"太陽光を集光する集光レンズと、前記集光された光を受光する受光面を有する発電素子と、前記発電素子と前記受光面と異なる面と接触して配置され、第1の端部、及び開口である第2の端部を有する第一通気路と、前記第一通気路の第1の端部と接続される第3の端部、及び開口である第4の端部とを有し、前記受光面と垂直な方向に、延伸する煙突形状を有する第二通気路とを備え、前記第一通気路の開口から前記第二通気路の開口まで貫通しており、かつ、前記第一通気路及び前記第二通気路の長さが同じである、集光型太陽電池。前記受光面で前記太陽光を受光するように、前記受光面の角度を変更する追尾機構をさらに備えている請求項1に記載の集光型太陽電池。発電素子と、前記発電素子を冷却するための冷却手段を少なくとも有する集光型太陽電池において、前記冷却手段は前記発電素子の非受光面側に設けられた空冷方式の冷却機構からなり、前記冷却機構は熱交換手段と前記熱交換手段を包囲する第一通気路とを有し、前記第一通気路は前記発電素子の上端の受光面側に受光面に垂直に延長して設けられた第二通気路と連通していることを特徴とする集光型太陽電池。前記発電素子は、その受光面側に集光光学系を備えていることを特徴とする請求項3に記載の集光型太陽電池。前記熱交換手段は、拡大伝熱面として放熱フィンを備えていることを特徴とする請求項3又は4に記載の集光型太陽電池。前記発電素子に関して、受光面側に透明、平らな、レンズ冷却用第一通気路を有し、前記レンズ冷却用第一通気路は前記発電素子の上端の受光面側に受光面に垂直に延長して設けられたレンズ冷却用第二通気路と連通して備えていることを特徴とする請求項3から5のいずれか1つに記載の集光型太陽電池。前記レンズ冷却用第一通気路の表面は、UV吸収材料からなる透明材料を備えていることを特徴とする請求項6に記載の集光型太陽電池。前記第二通気路は、前記第一通気路と同等長さを有していることを特徴とする請求項3から7のいずれか1つに記載の集光型太陽電池。前記レンズ冷却用第二通気路は、前記レンズ冷却用第一通気路と同等長さを有していることを特徴とする請求項3から8のいずれか1つに記載の集光型太陽電池。前記第二通気路と前記レンズ冷却用第二通気路とが連動して同一の通気路を構成していることを特徴とする請求項3から9のいずれか1つに記載の集光型太陽電池。しかしながら、前述した構成の集光型太陽電池の放熱機構にも課題がある。特許文献1の方法では、屈折式光学系53のある受光面側に吹く風58を上縁の開口55から取り込んで、発電素子52の熱交換器54に送られ、熱交換後に、通風路56を通過して、下縁の開口57から排出される。つまり、受光面側の空気の利用を主眼に構成されている。しかし、風の吹く方向は一定ではない。無風状態では、通風路56内での熱交換器54により昇温した空気の密度低下による浮力で、開口部55から空気は排出される基本構成となっている。それに対して、上記のように受光面側に吹く風が発生した時間帯は、開口部55で空気の流れが逆転されることになる。一定でない風に多大な影響を受ける放熱用の空気の流れは、そのまま放熱性能を増減させるため欠点となる。また、発電素子への集光のために太陽を追尾させる駆動装置を具備した架台51によって、通風路56の角度は可変するため、基本性能である浮力の効果も都度変化する一方、開口55の風に対する向きも微妙に変化するため、太陽の位置、つまり時間帯によって放熱性能が変化してしまう課題を有する。特許文献2の方法では、煙突効果は上昇筒63の性能に依存している。上昇筒63は常に鉛直方向であることが最適であるため、設置時の発電素子64等の傾斜に応じて、上昇筒63の角度は設計時点で決定されており、可変ではない。その結果、太陽への追尾が不可能となる大きな欠点がある。たとえ、太陽光に追尾しない場合であっても、太陽電池を使用する地域の緯度に応じて、設計変更が必要である。また、煙突効果の動力源である昇温した空気は、光吸収部材65への熱吸収にのみ依存しており、太陽の位置、つまり時間帯とか季節により変わるため、常に一定の煙突効果を得るために光吸収部材65設置に関するコストが常に必要である。