"車両の運転席、エンジンルーム、トランクルーム、燃料タンクの少なくとも1つの壁面に装着させて使用する遠赤外線増幅装置であって、中央部に孔を有する円筒形状の第1永久磁石および第2永久磁石と、中央部に孔を有する円筒形状からなり、遠赤外線を発生するセラミック部材とを備え、第1永久磁石、セラミック部材、第1永久磁石と同種の磁極同士を対向させた第2永久磁石の順に積層し、それぞれの孔にボルトを貫通させてナットで締めるように構成される、こと特徴とする遠赤外線増幅装置。前記第1永久磁石と前記セラミック部材との接触面および前記中央部の孔を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する第1キャップと、前記第2永久磁石と前記セラミック部材との接触面および前記中央部の孔を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する第2キャップとを更に備える、こと特徴とする請求項1に記載の遠赤外線増幅装置。前記セラミック部材の中央部の孔内に設けられ、前記遠赤外線の周波数帯域に倍音周波数を有する共振コイルを更に備える、こと特徴とする請求項1または2に記載の遠赤外線増幅装置。中央部に孔を有する円筒形状の第1永久磁石および第2永久磁石と、中央部に孔を有する円筒形状からなり、遠赤外線を発生するセラミック部材と、前記第1永久磁石と前記セラミック部材との接触面および前記中央部の孔を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する第1キャップと、前記第2永久磁石と前記セラミック部材との接触面および前記中央部の孔を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する第2キャップとを備え、第1キャップ、第1永久磁石、セラミック部材、第1永久磁石と同種の磁極同士を対向させた第2永久磁石、第2キャップの順に積層し、それぞれの孔にボルトを貫通させてナットで締めるように構成される、こと特徴とする遠赤外線増幅装置。しかしながら、特許文献1に開示された磁気装置にあっては、永久磁石と永久磁石の間にリング状の介装部材を介在させ、これらの中央部にある流体流動孔に流体を流すように構成されているので、流体流動孔を通過した直後では磁気の作用によって燃料の分子クラスタを微細なものにするものの、流体流動孔を通過してから燃料の分子クラスタが再重合して元に戻ってしまうまでの時間が早いため、磁気装置の取り付け位置がエンジンルーム、ボイラのすぐ近くの燃料パイプに限定されており、大型トラックや船舶においては、取り付け位置の問題のみならず、時間あたりの燃料消費が多いため分子クラスタを小さくするのに十分な時間が取れず十分に能力を発揮できないという問題があった。また、キューリ温度が120度を超えると永久磁石の磁束が急激に減衰してしまうので、特許文献1に開示された磁気装置にあっては、エンジンルーム内のエンジン近傍のような高温環境での使用に向かないといった問題があった。さらに、プラントに使用されている複数のボイラは、共通の燃料タンクから遠く、各ボイラに設置するのは経済効果が薄れてしまうといった問題があった。さらにまた、特許文献1に開示された磁気装置を車両に搭載する場合には、燃料パイプを切断して装置の中に燃料を通すという改良を車両に加えなければならず、車両メーカからの補償が得られなくなる可能性があり、現実的ではないといった問題があった。そこで、燃料の分子クラスタが元に戻ってしまうまでの時間が長く、分子クラスタを小さくするのに十分な時間が取れ、時間あたりの燃料消費が多い大型のトラックや船舶でも十分に能力が発揮できる装置が提供されることが切望されている。そこで、本発明は、上記の問題を鑑みてなされたものであり、燃料に対して非接触な状態で遠赤外線を放射するように構成して、燃料の分子クラスタを微細なものに活性化するとともに、この活性化状態の保持時間をより長期化させることが可能な構成を備えた遠赤外線増幅装置を提供することを目的とする。上記の課題を達成するため、本発明である遠赤外線増幅装置は、車両の運転席、エンジンルーム、トランクルーム、燃料タンクの少なくとも1つの壁面に装着させて使用する遠赤外線増幅装置であって、中央部に孔を有する円筒形状の第1永久磁石および第2永久磁石と、中央部に孔を有する円筒形状からなり、遠赤外線を発生するセラミック部材とを備え、第1永久磁石、セラミック部材、第1永久磁石と同種の磁極同士を対向させた第2永久磁石の順に積層し、それぞれの孔にボルトを貫通させてナットで締めるように構成される、こと特徴とする。