアニン化合物とは、分子内にサブフタロシアニン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式SP中、Z1~Z12は、それぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アリール基、ヒロドキシル基、メルカプト基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、又はチオエーテル基を表す。Xはアニオンを表す。一般式SPを詳しく説明する。一般式SP中のZ1~Z12が有してもよいアルキル基は直鎖又は分岐の置換又は無置換のアルキル基を表す。特に、炭素数1~20が好ましく、炭素数1~10がさらに好ましい。Z1~Z12が有してもよい置換基としては前記置換基の項で挙げた置換基が挙げられるが、特にフッ素原子、ヒドロキシル基及びメルカプト基が好ましい。一般式SP中のXはアニオンを表す。具体的には、フッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リンアニオン、六フッ化アンチモンアニオン、四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオン、酢酸アニオン、安息香酸アニオン等のカルボン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンスルホン酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン等の有機スルホン酸アニオン、オクチルリン酸アニオン、ドデシルリン酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン、フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニルリン酸アニオン等の有機リン酸アニオン等が挙げられる。Xは色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。Xはフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオン、リン酸アニオンであることが好ましく、過塩素アニオン、カルボン酸アニオンであることが最も好ましい。以下にサブフタロシアニン化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものでない。下記の例示化合物中、Xはホウ素原子に対する配位子を示す。具体的には、ハロゲン原子、水酸基、カルボン酸基、燐酸基、スルホン酸基等が挙げられ、中でも、製造の点で、ハロゲン原子、水酸基、カルボン酸基、スルホン酸基が好ましく、ハロゲン原子、カルボン酸基がより好ましい。本発明の着色組成物に用いる色素多量体の構造本発明の着色組成物に用いる色素多量体としては、下記一般式A、一般式B、及び、一般式Cで表される構成単位の少なくとも一つを含んでなるか、又は、一般式Dで表される色素多量体で表されることが好ましい。これらを順次説明する。<一般式Aで表される構成単位>一般式A中、X1は重合によって形成される連結基を表し、L1は単結合または2価の連結基を表す。DyeIは色素構造を表す。以下、詳細に説明する。前記一般式A中、X1は重合によって形成される連結基を表す。すなわち重合反応で形成される主鎖に相当する繰り返し単位を形成する部分を指す。なお、2つので表された部位が繰り返し単位となる。X1としては、公知の重合可能なモノマーから形成される連結基であれば得に制限ないが、特に下記XX-1~X-24における連結基が好ましく、XX-1及びXX-2で表されるメタアクリル系連結鎖、XX-10~XX-17で表されるスチレン系連結鎖、及びXX-24で表されるビニル系連結鎖であることが最も好ましい。XX-1~X-24中、で示された部位でL1と連結していることを表す。また、XX-18及びXX-19のRは水素原子、炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基を表す。一般式A中、L1は単結合または2価の連結基を表す。L1は2価の連結基を表す場合の2価の連結基としては、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブチレン基など、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリーレン基例えば、フェニレン基、ナフタレン基等、置換もしくは無置換のヘテロ環連結基、-CH=CH-、-O-、-S-、-C=O-、-CO2-、-NR-ここで、Rは、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。、-CONR-、-O2C-、-SO-、-SO2-及びこれらを2個以上連結して形成される連結基を表す。一般式A中、DyeIは前述した色素骨格を表す。一般式Aで表される繰り返し単位を有する色素多量体は、色素残基を有するモノマーを付加重合により合成する方法、イソシアネート基、酸無水物基やエポキシ基等の高反応性官能基を有するポリマーと、高反応性基と反応可能な官能基ヒドロキシル基、一級又は二級アミノ基、カルボキシル基等を有する色素と反応させる方法により合成できる。付加重合には公知の付加重合ラジカル重合、アニオン重合、カチオン重合が適用できるが、このうち、特にラジカル重合により合成することが反応条件を穏和化でき、色素構造を分解させないため好ましい。ラジカル重合には、公知の反応条件を適用することが出来る。以下に一般式Aで表される色素多量体の繰り返し単位モノマー成分に相当の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<一般式Bで表される構成単位>次に、一般式Bで表される構成単位について詳細を説明する。一般式B中、X2は前記一般式A中のX1と同義である。L2は前記一般式A中のL1と同義である。Y2はDyeIIとイオン結合もしくは配位結合可能な基を表す。DyeIIは色素構造を表す。以下詳細に説明する。一般式B中、X2は前記一般式A中のX1と同義であり、好ましい範囲も同様である。L2は前記一般式A中のL1と同義であり、好ましい範囲も同様である。Y2はDyeIIとイオン結合もしくは配位結合可能な基であればよく、アニオン性基又はカチオン性基のどちらでもよい。アニオン性基としては、COO-、PO3H-、SO3-、-SO3NH-、-SO3N-CO-等が挙げられるが、COO-、PO3H-、SO3-が好ましい。カチオン性基としては、置換又は無置換のオニウムカチオン例えば、アンモニウム、ピリジニウム、イミダゾリウム及びホスホニウム等が挙げられ、特にアンモニウムカチオンが好ましい。Y2は、DyeIIが有しているアニオン部COO-、SO3-、O-等やカチオン部前記オニウムカチオンや金属カチオン等と結合することが出来る。以下に一般式Bで表される色素多量体の繰り返し単位モノマー成分に相当の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<一般式Cで表される構成単位>一般式C中、L3は単結合または2価の連結基を表す。DyeIIIは、色素構造を表す。mは0又は1を表す。以下、詳細に説明する。前記一般式C中、L3で表される2価の連結基としては、炭素数1~30の置換もしくは無置換の直鎖、分岐もしくは環状アルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブチレン基など、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリーレン基例えば、フェニレン基、ナフタレン基等、置換もしくは無置換のヘテロ環連結基、-CH=CH-、-O-、-S-、-NR-Rは、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。、-C=O-、-SO-、-SO2-,および、これらを2個以上連結して形成される連結基が好適に挙げられる。mは0又は1を表すが、1であることが好ましい。以下に一般式C中のL3で表される2価の連結基として好適に使用される具体例を記載するが、本発明のL3としてはこれらに限定されるものではない。一般式Cの繰り返し単位を有する色素多量体は、逐次重合により合成される。逐次重合とは、重付加例えば、ジイソシアナート化合物とジオールとの反応、ジエポキシ化合物とジカルボン酸との反応、テトラカルボン酸二無水物とジオールとの反応等及び重縮合例えば、ジカルボン酸とジオールとの反応、ジカルボン酸とジアミンとの反応等が挙げられる。このうち、特に重付加反応により合成することが反応条件を穏和化でき、色素構造を分解させないため好ましい。逐次重合には、公知の反応条件を適用することができる。以下に一般式Cで表される色素多量体の繰り返し単位モノマー成分に相当の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。<一般式Dで表される色素多量体>次に一般式Dで表される色素多量体について詳細を説明する。一般式D中、L4はn価の連結基を表す。nは2~20の整数を表す。nが2以上のときは、DyeIVの構造は同じであっても異なっていてもよい。DyeIVは、色素構造を表す。前記一般式D中、nは好ましくは3~15であり、特に好ましくは3~6である。一般式Dにおいて、nが2の場合、L4で表される2価の連結基としては、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブチレン基など、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリーレン基例えば、フェニレン基、ナフタレン基等、置換もしくは無置換のヘテロ環連結基、-CH=CH-、-O-、-S-、-NR-Rは、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。、-C=O-、-SO-、-SO2-,および、これらを2個以上連結して形成される連結基が好適に挙げられる。nが3以上のn価の連結基は、置換もしくは無置換のアリーレン基1,3,5-フェニレン基、1,2,4-フェニレン基、1,4,5,8-ナフタレン基など、へテロ環連結基例えば、1,3,5-トリアジン基など、アルキレン連結基等を中心母核とし、前記2価の連結基が置換して形成される連結基が挙げられる。以下に一般式D中のL4の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。以下に一般式D中のDyeIVモノマー成分に相当の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。一般式A~一般式Dのうち、一般式A、一般式B及び一般式Dで表される色素多量体は、共有結合で連結されているため耐熱性及び他パターンへの色移り抑制に効果があり、好ましく、特に一般式Aで表される化合物は色素多量体の分子量の制御がしやすく好ましい。<A色素多量体が有する重合性基>本発明のA色素多量体は重合性基を有することが、さらに好ましい。重合性基としては、ラジカル、酸や熱により架橋可能な公知の重合性基を用いることができ、例えばエチレン性不飽和結合、環状エーテルエポキシ、オキセタン、メチロール等が挙げられるが、特にエチレン性不飽和結合が好ましく、メタアクリル基が最も好ましい。重合性基の導入方法としては、1色素多量体を重合性基含有化合物で変性して導入する方法、2色素モノマーと重合性基含有化合物とを共重合して導入する方法、がある。以下に、詳細に述べる。<1色素多量体を重合性基含有化合物で変性して導入する方法>色素多量体を重合性基含有化合物で変性して導入する方法としては、特に制限なく公知の方法を用いることができるが、a色素多量体が有するカルボン酸と不飽和結合含有エポキシ化合物とを反応させる方法、b色素多量体が有するヒドロキシル基又はアミノ基と不飽和結合含有イソシアネート化合物とを反応させる方法、c色素多量体が有するエポキシ化合物と不飽和結合含有カルボン酸化合物とを反応させる方法、が製造上の観点から好ましい。前記a色素多量体が有するカルボン酸と不飽和結合含有エポキシ化合物とを反応させる方法における不飽和結合含有エポキシ化合物としては、メタクリル酸グリシジル、アクリル酸グリシジル、アリルグリシジルエーテル、3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルアクリレート、3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルメタクリレート等が挙げられるが、特にメタクリル酸グリシジル及び3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルメタクリレートが架橋性及び保存安定性に優れ、好ましい。反応条件は公知の条件を用いることができる。前記b色素多量体が有するヒドロキシル基又はアミノ基と不飽和結合含有イソシアネート化合物とを反応させる方法における不飽和結合含有イソシアネート化合物としては、2-イソシアナトエチルメタクリレート、2-イソシアナトエチルアタクリレート、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート等が挙げられるが、2-イソシアナトエチルメタクリレートが架橋性及び保存安定性に優れ、好ましい。反応条件は公知の条件を用いることができる。前記c色素多量体が有するエポキシ化合物と不飽和結合含有カルボン酸化合物とを反応させる方法における不飽和結合含有カルボン酸化合物としては、公知のメタアクリロイルオキシ基を有するカルボン酸化合物であれば特に制限なく使用できるが、メタクリル酸及びアクリル酸が好ましく、特にメタクリル酸が架橋性及び保存安定性に優れ、好ましい。反応条件は公知の条件を用いることができる。<2色素モノマーと重合性基含有化合物とを共重合して導入する方法>2色素モノマーと重合性基含有化合物とを共重合して導入する方法としては、特に制限なく公知の方法を用いることができるが、dラジカル重合可能な色素モノマーとラジカル重合可能な重合性基含有化合物とを共重合する方法、またはe重付加可能な色素モノマーと重付加可能な重合性基含有化合物とを共重合する方法が好ましい。前記dラジカル重合可能な色素モノマーとラジカル重合可能な重合性基含有化合物とを共重合する方法におけるラジカル重合可能な重合性基含有化合物として、特にアリル基含有化合物例えば、メタアクリル酸アリル等、エポキシ基含有化合物例えば、メタアクリル酸グリシジル、3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルメタアクリレート等、オキセタン基含有化合物例えば、3-メチルー3-オキセタニルメチルメタアクリレート等、及びメチロール基含有化合物例えば、N-ヒドロキシメチルアクリルアミド等が挙げられ、特にエポキシ化合物、オキセタン化合物が好ましい。反応条件は公知の条件を用いることができる。e重付加可能な色素モノマーと重付加可能な重合性基含有化合物とを共重合する方法における重付加可能な重合性基含有化合物としては、不飽和結合含有ジオール化合物例えば、2,3-ジヒドロキシプロピルメタアクリレート等が挙げられる。反応条件は公知の条件を用いることができる。前記重合性基の導入方法としては、色素多量体が有するカルボン酸と不飽和結合含有エポキシ化合物とを反応させる方法が最も好ましい。A色素多量体が有する重合性基の量としては、A色素多量体1gに対し0.1~2.0mmolであることが好ましく、0.2~1.5mmolであることがさらに好ましく、0.3~1.0mmolであることが最も好ましい。