"リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材Aに周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着されていることを特徴とする非水系二次電池用炭素材。周期表第13族元素含有化合物Bが、ホウ素及び/又はアルミニウムを含む水溶性化合物であることを特徴とする請求項1に記載の非水系二次電池用炭素材。ホウ素及び/又はアルミニウムを含む水溶性化合物がホウ酸、メタホウ酸、酸化ホウ素、ホウ酸塩、及びアルミン酸塩から選ばれる少なくとも一種であることを特徴とする請求項1又は2に記載の非水系二次電池用炭素材。水溶性高分子Cが、水溶性増粘多糖類及び/又はアクリル樹脂であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の非水系二次電池用炭素材。周期表第13族元素含有化合物Bの添着量が、周期表第13族元素質量換算で炭素材Aに対して、0.001質量以上10質量以下であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の非水系二次電池用炭素材。周期表第13族元素Bの下記式1で表される表面元素量X13/C値が0.05以上10以下、且つ周期表第13族元素Bの下記式2で表される表面存在比が2以上である請求項1~5のいずれか1項に記載の非水系二次電池用負極材。式1周期表第13族元素の表面元素量X13/C値=X線光電子分光法XPS分析における周期表第13族元素の最外殻電子軌道のスペクトルのピーク面積に基づいて求めた周期表第13族元素濃度/XPS分析におけるC1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたC原子濃度×100式2表面存在比=式1で表される周期表第13族元素の表面元素量X13/C値/誘導結合プラズマ質量分析法ICP-MS分析から求めた周期表第13族元素のバルク含有量質量非水系二次電池用炭素材のBET比表面積が0.5m2/g以上、8m2/g以下であり、且つタップ密度が0.7g/cm3以上1.3g/cm3以下である請求項1~6のいずれか1項に記載の非水系二次電池用炭素材。集電体と、該集電体上に形成された活物質層とを備えると共に、該活物質層が、請求項1~7のいずれか1項に記載の非水系二次電池用炭素材を含有することを特徴とする、非水系二次電池用負極。リチウムイオンを吸蔵放出可能な正極及び負極、並びに、電解質を備えると共に、該負極が、請求項8に記載の非水系二次電池用負極であることを特徴とする、リチウムイオン二次電池。しかしながら本発明者らの検討によると、特許文献1、3~5に記載の技術では、非水電解液に溶解しにくく導電性の低い高分子材料を炭素材に被覆しているため、Liが出入りできる活性面が減少して、抵抗が増加し、特に低温下において、高電流容量での充放電容量やサイクル特性が著しく低下してしまうという問題があった。また、特許文献2に記載の技術では、固体高分子電解質の溶媒への溶解性が乏しいために、固体高分子電解質の懸濁状分散液をもちいて炭素表面に吸着させる必要がある製法上、炭素表面への均一な被覆が困難となるため、充放電時の負極表面における副反応を十分に抑制できず、サイクル初期の不可逆容量の低減が不十分といった問題があった。特許文献6に記載の技術においても同様に、負極活物質粒子の内部に電解液に対して溶解しやすい高分子材料を添着しておくことにより、一定の抵抗増加抑制効果は見られるものの、負極活物質粒子の外面に電解液に対して溶解しにくく導電性の低い高分子材料を被覆しているため、低温下における入出力特性は依然として不十分という問題があった。そこで、本発明は、かかる背景技術に鑑みてなされたものであり、その課題は炭素材負極表面と非水系電解液との反応を抑制することにより、初期サイクル時にみられる充放電不可逆容量が十分に小さく、低抵抗で入出力特性に優れたリチウムイオン二次電池を作製するための負極材を提供し、その結果として、高容量、且つ入出力特性に優れたリチウムイオン二次電池を提供することにある。本発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意検討を行った結果、リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材Aに周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着した負極材として用いることにより、初期サイクル時にみられる充放電不可逆容量が十分に小さく、低温でも抵抗の上昇を抑制して入出力特性に優れたリチウムイオン二次電池を作製するための負極材を提供することが可能となるため、高容量のリチウムイオン二次電池を得られることを見出し、本発明に至った。即ち本発明の第1の要旨は、リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材Aに周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着されていることを特徴とする非水系二次電池用炭素材、に存する。本発明の炭素材は、それを非水系二次電池用負極材として用いることにより、高容量、且つガス発生量が少なく、低温でも充放電負荷特性の良好な非水系二次電池を提供することができる。以下、本発明の内容を詳細に述べる。なお、以下に記載する発明構成要件の説明は、本発明の実施態様の一例代表例であり、本発明はその要旨をこえない限り、これらの形態に特定されるものではない。<リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材A>リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材Aの種類リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材A本明細書では、炭素材Aともいうとしては、天然黒鉛、人造黒鉛、非晶質被覆黒鉛、非晶質炭素の中から選ばれる材料を用いることができる。これらの炭素材Aは二種以上を任意の組成及び組み合わせで併用して、リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材Aとして好適に使用することができ、一種又は二種以上を、他の一種又は二種以上の炭素材と混合し、リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材Aとして用いても良い。例えば、炭素材Xに炭素材Yを混合し炭素材Aとする場合、炭素材Xと炭素材Yの総量に対する炭素材Yの混合割合は、通常10質量以上、好ましくは20質量以上、また、通常90質量以下、好ましくは80質量以下の範囲である。混合割合が、前記範囲を外れると、添加量が少ない方の炭素材の添加効果が現れ難い傾向がある。上記混合割合について、三種以上混合する場合は、炭素材中の混合割合が大きい2つの炭素材を選択するものとする。炭素材Xと炭素材Yとの混合に用いる装置としては、特に制限はないが、例えば、回転型混合機の場合:円筒型混合機、双子円筒型混合機、二重円錐型混合機、正立方型混合機、鍬形混合機、固定型混合機の場合:螺旋型混合機、リボン型混合機、Muller型混合機、HelicalFlight型混合機、Pugmill型混合機、流動化型混合機等を用いることができる。非晶質炭素としては、例えば、バルクメソフェーズを焼成した粒子や、炭素前駆体を不融化処理し、焼成した粒子を用いることができる。また、黒鉛が商業的にも容易に入手可能であり、理論上372mAh/gの高い充放電容量を有することができるため、さらに他の負極活物質を用いた場合よりも、高電流密度での充放電特性の改善効果が著しく大きいので好ましい。黒鉛は、天然黒鉛、人造黒鉛の何れを用いてもよい。黒鉛としては、不純物の少ないものが好ましく、必要に応じて種々の精製処理を施して用いる。また、黒鉛化度の大きいものが好ましく、具体的には、具体的には、学振法によるX線回折で求めた格子面002面の面間隔d002が、通常0.335nm以上、0.340nm未満であり、好ましくは0.339nm以下、更に好ましくは0.337nm以下である。d値が大きすぎると結晶性が低下し、初期不可逆容量が増加する場合がある。一方0.335nmは黒鉛の理論値である。また、学振法によるX線回折で002回折線から求めたc軸方向の結晶子の厚さLc002は通常90nm以上、好ましくは100nm以上であることが好ましい。本発明の炭素材Bが示す特異的構造が出来やすい炭素材Aとして、例えば、球状、楕円体および鱗片黒鉛のエッジを丸く粉砕した円盤状の各種粉砕炭素材、特に天然黒鉛が好ましく挙げられる。天然黒鉛としては、例えば、高純度化した鱗片状黒鉛や球形化した黒鉛を用いることができる。これらの中でも、粒子の充填性や充放電レート特性の観点から、球形化処理を施した球形化天然黒鉛が特に好ましい。球形化処理に用いる装置としては、例えば、衝撃力を主体に粒子の相互作用も含めた圧縮、摩擦、せん断力等の機械的作用を繰り返し粒子に与える装置を用いることができる。具体的には、ケーシング内部に多数のブレードを設置したローターを有し、そのローターが高速回転することによって、内部に導入された炭素材に対して衝撃圧縮、摩擦、せん断力等の機械的作用を与え、表面処理を行なう装置が好ましい。また、炭素材を循環させることによって機械的作用を繰り返して与える機構を有するものであるのが好ましい。好ましい装置として、例えば、ハイブリダイゼーションシステム奈良機械製作所社製、クリプトロンアーステクニカ社製、CFミル宇部興産社製、メカノフュージョンシステムホソカワミクロン社製、シータコンポーザ徳寿工作所社製等が挙げられる。これらの中で、奈良機械製作所社製のハイブリダイゼーションシステムが好ましい。例えば前述の装置を用いて処理する場合は、回転するローターの周速度を30~100m/秒にするのが好ましく、40~100m/秒にするのがより好ましく、50~100m/秒にするのが更に好ましい。また、処理は、単に炭素質物を通過させるだけでも可能であるが、30秒以上装置内を循環又は滞留させて処理するのが好ましく、1分以上装置内を循環又は滞留させて処理するのがより好ましい。人造黒鉛の具体例としては、コールタールピッチ、石炭系重質油、常圧残油、石油系重質油、芳香族炭化水素、窒素含有環状化合物、硫黄含有環状化合物、ポリフェニレン、ポリ塩化ビニル、ポリビニルアルコール、ポリアクリロニトリル、ポリビニルブチラール、天然高分子、ポリフェニレンサイルファイド、ポリフェニレンオキシド、フルフリルアルコール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、イミド樹脂などの有機物を、通常2500°C以上、通常3200°C以下の範囲の温度で焼成し、黒鉛化したものが挙げられる。この際、珪素含有化合物やホウ素含有化合物などを黒鉛化触媒として用いることもできる。さらに、これらを組み合わせて、天然黒鉛と、コールタールピッチ、フルフリルアルコール樹脂などを混合、成型、焼成、黒鉛化した材料でも良い。また、黒鉛化度の小さい炭素材としては、有機物を通常2500°C以下の温度で焼成したものが用いられる。有機物の具体例としては、コールタールピッチ、乾留液化油などの石炭系重質油;常圧残油、減圧残油などの直留系重質油;原油、ナフサなどの熱分解時に副生するエチレンタール等の分解系重質油などの石油系重質油;アセナフチレン、デカシクレン、アントラセンなどの芳香族炭化水素;フェナジンやアクリジンなどの窒素含有環状化合物;チオフェンなどの硫黄含有環状化合物;アダマンタンなどの脂肪族環状化合物;ビフェニル、テルフェニルなどのポリフェニレン、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルブチラールなどのポリビニルエステル類、ポリビニルアルコールなどの熱可塑性高分子などが挙げられる。更に黒鉛化度の小さい炭素材を得る場合、有機物の焼成温度は通常600°C以上、好ましくは900°C以上、より好ましくは950°C以上である。その上限は、炭素材に付与する所望の黒鉛化度等により異なるが、通常2500°C以下、好ましくは2000°C以下、より好ましくは1400°C以下の範囲である。焼成する際には、有機物に燐酸、ホウ酸、塩酸などの酸類、水酸化ナトリウム等のアルカリ類を混合してもよい。炭素材は、炭素材に金属粒子、及び金属酸化物粒子等の粒子を任意の組み合わせで適宜混合して用いても良い。また、個々の粒子中に複数の材料が混在するものであってもよい。例えば、黒鉛の表面を黒鉛化度の小さい炭素材で被覆した構造の炭素質粒子や、炭素材を適当な有機物で集合させ再黒鉛化した粒子でも良い。非晶質被覆黒鉛としては、例えば、天然黒鉛や人造黒鉛に非晶質前駆体を被覆、焼成した粒子や、天然黒鉛や人造黒鉛に非晶質をCVDにより被覆した粒子を用いることができる。更に、前記複合粒子中にSn、Si、Al、BiなどLiと合金化可能な金属を含んでいても良い。炭素材Aの物性本発明における炭素材Aは以下の物性を示すものが好ましい。