"コア-スキン組立体を形成する少なくとも2つの隣接する熱可塑性層を含む、光電池を封止するencaseための光電池モジュールの封止材料において、1および2を特徴とする封止材料:1外層skinlayerは主鎖がポリオレフィンであるポリアミドグラフトポリマーから成り、ポリアミドグラフトポリマーは50~95重量であり、少なくとも一つの不飽和モノマーXの残基と、ポリアミドグラフトポリマーの5~50重量の少なくとも一つのポリアミドグラフト基とを含み、さらに、下記a~cである:aポリアミドグラフト基は少なくとも一種のアミン末端基および/または少なくとも一種のカルボン酸末端基を有するポリアミドと縮合反応で反応可能な官能基を有する不飽和モノマーXの残基を介して上記ポリオレフィン主鎖に結合しており、b上記不飽和モノマーXの残基は主鎖にグラフトまたは共重合で結合しており、cポリオレフィン主鎖およびポリアミドグラフト基は、ポリアミドグラフトポリマーの流動温度が75°C以上で且つ160°C以下となるように選択され、この流動温度はポリアミドグラフト基およびポリオレフィン主鎖の融点およびガラス転移温度の中の最高温度として定義される、2コア層は、エチレンのホモポリマーから選択されるポリエチレンまたはエチレン/α-オレフィンコポリマーから選択されるコポリマー密度は0.865~0.900ASTMD1505規格であるおよびエチレン/アルキルメタアクリレート/無水物コポリマーを含む少なくとも一種のポリオレフィンから成る。外層がナノ構造化されている請求項1に記載の封止材料。ポリアミドグラフト基の数平均分子量が1000~5000g/mol、好ましくは2000~3000g.mol1である請求項1または2に記載の封止材料。ポリアミドグラフト基が少なくとも一種のコポリアミドを含む請求項1~3のいずれか一項に記載の封止材料。ポリオレフィン主鎖が融点をもたず、または、融点が110°C以下である請求項1~4のいずれか一項に記載の封止材料。ポリオレフィン主鎖に付いたモノマーXの数が1.3以上および/または10以下である請求項1~5のいずれか一項に記載の封止材料。封止材料の厚さが10μm~2000μmであり、スキン層の厚さ1μm~1980μmであり、コア層の厚さが少なくとも5μmである請求項1~6のいずれか一項に記載の封止材料。封止材料の厚さが200~600μmである請求項7に記載の封止材料。コア-スキン組立体を形成する2つの隣接する層またはスキン層-コア-スキン組立体を形成する3つの隣接する層2つのスキン層はコア層を取り囲み、好ましくは同一であるから成る請求項1~8のいずれか一項に記載の封止材料。コア層がポリオレフィンの混合物、または、互いに隣接して配置された複数の異なるポリオレフィン層の混合物から成る請求項1~9のいずれか一項に記載の封止材料。エチレンのホモポリマーが直鎖低密度ポリエチレンLLDPE、有利にはメタロセン触媒によって得られるLLDPEである請求項1~10のいずれか一項に記載の封止材料。封止材料が請求項1~11のいずれか一項に記載の封止材料であることを特徴とする少なくとも一つの封止材料とフロントシートまたはバックシートとの組合せから成る構造物を有する光電池モジュール。本発明者は種々の実験および操作を繰り返した後、光電池モジュールの封止材料に望ましい特性の全てに関して最良の結果を単独で示すことができる特定の構造物を見出した。本発明の対象は、コア-スキン組立体を形成する少なくとも2つの隣接する熱可塑性層を含む、光電池を封止するencaseための光電池モジュールの封止材料において、下記1および2を特徴とする封止材料にある:1スキンskinlayer、外層は主鎖がポリオレフィンであるポリアミドグラフトポリマーから成り、ポリアミドグラフトポリマーは50~95重量であり、少なくとも一つの不飽和モノマーXの残基と、ポリアミドグラフトポリマーの5~50重量の少なくとも一つのポリアミドグラフト基とを含み、さらに、下記a~cである:aポリアミドグラフト基は少なくとも一種のアミン末端基および/または少なくとも一種のカルボン酸末端基を有するポリアミドと縮合反応を介して反応可能な官能基を有する不飽和モノマーXの残基を介してポリオレフィン主鎖に結合しており、b不飽和モノマーXの残基は主鎖にグラフトまたは共重合で結合しており、cポリオレフィン主鎖およびポリアミドグラフト基は、ポリアミドグラフトポリマーの流動温度が75°C以上で且つ160°C以下となるように選択され、この流動温度はポリアミドグラフト基およびポリオレフィン主鎖の融点およびガラス転移温度の中の最高温度として定義され、2コア層は、エチレンのホモポリマーから選択されるポリエチレンまたはエチレン/α-オレフィンコポリマーから選択されるコポリマー密度は0.865~0.900ASTMD1505規格であるおよびエチレン/アルキルメタアクリレート/無水物コポリマーを含む少なくとも一種のポリオレフィンから成る。スキン層はナノ構造化されているのが有利である。ポリアミドグラフト基の数平均分子量は1000~5000g/mol1モル当たりのグラム数、好ましくは2000~3000g.mol1であるのが好ましい。その他の有利な特徴は以下の通り:1少なくとも一つのポリアミドグラフト基が少なくとも一種のコポリアミドを含む。