河川等の水中で使用する装置もしくは設備を水中で固設させる固設手段を有した水底地盤に固装される水中基礎であって、前記装置もしくは設備を載せるコンクリート盤または鉄骨構造盤等からなる床盤を有し、該床盤の下部の周囲には帯状弾性部材が付設されていていると共に、該床盤の少なくとも四隅近傍の下部に水底地盤を穿孔した穿孔部を有するとともに該穿孔部に棒状または管状の補強部材が配設されていて、前記穿孔部の空隙部および前記床盤と帯状弾性部材と水底地盤とで囲繞された空隙部に水中硬化可能流動材を注入し固化硬化させ一体化させて前記床盤が水底地盤に固装出来る様にしたことを特徴とする水中基礎。前記固設手段が、前記床盤の四隅近傍に床盤から直立する様に配設され固設された棒状または管状のガイド部材をガイドとして前記装置もしくは設備を水中に降下させ所定の位置に固設出来る様にしたことを特徴とする請求項1に記載の水中基礎。請求項1または請求項2に記載の水中基礎の設置方法であって、前記水中基礎を設置する為の仮設として、前記床盤が配設される位置の水上部で該床盤を仮置きし保持することが出来ると共に降下させて所定の位置に留め置くことが出来る床盤配設手段を具有する仮設架構を用いて、前記床盤を水中の所定の位置に留め置き、該床盤の少なくとも四隅近傍の水底地盤を穿孔し、其の穿孔部に棒状または管状の補強部材を挿入し、その後、該穿孔部の空隙部および前記床盤と帯状弾性部材と水底地盤とで囲繞された空隙部に水中硬化可能流動材を注入し固化硬化させ一体化させて前記床盤が水底地盤に固装出来る様にしたことを特徴とする水中基礎の設置方法。前記架構が架構自体のレベル調整が出来るレベル調整手段を具有していることを特徴とする請求項3に記載の水中基礎の設置方法。本発明が解決しようとする問題点は、例えば、流水利用型のマイクロ水力発電装置の様な、水中で使用する比較的小規模な装置や設備等を河川等の流水状態の環境下でも水中への固設が容易に出来る水中基礎および其の設置方法を提供することにある。前述の課題を解決するため、本発明の水中基礎は、河川等の水中で使用する装置もしくは設備を水中で固設させる固設手段を有した水底地盤に固装される水中基礎であって、前記装置もしくは設備を載せるコンクリート盤または鉄骨構造盤等からなる床盤を有し、該床盤の下部の周囲には帯状弾性部材が付設されていていると共に、該床盤の少なくとも四隅近傍の下部に水底地盤を穿孔した穿孔部を有するとともに該穿孔部に棒状または管状の補強部材が配設されていて、前記穿孔部の空隙部および前記床盤と帯状弾性部材と水底地盤とで囲繞された空隙部に水中硬化可能流動材を注入し固化硬化させ一体化させて前記床盤が水底地盤に固装出来る様にしたことを最も主要な特徴とする。付加して、前記固設手段が、前記床盤の四隅近傍に床盤から直立する様に配設され固設された棒状または管状のガイド部材をガイドとして前記装置もしくは設備を水中に降下させ所定の位置に固設出来る様にしたことを特徴とする。そして、本発明の水中基礎の設置方法は、前述の何れかの水中基礎の設置方法であって、前記水中基礎を設置する為の仮設として、前記床盤が配設される位置の水上部で該床盤を仮置きし保持することが出来ると共に降下させて所定の位置に留め置くことが出来る床盤配設手段を具有する仮設架構を用いて、前記床盤を水中の所定の位置に留め置き、該床盤の少なくとも四隅近傍の水底地盤を穿孔し、其の穿孔部に棒状または管状の補強部材を挿入し、その後、該穿孔部の空隙部および前記床盤と帯状弾性部材と水底地盤とで囲繞された空隙部に水中硬化可能流動材を注入し固化硬化させ一体化させて前記床盤が水底地盤に固装出来る様にしたことをことを最も主要な特徴とする。付加して、前記仮設架構が架構自体のレベル調整が出来るレベル調整手段を具有していることを特徴とする。本発明の水中基礎および水中基礎の設置方法によれば、水中で使用する比較的小規模な装置や設備等を河川等の流水状態の環境下でも水中への固設が容易に出来る様になる。