"複数の無線通信方式のいずれかを選択することにより無線通信を行う通信端末において、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別手段と、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別手段により識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択手段と、前記選択手段より選択された無線通信方式を示す通知情報を、前記通信端末の待受け状態の優先度管理を行う通信制御装置に送信する通知手段と、前記通知手段により送信された通知情報に対する応答として、前記通信制御装置から指示情報を受信し、前記指示情報に従い待受け状態に用いる無線通信方式を変更する変更手段とを備える通信端末。複数の無線通信方式のいずれかを選択することにより無線通信を行う通信端末において、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別手段と、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別手段により識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択手段と、前記選択手段より選択された無線通信方式を、待受け状態に用いる無線通信方式として設定する設定手段と、を備える通信端末。前記サービス管理テーブルは、前記通信端末が実行することができるサービスのそれぞれが起動する毎に起動頻度を加算して、サービスごとに区別して記憶することを特徴とする請求項1または2に記載の通信端末。前記優先度管理テーブルは、サービス別に、複数ある無線通信方式のそれぞれの優先順位を記憶することを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の通信端末。前記選択手段は、前記サービス管理テーブル、および前記優先度管理テーブルに基づいて選択した無線通信方式を選択できなかった場合は、つぎの優先順にあたる無線通信方式を選択することを特徴とする請求項4に記載の通信端末。前記優先度管理テーブルは、該当サービスが利用できない無線通信方式は選択不可を示す情報を対応づけて記憶することを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の通信端末。前記優先度管理テーブルは、通信端末が在圏する通信エリアによって切替え可能とすることを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の通信端末。選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別手段と、前記通信端末からの依頼に基づいて、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別手段により識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択手段と、前記選択手段より選択された無線通信方式を示す指示情報を前記通信端末に送信して、前記通信端末における待受け状態に用いる無線通信方式を指示する優先度指示手段を備える通信制御装置。選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別手段と、前記通信端末からの依頼に基づいて、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別手段により識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択手段と、前記通信端末から優先待受けに用いる無線通信方式の選択要求に応じて、前記選択手段により選択された無線通信方式を示す情報を含んだ応答メッセージを前記通信端末に通知する優先度通知手段を備える通信制御装置前記選択手段より選択された無線通信方式を記憶する記憶手段をさらに備え、前記優先度通知手段は、前記記憶手段に記憶された無線通信方式を示す情報を前記通信端末に通知することを特徴とする請求項9に記載の通信制御装置。前記サービス管理テーブルは、前記通信端末が実行することができるサービスのそれぞれが起動する毎に起動頻度を加算して、サービスごとに区別して記憶することを特徴とする請求項8から10のいずれか一項に記載の通信制御装置。前記優先度管理テーブルは、サービス別に、複数ある無線通信方式のそれぞれの優先順位を記憶することを特徴とする請求項8から11のいずれか一項に記載の通信制御装置。前記選択手段は、前記サービス管理テーブル、および前記優先度管理テーブルに基づいて選択した無線通信方式を選択できなかった場合は、つぎの優先順にあたる無線通信方式を選択することを特徴とする請求項8から12のいずれか一項に記載の通信制御装置。前記優先度管理テーブルは、該当サービスが利用できない無線通信方式は選択不可を示す情報を対応づけて記憶することを特徴とする請求項8から13のいずれか一項に記載の通信制御装置。前記優先度管理テーブルは、通信端末が在圏する通信エリアによって切替え可能とすることを特徴とする請求項8から14のいずれか一項に記載の通信制御装置。選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、を有し、複数の無線通信方式のいずれかを選択することにより無線通信を行う通信端末の通信制御方法において、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別ステップと、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別ステップにより識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択ステップと、前記選択ステップより選択された無線通信方式を示す通知情報を、前記通信端末の待受け状態の優先度管理を行う通信制御装置に送信する通知ステップと、前記通知ステップにより送信された通知情報に対する応答として、前記通信制御装置から指示情報を受信し、前記指示情報に従い待受け状態に用いる無線通信方式を変更する変更ステップとを備える通信制御方法。選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、を有し、複数の無線通信方式のいずれかを選択することにより無線通信を行う通信端末の通信制御方法において、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別ステップと、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別ステップにより識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択ステップと、前記選択ステップより選択された無線通信方式を、待受け状態に用いる無線通信方式として設定する設定ステップと、を備える通信制御方法。選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、を有し、通信端末に対する通信制御を行う通信制御装置における通信制御方法において、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別ステップと、前記通信端末からの依頼に基づいて、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別ステップにより識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択ステップと、前記選択ステップより選択された無線通信方式を示す指示情報を前記通信端末に送信して、前記通信端末における待受け状態に用いる無線通信方式を指示する優先度指示ステップを備える通信制御方法。選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、を有し、通信端末に対する通信制御を行う通信制御装置における通信制御方法において、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別ステップと、前記通信端末からの依頼に基づいて、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別ステップにより識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択ステップと、前記通信端末から優先待受けに用いる無線通信方式の選択要求に応じて、前記選択ステップにより選択された無線通信方式を示す情報を含んだ応答メッセージを前記通信端末に通知する優先度通知ステップを備える通信制御方法。しかしながら、標準規格で定められている方式では、必ずしもユーザの利用形態に準じた最適な無線通信方式の選択が行われるわけではない。また、特許文献1に記載の技術においても、同様に、ユーザの利用形態を考慮することなく、無線通信方式の選択が行われている。よって、特許文献1および非特許文献1のいずれに記載の技術においても、サービス起動時に無線通信方式の切替処理が発生する割合が高くなり、無線通信処理が遅延することになる。これはサービス低下につながる。また、上述文献に記載された方法で無線通信方式が選択されると、利用したいサービスに制限が課される場合があり得る。そこで、本発明においては、ユーザが利用することができるサービスに対応した最適な無線通信方式への自動的な切り替えを可能にする通信端末および通信制御方法を提供することを目的とする。