前記重合性基を有する構成単位としては、以下のような具体例が挙げられる。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。<A色素多量体が有するその他の官能基>本発明のA色素多量体は、その他の官能基を有してもよい。その他の官能基としては、カルボン酸基、スルホン酸基、リン酸基、及びフェノール性水酸基等のアルカリ可溶性基を有することが好ましい。アルカリ可溶性基としては、カルボン酸基が最も好ましい。色素多量体へのアルカリ可溶性基の導入方法としては、色素モノマーにあらかじめアルカリ可溶性基を導入しておく方法、及びアルカリ可溶性基を有する色素モノマー以外のモノマーメタアクリル酸、アクリル酸のカプロラクトン変性物、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチルの無水こはく酸変性物、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチルの無水フタル酸変性物、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチルの1,2-シクロヘキサンジカルボン酸無水物変性物、スチレンカルボン酸、イタコン酸、マレイン酸、ノルボルネンカルボン酸等のカルボン酸含有モノマー、アシッドホスホオキシエチルメタクリレート、ビニルホスホン酸等のリン酸含有モノマー、ビニルスルホン酸、2-アクリルアミドー2-メチルスルホン酸等のスルホン酸含有モノマーを共重合する方法が挙げられるが、双方の方法を用いることが最も好ましい。A色素多量体が有するアルカリ可溶性基の量としては、A色素多量体1gに対し0.3~2.0mmolであることが好ましく、0.4~1.5mmolであることがさらに好ましく、0.5~1.0mmolであることが最も好ましい。A色素多量体が有するその他の官能基として、ラクトン、酸無水物、アミド、-COCH2CO-、シアノ基等の現像促進基、長鎖及び環状アルキル基、アラルキル基、アリール基、ポリアルキレンオキシド基、ヒドロキシル基、マレイミド基、アミノ基等の親疏水性調整基等が挙げられ、適宜導入することができる。導入方法として、色素モノマーにあらかじめ導入しておく方法、及び上記官能基を有するモノマーを共重合する方法が挙げられる。A色素多量体が有するその他の官能基を有する繰り返し単位の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。前記A色素多量体の重量平均分子量は、2,000~20,000であることが好ましく、3,000~15,000であることがさらに好ましく、4,000~10,000であることが最も好ましい。また、A色素多量体の重量平均分子量/数平均分子量の比は1.0~3.0であることが好ましく、1.6~2.5であることがさらに好ましく、1.6~2.0であることが最も好ましい。以上、A色素骨格を有する重合体=色素多量体について説明した。本発明のカラーフィルタ用着色組成物におけるA色素骨格を有する重合体の含有量としては、着色組成物の総量に対して、5質量~70質量含むことが好ましく、10質量~60質量含むことがより好ましく、20質量~50質量含むことが最も好ましい。この範囲とすることで、本発明の着色組成物によって得られた着色層は、薄層であっても色純度が高い着色層が得られ、基板密着性が良好である。<B有機溶剤>本発明のカラーフィルタ用着色組成物は、B有機溶剤を含む。B有機溶剤を含むことによって、A色素多量体や、後述するその他の成分を溶解し、均一な着色組成物とすることができる。これによって、本発明の着色組成物の塗布性が良好となり、得られた着色組成物層は膜厚が均一で、しかも薄層でも形成可能となる。B有機溶剤としては、着色組成物に含まれる各成分の溶解性や着色組成物の塗布性を満足すれば基本的には特に制限はないが、特に紫外線吸収剤、バインダーの溶解性、塗布性、安全性を考慮して選ばれることが好ましい。また、本発明における着色組成物を調製する際には、少なくとも2種類の有機溶剤を含むことが好ましい。有機溶剤としては、エステル類として、例えば、酢酸エチル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、ギ酸アミル、酢酸イソアミル、酢酸イソブチル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、乳酸メチル、乳酸エチル、オキシ酢酸アルキル例:オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル例えば、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル等、3-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:3-オキシプロピオン酸メチル、3-オキシプロピオン酸エチル等例えば、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル等、2-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:2-オキシプロピオン酸メチル、2-オキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸プロピル等例えば、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル及び2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル例えば、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル等、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル等、並びに、エーテル類として、例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート等、並びに、ケトン類として、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等、並びに、芳香族炭化水素類として、例えば、トルエン、キシレン等が好適に挙げられる。これらの有機溶剤は、塗布面状の改良などの観点から、2種以上を混合することも好ましい。この場合、上記の3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、及びプロピレングリコールメチルエーテルアセテートから選択される2種以上で構成される混合溶液であることが好ましい。有機溶剤の着色組成物中における含有量は、塗布性の観点から、着色組成物の全固形分濃度が5~80質量になる量とすることが好ましく、5~60質量が更に好ましく、10~50質量が特に好ましい。本発明の着色組成物は、C重合性化合物、およびD重合開始剤を含有することにより、着色組成物に放射線に対する硬化性を付与して、着色感放射線性組成物とすることが好ましい。着色感放射線性組成物とすることにより、紫外線等の放射線をパターン様に照射することによって、着色組成物層をパターン形成することができる。以下に、C重合性化合物、D重合開始剤等の本発明の着色組成物に使用できる各成分を説明し、さらに、着色感放射線性組成物について説明する。なお、以下においては、着色組成物、および着色感放射線性組成物を総称して、適宜着色組成物と称する。<C重合性化合物>C重合性化合物としては、具体的には、末端エチレン性不飽和結合を少なくとも1個、好ましくは2個以上有する化合物から選ばれる。中でも、4官能以上の多官能重合性化合物が好ましく、5官能以上がさらに好ましい。このような化合物群は当該産業分野において広く知られているものであり、本発明においてはこれらを特に限定なく用いることができる。これらは、例えば、モノマー、プレポリマー、すなわち2量体、3量体及びオリゴマー、又はそれらの混合物並びにそれらの多量体などの化学的形態のいずれであってもよい。本発明における重合性化合物は一種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。より具体的には、モノマー及びそのプレポリマーの例としては、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などやそのエステル類、アミド類、並びにこれらの多量体が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アルコール化合物とのエステル、及び不飽和カルボン酸と脂肪族多価アミン化合物とのアミド類、並びにこれらの多量体である。また、ヒドロキシル基やアミノ基、メルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能イソシアネート類或いはエポキシ類との付加反応物や、単官能若しくは多官能のカルボン酸との脱水縮合反応物等も好適に使用される。また、イソシアネート基やエポキシ基等の親電子性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との付加反応物、更に、ハロゲン基やトシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン等のビニルベンゼン誘導体、ビニルエーテル、アリルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。これらの具体的な化合物としては、特開2009-288705号公報の段落番号0095~0108に記載されている化合物を本発明においても好適に用いることができる。また、前記重合性化合物としては、少なくとも1個の付加重合可能なエチレン基を有する、常圧下で100°C以上の沸点を持つエチレン性不飽和基を持つ化合物も好ましい。その例としては、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、等の単官能のアクリレートやメタアクリレート;ポリエチレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ヘキサンジオールメタアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリロイルオキシプロピルエーテル、トリアクリロイロキシエチルイソシアヌレート、グリセリンやトリメチロールエタン等の多官能アルコールにエチレンオキサイドやプロピレンオキサイドを付加させた後メタアクリレート化したもの、特公昭48-41708号、特公昭50-6034号、特開昭51-37193号各公報に記載されているようなウレタンメタアクリレート類、特開昭48-64183号、特公昭49-43191号、特公昭52-30490号各公報に記載されているポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸との反応生成物であるエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタアクリレート及びこれらの混合物を挙げることができる。多官能カルボン酸にグリシジルメタアクリレート等の環状エーテル基とエチレン性不飽和基を有する化合物を反応させ得られる多官能メタアクリレートなども挙げることができる。また、好ましい重合性化合物として、特開2010160418号、特開2010129825号各公報、特許4364216号明細書等に記載される、フルオレン環を有し、エチレン性不飽和基を2官能以上有する化合物、カルド樹脂も使用することが可能である。また、常圧下で100°C以上の沸点を有し、少なくとも1個の付加重合可能なエチレン性不飽和基を持つ化合物としては、特開2008-292970号公報の段落番号[0254]~[0257]に記載の化合物も好適である。上記の他に、下記一般式MO-1~MO-5で表される、ラジカル重合性モノマーも好適に用いることができる。なお、式中、Tがオキシアルキレン基の場合には、炭素原子側の末端がRに結合する。前記一般式において、nは0~14であり、mは1~8である。一分子内に複数存在するR、T、は、各々同一であっても、異なっていてもよい。前記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物の各々において、複数存在するRの少なくとも1つは、-OC=OCH=CH2、又は、-OC=OCCH3=CH2で表される基を表す。前記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物の具体例としては、特開2007-269779号公報の段落番号0248~段落番号0251に記載されている化合物を本発明においても好適に用いることができる。また、特開平10-62986号公報において一般式1及び2としてその具体例と共に記載の前記多官能アルコールにエチレンオキサイドやプロピレンオキサイドを付加させた後にメタアクリレート化した化合物も、重合性化合物として用いることができる。中でも、重合性化合物としては、ジペンタエリスリトールトリアクリレート市販品としてはKAYARADD330;日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート市販品としてはKAYARADD320;日本化薬株式会社製ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート市販品としてはKAYARADD310;日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート市販品としてはKAYARADDPHA;日本化薬株式会社製、及びこれらのメタアクリロイル基がエチレングリコール、プロピレングリコール残基を介している構造が好ましい。これらのオリゴマータイプも使用できる。以下に好ましい重合性化合物の態様を示す。重合性化合物としては、多官能モノマーであって、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基等の酸基を有していてもよい。エチレン性化合物が、上記のように混合物である場合のように未反応のカルボキシル基を有するものであれば、これをそのまま利用することができるが、必要において、上述のエチレン性化合物のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を導入してもよい。この場合、使用される非芳香族カルボン酸無水物の具体例としては、無水テトラヒドロフタル酸、アルキル化無水テトラヒドロフタル酸、無水ヘキサヒドロフタル酸、アルキル化無水ヘキサヒドロフタル酸、無水コハク酸、無水マレイン酸が挙げられる。本発明において、酸基を有するモノマーとしては、脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルであり、脂肪族ポリヒドロキシ化合物の未反応のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を持たせた多官能モノマーが好ましく、特に好ましくは、このエステルにおいて、脂肪族ポリヒドロキシ化合物がペンタエリスリトール及び/又はジペンタエリスリトールであるものである。市販品としては、例えば、東亞合成株式会社製の多塩基酸変性アクリルオリゴマーとして、M-510、M-520などが挙げられる。本発明における着色感放射線性組成物には、これらの重合性化合物は1種を単独で用いてもよいが、重合性化合物の製造上、単一の化合物を得ることは難しいことから、2種以上を混合して用いてもよい。