レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを含む回折格子とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記回折格子は空気と接し、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部を含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数としての関係を満たしている、回折格子レンズ。レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、同心円状の複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた同心円状の複数の輪帯とを含む回折格子と、前記回折格子を覆って前記レンズ基体に設けられた光学調整層とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記光学調整層は、前記使用波長λにおいて、屈折率n2λを有する第2の材料からなり、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部を含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数としての関係を満たしている、回折格子レンズ。前記凸部および前記凹部の少なくとも一方は、前記少なくとも1つの輪帯の略全周にわたって設けられている請求項1または2に記載の回折格子レンズ。前記凸部および前記凹部の前記回折格子の光軸を含む平面上であって前記光軸と垂直な方向における幅は、前記少なくとも1つの輪帯の前記回折格子の光軸を含む平面上であって前記光軸と垂直な方向における幅の5以上25以下の範囲にある請求項3に記載の回折格子レンズ。前記凸部および前記凹部の前記回折格子の光軸方向における高さは、前記回折段差の設計段差長dの3以上20以下の範囲にある請求項4に記載の回折格子レンズ。前記複数輪帯において、前記凸部および前記凹部が設けられている請求項5に記載の回折格子レンズ。前記複数輪帯のうち、前記回折格子の外周近傍の少なくとも2つにおいて、前記凸部および前記凹部が設けられている請求項6に記載の回折格子レンズ。請求項1から7のいずれかに規定される回折格子レンズと、撮像素子とを備えた撮像装置。特許文献1から3に開示されているような、従来技術において課題となっているフレア光は、1次回折効率の波長依存性に伴う不要次数回折光や輪帯の壁面における反射光によって生じる。これに対し、本願発明者は、回折格子レンズの回折格子の輪帯ピッチを小さくしていく、あるいは非常に光強度が高い被写体を撮影すると、上述した不要次数回折光とは異なる縞状フレアが発生することを見出した。このような縞状フレアが回折格子レンズにおいて発生することは知られていない。また、本願発明者によれば、特定の条件下では、縞状フレアが、撮影された画像の品質を大きく低下させる可能性があることが分かった。本発明は、このような課題の少なくとも1つを解決し、縞状フレアによる画像品質の劣化を抑制することのできる回折格子レンズおよびそれを用いた撮像装置を提供する。本発明の回折格子レンズは、レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた複数の同心円状の輪帯とを含む回折格子とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記回折格子は空気と接し、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部を含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数としての関係を満たしている。本発明の回折格子レンズは、レンズ基体と、前記レンズ基体の表面に設けられており、同心円状の複数の回折段差と、前記複数の回折段差のうち隣接する一対にそれぞれ挟まれた同心円状の複数の輪帯とを含む回折格子と、前記回折格子を覆って前記レンズ基体に設けられた光学調整層とを備えた回折格子レンズであって、前記レンズ基体は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなり、前記光学調整層は、前記使用波長λにおいて、屈折率n2λを有する第2の材料からなり、前記複数輪帯のそれぞれは、半径方向において、中央部および前記中央部を挟む一対の端部とを含み、前記複数輪帯のうちの少なくとも1つにおいて、前記一対の端部の一方の少なくとも一部に凹部および凸部の一方が設けられ、前記一対の端部の他方の少なくとも一部に前記凹部および前記凸部の他方が設けられており、前記回折段差の設計段差長をdとし、mを回折次数としての関係を満たしている。ある好ましい実施形態において、前記凸部および前記凹部の少なくとも一方は、前記少なくとも1つの輪帯の略全周にわたって設けられている。ある好ましい実施形態において、前記凸部および前記凹部の前記回折格子の光軸を含む平面上であって前記光軸と垂直な方向における幅は、前記少なくとも1つの輪帯の前記回折格子の光軸を含む平面上であって前記光軸と垂直な方向における幅の5以上25以下の範囲にある。ある好ましい実施形態において、前記凸部および前記凹部の前記回折格子の光軸方向における高さは、前記回折段差の設計段差長dの3以上20以下の範囲にある。ある好ましい実施形態において、前記複数輪帯において、前記凸部および前記凹部が設けられている。ある好ましい実施形態において、前記複数輪帯のうち、前記回折格子の外周近傍の少なくとも2つにおいて、前記凸部および前記凹部が設けられている。