上述の課題を解決するために、本発明の通信端末は、複数の無線通信方式のいずれかを選択することにより無線通信を行う通信端末において、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別手段と、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別手段により識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択手段と、前記選択手段より選択された無線通信方式を示す通知情報を、前記通信端末の待受け状態の優先度管理を行う通信制御装置に送信する通知手段と、前記通知手段により送信された通知情報に対する応答として、前記通信制御装置から指示情報を受信し、前記指示情報に従い待受け状態に用いる無線通信方式を変更する変更手段とを備えている。また、本発明の通信制御方法は、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、を有し、複数の無線通信方式のいずれかを選択することにより無線通信を行う通信端末の通信制御方法において、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別ステップと、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別ステップにより識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択ステップと、前記選択ステップより選択された無線通信方式を示す通知情報を、前記通信端末の待受け状態の優先度管理を行う通信制御装置に送信する通知ステップと、前記通知ステップにより送信された通知情報に対する応答として、前記通信制御装置から指示情報を受信し、前記指示情報に従い待受け状態に用いる無線通信方式を変更する変更ステップとを備えている。この発明によれば、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別し、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルに基づいて、識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する。そして、選択された無線通信方式を示す通知情報を、通信端末の待受け状態の優先度管理を行う通信制御装置に送信し、送信された通知情報に対する応答として、通信制御装置から指示情報を受信し、指示情報に従い待ち受けに用いる無線通信方式を変更する。これにより、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態における無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。また、本発明の通信端末は、複数の無線通信方式のいずれかを選択することにより無線通信を行う通信端末において、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別手段と、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別手段により識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択手段と、前記選択手段より選択された無線通信方式を、待受け状態に用いる無線通信方式として設定する設定手段と、を備えている。また、本発明の通信制御方法は、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、を有し、複数の無線通信方式のいずれかを選択することにより無線通信を行う通信端末の通信制御方法において、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別ステップと、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別ステップにより識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択ステップと、前記選択ステップより選択された無線通信方式を、待受け状態に用いる無線通信方式として設定する設定ステップと、を備えている。この発明によれば、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別し、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルに基づいて、識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択し、選択された無線通信方式を、待受け状態の無線通信方式として設定する。これにより、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態における無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。また、本発明の通信端末において、前記サービス管理テーブルは、前記通信端末が実行することができるサービスのそれぞれが起動する毎に起動頻度を加算して、サービスごとに区別して記憶することが好ましい。この発明によれば、サービスの利用頻度を適宜更新しているため、待受け状態における無線通信方式を適切に選択することができる。また、本発明の通信端末において、前記優先度管理テーブルは、サービス別に、複数ある無線通信方式のそれぞれの優先順位を記憶することが好ましい。この発明によれば、無線通信方式に優先順位をつけているため、その状況に応じた無線通信方式を選択することができる。また、本発明の通信端末において、前記選択手段は、前記サービス管理テーブル、および前記優先度管理テーブルに基づいて選択した無線通信方式を選択できなかった場合は、つぎの優先順にあたる無線通信方式を選択することが好ましい。この発明によれば、無線通信方式に優先順位をつけているため、選択した無線通信方式を選択不可となった場合でも、次点の無線通信方式を選択させることができる。よって、利用不可の無線通信方式を選択することができる。また、本発明の通信端末において、前記優先度管理テーブルは、該当サービスが利用できない無線通信方式は選択不可を示す情報を対応づけて記憶することが好ましい。この発明によれば、サービスに適さない無線通信方式を選択させることがない。よって、利用不可の無線通信方式を選択させることがなく、適切な無線通信方式を選択することができる。例えば、利用サービスとして音声通話が多い場合に、音声通話に適さないとされる無線LANなどの無線通信方式を選択することがない。また、本発明の通信端末において、前記優先度管理テーブルは、通信端末が在圏する通信エリアによって切替え可能とすることが好ましい。この発明によれば、通信エリアによって優先度管理テーブルが備えられ、それに応じて切り替え可能にさせるため、通信エリアに則した無線通信方式を選択させることができる。例えば、無線LAN環境にない通信エリアにいる場合に、無線LANを選択可能にさせたり、または優先順位を高くしても、無線LANを利用した通信を行うことができないため、結果的に待受け状態における無線通信方式の切り替えを増加させてしまう。本発明においては、このような状況にあっても、適切な優先度管理テーブルに切り替えることができ、より適切な無線通信方式を選択することができる。また、本発明の通信制御装置において、選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別手段と、前記通信端末からの依頼に基づいて、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別手段により識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択手段と、前記選択手段より選択された無線通信方式を示す指示情報を前記通信端末に送信して、前記通信端末における待受け状態に用いる無線通信方式を指示する優先度指示手段を備えている。また、本発明の通信制御方法は、選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、を有し、通信端末に対する通信制御を行う通信制御装置における通信制御方法において、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別ステップと、前記通信端末からの依頼に基づいて、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別ステップにより識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択ステップと、前記選択ステップより選択された無線通信方式を示す指示情報を前記通信端末に送信して、前記通信端末における待受け状態に用いる無線通信方式を指示する優先度指示ステップとを備えている。この発明によれば、選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別し、通信端末からの依頼に基づいて、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルに基づいて、識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択し、選択された無線通信方式を示す指示情報を通信端末に送信して、前記通信端末における待受け状態に用いる無線通信方式を指示する。