なお、本発明における測定方法は特に制限はないが、特段の事情がない限り実施例に記載の測定方法に準じる。1炭素材Aの粒径リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材Aの粒径d50については特に制限が無いが、使用される範囲として、d50が通常50μm以下、好ましくは30μm以下、更に好ましくは25μm以下であり、また通常1μm以上、好ましくは4μm以上、更に好ましくは10μm以上である。粒径が大きすぎると極板化した際に、筋引きなどの工程上の不都合が出ることが傾向があり、また、粒径が小さすぎると、表面積が大きくなりすぎ電解液との活性を抑制しにくくなる傾向がある。なお粒径の測定方法は、界面活性剤であるポリオキシエチレンソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液10mLに、炭素材0.01gを懸濁させ、市販のレーザー回折/散乱式粒度分布測定装置に導入し、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、測定装置における体積基準のメジアン径として測定したものを、本発明におけるd50と定義する。2炭素材AのBET比表面積SA本発明の炭素材AのBET法で測定した比表面積については、通常1m2/g以上、好ましくは1.2m2/g以上、より好ましくは1.5m2/g以上である。また通常11m2/g以下、好ましくは10m2/g以下、より好ましくは9m2/g以下、更に好ましくは8m2/g以下である。比表面積が小さすぎると、Liが出入りする部位が少なく、高速充放電特性出力特性に劣り、一方、比表面積が大きすぎると、活物質の電解液に対する活性が過剰になり、初期不可逆容量が大きくなるため、高容量電池を製造できない可能性がある。なおBET比表面積の測定方法は、比表面積測定装置を用いて、窒素ガス吸着流通法によりBET1点法にて測定する。3炭素材AのX線構造解析XRD炭素材AのX線構造解析XRDから得られる、Rhombohedralに対するHexagonal六方体晶の結晶の存在比3R/2Hは通常0.01以上0.50以下である。3R/2H値がこの範囲を下回ると、高速充放電特性の低下を招く傾向があり、この範囲を上回ると3R/2H値の調整が困難となり、製造処理を強く長時間行う必要が生じたり、工程数を増加させる必要が生じたりする傾向があり、生産性の低下、コストの上昇を招く傾向がある。なお、X線構造解析XRDの測定方法は、0.2mmの試料板に炭素材を配向しないように充填し、X線回折装置で、CuKα線にて出力30kV、200mAで測定する。得られた43.4°付近の3R101、及び44.5°付近の2H101の両ピークからバックグラウンドを差し引いた後、強度比3R101/2H101を算出できる。4炭素材Aのタップ密度本発明の炭素材Aのタップ密度は、通常0.7g/cm3以上、1g/cm3以上が好ましい。また、通常1.3g/cm3以下、1.1g/cm3以下が好ましい。タップ密度が低すぎると、高速充放電特性に劣り、タップ密度が高すぎると、粒子内炭素密度が上昇し、圧延性に欠け、高密度の負極シートを形成することが難しくなる場合がある。本発明において、タップ密度は、粉体密度測定器を用い、直径1.6cm、体積容量20cm3の円筒状タップセルに、目開き300μmの篩を通して、炭素材を落下させて、セルに満杯に充填した後、ストローク長10mmのタップを1000回行なって、その時の体積と試料の重量から求めた密度をタップ密度として定義する。5炭素材AのラマンスペクトルRamanスペクトル本発明の炭素材AのラマンR値は、1580cm-1付近のピークPAの強度IAと、1360cm-1付近のピークPBの強度IBとを測定し、その強度比RR=IB/IAを算出して定義する。その値は通常0.01以上である。また通常1以下、好ましくは0.6以下である。ラマンR値がこの範囲を下回ると、粒子表面の結晶性が高くなり過ぎて、高密度化した場合に電極板と平行方向に結晶が配向し易くなり、負荷特性の低下を招く傾向がある。一方、この範囲を上回ると、粒子表面の結晶が乱れ、電解液との反応性が増し、効率の低下やガス発生の増加を招く傾向がある。ラマンスペクトルはラマン分光器で測定できる。具体的には、測定対象粒子を測定セル内へ自然落下させることで試料充填し、測定セル内にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、測定セルをこのレーザー光と垂直な面内で回転させながら測定を行なう。アルゴンイオンレーザー光の波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:25mW分解能:4cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ピーク強度測定、ピーク半値幅測定:バックグラウンド処理、スムージング処理単純平均によるコンボリューション5ポイント6炭素材Aの表面官能基量本発明の炭素材Aの表面官能基量O/C値は、下記式1で表される、表面官能基量O/C値は、通常0.01以上、好ましくは0.05以上、より好ましくは0.07以上である。また、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは7以下である。この表面官能基量が少なすぎると、電解液との反応性に乏しく、安定なSEI形成ができなくなる傾向がある。一方、表面官能基量が多すぎると、粒子表面の結晶が乱れ、電解液との反応性が増し、効率の低下やガス発生の増加を招く傾向がある。また、O/C値の調整が困難となり、製造処理を強く長時間行う必要が生じたり、工程数を増加させる必要が生じたりする傾向があり、生産性の低下、コストの上昇を招く傾向がある。式1O/C値=X線光電子分光法XPS分析におけるO1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたO原子濃度/XPS分析におけるC1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたC原子濃度×100本発明における表面官能基量はX線光電子分光法XPSを用いて測定することができる。表面官能基量O/C値は、X線光電子分光法測定としてX線光電子分光器を用い、測定対象を表面が平坦になるように試料台に載せ、アルミニウムのKα線をX線源とし、マルチプレックス測定により、C1s280~300eVとO1s525~545eVのスペクトルを測定する。得られたC1sのピークトップを284.3eVとして帯電補正し、C1sとO1sのスペクトルのピーク面積を求め、更に装置感度係数を掛けて、CとOの表面原子濃度をそれぞれ算出する。得られたそのOとCの原子濃度比O/CO原子濃度/C原子濃度を炭素材Aの表面官能基量O/C値と定義する。<周期表第13族元素含有化合物B>周期表第13族元素含有化合物B本明細書では、第13族元素含有化合物Bともいうとは、通常、ホウ素、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウムの元素を一種以上含む化合物である。この中でも、ホウ素及び/又はアルミニウムの元素を含む化合物が入手の簡便さから好ましく、ホウ素元素を含む化合物が、負極抵抗低減効果や入出力特性向上効果が大きく、より好ましく用いることができる。上述した元素を含む化合物としては、酸化物、硫化物、無機酸、及び無機酸塩などが挙げられる。これらの中でも、ホウ酸、メタホウ酸、酸化ホウ素、ホウ酸塩、アルミン酸塩が入手の簡便さから好ましくより好ましく、酸化ホウ素、ホウ酸リチウムが負極抵抗低減効果や入出力特性向上効果が大きい点から特に好ましい。上述したようなホウ素を含む化合物は、水溶性高分子Cとの相溶性が良く、水溶液中での水溶性高分子Cの変性やゲル化するといった影響が少なく、均一混合分散させることが出来るためより好ましい。本発明における第13族元素含有化合物Bと炭素材Aの混合割合は、通常、炭素材Aに対して第13族元素含有化合物Bが周期表第13族元素質量換算で通常0質量より大きく、好ましくは0.001質量以上、より好ましくは0.01質量以上、更に好ましくは0.02質量以上である。また、通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは2質量以下、更に好ましくは1質量以下、特に好ましくは0.6質量以下である。この混合量が少なすぎると抵抗低減による入出力特性の向上効果が不十分となり、多すぎると負極活物質である炭素材量が減少することにより電池容量が低下する傾向がある。<水溶性高分子C>本発明の水溶性高分子Cは水に完全に溶解する高分子が好ましいが、非水溶性高分子であっても、浸水性成分を導入して一部を水へ可溶化させることにより、水への分散性を付与した高分子であっても良い。水溶性高分子Cはイオン結合可能なカチオン、もしくはアニオンを含む官能基、及びまたは水素結合ドナー水素供与原子、もしくはアクセプター水素受容原子を含む官能基を有することが好ましい。具体的には、カルボキシル基、水酸基、カルボニル基、エーテル基、エステル基などの含酸素官能基、スルホ基、スルホニル基、スルフィニル基などの含硫黄官能基、アミノ基やアミド基、イミド基などの含窒素官能基、燐酸基などの含燐官能基、もしくは電気陰性度の高いハロゲンなどを含む置換基が挙げられる。この中でも、カルボキシル基、水酸基、カルボニル基、アミノ基やアミド基、イミド基を有するものが好ましい。水溶性高分子Cが持つ上記置換基は、アニオン、及びカチオン交換能を有しているため、充放電の際に、非水系二次電池用炭素材の表面におけるLiイオンと電解液溶媒の脱溶媒和反応を促進し、リチウムの黒鉛層間への挿入脱離をスムーズに行うことができるようになるため、電解液溶媒の還元分解を抑制し、高い入出力特性を有することが出来るため好ましい。これらの中でも、水溶性増粘多糖類、アクリル樹脂、ビニルアルコール樹脂、ポリエーテルが好ましく、より好ましくは水溶性増粘多糖類や水溶性アクリル樹脂である。これらは、水溶性と増粘性を適度に有しており、安定した電極塗工性を有するスラリーを作製することができ、表面が平滑、且つ高強度な電極を安定的に得られ、さらに電池の高容量化とサイクル特性の向上とを両立させることができるため好ましい。多糖類とは、ポリヒドロキシアルデヒドまたはポリヒドロキシケトンとして表される一種、または二種以上の単糖がグリコシド結合により複数重合してなる化合物と定義される。水溶性増粘多糖類の具体的な化合物としては、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、澱粉、カラギナン、プルラン、グアーガム、ザンサンガムキサンタンガム、及びそれらアルキル金属塩、アルキル土類金属塩、アンモニウム塩、等が挙げられる。この中でもカルボキシメチルセルロース、カルボキシエチルセルロース、及びヒドロキシエチルセルロースといったセルロースエーテル系化合物、及びそれらアルキル金属塩、アルキル土類金属塩、アンモニウム塩、が好ましく、カルボキシメチルセルロースのアルキル金属塩、アルキル土類金属塩、アンモニウム塩がより好ましい。その平均重合度は100以上2500以下であることが、水への溶解性が確保でき、レート特性とサイクル特性の両立が出来る点から好ましい。平均重合度が小さすぎるとレート特性は良くなる一方で、サイクル特性が悪化し、逆に、重合度が大きすぎるとレート特性が悪化し、高電流密度で充放電した際に電池容量の低減する傾向がある。また、エーテル化度については特に限定はないが通常0.4~1.5のものが好ましく用いられる。アクリル樹脂とはアクリル酸誘導体をモノマーとして含む重合体と定義される。水溶性アクリル樹脂の具体的な化合物としては、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、及びそのアルキル金属塩、アルキル土類金属塩、アンモニウム塩、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸エステル、ポリメタクリル酸エステル、及びそれらの共重合体等が挙げられる。水溶性高分子Cの25°C、せん断速度40s-1における1質量水溶液の粘度は、通常100cP以上、好ましくは200cP以上であり、より好ましくは300cP以上であり、通常10000cp以下、好ましくは3000cP以下、より好ましくは100cp以下である。上記粘度がこの範囲外であると、塗布スラリー液中に負極活物質を十分に安定分散させることが困難となり、安定的に均一かつ表面が平滑な電極を集電体膜に塗布することが出来なくなる。また、水溶性高分子C重量平均分子量が通常2000以上、好ましくは5000以上、より好ましくは1万以上であり、また通常8000万以下、好ましくは5000万以下、より好ましくは2000万以下、更に好ましくは1700万以下である。大きすぎると、炭素材Aに対する均一添着性の低下を招く傾向や均一負極抵抗増大や入出力特性低下を招く傾向があり、小さすぎると、炭素材Aに対する添着力が下がることによる水溶性高分子Cの剥離など、材料の耐久性が低下する傾向がある。