屋外構造物の基礎部の下方であり、且つ浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体であって、外周を形成する連続状の外壁と、該外壁で囲まれる内側を分割する内壁とからなり、該内壁に連通管を設けたことを特徴とする地中連続壁構造体。更に、該外壁に透水フィルターを設け、該連通管は、該透水フィルターより下方に位置するようにしたことを特徴とする請求項1記載の地中連続壁構造体。該内壁は、該外壁で囲まれる内側を格子状に分割することを特徴とする請求項1または2記載の地中連続壁構造体。該外壁で囲まれる内側の中央に矩形状の区画部を形成したことを特徴とする請求項3記載の地中連続壁構造体。該透水フィルターは、砂利層またはパイプフィルターであることを特徴とする請求項2~4のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。該地中連続壁構造体の高さは、最大2.0mであることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。該屋外構造物は、建築物、庭園、私道または駐車場であることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。該基礎部は、該屋外構造物が建築物の場合、ベタ基礎であることを特徴とする請求項7記載の地中連続壁構造体。しかしながら、従来の浅層地盤改良工法は、軟弱地盤を不同沈下が起こらないような剛性地盤に改良するものであり、液状化被害を未然に防止するようなものではない。そして、近年の浅層地盤改良工法においては、軟弱地盤を不同沈下が起こらないようにすることは無論のこと、更に巨大地震に伴う液状化対策として、浅層地盤にも対策を施すことが求められているのが現状である。従って、本発明の目的は、軟弱地盤である浅層地盤を地盤改良すると共に、液状化被害を軽減する地中連続壁構造体を提供することにある。かかる実情において、本発明者は鋭意検討を行った結果、浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体において、内壁に連通管を設けたものであれば、軟弱地盤である浅層地盤を地盤改良すると共に、液状化被害を軽減することができること等を見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は、屋外構造物の基礎部の下方であって、且つ浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体であり、外周を形成する連続状の外壁と、該外壁で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁とからなり、該内壁に連通管を設けたことを特徴とする地中連続壁構造体を提供するものである。本発明によれば、軟弱地盤である浅層地盤を地盤改良すると共に、液状化被害を軽減できる。本発明の第1の実施の形態における地中連続壁構造体以下、改良壁とも言う。を図1を参照して説明する。地中連続構造体10は、外周を形成する連続状の外壁1と、外壁1で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁2とからなるセメント系固化材を撹拌混合した改良土質である。外壁1で囲まれる内側を内壁2で区画する区画形状としては、特に制限されず、格子状および中央に矩形状の室を有する不定形状のものが挙げられる。格子状の場合、縦横の壁で格子状に区画される室の個数としては、例えば2個以上、好ましくは4個~12個程度である。図1及び図2は6個、図4~図7は9個の例である。また、中央に矩形状の室区画部を有する不定形状のものとしては、図8に示すようなものが挙げられる。地中連続構造体10の平面視の形状は、上下対称、左右対称および非対称のものが挙げられ、この中、上下対称且つ左右対称であるものが、地盤を均等に拘束する点で好ましい。外壁1で囲まれる内側における中央とは、外壁で囲まれる形状が矩形状の場合、平面視における前後方向および左右方向における中央であり、外壁で囲まれる形状が非対称の場合、次のような方法のいずれかを採ることで決定される。