これにより、通信端末は、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態における無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。また、本発明の通信制御装置は、選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別手段と、前記通信端末からの依頼に基づいて、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別手段により識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択手段と、前記通信端末から優先待受けに用いる無線通信方式の選択要求に応じて、前記選択手段により選択された無線通信方式を示す情報を含んだ応答メッセージを前記通信端末に通知する優先度通知手段を備えている。また、本発明の通信制御方法は、選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルと、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルと、を有し、通信端末に対する通信制御を行う通信制御装置における通信制御方法において、前記サービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別する識別ステップと、前記通信端末からの依頼に基づいて、前記優先度管理テーブルに基づいて、前記識別ステップにより識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する選択ステップと、前記通信端末から優先待受けに用いる無線通信方式の選択要求に応じて、前記選択ステップにより選択された無線通信方式を示す情報を含んだ応答メッセージを前記通信端末に通知する優先度通知ステップとを備えている。この発明によれば、選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末における利用頻度を記憶するサービス管理テーブルから利用頻度が最も高い一のサービスを識別し、通信端末からの依頼に基づいて、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブルに基づいて、識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する。そして、通信端末から優先待受けに用いる無線通信方式の選択要求に応じて、選択された無線通信方式を示す情報を含んだ応答メッセージを通信端末に通知する。これにより、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態における無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。また、本発明の通信制御装置は、前記選択手段より選択された無線通信方式を記憶する記憶手段をさらに備え、前記優先度通知手段は、前記記憶手段に記憶された無線通信方式を示す情報を前記通信端末に通知することが好ましい。この発明によれば、無線通信方式を示す情報を通信端末に通知することができ、通信端末から優先待ち受けの選択要求を受けると、即座に無線通信方式を通知することができる。また、本発明の通信制御装置において、前記サービス管理テーブルは、前記通信端末が実行することができるサービスのそれぞれが起動する毎に起動頻度を加算して、サービスごとに区別して記憶することが好ましい。この発明によれば、サービスの利用頻度を適宜更新しているため、待受け状態における無線通信方式を適切に選択することができる。また、本発明の通信制御装置において、前記優先度管理テーブルは、サービス別に、複数ある無線通信方式のそれぞれの優先順位を記憶することが好ましい。この発明によれば、無線通信方式に優先順位をつけているため、その状況に応じた無線通信方式を選択することができる。また、本発明の通信制御装置において、前記選択手段は、前記サービス管理テーブル、および前記優先度管理テーブルに基づいて選択した無線通信方式を選択できなかった場合は、つぎの優先順にあたる無線通信方式を選択することが好ましい。この発明によれば、無線通信方式に優先順位をつけているため、選択した無線通信方式を選択不可となった場合でも、次点の無線通信方式を選択させることができる。よって、利用不可の無線通信方式を選択することができる。また、本発明の通信制御装置において、前記優先度管理テーブルは、該当サービスが利用できない無線通信方式は選択不可を示す情報を対応づけて記憶することが好ましい。この発明によれば、サービスに適さない無線通信方式を選択させることがない。よって、利用不可の無線通信方式を選択させることがなく、適切な無線通信方式を選択することができる。例えば、利用サービスとして音声通話が多い場合に、音声通話に適さないとされる無線LANなどの無線通信方式を選択することがない。また、本発明の通信制御装置において、前記優先度管理テーブルは、通信端末が在圏する通信エリアによって切替え可能とすることが好ましい。本発明によれば、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態における無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。添付図面を参照しながら本発明の実施形態を説明する。可能な場合には、同一の部分には同一の符号を付して、重複する説明を省略する。<第一の実施形態>図1は、本実施形態の通信端末100の機能構成を示すブロックズである。この通信端末100は、通信部101、音声通話部101a、TV電話部101b、メーラ101c、フルブラウザ101d、頻度加算部102、サービス管理テーブル103、識別部104、優先度管理テーブル105、選択部106、および無線通信方式切替部107を含んで構成されている。この通信端末100は、図2は、通信端末100のハードウェア構成図である。図1に示される通信端末100は、物理的には、図2に示すように、CPU11、主記憶装置であるRAM12及びROM13、入力デバイスであるキーボード及びマウス等の入力装置14、ディスプレイ等の出力装置15、ネットワークカード等のデータ送受信デバイスである通信モジュール16、ハードディスク等の補助記憶装置17などを含むコンピュータシステムとして構成されている。図1において説明した各機能は、図2に示すCPU11、RAM12等のハードウェア上に所定のコンピュータソフトウェアを読み込ませることにより、CPU11の制御のもとで入力装置14、出力装置15、通信モジュール16を動作させるとともに、RAM12や補助記憶装置17におけるデータの読み出し及び書き込みを行うことで実現される。以下、図に示す機能ブロックに基づいて、各機能ブロックを説明する。通信部101は、音声通話部101aからフルブラウザ101dによる制御にしたがって、無線通信ネットワークを介して外部端末と通信を行う部分であり、複数の無線通信方式を適宜選択して切換えて通信を実行することができる。例えば、LTEにより無線通信を行ったり、W-CDMAにより無線通信を行うことができる。音声通話部101aは、通信部101を用いて音声通話を行う部分である。TV電話部101bは、通信部101を用いてTV電話通信を行う部分である。メーラ101cは、通信部101を用いて、電子メールの送受信を行う部分である。フルブラウザ101dは、通信部101を用いて、インターネット上に配置されている各サイトにアクセスして、各種情報を閲覧可能に取得する部分である。頻度加算部102は、通信部101による通信が発生した場合に、通信部101がどのサービスを利用したか判断し、サービス管理テーブル103の各種サービスの利用頻度に対して加算処理することで、サービス管理テーブル103の各種サービスの利用頻度を更新する部分である。すなわち、頻度加算部102は、通信部101において、音声通話部101a、TV電話部101b、メーラ101c、およびフルブラウザ101dのいずれによるサービスが実行されたかを判断し、そのサービスの利用頻度に1加算して、サービス管理テーブル103に記憶させる部分である。サービス管理テーブル103は、通信端末100において使用されたサービスの利用頻度を記憶する部分である。図3に、サービス管理テーブル103に記憶されている管理情報の説明図を示す。図3に示されているとおり、サービスごとに、その利用頻度が対応づけて記憶されている。例えば、図3において、サービスS1:音声通話、サービスS2:TV電話、サービスS3:メール、サービスS4:ブラウザ閲覧として規定されており、それぞれ、利用頻度は、サービスS1:15回、サービスS2:2回,サービスS3:5回,サービスS4:4回として記憶されている。この図3の例においては、音声通話の利用頻度が多いことが示されている。識別部104は、サービス管理テーブル103において記憶されているサービスの利用頻度のうち、どのサービスの利用頻度が高いものか識別する部分である。図3の例においては、上述の通り、音声通話がその利用頻度が高いと識別される。さらに詳細には、識別部104は、サービス管理テーブル103において、最も利用頻度が高いサービスを利用頻度高として記憶しておく。一方で、サービス管理テーブル103は通信部101による通信処理が実行されるごとに、その利用頻度は更新されている。そして、サービス管理テーブル103における更新処理された結果、識別部104は、サービス管理テーブル103における実際の利用頻度が最も高いサービスの利用頻度が、すでに利用頻度高として記憶していたサービスの利用頻度よりN回以上多いか否かを判断する。