上述した水溶性高分子Cは、以下に示すような粒径であることが好ましい。しかしながら、水溶性高分子Cの好ましい粒径は、これらを粒子Aに添着させる手法によって異なる。例えば、溶媒を用いて水溶性高分子Cを溶解してから添着させる、いわゆる湿式添着法を用いる場合には、水溶性高分子Cの粒径は特に制限されないが、通常5mm以下、好ましくは1mm以下である。粒径が大きすぎる場合には、水溶性高分子Cの溶解効率が低下する場合がある。本湿式添着法においては、水溶性高分子Cは水に完全に溶解する高分子だけでなく、浸水性成分を導入して、一部を水へ可溶化させることにより水への分散性を付与させた高分子を水に分散させて適用することが出来る。一方、溶媒を介さない、もしくは溶媒に対して完全に溶解させないミクロ結晶ドメインが残留する状態で添着させる、いわゆる乾式添着法を用いる場合には、水溶性高分子Cの粒子の大きさが重要となる。具体的に、乾式添着法を用いる場合の水溶性高分子Cの粒径は、通常5μm以下、好ましくは3μm以下、より好ましくは2μm以下、更に好ましくは0.5μm以下であり、通常10nm以上、好ましくは50nm以上、より好ましくは100nm以上である。粒経が大き過ぎると炭素材Aに対する均一添着性が低下する傾向があり、粒径が小さすぎると水溶性高分子C粉末製造効率の大幅な低下や製造コストの大幅な増加の傾向があり好ましくない。なお、水溶性高分子Cの添着量は、炭素材Aに対する水溶性高分子Cの質量割合で、通常0.01質量以上、好ましくは0.05質量以上、より好ましくは0.1質量以上、更に好ましくは0.3質量以上であり、また通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは3質量以下、更に好ましくは1質量以下である。水溶性高分子C添着量が少なすぎると、黒鉛表面および細孔内に十分な水溶性高分子Cが添着されず電解液の副反応を十分に抑制できないため不可逆容量が低減されず、また、水溶性高分子C添着量が多すぎると、負極活物質量が減少することによる可逆容量の低減を招くという理由でやはり好ましくない。ここで述べる水溶性高分子Cの添着量は、一般的な上記湿式添着法や上記乾式添着法を用いて炭素材Aに水溶性高分子Cを添着する場合においては、炭素材Aに加えた水溶性高分子Cの使用量と定義する。一方で、上記の例外として、使用量よりも添着量が少なくなる工程もある。例えば、水溶性高分子Cが黒鉛表面への吸着性を有することを利用して、過剰な水溶性高分子C水溶液中に炭素材Aを入れて攪拌し、ろ過により余分な水溶性高分子C水溶液を除去した後、窒素雰囲気下で、乾燥することにより炭素材Aに水溶性高分子Cを添着吸着する工程が挙げられる。上記工程においては、ろ過により余分な水溶性高分子C水溶液を除去するために、炭素材Aに加えた水溶性高分子Cの使用量が添着量と必ずしも一致せず、使用量よりも添着量が少ない量となることがある。これらのような工程において作製した炭素材Aへの樹脂添着量の算出には、例えば、熱重量分析TGを用いることが出来る。一般的な上記湿式添着法や上記乾式添着法を用いた工程により水溶性高分子Cを添着させた炭素材Aを基準として、本手法により水溶性高分子Cを添着させた炭素材Aの熱重量減少率との比を算出することにより、本手法により水溶性高分子Cを添着させたサンプル添着樹脂量を規定することができる。また、周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cとの混合割合は、通常、水溶性高分子Cに対して周期表第13族元素含有化合物Bの含有量が通常1質量以上、好ましくは2質量以上、より好ましくは5質量以上であり、また通常1000質量以下、好ましくは500質量以下、より好ましくは100質量以下、更に好ましくは50質量以下である。この混合割合が少なすぎると不可逆容量の低減や抵抗低減による入出力特性の向上効果が不十分となり、混合割合が多すぎると負極活物質である炭素材量が減少することにより電池容量の低下や、極板強度の低下を引き起こす傾向がある。<非水系二次電池用炭素材の製造方法>本発明の非水系二次電池用炭素材は、リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材A表面に周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着された構造をとるように製造されれば、本発明の負極材料を製造する方法は特に制限されない。添着の構造は特に制限されないが、少なくとも炭素材Aの細孔の内部細孔部や外面外周部に、周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着された態様が好ましい。また、炭素材Aとして、球形化黒鉛などの鱗片状黒鉛が折りたたまれた形状の黒鉛を用いる場合には、充放電の際に電解液が接触すると考えられる、折りたたみ構造内部に存在する黒鉛表面部分にも周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着された態様が好ましい。添着された状態を観察するには、例えば、電界放射型走査型電子顕微鏡-エネルギー分散型X線SEM-EDX分析、X線光電子分光法XPS分析等の手法を用いて粒子断面を観察することにより確認することができる。上述したリチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材A表面に周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着された構造をとるためには、例えば以下の2つの手法が挙げられる。手法i炭素材Aへの周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物の添着の手法iは、例えば、周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cを水に溶解混合させ、さらにミキサーにて炭素材Aと混合した後、窒素雰囲気下で、乾燥する工程が挙げられる。更に乾燥後、加熱処理をすることが好ましい。周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの混合水溶液の濃度は特に制限は無いが、せん断速度40s-1における水溶液の粘度は、通常8000cP以下、好ましくは5000cP以下、より好ましくは2000cP以下であり、また下限は特にないが通常100cp以上である。この範囲を超えると炭素材Aの細孔に周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの混合水溶液が十分に浸透せず、添着された樹脂が不均一になる傾向がある。上記乾燥加熱処理温度については、通常400°C以下、350°C以下が好ましく、300°C以下がより好ましく、250°C以下が更に好ましい。また、50°C以上が好ましく、100°C以上がより好ましく、150°C以上が更に好ましい。この温度以上では、上記イオン結合、及びまたは水素結合可能な官能基が脱離してしまい、黒鉛表面に存在する含酸素官能基との相互作用が弱くなり、安定な添着状態を維持できなくなる傾向がある。一方で、この温度以下では十分な速度で水分が乾燥しないために、生産性の低下が懸念される。さらに上記温度内では、黒鉛表面の含酸素官能基と水溶性高分子Bの官能基が縮合することで、水溶性高分子Bと黒鉛表面の相互作用をより強固にし、安定な添着状態を維持することができる。また、水溶性高分子Cの官能基同士が縮合することにより、水溶性高分子C被膜自体を強固にすることができる。手法iiまた、炭素材Aへの周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの添着の別の手法iiとしては、例えば、水溶性高分子が黒鉛表面への吸着性を有することを利用して、過剰な周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの混合水溶液中に炭素材Aを入れて攪拌し、ろ過により余分な周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの混合水溶液を除去した後、窒素雰囲気下で、乾燥することにより炭素材Aに周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物を添着する工程も挙げられる。更に乾燥後、加熱処理をすることが好ましい。過剰に用いる周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの混合水溶液の濃度は特に制限は無いが、水溶液の粘度が通常2000cP以下、好ましくは1000cP以下、より好ましくは800cP以下である。この範囲を超えると余分な周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの混合水溶液をろ過により除去する工程の作業効率が大幅に低下する傾向がある。上記周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの混合水溶液で炭素材を攪拌する方法については、サンプル容器内部でブレードやカッターにより混合溶液層を攪拌する攪拌層型、サンプル容器自体が回転することにより混合溶液層自体を転動攪拌させる転動層型、振動モーターや超音波振動子を用いて溶液媒体に力学的エネルギーを与えることにより混合溶液層を攪拌する振動型などが挙げられる。上記乾燥加熱処理温度については、通常400°C以下、350°C以下、300°C以下が好ましく、250°C以下がより好ましい。また、通常50°C以上、100°C以上がより好ましく、150°C以上が更に好ましい。この温度以上では、上記イオン結合、及びまたは水素結合可能な官能基が脱離してしまい、黒鉛表面に存在する含酸素官能基との相互作用が弱くなり、安定な添着状態を維持できなくなる傾向がある。一方で、この温度以下では十分な速度で水分が乾燥しないために、生産性の低下が懸念される。さらに上記温度内では、黒鉛表面の含酸素官能基と水溶性高分子Cの官能基が縮合することで、水溶性高分子Cと黒鉛表面の相互作用をより強固にし、安定な添着状態を維持することができる。また、水溶性高分子Cの官能基同士が縮合することにより、水溶性高分子C被膜自体を強固にすることができる。<非水系二次電池用炭素材>上記製造方法で得られた非水系二次電池用炭素材は、以下のような特性を持つ。本発明のリチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材A表面に周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着された非水系二次電池用炭素材は、炭素粒子にて上記構造を形成することで、電池において電解液と炭素材表面の接触を従来よりも防ぐことにより、SEISolidElectrolyteInterphaceと呼ばれる保護皮膜の形成や副反応生成物としてのガス発生をより抑制することが出来るのである。また、周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cとの組成物が添着していることにより、非水系二次電池用炭素材は低抵抗高入出力特性を有することが出来る。この周期表第13族元素含有化合物Bを混合することによる負極抵抗低減の機構は明らかになっていないが、非水系二次電池用炭素材表面に周期表第13族元素含有化合物Bが存在することにより安定且つ低抵抗なSEI保護被膜が生成されていると推測され、また、周期表第13族元素含有化合物Bが水溶性高分子C膜に取り込まれると、水溶性高分子Cの極性置換基に対し、適度なルイス酸性を有している周期表第13族元素含有化合物Bが配位することにより、水溶性高分子Cが有する極性置換基とリチウムイオンとの配位力、及び極性置換基同士の水素結合に起因する水溶性高分子Cの強固な分子間力を適度に弱め、水溶性高分子C膜内のリチウムイオン伝導性を向上させていると推測される。さらに、水溶性高分子Cの持つ置換基が有する、アニオン、及びカチオン交換能により、充放電の際に、非水系二次電池用炭素材の表面におけるLiイオンと電解液溶媒の脱溶媒和反応が促進されるため、リチウムの黒鉛層間への挿入脱離がスムーズになり、充放電不可特性が向上する。本発明のようなリチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材Aに水溶性高分子Cが添着されていない一般的な前記炭素材負極は、その表面に通常、非水系電解液との反応によりSEI保護皮膜が形成され、負極の化学的安定性が保たれている。しかしながら、上記SEI被膜生成や副反応生成物としてガスが発生することにより、初期サイクル時の充放電不可逆容量が増え、結果として、高容量化を達成しづらい。特に、リチウム一次電池で一般的に使用されるプロピレンカーボネートPCは高沸点溶媒であり、低温でも高いイオン電導度を発現できるという点で好ましい有機溶媒であるにも関わらず、黒鉛系電極を用いた場合には、Liイオンに溶媒和したPCが黒鉛相間へ共挿入することにより黒鉛系負極活物質の層間剥離劣化がおこり、さらに溶媒と電極の分解反応が激しいため、リチウムの黒鉛層間への挿入脱離が行えないので、十分な容量が得られにくい。