本発明の撮像装置は、上記いずれかに規定される回折格子レンズと、撮像素子とを備える。本発明によれば、輪帯の内側の端部に凹部および凸部のいずれか一方が設けられ、外側の端部に他方が設けられているため、縞状フレアの発生位置をシフトさせることができる。これにより、撮影画像上において、縞状フレアの一部を光源の像と重ね合わせることができ、あるいは、撮像面上において、縞状フレアの一部の集光位置を外方向へシフトさせることができる。このため、光源周辺に発生する縞状フレアの積算光量を低減し、得られる撮影画像の縞状フレアによる影響を抑制することができる。まず、本願発明者が明らかにした回折格子レンズによって生じる縞状フレアについて説明する。図22は、回折格子レンズを光軸方向から見た平面図である。図23は、回折格子の断面および回折格子を透過した光の波面の位相状態を模式的に示している。図22に示すように、回折格子272は、同心円状に配置された複数の輪帯を含んでいる。図22および図23に示すように、複数の輪帯のうち、1つの輪帯201に着目すると、隣接する輪帯とは、輪帯間に設けられる回折段差203によって分断されているため、輪帯201を透過する光は、回折段差203の位置で分断される。このため、回折格子の各輪帯を透過する光は、輪帯のピッチΛのスリットを通過する光と見なすことができる。輪帯のピッチΛが小さくなると、回折格子レンズを透過する光は、同心円状に配置された非常に狭いスリットを通過する光と見なすことができる。この結果、図23に示すように、回折段差203近傍で、光の波面の回り込み211が見られるようになる。この波面の回り込み211が、縞状フレア191を発生させる要因である。図24は、回折格子が設けられた回折格子レンズへ、光軸173に対して斜めから光が入射し、出射光が回折格子によって回折する様子を模式的に示している。一般に、非常に狭く遮光されたスリットを通過する際に回り込んだ光は、無限遠の観測点において中央の集光点の周辺に回折縞を形成する。これをフラウンホーファー回折と呼ぶ。この回折現象は、正の焦点距離を有するレンズ系においては有限距離焦点面でも発生する。回折格子には通常輪帯が複数含まれるため、各々の輪帯201がフラウンホーファー回折による回折縞を形成する。本願発明者は、輪帯201のピッチΛが小さくなると、各輪帯201を透過した光が互いに干渉し、図24に示すような扇型の縞状フレア191を発生させることを実レンズによる画像評価で確認した。また、この縞状フレア191は、従来より知られている不要次数回折光を発生させる入射光よりもさらに多量の光が撮像用光学系に入射したときに顕著に現れること、また、不要次数回折光は特定の波長に対しては発生しないが、縞状フレア191は設計波長を含め使用波長帯域全域で発生することが分かった。縞状フレア191は、画像上で、不要次数回折光よりも大きく広がって画質を劣化させる。特に、夜間にライトなどの明るい被写体を写し出す場合などコントラスト比が大きい環境下では、縞状フレア191は特に目立ち、問題となる。また、縞状フレア191は縞状に明暗がはっきりとして発生するため、撮影画像において不要次数回折光よりも目立つものとなる。本願発明者は撮影画像に現れる縞状フレアによる影響を抑制するために、新規な構造を備えた回折格子レンズおよびこれを用いた撮像装置を想到した。以下、図面を参照しながら、本発明による回折格子レンズの実施形態を説明する。第1の実施形態以下、本発明による回折格子レンズの実施形態を説明する。図1は、本実施形態の回折格子レンズ1の構造を示す断面図である。回折格子レンズ1はレンズ基体171と、レンズ基体171の表面に設けられた回折格子172とを備える。レンズ基体171は、第1の光学材料からなる。第1の光学材料の屈折率は、n1λで表わされる。ここでλは回折格子レンズ1の使用波長である。第1の光学材料の屈折率は波長依存性があり、波長の関数である。また、回折格子172は、屈折率n2の媒質と接している。典型的な回折格子レンズ1の使用例では、媒質は、空気であり、屈折率n2は1である。レンズ基体171は第1の表面171aおよび第2の表面171bを有し、第2の表面171bに回折格子172が設けられている。また、回折格子172は、少なくともレンズ基体171の有効領域Ae内に設けられている。有効領域Aeとは、回折格子レンズ1のうち、集光あるいは発散作用を有する部分を言う。また、絞りなどによって回折格子レンズ1に入射する光が制限されている場合には、集光あるいは発散作用を有する領域のうち、光が入射する部分をいう。本実施形態では、回折格子172は第2の表面171bに設けられているが、第1の表面171aに設けられていてもよく、第1の表面171aおよび第2の表面171bの両方に設けられていてよい。また、本実施形態では、第1の表面171aおよび第2の表面171bのベース形状は非球面形状であるが、ベース形状は球面や、平板形状であってもよい。第1の表面171aおよび第2の表面171bの両方のベース形状が同一であってもよいし、異なっていてもよい。また、第1の表面171aおよび第2の表面171bのベース形状はそれぞれ凸型非球面形状であるが、凹型非球面形状であってもよい。さらに、第1の表面171aおよび第2の表面171bのベース形状のうち一方が、凸型であり、他方が凹型であってもよい。本願明細書において、ベース形状とは、回折格子172の形状が付与される前のレンズ基体171の表面の設計上の形状を言う。回折格子172などの構造物が表面に付与されていなければ、レンズ基体171の表面がベース形状を有している。