ここでN回以上多いと判断できると、サービス管理テーブル103において実際に最も利用頻度が高いサービスを利用頻度高として設定し、記憶する。このように、N回以上の差分があった場合に、初めて利用頻度高としておくことで、より確実に利用頻度高と判断することができる。すなわち、その差分が小さい、または0であった場合には、利用頻度高であるサービスを変更しない。なお、この選択部106は、通信部101による通信が発生したときごとに、サービスの利用頻度を識別し、選択部106にその旨を通知してもよいし、予め所定周期で識別処理をしておいて、選択部106に渡すべき情報として一時的に利用頻度の高いサービスを保持してもよい。優先度管理テーブル105は、サービスごとにどの無線通信方式を優先して、待受け状態において起動させておくか、サービスと無線通信方式とを優先順位をつけて記憶する部分である。図4は、その優先度管理テーブル105の具体例を示す説明図である。図4に示されているとおり、優先度管理テーブル105は、無線通信方式とサービスとからマトリクスを組んだ表を示したものであって、サービスごとに、どの無線通信方式を優先的に使用するか、その優先順位を記述している。例えば、図4においては、サービスとして、音声通話、TV電話、メール、およびフルブラウザが記述されており、無線通信方式として、W-CDMA、GSM、LTE、およびWiFiが記述されている。そして、これら組み合わせにおける優先順位が記述されている。音声通話とW-CDMAとの組み合わせにおける優先順位は、3であり、GSMとの組み合わせにおける優先順位は、2であり、LTEとの組み合わせにおける優先順位は、1であり、WiFiとの組み合わせにおける優先順位は、0である。そして、ここでは、数値が大きいほどその優先順位は高いことを示しており、図4における音声通話については、W-CDMAを優先的に利用させるようにしている。なお、優先順位として0が記述されているものについては、利用不可であることを示している。例えば、音声通話とWiFiとの組み合わせは利用不可であることを示している。なお、この優先度管理テーブル105は、通信エリアごとに切り替えて用いられるようにしてもよい。すなわち、優先度管理テーブル105は、予め定められた通信エリアに対応して、複数備えられており、その優先順位も通信エリアに対応して異なっている。例えば、無線LAN環境がない通信エリアに対応づけられている優先度管理テーブル105は、無線LANを選択不可と設定されているか、若しくは、その優先順位は下位に設定されている。そして、選択部106は、通信エリアに応じていずれの優先度管理テーブル105を利用するか選択することができる。これにより、適切な無線通信方式を選択することができる。選択部106は、音声通話中などの非アイドル状態から音声通話終了して待機状態となるアイドル状態に遷移した場合に、識別部104において識別されたサービスと優先度管理テーブル105とに基づいて、一の無線通信方式を選択する部分である。すなわち、選択部106は、識別部104において利用頻度が高いと識別されたサービスについて、優先順位が最も高い一の無線通信方式を、優先度管理テーブル105を参照して、抽出する。選択部106は、選択した無線通信方式を示す情報を無線通信方式切替部107に出力する。なお、この選択部106の処理は、非アイドル状態からアイドル状態に遷移したタイミングで動作してもよいし、非アイドル状態において予め選択処理を実行して、その情報のみを保持しておいてもよい。また、選択部106は、選択した一の無線通信方式が、通信端末100が実行することができない無線通信方式であった場合、当該一の無線通信方式のつぎに優先順位の高い無線通信方式を選択するようにすることが好ましい。例えば、あるサービスに対する通信規制があったり、選択した無線通信方式の電波状況が悪かったりする場合、次点に設定されている無線通信方式に、設定しなおすようにすることが好ましい。無線通信方式切替部107は、選択部106において選択された無線通信方式を示す情報を受信し、当該無線通信方式に切換える部分である。通信部101は、無線通信方式切替部107において切替処理された無線通信方式でアイドル状態となり、待ち受け処理を行うことになる。このようにして、サービスの利用頻度に応じてアイドル状態における無線通信方式を適切に切り替えて、待ち受け処理を効率的に実行せしめることができる。つぎに、このように構成された通信端末100の無線通信方式の切替処理について説明する。図5は、通信端末100の無線通信方式の切替処理を示すフローチャートである。非アイドル状態からアイドル状態に、その通信部101の動作状態が遷移するとS101、識別部104によりサービス管理テーブル103が参照され、利用頻度高であるサービスが識別される。そして、識別部104において、そのサービスと、サービス管理テーブル103における実際の利用頻度が最も高いサービスとが比較され、実際の利用頻度がN回以上多いか否かが判断されるS102。そして、識別部104により、実際の利用頻度がN回以上多いと判断されると、サービス管理テーブル103において実際に利用頻度が最も高いサービスが利用頻度高に、識別部104内において再設定されるS103。つぎに、選択部106により、優先度管理テーブル105が参照され、識別部104内において設定されている利用頻度高であるサービスにおいて、優先度が最も高い無線通信方式が選択されるS104。そして、無線通信方式切替部107により、通信部101は、選択部106において選択された無線通信方式に切り替えられS105、その無線通信方式で待機状態アイドル状態となる。また、S102において、サービス管理テーブル103において実際の利用頻度がN回以上多いと判断されない場合には、待機状態における無線通信方式を切り替えることなく、処理を終了する。このような処理をすることにより、図6に示されるような無線通信方式の切り替えタイミングにおいて、その切替処理を軽減することができる。図6aは、従来における無線通信方式の切り替えを示すタイミングチャートであり、図6bが、本実施形態を適用した無線通信方式の切り替えを示すタイミングチャートである。図6aにおいては、アイドル状態の無線通信方式としてLTEを設定した場合のタイミングチャートを示しており、切り替えが頻繁に行われていることが示されている。一方で、図6bにおいては、アイドル状態の無線通信方式として、利用頻度の多いサービスに応じた無線通信方式を設定した場合のタイミングチャートである。図6bに示されるように、ここではサービスとして電話通信の利用頻度が他のサービスより多かったため、電話通信に適した無線通信方式であるW-CDMAを、アイドル状態の無線通信方式に設定している。このように処理することで、無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。なお、本実施形態においては、メールサービスS2についても、W-CDMAを適用できるため、切り替え処理をしておらず、結果的に、切り替え処理は無しとなっている。つぎに、本実施形態の変形例について説明する。図7は、変形例における通信端末100の処理を示すフローチャートである。図7に示されるように、まず、非アイドル状態からアイドル状態に遷移したタイミングで、現在、利用頻度高と識別部104内において設定されているサービスの利用頻度と、実際にサービス管理テーブル103において利用頻度が最も高いサービスの利用頻度とを比較し、実際の利用頻度が最も高いサービスの利用頻度がN回以上多い場合には、そのサービスが利用頻度高に設定され、そのサービスの優先度が高い無線通信方式が選択されるS101~S104。これは上述本実施形態と同様の処理である。つぎに、選択された無線通信方式は通信端末100において利用可能であるか、選択部106において判断される。例えば、通信部101において受信される報知情報に基づいて、選択した無線通信方式による通信が規制対象となっているか、また無線通信品質電波強度や、パケットロス値などが所定値以下であるか、が選択部106において判断されるS205。ここで、選択部106により利用可であると判断されると、無線通信方式切替部107により、通信部101に対して無線通信方式の切替処理がなされるS207。また、選択部106により利用不可であると判断されると、次点となる無線通信方式が選択され、同様に利用の可否の判断が再度なされるS206、S104。そして、次点となる無線通信方式が利用可能であると判断されるとS205、無線通信方式切替部107により、通信部101に対して無線通信方式の切替処理がなされるS207。このようにして、無線通信方式の切替処理を行う際に、実行できない無線通信方式が選択されてしまっても、次点となる無線通信方式を選択することができ、通信不可の無線通信方式を選択することが無くなる。つぎに、本実施形態の通信端末100の作用効果について説明する。この通信端末100によれば、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブル103およびサービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブル105を備える。そして、識別部104は、サービス管理テーブル103から利用頻度が最も高い一のサービスを識別し、選択部106は、優先度管理テーブルに基づいて、識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する。無線通信方式切替部107は、選択部106により選択された無線通信方式を待受け状態に用いる無線通信方式として設定する。