"測定管の直線部分を流れる被測定流体の流量を計測する超音波流量計であって、前記測定管の一方の側の管外周部に取り付けられて、当該測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信する第1の送受信超音波振動子と、前記第1の送受信超音波振動子に対して前記測定管の管軸方向に所定の距離を保って、当該測定管の他方の側の管外周部に取り付けられ、前記測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信する第2の送受信超音波振動子と、前記第1及び第2の送受信超音波振動子に接続され、当該第1及び第2の送受信超音波振動子から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号を入力し、前記超音波検出信号の受信強度から前記被測定流体の流速を演算する演算手段とを備えることを特徴とする超音波流量計。前記演算手段は、前記第1の送受信超音波振動子の取り付け位置を前記第2の送受信超音波振動子の取り付け位置よりも上流側とし、前記被測定流体が上流側から下流側へ測定管内を流れる場合であって、前記測定管の管軸方向における前記第1の送受信超音波振動子と第2の送受信超音波振動子との間の距離をLとし、前記測定管の内径をDとし、前記被測定流体の流速0時の超音波の指向角度をθとし、前記超音波の流体音速をCとし、前記被測定流体の流速をVとして、当該流速Vの測定時の前記第1の送受信超音波振動子から送信される超音波の放射方向を示す角度をθ1とし、前記被測定流体の任意の流速測定時の前記第2の送受信超音波振動子から送信される超音波の放射方向を示す角度をθ2としたとき、1乃至3式、すなわち、θ=tan1L/D1θ1=tan1L-D/cosθ/C×V/D2θ2=tan1LD/cosθ/C×V/D3を演算することを特徴とする請求項1に記載の超音波流量計。前記第1の送受信超音波振動子の超音波の指向性変位成分を含む第2の超音波検出信号を前記第2の送受信超音波振動子から入力し、当該第2の超音波検出信号を前記第1の送受信超音波振動子の超音波の放射方向を示す角度θ1に変換し、交互に前記第2の送受信超音波振動子の超音波の指向性変位成分を含む第1の超音波検出信号を前記第1の送受信超音波振動子から入力し、当該第1の超音波検出信号を前記第2の送受信超音波振動子の超音波の放射方向を示す角度θ2に変換する信号角度変換部を備えることを特徴とする請求項2に記載の超音波流量計。前記流体音速C又は前記第1の送受信超音波振動子と第2の送受信超音波振動子との距離Lをパラメータとして、前記第1及び第2の超音波検出信号の間の強度比に対応する前記被測定流体の流速Vとの関係を参照テーブルとして記憶する記憶部を備え、前記演算手段は、前記第1の送受信超音波振動子の超音波の指向性変位成分を含む第2の超音波検出信号を前記第2の送受信超音波振動子から入力し、交互に前記第2の送受信超音波振動子の超音波の指向性変位成分を含む第1の超音波検出信号を前記第1の送受信超音波振動子から入力し、前記第1及び第2の超音波検出信号の間の強度比を演算し、前記第1及び第2の超音波検出信号の間の強度比に対応する前記被測定流体の流速Vを前記記憶部から読み出すことを特徴とする請求項2に記載の超音波流量計。測定管の直線部分に流れる被測定流体の流量を超音波の指向性変位を利用して計測する流量測定方法であって、超音波流量計が、前記測定管の一方の側の管外周部に取り付けられた第1の送受信超音波振動子から、当該測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信するステップと、前記第1の送受信超音波振動子に対して前記測定管の管軸方向に所定の距離を保って、当該測定管の他方の側の管外周部に取り付けられた第2の送受信超音波振動子から、前記測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信するステップと、前記第1及び第2の送受信超音波振動子から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号を入力し、前記超音波検出信号の受信強度から前記被測定流体の流速を演算するステップとを実行することを特徴とする流量測定方法。ところで、従来例に係る超音波流量計によれば、次のような問題がある。i.図11に示した斜めに音波を入射させる超音波流量計10によれば、2つの超音波トランスデューサ1,2間で超音波のパルス経路を精度良く位置合わせすることができるが、被測定流体の流速Vが大流速となると、超音波トランスデューサ1,2の間の超音波のパルス経路指向特性が変化するため、各々の超音波トランスデューサ1,2で受信される信号が小さくなり、流速測定が困難となる。因みに市販の製品によれば、配管寸法や超音波トランスデューサ1,2の寸法にもよるが、大流速の測定は30m/s程度が限界となることが知られている。ii.特許文献1に見られるような超音波流量計によれば、第1の送受信超音波振動子で計測した流速成分から第2の送受信超音波振動子で計測した流速成分を除去する方法が採られるが、被測定流体の流速Vが大流速となると、第1、第2の送受信超音波振動子の間の超音波のパルス経路指向特性が変化するため、各々の送受信超音波振動子間で受信される信号が小さくなり、より正確な被測定流体の流量を算出することが困難となるという問題がある。iii.