また、必要に応じて重合性化合物として酸基を有しない多官能モノマーと酸基を有する多官能モノマーを併用してもよい。酸基を有する多官能モノマーの好ましい酸価としては、0.1~40mg-KOH/gであり、特に好ましくは5~30mg-KOH/gである。多官能モノマーの酸価が低すぎると現像溶解特性が落ち、高すぎると製造や取扱いが困難になり光重合性能が落ち、画素の表面平滑性等の硬化性が劣るものとなる。従って、異なる酸基の多官能モノマーを2種以上併用する場合、或いは酸基を有しない多官能モノマーを併用する場合、全体の多官能モノマーとしての酸基が上記範囲に入るように調整することが好ましい。また、重合性化合物として、カプロラクトン構造を有する多官能性単量体を含有することも好ましい態様である。カプロラクトン構造を有する重合性化合物としては、その分子内にカプロラクトン構造を有する限り特に限定されるものではないが、例えば、トリメチロールエタン、ジトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、グリセリン、ジグリセロール、トリメチロールメラミン等の多価アルコールと、メタアクリル酸およびε-カプロラクトンをエステル化することにより得られる、ε-カプロラクトン変性多官能メタアクリレートを挙げることができる。なかでも下記一般式Z-1で表されるカプロラクトン構造を有する多官能性単量体が好ましい。一般式Z-1中、6個のRは全てが下記一般式Z-2で表される基であるか、または6個のRのうち1~5個が下記一般式Z-2で表される基であり、残余が下記一般式Z-3で表される基である。一般式Z-2中、R1は水素原子またはメチル基を示し、mは1または2の数を示し、は結合手であることを示す。一般式Z-3中、R1は水素原子またはメチル基を示し、は結合手であることを示す。このようなカプロラクトン構造を有する多官能性単量体は、例えば、日本化薬株からKAYARADDPCAシリーズとして市販されており、DPCA-20上記式1~3においてm=1、式2で表される基の数=2、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-30同式、m=1、式2で表される基の数=3、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-60同式、m=1、式2で表される基の数=6、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-120同式においてm=2、式2で表される基の数=6、R1が全て水素原子である化合物等を挙げることができる。本発明において、カプロラクトン構造を有する多官能性単量体は、単独でまたは2種以上を混合して使用することができる。本発明における重合性化合物としては、炭素数が2以上のアルキレンオキシ基エチレンオキシ基、プロピレンオキシ基、ブチレンオキシ基等を含有する重合性化合物が好ましい。炭素数が2以上のアルキレンオキシ基を含有する重合性化合物の中でも、下記一般式i又はiiで表される化合物の群から選択される少なくとも1種であることが特に好ましい。一般式i及びii中、Eは、各々独立に、-CH2yCH2O-、又は-CH2yCHCH3O-を表し、yは、各々独立に0~10の整数を表し、Xは、各々独立に、アクリロイル基、メタクリロイル基、水素原子、又はカルボキシル基を表す。一般式i中、Xで表されるアクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は3個又は4個であり、mは各々独立に0~10の整数を表し、各mの合計は0~40の整数である。但し、各mの合計が0の場合、Xのうちいずれか1つはカルボキシル基である。一般式ii中、Xで表されるアクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は5個又は6個であり、nは各々独立に0~10の整数を表し、各nの合計は0~60の整数である。但し、各nの合計が0の場合、Xのうちいずれか1つはカルボキシル基である。一般式i中、mは、0~6の整数が好ましく、0~4の整数がより好ましい。また、各mの合計は、2~40の整数が好ましく、2~16の整数がより好ましく、4~8の整数が特に好ましい。一般式ii中、nは、0~6の整数が好ましく、0~4の整数がより好ましい。また、各nの合計は、3~60の整数が好ましく、3~24の整数がより好ましく、6~12の整数が特に好ましい。また、一般式i又は一般式ii中の-CH2yCH2O-又は-CH2yCHCH3O-は、酸素原子側の末端がXに結合する形態が好ましい。一般式i又はiiで表される化合物は1種単独で用いてもよいし、2種以上併用してもよい。特に、一般式iiにおいて、6個のX全てがアクリロイル基である形態が好ましい。一般式i又はiiで表される化合物は、従来公知の工程である、ペンタエリスリト-ル又はジペンタエリスリト-ルにエチレンオキシド又はプロピレンオキシドを開環付加反応により開環骨格を結合する工程と、開環骨格の末端水酸基に、例えばメタアクリロイルクロライドを反応させてメタアクリロイル基を導入する工程と、から合成することができる。各工程はよく知られた工程であり、当業者は容易に一般式i又はiiで表される化合物を合成することができる。一般式i、iiで表される化合物の中でも、ペンタエリスリトール誘導体及び/又はジペンタエリスリトール誘導体がより好ましい。具体的には、下記式a~fで表される化合物以下、例示化合物a~fともいう。が挙げられ、中でも、例示化合物a、b、e、fが好ましい。特に、重合性化合物としては、例示化合物bが効果的であり、本発明の効果を格段に向上させることができる。一般式i、iiで表される重合性化合物の市販品としては、例えばサートマー社製のエチレンオキシ鎖を4個有する4官能アクリレートであるSR-494、日本化薬株式会社製のペンチレンオキシ鎖を6個有する6官能アクリレートであるDPCA-60、イソブチレンオキシ鎖を3個有する3官能アクリレートであるTPA-330などが挙げられる。更に、重合性化合物としては、日本接着協会誌Vol.20、No.7300~308頁に光硬化性モノマー及びオリゴマーとして紹介されているものも使用できる。着色組成物中における重合性化合物の含有量としては、該組成物の全固形分に対して、2~50質量が好ましく、2~30質量がより好ましく、更には2~25質量がより好ましい。<D重合開始剤>本発明の着色組成物は、上記C重合性化合物と共に、D重合開始剤を含有することにより、着色感放射線性組成物とすることが好ましい。本発明における重合開始剤としては、以下に述べる光重合開始剤として知られているものを用いることができる。光重合開始剤としては、前記重合性化合物の重合を開始する能力を有する限り、特に制限はなく、公知の光重合開始剤の中から適宜選択することができる。例えば、紫外線領域から可視の光線に対して感光性を有するものが好ましい。また、光励起された増感剤と何らかの作用を生じ、活性ラジカルを生成する活性剤であってもよく、モノマーの種類に応じてカチオン重合を開始させるような開始剤であってもよい。また、光重合開始剤は、約300nm~800nm330nm~500nmがより好ましい。の範囲内に少なくとも約50の分子吸光係数を有する化合物を、少なくとも1種含有していることが好ましい。光重合開始剤としては、例えば、ハロゲン化炭化水素誘導体例えば、トリアジン骨格を有するもの、オキサジアゾール骨格を有するもの、など、アシルホスフィンオキサイド等のアシルホスフィン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール、オキシム誘導体等のオキシム化合物、有機過酸化物、チオ化合物、ケトン化合物、芳香族オニウム塩、ケトオキシムエーテル、アミノアセトフェノン化合物、ヒドロキシアセトフェノンなどが挙げられる。これらの中でも、オキシム化合物が好ましい。前記トリアジン骨格を有するハロゲン化炭化水素化合物としては、例えば、若林ら著、Bull.Chem.Soc.Japan,42、29241969記載の化合物、英国特許1388492号明細書記載の化合物、特開昭53-133428号公報記載の化合物、独国特許3337024号明細書記載の化合物、F.C.SchaeferなどによるJ.Org.Chem.;29、15271964記載の化合物、特開昭62-58241号公報記載の化合物、特開平5-281728号公報記載の化合物、特開平5-34920号公報記載の化合物、米国特許第4212976号明細書に記載の化合物、などが挙げられる。前記米国特許第4212976号明細書に記載されている化合物としては、例えば、オキサジアゾール骨格を有する化合物例えば、2-トリクロロメチル-5-フェニル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-クロロフェニル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-1-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-2-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリブロモメチル-5-フェニル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリブロモメチル-5-2-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール;2-トリクロロメチル-5-スチリル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-クロルスチリル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-メトキシスチリル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-1-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリクロロメチル-5-4-n-ブトキシスチリル-1,3,4-オキサジアゾール、2-トリプロモメチル-5-スチリル-1,3,4-オキサジアゾールなどなどが挙げられる。また、上記以外の重合開始剤として、アクリジン誘導体例えば、9-フェニルアクリジン、1,7-ビス9,9’-アクリジニルヘプタンなど、N-フェニルグリシンなど、ポリハロゲン化合物例えば、四臭化炭素、フェニルトリブロモメチルスルホン、フェニルトリクロロメチルケトンなど、クマリン類例えば、3-2-ベンゾフラノイル-7-ジエチルアミノクマリン、3-2-ベンゾフロイル-7-1-ピロリジニルクマリン、3-ベンゾイル-7-ジエチルアミノクマリン、3-2-メトキシベンゾイル-7-ジエチルアミノクマリン、3-4-ジメチルアミノベンゾイル-7-ジエチルアミノクマリン、3,3’-カルボニルビス5,7-ジ-n-プロポキシクマリン、3,3’-カルボニルビス7-ジエチルアミノクマリン、3-ベンゾイル-7-メトキシクマリン、3-2-フロイル-7-ジエチルアミノクマリン、3-4-ジエチルアミノシンナモイル-7-ジエチルアミノクマリン、7-メトキシ-3-3-ピリジルカルボニルクマリン、3-ベンゾイル-5,7-ジプロポキシクマリン、7-ベンゾトリアゾール-2-イルクマリン、また、特開平5-19475号公報、特開平7-271028号公報、特開2002-363206号公報、特開2002-363207号公報、特開2002-363208号公報、特開2002-363209号公報などに記載のクマリン化合物など、アシルホスフィンオキサイド類例えば、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフェニルホスフィンオキサイド、LucirinTPOなど、メタロセン類例えば、ビスη5-2,4-シクロペンタジエン-1-イル-ビス2,6-ジフロロ-3-1H-ピロール-1-イル-フェニルチタニウム、η5-シクロペンタジエニル-η6-クメニル-アイアン1-ヘキサフロロホスフェート1-など、特開昭53-133428号公報、特公昭57-1819号公報、同57-6096号公報、及び米国特許第3615455号明細書に記載された化合物などが挙げられる。前記ケトン化合物としては、例えば、ベンゾフェノン、2-メチルベンゾフェノン、3-メチルベンゾフェノン、4-メチルベンゾフェノン、4-メトキシベンゾフェノン、2-クロロベンゾフェノン、4-クロロベンゾフェノン、4-ブロモベンゾフェノン、2-カルボキシベンゾフェノン、2-エトキシカルボニルベンゾフェノン、ベンゾフェノンテトラカルボン酸又はそのテトラメチルエステル、4,4’-ビスジアルキルアミノベンゾフェノン類例えば、4,4’-ビスジメチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジシクロヘキシルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジヒドロキシエチルアミノベンゾフェノン、4-メトキシ-4’-ジメチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ジメトキシベンゾフェノン、4-ジメチルアミノベンゾフェノン、4-ジメチルアミノアセトフェノン、ベンジル、アントラキノン、2-t-ブチルアントラキノン、2-メチルアントラキノン、フェナントラキノン、キサントン、チオキサントン、2-クロル-チオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、フルオレノン、2-ベンジル-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-1-ブタノン、2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルホリノ-1-プロパノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-4-1-メチルビニルフェニルプロパノールオリゴマー、ベンゾイン、ベンゾインエーテル類例えば、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインプロピルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインフェニルエーテル、ベンジルジメチルケタール、アクリドン、クロロアクリドン、N-メチルアクリドン、N-ブチルアクリドン、N-ブチル-クロロアクリドンなどが挙げられる。重合開始剤としては、ヒドロキシアセトフェノン化合物、アミノアセトフェノン化合物、及び、アシルホスフィン化合物も好適に用いることができる。より具体的には、例えば、特開平10-291969号公報に記載のアミノアセトフェノン系開始剤、特許第4225898号公報に記載のアシルホスフィンオキシド系開始剤も用いることができる。ヒドロキシアセトフェノン系開始剤としては、IRGACURE-184、DAROCUR-1173、IRGACURE-500、IRGACURE-2959,IRGACURE-127商品名:いずれもBASF社製を用いることができる。アミノアセトフェノン系開始剤としては、市販品であるIRGACURE-907、IRGACURE-369、及び、IRGACURE-379商品名:いずれもBASF社製を用いることができる。アミノアセトフェノン系開始剤として、365nmまたは405nm等の長波光源に吸収波長がマッチングされた特開2009-191179号公報に記載の化合物も用いることができる。また、アシルホスフィン系開始剤としては市販品であるIRGACURE-819やDAROCUR-TPO商品名:いずれもBASF社製を用いることができる。