2ポリオレフィン主鎖は融点をもたず、または、融点が110°C以下である。3ポリオレフィン主鎖に付いたモノマーXの数が1.3以上および/または10以下である。4封止材料の厚さが10μm~2000μmであり、外層の厚さ1μm~1980μmであり、コア層の厚さが少なくとも5μmである。封止材料の厚さが200~600μmであるのが好ましい。5コア-スキン組立体を形成する2つの隣接する層またはスキン層-コア-スキン組立体を形成する3つの隣接する層2つのスキン層はコア層を取り囲み、好ましくは同一であるから成る。62つの変形例では、コア層がポリオレフィンのブレンド、または、互いに隣接して配置された複数の異なるポリオレフィン層のブレンドから成る。7本発明の提供する一つの可能性によれば、エチレンのホモポリマーが直鎖低密度ポリエチレンLLDPE、有利にはメタロセン触媒によって得られるLLDPEである。本発明のさらに他の対象は、封止材料が上記の封止材料であることを特徴とする少なくとも一つの封止材料とフロントシートまたはバックシートとの組合せから成る構造物を有する光電池モジュールにある。以下、添付図面を参照して本発明を説明するが、下記実施例は単なる説明のためのものであり、本発明が下記実施例に限定されるものではない。スキン層部分に関連するポリオレフィン主鎖はモノマーとしてα-オレフィンを含むポリマーである。コポリマーのコモノマーがα-オレフィンである場合、以下の説明で封止材料のコア部分も同様である。α-オレフィンは2~30の炭素原子を有するものが好ましい。α-オレフィンとしては、エチレン、プロピレン、1-ブテン、1-ペンテン、3-メチル-1-ブテン、1-ヘキセン、4-メチル-1-ペンテン、3-メチル-1-ペンテン、1-オクテン、1-デセン、1-ドデセン、1-テトラデセン、1-ヘキサデセン、1-オクタデセン、1-エイコセン、1-ドコセン、1-テトラコセン、1-ヘキサコセン、1-オクタコセンおよび1-トリアコンテンが挙げられる。3~30の炭素原子、好ましくは3~20の炭素原子を有するシクロオレフィン、例えばシクロペンタン、シクロヘプタン、ノルボルネン、5-メチル-2-ノルボルネン、テトラシクロドデセンおよび2-メチル-1,4,5,8-ジメタノ-1,2,3,4,4a、5,8,8a-オクタヒドロナフタレン;ジオレフィンおよびポリオレフィン、例えばブタジエン、イソプレン、4-メチル-1,3-ペンタジエン、1,4-ペンタジエン、1,5-ヘキサジエン、1,3-ヘキサジエン、1,3-オクタジエン、1,4-オクタジエン、1,5-オクタジエン、1,6-オクタジエン、エチリジエンノルボルネン、ビニルノルボルネン、ジシクロペンタジエン、7-メチル-1,6-オクタジエン、4-メチリジエン-8-メチル-1,7-ノナジエンおよび5,9-ジメチル-1,4,8-デカトリエン;芳香族ビニル化合物、例えばモノアルキルスチレンまたはポリアルキルスチレン例えばスチレン、o-メチルスチレン、m-メチルスチレン、p-メチルスチレン、o,p-ジメチルスチレン、o-エチルスチレン、m-エチルスチレンおよびp-エチルスチレン、および官能基を含む誘導体、例えばメトキシスチレン、エトキシスチレン、ビニル安息香酸、安息香酸ビニルメチル、酢酸ビニルベンジル、ヒドロキシスチレン、o-クロロスチレン、p-クロロスチレン、ジビニルベンゼン、3-フェニルプロペン、4-フェニルプロペン、α-メチルスチレン、塩化ビニル、1,2-ジフルオロエチレン、1,2-ジクロロエチレン、テトラフルオロエチレンおよび3,3,3-トリフルオロ-1-プロペンも挙げられる。本発明ではα-オレフィンにはスチレンも含まれる。α-オレフィンはプロピレン、特にエチレンであるのが好ましい。単一のα-オレフィンをポリマー鎖で重合させる場合、そのポリオレフィンはホモポリマーで、ポリエチレンPEまたはポリプロピレンPPが例示できる。ポリオレフィンはポリマー鎖で少なくとも2つのコモノマーを重合させてコポリマーにすることもできる。2つのコモノマーの中の第1のコモノマーとよばれる一つがα-オレフィンで、第2のコモノマーとよばれる他方は第1のコモノマーと共重合可能なモノマーである。第2のコモノマーとしては下記を挙げることができる:1第1のα-オレフィンとは異なる上記のα-オレフィン、2ジエン、例えば14ヘキサジエン、エチリデンノルボルネンおよびブタジエン、3不飽和カルボン酸エステル、例えばアルキルアクリレートまたはアルキルメタアクリレートこれらをまとめてアルキルメタアクリレートという。このアルキルメタアクリレートのアルキル鎖は30個までの炭素原子を有することができる。アルキル鎖としてはメチル、エチル、プロピル、nブチル、secブチル、イソブチル、tertブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、2-エチルヘキシル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、ヘネイコシル、ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、ヘキサコシル、ヘプタコシル、オクタコシル、ノナコシルが挙げられる。