特許文献2に見られるような超音波流量計によれば、測定管の一方の側の管外周部に取り付けられた第1の超音波トランスデューサから、当該測定管の管軸方向とある角度を成す方向であって、測定管の他方の側の管外周部に配置された超音波反射体へ超音波を送信し、交互に超音波反射体の側からの超音波を受信し、この第1の超音波トランスデューサに対して測定管の管軸方向に所定の距離を保って、当該測定管の同一の側の管外周部に取り付けられた第2の超音波トランスデューサから、測定管の管軸方向とある角度を成す方向であって、超音波反射体へ超音波を送信し、交互に超音波反射体の側からの超音波を受信する方法が採られる。この方法であっても、被測定流体の流速Vが大流速となると、超音波トランスデューサ1,2の間の超音波のパルス経路指向特性が変化するため、各々の超音波トランスデューサ1,2で受信される信号が小さくなり、流速測定が困難となるという問題がある。そこで、この発明は上述した課題を解決したものであって、被測定流体の流速測定原理を工夫し、被測定流体の流が速くて超音波のパルス経路が変わってしまう場合であっても、流速を測定できるようにした超音波流量計及び流量測定方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、請求項1に係る超音波流量計は、測定管の直線部分に流れる被測定流体の流量を計測する超音波流量計であって、前記測定管の一方の側の管外周部に取り付けられて、当該測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信する第1の送受信超音波振動子と、前記第1の送受信超音波振動子に対して前記測定管の管軸方向に所定の距離を保って、当該測定管の他方の側の管外周部に取り付けられ、前記測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信する第2の送受信超音波振動子と、前記第1及び第2の送受信超音波振動子に接続され、当該第1及び第2の送受信超音波振動子から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号を入力し、前記超音波検出信号の受信強度から前記被測定流体の流速を演算する演算手段とを備えることを特徴とするものである。本発明に係る超音波流量計によれば、測定管の直線部分に流れる被測定流体の流量を超音波の指向性変位を利用して計測する場合に、第1の送受信超音波振動子は、測定管の一方の側の管外周部に取り付けられて、当該測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信する。第2の送受信超音波振動子は、第1の送受信超音波振動子に対して測定管の管軸方向に所定の距離を保って、当該測定管の他方の側の管外周部に取り付けられ、測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信する。これを前提にして、演算手段が第1及び第2の送受信超音波振動子から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号を入力し、超音波検出信号の受信強度から被測定流体の流速を演算するようになる。この演算によって、第1及び第2の送受信超音波振動子から各々送信される超音波の指向性変位を利用して被測定流体の流速を測定できるようになる。しかも、第1及び第2の送受信超音波振動子の設置時、2つの送受信超音波振動子間における超音波のパルス経路の位置合わせを省略できる。請求項2に係る超音波流量計は、請求項1において、前記演算手段は、前記第1の送受信超音波振動子の取り付け位置を前記第2の送受信超音波振動子の取り付け位置よりも上流側とし、前記被測定流体が上流側から下流側へ測定管内を流れる場合であって、前記測定管の管軸方向における前記第1の送受信超音波振動子と第2の送受信超音波振動子との間の距離をLとし、前記測定管の内径をDとし、前記被測定流体の流速0時の超音波の指向角度をθとし、前記超音波の音速をCとし、前記被測定流体の流速をVとして、当該流速Vの測定時の前記第1の送受信超音波振動子から送信される超音波の放射方向を示す角度をθ1とし、前記被測定流体の任意の流速測定時の前記第2の送受信超音波振動子から送信される超音波の放射方向を示す角度をθ2としたとき、1乃至3式、すなわち、θ=tan1L/D1θ1=tan1L-D/cosθ/C×V/D2θ2=tan1LD/cosθ/C×V/D3を演算することを特徴とするものである。請求項3に記載の超音波流量計は、請求項2において、前記第1の送受信超音波振動子の超音波の指向性変位成分を含む第2の超音波検出信号を前記第2の送受信超音波振動子から入力し、当該第2の超音波検出信号を前記第1の送受信超音波振動子の超音波の放射方向を示す角度θ1に変換し、交互に前記第2の送受信超音波振動子の超音波の指向性変位成分を含む第1の超音波検出信号を前記第1の送受信超音波振動子から入力し、当該第1の超音波検出信号を前記第2の送受信超音波振動子の超音波の放射方向を示す角度θ2に変換する信号角度変換部を備えることを特徴とするものである。請求項4に記載の超音波流量計は、請求項2において、前記流体音速C又は前記第1の送受信超音波振動子と第2の送受信超音波振動子との距離Lをパラメータとして、前記第1及び第2の超音波検出信号の間の強度比に対応する前記被測定流体の流速Vとの関係を参照テーブルとして記憶する記憶部を備え、前記演算手段は、前記第1の送受信超音波振動子の超音波の指向性変位成分を含む第2の超音波検出信号を前記第2の送受信超音波振動子から入力し、交互に前記第2の送受信超音波振動子の超音波の指向性変位成分を含む第1の超音波検出信号を前記第1の送受信超音波振動子から入力し、前記第1及び第2の超音波検出信号の間の強度比を演算し、前記第1及び第2の超音波検出信号の間の強度比に対応する前記被測定流体の流速Vを前記記憶部から読み出すことを特徴とするものである。