本実施形態では第1の表面171aには回折格子が設けられていないため、第1の表面171aのベース形状は第1の表面171aが有する表面形状であり、非球面形状である。第2の表面171bは、ベース形状に回折格子172が設けられることによって構成されている。第2の表面171bには回折格子172が設けられているため、回折格子172が設けられた状態では、レンズ基体171の第2の表面171bは非球面形状ではない。しかし、回折格子172は以下に説明するように所定の条件に基づく形状を有するため、回折格子172の形状が設けられた第2の表面171bのマクロ形状から、第2の表面171bのベース形状を推定することができる。ベース形状は設計上の形状であるため、回折格子172を付与する前のレンズ基体171がベース形状の表面を有している必要はない。図2は、回折格子レンズ1の光軸173を含む平面における、回折格子172近傍の断面を拡大して示している。図1および図2に示すように、回折格子172は、複数の回折段差14、および、複数の回折段差14のうち隣接する一対にそれぞれはさまれた複数の同心円状の輪帯13を含む。本実施形態では、輪帯13は、第1の表面171aのベース形状である非球面および第2の表面171bのベース形状である非球面の光軸173を中心とし、同心円状に配置されている。つまり、回折格子52の光軸は非球面の光軸173と一致する。この光軸173は回折格子レンズ1全体の光軸でもある。撮像用光学系において、収差特性を良好にするためには、輪帯13の形状が光軸173に対し回転対称であることが望ましい。図2に示すように、本実施形態では、各輪帯13は、半径方向において、中央部13Cおよび中央部13Cを挟む一対の端部13Eを含んでいる。各輪帯13において、内側の端部13Eには、凹部11が設けられており、外側の端部13Eには凸部12が設けられている。凹部11および凸部12は、内側の端部13Eおよび外側の端部13Eのそれぞれの一部に設けられており、好ましくは、内側の端部13Eおよび外側の端部13Eの全体にわたって設けられている。各輪帯13は、回折格子レンズ1の光軸173を含む平面において、鋸刃の断面形状を有しており、回折格子レンズ1の中心側に鋸刃の先端が位置し、外側に鋸刃の根元が位置している。レンズ基体171の屈折率n1λが、回折格子172の接する媒質の屈折率n2より大きい場合、この形状により、回折格子172は1次の回折光を利用して光を集光する。輪帯13のうち、凹部11および凸部12が設けられていない輪帯の中央部13Cは、従来と同様、回折格子レンズ1に入射する光から、設計された次数の回折光を利用することにより、設計された集光状態の光に変換するように構成されている。具体的には、輪帯の中央部13cの形状は、式1で示される位相関数によって決定される形状を有している。また、回折段差14は、式1で示される位相関数において基準点中心からの位相が2πになるごとに配置されている。図2に示すように、凹部11および凸部12が設けられるため、回折段差14の段差長隣接する輪帯13の光軸173方向の位置の差は、凹部11および凸部12の光軸173方向の高さ分だけ、凹部11および凸部12を設けない場合の回折段差の段差長に比べて短くなる。しかし、これは、回折段差14の根元および先端に、凸部12および凹部11が設けられるために、見かけ上、回折段差14の段差長が、短くなっているだけである。図2に示すように、回折格子レンズ1において、隣接する輪帯13間における中央部13cの光軸173方向における距離は、設計段差長dに等しい。設計段差長dが、回折格子レンズ1の使用波長の全域において、上述の式2を満足する場合、回折格子レンズ1は、波長に依存せずに100の回折効率を得ることができる。ここで、mは設計次式1次の回折光の場合はm=1であり、n1λは使用波長λにおけるレンズ基体171を構成するレンズ材料の屈折率である。しかし、実際の回折格子レンズ1においては、回折効率が100でなくても、おおむね回折効率が90以上であれば、十分な光学性能を得ることができる。この条件は、詳細な検討によれば、式3で示される。本実施形態の回折格子レンズ1は、輪帯13に凹部11および凸部12が設けられていることにより、縞状フレアが抑制される。その理由を以下において詳細に説明する。図3は、回折格子レンズ1の光軸を含む平面における回折格子172近傍の断面図である。レンズ基体171の屈折率n1λが、回折格子172に接する媒質の屈折率n2よりも大きい場合、回折格子172の各輪帯13において、凸部12が設けられている部分では、レンズ基体171を透過する光の光路長が凸部12の分だけ長くなる。逆に、凹部11が設けられている部分では、レンズ基体171を透過する光の光路長が凹部11の分だけ短くなる。その結果、各輪帯13を透過した光のうち、輪帯13の内側の端部13Eに位置する凹部11を透過した光の波面は、輪帯13の中央部13cを透過した光の波面よりも進む。また、輪帯13の外側の端部13Eに位置する凸部12を透過した光の波面は、輪帯13の中央部13cを透過した光の波面よりも遅れる。縞状フレア191は、回折格子の狭い輪帯を透過した場合における透過光の波面の回り込みによって生じるため、凸部12および凹部11により波面の遅れおよび進みなどの位相変調によって、輪帯の両端において、回り込んだ光の波面の進行方向が変化する。本実施形態では、輪帯の中央部13cを透過して進行する光の方向に対して回り込んだ光の波面の進行方向は、外側、つまり、矢印Qの方向に変化する。これに対し、各輪帯13の中央部13cを透過し、回折する光の波面の進行方向は変化しない。図3では、光軸173に平行な光が輪帯13を透過する場合における透過光の波面を示しているが、凸部12および凹部11による位相変調は、光軸173に対して非平行な光が輪帯13を透過する場合にも生じる。