太陽の追尾が不可能な点、使用する地域の緯度毎に最適設計への変更コストが掛かることが、普及への欠点となる可能性がある。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、集光型太陽電池の発電素子に関する放熱機構を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明は、発熱素子に設けた熱交換手段を包囲する第一通気路が、集光型太陽電池の上端に、発電素子の受光面側に垂直に、延長して設けた第二通気路と連通しているよう構成している。本発明の集光型太陽電池によれば、太陽追尾時の発電素子の方向変化に依存せず、常に良好な放熱が可能となる。その結果、設置する経度や時間帯に無関係に、同一の構成にて、高効率で高寿命な集光型太陽電池の提供を可能とすることができる。以下本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。実施の形態1図1は、実施の形態1における集光型太陽電池システム100の構成図である。図1に示す集光型太陽電池システム100は、複数の発電素子1と、発電素子1の受光面側に配置されている集光レンズ群2と、集光レンズ群2の受光面側に配置されているレンズ冷却用第一通気路3と、レンズ冷却用第一通気路3と接続されているレンズ冷却用第二通気路7と、複数の発電素子1の後面側に配置されている第一通気路4と、第一通気路4と接続されている第二通気路6と、第一通気路4の内部に配置されている放熱フィン5と、追尾機構8とを備える。集光型太陽電池システム100から追尾機構8を除いた構成を、太陽電池ユニット101とも表記する。発電素子1は、太陽光を受光し、熱を発生する。発電素子1は、膜の形状である。発電素子1が太陽光を受光する面の方向を受光面側、受光面と反対側の面の方向を後面側とも表記する。集光レンズ群2は、太陽光を集光する。発電素子1の受光面側に配置されている複数のレンズ21で構成されている。レンズ冷却用第一通気路3は、集光レンズ群2の受光面に配置されている。レンズ冷却用第一通気路3は、レンズ冷却用第二通気路7と接続されている端部31と、開口である端部32とを有する。レンズ冷却用第一通気路3の材料は、太陽光を透過する透光性部材である。レンズ冷却用第二通気路7は、受光面側に延びた煙突形状を有する。レンズ冷却用第二通気路7は、レンズ冷却用第一通気路3と接続されている端部71と、端部71の受光面側にあり、かつ、開口である端部72とを有する。レンズ冷却用第二通気路7は、端部71から端部72に向かって、煙突状の形状を有する。煙突形状の断面図は、長方形、又は楕円等である。レンズ冷却用第一通気路3の開口から入った気体は、レンズ冷却用第一通気路3とレンズ冷却用第二通気路7とを伝搬して、レンズ冷却用第二通気路7の開口から出る。第一通気路4は、複数の発電素子1の後面に配置されている。第一通気路4は、第二通気路6と接続されている端部41と、開口である端部42とを有する。第二通気路6は、受光面側に延びた煙突形状を有する。第二通気路6は、第一通気路4と接続されている端部61と、端部61の受光面側にあり、かつ、開口である端部62とを有する。第二通気路6は、端部61から端部62に向かって、煙突状の形状を有する。煙突形状の断面図は、長方形、又は楕円等である。第一通気路4の開口から入った気体は、第一通気路4と第二通気路6とを伝搬して、第二通気路6の開口から出る。第二通気路6は、レンズ冷却用第二通気路7と接触して配置されていても良い。第一通気路4と第二通気路6とは同等長さを有する。レンズ冷却用第一通気路3とレンズ冷却用第二通気路7とは同等長さを有する。追尾機構8は、発電素子1の受光面に太陽光が入射するように、太陽電池ユニット101の角度を調整する。好ましくは、集光レンズ群2に対して垂直に太陽光が入射するように、太陽電池ユニット101の角度を調整する。か第一通気路4と第二通気路6とにより、発電素子1の傾斜角度が変化しても第一通気路4と第二通気路6の合計での煙突効果を一定に維持することにより、発電素子1の放熱効果を一定に維持できる。