一方で、本発明の非水系二次電池用炭素材は表面に添着された水溶性高分子Cの持つ置換基が有する、アニオン、及びカチオン交換能により、充放電の際に、Liイオンに溶媒和したPCの脱溶媒和が促進され、Liイオンに溶媒和したPCが黒鉛相間へ共挿入することを防ぐことが可能になる。1非水系二次電池用炭素材の表面官能基量本発明の非水系二次電池用炭素材の下記式1で表される表面官能基量O/C値は、通常1以上、好ましくは2以上、より好ましくは2.6以上、更に好ましくは3以上、特に好ましくは5以上、最も好ましくは6以上であり、また通常30以下、好ましくは15以下、より好ましくは10以下、更に好ましくは7以下である。この表面官能基量O/C値が小さすぎると、炭素材表面におけるLiイオンと電解液溶媒の脱溶媒和反応性が低下し、充放電不可特性が低下する傾向があり、大きすぎると、電解液との反応性が増し、充放電効率の低下やガス発生の増加を招く傾向がある。式1O/C値=X線光電子分光法XPS分析におけるO1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたO原子濃度/XPS分析におけるC1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたC原子濃度×100本発明における表面官能基量はX線光電子分光法XPSを用いて測定することができる。表面官能基量O/C値は、X線光電子分光法測定としてX線光電子分光器を用い、測定対象を表面が平坦になるように試料台に載せ、アルミニウムのKα線をX線源とし、マルチプレックス測定により、C1s280~300eVとO1s525~545eVのスペクトルを測定する。得られたC1sのピークトップを284.3eVとして帯電補正し、C1sとO1sのスペクトルのピーク面積を求め、更に装置感度係数を掛けて、CとOの表面原子濃度をそれぞれ算出する。得られたそのOとCの原子濃度比O/CO原子濃度/C原子濃度を炭素材の表面官能基量O/C値と定義する。2非水系二次電池用炭素材の周期表第13族元素Bの表面元素量本発明の非水系二次電池用炭素材の周期表第13族元素Bの表面元素量X13/C値は、下記式2にて算出できる。周期表第13族元素の表面元素量X13/C値は、通常0より大きく、好ましくは0.05以上、より好ましくは0.1以上、更に好ましくは0.15以上、特に好ましくは0.45以上、最も好ましくは1以上である。また通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは6以下、更に好ましくは4以下、特に好ましくは2以下である。この周期表第13族元素の表面元素量X13/C値が小さすぎると、負極抵抗低減効果や、入出力特性向上効果が低下する傾向があり、一方、表面元素量が大きすぎると電池容量の低下や、極板強度の低下を引き起こす傾向がある。式2周期表第13族元素の表面元素量X13/C値=X線光電子分光法XPS分析における周期表第13族元素の最外殻電子軌道のスペクトルのピーク面積に基づいて求めた周期表第13族元素濃度/XPS分析におけるC1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたC原子濃度×100本発明における表面元素量はX線光電子分光法XPSを用いて測定することができる。表面元素量X13/C値は、X線光電子分光法測定としてX線光電子分光器を用い、測定対象を表面が平坦になるように試料台に載せ、アルミニウムのKα線をX線源とし、マルチプレックス測定により、C1s280~300eVと周期表第13族元素含有化合物ホウ素B1sの場合は180~210eV、アルミニウム2pの場合は、70eV~80eVのスペクトルを測定する。得られたC1sのピークトップを284.3eVとして帯電補正し、C1sとX13のスペクトルのピーク面積を求め、更に装置感度係数を掛けて、CとXの表面原子濃度をそれぞれ算出する。得られたそのX13とCの原子濃度比X13/CX原子濃度/C原子濃度を炭素材表面における周期表第13族元素含有化合物の表面元素量X13/C値と定義する。3非水系二次電池用負極活物質層表面とバルク中における周期表第13族元素Bの存在比本発明の非水系二次電池用負極活物層質表面とバルク中における周期表第13族元素Bの存在比は、下記式3で表される表面存在比にて算出できる。表面存在比は、通常2以上、好ましくは3以上、より好ましくは5以上、更に好ましくは8以上、特に好ましくは8.7以上、最も好ましくは9以上である。また通常20以下、好ましくは15以下、より好ましくは10以下である。この表面存在比が小さすぎると、負極抵抗低減効果や、入出力特性向上効果が低下する傾向がある。式3表面存在比=式2で表される周期表第13族元素の表面元素量X13/C値/誘導結合プラズマ質量分析法ICP-MS分析から求めた周期表第13族元素のバルク含有量質量本発明における周期表第13族元素のバルク含有量は誘導結合プラズマ質量分析法ICP-MSを用いて測定することができる。具体的には、誘導結合プラズマ質量分析法として、誘導結合プラズマ質量分析装置を用い、測定対象試料を分解容器に採取し、分解試薬を加え、マイクロ波加熱密閉分解装置を用いて湿式分解し、イオン交換水で希釈し、誘導結合プラズマ質量分析装置で周期表第13族元素重量を定量する。ここで得られた周期表第13族元素重量の仕込みサンプル重量に対する割合周期表第13族元素重量/仕込みサンプル重量×100を周期表第13族元素のバルク含有量質量と定義する。この周期表第13族元素のバルク含有量質量と上述した表面元素量X13/C値から上記式2を用いて算出した値を表面存在比と定義する。なお、周期表第13族元素のバルク含有量質量は、通常0より大きく、好ましくは0.01以上、より好ましくは0.03以上、更に好ましくは0.05以上、特に好ましくは0.08以上、最も好ましくは0.1以上である。また通常10以下、好ましくは5以下、より好ましくは3以下である。この表バルク含有量質量が小さすぎると、負極抵抗低減効果や、入出力特性向上効果が低下する傾向がある。3非水系二次電池用炭素材の粒径本発明の非水系二次電池用炭素材の粒径d50については特に制限が無いが、使用される範囲として、d50が通常50μm以下、好ましくは30μm以下、更に好ましくは25μm以下である。また通常1μm以上、好ましくは4μm以上、更に好ましくは10μm以上である。この粒径範囲を超えると極板化した際に、筋引きなどの工程上の不都合が出ることが多く、また、これ以下であると、表面積が大きくなりすぎ電解液との活性を抑制することが難しくなる。なお粒径の測定方法は、界面活性剤であるポリオキシエチレンソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液10mLに、炭素材0.01gを懸濁させ、市販のレーザー回折/散乱式粒度分布測定装置に導入し、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、測定装置における体積基準のメジアン径として測定したものを、本発明におけるd50と定義する。4非水系二次電池用炭素材のBET比表面積SA本発明の非水系二次電池用炭素材のBET法で測定した比表面積については、通常0.5m2/g以上、好ましくは1m2/g以上、より好ましくは2m2/g以上、より好ましくは3m2/g以上である。また、通常8m2/g以下、好ましくは7m2/g以下、より好ましくは6m2/g以下である。比表面積が小さすぎると、Liが出入りする部位が少なく、高速充放電特性出力特性に劣り、一方、比表面積が大きすぎると、活物質の電解液に対する活性が過剰になり、初期不可逆容量が大きくなるため、高容量電池を製造できない可能性がある。なおBET比表面積の測定方法は、比表面積測定装置を用いて、窒素ガス吸着流通法によりBET1点法にて測定する。本発明では、非水系二次電池用炭素材の表面を周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物でどの程度覆っているかの指標として、該炭素材のBET比表面積をSAC、上記炭素材AのBET比表面積をSAAとしたとき、BET比表面積の低下率:SAASACSAA×100を算出することが出来る。このBET比表面積の低下率は、通常10以上、好ましくは15以上、より好ましくは20以上である。また、通常80以下、好ましくは70以下、より好ましくは60以下である。このBET比表面積の低下率が大きすぎると炭素材表面の反応活性低下し、充放電負荷特性が低下する傾向がある。一方、このBET比表面積の低下率が小さすぎると、電解液と炭素材表面の接触を十分に防ぐことができず、不可逆容量が大きくなる傾向がある。5非水系二次電池用炭素材のX線構造解析XRD炭素材のX線構造解析XRDから得られる、Rhombohedralに対するHexagonal六方体晶の結晶の存在比3R/2Hは通常0.01以上0.50以下である。3R/2Hがこの範囲を下回ると、高速充放電特性の低下を招く傾向があり、この範囲を上回ると3R/2H値の調整が困難となり、製造処理を強く長時間行う必要が生じたり、工程数を増加させる必要が生じたりする傾向があり、生産性の低下、コストの上昇を招く傾向がある。なお、X線構造解析XRDの測定方法は、0.2mmの試料板に炭素材を配向しないように充填し、X線回折装置で、CuKα線にて出力30kV、200mAで測定する。得られた43.4°付近の3R101、及び44.5°付近の2H101の両ピークからバックグラウンドを差し引いた後、強度比3R101/2H101を算出できる。6非水系二次電池用炭素材のタップ密度本発明の炭素材のタップ密度は、通常0.7g/cm3以上、好ましくは1g/cm3以上である。また、通常1.3g/cm3以下、好ましくは1.1g/cm3以下である。タップ密度が低すぎると、高速充放電特性に劣り、タップ密度が高すぎると、粒子内炭素密度が上昇し、圧延性に欠け、高密度の負極シートを形成することが難しくなる場合がある。本発明において、タップ密度は、粉体密度測定器を用い、直径1.6cm、体積容量20cm3の円筒状タップセルに、目開き300μmの篩を通して、炭素材を落下させて、セルに満杯に充填した後、ストローク長10mmのタップを1000回行なって、その時の体積と試料の重量から求めた密度をタップ密度として定義する。7非水系二次電池用炭素材のラマンスペクトルRamanスペクトル炭素材のラマンR値は、1580cm-1付近のピークPAの強度IAと、1360cm-1付近のピークPBの強度IBとを測定し、その強度比RR=IB/IAを算出して定義する。その値は通常0.01以上、好ましくは0.02以上である。また、0.6以下であることが好ましく、0.5以下ではより好ましい。ラマンR値が小さすぎると、粒子表面の結晶性が高くなり過ぎて、高密度化した場合に電極板と平行方向に結晶が配向し易くなり、負荷特性の低下を招く傾向がある。一方、ラマンR値が大きすぎると、粒子表面の結晶が乱れ、電解液との反応性が増し、充放電効率の低下やガス発生の増加を招く傾向がある。ラマンスペクトルはラマン分光器で測定できる。具体的には、測定対象粒子を測定セル内へ自然落下させることで試料充填し、測定セル内にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、測定セルをこのレーザー光と垂直な面内で回転させながら測定を行なう。アルゴンイオンレーザー光の波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:25mW分解能:4cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ピーク強度測定、ピーク半値幅測定:バックグラウンド処理、スムージング処理単純平均によるコンボリューション5ポイント<他の炭素材Dとの混合>上述した本発明の非水系二次電池用炭素材は、何れか一種を単独で、又は二種以上を任意の組成及び組み合わせで併用して、リチウムイオン二次電池の負極材料として好適に使用することができるが、一種又は二種以上を、他の一種又は二種以上のその他炭素材Dと混合し、これを非水系二次電池、好ましくはリチウムイオン二次電池の負極材料として用いても良い。上述の非水系二次電池用炭素材にその他炭素材Dを混合する場合、非水系二次電池用炭素材とその他炭素材Dの総量に対する非水系二次電池用炭素材の混合割合は、通常10質量以上、好ましくは20質量以上、また、通常90質量以下、好ましくは80質量以下の範囲である。その他炭素材Dの混合割合が、前記範囲を下回ると、添加した効果が現れ難い傾向がある。一方、前記範囲を上回ると、非水系二次電池用炭素材の特性が現れ難い傾向がある。その他炭素材Dとしては、天然黒鉛、人造黒鉛、非晶質被覆黒鉛、非晶質炭素の中から選ばれる材料を用いる。これらの材料は、何れかを一種を単独で用いても良く、二種以上を任意の組み合わせ及び組成で併用しても良い。天然黒鉛としては、例えば、高純度化した鱗片状黒鉛や球形化した黒鉛を用いることができる。