つまり、本実施形態では、光軸173に対して非平行な光が輪帯13を透過する場合も、輪帯13の両端において回り込んだ光の波面の進行方向は、輪帯13の中央部13cを透過して進行する光の波面の進行方向に対して外側矢印Qの方向に変化する。これにより、撮像素子上における縞状フレア191の集光位置が外方向撮影画像上における周辺方向へシフトし、縞状フレア191の像の一部が光源の像190と重なる。その結果、光源周辺に発生する縞状フレアの積算光量を低減することができる。つまり、得られる撮影画像の縞状フレアによる影響が低減できる。特に、本実施形態の回折格子レンズ1では、輪帯13の内側の端部13Eおよび外側の端部13Eにそれぞれ、凹部11および凸部12が設けられているため、縞状フレア191の進行方向を大きく変化させることが可能となり、撮影画像上の縞状フレア191を効果的に低減することが可能となる。輪帯13の内側の端部13Eおよび外側の端部13Eにおいて、凹凸を反転させない場合、つまり、内側の端部13Eおよび外側の端部13Eにそれぞれ凹部を形成する場合、あるいは、凸部を形成する場合、凹凸形状により生じる波面の位相の変化が打ち消され、波面の進行方向の変化も小さくなる。したがって、縞状フレア191を低減する効果も小さくなってしまう。また、凹部11および凸部12を設けることによる縞状フレア191を抑制する効果は、輪帯13の両端部13Eを透過し回り込んだ光の波面の位相を変化させることにより得られる。このため、両端部13Eを透過する光の進行方向は、凹部11および凸部12を構成する面における屈折によって大きく変化しないことが好ましい。具体的には、凹部11の底面および凸部12の上面は、輪帯13の中央部13Cの傾斜面とほぼ平行であることが好ましい。中央部13Cの傾斜面と凹部11の底面および凸部12の上面とが10度より大きい角度をなしている場合、両端部13Eを透過する光の進行方向が大きく変化し、上述した本発明の効果が十分に得られないだけでなく、不要な迷光が生じ、縞状フレア191とは異なるフレアが発生する原因となる。縞状フレア191による撮像画像への影響を低減させるのに十分な位相変化を発生させるためには、図2に示すように、回折格子172の光軸を含む平面上であって光軸と垂直な方向における凹部11および凸部12の幅w1およびw2は、それぞれ輪帯13の回折格子172の光軸を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅Wの5以上であることが好ましい。ここで、凹部11または凸部12が、光軸方向に一様な幅w1またはw2を有していない場合には、各凹部11または凸部12の光軸方向における最大の幅を幅w1またはw2と定義する。一方、凹部11および凸部12は、回折による本来の集光位置に集光される光線束を減少回折パワーの低減させ、収差を発生させる要因となりうる。また、凹部11および凸部12による位相の変化は、本来集光に寄与すべき回折光に対して位相が進行した成分および後退した成分を発生させることから、回折効率の波長依存性を乱し、不要次数回折光を発生させる可能性がある。このような収差や不要次数回折光の発生に伴う画質低下を抑制するために、凹部11および凸部12の回折格子172の光軸を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅w1およびw2は、それぞれ輪帯13の回折格子172の光軸を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅Wの25以下であることが好ましい。したがって、凹部11および凸部12の回折格子172の光軸を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅w1およびw2は、それぞれ輪帯13の回折格子172の光軸を含む平面上であって光軸と垂直な方向における幅Wの5以上25以下の範囲の値であることが好ましい。また、凹部11の光軸と平行な方向における高さ深さd1および凸部12の高さd2は、小さすぎると位相差が小さいため、縞状フレア191を十分低減させることができない。他方、高さd1および高さd2が大きすぎると、凹部11および凸部12の幅の場合と同様、回折パワーが低下し、不要次数回折光176や収差の発生による画質劣化が発生する。このため、凹部11の高さd1および凸部12の高さd2は、それぞれ、回折段差の設計段差長dの3以上20以下の範囲であることが好ましい。ここで、凹部11または凸部12が、光軸と垂直な方向に一様な高さd1およびd2を有していない場合には、各凹部11または凸部12の光軸と垂直な方向における最大の高さを高さd1またはd2と定義する。凹部11および凸部12の幅w1およびw2は、上述した範囲の値である限り、互いに等しくてもよいし、異なっていてもよい。また、複数の輪帯13における凹部11の幅w1および凸部12の幅w2はすべて同じであってもよいし、異なっていてもよい。同様に、凹部11および凸部12の高さd1、d2は、互いに等しくてもよいし、異なっていてもよい。また、複数の輪帯13における、凹部11の高さd1および凸部12の高さd2はすべて同じであってもよいし、異なっていてもよい。本願発明者は実レンズを用いた画像評価により、輪帯13に凹部11および凸部12を形成することにより、形成しない場合と比較して、縞状フレア191の集光位置が変化することを確認した。図4は、回折格子172が最も撮像素子側に位置するように、回折格子レンズ1を配置した場合において、撮像素子174によって撮影された画像における縞状フレア191を模式的に示している。