この構成によれば、中央部に孔を有する円筒形状の第1永久磁石および第2永久磁石と、中央部に孔を有する円筒形状からなり、遠赤外線を発生するセラミック部材とを備え、第1永久磁石、セラミック部材、第1永久磁石と同種の磁極同士を対向させた第2永久磁石の順に積層し、それぞれの孔にボルトを貫通させてナットで締めるように構成されることで、集中化された磁束と遠赤外線とがボルトの長手方向に放射されることになり、車両の運転席、エンジンルーム、トランクルーム、燃料タンクの少なくとも1つの壁面に装着させて使用することができる。遠赤外線増幅装置を使用することにより、燃料に対して非接触な状態で遠赤外線を放射するように構成して、燃料の分子クラスタを微細なものに活性化するとともに、この活性化状態の保持時間をより長期化させることが可能となる。上記構成において、前記第1永久磁石と前記セラミック部材との接触面および前記中央部の孔を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する第1キャップと、前記第2永久磁石と前記セラミック部材との接触面および前記中央部の孔を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する第2キャップとを更に備えることを特徴とする。この構成によれば、第1キャップで第1永久磁石を覆うとともに、第2キャップで第2永久磁石を覆うので、第1永久磁石と第2永久磁石とによる磁束がそれぞれの孔内に存在するボルトに吸収されて集中して通過し、ボルトの長手方向に集中的に放出することができる。上記構成において、前記セラミック部材の中央部の孔内に設けられ、前記遠赤外線の周波数帯域に倍音周波数を有する共振コイルを更に備える、こと特徴とする。この構成によれば、前記セラミック部材の中央部の孔内に設けられ、前記遠赤外線の周波数帯域に倍音周波数を有する共振コイルを更に備えることで、遠赤外線のエネルギを蓄積放射する役割を果たし、エネルギをいったん溜めて強く放出することができる。上記の課題を達成するため、本発明である遠赤外線増幅装置は、中央部に孔を有する円筒形状の第1永久磁石および第2永久磁石と、中央部に孔を有する円筒形状からなり、遠赤外線を発生するセラミック部材と、前記第1永久磁石と前記セラミック部材との接触面および前記中央部の孔を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する第1キャップと、前記第2永久磁石と前記セラミック部材との接触面および前記中央部の孔を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する第2キャップとを備え、第1キャップ、第1永久磁石、セラミック部材、第1永久磁石と同種の磁極同士を対向させた第2永久磁石、第2キャップの順に積層し、それぞれの孔にボルトを貫通させてナットで締めるように構成される、こと特徴とする。この構成によれば、第1永久磁石と第2永久磁石とによる最も強力な同極同士の反撥点の位置をセラミック部材の中央部の孔の中になるように構成し、磁束が第1キャップおよび第2キャップの外側空間に漏洩するのを低減しているので、第1永久磁石と第2永久磁石とによる磁束がそれぞれの孔内に存在するボルトに吸収されて集中して通過し、ボルトの長手方向、すなわちz軸方向に集中的に放出することができる。同時に、第1永久磁石と第2永久磁石とによる最も強力な同極同士の反撥点の位置を、セラミック部材の最も放射エネルギの高い中央部の孔の中になるように構成することができ、同極同士の反撥点付近に発生する磁気圧力をセラミック部材に加えることによりセラミック部材からより強く遠赤外線を放射させることができ、セラミック部材の中央部の孔内に存在するボルトに集中して通過し、ボルトの長手方向、すなわち、z軸方向に遠赤外線を強く放出することができる。従って、遠赤外線増幅装置から集中化された磁束と遠赤外線とがz軸方向に放射されることになる。遠赤外線増幅装置を使用することにより、燃料に対して非接触な状態で遠赤外線を放射するように構成して、燃料の分子クラスタを微細なものに活性化するとともに、この活性化状態の保持時間をより長期化させることが可能となる。