重合開始剤として、より好ましくはオキシム化合物が挙げられる。オキシム化合物の具体例としては、特開2001-233842号公報記載の化合物、特開2000-80068号公報記載の化合物、特開2006-342166号公報記載の化合物を用いることができる。本発明で重合開始剤として好適に用いられるオキシム誘導体等のオキシム化合物としては、例えば、3-ベンゾイロキシイミノブタン-2-オン、3-アセトキシイミノブタン-2-オン、3-プロピオニルオキシイミノブタン-2-オン、2-アセトキシイミノペンタン-3-オン、2-アセトキシイミノ-1-フェニルプロパン-1-オン、2-ベンゾイロキシイミノ-1-フェニルプロパン-1-オン、3-4-トルエンスルホニルオキシイミノブタン-2-オン、及び2-エトキシカルボニルオキシイミノ-1-フェニルプロパン-1-オンなどが挙げられる。オキシム化合物としては、J.C.S.PerkinII1979年pp.1653-1660、J.C.S.PerkinII1979年pp156-162、JournalofPhotopolymerScienceandTechnology1995年pp.202-232、特開2000-66385号公報記載の化合物、特開2000-80068号公報、特表2004-534797号公報、特開2006-342166号公報の各公報に記載の化合物等が挙げられる。市販品では、IRGACUREOXE-01BASF社製、IRGACUREOXE-02BASF社製も好適に用いられる。また、上記以外のオキシム化合物として、カルバゾールのN位にオキシムが連結した特表2009-519904号公報に記載の化合物、ベンゾフェノン部位にヘテロ置換基が導入された米国特許7626957号公報に記載の化合物、色素部位にニトロ基が導入された特開2010-15025号公報および米国特許公開2009-292039号記載の化合物、国際公開特許2009-131189号公報に記載のケトオキシム系化合物、トリアジン骨格とオキシム骨格を同一分子内に含有する米国特許7556910号公報に記載の化合物、405nmに吸収極大を有しg線光源に対して良好な感度を有する特開2009-221114号公報記載の化合物などを用いてもよい。好ましくはさらに、特開2007-231000号公報、及び、特開2007-322744号公報に記載される環状オキシム化合物に対しても好適に用いることができる。環状オキシム化合物の中でも、特に特開2010-32985号公報、特開2010-185072号公報に記載されるカルバゾール色素に縮環した環状オキシム化合物は、高い光吸収性を有し高感度化の観点から好ましい。また、オキシム化合物の特定部位に不飽和結合を有する特開2009-242469号公報に記載の化合物も、重合不活性ラジカルから活性ラジカルを再生することで高感度化を達成でき好適に使用することができる。最も好ましくは、特開2007-269779号公報に示される特定置換基を有するオキシム化合物や、特開2009-191061号公報に示されるチオアリール基を有するオキシム化合物が挙げられる。具体的には、オキシム化合物としては、下記一般式OX-1で表される化合物が好ましい。なお、オキシムのN-O結合がE体のオキシム化合物であっても、Z体のオキシム化合物であっても、E体とZ体との混合物であってもよい。一般式OX-1中、R及びBは各々独立に一価の置換基を表し、Aは二価の有機基を表し、Arはアリール基を表す。一般式OX-1中、Rで表される一価の置換基としては、一価の非金属原子団であることが好ましい。前記一価の非金属原子団としては、アルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、複素環基、アルキルチオカルボニル基、アリールチオカルボニル基等が挙げられる。また、これらの基は、1以上の置換基を有していてもよい。また、前述した置換基は、さらに他の置換基で置換されていてもよい。置換基としてはハロゲン原子、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基又はアリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、アルキル基、アリール基等が挙げられる。置換基を有していてもよいアルキル基としては、炭素数1~30のアルキル基が好ましく、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、オクタデシル基、イソプロピル基、イソブチル基、sec-ブチル基、t-ブチル基、1-エチルペンチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、トリフルオロメチル基、2-エチルヘキシル基、フェナシル基、1-ナフトイルメチル基、2-ナフトイルメチル基、4-メチルスルファニルフェナシル基、4-フェニルスルファニルフェナシル基、4-ジメチルアミノフェナシル基、4-シアノフェナシル基、4-メチルフェナシル基、2-メチルフェナシル基、3-フルオロフェナシル基、3-トリフルオロメチルフェナシル基、及び、3-ニトロフェナシル基が例示できる。置換基を有していてもよいアリール基としては、炭素数6~30のアリール基が好ましく、具体的には、フェニル基、ビフェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基、9-アンスリル基、9-フェナントリル基、1-ピレニル基、5-ナフタセニル基、1-インデニル基、2-アズレニル基、9-フルオレニル基、ターフェニル基、クオーターフェニル基、o-トリル基、m-トリル基、p-トリル基、キシリル基、o-クメニル基、m-クメニル基及びp-クメニル基、メシチル基、ペンタレニル基、ビナフタレニル基、ターナフタレニル基、クオーターナフタレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、インダセニル基、フルオランテニル基、アセナフチレニル基、アセアントリレニル基、フェナレニル基、フルオレニル基、アントリル基、ビアントラセニル基、ターアントラセニル基、クオーターアントラセニル基、アントラキノリル基、フェナントリル基、トリフェニレニル基、ピレニル基、クリセニル基、ナフタセニル基、プレイアデニル基、ピセニル基、ペリレニル基、ペンタフェニル基、ペンタセニル基、テトラフェニレニル基、ヘキサフェニル基、ヘキサセニル基、ルビセニル基、コロネニル基、トリナフチレニル基、ヘプタフェニル基、ヘプタセニル基、ピラントレニル基、並びに、オバレニル基が例示できる。置換基を有していてもよいアシル基としては、炭素数2~20のアシル基が好ましく、具体的には、アセチル基、プロパノイル基、ブタノイル基、トリフルオロアセチル基、ペンタノイル基、ベンゾイル基、1-ナフトイル基、2-ナフトイル基、4-メチルスルファニルベンゾイル基、4-フェニルスルファニルベンゾイル基、4-ジメチルアミノベンゾイル基、4-ジエチルアミノベンゾイル基、2-クロロベンゾイル基、2-メチルベンゾイル基、2-メトキシベンゾイル基、2-ブトキシベンゾイル基、3-クロロベンゾイル基、3-トリフルオロメチルベンゾイル基、3-シアノベンゾイル基、3-ニトロベンゾイル基、4-フルオロベンゾイル基、4-シアノベンゾイル基、及び、4-メトキシベンゾイル基が例示できる。置換基を有していてもよいアルコキシカルボニル基としては、炭素数2~20のアルコキシカルボニル基が好ましく、具体的には、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、ヘキシルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、デシルオキシカルボニル基、オクタデシルオキシカルボニル基、及び、トリフルオロメチルオキシカルボニル基が例示できる。置換基を有していてもよいアリールオキシカルボニル基として具体的には、フェノキシカルボニル基、1-ナフチルオキシカルボニル基、2-ナフチルオキシカルボニル基、4-メチルスルファニルフェニルオキシカルボニル基、4-フェニルスルファニルフェニルオキシカルボニル基、4-ジメチルアミノフェニルオキシカルボニル基、4-ジエチルアミノフェニルオキシカルボニル基、2-クロロフェニルオキシカルボニル基、2-メチルフェニルオキシカルボニル基、2-メトキシフェニルオキシカルボニル基、2-ブトキシフェニルオキシカルボニル基、3-クロロフェニルオキシカルボニル基、3-トリフルオロメチルフェニルオキシカルボニル基、3-シアノフェニルオキシカルボニル基、3-ニトロフェニルオキシカルボニル基、4-フルオロフェニルオキシカルボニル基、4-シアノフェニルオキシカルボニル基、及び、4-メトキシフェニルオキシカルボニル基が例示できる。置換基を有していてもよい複素環基としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子若しくはリン原子を含む、芳香族又は脂肪族の複素環が好ましい。具体的には、チエニル基、ベンゾ[b]チエニル基、ナフト[2,3-b]チエニル基、チアントレニル基、フリル基、ピラニル基、イソベンゾフラニル基、クロメニル基、キサンテニル基、フェノキサチイニル基、2H-ピロリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、インドリジニル基、イソインドリル基、3H-インドリル基、インドリル基、1H-インダゾリル基、プリニル基、4H-キノリジニル基、イソキノリル基、キノリル基、フタラジニル基、ナフチリジニル基、キノキサリニル基、キナゾリニル基、シンノリニル基、プテリジニル基、4aH-カルバゾリル基、カルバゾリル基、β-カルボリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、ペリミジニル基、フェナントロリニル基、フェナジニル基、フェナルサジニル基、イソチアゾリル基、フェノチアジニル基、イソキサゾリル基、フラザニル基、フェノキサジニル基、イソクロマニル基、クロマニル基、ピロリジニル基、ピロリニル基、イミダゾリジニル基、イミダゾリニル基、ピラゾリジニル基、ピラゾリニル基、ピペリジル基、ピペラジニル基、インドリニル基、イソインドリニル基、キヌクリジニル基、モルホリニル基、及び、チオキサントリル基が例示できる。置換基を有していてもよいアルキルチオカルボニル基として具体的には、メチルチオカルボニル基、プロピルチオカルボニル基、ブチルチオカルボニル基、ヘキシルチオカルボニル基、オクチルチオカルボニル基、デシルチオカルボニル基、オクタデシルチオカルボニル基、及び、トリフルオロメチルチオカルボニル基が例示できる。置換基を有していてもよいアリールチオカルボニル基として具体的には、1-ナフチルチオカルボニル基、2-ナフチルチオカルボニル基、4-メチルスルファニルフェニルチオカルボニル基、4-フェニルスルファニルフェニルチオカルボニル基、4-ジメチルアミノフェニルチオカルボニル基、4-ジエチルアミノフェニルチオカルボニル基、2-クロロフェニルチオカルボニル基、2-メチルフェニルチオカルボニル基、2-メトキシフェニルチオカルボニル基、2-ブトキシフェニルチオカルボニル基、3-クロロフェニルチオカルボニル基、3-トリフルオロメチルフェニルチオカルボニル基、3-シアノフェニルチオカルボニル基、3-ニトロフェニルチオカルボニル基、4-フルオロフェニルチオカルボニル基、4-シアノフェニルチオカルボニル基、及び、4-メトキシフェニルチオカルボニル基が挙げられる。前記一般式OX-1中、Bで表される一価の置換基としては、アリール基、複素環基、アリールカルボニル基、又は、複素環カルボニル基を表す。また、これらの基は1以上の置換基を有していてもよい。置換基としては、前述した置換基が例示できる。また、前述した置換基は、さらに他の置換基で置換されていてもよい。なかでも、特に好ましくは以下に示す構造である。下記の構造中、Y、X、及びnは、後述する一般式OX-2におけるY、X、及びnとそれぞれ同義であり、好ましい例も同様である。一般式OX-1中、Aで表される二価の有機基としては、炭素数1~12のアルキレン基、シクロアルキレン基、アルキニレン基が挙げられる。また、これらの基は1以上の置換基を有していてもよい。置換基としては、前述した置換基が例示できる。また、前述した置換基は、さらに他の置換基で置換されていてもよい。中でも、式OX-1におけるAとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、無置換のアルキレン基、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基で置換されたアルキレン基、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基で置換されたアルキレン基、アリール基例えば、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基、スチリル基で置換されたアルキレン基が好ましい。一般式OX-1中、Arで表されるアリール基としては、炭素数6~30のアリール基が好ましく、また、置換基を有していてもよい。置換基としては、先に置換基を有していてもよいアリール基の具体例として挙げた置換アリール基に導入された置換基と同様のものが例示できる。なかでも、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、置換又は無置換のフェニル基が好ましい。一般式OX-1においては、一般式OX-1中のArとそれに隣接するSとで形成されるSArの構造が、以下に示す構造であることが感度の点で好ましい。なお、Meはメチル基を表し、Etはエチル基を表す。オキシム化合物は、下記一般式OX-2で表される化合物であることが好ましい。一般式OX-2中、R及びXは各々独立に一価の置換基を表し、A及びYは各々独立に二価の有機基を表し、Arはアリール基を表し、nは0~5の整数である。一般式OX-2におけるR、A、及びArは、前記一般式OX-1におけるR、A、及びArと同義であり、好ましい例も同様である。一般式OX-2中、Xで表される一価の置換基としては、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アミノ基、複素環基、ハロゲン原子が挙げられる。また、これらの基は1以上の置換基を有していてもよい。置換基としては、前述した置換基が例示できる。また、前述した置換基は、さらに他の置換基で置換されていてもよい。これらの中でも、一般式OX-2におけるXとしては、溶剤溶解性と長波長領域の吸収効率向上の点から、アルキル基が好ましい。また、一般式OX-2におけるnは、0~5の整数を表し、0~2の整数が好ましい。一般式OX-2中、Yで表される二価の有機基としては、以下に示す構造が挙げられる。なお、以下に示される基において、は、一般式OX-2において、Yと隣接する炭素原子との結合位置を示す。重合開始剤としては、中でも、高感度化の観点から、下記に示す構造を有するものが好ましい。さらに、オキシム化合物は、下記一般式OX-3で表される化合物であることが好ましい。一般式OX-3中、R及びXは各々独立に一価の置換基を表し、Aは二価の有機基を表し、Arはアリール基を表し、nは0~5の整数である。一般式OX-3におけるR、X、A、Ar、及び、nは、一般式OX-2におけるR、X、A、Ar、及び、nとそれぞれ同義であり、好ましい例も同様である。以下、好適に用いられるオキシム化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。