その結果、太陽光追尾のために発電素子1の傾斜角度が変化しても常に一定の放熱効果を維持できると共に、放熱により発電素子1の高効率化と寿命向上が実現される。煙突効果については詳しくは後述するが、太陽光が水平から到達するような時間帯では第一通気路4が鉛直方向にあるため、浮力は最大となる。つまり、発電素子1の熱が放熱フィン5をメインの熱伝達経路として働き効率的に第一通気路4内の空気を昇温することで、第一通気路4の外部の空気との温度差によって生じる浮力が働く。よって、煙突効果と呼ばれる大きな空気の対流が発生可能である。この場合、第二通気路6の方は水平なため、重力方向に垂直なために浮力は発生しない。逆に、太陽が真上に位置する時間帯では、第一通気路4は水平であり、第二通気路6が垂直となるため、主に第二通気路6にて煙突効果が発生する。この場合に、第一通気路4と第二通気路6が連通している点が重要な構成である。つまり、浮力の起動源となる熱は主に第一通気路4内で発生するが、連通している第二通気路6にその昇温した空気が移動することで、熱源のない第二通気路6にも容易に大きな煙突効果が発生できるのである。次に、太陽光が斜め方向に位置する時間帯などでは、第一通気路4と第二通気路6の両方に、傾斜角度に応じた浮力が発生する。その結果、第一通気路4と第二通気路6の合計の浮力によるトータルの煙突効果が得られるため、前述の水平の場合、或いは垂直の場合と同等な煙突効果による放熱効果が得られる。例えば単純なケースとして、太陽が水平線から斜め45度上方に位置する場合には、第一通気路4と第二通気路6には、各々には垂直の場合と比して約70sin45度の浮力が発生すると計算される。垂直方向の高さで決まる。よって、両者の合計では約140の浮力となるが、斜めに流れることによる内壁との空気抵抗が若干増加することを勘案しても、45度の場合にも同等か若干同等以上の浮力による煙突効果が発生できている。つまり、厳密には、太陽光が水平、或いは垂直の場合は最も煙突効果が小さく、斜め45度の差異に最大となることになる。次に、実施の形態1における発電素子1の放熱機構の基本原理について説明する。図2A及び図2Bに、集光型太陽光電池の発電素子1の大きさと発電効率を示す。図3A及び図3Bに、従来の放熱機構と煙突効果による放熱効果の比較を示す。図2A及び図2Bに、集光型太陽電池に関して、集光倍率及び発電素子の温度と、レンズの分割による温度の低減効果の予測とを示している。図2Aaは、1つのレンズに対して1つの発電素子1を有する構成を示す。図2Aaに示す発電素子1は、受光面と平行な方向における1辺について、10mmの長さを有する。図2Abに、複数のレンズと、複数のレンズのそれぞれと対となる発電素子1とを示す。図2Abに示す発電素子1は、100μm以上500μm以下の範囲の長さを有する。図2Aa及びbについて、その場所ごとの素子温度との関係を示している。図2Aaにおいて、太陽光は一点に集光されるため、発電素子1の部分の温度が高くなる。図2Abにおいて、太陽光は複数のレンズにより複数の部分に集光される。よって、図2Aaに示す発電素子1の温度に比べて、それぞれの発電素子1の温度は低くなる。発電素子を分割することで各々の発電素子に対する放熱面積が増大し、発電素子1の各温度は低減する。図2Bに、発電素子の温度に対する変換効率発電効率の一般的な数値を示す。レンズを分割することで、温度低下が期待できる。その結果として発電素子1の発電効率が上昇する。レンズを分割した場合には、発電素子1のサイズが小さくなるため、使用する材料量が低減できることも加味すれば、コスト低減効果は大きい。発電素子1の温度低減が、寿命の向上も含めて非常に重要である。1辺の大きさが500μmを有する発電素子1を用いる場合、1000倍の集光倍率で太陽光を集光する。1辺の大きさが100μmを有する発電素子1を用いる場合、5000倍の集光倍率で太陽光を集光する。なお、5000倍の集光倍率とするように、発電素子1のサイズを小さくした場合、発電素子1の単位大きさあたりのエネルギーの量が大きくなるため、発電素子1の温度が低下するとは言えないケースもある。