不飽和カルボン酸エステルとしてはメチル、エチルおよびブチルメタアクリレートであるのが好ましい。4カルボン酸ビニルエステル。カルボン酸ビニルエステルの例としては、酢酸ビニル、バーサチック酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニルまたはマレイン酸ビニルが挙げられる。カルボン酸ビニルエステルとしては酢酸ビニルが好ましい。ポリオレフィン主鎖は第1のコモノマーが少なくとも50のモルで、その密度は091~096の間にあるのが有利である。好ましいポリオレフィン主鎖はエチレン/アルキルメタアクリレートコポリマーから成る。このポリオレフィン主鎖を使用することによって優れた耐エージング性、耐光性および耐熱性が得られる。別の第2のコモノマーがポリオレフィン主鎖中に共重合されている場合も本発明の範囲を逸脱するものではない。本発明では、ポリオレフィン主鎖は縮合反応でポリアミドグラフト基の酸基および/またはアミン基と反応可能な少なくとも一つの不飽和モノマーXの残基を含む。本発明の定義では、不飽和モノマーXは第2のコモノマーではない。ポリオレフィン主鎖に含まれる不飽和モノマーXとしては下記を挙げることができる:1不飽和エポキシド、特に脂肪族グリシジルエステルおよびエーテル、例えばアリルグリシジルエーテル、ビニルグリシジルエーテル、グリシジルマレエート、リシジルイタコネート、グリシジルアクリレートおよびグリシジルメタアクリレートが挙げられる。さらに、脂環式グリシジルエステルおよびエーテル、例えば2シクロヘキセン1グリシジルエーテル、グリシジルシクロヘキセン4,5ジカルボキシレート、グリシジルシクロヘキセン4カルボキシレート、グリシジル5ノルボルネン2メチル2カルボキシレートおよびジグリシジルエンドシスビシクロ2215ヘプテン2,3ジカルボキシレートも挙げられる。不飽和エポキシドとしてはグリシジルメタクリレートを用いるのが好ましい。2不飽和カルボン酸とその塩、例えばアクリル酸またはメタクリル酸とその塩。3カルボン酸無水物、例えば無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水シトラコン酸、無水アリル琥珀酸、シクロヘキシ4エン無水l2ジカルボン酸、4メチレンシクロヘキシ4エン無水1,2ジカルボン酸、ビシクロ221ヘプト5エン無水2,3ジカルボン酸、xメチルビシクロ221ヘプト5エン無水2,2ジカルボン酸を挙げることができる。無水カルボン酸としては無水マレイン酸を用いるのが好ましい。不飽和モノマーXは無水不飽和カルボン酸物および不飽和エポキシドから選択するのが好ましい。特にポリアミドグラフト基の反応末端がカルボン酸基の場合に、ポリオレフィン主鎖にポリアミドグラフト基を縮合するために、不飽和モノマーXは不飽和エポキシドであるのが好ましい。ポリアミドグラフト基の反応性末端がアミン基の場合には、不飽和モノマーXは不飽和エポキシドであるのが有利であり、無水不飽和カルボン酸であるのが好ましい。本発明の1つの有利な変形例では、ポリオレフィン主鎖に付加される不飽和モノマーXの数は平均して13以上であるのが好ましく、および/または、好ましくは10以下である。Xが無水マレイン酸で、ポリオレフィンの数平均モル質量が15000gモルの場合、無水物の割合はポリオレフィン主鎖の全体重量に対して少なくとも08重量かつ65重量以下に対応することが分かっている。この値はポリアミドグラフト基の量と関連し、ポリアミドおよびポリアミドグラフトポリマー主鎖の割合を決定する。不飽和モノマーXの残基を含むポリオレフィン主鎖はモノマー第1のコモノマー、オプションの第2のコモノマーおよびオプションの不飽和モノマーXの重合によって得られる。この重合はオートクレーブまたは管状反応装置で高圧ラジカル重合方法または溶液重合方法によって実行でき、これらの方法および反応装置は当業者に周知である。不飽和モノマーXをポリオレフィン主鎖中に共重合しない場合には、それをポリオレフィン主鎖にグラフトする。このグラフト操作も公知である。複数の異なる官能性モノマーXをポリオレフィン主鎖と共重合および/またはポリオレフィン主鎖にグラフトした組成物も本発明に含まれる。ポリオレフィン主鎖はモノマーのタイプと比率に従って半結晶性か非晶質になる。非晶質ポリオレフィンの場合にはガラス転移温度だけが観測され、半結晶性ポリオレフィンの場合にはガラス転移温度と必然的にそれより高い融点とが観測される。ガラス転移温度、オプションとしての融点、さらにはポリオレフィン主鎖の粘性の所望値が容易に得られるようにするために、当業者はモノマーの比率とポリオレフィン主鎖の分子量とを選択しなければならない。ポリオレフィンのメルトフローインデックスMFIは3~400g10分190°C216kg、ASTMD1238を有するのが好ましい。ポリアミドグラフト基はホモポリアミドまたはコポリアミドにすることができる。ポリアミドグラフト基という用語は特に下記の重縮合で得られる脂肪族のホモポリアミドをターゲットにしている:1ラクタムまたは2脂肪族α、ω-アミノカルボン酸または3脂肪族ジアミンと脂肪族ジアシッド。ラクタムの例としてカプロラクタム、エナントラクタムおよびラウリルラクタムが挙げられる。