図24に示した、従来の撮像装置における縞状フレア191の分布と比較すれば、明らかなように、例えば、画像周辺部に強い光源が移り込むように光源を配置した場合、本実施形態の回折格子レンズ1を使用すると、光源の像に対して画像中央部寄りの縞状フレア191の強度が低下する。これは、縞状フレア191の集光位置が、撮像面上において外方向にシフトし、縞状フレアの像の一部が光源の像と重なるからである。なお、上記本実施形態では、輪帯13の内側の端部13Eに凹部11を設け、外側の端部13Eに凸部12を設けることによって、縞状フレア191の発生位置を、撮影画像上の周辺方向へシフトさせていた。本実施形態の回折格子レンズ1の多くの用途では、撮影画像の中心部により重要な情報が位置する場合が多いため、撮影画像上の周辺方向に縞状フレア191をシフトさせることによって、縞状フレアによる像品質の劣化を抑制することのでき、高品質画像あるいは画像を得ることができる。しかし、用途によっては、回折格子レンズ1によって集光される光源の像に対して画像周辺側に重要な情報が位置しているために、縞状フレアを撮影画像上の中心方向へシフトさせた方がよい場合がある。この場合には、図1、2に示す回折格子レンズ1において、凹部11および凸部12の位置を入れ替えればよい。具体的には、図5に示すように、各輪帯13において、内側の端部13Eに凸部12を設け、外側の端部13Eには凹部11を設ければよい。図6に示すように、各輪帯13において、凸部12が設けられている部分では、レンズ基体171を透過する光の光路長が凸部12の分だけ長くなる。逆に、凹部11が設けられている部分では、レンズ基体171を透過する光の光路長が凹部11の分だけ短くなる。その結果、各輪帯13を透過した光のうち、輪帯13の外側の端部13Eに位置する凹部11を透過した光の波面は、輪帯13の中央部13cを透過した光の波面よりも進む。また、輪帯13の内側の端部13Eに位置する凸部12を透過した光の波面は、輪帯13の中央部13cを透過した光の波面よりも遅れる。その結果、輪帯13の両端において、回り込んだ光の波面の進行方向が変化し、輪帯の中央部13cを透過して進行する光の方向に対して回り込んだ光の波面の進行方向は、内側、つまり、矢印Q’の方向に変化する。これに対し、各輪帯13の中央部13cを透過し、回折する光の波面の進行方向は変化しない。これにより、撮像素子上における縞状フレア191の集光位置が内方向撮影画像上の中心方向へシフトし、縞状フレア191の像の一部が光源の像190と重なる。その結果、撮像素子上の周辺部における縞状フレア191の強度を低減させることができる。また、上記実施形態とは異なり、レンズ基体171の屈折率n1λは、回折格子172の接する媒質の屈折率n2より小さくてもよい。図7に示す回折格子レンズ1’は、媒質の屈折率n2より小さい屈折率n1λを有するレンズ基体171を備えている。第2の実施形態で説明するように、例えば、回折格子172の表面を光学調整層で覆う場合において、光学調整層の屈折率の方が、レンズ基体171の屈折率n1λより大きい場合、図7に示す構造が好適に用いられる。図7に示すように、回折格子レンズ1’において、各輪帯13は、回折格子レンズ1の光軸173を含む平面において、鋸刃の断面形状を有しており、回折格子レンズ1の中心側に鋸刃の根元が位置し、外側に鋸刃の先端が位置している。レンズ基体の屈折率n1λが、回折格子172の接する媒質の屈折率n2より小さい場合、この形状により、回折格子172は1次の回折光を利用して光を集光する。また、各輪帯13において、内側の端部13Eには、凸部12が設けられており、外側の端部13Eには凹部11が設けられている。回折格子レンズ1’において、レンズ基体の屈折率n1λが、回折格子172の接する媒質の屈折率n2より小さいため、各輪帯13を透過した光のうち、輪帯13の内側の端部13Eに位置する凸部12を透過した光の波面は、輪帯13の中央部13cを透過した光の波面よりも進む。また、輪帯13の外側の端部13Eに位置する凹部11を透過した光の波面は、輪帯13の中央部13cを透過した光の波面よりも遅れる。このため、輪帯の中央部13cを透過して進行する光の方向に対して回り込んだ光の波面の進行方向は、外側、つまり、矢印Qの方向に変化する。これにより、撮像素子上における縞状フレア191の集光位置が外側撮像面における周辺側へシフトし、縞状フレア191の像の一部が光源の像190と重なる。その結果、光源周辺に発生する縞状フレアの積算光量を低減し、得られる撮影画像の縞状フレアによる影響が低減できる。これまで説明してきた本実施形態の回折格子レンズにおいて、輪帯に設ける凹部11および凸部12の光軸を含む平面における断面形状は矩形であった。凹部11および凸部12の断面形状は、矩形以外の形状であってもよい。図8aからfは、本実施形態の回折格子レンズ1の輪帯13の断面形状の例を示している。上述したように、図8aおよびbに示すように、凹部11および凸部12は回折格子レンズ1の光軸を含む平面において、矩形の断面形状を有していてもよい。また、図8cおよびdに示すように、凹部11の底部が凹状の円弧を有し、凸部12の上部が突出した円弧を有する断面形状であってもよい。さらに、図8eおよびfに示すように、凹部11および凸部12は角が丸められた矩形の断面形状を有していてもよい。ただし、上述した理由から、凹部11の底面および凸部12の上面を構成する主要な面と中央部13Cの傾斜面とがなす角度は10度以下であることが好ましい。また、本実施形態では、凹部11および凸部12はすべての輪帯に設けられていたが、複数の輪帯の少なくとも2つに凹部11および凸部12を設けることによって、撮影画像上の所望の位置における縞状フレアの影響を特に抑制してもよい。