"駆動源としての電動モータのモータ軸線と、先端工具を取り付けたスピンドルの回転軸線が交差する電動工具において、前記電動モータの回転動力がユニバーサルジョイントを介して前記スピンドルに伝達される構成とした電動工具。請求項1記載の電動工具であって、前記電動モータに、アウタロータ型の電動モータを用いた電動工具。請求項1又は2記載の電動工具であって、前記ユニバーサルジョイントを複数介在させた電動工具。請求項1~3の何れか1項に記載した電動工具であって、前記ユニバーサルジョイントを介して前記スピンドルの前記モータ軸線に対する交差角度を変更可能な構成とした電動工具。請求項1~4の何れか1項に記載した電動工具であって、前記ユニバーサルジョイントを収容するとともに前記スピンドルを軸受けを介して回転自在に支持するヘッドハウジングを前記電動モータを内装した工具本体の前部に備えており、該ヘッドハウジングの前記工具本体の前部からの張り出し寸法が前記軸受けに依存する構成とした電動工具。請求項1~5の何れか1項に記載した電動工具であって、前記スピンドルに先端工具として円形の砥石を備えたディスクグラインダ。しかしながら、従来のディスクグラインダでは、次のような問題があった。上記したように、スピンドルの回転軸線をモータ軸線に対して直交させるためにベベルギヤを主体とするギヤヘッド部を工具本体部の前部に備えている。このギヤヘッド部は、電動モータの回転出力を適切な減速比に減速する必要上、比較的大径のベベルギヤをギヤヘッドケース内に収容した構成である結果、ギヤヘッド部は工具本体部の前方へ大きく張り出す状態に設けられていた。このため、従来特に狭い場所等での作業において、このギヤヘッド部が邪魔になって砥石による作業範囲に制約を受けやすく、この点で当該ディスクグラインダの作業性及び取り扱い性の低下を招く問題があった。従来、ベベルギヤの小径化、ギヤハウジングの薄肉化等を図ることにより当該ギヤヘッド部のコンパクト化を図る努力がなされてきているが、それには限界があった。本発明は、工具本体部の前部に設ける動力伝達部のコンパクト化を図ってこの種の電動工具の作業性及び取り扱い性を大幅に高めることを目的とする。上記の課題は、下記の発明によって解決される。第1の発明は、駆動源としての電動モータのモータ軸線と、先端工具を取り付けたスピンドルの回転軸線が交差する電動工具において、電動モータの回転動力がユニバーサルジョイントを介してスピンドルに伝達される構成とした電動工具である。第1の発明によれば、電動モータの出力軸とこの出力軸に対して回転軸線を交差させたスピンドルとの間で、従来のベベルギヤに代えてユニバーサルジョイント自在継ぎ手、JISB1454を介して回転動力が伝達される。ベベルギヤに代えてユニバーサルジョイントがギヤヘッドハウジングに収容されることから、動力伝達部のコンパクト化を図ることができ、これにより当該電動工具の作業性及び取り扱い性を高めることができる。第2の発明は、第1の発明において、電動モータに、アウタロータ型の電動モータを用いた電動工具である。第2の発明によれば、インナロータ型モータよりも低速かつ高トルクを出力可能なアウタロータ型の電動モータを駆動源とすることにより、従来のようにベベルギヤを介在させて減速させることなくユニバーサルジョイントを介してスピンドルの適正な回転数及び出力トルクを得ることができる。第3の発明は、第1又は第2の発明において、ユニバーサルジョイントを複数介在させた電動工具である。第3の発明によれば、モータ軸線に対して回転軸線を直交させた位置にスピンドルを回転支持した構成とすることができる。第4の発明は、第1~第3の何れか一つの発明において、ユニバーサルジョイントを介してスピンドルのモータ軸線に対する交差角度を変更可能な構成とした電動工具である。第4の発明によれば、作業形態に合わせて先端工具の向きを任意に変更することができるので、効率のよい作業を楽に行うことができる。第5の発明は、第1~第4の何れか一つの発明において、ユニバーサルジョイントを収容するとともにスピンドルを軸受けを介して回転自在に支持するヘッドハウジングを電動モータを内装した工具本体部の前部に備えており、このヘッドハウジングの工具本体部の前部からの張り出し寸法が軸受けに依存する構成とした電動工具である。第5の発明によれば、ヘッドハウジングの工具本体部の前部からの張り出し寸法が従来のベベルギヤではなくこれよりも小径の軸受けの存在に依存することから、従来ベベルギヤを用いて回転動力をスピンドルに伝達する構成に比してヘッドハウジングの張り出し寸法を大幅に小さくすることができ、これにより工具本体部の前部周辺を従来よりも大幅にコンパクト化して、当該電動工具の作業性及び取り扱い性を高めることができる。