請求項5に係る流量測定方法は、測定管の直線部分に流れる被測定流体の流量を超音波の指向性変位を利用して計測する流量測定方法であって、超音波流量計が、前記測定管の一方の側の管外周部に取り付けられた第1の送受信超音波振動子から、当該測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信するステップと、前記第1の送受信超音波振動子に対して前記測定管の管軸方向に所定の距離を保って、当該測定管の他方の側の管外周部に取り付けられた第2の送受信超音波振動子から、前記測定管の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信するステップと、前記第1及び第2の送受信超音波振動子から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号を入力し、前記超音波検出信号の受信強度から前記被測定流体の流速を演算するステップとを実行することを特徴とするものである。本発明に係る超音波流量計及び流量測定方法によれば、測定管の管軸方向と略直交する方向から超音波を各々送信する第1及び第2の送受信超音波振動子を備え、これらの送受信超音波振動子に接続された演算手段が当該送受信超音波振動子から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号を入力し、超音波検出信号の受信強度から被測定流体の流速を演算するものである。この構成によって、第1及び第2の送受信超音波振動子から各々送信される超音波の指向性変位を利用して被測定流体の大流速を測定できるようになる。因みに配管寸法や検出器の寸法にもよるが、市販の製品30m/s程度の約2倍程度の大流速が測定できるようになる。しかも、第1及び第2の送受信超音波振動子の設置時、2つの送受信超音波振動子間で超音波のパルス経路の位置合わせを省略できる。また、斜めに音波を入射させる超音波流量計に比べて、測定管の管軸方向と略直交する方向から超音波を各々送信するので、送受信超音波振動子の寸法の影響を受けることがなくなる。これにより、超音波の指向性変位を利用して被測定流体の大流速を測定可能な超音波流量計を提供できるようになる。以下、図面を参照しながら、この発明の実施の形態に係る超音波流量計及び流量測定方法について説明をする。図1に示す超音波流量計100は、測定管の直線部分に流れる被測定流体液体気体ガス等の流速を演算すると共にその流量を計測するものである。超音波流量計100は、第1の送受信超音波振動子以下単に検出器1という、第2の送受信超音波振動子以下単に検出器2という及び演算手段30を有して構成される。この例で、被測定流体が測定管内に流れ込む側を上流側とし、被測定流体が測定管内から流れ出る側を下流側としたとき、検出器1は上流側であって、測定管3の一方の側の管外周部に取り付けられる。検出器1は例えば管バンド図示せずを用いて測定管3に固定される。測定管3は所定の肉厚を有すると共に内径Dを有している。検出器2は、検出器1の下流側であって、当該検出器1に対して測定管3の管軸方向に所定の距離Lを保って、当該測定管3の他方の側の管外周部に取り付けられる。距離Lは、検出器1と検出器2との配置間距離である。例えば、検出器1の超音波送受信窓部の中心点から検出器2の超音波送受信窓部の中心点に至る距離である。検出器2も管バンドを用いて測定管3に固定される。この例で、検出器1には、振動子11及び音響整合材12を有した超音波トランスデューサが使用される。検出器2には、振動子21及び音響整合材22を有した超音波トランスデューサが使用される。振動子11,21にはピエゾ素子PZT等の圧電素子が使用される。検出器1及び検出器2には演算手段30が接続される。この超音波流量計100によれば、測定管3の直線部分に流れる被測定流体の流量を超音波の指向性変位を利用して計測する場合に、検出器1は、測定管3の管軸方向と略直交する方向であって、下方に向けて超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信して、超音波検出信号I1θ2を発生する。検出器2は、測定管3の管軸方向と略直交する方向であって、上方に向けて超音波を送信し、交互に他方の側からの超音波を受信して、超音波検出信号I2θ1を発生する。演算手段30では、検出器1及び検出器2から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号I1θ2,I2θ1を入力し、当該超音波検出信号I1θ2,I2θ1の受信強度から被測定流体の流速Vを演算するようになる。なお、演算手段30の内部構成例については、図4で説明する。図中、破線に示す楕円Idは、被測定流体の流速0時の検出器1による超音波の流体中の指向特性である。同図、破線に示す楕円IIdは、同様にして検出器2による超音波の流体中の指向特性である。指向特性は、検出器1や検出器2等の寸法と、音響整合材12,22の長さと、振動子11,21等の発振周波数f0とによって決まる。同図、実線に示す双方向の矢印IIIは超音波の流体中の経路である。また、図中に示すθは指向角である。ここに指向角θとは、検出器1,2の配置によって定まる角度であって、指向中心線L1又はL2と経路最短線L12との間を成す角度である。指向中心線L1は、検出器1の振動子11発振源の中心点から垂直鉛直方向に延在する線分であって、検出器1における超音波の指向特性を左右に2分する線である。指向中心線L2は、検出器2の振動子21の中心点から垂直鉛直方向に延在する線分であって、検出器2における超音波の指向特性を左右に2分する線である。この例で、経路最短線L12は、検出器1の振動子11の中心点と検出器2の振動子21の中心点を結ぶ線分であって、超音波の最短経路を構成する線分である。