天然黒鉛の体積基準平均粒径は、通常8μm以上、好ましくは12μm以上、また、通常60μm以下、好ましくは40μm以下の範囲である。天然黒鉛のBET比表面積は、通常3.5m2/g以上、好ましくは、4.5m2/g以上、また、通常8m2/g以下、好ましくは6m2/g以下の範囲である。人造黒鉛としては、炭素材を黒鉛化した粒子等が挙げられ、例えば、単一の黒鉛前駆体粒子を粉状のまま焼成、黒鉛化した粒子などを用いることができる。非晶質被覆黒鉛としては、例えば、天然黒鉛や人造黒鉛に非晶質前駆対を被覆、焼成した粒子や、天然黒鉛や人造黒鉛に非晶質をCVDにより被覆した粒子を用いることができる。非晶質炭素としては、例えば、バルクメソフェーズを焼成した粒子や、炭素前駆体を不融化処理し、焼成した粒子を用いることができる。非水系二次電池用炭素材とその他炭素材Dとの混合に用いる装置としては、特に制限はないが、例えば、回転型混合機の場合:円筒型混合機、双子円筒型混合機、二重円錐型混合機、正立方型混合機、鍬形混合機、固定型混合機の場合:螺旋型混合機、リボン型混合機、Muller型混合機、HelicalFlight型混合機、Pugmill型混合機、流動化型混合機等を用いることができる。<非水系二次電池用負極>本発明の非水系二次電池用負極以下適宜電極シートともいう。は、集電体と、集電体上に形成された活物質層とを備えると共に、活物質層は少なくとも本発明の非水系二次電池用炭素材とを含有することを特徴とする。更に好ましくはバインダを含有する。なお、本発明の水溶性高分子Cは下記に示すバインダで使用する高分子とは異なるものと定義し、具体的には、本発明の非水系二次電池用炭素材は、負極に成型する前の粒子状の炭素粒子と定義する。バインダとしては、分子内にオレフィン性不飽和結合を有するものを用いる。その種類は特に制限されないが、具体例としては、スチレン-ブタジエンゴム、スチレンイソプレンスチレンゴム、アクリロニトリル-ブタジエンゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピレンジエン共重合体などが挙げられる。このようなオレフィン性不飽和結合を有するバインダを用いることにより、活物質層の電解液に対する膨潤性を低減することができる。中でも入手の容易性から、スチレン-ブタジエンゴムが好ましい。このようなオレフィン性不飽和結合を有するバインダと、前述の活物質とを組み合わせて用いることにより、負極板の強度を高くすることができる。負極の強度が高いと、充放電による負極の劣化が抑制され、サイクル寿命を長くすることができる。また、本発明に係る負極では、活物質層と集電体との接着強度が高いので、活物質層中のバインダの含有量を低減させても、負極を捲回して電池を製造する際に、集電体から活物質層が剥離するという課題も起こらないと推察される。分子内にオレフィン性不飽和結合を有するバインダとしては、その分子量が大きいものか、或いは、不飽和結合の割合が大きいものが望ましい。具体的に、分子量が大きいバインダの場合には、その重量平均分子量が通常1万以上、好ましくは5万以上、より好ましくは10万以上であり、また通常100万以下、好ましくは30万以下、より好ましくは20万以下である。また、不飽和結合の割合が大きいバインダの場合には、全バインダの1g当たりのオレフィン性不飽和結合のモル数が、通常2.5×10-7以上、好ましくは8×10-7以上、また、通常1×10-6以下、好ましくは5×10-6以下の範囲にあるものが望ましい。バインダとしては、これらの分子量に関する規定と不飽和結合の割合に関する規定のうち、少なくとも何れか一方を満たしていればよいが、両方の規定を同時に満たすものがより好ましい。オレフィン性不飽和結合を有するバインダの分子量が小さ過ぎると機械的強度に劣り、大き過ぎると可撓性に劣る。また、バインダ中のオレフィン性不飽和結合の割合が小さ過ぎると強度向上効果が薄れ、大き過ぎると可撓性に劣る。また、オレフィン性不飽和結合を有するバインダは、その不飽和度が、通常15以上、好ましくは20以上、より好ましくは40以上、また、通常90以下、好ましくは80以下の範囲にあるものが望ましい。なお、不飽和度とは、ポリマーの繰り返し単位に対する二重結合の割合を表す。本発明においては、オレフィン性不飽和結合を有さないバインダも、本発明の効果が失われない範囲において、上述のオレフィン性不飽和結合を有するバインダと併用することができる。オレフィン性不飽和結合を有するバインダに対する、オレフィン性不飽和結合を有さないバインダの混合比率は、通常150質量以下、好ましくは120質量以下の範囲である。オレフィン性不飽和結合を有さないバインダを併用することにより、塗布性を向上することができるが、併用量が多すぎると活物質層の強度が低下する。オレフィン性不飽和結合を有さないバインダの例としては、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、澱粉、カラギナン、プルラン、グアーガム、ザンサンガムキサンタンガム等の増粘多糖類、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等のポリエーテル類、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール等のビニルアルコール類、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸等のポリ酸、或いはこれらポリマーの金属塩、ポリフッ化ビニリデン等の含フッ素ポリマー、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのアルカン系ポリマー及びこれらの共重合体などが挙げられる。本発明においては、リチウムイオンを吸蔵放出可能な炭素材A表面に周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着された非水系二次電池用炭素材と、上述のオレフィン性不飽和結合を有するバインダとを組み合わせて用いた場合、活物質層に用いるバインダの比率を従来に比べて低減することができる。具体的に、本発明の負極材料と、バインダこれは場合によっては、上述のように不飽和結合を有するバインダと、不飽和結合を有さないバインダとの混合物であってもよい。との重量比率は、それぞれの乾燥重量比で、通常90/10以上、好ましくは95/5以上であり、通常99.9/0.1以下、好ましくは99.5/0.5以下の範囲である。バインダの割合が高過ぎると容量の減少や、抵抗増大を招きやすく、バインダの割合が少な過ぎると極板強度が劣る。本発明の負極は、上述の本発明の負極材料とバインダとを分散媒に分散させてスラリーとし、これを集電体に塗布することにより形成される。分散媒としては、アルコールなどの有機溶媒や、水を用いることができる。このスラリーには更に、所望により導電剤を加えてもよい。導電剤としては、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、ファーネスブラックなどのカーボンブラック、平均粒径1μm以下のCu、Ni又はこれらの合金からなる微粉末などが挙げられる。導電剤の添加量は、本発明の負極材料に対して通常10質量以下程度である。スラリーを塗布する集電体としては、従来公知のものを用いることができる。具体的には、圧延銅箔、電解銅箔、ステンレス箔等の金属薄膜が挙げられる。集電体の厚さは、通常4μm以上、好ましくは6μm以上であり、通常30μm以下、好ましくは20μm以下である。スラリーを塗布、乾燥して得られる活物質層の厚さは、通常5μm以上、好ましくは20μm以上、更に好ましくは30μm以上、また、通常200μm以下、好ましくは100μm以下、更に好ましくは75μm以下である。活物質層が薄すぎると、活物質の粒径との兼ね合いから負極としての実用性に欠け、厚すぎると、高密度の電流値に対する十分なLiの吸蔵放出の機能が得られにくい。活物質層における非水系二次電池用炭素材の密度は、用途により異なるが、車載用途やパワーツール用途などの入出力特性を重視する用途においては、通常1.10g/cm3以上、好ましくは1.20g/cm3以上、更に好ましくは1.25g/cm3以上、通常1.55g/cm3以下、好ましくは1.50g/cm3以下、更に好ましくは1.45g/cm3以下である。密度が低すぎると粒子同士の接触抵抗が増大する傾向があり、密度が高すぎるとレート特性が低下する傾向がある。携帯電話やパソコンといった携帯機器用途などの容量を重視する用途では、通常1.45g/cm3以上、好ましくは1.55g/cm3以上、更に好ましくは1.65g/cm3以上、特に好ましくは1.70g/cm3以上であり、1.90g/cm3以下が好ましい。密度が低すぎると、単位体積あたりの電池の容量が必ずしも充分ではなく、密度が高すぎるとレート特性が低下する傾向がある。以上説明した本発明の非水系二次電池用炭素材を用いて非水系二次電池用負極を作製する場合、その手法や他の材料の選択については、特に制限されない。また、この負極を用いてリチウムイオン二次電池を作製する場合も、リチウムイオン二次電池を構成する正極、電解液等の電池構成上必要な部材の選択については特に制限されない。以下、本発明の負極材料を用いたリチウムイオン二次電池用負極及びリチウムイオン二次電池の詳細を例示するが、使用し得る材料や作製の方法等は以下の具体例に限定されるものではない。以下、本発明の非水系二次電池用炭素材を用いた非水系二次電池に関する部材の詳細を例示するが、使用し得る材料や作製の方法等は以下の具体例に限定されるものではない。<非水系二次電池>本発明の非水系二次電池、特にリチウムイオン二次電池の基本的構成は、従来公知のリチウムイオン二次電池と同様であり、本発明の炭素材を適用した負極以外の部材として、通常、リチウムイオンを吸蔵放出可能な正極及び電解質等を備える。<正極>正極は、正極活物質及びバインダを含有する正極活物質層を、集電体上に形成したものである。正極活物質以下に正極に使用される正極活物質リチウム遷移金属系化合物について述べる。リチウム遷移金属系化合物リチウム遷移金属系化合物とは、Liイオンを脱離、挿入することが可能な構造を有する化合物であり、例えば、硫化物やリン酸塩化合物、リチウム遷移金属複合酸化物などが挙げられる。硫化物としては、TiS2やMoS2などの二次元層状構造をもつ化合物や、一般式MexMo6S8MeはPb,Ag,Cuをはじめとする各種遷移金属で表される強固な三次元骨格構造を有するシュブレル化合物などが挙げられる。リン酸塩化合物としては、オリビン構造に属するものが挙げられ、一般的にはLiMePO4Meは少なくとも1種以上の遷移金属で表され、具体的にはLiFePO4、LiCoPO4、LiNiPO4、LiMnPO4などが挙げられる。リチウム遷移金属複合酸化物としては、三次元的拡散が可能なスピネル構造や、リチウムイオンの二次元的拡散を可能にする層状構造に属するものが挙げられる。スピネル構造を有するものは、一般的にLiMe2O4Meは少なくとも1種以上の遷移金属と表され、具体的にはLiMn2O4、LiCoMnO4、LiNi0.5Mn1.5O4、LiCoVO4などが挙げられる。層状構造を有するものは、一般的にLiMeO2Meは少なくとも1種以上の遷移金属と表される。具体的にはLiCoO2、LiNiO2、LiNi1-xCoxO2、LiNi1-x-yCoxMnyO2、LiNi0.5Mn0.5O2、Li1.2Cr0.4Mn0.4O2、Li1.2Cr0.4Ti0.4O2、LiMnO2などが挙げられる。組成また、リチウム含有遷移金属化合物は、例えば、下記組成式AまたはBで示されるリチウム遷移金属系化合物であることが挙げられる。1下記組成式Aで示されるリチウム遷移金属系化合物である場合Li1xMO2...Aただし、xは通常0以上、0.5以下である。Mは、Ni及びMn、或いは、Ni、Mn及びCoから構成される元素であり、Mn/Niモル比は通常0.1以上、5以下である。Ni/Mモル比は通常0以上、0.5以下である。Co/Mモル比は通常0以上、0.5以下である。なお、xで表されるLiのリッチ分は、遷移金属サイトMに置換している場合もある。なお、上記組成式Aにおいては、酸素量の原子比は便宜上2と記載しているが、多少の不定比性があってもよい。また、上記組成式中のxは、リチウム遷移金属系化合物の製造段階での仕込み組成である。通常、市場に出回る電池は、電池を組み立てた後に、エージングを行っている。そのため、充放電に伴い、正極のLi量は欠損している場合がある。その場合、組成分析上、3Vまで放電した場合のxが-0.65以上、1以下に測定されることがある。また、リチウム遷移金属系化合物は、正極活物質の結晶性を高めるために酸素含有ガス雰囲気下で高温焼成を行って焼成されたものが電池特性に優れる。さらに、組成式Aで示されるリチウム遷移金属系化合物は、以下一般式A’のとおり、213層と呼ばれるLi2MO3との固溶体であってもよい。αLi2MO31-αLiM’O2A’一般式中、αは、0<α<1を満たす数である。