すなわち、図9Aのように、ABCDEFで形成される非対称形の改良壁において、aAFE形状が、ABbF形状に対して小面積の場合、aAFE形状を凹み形状として捉え、当該凹み形状を無視して、aBCD形状の中心Gを当該中央の中心とする方法、図9Bのように、ABCDEFで形成される非対称形の改良壁において、bAFE形状が、ABaF形状に対して大面積の場合、ABaF形状を出っ張り形状として捉え、当該出っ張り形状を無視して、EaCD形状の中心Gを当該中央の中心とする方法、図9Cのように、主たる形状がABCa形状とaDEF形状の2つで把握される場合、ABCa形状の中心g1とaDEF形状の中心g2を決定し、g1とg2を結ぶ線を面積配分して決定される中心Gを当該中央の中心とする方法が挙げられる。また、上記のいずれにも該当しない場合、例えば、建物である屋外構造物の重心を当該中央の中心とすればよい。地中連続構造体10は外壁1を連続壁とし、外壁1の内側を内壁2で区画することで、地盤を拘束して一体化し、屋外構造物の荷重を均一に地盤に伝えるため、建物等の構造物基礎および地盤強度が向上し、屋外構造物全体の安定力が増す。また、地震時、地盤のせん断破壊と移動を抑制することができる。地中連続構造体10は、屋外構造物の基礎部の下方であって、且つ浅層地盤に構築される。屋外構造物としては、小規模住宅、店舗、工場などの建築物、庭園、私道または駐車場が挙げられる。小規模住宅とは、小規模建築物基礎設計指針日本建築学会で規定する小規模建築物であり、地上3階以下、建物高さ13m以下、軒高9m以下及び延べ面積500m2以下の条件を満たす建築物を言う。屋外構造物の基礎部としては、小規模住宅の場合、例えばベタ基礎であり、、店舗、工場、庭園、私道または駐車場のような大面積の屋外構造物の場合、例えば砂利層を含んだ表層やアスファルト舗装層である。図3は小規模住宅の場合であり、ベタ基礎50が、地中連続構造体10の上に形成されている。すなわち、地中連続構造体10の上面は基礎部50で覆われており、好適には地中連続構造体10と基礎部11は一体化している。本発明において、地中連続構造体10の高さは最大2.0m、概ね0.3~1.8mである。本発明において、連通管3は内壁2に設置される。連通管3は水及び土砂を共に通すものであり、例えば内壁2の厚さと同等またはそれよりやや長い円筒状のパイプが使用できる。図1の地中連続構造体10は、1つの縦壁21と2つの横壁22a、22bで、外壁1内を6つの室となるように区画したものであり、連通管3は、各室を区画する縦壁または横壁に形成されている。地中連続構造体10において、連通管3は、内壁2を構成する縦壁21と横壁22a、22bの上部に形成されている。上部とは、高さ方向の中央より上方を言う。屋外構造物の基礎部の下方に形成された地中連続構造体10は、大地震、液状化発生の際、噴砂流の上昇方向性を制御できる。液状化による噴砂流は、通常、改良壁の全区域に発生するものではなく、その一部に発生し、土砂を含んだ上昇水として表われる。例えば、室11に発生した噴砂流は、矢印で示すように、連通管3aを通り隣接する室12へ、連通管3bを通り隣接する他の室13へ誘導される。そして、室12、13に誘導された噴砂流は更にその他の室にも誘導され、外壁1内の各室において均等に逸散、消散する。このため、噴砂流圧が外壁1内に収容できる許容量内であれば、改良壁外への土砂の流出はなく、改良壁内の地盤は保護され、液状化現象を抑制できる。なお、噴砂流が外壁1内に収容できる許容量外となっても、外壁1内の各室は噴砂流圧が均等に逸散、消散しているため、改良壁の下から外側への噴砂の流失は、周囲に水平方向に均等に流出するため、水平沈下が起きても、不同沈下は起き難い。このように、液状化において、地中連続構造体10は、連通管3を通じて、噴砂流を外壁1内に均等にプールするため、改良壁内の地盤の空隙化及び改良壁外への地盤移動を未然防止することができる。一方、連通管3が設置されていないと、大地震時、改良区域の一部に発生した噴砂流が、一部の改良壁下から外側に噴出し、この部分の地盤を移動させてしまう。また、連通管3を壁の上方に設けることで、地表近くまできた噴砂流を、速やかに他の室へ誘導することができる。地中連続構造体10において、連通管3は、室を形成する4辺の中の1辺の壁に複数箇所設置してもよい。