第6の発明は、第1~第5の何れか一つの発明であって、スピンドルに先端工具として円形の砥石を備えたディスクグラインダである。第6の発明によれば、第1~第5の発明の何れか一つの発明を、ディスクグラインダに適用することにより、上記の作用効果を得ることができる。次に、本発明の実施形態を図1~図6に基づいて説明する。図1~図3には第1実施形態に係る電動工具1が示されている。第1実施形態では、電動工具1の一例としてディスクグラインダを例示する。第1実施形態の電動工具1はダイレクトドライブ式のディスクグラインダで、駆動源としての電動モータ10を内装した工具本体部2と、工具本体部2の前部に設けられた動力伝達部3を備えている。工具本体部2は、使用者が把持するグリップ部としての機能を併せ持つもので、円筒形状の本体ハウジング4に電動モータ10を内装した構成を備えている。工具本体部2の側部にスライド形式のスイッチ5が設けられている。工具本体部2を把持した手の指先でこのスイッチ5をスライド操作することにより電動モータ10の起動停止を行うことができる。本実施形態では、電動モータ10として、低回転高トルクを出力可能ないわゆるアウタロータ型の電動モータが用いられている。このアウタロータ型の電動モータ10は公知のもので、図2に示すように円筒形の固定子10aと、その外周側において回転可能に支持された同じく円筒形の回転子10bと、この回転子10bの中心軸線に沿って固定された出力軸10cを備えている。出力軸10cは、回転子10bの後端中心に固定されて前方へ長く延びている。この出力軸10cは、固定子10aの内周孔を経て前方へ突き出されている。出力軸10cの前部は、本体ハウジング4の前部に取り付けた軸受け6によって回転支持されている。出力軸10cの前部は、この軸受け6からさらに前部へ突き出されて、動力伝達部3内に至っている。スイッチ5のオン操作に伴う通電により外周側の回転子10bが固定子10aの周囲を回転し、これと一体で出力軸10cがその軸線モータ軸線回りに回転する。このアウタロータ型の電動モータ10では、インナロータ型の電動モータよりも低速回転かつ高トルクが出力される。動力伝達部3の詳細が図3に示されている。この動力伝達部3は、工具本体部2の前部に取り付けたヘッドハウジング11と、2連のユニバーサルジョイント12,13と、スピンドル14を内装した構成を備えている。電動モータ10の出力軸10cの先端部には、二股形状の第1連結部10dが設けられている。この第1連結部10dに、第1ユニバーサルジョイント12の第1連結片12aが第1連結軸10eを介して回転可能に連結されている。第1連結片12aには、第2連結軸12cを介して二股形状の第2連結部12bが回転可能に連結されている。第1連結部10d、第1連結片12a、第2連結部12b及び第1、第2連結軸10e,12cが第1ユニバーサルジョイント12を構成している。第1ユニバーサルジョイント12の第2連結部12bには、第2ユニバーサルジョイント13の第3連結部13aが一体に設けられている。二股形状をなす第3連結部13aには、第3連結軸13cを介して第3連結片13bの一端側が回転可能に連結されている。第3連結片13bの他端側は、第4連結軸14bを介して第4連結部14aに回転可能に連結されている。第4連結部14aはスピンドル14の上端に一体に設けられている。スピンドル14は、ヘッドハウジング11に軸受け15を介して回転自在に支持されている。軸受け15には、公知の玉軸受けボールベアリングが用いられている。この軸受け15の外輪15aがヘッドハウジング11側に固定されている。電動モータ10の出力軸10cとスピンドル14との間が2つのユニバーサルジョイント12,13を介して連結されることにより、スピンドル14が電動モータ10の出力軸10cに対してほぼ90°で交差した状態に支持されている。従って、スピンドル14の回転軸線J14は、電動モータ10の出力軸10cの回転軸線モータ軸線J10に対して直交している。スピンドル14は、ヘッドハウジング11の下方へ突き出されている。ヘッドハウジング11から突き出されたスピンドル14の下部に、受けフランジ16と固定ナット17で挟み込まれた状態で円板形の砥石Tが装着されている。砥石Tの後方ほぼ半周の範囲は、砥石カバー18が覆われて、切削粉等の使用者側への飛散が防止されている。以上のように構成した第1実施形態の電動工具1によれば、駆動源にはアウタロータ形の電動モータ10が用いられている。このため、電動モータ10の出力軸10cから、低速かつ高トルクの回転動力が直接出力される。このため、第1実施形態の電動工具1では、従来のベベルギヤを含む減速ギヤ列が省略されている。従来の減速ギヤ列を経ることなく、アウタロータ形の電動モータ10により、従来と同等の低速かつ高トルクの回転動力が第1及び第2ユニバーサルジョイント12,13を介してスピンドル14に直接出力される。