オキシム化合物は、350nm~500nmの波長領域に極大吸収波長を有するものであり、360nm~480nmの波長領域に吸収波長を有するものであることが好ましく、365nm及び455nmの吸光度が高いものが特に好ましい。オキシム化合物は、365nm又は405nmにおけるモル吸光係数は、感度の観点から、1000~300,000であることが好ましく、2000~300,000であることがより好ましく、5000~200,000であることが特に好ましい。化合物のモル吸光係数は、公知の方法を用いることができるが、具体的には、例えば、紫外可視分光光度計Varian社製Carry-5spctrophotometerにて、酢酸エチル溶媒を用い、0.01g/Lの濃度で測定することが好ましい。本発明においては、重合開始剤は、必要に応じて2種以上を組み合わせて使用してもよい。重合開始剤としては、露光感度の観点から、トリハロメチルトリアジン化合物、ベンジルジメチルケタール化合物、α-ヒドロキシケトン化合物、α-アミノケトン化合物、アシルホスフィン化合物、フォスフィンオキサイド化合物、メタロセン化合物、オキシム化合物、トリアリルイミダゾールダイマー、オニウム化合物、ベンゾチアゾール化合物、ベンゾフェノン化合物、アセトフェノン化合物及びその誘導体、シクロペンタジエン-ベンゼン-鉄錯体及びその塩、ハロメチルオキサジアゾール化合物、3-アリール置換クマリン化合物からなる群より選択される化合物が好ましい。さらに好ましくは、トリハロメチルトリアジン化合物、α-アミノケトン化合物、アシルホスフィン化合物、フォスフィンオキサイド化合物、オキシム化合物、トリアリルイミダゾールダイマー、オニウム化合物、ベンゾフェノン化合物、アセトフェノン化合物であり、トリハロメチルトリアジン化合物、α-アミノケトン化合物、オキシム化合物、トリアリルイミダゾールダイマー、ベンゾフェノン化合物からなる群より選ばれる少なくとも一種の化合物が最も好ましい。特に、本発明のカラーフィルタの作製においては、微細なパターンをシャープな形状で形成する必要があるために、硬化性とともに未露光部に残渣がなく現像されることが重要である。このような観点からは、重合開始剤としてはオキシム化合物を使用することが特に好ましい。特に、固体撮像素子において微細なパターンを形成する場合、硬化用露光にステッパー露光を用いるが、この露光機はハロゲンにより損傷される場合があり、重合開始剤の添加量も低く抑える必要があるため、これらの点を考慮すれば、固体撮像素子の如き微細パターンを形成するには、重合開始剤としては、オキシム化合物を用いるのが最も好ましい。着色組成物に含有されるD重合開始剤の含有量は、着色組成物の全固形分に対して、0.1質量以上50質量以下であることが好ましく、より好ましくは0.5質量以上20質量以下、更に好ましくは1質量以上15質量以下である。この範囲で、良好な感度とパターン形成性が得られる。さらに、本発明の着色組成物には、必要に応じて、増感剤、連鎖移動剤、アルカリ可溶性樹脂、重合禁止剤、基板密着剤、界面活性剤等のその他の成分を使用することができる。<増感剤>本発明の着色組成物は、重合開始剤の開始種の発生効率の向上や感光波長の長波長化の目的で、増感剤を含有してもよい。増感剤としては、300nm~450nmの波長領域に吸収波長を有する増感剤が挙げられる。増感剤としては、例えば、フェナントレン、アントラセン、ピレン、ペリレン、トリフェニレン、9,10-ジアルコキシアントラセンのような多核芳香族類、フルオレッセイン、エオシン、エリスロシン、ローダミンB、ローズベンガルのようなキサンテン類、チオキサントン類、シアニン類、メロシアニン類、フタロシアニン類、チオニン、メチレンブルー、トルイジンブルーのようなチアジン類、アクリジン類、アントラキノン類、スクアリウム類、クマリン類、フェノチアジン類、フェナジン類、スチリルベンゼン類、アゾ化合物、ジフェニルメタン、トリフェニルメタン、ジスチリルベンゼン類、カルバゾール類、ポルフィリン、スピロ化合物、キナクリドン、インジゴ、スチリル、ピリリウム化合物、ピロメテン化合物、ピラゾロトリアゾール化合物、ベンゾチアゾール化合物、バルビツール酸誘導体、チオバルビツール酸誘導体、アセトフェノン、ベンゾフェノン、ミヒラーズケトンなどの芳香族ケトン化合物、N-アリールオキサゾリジノンなどのヘテロ環化合物などが挙げられる。<連鎖移動剤>本発明の着色組成物には、用いる光重合開始剤によっては、連鎖移動剤を加えると好ましい。連鎖移動剤としては、N,Nジアルキルアミノ安息香酸アルキルエステルやチオール系化合物があげられ、チオール系化合物としては、2メルカプトベンゾチアゾール、2メルカプト1フェニルベンズイミダゾール、3メルカプトプロピオン酸、などを単独又は2種以上混合して使用することができる。<アルカリ可溶性樹脂>本発明の着色組成物は、さらにアルカリ可溶性樹脂を含有することも好ましい。アルカリ可溶性樹脂を含有することにより、現像性パターン形成性が向上する。アルカリ可溶性樹脂としては、線状有機高分子重合体であってもよく、分子好ましくは、アクリル系共重合体、スチレン系共重合体を主鎖とする分子中に少なくとも1つのアルカリ可溶性を促進する基を有するアルカリ可溶性樹脂の中から適宜選択することができる。アルカリ可溶性樹脂について説明する。アルカリ可溶性樹脂としては、耐熱性の観点からは、ポリヒドロキシスチレン系樹脂、ポリシロキサン系樹脂、アクリル系樹脂、アクリルアミド系樹脂、アクリル/アクリルアミド共重合体樹脂が好ましく、現像性制御の観点からは、アクリル系樹脂、アクリルアミド系樹脂、アクリル/アクリルアミド共重合体樹脂が好ましい。アルカリ可溶性を促進する基以下、酸基ともいうとしては、例えば、カルボキシル基、リン酸基、スルホン酸基、フェノール性水酸基などが挙げられるが、有機溶剤に可溶で弱アルカリ水溶液により現像可能なものが好ましく、メタアクリル酸が特に好ましいものとして挙げられる。これら酸基は、1種のみであってもよいし、2種以上であってもよい。前記重合後に酸基を付与しうるモノマーとしては、例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート等の水酸基を有するモノマー、グリシジルメタアクリレート等のエポキシ基を有するモノマー、2-イソシアナートエチルメタアクリレート等のイソシアネート基を有するモノマー等が挙げられる。これら酸基を導入するための単量体は、1種のみであってもよいし、2種以上であってもよい。アルカリ可溶性バインダーに酸基を導入するには、例えば、酸基を有するモノマーおよび/または重合後に酸基を付与しうるモノマー以下酸基を導入するための単量体と称することもある。を、単量体成分として重合するようにすればよい。なお、重合後に酸基を付与しうるモノマーを単量体成分として酸基を導入する場合には、重合後に例えば後述するような酸基を付与するための処理が必要となる。アルカリ可溶性樹脂の製造には、例えば、公知のラジカル重合法による方法を適用することができる。ラジカル重合法でアルカリ可溶性樹脂を製造する際の温度、圧力、ラジカル開始剤の種類及びその量、溶媒の種類等々の重合条件は、当業者において容易に設定可能であり、実験的に条件を定めるようにすることもできる。アルカリ可溶性樹脂としては、側鎖にカルボン酸を有するポリマーが好ましく、メタクリル酸共重合体、アクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体、ノボラック型樹脂などのアルカリ可溶性フェノール樹脂等、並びに側鎖にカルボン酸を有する酸性セルロース誘導体、水酸基を有するポリマーに酸無水物を付加させたもの挙げられる。特に、メタアクリル酸と、これと共重合可能な他の単量体との共重合体が、アルカリ可溶性樹脂として好適である。メタアクリル酸と共重合可能な他の単量体としては、アルキルメタアクリレート、アリールメタアクリレート、ビニル化合物などが挙げられる。アルキルメタアクリレート及びアリールメタアクリレートとしては、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、ペンチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、トリルメタアクリレート、ナフチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート等、ビニル化合物としては、スチレン、αメチルスチレン、ビニルトルエン、グリシジルメタクリレート、アクリロニトリル、ビニルアセテート、Nビニルピロリドン、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、ポリスチレンマクロモノマー、ポリメチルメタクリレートマクロモノマー等、特開平10-300922号公報に記載のN位置換マレイミドモノマーとして、N―フェニルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド等を挙げることができる。なお、これらのメタアクリル酸と共重合可能な他の単量体は1種のみであってもよいし、2種以上であってもよい。アルカリ可溶性フェノール樹脂としては、本発明の着色感光性組成物をポジ型の組成物とする場合に好適に用いることができる。アルカリ可溶性フェノール樹脂としては、例えば、ノボラック樹脂、又はビニル重合体等が挙げられる。上記ノボラック樹脂としては、例えば、フェノール類とアルデヒド類とを酸触媒の存在下に縮合させて得られるものが挙げられる。上記フェノール類としては、例えば、フェノール、クレゾール、エチルフェノール、ブチルフェノール、キシレノール、フェニルフェノール、カテコール、レゾルシノール、ピロガロール、ナフトール、又はビスフェノールA等が挙げられる。上記アルデヒド類としては、例えば、ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、又はベンズアルデヒド等が挙げられる。上記フェノール類及びアルデヒド類は、単独若しくは2種以上を組み合わせて用いることができる。上記ノボラック樹脂の具体例としては、例えば、メタクレゾール、パラクレゾール又はこれらの混合物とホルマリンとの縮合生成物が挙げられる。上記ノボラック樹脂は分別等の手段を用いて分子量分布を調節してもよい。また、ビスフェノールCやビスフェノールA等のフェノール系水酸基を有する低分子量成分を上記ノボラック樹脂に混合してもよい。また、本発明における着色組成物の架橋効率を向上させるために、重合性基を有したアルカリ可溶性樹脂を使用してもよい。重合性基を有したアルカリ可溶性樹脂としては、アリル基、メタアクリル基、アリルオキシアルキル基等を側鎖に含有したアルカリ可溶性樹脂等が有用である。上述の重合性基を含有するポリマーの例としては、ダイヤナルNRシリーズ三菱レイヨン株式会社製、Photomer6173COOH含有polyurethaneacrylicoligomerDiamondShamrockCoLtd製、ビスコートR-264、KSレジスト106、サイクロマーPシリーズ、プラクセルCF200シリーズいずれもダイセル化学工業株式会社製、Ebecryl3800ダイセルユーシービー株式会社製などが挙げられる。これら重合性基を含有するアルカリ可溶性樹脂としては、予めイソシアネート基とOH基を反応させ、未反応のイソシアネート基を1つ残し、かつメタアクリロイル基を含む化合物とカルボキシル基を含むアクリル樹脂との反応によって得られるウレタン変性した重合性二重結合含有アクリル樹脂、カルボキシル基を含むアクリル樹脂と分子内にエポキシ基及び重合性二重結合を共に有する化合物との反応によって得られる不飽和基含有アクリル樹脂、酸ペンダント型エポキシアクリレート樹脂、OH基を含むアクリル樹脂と重合性二重結合を有する2塩基酸無水物を反応させた重合性二重結合含有アクリル樹脂、OH基を含むアクリル樹脂とイソシアネートと重合性基を有する化合物を反応させた樹脂、特開2002229207号公報及び特開2003335814号公報に記載されるα位又はβ位にハロゲン原子或いはスルホネート基などの脱離基を有するエステル基を側鎖に有する樹脂を塩基性処理することで得られる樹脂などが好ましい。アルカリ可溶性樹脂としては、特に、ベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸共重合体やベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸/他のモノマーからなる多元共重合体が好適である。この他、2-ヒドロキシエチルメタクリレートを共重合したもの、特開平7-140654号公報に記載の、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート/ポリメチルメタクリレートマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/メチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクレート/メタクリル酸共重合体などが挙げられる。アルカリ可溶性樹脂としては、下記一般式EDで表される化合物以下、適宜エーテルダイマーとも称する。を必須とする単量体成分を重合してなるポリマーaを含有することが好ましい。ポリマーaを用いることにより、本発明における着色組成物は、耐熱性と共に透明性にも極めて優れた硬化塗膜を形成しうる。一般式ED中、R1及びR2は、それぞれ独立して、水素原子又は置換基を有していてもよい炭素数1~25の炭化水素基を表す。一般式ED中、R1及びR2で表される置換基を有していてもよい炭素数1~25の炭化水素基としては、特に制限はないが、例えば、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、t-ブチル、t-アミル、ステアリル、ラウリル、2-エチルヘキシル等の直鎖状又は分岐状のアルキル基;フェニル等のアリール基;シクロヘキシル、t-ブチルシクロヘキシル、ジシクロペンタジエニル、トリシクロデカニル、イソボルニル、アダマンチル、2-メチル-2-アダマンチル等の脂環式基;1-メトキシエチル、1-エトキシエチル等のアルコキシで置換されたアルキル基;ベンジル等のアリール基で置換されたアルキル基;等が挙げられる。これらの中でも特に、メチル、エチル、シクロヘキシル、ベンジル等のような酸や熱で脱離しにくい1級又は2級炭素の置換基が耐熱性の点で好ましい。エーテルダイマーの具体例としては、例えば、ジメチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジn-プロピル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソプロピル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジn-ブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-ブチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-アミル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジステアリル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジラウリル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ2-エチルヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ1-メトキシエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ1-エトキシエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジベンジル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジフェニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジt-ブチルシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジジシクロペンタジエニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジトリシクロデカニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジイソボルニル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジアダマンチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジ2-メチル-2-アダマンチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート等が挙げられる。