また、連通管3は、地中連続構造体10の平面視形状において、上下対称、左右対称の位置に設置することが、当該区域に発生した噴砂流を、改良壁の内側に均等に誘導できる点で好ましい。地中連続構造体10は、軟弱地盤である浅層地盤を地盤改良すると共に、液状化被害を軽減できる。次に、地中連続構造体10の造成方法について説明する。地中連続構造体10は、連通管の設置を除いて、公知の方法で造成される。すなわち、地中連続構造体10が造成される領域軟弱地盤に図1の形状の溝を地中に形成する。次いで、溝内にセメント系固化材を撹拌混合した改良土質を埋め戻す。その後、改良土質部分をランマー等で転圧して土質強度と靭性をもたせた改良土質による改良壁を構築した後、例えば基礎部として、ベタ基礎であるコンクリートを打設して改良壁とベタ基礎を一体化させる。なお、連通管3は地中に溝を形成する際、所定の位置に予め構築しておき、その後、セメント系固化材を撹拌混合した改良土質を埋め戻し、外壁1に連通管3が形成されるようにしてもよい。また、ランマー等で転圧した後、設置箇所を削り取り、その後、当該設置箇所に取り付けてもよい。次に、本発明の第2の実施の形態における地中連続壁構造体を図2を参照して説明する。図2において、図1と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図2の地中連続壁構造体10Aにおいて、図1の地中連続壁構造体10と異なる点は、外壁1に透水フィルター4を更に設置した点にある。すなわち、図2において、透水フィルター4は各室を形成する外壁1に形成されている。この場合、連通管3は、透水フィルター4より下方に位置している。これにより、より多量の噴砂流が発生しても液状化被害を軽減できる。下方とは、連通管3の中心が透水フィルター4の下端xより下方にあればよいが、連通管3の上端yが透水フィルター4の下端xより下方にあることが、噴射流を連通する各室内に均等に速やかに逸散、消散することができる点で好ましい図3。地中連続構造体10Aにおいて、当該区域の局部、例えば室11の下方に発生した噴砂流は、改良壁の該当する室11へ到来し、連通管3aを通り、地中連続構造体10と同様に、室12を含めた全室内に均等に逸散、消散する図3中、符号X。その後、噴砂流が多くなると、噴砂流は各室に形成された透水フィルター4を通って、改良壁の外側へ水が流失する図3中、符号Y、Z。すなわち、改良壁の外側へ流出するのは水であり、土砂の流出は抑制されるため、改良壁で囲まれた地盤は保護され、液状化被害を抑制できる。改良壁の外側に誘導された水は、下水道へ流れるようにすることがより好ましい。地中連続壁構造体10Aにおいて、透水フィルター4は室を形成する4辺の中の1辺の壁に複数箇所設置してもよい。地中連続壁構造体10Aにおいても、軟弱地盤である浅層地盤を地盤改良すると共に、液状化被害を軽減若しくは未然に防止することができる。透水フィルター4は、水を通し、土砂を通さないものであり、例えば砂利層またはパイプフィルターが挙げられる。パイプフィルターは、パイプ内およびパイプの端面に網目のフィルターを装着したもの、あるいはパイプ内およびパイプの端面に透水性マットを装着したものであり、これら網目のフィルターや透水性マットは、水抜きパイプの目詰まり防止器具として市販されているものが使用できる。次に、地中連続構造体10Aの造成方法について説明する。地中連続構造体10Aは、透水フィルター4の設置を除いて、地中連続構造体10と同様の方法で造成される。透水フィルター4は地中に溝を形成する際、所定の位置に予め構築しておき、その後、セメント系固化材を撹拌混合した改良土質を埋め戻し、外壁1に透水フィルター4が形成されるようにしてもよい。また、ランマー等で転圧した後、設置箇所を削り取り、その後、当該設置箇所に取り付けてもよい。次に、本発明の第3の実施の形態における地中連続壁構造体を図4を参照して説明する。なお、図4中、符号3の連通管は実際には壁内にあり、平面図としては表われないが、便宜上描写した。以下の図面においても同様である。図4において、図2と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図4の地中連続壁構造体10Bにおいて、図2の地中連続壁構造体10Aと異なる点は、外壁1と内壁2または内壁2同士で形成される室の数である。