また、電動モータ10の出力軸10cとスピンドル14との間は、2つのユニバーサルジョイント12,13を介して相互にほぼ90°で交差する状態に連結されている。このことから、第1実施形態では従来の減速ギヤ列に代えて、2つのユニバーサルジョイント12,13を含む動力伝達部3を備えており、従来のベベルギヤを備えない構成となっている。比較的大径のベベルギヤを備えていないことから、ヘッドハウジング11の張り出し寸法Lはこれよりも小径である軸受け15の外輪15aのサイズ外径に依存する。このことから、動力伝達部3のヘッドハウジング11の、工具本体部2の前部からの張り出し寸法L及びその高さ寸法は、従来のギヤヘッドハウジングに比して大幅にコンパクト化されている。このように、工具本体部2の前部に設けた動力伝達部3についてその前方への張り出し寸法L及び高さ寸法が従来よりも大幅にコンパクト化されるので、砥石Tを様々な向きに変位させつつ行う研削作業において、当該動力伝達部3の干渉を回避しつつ作業を効率よく行うことができ、この点で当該電動工具1の作業性及び取り扱い性を大幅に高めることができる。また、動力伝達部3として従来のベベルギヤ減速ギヤ列を用いない構成であるので、ギヤ音が発生せず、当該電動工具1の静音化を図ることができる。以上説明した第1実施形態には、種々変更を加えることができる。例えば、第1及び第2のユニバーサルジョイント12,13を介在させてスピンドル14の回転軸線J14をモータ軸線J10に対してほぼ直交させた構成を例示したが、1つのユニバーサルジョイントを介在させてスピンドルをモータ軸線に対して例えば45°,60°程度の角度で交差させた構成としてもよい。また、スピンドル14のモータ軸線J10に対する角度を直角に固定する構成を例示したが、任意に変更可能な構成とすることもできる。係る首振り式の電動工具20の一例が図4及び図5に示されている。この第2実施形態の電動工具20もディスクグラインダで例示されている。従って、第1実施形態と同様の部材、構成等については同位の符号を用いてその説明を省略する。第2実施形態の電動工具20では、動力伝達部3のヘッドハウジング11内において、電動モータ10の出力軸10cとスピンドル14との間に3つのユニバーサルジョイント21~23が介装されている。3連のユニバーサルジョイント21~23の両側方には、角度調整機構24,24が設けられている。左右の角度調整機構24,24は、左右対称に構成されている。工具本体部2の前面には、駆動側台座部25,25が相互に平行に前方へ張り出す状態に設けられている。両駆動側台座部25,25には、それぞれ支軸26を介して連結板27,27の後部側が上下に傾動可能に支持されている。一方、動力伝達部3のヘッド台座部28の左右両側部には、従動側台座部29,29が相互に平行に後方上方へ張り出す状態に設けられている。ヘッド台座部28は、ヘッドハウジング11の下部を構成するもので、スピンドル14を回転支持する軸受け15が取り付けられている。左右の従動側台座部29,29にそれぞれ支軸30を介して上記連結板27の前部側が上下に傾動可能に結合されている。駆動側台座部25,25にはそれぞれ1本のロックピン31が左右へ抜き差し可能に設けられている。また、従動側台座部29,29にも、それぞれ1本のロックピン32が左右へ抜き差し可能に設けられている。各ロックピン31,32は左右側方へ突き出されており、突き出し側の頭部には、それぞれ使用者が抜き差し操作する際の便宜を図るためのつまみ部31a,32aが設けられている。両連結板27,27の後部側には、それぞれ駆動側のロックピン31が挿入される2つのロック孔27a,27bが設けられている。また、両連結板27,27の前部側には、それぞれ従動側のロックピン31が挿入される2つのロック孔27c,27dが設けられている。各ロックピン31,32は、コイルばねによってその先端部側をロック孔27a~27dに差し込む方向ロック側に付勢されている。駆動側の左右ロックピン31,31をアンロック側に抜き出せば、左右の連結板27,27が支軸26,26を中心にして上下に傾動可能となり、これにより動力伝達部3が工具本体部2に対して上下に首振り可能となって、スピンドル14の回転軸線J14をモータ軸線J10に対して変化させることができる。駆動側の左右のロックピン31,31を、ロック孔27a,27aとロック孔27b,27bの何れかに差し込むことにより、スピンドル14のモータ軸線J10に対する交差角度θを2位置で変更することができる。