ここで、図2A及びBを参照して、放射角θx及び、指向特性放射強度角度分布の測定例について説明する。図2Aは検出器2の例であり、検出器1についても同様に定義される。図2Aにおいて、Lxは、上述の検出器2の中心点から任意の一の方向に延在する線分であって、当該指向特性における超音波の放射方向を示す線以下放射方向線というである。ここで、指向中心線L1と放射方向線Lxとの間の成す角度を放射角θxと定義する。この例では、放射方向線Lxが経路最短線L12と等しくなる、放射角θx=θを特に指向角といい、指向角θが10°に設定されている図1参照。この例で、指向角θを10°に設定したのは、指向角θが大きいと、超音波検出信号I1θ2及びI2θ1の受信強度が小さくなるので、内径Dに比べて距離Lが小さい方が望ましい。しかし、指向角θが0°に近いと、超音波検出信号I1θ2及びI2θ1の値が近接してくるので、超音波の放射角θx=角度θ1,θ2を精度良く求めるのが難しくなる。そこで、指向角θが10°程度になるように、検出器1と検出器2とを設置するようにした。また、図2Bに示す指向特性を得るための放射強度角度分布の測定例によれば、上述の検出器2の中心点から半径Rの半円周上に、例えば、角度θs=約12°置きに、計15個の音響受信器24が配置される。音響受信器24にはアコースティックエミッションセンサAEセンサ等が使用される。検出器2で超音波を発生させ、放射角θxに対応する角度6°,18°,30°,42°,54°,66°,78°,90°,102°,114°,126°,138°,150°,162°,174°の各々位置で、超音波を受信して超音波検出信号I1θ2を測定する。ここで測定される15箇所の超音波検出信号I1θ2は角度に依存した受信強度放射強度を示す。この角度について、検出器2の中心点を基準にして、超音波検出信号I1θ2の放射強度をプロットすると、図2Aに示した検出器2における超音波の指向特性が得られる。なお、放射強度の角度依存性は媒質流体によらない。指向特性は、検出器1や検出器2等の寸法と、音響整合材12,22の長さと、振動子11,21等の発振周波数f0とによって決まるが、特定の流体例えば、水中で予め測定して置くとよい。上述の測定を検出器1についても同様にして行う。これらの測定から15個の角度6°,18°,30°,42°,54°,66°,78°,90°,102°,114°,126°,138°,150°,162°,174°に対応する15個の超音波検出信号I1θ2や、各々に対応する15個の超音波検出信号I2θ1等を取得できるので、これらをA/D変換した後の超音波検出データDIN=I1θ2,I2θ1に基づいて超音波検出データDIN対放射角θxの参照ルックアップテーブルを作成できるようになる。続いて、図3を参照して、超音波流量計100における大流速測定時の指向特性の状態例を説明する。被測定流体は紙面の左側から右側に流れる。図3に示す超音波流量計100における指向特性の状態例によれば、流速Vが図1に示した流速=0時に比べて大きくなると、超音波の指向特性が変化することが確認された。例えば、大流速測定時の検出器1,2の各々の指向特性は、超音波が上流側から下流側へ流される現象により、上流側から下流側へ傾斜することが見出された。この例では、検出器1における流速=0時の指向中心線L1に対して、大流速測定100ms等時には、検出器1の指向特性がその中心点を基準にして指向中心線L1’に移行するように傾斜する。指向中心線L1’は上流側から下流側へ倒れる。指向中心線L1と指向中心線L1’との間を成す角度はθaである。同様にして、検出器2における流速=0時の指向中心線L2に対して、大流速測定時には、検出器2の指向特性がその中心点を基準にして指向中心線L2’に移行するように傾斜する。指向中心線L2’も上流側から下流側へ倒れる。指向中心線L2と指向中心線L2’との間を成す角度はθbである。以下でθa,θbを指向変位角という。一方、検出器1が受信する超音波は、検出器2から図2に示す放射角θx=角度θ2θ2>θの方向に発せられた成分のものである。角度θ2は指向角θ指向変位角θbである。また、検出器1から距離Lだけ離れた位置指向角θに配設された検出器2が受信する超音波は、検出器1から図3に示す放射角θx=角度θ1θ1<θの方向に発せられた成分のものである。角度θ1は指向角θ-指向変位角θaである。従って、大流速測定時に、検出器1から出力される超音波検出信号I1θ2と、検出器2から出力される超音波検出信号I2θ1との間には、I2θ1>I1θ2なる関係がある。演算手段30では、検出器1及び検出器2から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号I1θ2,I2θ1を入力し、当該超音波検出信号I1θ2,I2θ1の受信強度の差又は、これらの比から被測定流体の流速Vを演算できるようになる。続いて、図4及び図5を参照して、第1の実施例としての超音波流量計100の制御系の内部構成例について説明する。図4において、演算手段30は、発振器31、送信部32、送受信切換部33、受信部34、アナログディジタル以下A/Dという変換部35及び制御部36を有して構成される。送信部32は2つの入力in1,in2及び1個の出力out1を有している。発振器31の出力は送信部32の入力in1に接続される。制御部36は、2つの入力in1,in2及び3個の出力O1~O3を有している。送信部32の入力in2には制御部36の出力O1が接続される。送受信切換部33は1組の2回路1選択用のスイッチSW1,SW2及び制御用の端子Cinを有して構成され、スイッチSW1,SW2は検出器1、検出器2、送信部32、受信部34及び制御部36に接続されている。