よって、発電素子1の分割による小型化のみではなく、発電素子1への冷却手段を設ける方が好ましい。とするのが好ましい。図3Aに、通気路を有さない太陽電池の放熱状態を示す。図3Bに、第一の実施形態のように、集光レンズ群2の受光面側に配置されている通気路と、発電素子1の後面側に配置されている通気路とを有する太陽電池の放熱状態を示す。図3A及び図3Bともに、太陽光が照射される方向に対して平行な方向における、太陽電池の断面図を示す。また、それぞれの太陽電池の温度分布及び流れ分布を示す。温度分布は、色が濃いほど高い温度であることを示している。図3Aに示す太陽電池は、通気路を有さないため、周囲の空気の昇温による浮力によって生じる自然対流に依存して発電素子1が冷却されるため、放熱効果は小さい。また、鉛直方向上方への流れが起きることにより、太陽電池の上方での後流での放熱効果の著しく低下する。温度上昇による発電素子の特性の影響が考えられる。図3Bに示す太陽電池は、発電素子の周囲に通気路有する。図3Bにおいて、通気路を筒煙突と表現している。鉛直方向の最下段と最上段にのみ開口部を有する筒状の通気路を設けることで、顕著な放熱のための煙突効果を有する。図3Aに示す流れ分布と図3Bに示す流れ分布の比較でもわかるように、大きな上昇気流が発生することによる放熱効果は大きい。図4Aに、図3Aに示す太陽電池の気体の対流を示す。空気の対流に依存しているため、その対流が弱く、放熱効果が小さい。一方、図4Bに、図3Bに示す太陽電池の気体の対流を示す。筒内に高速対流が発生し、放熱が促進される。なお、後述のように、通気路内に放熱フィンを流れに沿って設けることで、この高速の上昇気流を活かした大きな放熱効果が得られる。また、第二通気路6とレンズ冷却用第二通気路7は別々に構成しているが、同一の通気路として構成しても良い。シミュレーション結果図5Aに、シミュレーションを行った実施の形態1における発電素子1を示す。図5Aに示す発電素子1は、1000倍集光が可能である。発電素子1は、0.5mm×0.5mmの面の大きさを有し、0.1mmの厚みを有するである。発電素子1を16mm間隔で並べてあるので、集光レンズ群2の内の各集光レンズのサイズは16mm×16mmとなり。集光レンズ群2の厚みは、16mmである。1,000倍集光のため、各々の発電素子1に照射されるエネルギーは1,000kW/m2となる。発電素子1は縦7個、横7個配列している。太陽電池は、192mm×192mmのセルサイズを有する。図5Bに、発電素子1の性能を評価するための数値シミュレーションモデルを示す。温度計測、及び流速計測の実験が困難となるため、集光型太陽電池の設計と性能評価には数値シミュレーションを使用した。なお、水平方向に7個の発電素子1が並ぶことになるが、計算負荷を低減するため、鉛直方向の一列のみを抽出して、水平方向には周期境界条件で解析を行った図1参照。なお、以下すべて、一列での計算結果を示しているが、3列等の複数列の場合でも同様な結果が得られていることも確認している。数値シミュレーションには、ソフトウェアクレイドル社製SCRYU/tetraを使用した。定常解析で、初期条件は全て20°Cとして、前述の熱エネルギー相当を各々の発電素子1に加えた。有限体積法の非構造メッシュによる要素数は1,670,903で、層流条件下で、収束するまで解析を実行した。図5Bに、発電素子1の放熱に寄与する空気の流れを示す。図5Bにおいて、第一通気路4は下方端に設けられた開口部から流入して、第二通気路6の左端に設けられた開口部から流出するように境界条件を設定している。同様に、図5Bにおいて、レンズ冷却用第一通気路3は下方端に設けられた開口部から流入して、レンズ冷却用第二通気路7の左端に設けられた開口部から流出するように境界条件を設定している。以下、シミュレーションに用いた各構成要素の密度g/cm3、比熱J/gK、熱伝導率W/mKの条件を説明する。集光レンズ群2は、密度は1.2g/cm3、比熱は1.5J/gK、熱伝導率は0.25W/mKと設定している。発電素子1の密度は1.42g/cm3、比熱は1.1J/gK、熱伝導率は0.16W/mKと設定している。