また、従動側の左右のロックピン32,32をアンロック側に抜き出せば、左右の連結板27,27に対してヘッド台座部28が支軸30,30を中心にして上下に傾動可能となって、スピンドル14を動力伝達部3ひいては工具本体部2に対して上下に首振り可能となり、従ってスピンドル14の回転軸線J14をモータ軸線J10に対して上下に変化させることができる。従動側の左右のロックピン32,32を、ロック孔27c,27dの何れかに差し込むことにより、スピンドル14のモータ軸線J10に対する交差角度θを2位置で変更することができる。図4では、スピンドル14の回転軸線J14がモータ軸線J10に対してほぼ90°で直交する位置にロックされた状態が示されている。これに対して図5では、スピンドル14の回転軸線J14がモータ軸線J10に対してほぼ同軸にロックされた状態が示されている。左右の角度調整機構24,24のそれぞれにおいて、駆動側と従動側のロックピン31,32が差し込まれるロック孔27a~27dを変更することにより、スピンドル14のモータ軸線J10に対する交差角度θを4つの位置で任意に変更することができる。使用者は作業内容あるいは作業姿勢等に併せてロックピン31,31,32,32を抜き差し操作してスピンドル14の首振り角度モータ軸線J10に対する交差角度θを変更することにより、楽な姿勢で効率のよい研削作業を行うことができるようになる。図5に示すように左側の従動側台座部29には、使用者が把持するサイドグリップ33が取り付けられている。スピンドル14の首振り角度交差角度θによらず、常に砥石Tの近傍にサイドグリップ33が配置されることにより、使用者は研削作業をより楽に行うことができる。以上のように構成した第2実施形態の電動工具20によれば、従来のベベルギヤを用いることなく、スピンドル14の回転軸線J14をモータ軸線J10に対して交差させた状態で回転動力の伝達を行うことができる。このため、第1実施形態と同様、動力伝達部3の主として工具本体部2の前面からの張り出し寸法L及び高さ寸法について従来よりもコンパクトに構成することができ、これにより当該電動工具20の作業性及び取り扱い性を高めることができる。また、第2実施形態の電動工具20によれば、動力伝達部3が3連のユニバーサルジョイント21~23と左右の角度調整機構24,24を備えることにより、モータ軸線J10に対してスピンドル14を上下に交差角度θを変更可能首振り可能な構成となっていることから、作業形態等に併せて任意の交差角度θに変更することにより、当該電動工具20の作業性及び取り扱い性をより一層高めることができる。図6には、電動工具の一例としてダイレクトドライブ式のダイグラインダ40が示されている。このダイグラインダ40は、使用者が把持するグリップ部としての機能を併せ持つ工具本体部41に前記各実施形態と同じくアウタロータ型の電動モータ42を駆動源として内装した構成を備えている。この電動モータ42は、工具本体部41の本体ハウジング43側に固定された円筒形の固定子44と、この固定子44の外周側において回転可能に支持された同じく円筒形の回転子45を備えている。この回転子45の前部に出力軸46が固定されている。出力軸46は、固定子44の内周孔に挿通されている。出力軸46は、その軸方向前後を軸受け47,48を介してその軸線回りに回転可能に支持されている。出力軸46の前部には冷却用のファン49が取り付けられている。工具本体部41を把持した手の指先でその側部に設けたスイッチレバー50を引き操作すると電動モータ42が起動する。電動モータ42の出力軸46の先端側は、スピンドル51に直結されている。スピンドル51は、フロントケース52に設けた軸受け53,54を介して電動モータ42の出力軸46と同軸で回転自在に支持されている。スピンドル51の先端部は、フロントケース52の前端から突き出されており、この突き出し部分に砥石55が取り付けられている。このように構成したダイレクトドライブ式のダイグラインダ40によれば、駆動源としてアウタロータ型の電動モータ42を内装していることから、低速回転かつ高トルクを出力することができ、遊星歯車列等の減速機構を用いることなくスピンドル51ひいては砥石55に対して適切な回転数で十分な研削トルクを与えることができる。電動モータ42の回転動力を減速機構を介在させることなくダイレクトにスピンドル51に出力することができるので、当該ダイグラインダ40の特に機長方向モータ軸線方向のコンパクト化を図ることができる。また、工具本体部41の前部付近に遊星歯車列等の減速機構を内装する必要がないことから、当該ダイグラインダ40の太さ方向径方向のコンパクト化を図ることができる。さらに、駆動源としてアウタロータ形の電動モータ42を用いることにより、低速高トルクを出力可能であるので、大きな作業負荷研削抵抗に対してもいわゆる回転落ちのしにくいダイグラインダ40とすることができる。"