スイッチSW1は接点a1、接点b1及び中点c1を有しており、スイッチSW2は接点a2、接点b2及び中点c2を有している。端子Cinには、制御部36の出力O2が接続される。接点a1は接点a2に接続されて検出器1に接続される。接点b1は接点b2に接続されて検出器2に接続される。中点c1は送信部32の出力out1に接続される。中点c2は受信部34の入力inに接続される。受信部34の出力outはA/D変換部35の入力inに接続される。A/D変換部35の出力outは制御部36の入力in1に接続される。この例で、制御部36の入力in2には操作部14が接続され、その出力O3には表示部18が接続されている。制御部36は、例えば、図5に示す信号角度変換部61、演算部62及びメモリ部63を有して構成される。信号角度変換部61は演算部62に接続される。信号角度変換部61には例えば、超音波検出データDIN対放射角θxを参照テーブル化した読み出し専用メモリROM等が用いられる。演算部62にはCPUCentralProcessingUnitや、DSPDigitalSignalProcessor等が用いられる。演算部62の出力はメモリ部63に接続される。メモリ部63にはRAMRandomAccessMemory等のワーク用の汎用メモリが用いられる。信号角度変換部61は、図2に示したA/D変換部35に接続される。これらにより、超音波流量計100を構成する。続いて、図6を参照して、本発明に係る流量測定方法に関して、超音波流量計100における大流速測定時の動作例について説明する。この例では、被測定流体が上流側から下流側へ測定管3内を流れる場合であって、測定管3の一方の側の管外周部に検出器1が取り付けられ、検出器1の下流側であって、当該検出器1に対して測定管3の管軸方向に所定の距離Lを保って、当該測定管3の他方の側の管外周部に検出器2が取り付けられている指向角θ=10°。超音波流量計100が測定管3内に流れる被測定流体の流量を超音波の指向性変位を利用して計測する場合を前提とする。これを動作条件にして、超音波流量計100は、図6に示すステップST1で、制御部36が測定命令を待機する。測定命令は例えば、測定開始を指示する操作データD14が操作部14から制御部36へ出力されることで発行される。制御部36は、操作データD14に基づいて送信許可信号S32及び送受信切換信号S33等を発生する。測定命令が無い場合は、操作データD14の入力を待機する。測定命令が有った場合は、超音波の送受信を開始する。このとき、発振器31は所定の周波数の原信号Sfを発振する。送信部32は送信許可信号S32に基き、原信号Sfを増幅して超音波信号SOUTを出力する。送信許可信号S32は制御部36から送信部32へ出力される。ステップST2で制御部36は検出器1及び2の送受切り換え制御を実行する。このとき、制御部36は、送受信切換部33を動作させるための送受信切換信号S33を供給する。送受信切換部33は送受信切換信号S33に基づいてスイッチSW1及びSW2における切り換え制御を実行する。この切り換え制御では、検出器1を最初に送信用に設定し、検出器2を受信用に設定するか、検出器2を最初に送信用に設定し、検出器1を受信用に設定するかが送受信切換信号S33によって決定される。スイッチSW1は送受信切換信号S33に基づいて接点a1又は接点b1を交互に選択して中点c1と接続する。スイッチSW2は送受信切換信号S33に基づいて接点a2又は接点b2を交互に選択して中点c2と接続する。送受信切換部33は、例えば、制御部36によって、最初、検出器1を送信用の超音波振動子として機能させ、検出器2を受信用の超音波振動子として機能させる設定がなされたときは、接点a1と中点c1とを接続するようにスイッチSW1を制御し、かつ、接点b2と中点c2とを接続するようにスイッチSW2を制御する。この制御により、超音波信号SOUTが検出器1に出力される。ステップST3で検出器1は、測定管3の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信する。このとき、検出器1では、超音波信号SOUTに基づいて振動子11が測定管3に対して垂直方向から超音波を発振する。超音波は、音響整合材12を介して測定管3内に伝播する。これにより、検出器1から測定管3内へ超音波を垂直に入射できるようになる。ステップST4で検出器2は、他方の側からの超音波を受信する。このとき、検出器2では、測定管3内を伝播してくる超音波が音響整合材22を介して拾い込まれ、振動子21を介して超音波が受信され、超音波検出信号SINが出力される。これにより、検出器2から、例えば、超音波検出信号SIN=I2θ1が得られる。ステップST5で制御部36は送受切り換え制御を実行する。このとき、制御部36は、送受信切換信号S33を送受信切換部33に供給して、スイッチSW1及びSW2における切り換え制御を実行する。この例では、検出器1を送信用から受信用に機能を切り換えると共に、検出器2を受信用から送信用に機能を切り換える。このとき、スイッチSW1は送受信切換信号S33に基づいて接点b1と中点c1とを接続する。スイッチSW2は接点a2と中点c2とを接続する。これにより、超音波信号SOUTが検出器2に出力される。ステップST6で、検出器2は、測定管3の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信する。このとき、検出器2では、超音波信号SOUTに基づいて振動子21が測定管3に対して垂直方向から超音波を発振する。超音波は、音響整合材22を介して測定管3内に伝播する。これにより、検出器2から測定管3内へ超音波を垂直に入射できるようになる。