Mは、平均酸化数が4である少なくとも一種の金属元素であり、具体的には、Mn、Zr、Ti、Ru、Re及びPtからなる群より選択される少なくとも一種の金属元素である。M’は、平均酸化数が3である少なくとも一種の金属元素であり、好ましくは、V、Mn、Fe、Co及びNiからなる群より選択される少なくとも一種の金属元素であり、より好ましくは、Mn、Co及びNiからなる群より選択される少なくとも一種の金属元素である。2下記一般式Bで表されるリチウム遷移金属系化合物である場合。Li[LiaMbMn2-b-a]O4δBただし、Mは、Ni、Cr、Fe、Co、Cu、Zr、AlおよびMgから選ばれる遷移金属のうちの少なくとも1種から構成される元素である。bの値は通常0.4以上、0.6以下である。bの値がこの範囲であれば、リチウム遷移金属系化合物における単位重量当たりのエネルギー密度が高い。また、aの値は通常0以上、0.3以下である。また、上記組成式中のaは、リチウム遷移金属系化合物の製造段階での仕込み組成である。通常、市場に出回る電池は、電池を組み立てた後に、エージングを行っている。そのため、充放電に伴い、正極のLi量は欠損している場合がある。その場合、組成分析上、3Vまで放電した場合のaが-0.65以上、1以下に測定されることがある。aの値がこの範囲であれば、リチウム遷移金属系化合物における単位重量当たりのエネルギー密度を大きく損なわず、かつ、良好な負荷特性が得られる。さらに、δの値は通常±0.5の範囲である。δの値がこの範囲であれば、結晶構造としての安定性が高く、このリチウム遷移金属系化合物を用いて作製した電極を有する電池のサイクル特性や高温保存が良好である。ここでリチウム遷移金属系化合物の組成であるリチウムニッケルマンガン系複合酸化物におけるリチウム組成の化学的な意味について、以下により詳細に説明する。上記リチウム遷移金属系化合物の組成式のa,bを求めるには、各遷移金属とリチウムを誘導結合プラズマ発光分光分析装置ICP-AESで分析して、Li/Ni/Mnの比を求める事で計算される。構造的視点では、aに係るリチウムは、同じ遷移金属サイトに置換されて入っていると考えられる。ここで、aに係るリチウムによって、電荷中性の原理によりMとマンガンの平均価数が3.5価より大きくなる。また、上記リチウム遷移金属系化合物は、フッ素置換されていてもよく、LiMn2O4‐xF2xと表記される。ブレンド上記の組成のリチウム遷移金属系化合物の具体例としては、例えば、Li1xNi0.5Mn0.5O2、Li1xNi0.85Co0.10Al0.05O2、Li1xNi0.33Mn0.33Co0.33O2、Li1xNi0.45Mn0.45Co0.1O2、Li1xMn1.8Al0.2O4、Li1xMn1.5Ni0.5O4等が挙げられる。これらのリチウム遷移金属系化合物は、一種を単独で用いてもよく、二種以上をブレンドして用いても良い。異元素導入また、リチウム遷移金属系化合物は、異元素が導入されてもよい。異元素としては、B,Na,Mg,Al,K,Ca,Ti,V,Cr,Fe,Cu,Zn,Sr,Y,Zr,Nb,Ru,Rh,Pd,Ag,In,Sb,Te,Ba,Ta,Mo,W,Re,Os,Ir,Pt,Au,Pb,La,Ce,Pr,Nd,Sm,Eu,Gd,Tb,Dy,Ho,Er,Tm,Yb,Lu,Bi,N,F,S,Cl,Br,I,As,Ge,P,Pb,Sb,SiおよびSnの何れか1種以上の中から選択される。これらの異元素は、リチウム遷移金属系化合物の結晶構造内に取り込まれていてもよく、あるいは、リチウム遷移金属系化合物の結晶構造内に取り込まれず、その粒子表面や結晶粒界などに単体もしくは化合物として偏在していてもよい。非水系二次電池用正極非水系二次電池用正極は、上述の非水系二次電池正極材料用リチウム遷移金属系化合物粉体及び結着剤を含有する正極活物質層を集電体上に形成してなるものである。正極活物質層は、通常、正極材料と結着剤と更に必要に応じて用いられる導電材及び増粘剤等を、乾式で混合してシート状にしたものを正極集電体に圧着するか、或いはこれらの材料を液体媒体中に溶解又は分散させてスラリー状にして、正極集電体に塗布、乾燥することにより作成される。正極集電体の材質としては、通常、アルミニウム、ステンレス鋼、ニッケルメッキ、チタン、タンタル等の金属材料や、カーボンクロス、カーボンペーパー等の炭素材料が用いられる。また、形状としては、金属材料の場合、金属箔、金属円柱、金属コイル、金属板、金属薄膜、エキスパンドメタル、パンチメタル、発泡メタル等が、炭素材料の場合、炭素板、炭素薄膜、炭素円柱等が挙げられる。なお、薄膜は適宜メッシュ状に形成しても良い。正極集電体として薄膜を使用する場合、その厚さは任意であるが、通常1μm以上、100mm以下の範囲が好適である。上記範囲よりも薄いと、集電体として必要な強度が不足する可能性がある一方で、上記範囲よりも厚いと、取り扱い性が損なわれる可能性がある。正極活物質層の製造に用いる結着剤としては、特に限定されず、塗布法の場合は、電極製造時に用いる液体媒体に対して安定な材料であれば良いが、具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、芳香族ポリアミド、セルロース、ニトロセルロース等の樹脂系高分子、SBRスチレンブタジエンゴム、NBRアクリロニトリルブタジエンゴム、フッ素ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム等のゴム状高分子、スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体及びその水素添加物、EPDMエチレンプロピレンジエン三元共重合体、スチレンエチレンブタジエンエチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体及びその水素添加物等の熱可塑性エラストマー状高分子、シンジオタクチック-1,2-ポリブタジエン、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニル共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体等の軟質樹脂状高分子、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、フッ素化ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素系高分子、アルカリ金属イオン特にリチウムイオンのイオン伝導性を有する高分子組成物等が挙げられる。なお、これらの物質は、1種を単独で用いても良く、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。正極活物質層中の結着剤の割合は、通常0.1質量以上、80質量以下である。結着剤の割合が低すぎると、正極活物質を十分保持できずに正極の機械的強度が不足し、サイクル特性等の電池性能を悪化させてしまう可能性がある一方で、高すぎると、電池容量や導電性の低下につながる可能性がある。正極活物質層には、通常、導電性を高めるために導電材を含有させる。その種類に特に制限はないが、具体例としては、銅、ニッケル等の金属材料や、天然黒鉛、人造黒鉛等の黒鉛グラファイト、アセチレンブラック等のカーボンブラック、ニードルコークス等の無定形炭素等の炭素材料などを挙げることができる。なお、これらの物質は、1種を単独で用いても良く、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。正極活物質層中の導電材の割合は、通常0.01質量以上、50質量以下である。導電材の割合が低すぎると導電性が不十分になることがあり、逆に高すぎると電池容量が低下することがある。スラリーを形成するための液体媒体としては、正極材料であるリチウム遷移金属系化合物粉体、結着剤、並びに必要に応じて使用される導電材及び増粘剤を溶解又は分散することが可能な溶媒であれば、その種類に特に制限はなく、水系溶媒と有機系溶媒のどちらを用いても良い。水系溶媒の例としては水、アルコールなどが挙げられ、有機系溶媒の例としてはN-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、アクリル酸メチル、ジエチルトリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、エチレンオキシド、テトラヒドロフランTHF、トルエン、アセトン、ジメチルエーテル、ジメチルアセタミド、ヘキサメチルホスファルアミド、ジメチルスルホキシド、ベンゼン、キシレン、キノリン、ピリジン、メチルナフタレン、ヘキサン等を挙げることができる。特に水系溶媒を用いる場合、増粘剤に併せて分散剤を加え、SBR等のラテックスを用いてスラリー化する。なお、これらの溶媒は、1種を単独で用いても良く、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。正極活物質層中の正極材料としてのリチウム遷移金属系化合物粉体の含有割合は、通常10質量以上、99.9質量以下である。正極活物質層中のリチウム遷移金属系化合物粉体の割合が多すぎると正極の強度が不足する傾向にあり、少なすぎると容量の面で不十分となることがある。また、正極活物質層の厚さは、通常10~200μm程度である。正極のプレス後の電極密度としては、通常、2.2g/cm3以上、4.2g/cm3以下である。なお、塗布、乾燥によって得られた正極活物質層は、正極活物質の充填密度を上げるために、ローラープレス等により圧密化することが好ましい。かくして、リチウム二次電池用正極が調製できる。<非水電解質>非水電解質としては、例えば公知の非水系電解液、高分子固体電解質、ゲル状電解質、無機固体電解質等を用いることができるが、中でも非水系電解液が好ましい。非水系電解液は、非水系溶媒に溶質電解質を溶解させて構成される。<電解質>非水系電解液に用いられる電解質には制限はなく、電解質として用いられる公知のものを任意に採用して含有させることができる。本発明の非水系電解液を非水系電解液二次電池に用いる場合には、電解質はリチウム塩が好ましい。電解質の具体例としては、LiPF6、LiBF4、LiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムテトラフルオロオキサラトホスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート、フルオロスルホン酸リチウム等が挙げられる。これらの電解質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。リチウム塩の電解液中の濃度は任意であるが、通常0.5mol/L以上、好ましくは0.6mol/L以上、より好ましくは0.8mol/L以上、また、通常3mol/L以下、好ましくは2mol/L以下、より好ましくは1.5mol/L以下の範囲である。リチウムの総モル濃度が上記範囲内にあることにより、電解液の電気伝導率が十分となり、一方、粘度上昇による電気伝導度の低下、電池性能の低下を防ぐことができる。<非水系溶媒>非水系電解液が含有する非水系溶媒は、電池として使用した際に、電池特性に対して悪影響を及ぼさない溶媒であれば特に制限されないが、通常使用される非水系溶媒の例としては、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート等の鎖状カーボネート、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート等の環状カーボネート、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル等の鎖状カルボン酸エステル、γ-ブチロラクトン等の環状カルボン酸エステル、ジメトキシエタン、ジエトキシエタン等の鎖状エーテル、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン等の環状エーテル、アセトニトリル、プロピオニトリル、ベンゾニトリル、ブチロニトリル、バレロニトリル等のニトリル、リン酸トリメチル、リン酸トリエチル等のリン酸エステル、エチレンサルファイト、1,3-プロパンスルトン、メタンスルホン酸メチル、スルホラン、ジメチルスルホン等の含硫黄化合物等が挙げられ、これら化合物は、水素原子が一部ハロゲン原子で置換されていてもよい。これらは単独で用いても、2種類以上を併用してもよいが、2種以上の化合物を併用することが好ましい。例えば、環状カーボネートや環状カルボン酸エステル等の高誘電率溶媒と、鎖状カーボネートや鎖状カルボン酸エステル等の低粘度溶媒とを併用するのが好ましい。ここで、高誘電率溶媒とは、25°Cにおける比誘電率が20以上の化合物を意味する。高誘電率溶媒の中でも、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、及び、それらの水素原子をハロゲン等の他の元素又はアルキル基等で置換した化合物が、電解液中に含まれることが好ましい。