脂肪族α、ω-アミノカルボン酸の例としてはアミノカプロン酸、7アミノヘプタン酸、11アミノウンデカン酸および12アミノドデカン酸が挙げられる。脂肪族ジアミンの例としてはヘキサメチレンジアミン、ドデカメチレンジアミンおよびトリメチルヘキサメチレンジアミンが挙げられる。脂肪族ジアシッドの例としてはアジピン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸およびドデカンジカルボン酸が挙げられる。脂肪族ホモポリアミドの中では例として以下のポリアミドを挙げることができるが、下記に限定されるものではない:ポリカプロラクタムPA6;ポリウンデカンアミドPA11、アルケマ社からリルサンの名称で市販;ポリラウリルラクタムPA12、アルケマ社からリルサンの名称で市販;ポリブチレンアジパミドPA4,6;ポリヘキサメチレンアジパミドPA6,6;ポリヘキサメチレンアゼラミドPA6,9;ポリヘキサメチレンセバカミドPA6,10;ポリヘキサメチレンドデカンアミドPA6,12;ポリデカメチレンドデカンアミドPA1012;ポリデカメチレンセバカミドPA1010およびポリドデカメチレンドデカンアミドPA1212。半結晶性ポリアミドという用語は脂環式ホモポリアミドをターゲットにしている。この脂環式ホモポリアミドは脂環式ジアミンと脂肪族ジアシッドとの縮合で得られる。脂環式ジアミンの例として44’メチレンビスシクロヘキシルアミンパラビスメタンまたはPACMともよばれる、22’ジメチル44’メチレンビスビスメタンまたはBMACMともよばれるが挙げられる。脂環式ホモポリアミドの中ではPACMとC12ジアシッドの縮合で得られるPACM.12と、BMACMとC10およびC12脂肪族ジアシッドの縮合で得られるBMACM.10およびBMACM.12とを挙げることができる。ポリアミドグラフト基という用語は下記の縮合で得られる半結晶性ホモポリアミドをターゲットにしている:1脂肪族ジアミンと芳香族ジアシッド、例えばテレフタル酸Tやイソフタル酸。得られたポリアミドは一般にポリフタルアミドまたはPPAと呼ばれる、2芳香族ジアミン、例えばキシレンジアミン、特にメタキシレンジアミンMXDと、脂肪族ジアシッド。例としてはポリアミド6.T、6.I、MXD.6またはMXD.10が上げられるが、これらに限定されるものではない。本発明組成物で使用されるポリアミドグラフト基はコポリアミドであるのが好ましい。これはホモポリアミドを得るための上記モノマー群の中の少なくとも2つのモノマーの重縮合で得られる。このコポリアミドの説明でモノマーという用語は反復単位という意味に解釈しなければならない。これはジアミンとジアシッドとの組合せで形成されるPAの繰返し単位の場合が特定であるという理由のためである。モノマーに対応するジアミンとジアシッドとの組合せ、すなわち、当量のジアミン-ジアシッド対とみなすことができる。これはジアシッドまたはジアミンはそれ自体ではポリアミドに重合するのに十分でなく、単に1つの構造単位であるという事実によって説明される。コポリアミドは特に下記の縮合生成物を含む:1少なくとも2つのラクタム;2少なくとも2つの脂肪族α、ω-アミノカルボン酸;3少なくとも一種のラクタムと少なくとも一種の脂肪族α、ω-アミノカルボン酸;4少なくとも2種のジアミンと少なくとも2種のジアシッド;5少なくとも一種のラクタムと少なくとも一種のジアミンと少なくとも一種のジアシッド6少なくとも一種の脂肪族α、ω-アミノカルボン酸と少なくとも1種のジアミンと少なくとも1種のジアシッド、ここで、ジアミンおよびジアシッドはそれぞれに互い独立して脂肪族、脂環式または芳香族化合物にすることができる。コポリアミドはモノマーのタイプと比率に従って半結晶性または非晶質になる。非晶質コポリアミドの場合にはガラス転移温度だけが観測され、半結晶性コポリアミドの場合にはガラス転移温度と必然的にそれより高い融点とが観測される。本発明で使用可能な非晶質コポリアミドの中では例えば半芳香族モノマーを含むコポリアミドを挙げることができる。コポリアミドの中では特に、PA-6/11、PA-6/12およびPA-6/11/12タイプの半結晶性コポリアミドを使用することができる。重合度はポリアミド、ポリアミドオリゴマーかでその値は大きい範囲で変化する。ポリアミドグラフト基は単官能性であるのが有利である。ポリアミドグラフト基はモノアミン端末基を有するので、下記式の連鎖制限剤を使用すれば十分である:ここで、R1は水素または20個以下の炭素原子を含む直鎖または分岐したアルキル基、R2は20個以下の炭素原子を有する直鎖または分岐したアルキルまたはアルケニル基、飽和または不飽和の脂環式基、芳香族基またはこれらの組合せこの連鎖制限剤は例えばラウリルアミンまたはオレイルアミンにすることができる。このポリアミドグラフト基はカルボキシルモノアシッド末端基を有するので、式R’1-COOH、R’1-CO-O-CO-R’2またはカルボキシルジアシッドの連鎖制限剤を使用すれば十分である。R’1およびR’2は20個以下の炭素原子を含む直鎖または分岐したアルキル基である。ポリアミドグラフト基はアミン官能基を有する末端基を有するのが好ましい。