ステップST7で検出器1は、他方の側からの超音波を受信する。このとき、検出器1では、測定管3内を伝播してくる超音波が音響整合材12を介して拾い込まれ、振動子11を介して超音波が受信され、超音波検出信号SINが出力される。これにより、検出器1から、例えば、超音波検出信号SIN=I1θ2が得られる。なお、被測定流体の流速Vが0のときは、超音波検出信号I1θ2,I2θ1に差が無いが、流速Vが大流速となると、超音波検出信号I1θ2,I2θ1に差が発生するようになる。この例では、ステップST13で、制御部36は測定終了命令が有るか否かに対応して制御を分岐するが、測定終了命令が無い場合は、ステップST2に戻って制御部36は検出器1及び2の送受切り換え制御を実行する。例えば、検出器1を受信用から送信用に機能を切り換えると共に、検出器2を送信用から受信用に機能を切り換える。このように、検出器1及び2が、交互に、測定管3の管軸方向と略直交する方向に超音波を送信し、検出器1及び2が交互に他方の側からの超音波を受信するようになる。この例では、以上の送受信動作と並行して流速演算動作が以下に実行される。すなわち、ステップST8で受信部34は検出器1及び検出器2から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号SINを入力し、当該超音波検出信号SINを増幅してA/D変換部35に出力する。ステップST9でA/D変換部35は、増幅後の超音波検出信号SINをアナログディジタル変換し、A/D変換後の超音波検出データDINを信号角度変換部61に出力する。ステップST10で信号角度変換部61は、A/D変換部35から超音波検出データDIN=I2θ1及び、超音波検出データDIN=I1θ2を交互に入力する。信号角度変換部61では、例えば、ルックアップテーブルを参照して、当該超音波検出データDIN=I2θ1を検出器1の超音波の放射方向を示す放射角θx=θ1に変換し、当該超音波検出データDIN=I1θ2を検出器2の超音波の放射方向を示す放射角θx=θ2に交互に変換する。超音波検出データDIN=I2θ1には、検出器1の超音波の指向性変位成分が含まれ、超音波検出データDIN=I1θ2には検出器2の超音波の指向性変位成分が含まれている。ルックアップテーブルは、放射角θx=θ1と超音波検出データDIN=I2θ1との間の関係及び、放射角θx=θ2と超音波検出データDIN=I1θ2との間の関係とが予め求められ作成されている。ステップST11で演算部62は信号角度変換部61から交互に出力される検出器1の超音波の放射方向を示す放射角θx=θ1及び、検出器2の超音波の放射方向を示す放射角θx=θ2を入力し、超音波検出信号SINの受信強度を示す放射角θx=θ1,θ2から被測定流体の流速を演算逆算する。例えば、演算部62は、被測定流体が上流側から下流側へ測定管3内を流れる場合であって、測定管3の管軸方向における検出器1と検出器2との距離をLとし、測定管3の内径をDとし、被測定流体の流速0時の超音波の指向角をθとし、超音波の流体中の音速以下流体音速というをCとし、被測定流体の流速をVとして、当該流速Vの測定時の検出器1から送信される超音波の放射方向を示す放射角をθ1とし、被測定流体の任意の流速測定時の検出器2から送信される超音波の放射方向を示す放射角をθ2としたとき、1乃至3式、すなわち、θ=tan1L/D1θ1=tan1L-D/cosθ/C×V/D2θ2=tan1LD/cosθ/C×V/D3を演算する。なお、距離L,内径D,指向角θ,流体音速Cが既知であり、tan10°の三角比は0.176≒0.18である。演算部62は、放射角θx=θ1,θ2から流速Vを逆算するようになされる測定原理。この演算によって、検出器1及び検出器2から各々送信される超音波の指向性変位を利用して被測定流体の流速を測定できるようになる。しかも、検出器1及び検出器2の設置時、2つの送受信超音波振動子間における超音波のパルス経路の位置合わせを省略できる。そして、ステップST12で表示部18は表示データD18に基づいて流速Vや、流量Q等を表示する。流量Qは、測定管3の管断面積をAとすると、Q=AVで計算される。表示データD18は、流速Vや、流量Q等を表示するデータであって、制御部36から表示部18に出力される。その後、ステップST13で、制御部36は測定終了命令が有った場合は、超音波流量測定を終了する。このようにして、第1の実施例としての超音波流量計100及び流量測定方法によれば、測定管3の管軸方向と略直交する垂直方向から超音波を交互に送信する検出器1,2を備え、この検出器1,2に接続された演算手段30が検出器1,2から交互に得られる指向性変位成分を含む超音波検出信号SINを入力し、超音波検出信号SINの受信強度から被測定流体の流速Vを演算逆算するものである。この演算によって、検出器1,2から交互に送信される超音波の指向性変位を利用して被測定流体の流速Vや流量Qを測定できるようになる。しかも、検出器1,2の設置時、2つの検出器1,2間で超音波のパルス経路の位置合わせを省略できる。また、斜めに音波を入射させる超音波流量計に比べて、測定管3の管軸方向と略直交する垂直方向から超音波を各々送信するので、検出器1,2の寸法の影響を受けることがなくなる。大流速のとき超音波のパルス経路が変化するが、この超音波経路の変化分は、指向性の変位パラメータとして、超音波検出信号SINの受信強度に反映される。このため、大流速時、超音波検出信号SINの受信強度に反映された指向性変位から大流速を演算できるようになる。因みに配管寸法や検出器1,2の寸法にもよるが、市販の製品30m/s程度の約2倍程度の大流速が測定できるようになる。これにより、超音波の指向性変位を利用して被測定流体の流速Vや流量Qを測定する超音波流量計100を提供できるようになる。