たとえば、撮影画像の周辺部分における縞状フレアを抑制したい場合には、図1に示すレンズ基体の有効領域Aeにおける回折格子の半径方向における中央より外側おいて、また、輪帯の内側の端部Eおよび外側の端部の一部分にのみ凹部11および凸部12を設け、撮影画像上の特定の方向の縞状フレアを抑制してもよい。また、絞りなどによって回折格子レンズの回折格子の一部の領域に光が入射する場合、つまり、回折格子が設けられた領域の一部が有効領域である場合、輪帯の有効領域内にある部分に凹部11および凸部12が設けられていればよい。このように本実施形態の回折格子レンズによれば、輪帯の内側の端部に凹部および凸部のいずれか一方が設けられ、外側の端部に他方が設けられているため、縞状フレアの発生位置をシフトさせることができる。これにより、撮影画像上において、縞状フレアの一部を光源の像と重ね合わせることができ、あるいは、撮像面上において、縞状フレアの一部の集光位置を外側へシフトさせることができる。このため、光源周辺に発生する縞状フレアの積算光量を低減し、撮影画像に現れる縞状フレアによる影響を抑制することができる。第2の実施形態以下、本発明の回折格子レンズの第2の実施形態を説明する。図9は、本実施形態の回折格子レンズ2の構造を示す断面図である。回折格子レンズ2は、レンズ基体171と、レンズ基体171の表面に設けられた回折格子172と、回折格子172を覆ってレンズ基体171に設けられた光学調整層181とを備える。図10は、回折格子レンズ2の光軸173を通る平面における回折格子172近傍の断面を拡大して示している。レンズ基体171および回折格子172は、第1の実施形態で説明した構造を備える。具体的には、第1の実施形態と同様、レンズ基体1は、使用波長λにおいて屈折率n1λを有する第1の材料からなる。また、回折格子172は、複数の回折段差14、および、複数の回折段差14のうち隣接する一対にそれぞれはさまれた複数の同心円状の輪帯13を含む。各輪帯13において、内側の端部13Eには、凹部11が設けられており、外側の端部13Eには凸部12が設けられている。光学調整層181は、使用波長λにおいて、屈折率n2λを有する第2の材料からなり、図10に示すように、少なくとも回折段差14および内側の端部13Eの凹部11を埋めるように回折格子172を覆っている。図9に示す回折格子レンズ2では、レンズ基体171の屈折率n1λは光学調整層181の屈折率n2λより大きい。また、図1に示す回折格子レンズ1と同様、各輪帯13は、回折格子レンズ2の光軸173を含む平面において、鋸刃の断面形状を有しており、回折格子レンズ2の中心側に鋸刃の先端が位置し、外側に鋸刃の根元が位置している。これにより、回折格子172は、1次の回折光を利用して光を集光する。一般的な回折格子レンズの場合、回折格子が接する媒質は空気である。このとき、図20を参照して説明した不要次数回折光176が発生する。強い光源下においては、不要次数回折光176より縞状フレア191の方が顕著に発生するため、第1の実施形態に示した構造を有する回折格子レンズ1であれば、縞状フレア191を抑制することにより、撮影される画像の画質は十分に良好になる。しかし、より良好な画質の光学系を得るためには、縞状フレア191だけでなく不要次数回折光176も除去することが望ましい。このため、回折格子レンズ2は、回折効率の波長依存性を低減するような屈折率の波長特性を有する光学調整層181を備えている。回折格子レンズ2の回折段差が満たすべき条件は、上記式3において、空気の屈折率1を光学調整層181の屈折率に置き換えたものに等しい。具体的には、mを回折次数とした場合、回折段差の設計段差長d、レンズ基体171の屈折率n1λおよび光学調整層181の屈折率n2λは、以下の関係を満足している。屈折率n2λが屈折率n1λより大きい場合、ベース形状に位相差を反転させて足し合わせるという意味をもつ。本実施形態の回折格子レンズ2は、第1の実施形態の回折格子レンズ1と比べて、回折段差の設計段差長dが大きくなる傾向にある。これに伴い、縞状フレア191を低減するために必要となる凹部11および凸部12の高さも、第1の実施形態と比べて大きくなる。この結果、凹部11および凸部12を形成することが容易となり、縞状フレア191も効果的に低減することができる。なお、図9に示す回折格子レンズ2においては、レンズ基体171の屈折率n1λが光学調整層181の屈折率n2λより大きいが、2つの屈折率の関係は逆であってもよい。レンズ基体171の屈折率n1λが光学調整層181の屈折率n2λより小さい場合、レンズ基体171は図7に示すように、回折格子レンズ1の中心側に鋸刃の根元が位置し、外側に鋸刃の先端が位置している形状をとり、その上に光学調整層181が形成される。第3の実施形態本発明による光学素子の実施形態を説明する。図11aは、本発明による光学素子の実施形態を示す模式的断面図であり、図11bはその平面図である。光学素子3は、回折格子レンズ21と回折格子レンズ22とを備える。回折格子レンズ21は、例えば第1の実施形態の回折格子レンズ1であり、第1の実施形態で説明した構造を有する回折格子172が設けられている。回折格子レンズ22は、第1の実施形態の図7に示す構造の回折格子172が設けられている。回折格子レンズ21と回折格子レンズ22とは所定の間隙23を隔てて保持されている。図11cは、本発明による光学素子の他の実施形態を示す模式的断面図であり、図11dはその平面図である。光学素子3’は、回折格子レンズ21Aと回折格子レンズ21Bと光学調整層24と備える。回折格子レンズ21Aの一面には第1の実施形態で説明した構造を有する回折格子172が設けられている。同様に回折格子レンズ21Bにも回折格子172が設けられている。