好ましい単官能性重合抑制剤はラウリルアミンおよびオレイルアミンである。ポリアミドグラフト基は1000~5000g/モル、好ましくは2000~3000g/モルの間のモル質量を有するのが好ましい。上記定義の重縮合は一般に公知の方法で実行される。例えば、温度は一般に200°C~350°Cの間、減圧下または不活性雰囲気下に反応物を攪拌しながら実施する。グラフト基の平均鎖長は重縮合可能なモノマーまたはラクタムと単官能性重合抑制剤との間の初期モル比率によって決まる。平均鎖長の計算では1つのグラフト鎖当たり1分子の重合抑制剤と数える。当業者はガラス転移温度、オプションとしての融点、さらにはポリアミドグラフト基の粘性の所望値が容易に得られるようにするためには、モノマーのタイプと比率とを選択し、ポリアミドグラフト基のモル量を選択するだけでよい。残基Xを含むポリオレフィン主鎖上へのポリアミドグラフト基の縮合反応はポリアミドグラフト基の酸基またはアミン官能基と残基Xとの反応によって実行される。好ましくはモノアミンポリアミドグラフト基を使用し、アミン官能基を残基Xと反応させてアミドまたはイミド結合を作る。この縮合は溶融状態で実行するのが好ましい。本発明組成物を製造するには、従来の混練および/または押出方法を使用できる。すなわち、本発明組成物の構成要素をブレンドしてコンパウンドにし、それを成形し、必要に応じてダイの出口で造粒することができる。コンパウンディング中にカップリング剤を添加するのが有利である。ナノ構造化組成物を得るために押出機中でポリアミドグラフトと主鎖とを一般に200~300°Cの温度で混練することができる。押出機中での溶融材料の平均滞在時間は5秒~5分間、好ましくは20秒~1分間にすることができる。この縮合反応の収率はフリーなポリアミドグラフト、換言すれば、ポリアミドグラフトポリマー基を形成しなかった未反応のポリアミドグラフトの選択抽出によって評価できる。アミン末端基を有するポリアミドグラフト基の製造およびその残基Xを含むポリオレフィン主鎖への付加方法は下記文献に記載されている。米国特許第US3976720号明細書米国特許第US3963799号明細書米国特許第US5342886号明細書フランス特許第FR2291225号公報本発明のポリアミドグラフトポリマーはナノ構造化nanostructuredされた組織を有するのが有利である。この種の組織を得るためには、例えば数平均分子量Mnが1000~5000g/mol、好ましくは2000~3000g/molであるグラフト基を用いるのが好ましい。15~30重量のポリアミドグラフト基および1.3~10であるモノマーXの数を用いるのが好ましい。ポリアミドグラフトポリマーの流動温度はポリアミドグラフト基およびポリオレフィン主鎖の融点およびガラス転移温度の中の最高温度として定義される。ポリオレフィン主鎖およびグラフト基は、ポリアミドグラフトポリマーの流動温度が75°C以上、160°C以下になるように選択される。この温度は特にソーラーパネルの現在の製作方法によく適した処理温度である。コア層に関しては、後者は、エチレンのホモポリマーまたは少なくとも50モルのエチレンおよび一種以上のコモノマーを含むコポリマーから選択されるポリエチレンを含む少なくとも一つのポリオレフィンから成る。コア層はポリオレフィンまたは互いに隣接して配置された複数の異なるポリオレフィン層とのブレンドから成る。下記は一種以上のコモノマーの定義に関する。上記コモノマーとしては下記1~4を挙げることができる:1既に述べたように、α-オレフィン、好ましくは3~30個の炭素原子を有するα-オレフィン。このα-オレフィンは単独または2種類以上の混合物で使用できる。α-オレフィンの例としては、エチレン、プロピレン、1-ブテン、1-ペンテン、3-メチル-1-ブテン、1-ヘキセン、4-メチル-1-ペンテン、3-メチル-1-ペンテン、1-オクテン、1-デセン、1-ドデセン、1-テトラデセン、1-ヘキサデセン、1-オクタデセン、1-エイコセン、1-ドコセン、1-テトラコセン、1-ヘキサコセン、1-オクタコセンおよび1-トリアコンテンが挙げられる。好ましくは、ポリエチレンは3~8の炭素を含む、エチレン含有率が50以上の一種以上のα-オレフィンである。エチレン/α-オレフィンコポリマーは一般に当業者に周知な方法、例えば特許文献5国際公開第WO2008/036707号公報に記載されているようなチーグラー-ナッタ、メタロセンまたは有機金属重合で得られる。これらのポリマーの密度は0.860~0.96ASTMD1505規格、有利には0.860~0.920にすることができる。ポリエチレンAまたはA1は直鎖低密度ポリエチレンLLDPEであるのが極めて好ましい。3不飽和カルボン酸エステル、例えばアルキルメタアクリレートに分類されるアルキルアクリレートまたはアルキルメタクリレート。これらのメタアクリレートのアルキル鎖は30以下の炭素原子を有することができる。アルキル鎖の例としてはメチル、エチル、プロピル、n-ブチル、sec-ブチル、イソブチル、tert-ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、2-エチルヘキシル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ノナデシル、エイコシル、ヘンエイコシル、ドコシル、トリコシル、テトラコシル、ペンタコシル、ヘキサコシル、ヘプタコシル、オクタコシル、ノナコシルが挙げられる。