発電素子1の周辺の部材は、5.4g/cm3、比熱は0.33J/gK、熱伝導率は48W/mKと設定している。放熱フィン5の材料は、8.9g/cm3、比熱は0.39J/gK、熱伝導率は400W/mKと設定している。空気は、0.2×103g/cm3、比熱は1.0J/gK、熱伝導率は0.026W/mKと設定している。図6に、流速ベクトルの解析結果を示す。色が濃いほど流速ベクトルが大きいことを意味する。図7に、温度分布の解析結果を示す。色が濃いほど温度の高いことを意味する。図8に、圧力分布の解析結果を示す。色が濃いほど圧力が大きいことを意味する。また、図6から図8において、aは太陽光線が水平から入射する場合の結果、bは太陽光線が45度斜め上から入射する場合の結果、cは太陽光線が鉛直真上からの入射する場合の結果を示す。図6から図8において、太陽を記載している方向は、太陽光線の入射方向と対応する。図6a、図6b、及び図6cにおいて、変化は小さい。同様に、図7a、図7b、及び図7cにおいて、変化は小さい。水平時と同様に、傾斜した場合も、鉛直上向きの場合でも、良好な放熱のための流れ場が発生しており、結果として良好な放熱による温度分布となっていると言える。図8aから図8cには、差異が観測される。図8aに示す発電素子1のある第一通気路4では圧力変化が確認される。図8第二通気路6への連通部90度に曲がった部分にて大きな圧力が発生し、その後、第二通気路6でも圧力の変動と勾配が見られた。これは、太陽のエネルギーにより昇温した発電素子の放熱により第一通気路4内が加熱されて浮力が発生して、それが原動力となって第二通気路6まで流れを推進している様子と判断できる。複数並んでいる発電素子から熱を受けて、第一通気路4内では上流から下流に向けて昇温が加速していることからも判断できる。一方、図8bと図8cにおいては、発電素子のある第一通気路4内では圧力分布がなく平坦であり、第二通気路6への連通部及び第二通気路6内も圧力分布が見られない。これは、図8aの場合と異なって、第一通気路4で発生した昇温した空気が第二通気路6内に流れ込み、一様な温度の下、浮力による煙突効果が第二通気路6と第一通気路4内へと連続して伝播して、スムーズに気流が発生している様子が観測できた。図7aから図7cにおける最大温度は、発電素子内で観測され、その値は図中にも記したように各々、最大51.6°C、最大45.5°C、最大46.1°Cであった。発電素子の方傾斜にほとんど依存せず、良好な放熱が実現できていると言える。図9に、図6から図8以外の解析結果を含めて求めた、発電素子サイズと最高温度の関係を示す。図9に、図3A及び図4Aで示した筒無し構造通常構造と、図3B及び図4Bの筒有りの構造、図6から図8に示す筒第一通気路4及び第二通路内に放熱フィンを設けた構造の結果を示す。筒第一通路、第二通路による効果に加えて、放熱フィンの効果が有効に使用できていることが分かる。なお、放熱フィンは、各々の発電素子の両端に約1mm厚さのアルミ製のものを第一通路内に流れに沿って設けているが、本数を増加させることによって、より大きな放熱効果も期待される。なお、第一通気路4、および第二通気路6の厚さも重要なパラメータであるが、ここでは実装上の都合から25mmの例を計算している。さらに、発電素子1の受光面側に設けたレンズ冷却用第一通気路3の効果は、図7aから図7cからも分かるように、第一通気路4と比較して小さい。ただ、実装上は発電素子1の受光面の耐久性を向上させるため、或いは汚れを防止させるために、透明材料からなるレンズ冷却用第一通気路3が設置されることが多い。この際に、レンズ冷却用第一通気路3には、紫外線UV吸収材料を使用することも有効である。集光レンズ群2には、樹脂製ポリカーボネート製を使用することが多く、この場合には、400nm以下は透過しない性質があり、特に300nm付近の波長によるダメージが懸念される。そのために、レンズ冷却用第一通気路3にて熱として吸収しておくことで、レンズ冷却用第一通気路3の煙突効果に役立てると共に、集光レンズ群2の耐久性の向上に効果がある。なお、第一通気路4の性能への影響は変わらなく、十分な放熱特性は維持される。"