これらの中でも特に、ジメチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジエチル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジシクロヘキシル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエート、ジベンジル-2,2’-[オキシビスメチレン]ビス-2-プロペノエートが好ましい。これらエーテルダイマーは、1種のみであってもよいし、2種以上であってもよい。ポリマーaを得るための単量体中におけるエーテルダイマーの割合は、特に制限されないが、着色組成物により形成される塗膜の透明性及び耐熱性の観点からは、全単量体成分中、2~60質量が好ましく、より好ましくは5~55質量、さらに好ましくは5~50質量である。ポリマーaは、エーテルダイマーと共に、その他の単量体を共重合させた共重合体であってもよい。エーテルダイマーと共に共重合しうるその他の単量体としては、例えば、酸基を導入するための単量体、ラジカル重合性二重結合を導入するための単量体、エポキシ基を導入するための単量体、及び、これら以外の他の共重合可能な単量体が挙げられる。このような単量体は、1種のみを用いてもよいし、2種以上を用いてもよい。酸基を導入するための単量体としては、例えば、メタアクリル酸やイタコン酸等のカルボキシル基を有するモノマー、N-ヒドロキシフェニルマレイミド等のフェノール性水酸基を有するモノマー、無水マレイン酸、無水イタコン酸等のカルボン酸無水物基を有するモノマー等が挙げられる。これらの中でも特に、メタアクリル酸が好ましい。また、酸基を導入するための単量体は、重合後に酸基を付与しうる単量体であってもよく、例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート等の水酸基を有する単量体、グリシジルメタアクリレート等のエポキシ基を有する単量体、2-イソシアナートエチルメタアクリレート等のイソシアネート基を有する単量体等が挙げられる。ラジカル重合性二重結合を導入するための単量体を用いる場合、重合後に酸基を付与しうる単量体を用いる場合、重合後に酸基を付与する処理を行う必要がある。重合後に酸基を付与する処理は、単量体の種類によって異なり、例えば、次の処理が挙げられる。水酸基を有する単量体を用いる場合であれば、例えば、コハク酸無水物、テトラヒドロフタル酸無水物、マレイン酸無水物等の酸無水物を付加させる処理が挙げられる。エポキシ基を有する単量体を用いる場合であれば、例えば、N-メチルアミノ安息香酸、N-メチルアミノフェノール等のアミノ基と酸基を有する化合物を付加させか、又は、例えばメタアクリル酸のような酸を付加させた後に生じた水酸基に、例えば、コハク酸無水物、テトラヒドロフタル酸無水物、マレイン酸無水物等の酸無水物を付加させる処理が挙げられる。イソシアネート基を有する単量体を用いる場合であれば、例えば、2-ヒドロキシ酪酸等の水酸基と酸基を有する化合物を付加させる処理が挙げられる。ポリマーaを得るための単量体が、酸基を導入するための単量体を含む場合、その含有割合は、特に制限されないが、全単量体成分中、5~70質量が好ましく、より好ましくは10~60質量である。ラジカル重合性二重結合を導入するための単量体としては、例えば、例えば、メタアクリル酸、イタコン酸等のカルボキシル基を有するモノマー;無水マレイン酸、無水イタコン酸等のカルボン酸無水物基を有するモノマー;グリシジルメタアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレート、o-またはm-、またはp-ビニルベンジルグリシジルエーテル等のエポキシ基を有するモノマー;等が挙げられる。ラジカル重合性二重結合を導入するための単量体を用いる場合、重合後にラジカル重合性二重結合を付与するための処理を行う必要がある。重合後にラジカル重合性二重結合を付与するための処理は、用いるラジカル重合性二重結合を付与しうるモノマーの種類によって異なり、例えば、次の処理が挙げられる。メタアクリル酸やイタコン酸等のカルボキシル基を有するモノマーを用いる場合であれば、グリシジルメタアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレート、o-またはm-、またはp-ビニルベンジルグリシジルエーテル等のエポキシ基とラジカル重合性二重結合とを有する化合物を付加させる処理が挙げられる。無水マレイン酸や無水イタコン酸等のカルボン酸無水物基を有するモノマーを用いる場合であれば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート等の水酸基とラジカル重合性二重結合とを有する化合物を付加させる処理が挙げられる。グリシジルメタアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレート、o-またはm-、またはp-ビニルベンジルグリシジルエーテル等のエポキシ基を有するモノマーを用いる場合であれば、メタアクリル酸等の酸基とラジカル重合性二重結合とを有する化合物を付加させる処理が挙げられる。ポリマーaを得るための単量体が、ラジカル重合性二重結合を導入するための単量体を含む場合、その含有割合は、特に制限されないが、全単量体成分中、5~70質量量が好ましく、より好ましくは10~60質量である。エポキシ基を導入するための単量体としては、例えば、グリシジルメタアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレート、o-またはm-、またはp-ビニルベンジルグリシジルエーテル等が挙げられる。ポリマーaを得るための単量体が、エポキシ基を導入するための単量体を含む場合、その含有割合は、特に制限されないが、全単量体成分中、5~70質量が好ましく、より好ましくは10~60質量である。他の共重合可能な単量体としては、例えば、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸t-ブチル、メタアクリル酸メチル2-エチルヘキシル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸ベンジル、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチル等のメタアクリル酸エステル類;スチレン、ビニルトルエン、α-メチルスチレン等の芳香族ビニル化合物;N-フェニルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド等のN-置換マレイミド類;ブタジエン、イソプレン等のブタジエンまたは置換ブタジエン化合物;エチレン、プロピレン、塩化ビニル、アクリロニトリル等のエチレンまたは置換エチレン化合物;酢酸ビニル等のビニルエステル類;等が挙げられる。これらの中でも、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸ベンジル、スチレンが、透明性が良好で、耐熱性を損ないにくい点で好ましい。ポリマーaを得るための単量体が、他の共重合可能な単量体を含む場合、その含有割合は特に制限されないが、95質量以下が好ましく、85質量以下であるのがより好ましい。ポリマーaの重量平均分子量は、特に制限されないが、着色組成物の粘度、及び該組成物により形成される塗膜の耐熱性の観点から、好ましくは2000~200000、より好ましくは5000~100000であり、更に好ましくは5000~20000である。また、ポリマーaが酸基を有する場合には、酸価が、好ましくは30~500mgKOH/g、より好ましくは50~400mgKOH/gであるのがよい。ポリマーaは、少なくとも、エーテルダイマーを必須とする前記の単量体を重合することにより、容易に得ることができる。このとき、重合と同時にエーテルダイマーの環化反応が進行してテトラヒドロピラン環構造が形成される。ポリマーaの合成に適用される重合方法としては、特に制限はなく、従来公知の各種重合方法を採用することができるが、特に、溶液重合法によることが好ましい。詳細には、例えば、特開204-300204号公報に記載されるポリマーaの合成方法に準じて、ポリマーaを合成することができる。以下、ポリマーaの例示化合物を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。下記に示す例示化合物の組成比はモルである。これらのアルカリ可溶性樹脂の中で好適なものとしては、特に、ベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸共重合体やベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸/他ノモノマーからなる多元共重合体が含まれる。この他、2-ヒドロキシエチルメタクリレートを共重合したもの、特開平7-140654号公報に記載の、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート/ポリメチルメタクリレートマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/メチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクレート/メタクリル酸共重合体などが挙げられる。また、本発明における着色組成物の架橋効率を向上させるために、重合性基を有したアルカリ可溶性樹脂を使用してもよい。重合性基を有したアルカリ可溶性樹脂としては、アリル基、メタアクリル基、アリルオキシアルキル基等を側鎖に含有したアルカリ可溶性樹脂等が有用である。これら重合性基を含有するアルカリ可溶性樹脂としては、予めイソシアネート基とOH基を反応させ、未反応のイソシアネート基を1つ残し、かつメタアクリロイル基を含む化合物とカルボキシル基を含むアクリル樹脂との反応によって得られるウレタン変性した重合性二重結合含有アクリル樹脂、カルボキシル基を含むアクリル樹脂と分子内にエポキシ基及び重合性二重結合を共に有する化合物との反応によって得られる不飽和基含有アクリル樹脂、酸ペンダント型エポキシアクリレート樹脂、OH基を含むアクリル樹脂と重合性二重結合を有する2塩基酸無水物を反応させた重合性二重結合含有アクリル樹脂、OH基を含むアクリル樹脂とイソシアネートと重合性基を有する化合物を反応させた樹脂、特開2002229207号公報及び特開2003335814号公報に記載されるα位又はβ位にハロゲン原子或いはスルホネート基などの脱離基を有するエステル基を側鎖に有する樹脂を塩基性処理を行うことで得られる樹脂などが好ましい。アルカリ可溶性樹脂の酸価としては好ましくは30mgKOH/g~200mgKOH/g、より好ましくは50mgKOH/g~150mgKOH/gであることが好ましく、70~120mgKOH/gであることが最も好ましい。また、アルカリ可溶性樹脂の重量平均分子量Mwとしては、2,000~50,000が好ましく、5,000~30,000がさらに好ましく、7,000~20,000が最も好ましい。アルカリ可溶性樹脂の着色組成物中における含有量としては、該組成物の全固形分に対して、1~15質量が好ましく、より好ましくは、2~12質量であり、特に好ましくは、3~10質量である。<重合禁止剤>本発明における着色組成物においては、該着色組成物の製造中又は保存中において、重合性化合物の不要な熱重合を阻止するために、少量の重合禁止剤を添加することが望ましい。本発明に用いうる重合禁止剤としては、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ピロガロール、t-ブチルカテコール、ベンゾキノン、4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、N-ニトロソフェニルヒドロキシアミン第一セリウム塩等が挙げられる。中でも、p-メトキシフェノールが好ましい。重合禁止剤の添加量は、着色組成物の質量に対して、約0.01質量~約5質量が好ましい。<基板密着剤>さらに、本発明においては、基板密着性を向上させうる基板密着剤を、着色組成物に加えてもよい。基板密着剤としては、シラン系カップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤を用いることが好ましい。シラン系カップリング剤としては、例えば、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、等が挙げられる。中でも、基板密着剤としては、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランが好ましい。基板密着剤の含有量は、着色組成物を露光、現像した際に、未露光部に残渣が残らないようにする観点から、本発明の着色組成物の全固形分に対して、0.1質量以上30質量以下であることが好ましく、0.5質量以上20質量以下であることがより好ましく、1質量以上10質量以下であることが特に好ましい。<界面活性剤>着色組成物には、塗布性をより向上させる観点から、各種の界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用できる。特に、着色組成物は、フッ素系界面活性剤を含有することで、塗布液として調製したときの液特性特に、流動性がより向上することから、塗布厚の均一性や省液性をより改善することができる。即ち、フッ素系界面活性剤を含有する着色組成物を適用した塗布液を用いて膜形成する場合においては、被塗布面と塗布液との界面張力を低下させることにより、被塗布面への濡れ性が改善され、被塗布面への塗布性が向上する。このため、少量の液量で数μm程度の薄膜を形成した場合であっても、厚みムラの小さい均一厚の膜形成をより好適に行える点で有効である。フッ素系界面活性剤中のフッ素含有率は、3質量~40質量が好適であり、より好ましくは5質量~30質量であり、特に好ましくは7質量~25質量である。フッ素含有率がこの範囲内であるフッ素系界面活性剤は、塗布膜の厚さの均一性や省液性の点で効果的であり、着色組成物中における溶解性も良好である。