これにより、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態における無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。さらに、本実施形態においては、通信端末100内において全ての処理を完結しているため、ネットワーク側においてユーザ利用の状況などを管理する必要がなく、その負担を軽減することができる。また、この通信端末100によれば、頻度加算部102が、サービス管理テーブル103により記憶されているサービスの利用頻度を適宜更新しているため、待受け状態における無線通信方式を適切に選択することができる。また、この通信端末100によれば、優先度管理テーブル105は、無線通信方式に優先順位をつけて記憶しているため、その状況に応じた無線通信方式を選択することができる。例えば、選択部106は、選択した無線通信方式を選択不可と判断できた場合でも、次点の無線通信方式を選択させることができる。よって、利用不可の無線通信方式を選択することができる。また、この通信端末100によれば、優先度管理テーブル105は、サービスが利用できない無線通信方式は、選択不可を示す情報を記憶している。これにより、選択部106は、サービスに適さない無線通信方式を選択させることがない。よって、利用不可の無線通信方式を選択させることがなく、適切な無線通信方式を選択することができる。例えば、利用サービスとして音声通話が多い場合に、音声通話に適さないとされる無線LANなどの無線通信方式を選択することがない。また、通信端末100によれば、通信エリアによって優先度管理テーブル105が備えられ、通信端末100が在圏する通信エリアに応じて切り替え可能にさせるため、通信エリアに則した無線通信方式を選択させることができる。例えば、無線LAN環境にない通信エリアにいる場合に、無線LANを選択可能にさせたり、または優先順位を高くしても、無線LANを利用した通信を行うことができないため、結果的に待受け状態における無線通信方式の切り替えを増加させてしまう。本発明においては、このような状況にあっても、適切な優先度管理テーブル105に切り替えることができ、より適切な無線通信方式を選択することができる。<第二の実施形態>つぎに、第二の実施形態について説明する。第一の実施形態の通信端末100は、その通信端末100内において無線通信方式を選択し、切替処理を実行していた。これに対して、第二の実施形態の通信端末100aは、通信端末100a内で選択した無線通信方式を示した通知情報を、無線通信ネットワーク内に配置されているサーバ若しくは交換機に通知する。そして、この通知情報を受け取ったサーバ若しくは交換機は、無線通信方式の切替指示を通信端末100aに送信し、通信端末100aは、当該切替指示を受信すると、その指示に従って、無線通信方式の切替処理を行う。以下、具体的に説明する。図8は、第二の実施形態の通信端末100aの機能を示すブロック図である。図8に示されるとおり、この通信端末100aは、通信部101x、音声通話部101a、TV電話部101b、メーラ101c、フルブラウザ101d、頻度加算部102、サービス管理テーブル103、識別部104、優先度管理テーブル105、選択部106a、および無線通信方式切替部107を含んで構成されている。以下、第一の実施形態の通信端末100と相違する構成について説明する。選択部106aは、識別部104により識別されたサービスおよび優先度管理テーブル105に基づいて、一の無線通信方式を選択し、その選択した一の無線通信方式を示す通知情報を通信部101xに送信する。通信部101xは、選択部106aから受け取った通知情報を、無線通信ネットワークNWに配置されているサーバ若しくは交換機に送信する。これらサーバ若しくは交換機は、その通知情報に基づいた、無線通信方式の切替指示のための指示情報を生成し、通信端末100aに送信する。通信部101xは、サーバ若しくは交換機から送信された指示情報を受信し、これを無線通信方式切替部107に出力し、無線通信方式切替部107は、その指示情報に基づいて、通信部101xのアイドル状態における無線通信方式を切り替える処理を行う。このようにして、無線通信ネットワークからの指示情報に基づいて通信端末100aは、無線通信方式の切替制御を行うことができる。つぎに、この通信端末100aの処理について説明する。図9は、第二の実施形態の通信端末100aの無線通信方式の切替処理を示すフローチャートである。まず、非アイドル状態からアイドル状態に遷移したタイミングで、現在、利用頻度高と識別部104内において設定されているサービスの利用頻度と、実際にサービス管理テーブル103において利用頻度が最も高いサービスの利用頻度とを比較し、実際の利用頻度が最も高いサービスの利用頻度がN回以上多い場合には、そのサービスが利用頻度高に設定され、そのサービスの優先度が高い無線通信方式が選択されるS101~S104。ここまでは、第一の実施形態と同様の処理である。そして、選択部106aにおいて選択された無線通信方式を示した通知情報は、通信部101xにより無線通信ネットワークに配置されているサーバ若しくは交換機に送信されるS105a。サーバ若しくは交換機においては、通知情報に基づいて指示情報を生成し、通信端末100aに生成した指示情報を送信する。通信端末100aにおいては、無線通信方式切替部107により、サーバ若しくは交換機から受信した指示情報に基づいて、待ち受け時に利用する無線通信方式が切り替えられるS106。このようにして、サーバからの制御により無線通信方式の切替が行われる。つぎに、本実施形態の変形例について説明する。図10は、変形例における通信端末100aの処理を示すフローチャートである。図10に示されるように、まず、非アイドル状態からアイドル状態に遷移したタイミングで、現在、利用頻度高と識別部104内において設定されているサービスの利用頻度と、実際にサービス管理テーブル103において利用頻度が最も高いサービスの利用頻度とを比較し、実際の利用頻度が最も高いサービスの利用頻度がN回以上多い場合には、そのサービスが利用頻度高に設定され、そのサービスの優先度が高い無線通信方式が選択されるS101~S104。これは上述本実施形態と同様の処理である。つぎに、選択された無線通信方式は通信端末100aにおいて利用可能であるか、選択部106aにおいて判断される。例えば、通信部101xにおいて受信される報知情報に基づいて、選択した無線通信方式による通信が規制対象となっているか、また無線通信品質電波強度や、パケットロス値などが所定値以下であるか、が選択部106aにおいて判断されるS305。ここで、選択部106aにより利用可であると判断されると、その無線通信方式を示した通知情報が、無線通信ネットワークに配置されているサーバ若しくは交換機に送信されるS307。また、選択部106aにより利用不可であると判断されると、次点となる無線通信方式が選択され、同様に利用の可否の判断が再度なされるS306、S104。そして、次点となる無線通信方式が利用可能であると判断されるとS305、通信部101xにより、無線通信ネットワークに配置されているサーバ若しくは交換機に、その無線通信方式を示す通知情報が送信されるS307。サーバ若しくは交換機においては、送信された通知情報に基づいて指示情報を生成し、生成した指示情報を通信端末100aに送信する。通信端末100aにおいては、無線通信方式切替部107により、サーバ若しくは交換機から受信した指示情報に基づいて、待ち受け時に利用する無線通信方式が切り替えられるS308。このようにして、サーバからの制御により無線通信方式の切替が行われる。つぎに、本実施形態の通信端末100aの作用効果について説明する。この通信端末100aによれば、選択された無線通信方式を用いたサービスの利用頻度を記憶するサービス管理テーブル103およびサービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブル105を備える。そして、識別部104は、選択部106aによりサービス管理テーブル103から利用頻度が最も高い一のサービスを識別し、選択部106aは、優先度管理テーブル105に基づいて、識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する。そして、通信部101xは、選択部106aにより選択された無線通信方式を示す通知情報を、通信端末100の待受け状態の優先度管理を行う通信制御装置図示せずに送信し、送信された通知情報に対する応答として、通信制御装置から指示情報を受信する。無線通信方式切替部107は、指示情報に従い待受け状態に用いる無線通信方式を変更する。これにより、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態に用いる無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。さらに本実施形態においては、一旦ネットワーク上に配置されている通信制御装置に、選択した無線通信方式を通知し、当該通信制御装置から切り替えための指示情報を受信することにより、無線通信方式の変更を実現している。このように、一旦ネットワーク上の通信制御装置に、選択した無線通信方式を通知することにより、3GPP標準化において規定されている無線通信方式の切り替え手順を利用することができる。よって、無線通信方式切替のための処理を簡易なものとすることができる。なお、3GPP標準化では、無線通信ネットワーク側から端末に対して無線通信方式の切り替え指示をあたることが規定されている。