本発明に係る遠赤外線増幅装置によれば、集中化された磁束と遠赤外線とがボルトの長手方向に放射されることになり、車両の運転席、エンジンルーム、トランクルーム、燃料タンクの少なくとも1つの壁面に装着させて使用することができる。遠赤外線増幅装置を使用することにより、燃料に対して非接触な状態で遠赤外線を放射するように構成して、燃料の分子クラスタを微細なものに活性化するとともに、この活性化状態の保持時間をより長期化させることが可能となる。以下、本発明に係る好適な実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、実施の形態の説明の全体を通じて同じ要素には同じ符号を付して説明する。各図に示す3次元の座標系において、z軸は例えば地球の重力方向を示し、x軸は正面に対して横方向を示し、y軸は正面に対して縦方向を示している。図1は、本発明の実施形態による遠赤外線増幅装置11の一例を示す断面図である。図1において、遠赤外線増幅装置11は、第1永久磁石12、第2永久磁石13、セラミック部材14、共振コイル15、第1キャップ16、第2キャップ17、ボルト18、ナット19から構成されている。第1永久磁石12は、中央部に孔20を有する円筒形状の永久磁石である。第2永久磁石13は、中央部に孔21を有する円筒形状の永久磁石である。第1永久磁石12および第2永久磁石13は、それぞれ直径5cm、4000ガウスの強力なネオジュウム磁石を使用している。第1永久磁石12および第2永久磁石13は、同極同士を対向させてセラミック部材14を挟み込むように配置する。ところで、セラミック部材から遠赤外線を強く放射させる方法としては、セラミック部材の温度を上げる方法、セラミック部材に高磁場を作用させる方法、セラミック部材に超音波を当てる方法などがある。しかしながら、セラミック部材の温度を上げると、周波数が赤外方向にずれてしまい、本来必要としていた周波数の遠赤外線を強く放射させることができないといった問題があった。また、セラミック部材に超音波を当てるには電子回路などの付加的な構成が必要になり構成の複雑化を避けられないといった問題があった。そこで、本発明にあっては、高磁場を発生する磁石を用い、さらに、磁石の同極同士でセラミック部材を挟み込むことにより、セラミック部材を構成している元素を強く活性化することにした。セラミック部材14は、中央部に孔14aを有し、円筒形状からなり、遠赤外線を発生して外部に放射する。なお、第1永久磁石12と第2永久磁石13およびセラミック部材14のそれぞれの中央部に設けられた3つの孔は、積層して鉛直方向に締めるため略同一の半径を有するものである。セラミック部材14は、いわゆるセラミックスであり、エネルギの吸収放射に最も効率の良い六角形の形状からなり、中央部に10mmの孔14aを貫通させている。例えば、蜂の巣は六角形のハニカムをしているが一般的に言われる強度が強い、面積の有効利用できるということの他に、エネルギの吸収放射に対して高効率を示す。夏場、巣の温度が上昇すると蜂は入り口に集まり羽を震わせ巣内の温度を下げるその時に最も早く温度低下を起すのが六角形であることが知られている。この六角形のセラミック部材14の中央部に孔14aを貫通させると、孔14aの付近からの遠赤外線の放射エネルギが最大になる。ところで、水、有機物質の分子の集合体を小さく反応性を高める、つまり活性化させるには、水、有機物質を熱する方法、高磁界を作用させる方法、超音波を当てる方法、遠赤外線を当てる方法などがある。これらの方法の中でも、低コストでしかも燃料の活性状態を時間的に長持ちさっせるには、燃料となるガソリンや軽油の発する周波数と同じ振動を有する遠赤外線を放射することが極めて有効である。セラミック部材の発する遠赤外線のエネルギは大きなものではないが、しかしエネルギが大きければ必ずしも分子を小さくできるということでもない。ここで大切なのは、燃料が発する周波数と同じ周波数において、共鳴、吸収されるということである。従って、燃料とセラミック部材とが発生する周波数が同じになれば、エネルギが小さくとも十分に有効に燃料を活性化させることができる。共振コイル15は、セラミック部材14の中央部の孔14a内に設けられ、当該コイルの両端が接続された閉結状態にあり、コイル自身の浮遊容量により数百MHz帯の共振帯域を有する。共振コイル15は、セラミック部材14が発生する遠赤外線の周波数帯域に倍音の共振周波数を有する。共振コイル15は、1mmのエナメル線で製作し、永久磁石12,13による磁気が最も高くなり、かつ、セラミック部材14による遠赤外線のエネルギが最も高くなるポイント、すなわち、セラミック部材14の中央部の10mmの孔14aの中においてエネルギーポイントを包み込むように装填する。