フッ素系界面活性剤としては、例えば、メガファックF171、同F172、同F173、同F176、同F177、同F141、同F142、同F143、同F144、同R30、同F437、同F475、同F479、同F482、同F554、同F780、同F781以上、DIC株製、フロラードFC430、同FC431、同FC171以上、住友スリーエム株製、サーフロンS-382、同SC-101、同SC-103、同SC-104、同SC-105、同SC1068、同SC-381、同SC-383、同S393、同KH-40以上、旭硝子株製等が挙げられる。ノニオン系界面活性剤として具体的には、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセリンエトキシレート等、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステルBASF社製のプルロニックL10、L31、L61、L62、10R5、17R2、25R2、テトロニック304、701、704、901、904、150R1、ソルスパース20000日本ルーブリゾール株製等が挙げられる。カチオン系界面活性剤として具体的には、フタロシアニン誘導体商品名:EFKA-745、森下産業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95共栄社化学株製、W001裕商株製等が挙げられる。アニオン系界面活性剤として具体的には、W004、W005、W017裕商株社製等が挙げられる。シリコーン系界面活性剤としては、例えば、トーレシリコーンDC3PA、トーレシリコーンSH7PA、トーレシリコーンDC11PA、トーレシリコーンSH21PA、トーレシリコーンSH28PA、トーレシリコーンSH29PA、トーレシリコーンSH30PA、トーレシリコーンSH8400以上、東レダウコーニング株製、TSF-4440、TSF-4300、TSF-4445、TSF-4460、TSF-4452以上、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製、KP341、KF6001、KF6002以上、信越シリコーン株式会社製、BYK307、BYK323、BYK330以上、ビックケミー社製等が挙げられる。界面活性剤は、1種のみを用いてもよいし、2種類以上を組み合わせてもよい。界面活性剤の添加量は、着色組成物の全質量に対して、0.001質量~2.0質量が好ましく、より好ましくは0.005質量~1.0質量である。<その他>本発明の着色組成物には、必要に応じてさらに、N,Nジアルキルアミノ安息香酸アルキルエステルや2メルカプトベンゾチアゾールなどの連鎖移動剤、アゾ系化合物や過酸化物系化合物などの熱重合開始剤、熱重合成分、膜の強度、感度を高める目的で多官能チオールやエポキシ化合物、アルコキシベンゾフェノン等の紫外線吸収剤、ジオクチルフタレートなどの可塑剤、低分子量有機カルボン酸などの現像性向上剤、その他充填剤、上記のアルカリ可溶性樹脂以外の高分子化合物、酸化防止剤、凝集防止剤などの各種添加物を含有することができる。また、現像後に後加熱で膜の硬化度を上げるために熱硬化剤を添加することができる。熱硬化剤としては、アゾ化合物、過酸化物等の熱重合開始剤、ノボラック樹脂、レゾール樹脂、エポキシ化合物、スチレン化合物等があげられる。本発明の着色組成物は、上記した色素多量体、有機溶剤、重合性化合物、重合開始剤、および必要によってアルカリ可溶性樹脂、界面活性剤等の各成分と共に、攪拌混合し、必要によって、下記のようなろ過を施して、赤色、緑色、および青色の着色組成物を調製することができる。本発明の着色組成物は、異物の除去や欠陥の低減などの目的で、フィルタで濾過することが好ましい。従来からろ過用途等に用いられているものであれば特に限定されることなく用いることができる。例えば、PTFEポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂、ナイロン-6、ナイロン-6,6等のポリアミド系樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン樹脂高密度、超高分子量を含む等によるフィルタが挙げられる。これら素材の中でもポリプロピレン高密度ポリプロピレンを含むが好ましい。フィルタの孔径は、0.01~7.0μm程度が適しており、好ましくは0.01~2.5μm程度、さらに好ましくは0.01~2.0μm程度である。この範囲とすることにより、後工程において均一及び平滑な着色組成物の調製を阻害する、微細な異物を確実に除去することが可能となる。フィルタを使用する際、異なるフィルタを組み合わせてもよい。その際、第1のフィルタでのフィルタリングは、1回のみでもよいし、2回以上行ってもよい。また、上述した範囲内で異なる孔径の第1のフィルタを組み合わせてもよい。ここでの孔径は、フィルタメーカーの公称値を参照することができる。市販のフィルタとしては、例えば、日本ポール株式会社、アドバンテック東洋株式会社、日本インテグリス株式会社旧日本マイクロリス株式会社又は株式会社キッツマイクロフィルタ等が提供する各種フィルタの中から選択することができる。第2のフィルタは、上述した第1のフィルタと同様の材料等で形成されたものを使用することができる。例えば、第1のフィルタでのフィルタリングは、分散液のみで行い、他の成分を混合した後で、第2のフィルタリングを行ってもよい。着色感放射線性組成物によるカラーフィルタの製造次に、本発明のカラーフィルタ及びその製造方法について、本発明の着色感放射線性組成物を用いて説明する。本発明のカラーフィルタは、基板上に、上述した着色感放射線性組成物を用いてなる着色領域着色パターンを有することを特徴とする。以下、本発明のカラーフィルタについて、その製造方法本発明のカラーフィルタの製造方法を通じて詳述する。本発明のカラーフィルタの製造方法は、上述した着色感放射線性組成物を基板上に付与して着色感放射線性組成物層着色層を形成する工程着色層形成工程と、前記感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程露光工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像して着色パターンを形成する工程現像工程とを含むことを特徴とする。また、本発明のパターン形成方法は、上述した着色感放射線性組成物を基板上に付与して着色感放射線性組成物層着色層を形成する工程着色層形成工程と、前記感放射線性組成物層をパターン状に露光する工程露光工程と、露光後の前記着色感放射線性組成物層を現像する工程現像工程とを含むことを特徴とする。<着色層形成工程>着色層形成工程では、基板体上に、着色感放射線性組成物を塗布して該着色感放射線性組成物からなる着色層着色感放射線性組成物層を形成する。本工程に用いうる基板としては、例えば、固体撮像素子に用いられるCCD、CMOS有機CMOSにおける光電変換素子基板、シリコン基板等や、液晶表示装置等に用いられる無アルカリガラス、ソーダガラス、パイレックス登録商標ガラス、石英ガラス、及びこれらに透明導電膜を付着させたもの等が挙げられる。これらの基板は、各画素を隔離するブラックマトリクスが形成されている場合もある。また、これらの基板上には、必要により、上部の層との密着改良、物質の拡散防止或いは基板表面の平坦化のために下塗り層を設けてもよい。基板上への本発明の着色感放射線性組成物の塗布方法としては、スリット塗布、インクジェット法、回転塗布、流延塗布、ロール塗布、スクリーン印刷法等の各種の塗布方法を適用することができる。基板上に塗布された着色層着色感放射線性組成物層の乾燥プリベークは、ホットプレート、オーブン等で50°C~140°Cの温度で10秒~300秒で行うことができる。着色層のポストベーク後の膜厚としては、色濃度確保の観点、斜め方向の光が受光部に到達せず、又、デバイスの端と中央とで集光率の差が顕著になる等の不具合を低減する観点から、0.05μm以上1.0μm未満が好ましく、0.1μm以上0.9μm以下がより好ましく、0.2μm以上0.9μm以下が特に好ましい。<露光工程>露光工程では、前記着色層形成工程において形成された着色層着色感放射線性組成物層を、パターン状に露光する。本工程における露光においては、着色層の露光は、所定のマスクパターンを介して露光し、光照射された塗布膜部分だけを硬化させることによりことにより行うことが好ましい。露光に際して用いることができる放射線としては、特に、g線、h線、i線等の放射線が好ましく用いられ、特にi線が好ましい。照射量は30mJ/cm2~1500mJ/cm2が好ましく、50mJ/cm2~1000mJ/cm2がより好ましく、80mJ/cm2~500mJ/cm2が最も好ましい。<現像工程>露光工程に次いで、アルカリ現像処理現像工程を行うことにより、露光後の未硬化部を現像液に溶出させ、光硬化した部分を残存させる。この現像工程により、各色の画素からなるパターン状皮膜を形成することができる。現像方式は、デイップ方式、シャワー方式、スプレー方式、パドル方式などいずれでもよく、これらにスウィング方式、スピン方式、超音波方式などを組み合わせてもよい。現像液に触れる前に、被現像面を予め水等で湿しておいて、現像むらを防ぐこともできる。現像液としては、下地の回路などにダメージを起さない、有機アルカリ現像液が望ましい。現像温度としては、通常20°C~30°Cであり、現像時間は20~90秒である。現像液が含むアルカリ剤としては、例えば、アンモニア水、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、1,8-ジアザビシクロ-[5、4、0]-7-ウンデセンなどの有機アルカリ性化合物、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム等の無機化合物等が挙げられる。現像液としては、これらのアルカリ剤を濃度が0.001質量~10質量、好ましくは0.01質量~1質量となるように、純水で希釈したアルカリ性水溶液が好ましく使用される。なお、このようなアルカリ性水溶液からなる現像液を使用した場合には、一般に現像後、純水で洗浄リンスして余剰の現像液を洗浄除去し、乾燥を施す。なお、本発明の製造方法においては、上述した、着色層形成工程、露光工程、及び現像工程を行った後に、必要により、形成された着色パターンを後加熱ポストベークや後露光により硬化する硬化工程を含んでいてもよい。ポストベークは、硬化を完全なものとするための現像後の加熱処理であり、通常100°C~270°Cの熱硬化処理を行う。光を用いる場合には、g線、h線、i線、KrFやArFなどのエキシマレーザ、電子線、X線等により行うことができるが、既存の高圧水銀灯で20~50°C程度の低温で行うことが好ましく、照射時間としては、10秒~180秒、好ましくは30秒~60秒である。後露光と後加熱との併用の場合、後露光を先に実施することが好ましい。以上説明した、着色層形成工程、露光工程、及び現像工程更に、必要により硬化工程を所望の色相数だけ繰り返すことにより、所望の色相よりなるカラーフィルタが作製される。本発明のカラーフィルタは、露光部における硬化した組成物は、基板との密着性及び耐現像性に優れ、形成された着色パターンと基板との密着性は高く、また、かつ、所望の断面形状を与えるパターンは微細な着色画素を有する。本発明の着色感放射線性組成物は、例えば、塗布装置吐出部のノズル、塗布装置の配管部、塗布装置内等に付着した場合でも、公知の洗浄液を用いて容易に洗浄除去することができる。この場合、より効率の良い洗浄除去を行うためには、着色組成物に含まれる有機溶剤として前掲した有機溶剤を洗浄液として用いることが好ましい。また、特開平7-128867号公報、特開平7-146562号公報、特開平8-278637号公報、特開2000-273370号公報、特開2006-85140号公報、特開2006-291191号公報、特開2007-2101号公報、特開2007-2102号公報、特開2007-281523号公報などに記載の洗浄液も、本発明の着色感放射線性組成物の洗浄除去用の洗浄液として好適に用いることができる。洗浄液としては、アルキレングリコールモノアルキルエーテルカルボキシレート、又はアルキレングリコールモノアルキルエーテルを用いることが好ましい。洗浄液として用いうるこれら有機溶剤は、単独で用いても2種以上を混合して用いてもよい。有機溶剤2種以上を混合する場合、水酸基を有する有機溶剤と水酸基を有しない有機溶剤とを混合してなる混合溶剤が好ましい。水酸基を有する有機溶剤と水酸基を有しない有機溶剤との質量比は、1/99~99/1、好ましくは10/90~90/10、更に好ましくは20/80~80/20である。混合溶剤としては、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPGMEAとプロピレングリコールモノメチルエーテルPGMEの混合溶剤で、その比率が60/40であることが特に好ましい。なお、着色感放射線性組成物に対する洗浄液の浸透性を向上させるために、洗浄液には、着色感放射線性組成物が含有しうる界面活性剤として前掲した界面活性剤を添加してもよい。また、本発明のカラーフィルタの製造方法によって製造された本発明のカラーフィルタは、CCDセンサ、CMOSセンサ、有機CMOSセンサ等の固体撮像素子に好適に用いることができ、また電子ペーパーや有機EL等の画像表示デバイス、液晶表示装置などにも好適に用いることができる。特に100万画素を超えるような高解像度のCCDセンサ、CMOSセンサ、有機CMOSセンサの固体撮像素子に好適である。本発明のカラーフィルタは、例えば、CCD素子を構成する各画素の受光部と集光するためのマイクロレンズとの間に配置されるカラーフィルタとしても用いることができる。[固体撮像素子]本発明の固体撮像素子は、本発明のカラーフィルタを備える。本発明の固体撮像素子の構成としては、本発明の固体撮像素子用のカラーフィルタが備えられた構成であり、固体撮像素子として機能する構成であれば特に限定はないが、例えば、以下のような構成が挙げられる。基板上に、固体撮像素子CCDセンサ、CMOSセンサ、有機CMOSセンサ等の受光エリアを構成する複数のフォトダイオード及びポリシリコン等からなる転送電極を有し、前記フォトダイオード及び前記転送電極上にフォトダイオードの受光部のみ開口したタングステン等からなる遮光膜を有し、遮光膜上に遮光膜全面及びフォトダイオード受光部を覆うように形成された窒化シリコン等からなるデバイス保護膜を有し、前記デバイス保護膜上に、本発明の固体撮像素子用カラーフィルタを有する構成である。更に、前記デバイス保護層上であってカラーフィルタの下基板に近い側に集光手段例えば、マイクロレンズ等。以下同じを有する構成や、カラーフィルタ上に集光手段を有する構成等であってもよい。なお、有機CMOSセンサは、光電変換層として薄膜のパンクロ感光性有機光電変換膜とCMOS信号読み出し基板を含んで構成され、光を捕捉しそれを電気信号に変換する役割を有機材料が担い、電気信号を外部に取り出す役割を無機材料が担う2層構成のハイブリッド構造であり、原理的には入射光に対して開口率を100にすることができる。有機光電変換膜は構造フリーの連続膜でCMOS信号読みだし基板上に敷設できるので、高価な微細加工プロセスを必要とせず、画素微細化に適している。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部、は、質量基準である。1重合体Iの合成化合物A下記構造は、LiebigsAnnalenderChemie1990No8p741~744を参考にして合成した。化合物A306g、グリシジルメタクリレート142g、pメトキシフェノール124g、及びテトラブチルアンモニウムブロミド322gをNメチルピロリドン以下、NMPと称する。200gに加えて、100°Cで5時間加熱攪拌した。