また、この通信端末100aによれば、頻度加算部102が、サービス管理テーブル103により記憶されているサービスの利用頻度を適宜更新しているため、待受け状態における無線通信方式を適切に選択することができる。また、この通信端末100aによれば、優先度管理テーブル105は、無線通信方式に優先順位をつけて記憶しているため、その状況に応じた無線通信方式を選択することができる。例えば、選択部106aは、選択した無線通信方式を選択不可と判断できた場合でも、次点の無線通信方式を選択させることができる。よって、利用不可の無線通信方式を選択することができる。また、この通信端末100aによれば、優先度管理テーブル105は、サービスが利用できない無線通信方式は、選択不可を示す情報を記憶している。これにより、選択部106aは、サービスに適さない無線通信方式を選択させることがない。よって、利用不可の無線通信方式を選択させることがなく、適切な無線通信方式を選択することができる。例えば、利用サービスとして音声通話が多い場合に、音声通話に適さないとされる無線LANなどの無線通信方式を選択することがない。また、通信端末100aによれば、通信エリアによって優先度管理テーブル105が備えられ、通信端末100aが在圏する通信エリアに応じて切り替え可能にさせるため、通信エリアに則した無線通信方式を選択させることができる。例えば、無線LAN環境にない通信エリアにいる場合に、無線LANを選択可能にさせたり、または優先順位を高くしても、無線LANを利用した通信を行うことができないため、結果的に待受け状態における無線通信方式の切り替えを増加させてしまう。本発明においては、このような状況にあっても、適切な優先度管理テーブル105に切り替えることができ、より適切な無線通信方式を選択することができる。<第三の実施形態>つぎに、第三の実施形態について説明する。第一の実施形態および第二の実施形態の通信端末100および100aは、携帯電話などの端末装置において、無線通信方式の選択を行い、その制御を行うものであった。第三の実施形態においては、このような通信端末100bを制御する制御サーバ若しくは交換機である通信制御装置200は、通信端末100bを制御するものであって、通信端末100bが通信を行うたびに、その通信状況を判断して、通信端末100bに対する待ち受け時の無線通信方式を切り替える制御を行うものである。以下、詳細に説明する。図11は、第三の実施形態の通信制御装置200の機能を示すブロック図である。図11に示されるように、通信制御装置200は、通信制御部201、頻度加算部202、サービス管理テーブル203、識別部204、優先度管理テーブル205、選択部206、および指示部207を含んで構成されている。この図11に示される通信制御装置200は、無線通信ネットワーク上に配置されているサーバ若しくは交換機であって、通信端末100bが通信相手と通信接続する際に、その通信制御を行うものである。この通信制御装置200は、通信端末100等と同様にCPU、RAM、ROM等のハードウェアにより構成されているものであって、例えば、図2と同等の構成により、上述の各機能が実現されている。以下、図1の各構成要素について説明する。通信制御部201は、通信端末100bが通信相手と通信接続するための通信制御を行う部分である。頻度加算部202は、通信制御部201において通信端末100bからの通信接続要求を受けるたびに、そのサービス内容を認識して、サービス管理テーブル203に、対応するサービスの利用頻度に1加算して更新処理する部分である。例えば、通信制御部201において、電話通信接続の要求があれば、サービス管理テーブル203の電話通信の利用頻度を1加算する。サービス管理テーブル203は、通信端末100bにおいて使用されたサービスの利用頻度を記憶する部分である。その具体例は、上述の第一の実施形態と同様であって、図3に示すとおり、サービスごとに、その利用頻度が対応付けて記憶されている。なお、本実施形態においては、通信端末100bごとにサービス利用頻度を記憶することができるように、通信端末100bに対応づけて、複数備えることが好ましい。識別部204は、サービス管理テーブル203において記憶されているサービスの利用頻度のうち、どのサービスの利用頻度が高いものか識別する部分である。さらに詳細には、識別部204は、サービス管理テーブル203において、最も利用頻度が高いサービスを利用頻度高として記憶しておく。一方で、サービス管理テーブル203は通信端末100bによる通信処理が実行されるごとに、その利用頻度は更新されている。そして、サービス管理テーブル203における更新処理された結果、識別部204は、サービス管理テーブル203における実際の利用頻度が最も高いサービスの利用頻度が、先に利用頻度高として記憶していたサービスの利用頻度よりN回以上多いか否かを判断する。ここでN回以上多いと判断できると、サービス管理テーブル203において実際に最も利用頻度が高いサービスを利用頻度高として設定し、記憶する。このように、N回以上の差分があった場合に、初めて利用頻度高としておくことで、より確実に利用頻度高と判断することができる。すなわち、その差分が小さい、または0であった場合には、利用頻度高であるサービスを変更しない。優先度管理テーブル205は、サービスごとにどの無線通信方式を優先して、待受け状態において起動させておくか、対応づけて記憶する部分である。その具体例は、第一の実施形態で示される優先度管理テーブル105と同様のものであって、例えば図4に示されるものと同じであり、サービスごとに、どの無線通信方式を優先的に使用するか、その優先順位を記述している。また、第一実施形態と同様になお、この優先度管理テーブル205は、通信エリアごとに切り替えて用いられるようにしてもよい。すなわち、優先度管理テーブル205は、予め定められた通信エリアに対応して、複数備えられており、その優先順位も通信エリアに対応して異なっている。そして、選択部206は、通信エリアに応じていずれの優先度管理テーブル205を利用するか選択することができる。これにより、適切な無線通信方式を選択することができる。選択部206は、音声通話中などの非アイドル状態から音声通話終了して待機状態となるアイドル状態に遷移した場合に、識別部204において識別されたサービスと優先度管理テーブル205とに基づいて、一の無線通信方式を選択する部分である。すなわち、選択部206は、識別部204において利用頻度が高いと識別されたサービスについて、優先順位が最も高い一の無線通信方式を、優先度管理テーブル205を参照して、抽出する。選択部206は、選択した無線通信方式を示す情報を指示部207に出力する。なお、この選択部206の処理は、非アイドル状態からアイドル状態に遷移したタイミングで動作してもよいし、非アイドル状態において予め選択処理を実行して、その情報のみを保持しておいてもよい。指示部207は、選択部206において選択された無線通信方式を示す指示情報を、通信制御部201を介して通信端末100bに送信する部分である。このような構成により、通信制御装置200において判断して選択した無線通信方式を通信端末100bに通知することができる。通信端末100bでは、通信部101yがこの指示情報を受信する。そして、無線通信方式切替部107bは、通信部101yが受信した指示情報を判断し、指示情報にて示された無線通信方式に切り替える指示を通信部101yにする。通信部101yでは、その指示に基づいて、指定された無線通信方式でアイドル状態となる。この通信部101yは、上述通信端末100または100aと同様に、音声通話部101a~フルブラウザ101dと接続して、これら音声通話部101a~フルブラウザ101dにより各種通信サービスを実現できる。このようにして、通信端末100bでは、通信制御装置200からの指示に基づいて待ち受け時における無線通信方式を適切に切り替えることができる。このような通信制御装置200の処理について説明する。図12は、第三の実施形態の通信制御装置200の無線通信方式切替の処理を示すフローチャートである。通信制御装置200が通信接続処理を行っている通信端末100bにおいてRRC接続が解放されるとS401、識別部204により、サービス管理テーブル203が参照され、識別部204内において利用頻度高として記憶されているサービスと、サービス管理テーブル203において実際に利用頻度が最も高いサービスとが比較され、サービス管理テーブル203において実際に利用頻度が最も高いサービスがN回以上多いか否かが判断されるS402。識別部204により、サービス管理テーブル203において実際に利用頻度が最も高いサービスがN回以上多いと判断されると、サービス管理テーブル203において実際に利用頻度が最も高いサービスが利用頻度高に、識別部204内において再設定されるS403。つぎに、選択部206により、優先度管理テーブル205が参照され、識別部204内において設定されている利用頻度高であるサービスにおいて、優先度が最も高い無線通信方式が選択されるS404。そして、指示部207により、通信制御部201を介して、選択部206において選択された無線通信方式を示す指示情報が通信端末100bに送信されるS405。その指示情報は通信端末100bにおいて受信され、指示情報に基づいた無線通信方式に切り替えられ、待機状態アイドル状態となる。このようにして、通信制御装置200において、通信端末100bにおいて待機すべき無線通信方式が判断され、その無線通信方式を含んだ指示情報が送信されることになる。これによって、通信端末100bにおいて、無線通信方式を選択することなく、無線通信ネットワーク側において、適切な無線通信方式を選択して、通信端末100bに切替処理をさせることができる。これにより、通信端末100bにおける装置構成を簡易なものとすることができる。