不飽和カルボン酸エステルとしてはメチル、エチルおよびブチルメタアクリレートが好ましい。不飽和カルボン酸のエステル、例えばアルキル基が24個以下の炭素原子を含むアルキルメタアクリレートアルキルアクリレートまたはメタクリレートの例としては特にメチルメタクリレート、エチルアクリレート、n-ブチルアクリレート、イソブチルアクリレートおよび2-エチルヘキシルアクリレートが挙げられる。エチレン/カルボン酸エステルコポリマーは一般に当業者に周知な方法、例えば高圧オートクレーブまたは管状プロセスで得られる。3カルボン酸ビニルエステル。カルボン酸ビニルエステルの例としては、酢酸ビニル、バーサチック酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニルまたはマレイン酸ビニルが挙げられる。カルボン酸ビニルエステルとしては酢酸ビニルが好ましい。4ジエン、例えば1,4-ヘキサジエン。ポリオレフィンは、不飽和カルボン酸無水物、不飽和ジカルボン酸無水物、不飽和カルボン酸および不飽和エポキシドから選択される追加の官能性モノマーをさらに含むことができる。ポリオレフィン主鎖に含まれる不飽和モノマーとしては下記のものが挙げられる:1不飽和エポキシド、例えば脂肪族グリシジルエステルおよびエーテル、例えばアリルグリシジルエーテル、ビニルグリシジルエーテル、グリシジルマレエートおよびイタコネート、グリシジルアクリレートおよびグリシジルメタクリレートである。また、これらは例えば脂環式グリシジルエステルおよびエーテル、例えば2-シクロヘキセン-1-グリシジルエーテル、シクロヘキセン4,5-ジグリシジルカルボキシレート、シクロヘキセン-4-グリシジルカルボキシレート、5-ノルボルネン-2-メチル-2-グリシジルカルボキシレートおよびエンドシス-ビシクロ[2.2.1]-5-へプテン-2,3-ジグリシジルジカルボキシレートでもよい。不飽和エポキシドとしてはグリシジルメタクリレートを用いるのが好ましい。2不飽和カルボン酸およびその塩、例えばアクリル酸またはメタクリル酸およびこれらの酸の塩、および3無水カルボン酸または無水ジカルボン酸。これらは例えば下記の中から選択できる:無水マレイン酸、イタコン酸、シトラコン酸、アリル琥珀酸、シクロヘキシ-4-エン-1,2-ジカルボン酸、4-メチレンシクロヘキシ-4-エン-1,2-ジカルボン酸、ビシクロ[2,2,1]へプト‐5-エン-2,3-ジカルボン酸およびx-メチルビシクロ[2,2,1]へプト-5-エン-2,2-ジカルボン酸無水物。無水物として無水マレイン酸を用いるのが好ましい。後者の場合は、これらの官能性モノマーを含むこれらのコポリマーは、モノマー第1のコモノマー、オプションの第2のコモノマーおよびオプションの官能性モノマーの重合によって得られる。この重合はオートクレーブまたは管状反応装置で高圧ラジカル重合方法または溶液重合方法によって実行でき、これらの方法および反応装置は当業者に周知である。官能性モノマーをポリオレフィン主鎖中に共重合しない場合には、それをポリオレフィン主鎖にグラフトする。このグラフト操作も公知である。複数の異なる官能性モノマーをポリオレフィン主鎖と共重合および/またはポリオレフィン主鎖にグラフトした組成物も本発明に含まれる。ポリオレフィンのメルトフローインデックスMFIは3~400g/10分190°C/2.16kg、ASTMD1238であるのが好ましい。本発明組成物の熱機械強度を改良するために、充填剤、特に無機充填剤を添加できる。例としてはシリカ、アルミナまたは炭酸カルシウムまたはカーボンナノチューブが挙げられるが、これらに限定されるものではない。ナノスケールで混合した改質または非改質クレーを用いるのが有利であり、これによってより透明な組成物を得ることができる。加工を容易にして組成物および構造物の製造プロセスの生産性を高めるために、可塑剤を添加できる。その一例としてはパラフィン油、芳香油またはナフタレン鉱物油が挙げられる。これらは本発明組成物の接着性をさらに改良できる。可塑剤としてはさらにフタル酸塩、アゼライン酸塩、アジピン酸塩およびリン酸トリクレジルも挙げられる。難燃剤を添加することもできる。着色または増白化合物を添加することもできる。光電池モジュールでの上記熱可塑性組成物の使用に関する本発明の態様として当業者が考えることができる例は下記非特許文献1が参照できる。PhotovoltaicScienceandEngineeringHandbook、Wiley2003本発明組成物は光電池モジュールの封止材料または封止材料-バックシートとして当然使用できる。その構造は添付図面に示してある。当業者は以下に記載の添加物リストの中から、組成物の所望特性を得るための、特に光電池モジュールの用途に適した量を簡単に選択することができる。カップリング剤は必須ではないが、特に高い接着強度を得る必要のある場合に、組成物の接着強度を改善するために加えるのが好ましい。