第1キャップ16は、第1永久磁石12とセラミック部材14との接触面および中央部の孔20を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する。第2キャップ17は、第2永久磁石13とセラミック部材14との接触面および中央部の孔20を除く部位を覆う形状からなり、磁気反射性を有する。キャップ16,17は、第1永久磁石12および第2永久磁石13が発生する磁気を外部空間に漏洩するのを低減する。キャップ16,17は、永久磁石12,13の外側両辺を覆うように形状構成しており、厚さ3mmの鉄にニッケルメッキを施してある。キャップ16,17でそれぞれ永久磁石12,13を包み込み、永久磁石から磁束が外部に漏れ難くする他、磁束の反射板としての機能を有し、セラミック部材14の最も放射エネルギの高い中央部の孔20,21の中で、最も強力な同極同士の反撥点が位置するように配置してある。セラミック部材14に磁気圧力を加えると遠赤外線をより強く放射することができる。キャップ16,17は、例えばアルミや銅などの磁気反射性の高い金属材や、クロムCrやマンガンテルルMnTeなどの高い磁気反射性を示す金属材などからなっていてもよい。ボルト18およびナット19は、各部材を最適な配置において維持するための固定機構である。第1永久磁石12、共振コイル15を内装したセラミック部材14、第1永久磁石12と同種の磁極同士を対向させた第2永久磁石13の順に積層し、それぞれの孔にボルト18を貫通させてナット19で締めるように構成されている。図2は、本発明の実施形態による遠赤外線増幅装置の一例を示す上面図である。図2において、遠赤外線増幅装置11は、セラミック部材14、第1永久磁石12を覆う第1キャップ16、ボルト18に締め付けて接続されたナット19を示している。次に、図1,図2を参照して、本発明の遠赤外線増幅装置11の組み立て手順について詳しく説明する。まず、第1ステップでは、中央部に孔20を有する円筒形状の第1永久磁石12に対して、第1永久磁石12とセラミック部材14との接触面および中央部の孔20を除く部位を覆うように第1キャップ16を装着する。第1キャップ16は、磁束の反射板としての機能を有しており、第1キャップ16を第1永久磁石12に装着すると、第1永久磁石12が発生する磁気を第1キャップ16の外側空間に漏洩するのが低減される。キャップ16の磁気反射性を高めるために、上述したように、例えばアルミや銅などの磁気反射性の高い金属材や、クロムCrやマンガンテルルMnTeなどの高い磁気反射性を示す金属材などを用いると良い。第1キャップ16を第1永久磁石12に装着することで、磁束が第1キャップ16の外側空間に漏洩するのが低減される。次いで、第2ステップでは、第1ステップにおいて、第1キャップ16が装着された第1永久磁石12の視認可能な一面に対して、第2の永久磁石の一つの面を近づけ、両者の間で磁気的な反発が生じる面を第2永久磁石13とセラミック部材14との接触面と決定する。次いで、第3ステップにおいて、第2永久磁石13に対して、第2永久磁石13とセラミック部材14との接触面第2ステップで決定した面および中央部の孔21を除く部位を覆うように第2キャップ16を装着する。次いで、第4ステップにおいて、セラミック部材14の中央部の孔14aに対して、共振コイル15を挿入して装着する。次いで、第5ステップにおいて、図示しないガイド溝を有する固定用治具を準備し、この固定用治具のガイド溝の上に、第1キャップ16と第1永久磁石12、セラミック部材14、第2永久磁石13と第2キャップ17を乗せると、第1永久磁石12と第2永久磁石13とが磁気的に反発する状態になり、それぞれの部材に設けられた孔が同一軸上に一直線に並ぶ。次いで、第6ステップにおいて、第2キャップ17の孔17aにボルト18の先端部18aを差し込み、第2永久磁石13の孔21、セラミック部材14の孔14aに設けられた共振コイル15の内孔、第1永久磁石12の孔20、第1キャップ16の孔16aに順次に貫通され、ボルト18の先端部18aが第1キャップ16の孔16aから外部に押し出されるように、固定用治具のガイド溝の上に並んだ各部材の間隔を狭めるように加圧して固定する。なお、固定用治具についての詳しい説明は省略することとする。