つぎに、本実施形態の変形例について説明する。図13は、変形例における通信制御装置200の処理を示すフローチャートである。通信制御装置200が通信接続処理を行っている通信端末100bにおいてRRC接続が解放されるとS401、識別部204により、サービス管理テーブル203が参照され、識別部204内において利用頻度高として記憶されているサービスと、サービス管理テーブル203において実際に利用頻度が最も高いサービスとが比較され、サービス管理テーブル203において実際に利用頻度が最も高いサービスがN回以上多いか否かが判断されるS402。識別部204により、サービス管理テーブル203において実際に利用頻度が最も高いサービスがN回以上多いと判断されると、サービス管理テーブル203において実際に利用頻度が最も高いサービスが利用頻度高に、識別部204内において再設定されるS403。つぎに、選択部206により、優先度管理テーブル205が参照され、識別部204内において設定されている利用頻度高であるサービスにおいて、優先度が最も高い無線通信方式が選択されるS404。つぎに、選択された無線通信方式は通信端末100bにおいて利用可能であるか、選択部206において判断される。例えば、通信端末100bが在圏しているエリアにおいて、選択した無線通信方式による通信が規制対象となっているか、また無線通信品質電波強度や、パケットロス値などが所定値以下であるか、が選択部206において判断されるS505。なお、通信規制の有無を判断する場合は、通信規制状態を管理している管理サーバなどにアクセスして、その通信規制状態を把握することができるし、また、無線通信品質については、通信端末100bに問い合わせることにより、判断することができる。そして、選択部106により、利用可能であると判断されると、指示部207により、通信制御部201を介して、選択部106において選択された無線通信方式を示す指示情報が通信端末100bに送信されるS506。その指示情報は通信端末100bにおいて受信され、指示情報に基づいた無線通信方式に切り替えられ、待機状態アイドル状態となる。また、S505において、選択された無線通信方式が選択不可であると判断されると、次点となる無線通信方式が選択され、同様に利用の可否の判断が再度なされるS503、S404。そして、次点となる無線通信方式が利用可能であると判断されるとS404、指示部207により、通信部101を介して無線通信方式の切替処理のための指示情報が通信端末100bに送信されるS506。このようにして、通信制御装置200において判断し、選択した無線通信方式を通信端末100bに対して指示して、切り替えさせることができる。つぎに、第三の実施形態の通信制御装置200の作用効果について説明する。この通信制御装置200は、選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末100bにおける利用頻度を記憶するサービス管理テーブル203と、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブル205とを備えている。そして、識別部204は、サービス管理テーブル203から利用頻度が最も高い一のサービスを識別し、選択部206は、通信端末100bからの依頼に基づいて、優先度管理テーブル205に基づいて、識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する。そして、指示部207は、通信制御巣落ち201を介して、選択された無線通信方式を示す指示情報を通信端末に送信して、通信端末100bにおける待受け状態に用いる無線通信方式を指示する。これにより、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態に用いる無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。さらに、本実施形態においては、第二の実施形態と同様に3GPP標準規格で定められた通信手順を利用することができる。そのため、その処理手順を簡易なものとすることができる。また、この通信制御装置200によれば、頻度加算部202が、サービス管理テーブル203により記憶されているサービスの利用頻度を適宜更新しているため、待受け状態における無線通信方式を適切に選択することができる。また、この通信制御装置200によれば、優先度管理テーブル205は、無線通信方式に優先順位をつけて記憶しているため、その状況に応じた無線通信方式を選択することができる。例えば、選択部206は、選択した無線通信方式を選択不可と判断できた場合でも、次点の無線通信方式を選択させることができる。よって、利用不可の無線通信方式を選択することができる。また、この通信制御装置200によれば、優先度管理テーブル205は、サービスが利用できない無線通信方式は、選択不可を示す情報を記憶している。これにより、選択部206は、サービスに適さない無線通信方式を選択させることがない。よって、利用不可の無線通信方式を選択させることがなく、適切な無線通信方式を選択することができる。例えば、利用サービスとして音声通話が多い場合に、音声通話に適さないとされる無線LANなどの無線通信方式を選択することがない。また、通信制御装置200によれば、通信エリアによって優先度管理テーブル205が備えられ、通信端末100bが在圏する通信エリアに応じて切り替え可能にさせるため、通信エリアに則した無線通信方式を選択させることができる。例えば、無線LAN環境にない通信エリアにいる場合に、無線LANを選択可能にさせたり、または優先順位を高くしても、無線LANを利用した通信を行うことができないため、結果的に待受け状態における無線通信方式の切り替えを増加させてしまう。本発明においては、このような状況にあっても、適切な優先度管理テーブル205に切り替えることができ、より適切な無線通信方式を選択することができる。<第四の実施形態>つぎに、第四の実施形態について説明する。第三の実施形態における通信制御装置200は、通信制御装置200自らが通信端末100bにとって適切な無線通信方式を判断して、選択し、選択した無線通信方式に切り替えるための指示情報を、能動的に送信するものであるのに対して、本実施形態における通信制御装置200aは、通信制御装置200aにおいて選択した適切な無線通信方式を示した通知情報を通信端末100cに送信し、この通知情報を受信した通信端末100cが切替要求を通信制御装置200aに対して送信し、その応答メッセージとして、通信制御装置200aから切替指示を受信することで、適切な無線通信方式に切り替えることを特徴とするものである。以下、詳細に説明する。図14は、第四の実施形態における通信制御装置200aの機能を示すブロック図である。この通信制御装置200aは、通信制御部201、頻度加算部202、サービス管理テーブル203、識別部204、優先度管理テーブル205、選択部206、指示部207aおよび通知部208を含んで構成されている。この図14に示される通信制御装置200は、無線通信ネットワーク上に配置されているサーバ若しくは交換機であって、通信端末100bが通信相手と通信接続する際に、その通信制御を行うものであり、指示部207aおよび通知部208が、第三の実施形態の通信制御装置200と異なる構成となる。また、通信端末100cは、通信部101z、切替要求部108、および無線通信方式切替部107bを含んで構成されている。第三の実施形態の通信端末100bとは、無線通信方式切替部107bおよび、切替要求部108を備えている点で相違する。以下、第三の実施形態の通信端末100cおよび通信制御装置200と相違する構成について説明する。通知部208は、通信端末100cに対して、選択部206において選択した無線通信方式を通知するために、選択した無線通信方式を示す通知情報を送信する部分である。そして、この通知部208は、通信端末100cから、通知情報に対する応答である切替要求信号を、通信制御部201を介して受信すると、その旨を指示部207aに対して出力する。なお、通知部208は、通知情報に対する応答である切替要求信号を、通信端末100cから受信しない場合には、そのまま指示部207aに対して、送信しなくてもよいし、また、再度所定時間経過ごとに通知情報を送信するようにしてもよい。また、通知部208が、通信端末100cから通知情報に対する切替を拒絶する旨の信号を受信した場合には、そのまま指示情報を生成することなく、切替のための処理を終了してもよい。指示部207aは、通知部208から切替要求を受信すると、その要求に対する応答メッセージとして、通信制御部201を介して、通信端末100cに対して切替指示のための、選択部206において選択された無線通信方式を示す指示情報を送信する部分である。なお、指示部207aは、選択部206において無線通信方式に変えて、切替要求信号に無線通信方式を示す情報を含んでいた場合には、当該無線通信方式を示す情報に基づいて切替指示のための指示情報を生成して、送信するようにしてもよい。このようにして、通信制御装置200において選択した無線通信方式を、一旦通信端末100cに通知し、通信端末100cにおいて通知に応答して切替要求を出させるようにすることで、通信端末100cにとって主導的に切替処理を実行することができる。つぎに、通信端末100cについて説明する。通信端末100cでは、通信部101zがこの通知情報を受信する。そして、切替要求部108は、その通知情報に基づいて、切替要求情報を生成して、通信制御装置200aに送信する。そして、通信制御装置200aから、切替のための指示情報を受信すると、その指示に従って、無線通信方式切替部107bは、切替処理を実行する。