カップリング剤は非重合性成分で、有機でも、結晶質でも、鉱物でもよく、好ましくは半鉱物、半有機である。後者の中では有機チタン酸塩またはシラン、例えばモノアルキルチタネート、トリクロロシランおよびトリアルコキシシランが挙げられる。架橋は必須ではないが、特に温度が非常に高い場合に、封止材料の熱機械的特性をさらに改良できる。従って、架橋剤を添加しても本発明の範囲を逸脱するものではない。例としては有機過酸化物またはイソシアネートが挙げられる。この架橋剤はまた周知な照射技術によって実施できる。本発明組成物は粘着付与樹脂を10以上含まない、好ましくは、粘着付与樹脂を全く含まないのが好ましい。これはポリアミドグラフトポリマーに粘着付与樹脂を添加すると組成物の透明度および耐クリープ性が低下するためである。この粘着付与樹脂は例えばロジンおよびその誘導体およびポリテルペンおよびその誘導体である。ソーラーモジュールの各種支持体に対する接着特性を組成物に与えるのに粘着付与樹脂が必要ない、ということは驚くべきことである。本発明組成物を光電池モジュールに使用するという特定用途では、紫外線がこのモジュール用封止材料として使用した組成物の黄変の原因となるので、封止材料の使用寿命中の透明度を保証するためにUV安定化剤を加えられることができる。このUV安定化剤は例えばベンゾフェノンまたはベンゾトリアゾールをベースにしたもので、組成物の合計重量の10重量以下、好ましくは0.1~5重量の量で加えることができる。テストした配合物の製造方法400μmの単層および三層フィルムを、DrCOLLINブランドの押出ラインでキャスト膜押出によって製造した。この押出ラインは、標準的なポリオレフィンスクリュー断面、種々の共押出ブロック種々のフィードブロック、および250mmのコートハンガーダイを備えた3つの押出機から成る。共押出ブロックによって種々の厚さ分布を有する例えば、50/300/50ミクロン3層層1/層2/層3のフィルムを製造できる。上記特許文献に記載の実施例の特定のケースの場合は、プロセスパラメータを設定したが、これらに限定されるものではない:1層1~3の押出温度:150°C、2層2の押出温度:押し出すポリマーに応じて200~220°C3共押出ボックスおよびダイ温度:180°C、4ライン速度は2.6m/分である。テストした配合物を作るのに用いた材料ApolhyaSolar登録商標LC3UVApolhyaSolar登録商標ファミリーは共連続形態がナノメートルスケールで得られることによってポリアミドの特性とポリオレフィンの特性とを併せ持つアルケマが市販のポリマーのファミリである。テストでは、ここではApolhyaSolar登録商標ファミリのグレードの一つであるApolhyaSolar登録商標LC3UVを用いる。このファミリはMFIメルトフローインデックスが10g/10分230°C/2.16kg、本出願人が市販であることを特徴とする。この製品は弾性率が室温で65MPaであり、融点が130°Cである。Infuse981715およびInfuse980715Infuseシリーズは硬質結晶性ブロックと軟質非晶質ブロックとを合わせたDOW社から市販のポリオレフィンブロックコポリマーである。Infuse981715グレードの特徴は、密度が0.87、融点が120°C、MFIが15g/10分190°C、2.16kgである。Infuse980715グレードの特徴は、密度が0.866、融点が118°C、MFIが15g/10分190°C、2.16kgである。Lotryl登録商標20MA08Lotrylシリーズはアルケマ社から市販のエチレン/アルキルアクリレートランダムコポリマーのシリーズである。Lotryl登録商標20MA08は20重量のメチルアクリレートを含むエチレン/メチルアクリレートランダムコポリマーである。このコポリマーの特徴は、MFIが8g/10分190°C、2.16kgで融点が85°Cである。PELA0710PELA0710はトタルペトロケミカルズ社の製品である低密度ポリエチレンである。このコポリマーの特徴は、MFIが7.5g/10分190°C、2.16kgで融点が108°Cである。製造するフィルムの説明三層および単層フィルムをキャスト膜押出によって製造した。三層フィルムは各層が50μmマイクロメートルのApolhyaSolar登録商標である2つの外側層と、以下のパラグラフで説明するポリオレフィンから成る300μmの中心層とから成る。単層フィルムはApolhyaSolar登録商標LC3UV、三層フィルムに使用する各ポリオレフィンおよびApolhyaSolar登録商標LC3UV/ポリオレフィンアロイ25重量/75重量の単層400μmフィルムを製造した。以下、本発明を実施例によって詳細に説明するが、本発明が下記実施例に限定されるものではない。実施例1フィルムは400μm三層フィルムである。このフィルムは各層が50μmのApolhyaSolar登録商標LC3UVである2つの外側層と、Infuse981715の300μmの中心層とから成る。実施例2フィルムは400μm三層フィルムである。このフィルムは各層が50μmのApolhyaSolar登録商標LC3UVである2つの外側層と、Infuse980715の300μmの中心層とから成る。実施例3フィルムは400μm三層フィルムである。