なお、演算手段30については、上述した放射角θx=θ1,θ2から流速Vを逆算する機能を有した制御部36に限られることはなく、第2の実施例に示すような超音波検出信号I2θ1及び超音波検出信号I1θ2の間の受信強度の比に対応して、被測定流体の流速Vを演算するように制御部36を構成してもよい。続いて、図7~図10を参照して、第2の実施例としての制御部36’の内部構成例について説明する。この例では、図4に示した演算手段30において、制御部36が制御部36’に置き換わって適用されるものである。図7に示す制御部36’は、演算部64及びメモリ部65を有して構成される。メモリ部65記憶部は演算部64に接続される。演算部64にはCPUや、DSP等が用いられる。メモリ部65には、流体音速C又は検出器1と検出器2との間の距離Lをパラメータとして、超音波検出信号I2θ1と超音波検出信号I1θ2との間の強度比に対応する被測定流体の流速Vとの関係が参照テーブルとして記憶されている。メモリ部65には例えば、読み出し専用メモリROM等が用いられる。ここで、図8を参照して、指向角10°のときの超音波検出信号I2θ1,I1θ2の受信強度比I2θ1/I1θ2と流速Vとの関係例について説明する。図8において、縦軸は被測定流体の流速V[m/s]である。流速Vは片対数目盛りで示している。横軸は、超音波検出信号I2θ1,I1θ2の受信強度比I2θ1/I1θ2である。受信強度比I2θ1/I1θ2は等分目盛りで示している。実線に黒塗り菱形印は指向角10°、内径D=1[m]、距離L=0.18[m]であって、流体音速が500[m/s]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線である。実線に黒塗り四角形印は指向角10°、内径D=1[m]、距離L=0.18[m]の場合であって、流体音速が1480[m/s]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線である。なお、温度が変わると流体音速Cが変わる。水0°C~100°Cにおいて、流体音速Cは7程度変化する。温度上昇で流体音速Cが早くなる。油は1桁異なる。この例では、流体音速=500[m/s]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線によれば、受信強度比I2θ1/I1θ2が1~5の範囲内で、流速Vが大きく変化している。グラフ図によれば、I2θ1/I1θ2が1で流速Vが2[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.2で流速Vが10[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.4で流速Vが20[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が2.05で流速Vが50[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が4.8で流速Vが100[m/s]である。また、流体音速=1480[m/s]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線によれば、受信強度比I2θ1/I1θ2が1~2の範囲内で、流速Vが大きく変化している。グラフ図によれば、I2θ1/I1θ2が1で流速Vが1~10[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.08で流速Vが20[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.6で流速Vが50[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が7.1で流速Vが100[m/s]である。このように、流速Vが大きくなれば、受信強度比I2θ1/I1θ2も大きくなる特質を利用して、受信強度比I2θ1/I1θ2から流速Vを求めるようになされる。続いて、図9を参照して、指向角10°における検出器1,2間の距離LをパラメータとしたIθ1/Iθ2と流速との間の関係例について説明する。図9において、縦軸は被測定流体の流速V[m/s]である。流速Vは片対数目盛りで示している。横軸は、超音波検出信号I2θ1,I1θ2の受信強度比I2θ1/I1θ2である。受信強度比I2θ1/I1θ2は等分目盛りで示している。実線に黒塗り菱形印は、指向角10°、内径D=1[m]、流体音速=1480[m/s]、距離L=0.18[m]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線である。実線に黒塗り四角印は、指向角10°、内径D=1[m]、流体音速=1480[m/s]、距離L=0.36[m]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線である。実線に黒塗り三角印は、指向角10°、内径D=1[m]、流体音速=1480[m/s]、距離L=0.58[m]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線である。この例で、距離L=0.18[m]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線によれば、受信強度比I2θ1/I1θ2が1~2の範囲内で、流速Vが大きく変化している。