なお、切替要求部108において、通知情報に示された無線通信方式を実行することができない場合には、拒絶の旨の情報を生成して、送信するようにしてもよい。例えば、通知情報にて示された無線通信方式が、通信規制の対象となっているものであったり、無線通信品質電波強度や、パケットロス値などが所定値以下であったりした場合には、そのような無線通信方式を選択する必要が無いため、拒絶することが好ましい。無線通信方式切替部107bは、通信部101yが受信した指示情報を判断し、指示情報にて示された無線通信方式に切り替える指示を通信部101yにする。通信部101yでは、その指示に基づいて、指定された無線通信方式でアイドル状態となる。このようにして、通信端末100bでは、通信制御装置200aからの指示に基づいて待ち受け時における無線通信方式を適切に切り替えることができる。つぎに、この第四の実施形態の通信制御装置200aにおける無線通信方式の切替処理について説明する。図15は、第四の実施形態の通信制御装置200aにおける無線通信方式の切替処理を示すフローチャートである。図15に示されるように、RRC接続が解放されると、現在、利用頻度高と識別部204内において設定されているサービスの利用頻度と、実際にサービス管理テーブル203において利用頻度が最も高いサービスの利用頻度とを比較し、実際の利用頻度が最も高いサービスの利用頻度がN回以上多い場合には、識別部204内においてそのサービスが利用頻度高に設定され、そのサービスの優先度が高い無線通信方式が選択されるS401~S404。これは上述第三の実施形態と同様の処理である。つぎに、通知部208により、選択部206において選択された無線通信方式を示す通知情報が、通信制御部201を介して、通信端末100cに送信されるS605。そして、通信端末100cから、通知情報に対する応答として切替要求が受信されるか否かが、通知部208において判断されるS606。ここで切替要求信号が受信されると判断されると、その応答メッセージとして、選択部206において選択した無線通信方式を示した指示情報は、通信制御部201を介して通信端末100cに送信されるS607。また、通知部208において、所定時間内に、切替要求信号が受信されない場合、若しくは切替を拒絶する旨の拒絶信号が受信されると、通知部208において切替指示のための指示情報を指示部207aに出力することなく、処理を終了する。このようにして、通信制御装置200aにおいて選択した無線通信方式を通信端末100cに一旦通知して、その応答である切替要求に基づいて指示信号を送信することができる。つぎに、第四の実施形態の通信制御装置200aの変形例について説明する。図16は、第四の実施形態の通信制御装置200aの変形例の処理を示すフローチャートである。図16に示されるように、RRC接続が解放されると、現在、利用頻度高と識別部204内において設定されているサービスの利用頻度と、実際にサービス管理テーブル203において利用頻度が最も高いサービスの利用頻度とを比較し、実際の利用頻度が最も高いサービスの利用頻度がN回以上多い場合には、識別部204内においてそのサービスが利用頻度高に設定され、そのサービスの優先度が高い無線通信方式が選択されるS401~S404。これは上述第三の実施形態と同様の処理である。つぎに、選択部206により選択された無線通信方式が、通信端末100cにおいて利用可能であるか否かが選択部206により判断されるS705。例えば、通信端末100cが在圏しているエリアにおいて、選択した無線通信方式による通信が規制対象となっているか、また無線通信品質電波強度や、パケットロス値などが所定値以下であるか、が選択部206において判断されるS705。なお、通信規制の有無を判断する場合は、通信規制状態を管理している管理サーバなどにアクセスして、その通信規制状態を把握することができるし、また、無線通信品質については、通信端末100bに問い合わせることにより、判断することができる。そして、選択部206により、利用可能であると判断されるとS705、指示部207により、通信制御部201を介して、選択部206において選択された無線通信方式を示す通知情報が通信端末100cに送信されるS706。その通知情報は通信端末100cにおいて受信され、通信端末100cにおいて判断される。そして、通知部208により、通信端末100cから切替要求信号が、通信制御装置200aに受信されたか否かが判断されるS707。ここで、通知部208において切替要求信号が受信されたと判断されると、指示部207aにその旨を出力し、指示部207aにおいて切替指示のための指示情報が生成されて、応答メッセージとして指示情報は、通信制御部201を介して、通信端末100cに送信されるS708。また、通知部208において、所定時間内に、切替要求信号が受信されない場合、若しくは切替を拒絶する旨の拒絶信号が受信されると、指示部207aに切替指示のための出力をすることなく、処理を終了する。また、選択部206により利用不可であると判断されると、次点となる無線通信方式が選択され、同様に利用の可否の判断が再度なされるS709、S404。そして、次点となる無線通信方式が利用可能であると判断されるとS705、指示部207により、通信制御部201を介して、選択部206において選択された無線通信方式を示す通知情報が通信端末100cに送信され、選択要求を受けて、切り替えのため指示情報が送信されるS706~S708。このようにして、通信制御装置200aにおいて選択した無線通信方式を通信端末100cに一旦通知して、その応答である切替要求に基づいて指示信号を送信することができ、また、通信端末100cにおいて利用可能な無線通信方式である場合にのみ、そのための通知処理を行うことができる。つぎに、第四の実施形態における通信制御装置200aの作用効果について説明する。この通信制御装置200aは、選択された無線通信方式を用いたサービスの、通信端末100cにおける利用頻度を記憶するサービス管理テーブル203と、サービスごとに、複数の無線通信方式のそれぞれにおける優先度を対応付けて記憶する優先度管理テーブル205と、を備える。そして、識別部204は、サービス管理テーブル203から利用頻度が最も高い一のサービスを識別し、選択部206は、通信端末100cからの依頼に基づいて、優先度管理テーブル205に基づいて、識別された利用頻度が最も高いサービスに対応する無線通信方式を選択する。そして、通知部208は、選択した無線通信方式を通知情報として、通信端末100cに送信する。通信端末100cでは、その通知情報を受信すると、当該通知情報に含まれている無線通信方式を選択して、選択要求信号として、通信制御装置200aに送信する。指示部207aは、通信端末100cから優先待受けする無線通信方式の選択要求信号に応じて、選択された無線通信方式を示す情報を含んだ応答メッセージである指示情報を通信端末100cに送信する。通信端末100cでは、この指示情報をうけて、待受け状態に用いる無線通信方式を設定する。これにより、利用頻度の高いサービスに応じた無線通信方式で待ち受け処理を行うことができ、待受け状態に用いる無線通信方式の切り替え処理を軽減することができる。さらに、本実施形態については、一旦通信端末100cに、どのような無線通信方式で待受け処理をさせるか通知することになるため、通信端末100cにおいて、その切り替え指示を受け入れるか否か、その機会を得ることができる。よって、通信端末100cの実装上、ユーザに待受け状態における無線通信方式を知らせることもでき、使い勝手のよい仕組みを提供することができる。なお、上述の実施形態においては、通信端末100cが通知情報を受けると、自動的に選択要求信号を送信するようになっているが、これに限るものではなく、ユーザ操作により選択要求信号を送信するようにしてもよいし、また、所定条件例えば通信エリアや、通信時間帯などに基づいて、選択要求信号を送信してもよいし、拒絶するようにしてもよい。また、この通信制御装置200aによれば、頻度加算部202が、サービス管理テーブル203により記憶されているサービスの利用頻度を適宜更新しているため、待受け状態における無線通信方式を適切に選択することができる。また、この通信制御装置200aによれば、優先度管理テーブル205は、無線通信方式に優先順位をつけて記憶しているため、その状況に応じた無線通信方式を選択することができる。例えば、選択部206は、選択した無線通信方式を選択不可と判断できた場合でも、次点の無線通信方式を選択させることができる。よって、利用不可の無線通信方式を選択することができる。また、この通信制御装置200aによれば、優先度管理テーブル205は、サービスが利用できない無線通信方式は、選択不可を示す情報を記憶している。これにより、選択部206は、サービスに適さない無線通信方式を選択させることがない。よって、利用不可の無線通信方式を選択させることがなく、適切な無線通信方式を選択することができる。例えば、利用サービスとして音声通話が多い場合に、音声通話に適さないとされる無線LANなどの無線通信方式を選択することがない。また、通信制御装置200aによれば、通信エリアによって優先度管理テーブル205が備えられ、通信端末100cが在圏する通信エリアに応じて切り替え可能にさせるため、通信エリアに則した無線通信方式を選択させることができる。例えば、無線LAN環境にない通信エリアにいる場合に、無線LANを選択可能にさせたり、または優先順位を高くしても、無線LANを利用した通信を行うことができないため、結果的に待受け状態における無線通信方式の切り替えを増加させてしまう。本発明においては、このような状況にあっても、適切な優先度管理テーブル205に切り替えることができ、より適切な無線通信方式を選択することができる。"