このフィルムは各層が50μmのApolhyaSolar登録商標LC3UVである2つの外側層と、Lotryl登録商標20MA08の300μmの中心層とから成る。実施例4フィルムは400μm三層フィルムである。このフィルムは各層が50μmのApolhyaSolar登録商標LC3UVである2つの外側層と、PELA0710の300μmの中心層とから成る。比較例1フィルムはApolhyaSolar登録商標LC3UVから成る400μm単層フィルムである。比較例2フィルムはInfuse981715から成る400μm単層フィルムである。比較例3フィルムはInfuse980715から成る400μm単層フィルムである。比較例4フィルムはLotryl登録商標20MA08から成る400μm単層フィルムである。比較例5フィルムはPELA0710から成る400μm単層フィルムである。比較例6フィルムは75重量のInfuse981715を含むInfuse981715とApolhyaSolar登録商標LC3UVとの混合物から成る400μm単層フィルムである。このフィルムは実施例1で得られたフィルムと同じ全体組成を有する。この組成物は顆粒の乾燥混合、その後のフィルムの押出によって得られる。比較例7フィルムは75重量のPELA0710を含むPELA0710とApolhyaSolar登録商標LC3UVとの混合物から成る400μm単層フィルムである。この組成物は顆粒の乾燥混合、その後のフィルムの押出によって得られる。テスト試料に対して実施したテスト耐クリープ性テストここで実施するクリープテストは、高温で引張応力を所定の時間加え、次いで、応力を取り除いた後に室温で残留変形を測定することにある。このクリープテストはフィルムから切出したIFCフランスゴム協会型試験片で求めた。応力は0.5MPaである。応力を100°C~120°Cの温度で15分間加える。光学特性フィルムの光学特性を可視範囲の透過率、およびヘイズの測定によって求めた。フィルムの透過率をミノルタ社の製品であるCM3610d分光比色計下にASTM規格D1003に従って2ーの角度で光源Cを用いて400~740nmで評価した。表面効果のない透過率値を求めるために、Penergy社の実験室規模のラミネータを用いて各フィルムを2つのガラスプレートの間に挟んでプレスした。封止材料の透過率を提示するために、ガラス/封止材料フィルム/ガラス構造物およびガラスプレートの透過率を測定する。ガラスプレート単独での測定によって、ガラス/封止材料/ガラス構造物から、透過率へのガラスの寄与を差し引くことができる。400~740nmの各波長の透過率を合計して、封止材料フィルムの全透過率を最後に求める。熱可塑性組成物では、90以上の透過率が満足であるとみなされる。ASTMD1003規格に従って2ーの角度で光源Cを用いてガラス/封止材料フィルム/ガラス構造物のヘイズを測定する。熱可塑性組成物では、25以下のヘイズが満足であるとみなされる。水蒸気透過性ASTME96規格、方法Aに従って23°Cおよび85の相対湿度、および、85°Cおよび85の相対湿度でフィルムの水蒸気透過性を求める。ガラスへの接着性ガラスへの接着性を下記手順に従って評価した。ガラス/封止材料フィルム/バックシート構造物をPenergy社のラミネータを用いて150°Cで15分間貼り合わせる。封止材料フィルムの厚さは400μmである。バックシートはKPEKynar/PET/EVAで作られる。ガラス/封止材料界面の接着性はZwick1445引張試験機で90°剥離試験によって100mm/分で評価する。剥離アームの幅は15mmである。剥離強度はN/15mmで表す。接着性と、熱機械特性、換言すれば、その高温機械特性ホットクリープの維持と、その水蒸気バリヤ性と、最後に透明性の観点から満足であるとみなされるためには、組成物は上記テストの全てを最適状態で満たす必要がある。テストした特性の全てで優れた特性を示す組成物を見付けるのは困難であるということ、ある組成物が不適であるとするには、上記特性の一つがその用途の必要条件以下のレベルにするということだけで十分であるということは理解できよう。驚くことに、実験結果から分かるように、本発明組成物はその透明性および各種支持体への接着性およびその機械特性、熱機械特性、難燃性および電気絶縁性に優れ、しかも、非常に高いレベルにあり、上記の全てのテストを完全に満たすということが観測された。従って、本発明組成物はソーラーモジュールのバインダまたは封止材料として極めて有利に使用でき、その評価基準を満たしている。本発明の組成物は少なくとも、上記定義の外層とコア層との組み合わせによって定義されることは理解できよう。実際には、本発明の組成物を外層-コア-スキンの三層組合体に基づいてテストしたにもかかわらず、当業者はこれらの結果を2つの外層-コア層の組合体に当てはめることができる。同様に、本発明の組成物の実施例は外層およびコア層に関して全て同じ厚さであるが、当業者は封止材料を形成するこれらの2つの層の間に生じる相乗作用にかかわらず、光電池モジュールの用途および後者の外層およびコア層の固有特性に関する性能に応じて厚さを変えられることは理解できよう。各種配合物の試験片で実施したテスト結果"