グラフ図によれば、I2θ1/I1θ2が1で流速Vが1~10[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.08で流速Vが20[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が2.8で流速Vが50[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が6.6で流速Vが100[m/s]である。また、距離L=0.36[m]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線によれば、受信強度比I2θ1/I1θ2が1~3の範囲内で、流速Vが大きく変化している。グラフ図によれば、I2θ1/I1θ2が1で流速Vが1~2[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.08で流速Vが5[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.5で流速Vが10[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が2.8で流速Vが20[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が3で流速Vが100[m/s]である。更に、距離L=0.58[m]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線によれば、受信強度比I2θ1/I1θ2が1~5の範囲内で、流速Vが大きく変化している。グラフ図によれば、I2θ1/I1θ2が1で流速Vが1~2[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.08で流速Vが5[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.5で流速Vが10[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が2.8で流速Vが20[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が3で流速Vが100[m/s]である。更に、距離L=0.58[m]時の流速V対受信強度比I2θ1/I1θ2の関係曲線によれば、受信強度比I2θ1/I1θ2が1~5の範囲内で、流速Vが大きく変化している。グラフ図によれば、I2θ1/I1θ2が1で流速Vが1[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が1.5で流速Vが5[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が2.8で流速Vが10[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が4.8で流速Vが20[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が2.2で流速Vが50[m/s]であり、I2θ1/I1θ2が5で流速Vが100[m/s]である。このように流速Vが大きくなれば、受信強度比I2θ1/I1θ2も大きくなる特質を利用して、受信強度比I2θ1/I1θ2から流速Vを求めるようになされる。続いて、図10を参照して、第2の実施例に係る超音波流量計100における動作例について説明する。この例では、図10に示すフローチャートのステップST10’及びST11’を、図6に示したフローチャートのステップST10及びST11に置き換えて参照されたい。なお、他の動作は、第1の実施例と同様であるので、その説明を省略する。この例では、第1の実施例で説明したステップST9で、A/D変換部35が増幅後の超音波検出信号SINをアナログディジタル変換し、A/D変換後の超音波検出データDINを図7に示した演算部64に出力する。その後、ステップST10’で演算部64は、検出器1の超音波の指向性変位成分を含む超音波検出データDIN=I2θ1をA/D変換部35から入力し、交互に検出器2の超音波の指向性変位成分を含む超音波検出データDIN=I1θ2をA/D変換部35から入力し、超音波検出データDIN=I2θ1及び超音波検出データDIN=I1θ2の間の受信強度比I2θ1/I1θ2を演算する。そして、ステップST11’で演算部64は、超音波検出データDIN=Iθ1及び超音波検出データDIN=Iθ2の間の強度比をアドレスにして、超音波検出データDIN=I2θ1及び超音波検出データDIN=I1θ2の間の受信強度比I2θ1/I1θ2に対応する被測定流体の流速Vをメモリ部65から読み出すようになされる。メモリ部65には、図8又は図9に示した関係曲線を参照テーブル化したルックアップテーブルが格納されている。その後、第1の実施例で説明したステップST12で、表示部18が表示データD18に基づいて流速Vや、流量Q等を表示する。このように、第2の実施例としての超音波流量計100によれば、演算手段30に制御部36’を備え、超音波検出データDIN=I2θ1,I1θ2の間の受信強度比I2θ1/I1θ2を演算し、図8及び図9に示した関係曲線から流速Vを読み出すようにメモリ部65を制御する。この制御によって、検出器1,2から交互に送信される超音波の指向性変位を利用して被測定流体の流速Vや流量Qを測定できるようになる。しかも、第1の実施例と同様な効果に加えて、放射角θx=θ1、θ2の演算を省略できるようになる。なお、流速Vが小さい例えば、30ms未満ときは、従来技術のように通過時間差法に切り換え、そのままの超音波検出データDIN=I2θ1,I1θ2の入力波形を使用して時間差を見て流速Vを求めるようにしてもよい。"