高誘電率溶媒の電解液に占める割合は、好ましくは15質量以上、更に好ましくは20質量以上、最も好ましくは25質量以上である。高誘電率溶媒の含有量が上記範囲よりも少ないと、所望の電池特性が得られない場合がある。<助剤>非水系電解液には、上述の電解質、非水系溶媒以外に、目的に応じて適宜助剤を配合しても良い。負極表面に皮膜を形成するため、電池の寿命を向上させる効果を有する助剤としては、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、エチニルエチレンカーボネート等の不飽和環状カーボネート、フルオロエチレンカーボネート等のフッ素原子を有する環状カーボネート、4-フルオロビニレンカーボネート等のフッ素化不飽和環状カーボネート等が挙げられる。電池が過充電等の状態になった際に電池の破裂発火を効果的に抑制する過充電防止剤として、ビフェニル、シクロヘキシルベンゼン、ジフェニルエーテル、t-ブチルベンゼン、t-ペンチルベンゼン、ジフェニルカーボネート、メチルフェニルカーボネート等の芳香族化合物等が挙げられる。サイクル特性や低温放電特性を向上させる助剤として、モノフルオロリン酸リチウム、ジフルオロリン酸リチウム、フルオロスルホン酸リチウム、リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムテトラフルオロオキサラトホスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート等のリチウム塩等が挙げられる。高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を向上させることができる助剤として、エチレンサルファイト、プロパンスルトン、プロペンスルトン等の含硫黄化合物、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水シトラコン酸等のカルボン酸無水物、スクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル等のニトリル化合物が挙げられる。これら助剤の配合量は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。セパレータ正極と負極との間には、短絡を防止するために、通常はセパレータを介在させる。この場合、本発明の非水系電解液は、通常はこのセパレータに含浸させて用いる。セパレータの材料や形状については特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のものを任意に採用することができる。中でも、本発明の非水系電解液に対し安定な材料で形成された、樹脂、ガラス繊維、無機物等が用いられ、保液性に優れた多孔性シート又は不織布状の形態の物等を用いるのが好ましい。樹脂、ガラス繊維セパレータの材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、芳香族ポリアミド、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエーテルスルホン、ガラスフィルター等を用いることができる。中でも好ましくはガラスフィルター、ポリオレフィンであり、さらに好ましくはポリオレフィンである。これらの材料は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。セパレータの厚さは任意であるが、通常1μm以上であり、5μm以上が好ましく、10μm以上がさらに好ましく、また、通常50μm以下であり、40μm以下が好ましく、30μm以下がさらに好ましい。セパレータが、上記範囲より薄過ぎると、絶縁性や機械的強度が低下する場合がある。また、上記範囲より厚過ぎると、レート特性等の電池性能が低下する場合があるばかりでなく、非水系電解液二次電池全体としてのエネルギー密度が低下する場合がある。さらに、セパレータとして多孔性シートや不織布等の多孔質のものを用いる場合、セパレータの空孔率は任意であるが、通常20以上であり、35以上が好ましく、45以上がさらに好ましく、また、通常90以下であり、85以下が好ましく、75以下がさらに好ましい。空孔率が、上記範囲より小さ過ぎると、膜抵抗が大きくなってレート特性が悪化する傾向がある。また、上記範囲より大き過ぎると、セパレータの機械的強度が低下し、絶縁性が低下する傾向にある。また、セパレータの平均孔径も任意であるが、通常0.5μm以下であり、0.2μm以下が好ましく、また、通常0.05μm以上である。平均孔径が、上記範囲を上回ると、短絡が生じ易くなる。また、上記範囲を下回ると、膜抵抗が大きくなりレート特性が低下する場合がある。一方、無機物の材料としては、例えば、アルミナや二酸化ケイ素等の酸化物、窒化アルミや窒化ケイ素等の窒化物、硫酸バリウムや硫酸カルシウム等の硫酸塩が用いられ、粒子形状もしくは繊維形状のものが用いられる。形態としては、不織布、織布、微多孔性フィルム等の薄膜形状のものが用いられる。薄膜形状では、孔径が0.01~1μm、厚さが5~50μmのものが好適に用いられる。上記の独立した薄膜形状以外に、樹脂製の結着材を用いて上記無機物の粒子を含有する複合多孔層を正極及び/又は負極の表層に形成させてなるセパレータを用いることができる。例えば、正極の両面に90粒径が1μm未満のアルミナ粒子を、フッ素樹脂を結着材として多孔層を形成させることが挙げられる。セパレータの非電解液二次電池における特性を、ガーレ値で把握することができる。ガーレ値とは、フィルム厚さ方向の空気の通り抜け難さを示し、100mlの空気が該フィルムを通過するのに必要な秒数で表されるため、数値が小さい方が通り抜け易く、数値が大きい方が通り抜け難いことを意味する。すなわち、その数値が小さい方がフィルムの厚さ方向の連通性が良いことを意味し、その数値が大きい方がフィルムの厚さ方向の連通性が悪いことを意味する。連通性とは、フィルム厚さ方向の孔のつながり度合いである。本発明のセパレータのガーレ値が低ければ、様々な用途に使用することが出来る。例えば非水系リチウム二次電池のセパレータとして使用した場合、ガーレ値が低いということは、リチウムイオンの移動が容易であることを意味し、電池性能に優れるため好ましい。セパレータのガーレ値は、任意ではあるが、好ましくは10~1000秒/100mlであり、より好ましくは15~800秒/100mlであり、更に好ましくは20~500秒/100mlである。ガーレ値が1000秒/100ml以下であれば、実質的には電気抵抗が低く、セパレータとしては好ましい。<電池設計>電極群電極群は、上記の正極板と負極板とを上記のセパレータを介してなる積層構造のもの、及び上記の正極板と負極板とを上記のセパレータを介して渦巻き状に捲回した構造のもののいずれでもよい。電極群の体積が電池内容積に占める割合以下、電極群占有率と称するは、通常40以上であり、50以上が好ましく、また、通常90以下であり、80以下が好ましい。電極群占有率が、上記範囲を下回ると、電池容量が小さくなる。また、上記範囲を上回ると空隙スペースが少なく、電池が高温になることによって部材が膨張したり電解質の液成分の蒸気圧が高くなったりして内部圧力が上昇し、電池としての充放電繰り返し性能や高温保存等の諸特性を低下させたり、さらには、内部圧力を外に逃がすガス放出弁が作動する場合がある。<外装ケース>外装ケースの材質は用いられる非水系電解液に対して安定な物質であれば特に制限されない。具体的には、ニッケルめっき鋼板、ステンレス、アルミニウム又はアルミニウム合金、マグネシウム合金等の金属類、又は、樹脂とアルミ箔との積層フィルムラミネートフィルムが用いられる。軽量化の観点から、アルミニウム又はアルミニウム合金の金属、ラミネートフィルムが好適に用いられる。金属類を用いる外装ケースでは、レーザー溶接、抵抗溶接、超音波溶接により金属同士を溶着して封止密閉構造とするもの、若しくは、樹脂製ガスケットを介して上記金属類を用いてかしめ構造とするものが挙げられる。上記ラミネートフィルムを用いる外装ケースでは、樹脂層同士を熱融着することにより封止密閉構造とするもの等が挙げられる。シール性を上げるために、上記樹脂層の間にラミネートフィルムに用いられる樹脂と異なる樹脂を介在させてもよい。特に、集電端子を介して樹脂層を熱融着して密閉構造とする場合には、金属と樹脂との接合になるので、介在する樹脂として極性基を有する樹脂や極性基を導入した変成樹脂が好適に用いられる。<保護素子>保護素子として、異常発熱や過大電流が流れた時に抵抗が増大するPTCPositiveTemperatureCoefficient、温度ヒューズ、サーミスター、異常発熱時に電池内部圧力や内部温度の急激な上昇により回路に流れる電流を遮断する弁電流遮断弁等を使用することができる。上記保護素子は高電流の通常使用で作動しない条件のものを選択することが好ましく、保護素子がなくても異常発熱や熱暴走に至らない設計にすることがより好ましい。<外装体>本発明の非水系電解液二次電池は、通常、上記の非水系電解液、負極、正極、セパレータ等を外装体内に収納して構成される。この外装体は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のものを任意に採用することができる。具体的に、外装体の材質は任意であるが、通常は、例えばニッケルメッキを施した鉄、ステンレス、アルミウム又はその合金、ニッケル、チタン等が用いられる。また、外装体の形状も任意であり、例えば円筒型、角形、ラミネート型、コイン型、大型等のいずれであってもよい。<電池の性能>上述のように作製した電池は以下の様な性能を示すものである。初回不可逆容量は、通常、50mAh/g以下、好ましくは40mAh/g以下、より好ましくは35mAh/g以下である。負極密度が高すぎると、負極活物質の割れが生じて反応活性表面が増大し、初回不可逆容量が増大する傾向がある。負極電荷移動反応抵抗Rctは、好ましくは150Ω以下、より好ましくは120Ω以下、更に好ましくは100Ω以下、特に好ましくは80Ω以下である。Rctが高すぎると、入出力特性が低下する傾向がある。次に実施例により本発明の具体的態様を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって限定されるものではない。測定方法1表面官能基量表面官能基量はX線光電子分光法XPSを用いて測定する。表面官能基量O/C値は、X線光電子分光法測定としてX線光電子分光器アルバックファイ社製ESCAを用い、測定対象黒鉛材料を表面が平坦になるように試料台に載せ、アルミニウムのKα線をX線源とし、マルチプレックス測定により、C1s280~300eVとO1s525~545eVのスペクトルを測定する。得られたC1sのピークトップを284.3eVとして帯電補正し、C1sとO1sのスペクトルのピーク面積を求め、更に装置感度係数を掛けて、CとOの表面原子濃度をそれぞれ算出する。得られたそのOとCの原子濃度比O/CO原子濃度/C原子濃度を炭素材Aの表面官能基量O/C値と定義する。2周期表第13族元素の分析方法<周期表第13族元素の表面元素量>周期表第13族元素の表面元素量はX線光電子分光法XPSを用いて測定する。周期表第13族元素の表面元素量は、X線光電子分光法測定としてX線光電子分光器アルバックファイ社製ESCAを用い、測定対象を試料台に載せ、アルミニウムのKα線をX線源とし、マルチプレックス測定により、C1s280~300eVと周期表第13族元素含有化合物例えば、ホウ素B1sの場合は180~210eV、アルミニウム2pの場合は、70eV~80eVのスペクトルを測定する。得られたC1sのピークトップを284.3eVとして帯電補正し、C1sとX13のスペクトルのピーク面積を求め、更に装置感度係数を掛けて、CとX13の表面原子濃度をそれぞれ算出する。式1に示すように、得られたそのX13とCの原子濃度比X13/CX原子濃度/C原子濃度を炭素材A表面における周期表第13族元素含有化合物の表面元素量X13/C値と定義する。式1周期表第13族元素の表面元素量X13/C値=X線光電子分光法XPS分析における周期表第13族元素の最外殻電子軌道のスペクトルのピーク面積に基づいて求めた周期表第13族元素濃度/XPS分析におけるC1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたC原子濃度×100<周期表第13族元素のバルク含有量>本発明における周期表第13族元素のバルク含有量は誘導結合プラズマ質量分析法ICP-MSを用いて測定することができる。具体的には、誘導結合プラズマ質量分析法として、誘導結合プラズマ質量分析装置を用い、本発明の炭素材を分解容器に採取し、分解試薬を加え、マイクロ波加熱密閉分解装置を用いて湿式分解し、イオン交換水で希釈し、誘導結合プラズマ質量分析装置で周期表第13族元素重量を定量する。ここで得られた周期表第13族元素重量の仕込みサンプル重量に対する割合周期表第13族元素重量/仕込みサンプル重量×100を周期表第13族元素のバルク含有量質量と定義する。<周期表第13族元素の表面存在比>本発明における非水系二次電池用負極活物質層の表面とバルク中における周期表第13族元素Bの存在比本発明では、表面存在比ともいう。