次いで、第7ステップにおいて、第1キャップ16の孔16aから外部に押し出されたボルト18の先端部18aに対して、ナット19を取り付けて締める。次いで、固定用治具を遠赤外線増幅装置11から取り外す。この結果、図1,図2に示す遠赤外線増幅装置11が完成する。<作用効果>次に、図1を参照して、本発明の遠赤外線増幅装置11の作用効果について詳しく説明する。上述した第1ステップ~第7ステップを終了すると、遠赤外線増幅装置11が完成する。遠赤外線増幅装置11にあっては、第1永久磁石12と第2永久磁石13とによる最も強力な同極同士の反撥点の位置をセラミック部材14の中央部の孔14aの中になるように構成し、磁束が第1キャップ16および第2キャップ17の外側空間に漏洩するのを低減しているので、第1永久磁石12と第2永久磁石13とによる磁束が孔20,21内に存在するボルト18に吸収されて集中して通過し、ボルトの長手方向、すなわちz軸方向に集中的に放出することができる。同時に、遠赤外線増幅装置11にあっては、第1永久磁石12と第2永久磁石13とによる最も強力な同極同士の反撥点の位置を、セラミック部材14の最も放射エネルギの高い中央部の孔14aの中になるように構成することができ、同極同士の反撥点付近に発生する磁気圧力をセラミック部材14に加えることによりセラミック部材14からより強く遠赤外線を放射させることができ、セラミック部材14の中央部の孔14a内に存在するボルト18に集中して通過し、ボルト18の長手方向、すなわち、z軸方向に遠赤外線を強く放出することができる。従って、遠赤外線増幅装置11から集中化された磁束と遠赤外線とがz軸方向に放射されることになる。遠赤外線増幅装置11を使用することにより、燃料に対して非接触な状態で遠赤外線を放射するように構成して、燃料の分子クラスタを微細なものに活性化するとともに、この活性化状態の保持時間をより長期化させることが可能となる。ところで、一般に、遠赤外線を放射するものとして、薪が知られている。薪で炊いた風呂はやわらかく湯冷めしないとか、炊飯米はふっくら美味しいといわれている。この理由は、薪が燃焼する時に多量の遠赤外線を放射し、遠赤外線に十分なエネルギがあるときは、途中にある鉄製の釜に一旦吸収されて釜内に蓄えられてから臨界量に達して外部に輻射され、外部にある水、有機物質に影響を及ぼし、分子クラスタを微細なものにして活性化するからである。そこで、遠赤外線増幅装置11を車両の運転席のエンジンルームに近い境界壁、エンジンルーム内の鉄板、トランクルーム内の鉄板、燃料タンクの外側壁面近くの鉄板に装着すると、赤外線増幅装置11から集中化された磁束と遠赤外線とがz軸方向に放射され、一旦、鉄板に吸収されて鉄板内に蓄えられてから臨界量に達して輻射され、燃料タンクにある燃料や燃料タンクから供給された燃料に影響を及ぼし、燃焼の分子クラスタを微細なものにして活性化する。例えば10tを超える大型トラック、船舶のエンジン、工業用のボイラなどにおいて、燃料の分子クラスタを微細なものに活性化して消費効率を高めることができる。ガソリン、灯油、軽油、重油などの燃料の消費効率を向上させ、エンジンから排出されるCO2を削減することができ、燃費を向上させることができる。同時に、不完全な燃焼により排出される窒素酸化物、硫黄酸化物、PMParticulateMatter:微粒子などを削減して環境浄化に貢献することができる。また、遠赤外線増幅装置11は、車両の運転席のエンジンルームに近い境界壁、エンジンルーム内の鉄板、トランクルーム内の鉄板、燃料タンクの外側壁面近くの鉄板に装着することが可能になるので、キューリ温度が120度を超えるような例えばエンジン近傍のような高温環境にさらされることなく設置することができるようになり、遠赤外線増幅装置11の装置寿命を延ばすことができる。さらに、セラミック部材14の中央部の孔14a内に、遠赤外線の周波数帯域に倍音の周波数を有する共振コイルを更に備えてもよい。この共振コイル15は、両端が接続された閉結状態にあり、コイル自身の浮遊容量により数百MHz帯の共振帯域を有し、セラミック部材14が発生する遠赤外線の周波数帯域f1に対して倍音の共振周波数f2を有する。ここで、f1>>f2である。そして、永久磁石12,13による磁気が最も高くなり、かつ、セラミック部材14による遠赤外線のエネルギが最も高くなる位置、すなわち、セラミック部材14の中央部の10mmの孔14aの中においてエネルギーポイントを包み込むように装填する。共振コイル15の装填後は、遠赤外線のエネルギが車両の金属部位に吸収、輻射され、伝播されて行く距離が飛躍的に向上し、例えば大型トラックの隅々までいきわたらすことができた。