次に、酢酸エチル1L、及び1Nの塩酸水溶液1Lを添加して攪拌後、有機層を分離し、その後、濃縮して中間体B下記構造35gを得た。中間体B10g、メタクリル酸1.53g、1-ドデカンチオール2.00g、及び2,2-アゾビス2-メチルプロピオン酸ジメチル和光純薬株製のV-6010.92gを、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート以下、PGMEAと称する。16.9gに溶解させ、窒素雰囲気下で、85°CのPGMEA10gに3時間かけて滴下した。その後、85°Cでさらに2時間攪拌を続けた。その後、反応溶液を、表1に記載の再沈殿温度に加温したメタノール200ml、水10mlに攪拌しながら滴下した。その後、室温で2時間攪拌を行った。析出した粉黛をろ過し、得られた粉黛を減圧乾燥したところ、アゾ系の色素多量体であるポリマーI下記構造:Mw:4000、組成比はメタクリル酸成分が13質量を収率70で得た。<色素多量体であるポリマーIIの合成>M-53下記構造10.0g、メタクリル酸0.74g、及び1-ドデカンチオール0.36gをシクロヘキサノン34.6g25質量で溶解させた。その溶液を半分ずつに分割し、一方をフラスコに仕込み、他方にジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート0.82gを添加して溶解させ、80°Cに加熱したフラスコに、窒素雰囲気下にて、滴下する。滴下終了から3時間攪拌をする。反応溶液に、イソプロパノール2.75gを加え、表1に記載の再沈殿温度にて、アセトニトリル716mlを攪拌しながら、反応液を滴下した。1時間攪拌し、その後、室温で2時間攪拌を行なった。析出した結晶をろ過し、得られた結晶を減圧乾燥し、色素多量体であるポリマーII下記構造:Mw:6000、組成比はメタクリル酸成分が7質量を収率80で得た。<色素多量体であるポリマーIIIの合成>得られたポリマーII5.0g、グリシジルメタクリレート0.58g、pメトキシフェノール5.6mg、およびテトラブチルアンモニウムブロミド0.10gを、PGMEA31.6gに溶解させた溶液を105°Cで10時間に加熱攪拌した。次に、アセトニトリル350mlを30°Cで加熱攪拌しているところに、この反応液を2時間に渡って滴下した。析出した結晶をろ過し、得られた結晶を減圧乾燥し、色素多量体であるポリマーIII下記構造を5.0g得た。用いたポリマーIIのメチルメタクリル酸由来の構成成分の含有量は13.3質量であった。<色素多量体であるポリマーIVの合成>モノマーIV下記構造10.0g、メタクリル酸1.48g、及び1-ドデカンチオール0.36gをシクロヘキサノン21.3g35wtで溶解させた。その溶液を半分ずつに分割し、一方をフラスコに仕込み、他方にジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート0.82gを添加して溶解させ、80°Cに加熱したフラスコに、窒素雰囲気下にて、滴下する。滴下終了から3時間攪拌をする。反応溶液に、イソプロパノール2.75gを加え、表1に記載の再沈殿温度にて、メタノール650ml、水20mLを攪拌しながら、反応液を滴下した。1時間攪拌し、その後、室温で2時間攪拌を行なった。析出した結晶をろ過し、得られた結晶を減圧乾燥し、色素多量体であるポリマーIV下記構造:Mw:4600、組成比はメタクリル酸が13質量を収率70で得た。<色素多量体であるポリマーVの合成>モノマーV下記構造10.0g、メタクリル酸1.48g、及び1-ドデカンチオール0.36gをシクロヘキサノン21.3g35wtで溶解させた。その溶液を半分ずつに分割し、一方をフラスコに仕込み、他方にジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート0.82gを添加して溶解させ、80°Cに加熱したフラスコに、窒素雰囲気下にて、滴下する。滴下終了から3時間攪拌をする。反応溶液に、イソプロパノール2.75gを加え、表1に記載の再沈殿温度にて、メタノール650ml、水20mLを攪拌しながら、反応液を滴下した。1時間攪拌し、その後、室温で2時間攪拌を行なった。析出した結晶をろ過し、得られた結晶を減圧乾燥し、色素多量体であるポリマーV下記構造:Mw:5200、組成比はメタクリル酸が13質量を収率73で得た。<色素多量体であるポリマーVIの合成>モノマーVI下記構造10.0g、メタクリル酸1.48g、及び1-ドデカンチオール0.36gをシクロヘキサノン21.3g35wtで溶解させた。その溶液を半分ずつに分割し、一方をフラスコに仕込み、他方にジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート0.82gを添加して溶解させ、80°Cに加熱したフラスコに、窒素雰囲気下にて、滴下する。滴下終了から3時間攪拌をする。反応溶液に、イソプロパノール2.75gを加え、表1に記載の再沈殿温度にて、メタノール650ml、水20mLを攪拌しながら、反応液を滴下した。1時間攪拌し、その後、室温で2時間攪拌を行なった。析出した結晶をろ過し、得られた結晶を減圧乾燥し、色素多量体であるポリマーVI下記構造:Mw:5000、組成比はメタクリル酸が13質量を収率75で得た。<色素多量体であるポリマーVIIの合成>モノマーVII下記構造10.0g、メタクリル酸1.48g、及び1-ドデカンチオール0.36gをシクロヘキサノン21.3g35wtで溶解させた。その溶液を半分ずつに分割し、一方をフラスコに仕込み、他方にジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート0.82gを添加して溶解させ、80°Cに加熱したフラスコに、窒素雰囲気下にて、滴下する。滴下終了から3時間攪拌をする。反応溶液に、イソプロパノール2.75gを加え、表1に記載の再沈殿温度にて、メタノール650ml、水20mLを攪拌しながら、反応液を滴下した。1時間攪拌し、その後、室温で2時間攪拌を行なった。析出した結晶をろ過し、得られた結晶を減圧乾燥し、色素多量体であるポリマーVII下記構造:Mw:6200、組成比はメタクリル酸が13質量を収率80で得た。<色素多量体であるポリマーVIIIの合成>モノマーVIII下記構造10.0g、メタクリル酸1.48g、及び1-ドデカンチオール0.36gをシクロヘキサノン21.3g35wtで溶解させた。その溶液を半分ずつに分割し、一方をフラスコに仕込み、他方にジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート0.82gを添加して溶解させ、80°Cに加熱したフラスコに、窒素雰囲気下にて、滴下する。滴下終了から3時間攪拌をする。反応溶液に、イソプロパノール2.75gを加え、表1に記載の再沈殿温度にて、メタノール650ml、水20mLを攪拌しながら、反応液を滴下した。1時間攪拌し、その後、室温で2時間攪拌を行なった。析出した結晶をろ過し、得られた結晶を減圧乾燥し、色素多量体であるポリマーVIII下記構造:Mw:7000、組成比はメタクリル酸が13質量を収率82で得た。各ポリマーの重合濃度、ポリマー重合液の滴下時間、再沈殿の温度条件、および得られたポリマー中に残存するモノマー成分の含有量は表1に示す。また、ポリマーIV~VIIIの構造、およびモノマー成分の構造を下記に示す。なお、ポリマー、モノマーの構造中、Meはメチル基を、Etはエチル基を、OAcはアセチル基をそれぞれ表す。4着色感放射線性組成物の調製まず、カラーフィルタ形成用として、着色感放射線性組成物を調製した例を挙げて説明する。[実施例1]下記の処方で、着色感放射線性組成物1を作製した。A色素多量体:色素多量体であるポリマーI100部B有機溶剤:シクロヘキサノン300部C重合性化合物:ジペンタエリスリトールペンタヘキサアクリレート100部D重合開始剤:1-フェニル-1,2-プロパンジオン-2-o-エトキシカルボニルオキシム35部下記組成の成分を混合して溶解し、下塗り層用レジスト液を調製した。<下塗り層用レジスト液の組成>有機溶剤:PGMEA19.20部有機溶剤:乳酸エチル36.67部樹脂:メタクリル酸ベンジル/メタクリル酸/メタクリル酸-2-ヒドロキシエチル共重合体モル比=70/22/8の30PGMEA溶液30.51部重合性化合物:ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート12.20部重合禁止剤:p-メトキシフェノール0.0061部フッ素系界面活性剤F-475、DIC株製1.0部重合開始剤トリハロメチルトリアジン系の光重合開始剤0.586部TAZ-107、みどり化学社製下塗り層付シリコン基板の作製6inchのシリコンウエハをオーブン中で200°Cのもと30分加熱処理した。次いで、このシリコンウエハ上に前記下塗り層用レジスト液を乾燥膜厚が1.5μmになるように塗布し、更に220°Cのオーブン中で1時間加熱乾燥させて下塗り層を形成し、下塗り層付シリコンウエハ基板を得た。-固体撮像素子用着色パターンの形成-前記で得られた下塗り層付シリコンウエハの下塗り層上に、着色層の乾燥膜厚が0.7μmになるように、スピン塗布機能を持つコータ/デベロッパ東京エレクトロン株製Act8を用いて下記条件で着色感放射線性組成物1を塗布した。次いで、この着色層を設けた塗布基板を100°Cのホットプレートを用いて120秒間加熱処理プリベークを行なった後、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して365nmの波長でパターンが1.5μm四方のIslandパターンマスクを通して500mJ/cm2の露光量で露光した。その後、露光後の着色層が形成されているシリコンウエハをスピンシャワー現像機DW-30型、株ケミトロニクス製の水平回転テーブル上に載置し、CD-2000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製を用いて23°Cで60秒間、パドル現像を行なった後、該シリコンウエハを真空チャック方式で前記水平回転テーブルに固定し、回転装置によって該シリコンウエハを回転数50r.p.m.で回転させつつ、その回転中心の上方より純水を噴出ノズルからシャワー状に供給してリンス処理を行ない、その後、スプレー乾燥して、着色画素の付いたウエハ基板を得た。5感放射線性組成物の評価5-1基板上の残渣現像性の評価上記した露光工程で露光光が照射されなかった領域未露光部の残渣の有無をSEMで観察し、基板上の残渣を評価した。評価基準は以下の通りである。-評価基準-◎:未露光部には、残渣がまったく確認されなかった○:未露光部に、残渣がわずかに確認されたが、実用上問題のないレベルであった×:未露光部に、残渣が著しく確認された。5-2緑色画素上の残渣現像性の評価緑色用着色感放射線性組成物Gを用いて上記と同様にして、基板上に緑色の着色パターンを形成し、その後、さらに、その上から、着色感放射線性組成物1を塗布、現像を行い、緑色画素上の着色感放射線性組成物1による残渣の有無をSEMで観察し、評価した。評価基準は以下の通りである。-評価基準-◎:緑色画素上には、残渣がまったく確認されなかった○:緑色画素上に、残渣がわずかに確認されたが、実用上問題のないレベルであった×:緑色画素上に、残渣が著しく確認された。前記緑色用感放射線性組成物Gは以下のようにして調製した。顔料PigmentGreen3632部、PigmentYellow1508部、分散剤としてDisperbyk-161ビックケミーBYK社製、30溶液50部、および溶剤としてプロピレングリコールモノメチルエーテル110部からなる混合液を、ビーズミルにより15時間混合分散して、顔料分散液を調製した。前記分散処理した顔料分散液を用いて下記組成比となるよう撹拌混合し、緑色用感放射線性組成物Gを調製した。着色剤顔料分散液350部重合開始剤オキシム系光重合開始剤、CGI-124、BASF社製35部TO-1382東亞合成株製20部重合性化合物東亜合成化学株製カルボキシル基含有5官能アクリレートジペンタエリスリトールヘキサアクリレート30部KAYARADDPHA;日本化薬株式会社製溶剤PGMEA200部基板密着剤3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン1部5-3耐熱性着色感放射線性組成物をガラス基板に塗布した基板を、ホットプレートにより加熱した後、色度計商品名:MCPD-1000、大塚電子株製にて、耐熱テスト前後の色差のΔEab値を測定して、下記基準に従って評価した。ΔEab値の小さい方が、耐熱性が良好であることを示す。耐熱テストの条件は、230°Cで、3分で行った。<判定基準>○:ΔEab値<5以下△:5≦ΔEab値≦10×:10<ΔEab値<残存モノマーの定量方法>まず、高速液体クロマトグラフィーWATERS社製HPLC型式:WATERS2695において、モノマー成分と内部標準物質との相対検量線を作成する。その後、サンプル0.3g、および内部標準物質0.025gを、50mlのメスフラスコに測りとり、テトラヒドロフランにより、希釈する。その希釈溶液を前記高速液体クロマトグラフィーにおいて、測定し、モノマー成分の含有量を評価した。<カラーフィルタの作製>下記顔料40部、分散剤としてDisperbyk-161ビックケミーBYK社製、30溶液50部、および溶剤としてプロピレングリコールモノメチルエーテル110部からなる混合液を、ビーズミルにより15時間混合分散して、顔料分散液P-2を調製した。P-2で用いた顔料:PigmentRed254PigmentRed17782質量比前記分散処理した顔料分散液P-2を用いて下記組成比となるよう撹拌混合し、赤色の感放射線性組成物Rを調製した。着色剤顔料分散液P-2350部重合開始剤オキシム系光重合開始剤、CGI-124、BASF社製35部TO-1382東亞合成株製20部重合性化合物東亜合成化学株製カルボキシル基含有5官能アクリレートジペンタエリスリトールヘキサアクリレート30部KAYARADDPHA;日本化薬株式会社製溶剤PGMEA200部基板密着剤3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン1部ウエハ上に、前記赤色R用感放射線性組成物Rを用いて、1.6×1.6μmの赤色Rの着色パターンを形成した。さらに、同様にして緑色G用感放射線性組成物Gを用いて1.6×1.6μmの緑色G、及び、実施例1で得た上記着色感放射線性組成物1を用いて青色Bの有彩色着色パターンを順次形成して固体撮像素子用のカラーフィルタを作製した。着色感放射線性組成物1の調製において、ポリマー種を表1に示すポリマーI~VIIIに変更し、他は実施例1の着色感放射線性組成物の調製と同様にして、実施例7~13の各感放射線性組成物を得た。また、ポリマーIの合成における重合濃度、重合液の滴下時間、および再沈殿における温度を表1の記載のように変更して、各ポリマー中に残存するモノマー成分を制御したポリマーIを基本骨格とする各ポリマーを得て、実施例1のポリマーIの代わりに得られた各ポリマーを用いて、他は実施例1の着色感放射線性組成物の調製と同様にして、実施例2~6および比較例1~4の各感放射線性組成物を得た。得られた各感放射線性組成物を用いて、実施例1と同様にして評価した。評価結果を表2に示す。表2から、本発明の着色組成物は、高い現像性を有し、耐熱性が良好で、基板上の残渣がなく、他色の画素上にも残渣がなく、高色純度のカラーフィルタを提供する着色感放射線性組成物を提供することができることがわかった。また、フルカラーの実施例1~13で得られたカラーフィルタを固体撮像素子に組み込んだところ、各固体撮像素子は、高解像度で、色分離性に優れることが確認された。"