光学調整層24は、回折格子レンズ21Aの回折格子172を覆っている。回折格子レンズ21Aと回折格子レンズ21Bとは、回折格子レンズ21Bの表面に設けられた回折格子172と光学調整層24との間に間隙23が形成されるように保持されている。回折格子レンズが積層された光学素子3および光学素子3’においても、第1の実施形態で説明したような構造を回折格子172が備えるため、縞状フレアの影響が抑制される。第4の実施形態本発明による撮像装置の実施形態を説明する。図12は、本実施形態の撮像装置4の構成を示す模式的な断面図である。撮像装置4は、レンズ91と、回折格子レンズ1’’と、絞り92と撮像素子174とを含む。本実施形態では、回折格子レンズ1’’以外にレンズ91を備えているが、撮像装置4に使用される回折格子レンズ1’’を含むレンズ枚数は必ずしも2枚である必要はなく、1枚であってもよいし3枚以上であってもよい。レンズ枚数を増やすことで、光学性能を向上させることができる。また、レンズ91や回折格子レンズ1’’のベース形状は球面であっても非球面であってもよい。回折格子レンズ1’’は、第1の表面171aのベース形状が、凹型であることを除いて、第1の実施形態の回折格子レンズ1と同じ構造を備える。撮像用光学系が複数のレンズを有する場合、回折格子172が形成されているレンズは複数のレンズのうちのどのレンズでもよい。また、回折格子172が設けられた面は、被写体側に配置されてもよいし、像側に配置されてもよく、複数面であってもよい。回折格子172の輪帯は、撮像用光学系において収差特性を良好にするために、光軸173に対し回転対称であることが望ましい。本実施形態では、絞り92はレンズ91と回折格子レンズ1’’との間に設けられているが、絞り92の位置は任意であり、光学設計によって決定される。絞り92が回折格子レンズ1’’より像側に設けられており、光線が通る有効領域が回折格子172全体となる場合は、輪帯の全周に対して光が透過するため、凹部11および凸部12は輪帯の略全周に形成することが好ましい。これに対し、絞り92が回折格子172より被写体側に設けられる場合は、絞り92により制限される画角での有効領域は、輪帯の一部分となる。この場合には、輪帯の有効領域内において凹部11および凸部12を形成すればよい。なお、縞状フレアの発生は、撮像用光学系における回折格子が設けられるレンズ面の位置、回折格子の輪帯数、回折段差長d、絞りの位置、回折面の位相関係などにより変化する。このため、凹部11および凸部12の形状や凹部11および凸部12を設ける輪帯の位置などをこれらの要因に応じて適宜設定することができる。本実施形態の撮像装置は、画像周辺部における縞状フレア191の影響を抑制する効果が大きいことから、特に広角撮影の用途に適している。第5の実施形態本発明による回折格子レンズの製造方法の実施形態を説明する。まず、複数の輪帯のうち少なくとも1本に凹部11および凸部12が形成された回折格子レンズを作製する。レンズ基体171を成形により作製する場合、成形型に輪帯形状とともに凹部11および凸部12の形状をあらかじめ形成しておくことにより、輪帯形状を有するレンズ基体171を作製するのと同時に凹部11および凸部12を輪帯に形成することができる。成形型への凹部11および凸部12形状の形成には、ダイヤモンドバイト等を用いた切削、砥石等を用いた研削、エッチング、マスター型からの転写等の手法を用いることができる。成形には、射出成形、プレス成形、注型成形等を用いることができる。この製造方法によれば、各回折格子レンズに凹部11および凸部12を個別に形成する必要がなく、輪帯形状と凹部11および凸部12とを一体的に形成することができるため、生産性が非常に高い。また、レンズ基体171の材料として、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、エネルギー線硬化性樹脂、低温成形用ガラス等、種々の樹脂やガラスを用いることができ、用途等に応じで適切なレンズ基体の材料を選択することが可能である。レンズ基体171を切削または研削により作製する場合には、輪帯形状を切削により成形するのと同時に凹部11および凸部12の形状も加工すればよい。この場合、形状加工の容易性から、レンズ基体171の材料として、ポリカーボネート、脂環式オレフィン樹脂、PMMA等の熱可塑性樹脂を使用することが特に好ましい。この他、成形等によって、輪帯形状を有するレンズ基体171を形成した後、エッチング、レーザ描画、電子線描画などを用いて輪帯に凹部11を形成し、塗布、印刷等によりレンズ基体171の材料を輪帯形状に付与することによって凸部12を形成してもよい。また、光造形などによって、凹部11および凸部12を有する輪帯形状を備えたレンズ基体171全体を成形してもよい。上述の方法によって輪帯に形成された凹部11および凸部12には、成形条件や切削に使用するバイト形状に起因するR形状が付与される場合があるが、撮影画像に対して画質劣化が生じない範囲内であれば特に問題はない。上述した方法によって、第1の実施形態の回折格子レンズを製造することができる。第2の実施形態の回折格子レンズを製造する場合には、上述した方法によって作製した回折格子レンズの回折格子172を覆うように、光学調整層181を形成する工程を実施する。第2の実施形態においても述べたように、第2の実施形態の回折格子レンズは、第1の実施形態に比べて相対的に長い回折段差長dを有する。このため、凹部11および凸部12の高さも大きくなり、成形または切削により形成することが容易となり、縞状フレア191による影響を効果的に抑制したレンズを効率的に生産することが可能となる。