すなわち、地中連続壁構造体10Bは、2本の縦壁と2本の横壁により外壁1内を格子状に区画して、中央に室が位置するように9個の室を形成し、且つ各室を形成する辺部に相当する内壁2に連通管3を設置し、各室の辺部に相当する外壁2に透水フィルター4を設置したものである。また、地中連続壁構造体10Bにおいても、地中連続壁構造体10Aと同様の作用効果を奏する他、噴砂流は中央の室に集まり易くなり、水平に維持する安定力を付与できる。次に、本発明の第4の実施の形態における地中連続壁構造体を図5を参照して説明する。図5において、図4と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図5の地中連続壁構造体10Cにおいて、図4の地中連続壁構造体10Bと異なる点は、連通管3及び透水フィルター4の設置位置である。すなわち、地中連続壁構造体10Cは、中央の室55を形成する短手方向における辺部に相当する壁211に連通管3を設置し、中央の室55に隣接する両側の室54、56の外壁に透水性フィルター4を設置したものである。地中連続壁構造体10Cは、改良壁の短手方向の中央部の一部、例えば室54の下方に発生した噴砂流は、室54に到来し、地表面近くまで来ると、連通管3を通り、矢印で示すように、室内54、55、56間において均等に逸散、消散する。その後、噴砂流が多くなると、噴砂流は室54、56の外壁に形成された透水フィルター4を通って、改良壁の外側へ水が流出する。この場合、中央の室54、55、56内の土砂の流出は抑制されるため、改良壁で囲まれた地盤の不同沈下を回避することができる。なお、地中連続壁構造体10Cは、短手方向の中央部分以外の室51~53、57~59領域において発生した噴砂流に対しては、当該室内において拘束することで被害を少しでも軽減することができる。また、地中連続壁構造体10Cにおいて、連通管3の設置位置は、図5のものに限定されず、中央の室55を形成する長手方向における辺部212に形成してもよい。この場合、噴砂現象は、外壁1内の各室52、55、58において均等に逸散、消散する。このように、地中連続壁構造体10Cは、外壁1内の9個の室の中、面積比3/9で噴砂流上昇圧の均等化を図ると共に、3個の室54~56は中央部を長手方向に通るため、当該部分に噴砂流が発生しても、本来の地盤が持っている支持力に加えて、水平に維持する安定力を発現できる。次に、本発明の第5の実施の形態における地中連続壁構造体を図6を参照して説明する。図6において、図4と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図6の地中連続壁構造体10Dにおいて、図4の地中連続壁構造体10Bと異なる点は、連通管3及び透水フィルター4の設置位置である。すなわち、地中連続壁構造体10Dは、中央の室65を形成する4つの辺部641~654に相当する壁に連通管3を設置し、中央の室65に隣接する4つの室62、64、66及び68の外壁に透水フィルターを設置したものである。地中連続壁構造体10Dは、改良壁の短手方向の中央部62、65、68および長手方向の中央部64~66に相当する領域の一部、例えば室64に発生した噴砂流は、室64に到来し、地表面近くまで来ると、連通管3を通り、各室内64~66、62、65、68間において均等に逸散、消散する。その後、噴砂流が多くなると、噴砂流は室62、64、66、68の外壁に形成された透水フィルター4を通って、水が改良壁の外側へ流出する。この場合、当該5つの室内の土砂の移動は抑制されるため、改良壁で囲まれた地盤の不同沈下を回避することができる。地中連続壁構造体10Dは、外壁1内の9個の室の中、面積比5/9で噴砂流上昇圧の均等化を図ると共に、5個の室62、64~66、68は中央部を中心に十字に繋がっているため、当該部分に噴砂流が発生しても、本来の地盤が持っている支持力に加えて、水平に維持する安定力を発現できる。次に、本発明の第6の実施の形態における地中連続壁構造体を図7を参照して説明する。図7において、図4と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図7の地中連続壁構造体10Eにおいて、図4の地中連続壁構造体10Bと異なる点は、連通管3の設置位置である。