このため、例えば、図5~7に示す様に、流水利用型のマイクロ水力発電装置を河川等の流水状態の環境下でも水中への固設が容易に出来る様になるので、従来のダム方式の大規模水力発電の様なダムの土砂等による堆積物問題やダム建設に伴う自然環境破壊の問題等を惹起することなく、環境に優しい自然エネルギーである水力を利用した水力発電を増大させることが出来る様になるので、近年、埋蔵化石燃料資源の枯渇問題や燃焼により排出される二酸化炭素等による地球環境の悪化の問題等の改善にも、流水利用型のマイクロ水力発電装置を通じて、貢献出来る様になる。本発明の水中使基礎およびその水中基礎の方法の実施の形態例について図を参照して説明する。本発明の水中基礎1は、図1に示す様に、河川等の水中で使用する装置もしくは設備2を水中で固設させる固設手段を有した水底地盤4に固装される水中基礎であって、主要部が、水中で使用する装置もしくは設備2を載せるコンクリート盤または鉄骨構造盤等からなる床盤11を有し、床盤11の下部の周囲には水中硬化可能流動材16の漏出を抑制するための帯状弾性部材12が付設されていていると共に、床盤11の少なくとも四隅近傍の下部に水底地盤4を穿孔するための穿孔用貫通孔13を有し其の貫通孔を利用し水底地盤4を穿孔した穿孔部14を有するとともに穿孔部14に棒状または管状の補強部材15が配設されていて、穿孔部14の空隙部および床盤11と帯状弾性部材12と水底地盤4とで囲繞された空隙部に水中硬化可能流動材16を注入し固化硬化させ一体化させて床盤11が水底地盤4に固装出来る様にしている。そして、水中で使用する装置もしくは設備2の固設手段としては、装置もしくは設備2を固設出来れば限定されないが、例えば、床盤11の四隅近傍に床盤から直立する様に配設され固設された棒状または管状のガイド部材17をガイドとして装置もしくは設備2を水中に降下させ所定位置に固設出来る様にしている。また、注入する水中硬化可能流動材16を空隙部に効果的に充填させるために、床盤11と帯状弾性部材12と水底地盤4とで囲繞された空隙部の水抜きを容易にするための水抜き孔18と該水抜き孔18に水中硬化可能流動材16の漏洩を抑制するための水中硬化可能流動材漏出抑制部材19を床盤11に1ヶ所以上を適宜配設することが好ましい。そして、本発明の水中基礎の設置方法は、図2~4に示す様に、前記水中基礎1を設置する為の仮設として、前記床盤11を配設される位置の水上部位置で仮置き保持することが出来ると共に降下させて所定の位置に留め置くことが出来る床盤配設手段を具有する仮設架構3を用いて、先ず、床盤仮受け部材35等を用いて、床盤11を配設される位置の水上部で、仮置き保持する。次に、床盤配設用昇降機32、床盤配設用補助用具33、床盤配設用ガイド部材A34a、床盤配設用ガイド部材B34b等を用いて床盤11を水底地盤4に着接する所定の位置に留め置く。そして、床盤11の配置およびレベルを調整確認した後に、前記の水中基礎1の記述に準じて、図1に示す様に、床盤11の少なくとも四隅近傍の穿孔用貫通孔13を利用して水底地盤4を穿孔ドリル等により穿孔し、其の穿孔部14に棒状または管状の補強部材15を挿入し、その後、穿孔部14の空隙部および床盤11と帯状弾性部材12と水底地盤4とで囲繞された空隙部に水中硬化可能流動材16を注入し固化硬化させ一体化させて床盤11が水底地盤4に固装出来る様にする。尚、仮設架構3が架構自体のレベル調整が出来るレベル調整手段36を具有していることが好ましい。以下、本発明装置の主要な部位部材等について特記すべきことを記載する。床盤11は、一般的には、コンクリート盤または鉄骨構造盤が用いられ、鉄筋コンクリート盤の方が好適であるが、本発明の目的を達成出来れば限定はされない。帯状弾性部材12は、水底地盤面の凹凸や小石等により生ずる可能性のある間隙等に対応して注入する水中硬化可能流動材16の漏出を抑制するために配設し、材質としては、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリスチレン、ABS等の樹脂発泡体が考えられるが、本発明の目的を達成出来る弾性部材であれば限定はされない。棒状または管状の補強部材15は、例えば、鋼管または鋼棒が考えられ、杭効果等を勘案すると、有孔鋼管が好適と考えられるが、本発明の目的を達成出来る材質のものであれば限定はされない。