光学調整層181を構成する材料としては、式3を満たす屈折率特性および十分な光線透過率を有し、輪帯と、輪帯に設けられる凹部および凸部とを空隙なく充填し、かつ、レンズ特性を損なわない表面形状を形成できるものであれば特に限定されない。例えば樹脂、ガラス、透明セラミック、樹脂中に無機粒子を分散させたコンポジット材料、有機成分と無機成分を複合させたハイブリッド材料等の材質を用いればよい。特に光学調整層181の表面形状形成の容易性から、樹脂、コンポジット材料、ハイブリッド材料のいずれかを使用することが特に好ましい。光学調整層181の形成方法には、光学調整層181の構成材料や要求される表面形状精度等に応じて、成形や、スクリーン印刷、パッド印刷、インクジェット法等の塗布印刷等の中から適宜選定することができる。複数の工程を組み合わせて光学調整層18を形成してもよい。このようにして形成される第2の実施形態の回折格子レンズおよび第1の実施形態の回折格子レンズの表面に、必要に応じてさらにコーティング層を形成してもよい。コーティング層の例としては、反射防止層、ハードコート層、紫外線カット層や赤外線カット層等の波長選択層等が挙げられる。実施例1図13aは実施例1の回折格子レンズの1つの輪帯を光軸方向から見た部分平面図である。絞りは回折格子面から離れた位置に設置してあり、回折格子面での有効領域は、輪帯の一部分である。したがって、図13aにおいても有効領域内の輪帯の一部分のみを示した。本実施例の回折格子レンズにおいては、輪帯の外側の端部13Eに凹部11が設けられ、内側の端部13Eに凸部12が設けられている。図13bは、式3で決定される設計回折段差長dを100とした場合の、輪帯の高さ方向のプロファイルを示す。輪帯の最小ピッチPは18μmであり、そのうち凹部11の幅A、および凸部12の幅Bはそれぞれ3μmとした。凹部11および凸部12の高さは、それぞれ回折段差長dの10とした。本実施例の回折格子レンズを用いて集光した光を撮像素子によって撮影した場合の、撮影画像を図14に示す。図14において中央部の点線白枠で囲まれた領域の光がメインの光であり、点線白枠外に発生している光が縞状フレア191である。図14は後述する比較例に対し、縞状フレア191の発生位置がシフトしていることがわかる。これは、輪帯先端部に凹部11を、隣接する輪帯との境界部に凸部12をそれぞれ形成したことによる効果である。本実施例の回折格子レンズを用いて、縞状フレア191の定量評価を実施した。回折格子レンズについては、ビスフェノールA系ポリカーボネートd線屈折率1.585、アッベ数27.9を用いて射出成形により作製し、同時に全ての輪帯に対して凹部11および凸部12を全周にわたって形成した。設計回折段差長dは15μm、凹部11および凸部12の高さはそれぞれ1.5μmとし、これらを覆うように、アクリレート系紫外線硬化樹脂中に酸化ジルコニウム粒子平均粒径5nmを分散させたコンポジット材料d線屈折率1.623、アッベ数40からなる光学調整層を形成した。暗室中に本実施例の回折格子レンズを用いたカメラを設置し、半画角60度の方向にハロゲンランプを設置した。前記カメラを用いて撮影したハロゲンランプの画像から、周辺に発生する縞状フレア191の積算輝度を算出した。計測の結果、本実施例の回折格子レンズを使用すると、後述する比較例1の回折格子レンズを使用した場合と比較して縞状フレア191の積算輝度が63低減されることを確認した。実施例2図15aは実施例2の回折格子レンズの1つの輪帯を光軸方向から見た部分平面図である。絞りは回折格子面から離れた位置に設けられている。実施例1と同様、絞りは回折格子面から離れた位置に設置してあり、回折格子面での有効領域は、輪帯の一部分である。したがって、図15aにおいても有効領域内の輪帯の一部分のみを示した。本実施例の回折格子レンズにおいては、輪帯の外側の端部13Eに凹部11が設けられ、内側の端部13Eに凸部12が設けられている。図13bは、式3で決定される設計回折段差長dを100とした場合の、輪帯の高さ方向のプロファイルを示す。輪帯の最小ピッチPは18μmであり、そのうち凹部11の幅A、および凸部12の幅Bはそれぞれ1.5μmとした。凹部11および凸部12の高さは、それぞれ回折段差長dの5とした。本実施例の回折格子レンズを用いて集光した光を撮像素子によって撮影した場合の、撮影画像を図16に示す。図16において中央部の点線白枠で囲まれた領域の光がメインの光であり、点線白枠外に発生している光が縞状フレア191である。図16に示すように、実施例1と同様、比較例に対し、縞状フレア191の発生位置が移動し、実施例1と同様の縞状フレア191の低減効果が見られた。比較例図17aは比較例の回折格子レンズの1つの輪帯を光軸方向から見た部分平面図である。絞りは回折格子面から離れた位置に設けられている。実施例1と同様、絞りは回折格子面から離れた位置に設置してあり、回折格子面での有効領域は、輪帯の一部分である。したがって、図17aにおいても有効領域内の輪帯の一部分のみを示した。比較例の回折格子レンズにおいては、輪帯のベース形状および位相関数は実施例1と同じであるが、凹部11および凸部12のいずれも形成されない。比較例の回折格子レンズを用いて集光した光を撮像素子によって撮影した場合の、撮影画像を図18に示す。図18において、中央部の点線白枠で囲まれた領域の光がメインの光であり、点線白枠外に発生している光が縞状フレア191である。図18において、縞状フレア191は本来の集光位置に対して左右対称に発生していることがわかる。本比較例の回折格子レンズを用いて、実施例1と同様の方法により縞状フレア191の評価を実施したところ、本来のハロゲンランプ像の集光点に対して画像中央よりに、縞状フレア191が発生した。