すなわち、地中連続壁構造体10Eは、格子状であって、且つ内壁2の交点70に連通管3を設置したものである。この連通管3は4方が連通するものであり、交点70に関与する4つの室が連通することになる。地中連続壁構造体10Eは、改良壁内の一部に発生した噴砂流は、該当する室へ到来し、地表面近くまで来ると、連通管3を通り、全室に均等に逸散、消散する。その後、噴砂流が多くなると、噴砂流は中心の室以外の全室の外壁に形成された透水フィルター4を通って、水が改良壁の外側へ流出する。この場合、土砂の改良壁外への流出は抑制されるため、改良壁で囲まれた地盤は保護され、液状化被害を抑制できる。また、地中連続壁構造体10Eは、噴砂流が中央の室に集まる時間を短縮できるため、全体の均一化が早まる。すなわち、図4の地中連続壁構造体10Bでは、例えば、右隅の室に発生した噴砂流は、1つの室を経由して中央の室に到達するため時間を要するが、地中連続壁構造体10Eの場合、直接、中央の室に到達するため時間の短縮が図れる。このように、地中連続壁構造体10Eは、外壁1内の全ての室において、噴砂流上昇圧の早急の均等化を図ることができるため、水平に維持する安定力がより向上する。次に、本発明の第7の実施の形態における地中連続壁構造体を図8を参照して説明する。図8において、図1と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図8の地中連続壁構造体10Fにおいて、図1の地中連続壁構造体10と異なる点は、平面視の形状および連通管3と透水フィルター4の設置位置である。すなわち、地中連続壁構造体10Fは、矩形状の外壁1に対して、該外壁1の形状より小さな略相似形状の壁213を中央部に形成し、該壁213の角部と該外壁1の角部内角間を結んだ放射状の壁214を更に造成し、中央の内壁213の長手方向に延びる壁に2つの連通管3を、中央の内壁2の短手方向に延びる壁に1つの連通管3をそれぞれ設置し、且つ外壁1の4つの辺部に相当する壁に透水フィルター4を設置したものである。なお、中央の室81は、図4の地中連続壁構造体10Bにおける中央の室41よりも面積平面視が大である。地中連続壁構造体10Fにおいて、改良壁内の一部に発生した噴砂流は、該当する室へ到来し、地表面近くまで来ると、連通管3を通り、全室に均等に逸散、消散する。その後、噴砂流が多くなると、噴砂流は中心の室以外の全室の外壁に形成された透水フィルター4を通って、水が改良壁の外側へ流出する。この場合、土砂の流出は抑制されるため、改良壁で囲まれた地盤は保護され、液状化被害を抑制できる。このように、地中連続壁構造体10Fは、外壁1内の全ての室において、噴砂流上昇圧の均等化を図ることができ、また、中央の室の面積比率が大であるため、水平に維持する安定力がより向上する。上記実施の形態例の図2、図4~図8において、透水フィルターの設置は省略してもよい。この場合、図1の地中連続壁構造体10と同様の作用効果を奏する。本発明において、内壁により外壁の内側を複数の室に分割する方法としては、上記実施の形態における分割方法に限定されず、種々の分割形態を採ることができる。また、連通管や透水フィルターの設置位置及び設置個数も、上記実施の形態におけるものに限定されず、種々の設置位置や設置個数を採ることができる。また、上記実施の形態例は、基礎部がベタ基礎であり、屋外構造物が小規模住宅の場合であるが、これらに限定されず、例えば、屋外構造物が、小規模住宅以外の建築物、庭園、私道または駐車場の場合にも適用できる。この場合、基礎部は、例えば砂利層を含んだ表層やアスファルト舗装層とすればよい。上記地中連続構造体10~10F上に、当該基礎部を構築する方法としては、公知の方法が適用できる。また、上記地中連続構造体10~10Fのいずれを採用するかは、地盤の調査結果等により判断すればよい。なお、屋外構造物が、店舗、工場、私道、庭園や駐車場のように大面積の場合、改良壁内を内壁2で区画する方法としては、格子状に数十~数百の多数の室を形成する方法、地中連続構造体10、10A~10Fのそれぞれを1ユニットとして、当該同ユニットを横並びに複数配置する複数配置方法、あるいは同ユニット及び異なるユニットを複数組み合わせて配置する複数混合配置方法などが挙げられる。屋外構造物が大面積の場合、改良壁内を内壁2で区画する室の数は、小規模住宅に比べて当然多くなる。