このように、セラミック部材14の中央部の孔14a内に設けられ、遠赤外線の周波数帯域に倍音の周波数を有する共振コイル15を更に備えることで、遠赤外線のエネルギを蓄積放射する役割を果たし、エネルギをいったん溜めて強く放出することができる。<実験結果>まず、車両のエンジンルーム、トランクルーム、燃料タンクの外側壁面近くの鉄板などに第1永久磁石12またはセラミック部材14の単体を装着した場合、それぞれ最大でも5程度の燃費の向上を確認できる程度であった。これに対して、本発明の実施形態による遠赤外線増幅装置11を車両に搭載した場合の効果について説明する。図3は、本発明の実施形態による遠赤外線増幅装置を車両に搭載した場合の実験結果の一例を示す表である。遠赤外線増幅装置11は、車両の運転席の下部鉄板に装着したが、エンジンルーム、トランクルーム、燃料タンクの外側壁面近くの鉄板に装着させて使用してもよい。遠赤外線増幅装置11を使用することにより、燃料に対して非接触な状態で遠赤外線を放射するように構成して、燃料の分子クラスタを微細なものに活性化するとともに、この活性化状態の保持時間をより長期化させることが可能となる。図3において、実験月日は2010年の日付を示し、走行距離は次の給油時までに走行した距離を示し、使用量はこの走行距離を走るのに使用した燃料の量を示し、燃費は走行距離を使用量で割った値を示し、燃費の向上率は遠赤外線増幅装置11を使用する前の平均燃費に対してどれだけ燃費が向上したかを示す。この実験において遠赤外線増幅装置11を搭載した車種は、排気量13,000ccの日産クオン19.3ADGCW4ZLであり、燃料には軽油を使用した。実験に使用した車両にあっては、遠赤外線増幅装置11を使用する前の平均燃費が2.80Km/Lであったのに対し、遠赤外線増幅装置11を使用した場合の燃費の平均値が3.33Km/Lに向上し、燃費の向上率の平均値は、遠赤外線増幅装置11の車両への装着日から2ヶ月間に限っては22となり、最大42の燃費向上が達成された。なお、実験月日により燃費の向上率が10以下になることが4回あったが、これらは実際に走行した道路に峠道が有ったためであり、逆に、峠道がない平坦な道路を走行する場合には燃費が極めて向上している場合もあることが理解できる。図4は、本発明の実施形態による遠赤外線増幅装置を車両に搭載した場合の実験結果を示すグラフであり、図3に示す走行距離と使用量との関係をプロットしたグラフである。図6において、直線は平均的な走行距離と使用量との関係、すなわち、燃費を示している。図5において、実験月日は2010年の日付を示し、走行距離は次の給油時までに走行した距離を示し、使用量はこの走行距離を走るのに使用した燃料の量を示し、燃費は走行距離を使用量で割った値を示し、燃費の向上率は遠赤外線増幅装置11を使用する前の平均燃費に対してどれだけ燃費が向上したかを示す。この実験において遠赤外線増幅装置11を搭載した車種は、排気量660ccのスズキエブリであり、燃料にはガソリンを使用した。実験に使用した車両にあっては、遠赤外線増幅装置11を使用する前の平均燃費が10.25Km/Lであったのに対し、遠赤外線増幅装置11を使用した場合の燃費の平均値が12.31Km/Lに向上し、調整期間の2ヶ月を終了後の平均燃費は、44.79に達した。図6は、本発明の実施形態による遠赤外線増幅装置を車両に搭載した場合の実験結果を示すグラフであり、図5に示す走行距離と使用量との関係をプロットしたグラフである。図6において、直線は平均的な走行距離と使用量との関係、すなわち、燃費を示している。<変形例1>本発明の実施形態による遠赤外線増幅装置11にあっては、第1永久磁石12と第2永久磁石13との間にセラミック部材14を挟むように構成していたが、本発明はこのような構成に限定するものではなく、例えば、第1永久磁石12と第2永久磁石13との間にセラミック部材14を2層又は3層挟むように構成してもよい。<変形例2>本発明の実施形態による遠赤外線増幅装置11にあっては、セラミック部材14の中央部の孔14a内に、遠赤外線の周波数帯域に倍音の周波数を有する共振コイルを更に備えるように構成していたが、本発明はこのような構成に限定するものではなく、例えば、セラミック部材14の中央部の孔14a内に、所定の厚みの金属からなる六角柱又は円柱の金属管を更に備え、この金属管に上記倍音の共振周波数f2を設定するように構成してもよい。"