水中硬化可能流動材16は、例えば、セメントミルクに水中不分離混和剤および高性能減水剤等を混入した水中硬化セメントモルタル等が考えられるが、空隙部に注入し充填出来て水中で固化硬化し本発明の目的を達成出来る材質の材料ならば限定はされない。ガイド部材17は、装置もしくは設備2に付設されるガイド部材17と嵌合出来る部位とセットで其の機能を発揮する。尚、前記嵌合部の嵌合形態は、本発明の目的を達成出来れば限定はされない。また、ガイド部材17は、穿孔用貫通孔13を兼用出来て穿孔ドリル等のドリル部が挿入出来る管状部材の方が好適である。水中硬化可能流動材漏出抑制部材19は、空隙部において、水は容易に外部に漏出出来て水中硬化可能流動材のみの漏出を抑制出来る材質のものが好ましく、例えば、繊維系部材または連通気泡の樹脂発泡部材等が考えられるが、本発明の目的を達成出来る材質のものであれば限定はされない。仮設架構3は、例えば、図2~4に示す様に、主要部が垂直部材および水平部材である主架構部材31により架構が形成されていて、床盤配設手段と、架構自体のレベル調整を可能とするレベル調整手段を具有していて、床盤配設手段の床盤配設用昇降機32の位置移動が可能な形態をなしている。主架構部材31は、流水の影響を勘案すると、鋼管または角形鋼管を主体とした形態が好適である。また、強度及び剛性補強のために、斜材を含めた補強部材が適宜配接される。そして、仮設架構3の形態は、前述の例に限定されず、本発明の目的を達成出来る架構の形態であれば限定はされない。床盤配設手段としては、例えば、図2~4に示す様に、床盤配設用昇降機32、床盤配設用補助用具33、および、床盤11の平面的位置決めを補助するための、床盤配設用ガイド部材A34a、床盤配設用ガイド部材B34bと、床盤11を水上部で仮受け保持するための床盤仮受け部材35が用いられる床盤配設手段を例示するが、本発明の目的を達成出来る床盤配設手段であれば限定はされない。床盤配設用昇降機32は、主昇降機部位32aと平面的可動機構部位32bとで主体が構成されていて、主昇降機部位32aとしては、例えば、手動又は電動のホイストもしくはチェーンブロック等が用いられ、平面的可動機構部位32bとしては、例えば、ローラー機能を利用した簡易の天井クレーン的形態のもの用いられるが、本発明の目的を達成出来るものなら限定はされない。そして、床盤11を吊り上げ降下させるためには、例えば、床盤11の側部に予め孔部を設けておいて、其の孔部に嵌合出来る床盤配設用補助用具33を用いて、主昇降機部位32aで吊り上げ降下させる方法が考えられるが、本発明の目的を達成出来る方法であれば限定はされない。床盤配設用ガイド部材A34aは、床盤11を直接ガイドする部位は床盤11の水下側の両側コーナー部を利用しそのコーナー部の形状に合わせた形状の部材を用いるのが好ましく、床盤配設用ガイド部材B34bは、床盤11を直接ガイドする部位は床盤11の水上側の両側部をガイドすることが好ましく、床盤配設用ガイド部材A34a、床盤配設用ガイド部材B34bとも、位置調整出来る様にすることが好ましい。床盤仮受け部材35は、角形鋼管が好ましく、床盤11を仮受け保持する時には、床盤11の自重で下部の帯状弾性部材12が損壊しない様するための部材としての下駄受け材が併用される。尚、下駄受け材は、其の目的が達成出来るものであれば限定はされない。レベル調整手段36としては、例えば、図2~4に示す様に、仮設架構3の四隅の柱部に付設される、主レベル調整支柱36a、主レベル調整支柱ガイド部位36b、レベル調整用ネジ付き部位36c、荷重分散部位36d、レベル調整用ハンドル36e等で構成されるレベル調整手段が用いられ、レベル調整用ハンドル36eを回動することにより、レベル調整用ネジ付き部位36cで近傍の柱部を上下させ、仮設架構3の四隅の柱部の総体としてレベルを調整する。尚、レベル調整手段36は、前述の例には限定されず、本発明の目的が達成出来る手段であれば限定はされない。そして、荷重分散部位36dは、床盤11の規模および水底地盤条件等に応じた形態のものが適宜用いられ、該部位の下面においても、例えば、スパイク状の突起を付設することが効果的な場合もあり、水底地盤条件に応じて其れに対応が効果的な付設部材が付設された形態のものが用いられても良い。