は、上述の表面元素量X13/C値とバルク含有量質量から、下記式2を用いて算出した値と定義する。式2表面存在比=式1で表される周期表第13族元素の表面元素量X13/C値/誘導結合プラズマ質量分析法ICP-MS分析から求めた周期表第13族元素のバルク含有量質量3粒径粒径の測定方法は、界面活性剤であるポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート例として、ツィーン20登録商標の0.2質量水溶液10mLに、炭素材0.01gを懸濁させ、市販のレーザー回折/散乱式粒度分布測定装置HORIBA製LA-920に導入し、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、測定装置における体積基準のメジアン径として測定したものを、本発明におけるd50と定義する。4BET比表面積SABET比表面積の測定方法は、例えば大倉理研社製比表面積測定装置AMS8000を用いて、窒素ガス吸着流通法によりBET1点法にて測定する。具体的には、試料炭素材0.4gをセルに充填し、110°Cに加熱して前処理を行った後、液体窒素温度まで冷却して、窒素30、He70のガスを飽和吸着させ、その後室温まで加熱して脱着したガス量を計測し、得られた結果から、通常のBET法により比表面積を算出する。5X線構造解析XRDX線構造解析XRDの測定方法は、0.2mmの試料板に炭素材を配向しないように充填し、X線回折装置例えば日本電子製、JDX-3500で、CuKα線にて出力30kV、200mAで測定する。得られた43.4°付近の3R101、及び44.5°付近の2H101の両ピークからバックグラウンドを差し引いた後、強度比3R101/2H101を算出する。6タップ密度タップ密度は、粉体密度測定器である株セイシン企業社製タップデンサーKYT-4000を用い、直径1.6cm、体積容量20cm3の円筒状タップセルに、目開き300μmの篩を通して、炭素材を落下させて、セルに満杯に充填した後、ストローク長10mmのタップを1000回行なって、その時の体積と試料の重量から求めた密度をタップ密度として定義する。7ラマンスペクトルRamanスペクトルラマンスペクトルは、ラマン分光器:日本分光社製ラマン分光器で測定できる。具体的には、測定対象粒子を測定セル内へ自然落下させることで試料充填し、測定セル内にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、測定セルをこのレーザー光と垂直な面内で回転させながら測定を行なう。アルゴンイオンレーザー光の波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:25mW分解能:4cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ピーク強度測定、ピーク半値幅測定:バックグラウンド処理、スムージング処理単純平均によるコンボリューション5ポイント8高分子水溶液の粘度水溶性高分子水溶液の粘度はブルックフィールド社製デジタル粘度計HBDV-IIProのスピンドルCPE-41を用いて測定した。付属のコーンにサンプルを2.5g入れ、25°C、せん断速度40s-1において、30秒間スピンドルを回転させたときの粘度を水溶性高分子水溶液の粘度として定義する。9初回不可逆容量初回効率測定方法非水系二次電池を用いて、下記の測定方法で電池充放電時の初回不可逆容量を測定した。0.16mA/cm2の電流密度でリチウム対極に対して5mVまで充電し、更に、5mVの一定電圧で充電容量値が350mAh/gになるまで充電し、負極中にリチウムをドープした後、0.33mA/cm2の電流密度でリチウム対極に対して1.5Vまで放電を行なった。このときの充電容量350mAh/gと放電容量の差を初回不可逆容量とした。また、初回効率はこのときの放電容量/充電容量350mAh/g×100から算出した。10負極電荷移動抵抗の測定方法非水系二次電池を用いて、下記の測定方法で電池充電時の負極電荷移動抵抗を測定した。0.16mA/cm2の電流密度でリチウム対極に対して5mVまで充電し、更に、5mVの一定電圧で充電容量値が350mAh/gになるまで充電し、負極中にリチウムをドープした後、0.33mA/cm2の電流密度でリチウム対極に対して1.5Vまで放電を行なった。さらに2サイクル、0.16mA/cm2の電流密度でリチウム対極に対して5mVまで充電し、更に、5mVの一定電圧で0.016mA/cm2の電流密度になるまで充電し、負極中にリチウムをドープした後、0.33mA/cm2の電流密度でリチウム対極に対して1.5Vまで放電を行なった。その後、さらに2サイクル、0.16mA/cm2の電流密度でリチウム対極に対して5mVまで充電し、更に、5mVの一定電圧で0.016mA/cm2の電流密度になるまで充電し、負極中にリチウムをドープし、Ar雰囲気下にて2個の電池を解体して2枚の負極を取り出し、2枚の負極と、両負極の間にエチレンカーボネートECとエチルメチルカーボネートEMCの混合溶媒容量比=3:7に、LiPF6を1mol/Lになるように溶解させた電解液30μlを含浸させたセパレータ多孔性ポリエチレンフィルム製を置き、負極対向セルを作製した。102から105Hzの周波数帯で複素インピーダンス測定を行い、負極電荷移動抵抗Rctを測定した。この際、低周波部分の因子の影響を避ける為に、アーガンドプロットを行った際に現れる、負極抵抗成分の円弧の一部を半円で外挿し、前記パラメーターの数値を求めた。また、該数値はコイン型セル2個の結果の平均値とした。i電極シートの作製本発明の水溶性高分子が添着された炭素材を負極材として用い、活物質層密度1.70±0.03g/cm3の活物質層を有する極板を作製した。具体的には、負極材20.00±0.02gに、1質量カルボキシメチルセルロースナトリウム塩第一工業製薬製、平均重合度:約1200、粘度:500cPと重量平均分子量27万のスチレンブタジエンゴム水性ディスパージョン0.50±0.05g固形分換算で0.2gを、キーエンス製ハイブリッドミキサーで5分間撹拌し、30秒脱泡してスラリーを得た。このスラリーを、集電体である厚さ18μmの銅箔上に、負極材が14.5±0.3mg/cm2付着するように、ドクターブレードを用いて幅5cmに塗布し、室温で風乾を行った。更に110°Cで30分乾燥後、直径20cmのローラを用いてロールプレスして、活物質層の密度が1.70±0.03g/cm3になるよう調整し電極シートを得た。ii非水系二次電池の作製上記方法で作製した電極シートを直径12.5mmの円盤状に打ち抜き、リチウム金属箔を直径14mmの円板状に打ち抜き対極とした。両極の間には、エチレンカーボネートECとエチルメチルカーボネートEMCの混合溶媒容量比=3:7に、LiPF6を1mol/Lになるように溶解させた電解液を含浸させたセパレータ多孔性ポリエチレンフィルム製を置き、上記電解液を使用した2016コイン型電池を作製した。実施例1前記測定法で測定した、粒径d50、タップ密度、比表面積、ラマンR値、O/Cがそれぞれ19.3μm、1.10g/cm3、6.3m2/g、0.25、2.62である球状天然黒鉛100gに、1質量カルボキシメチルセルロースナトリウム塩第一工業製薬製、平均重合度:約1200、粘度:500cPと1質量酸化ホウ素和光純薬製一級試薬の混合水溶液20gを添加し、ミキサーで20分攪拌した後、110°C、3時間、窒素雰囲気下で乾燥してサンプルを得た。これについて、前記測定法で粒径d50、タップ密度、比表面積、B/C、O/Cを測定した。結果を表1に示す。また、前記測定法で初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。実施例21質量カルボキシメチルセルロースナトリウム塩第一工業製薬製、平均重合度:約1200、粘度:500cPを2.5質量ポリアクリルアミド重量平均分子量:1600万に変えた以外は、実施例1と同様の方法でサンプルを得た。これについて、前記測定法で粒径d50、タップ密度、比表面積、B/C、O/Cを測定した。結果を表1に示す。また、前記測定法で初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。実施例3混合水溶液に含まれる酸化ホウ素和光純薬製一級試薬の濃度を1質量から2.5質量に変えた以外は、実施例2と同様の方法でサンプルを得た。これについて、前記測定法で粒径d50、タップ密度、比表面積、B/C、O/Cを測定した。結果を表1に示す。また、前記測定法で初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。実施例41質量酸化ホウ素和光純薬製一級試薬を1質量ホウ酸リチウム高純度化学製の混合水溶液に変えた以外は、実施例2と同様の方法でサンプルを得た。これについて、前記測定法で粒径d50、タップ密度、比表面積、B/C、O/Cを測定した。結果を表1に示す。また、前記測定法で初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。比較例1前記測定法で測定した、粒径d50、タップ密度、比表面積、ラマンR値、B/C、O/Cがそれぞれ19.3μm、1.10g/cm3、6.3m2/g、0.25、0、2.62である球状天然黒鉛をそのまま用いて、前記測定法で初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。比較例2ホウ素含有化合物を加えず、1質量カルボキシメチルセルロースナトリウム塩第一工業製薬製、平均重合度:約1200、粘度:500cP水溶液をそのまま使用した以外は、実施例1と同様の方法でサンプルを得た。これについて、前記測定法で粒径d50、タップ密度、比表面積、B/C、O/Cを測定した。結果を表1に示す。また、前記測定法で初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。比較例3ホウ素含有化合物を加えず、2.5質量ポリアクリルアミド重量平均分子量:1600万水溶液をそのまま使用した以外は、実施例2と同様の方法でサンプルを得た。これについて、前記測定法で粒径d50、タップ密度、比表面積、B/C、O/Cを測定した。結果を表1に示す。また、前記測定法で初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。比較例4前記測定法で測定した、粒径d50、タップ密度、比表面積、ラマンR値、B/C、O/Cがそれぞれ19.3μm、1.10g/cm3、6.3m2/g、0.25、0、2.62である球状天然黒鉛を負極材として用い、負極材20.00±0.02gに、1質量カルボキシメチルセルロースナトリウム塩第一工業製薬製、平均重合度:約1200、粘度:500cPと0.1質量酸化ホウ素和光純薬一級を混合した水溶液を20.00±0.02g固形分換算で0.200g、及び重量平均分子量27万のスチレンブタジエンゴム水性ディスパージョン0.50±0.05g固形分換算で0.2gを、キーエンス製ハイブリッドミキサーで5分間撹拌し、30秒脱泡してスラリーを得た。その後は、前記法で電極を作成し、前記測定法にて初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。比較例51質量カルボキシメチルセルロースナトリウム塩第一工業製薬製、平均重合度:約1200、粘度:500cPと0.1質量酸化ホウ素和光純薬一級を混合した水溶液の代わりに、1質量カルボキシメチルセルロースナトリウム塩第一工業製薬製、平均重合度:約1200、粘度:500cPと0.5質量酸化ホウ素和光純薬一級を混合した水溶液を用いた以外は比較例3と同様の方法で電極を作成し、前記測定法にて初回不可逆容量、負極電荷移動抵抗を測定、及び初回効率を算出した。結果を表2に示す。略号は以下の通り。CMC:カルボキシルメチルセルロースNa塩、PAAmd:ポリアクリルアミド略号は以下の通り。CMC:カルボキシルメチルセルロースNa塩、PAAmd:ポリアクリルアミド以上の実施例と比較例から分かるように、実施例1から4では炭素材に水溶性高分子、及びホウ素含有化合物を添着させ、表面元素量X13/C値、及び周期表第13族元素Bの表面存在比が規定範囲内とする事により、初回不可逆容量低下、初回効率の向上、負極電荷移動反応抵抗Rctの低下効果が顕著に見られた。一方で、水溶性高分子、及びホウ素含有化合物をともに添着していない球状天然黒鉛を使用した比較例1では初回不可逆容量の増大、初回効率の低下、及び高い負極電荷移動抵抗が観測され、水溶性高分子しか添着していない球状天然黒鉛を使用した比較例2、比較例3でも、高い負極電荷移動抵抗が観測された。また、予め周期表第13族元素含有化合物Bと水溶性高分子Cの組成物が添着されていない天然黒鉛を負極材として用い、電極作成時に周期表第13族元素含有化合物Bを同時添加することによって作成した電極を用いた場合比較例4、5においても、比較的高い負極電荷移動抵抗が観測された。"