"廊下を介して対向する位置に寝室と洗面脱衣室とが配置されると共に前記寝室と前記洗面脱衣室との間に便所が配置され、前記廊下と前記寝室及び前記洗面脱衣室及び前記便所それぞれの間に出入り口が設けられ、前記便所内の着座位置の前後方向と前記廊下と前記便所との出入り口の出入り方向とが交差する様に前記便所内の便器が設置されてなることを特徴とする住宅。廊下を介して対向する位置に寝室と洗面脱衣室とが配置されると共に前記寝室と前記洗面脱衣室との間に便所が配置され、前記廊下と前記寝室との間及び前記廊下と前記洗面脱衣室との間及び前記廊下と前記便所との間に出入り口が設けられ、前記廊下と前記便所との出入り口には引き戸が設けられ、その引き戸の開閉方向と前記便所内の着座位置の前後方向とが同一方向となる様に前記便所内に便器が配置されてなることを特徴とする住宅。前記寝室及び前記廊下と隣接して居間及び/又は食事室以下居間食事室とするが配置され、前記寝室及び前記廊下と居間食事室との間に出入り口が設けられてなる請求項1または請求項2記載の住宅。前記寝室及び前記廊下との間の出入り口が設けられた前記居間食事室の一側部と対向する前記居間食事室の他側部に玄関への出入り口が設けられる請求項3記載の住宅。前記寝室には建物外部への出入り口が設けられる請求項1乃至請求項3のいずれか一に記載の住宅。特許文献1の被介護者室付き住宅によれば、サニタリースペースへは介護者室やダイニングからも直接出入り可能にするものとして、被介護者、介護者、その他の住人それぞれの使用効率を単に形式的に均等化したというものに過ぎず、体力の優劣や移動及び生活動作能力の高低に着目し、使用効率を実質的に向上するという視点での検討は行われてはいない。しかも、特許文献1の被介護者室付き住宅では被介護者のプライバシーを適度に保持すると記載されてはいるものの、被介護者の人間としての感受性に着目した検討が行われていない結果、被介護者にとって心身共に快適に安心して過ごすことができる空間の構築が求められるという長寿社会対応住宅の根本的要請に応えたものではなかった。したがって本発明は以上の従来技術における問題点に鑑み、体力の優劣や移動及び生活動作能力の高低及び被介護者への思いやりに基づき使用効率が実質的に向上されて被介護者が心身共に快適に安心して居住できる環境を実現することができる住宅を提供することを目的とする。すなわち本発明の住宅は、廊下を介して対向する位置に寝室と洗面脱衣室とが配置されると共に前記寝室と前記洗面脱衣室との間に便所が配置され、前記廊下と前記寝室及び前記洗面脱衣室及び前記便所それぞれの間に出入り口が設けられ、前記便所内の着座位置の前後方向と前記廊下と前記便所との出入り口の出入り方向とが交差する様に前記便所内の便器が設置されてなることを特徴とする。さらに、本発明の住宅は、廊下を介して対向する位置に寝室と洗面脱衣室とが配置されると共に前記寝室と前記洗面脱衣室との間に便所が配置され、前記廊下と前記寝室との間及び前記廊下と前記洗面脱衣室との間及び前記廊下と前記便所との間に出入り口が設けられ、前記廊下と前記便所との出入り口には引き戸が設けられ、その引き戸の開閉方向と前記便所内の着座位置の前後方向とが同一方向となる様に前記便所内に便器が配置されてなることを特徴とする。以上において便所内の着座位置の前後方向とは、用便者が用便のために便器に着座した状態におけるその用便者の着座姿勢における前後方向である。したがって以上の様に便所内の着座位置の前後方向と前記廊下と前記便所との出入り口の出入り方向とが交差する様に前記便所内の便器が設置され、また、廊下と便所との出入り口に引き戸が設けられる場合には、その引き戸の開閉方向と便所内の着座位置の前後方向とが同一方向となる様に便所内に便器が配置されることから、被介護者が便器に着座している状態で介護者が便所内外に出入りする場合にも、その出入り方向が便器に着座している被介護者の前後方向と交差する、若しくはほぼ直交する方向であることが保証され、介護者の便所内外間の出入り方向は便器に着座している被介護者の横方向のみであることが保証される。係る本発明の住宅では前記寝室及び前記廊下と隣接して居間及び/又は食事室以下居間食事室とするが配置され、前記寝室及び前記廊下と居間食事室との間に出入り口が設けられてなる様にすることによって、居間食事室からの前記寝室へのアクセスが迅速かつ容易となる。係る本発明の住宅では前記寝室には建物外部への出入り口が設けられる様にすることによって、訪問介護、看護等の外部サービス、病院等外部からの前記寝室への緊急時のアクセスが迅速かつ容易となる。係る本発明の住宅では前記寝室及び前記廊下との間の出入り口が設けられた前記居間食事室の一側部と対向する前記居間食事室の他側部に玄関への出入り口が設けられる様にすることによって、家族等の玄関からの日常の出入りによって外気温の影響を受けやすい玄関と前記寝室とが居間食事室によって遮断され、前記寝室の温度を恒温に保つことが容易になる。本発明の住宅によれば廊下を介して対向する位置に寝室と洗面脱衣室とが配置されると共に寝室と洗面脱衣室との間に便所が配置される結果、被介護者の居室たる前記寝室と洗面脱衣室及び便所との往来が容易となり、弱者たる被介護者の体力に着目した被介護者にとって安心感のある効率の良い住環境を実現することができる。しかも、被介護者が便器に着座している状態で介護者が便所内外に出入りする場合にも、その出入り方向が便器に着座している被介護者の横方向であることが保証される結果、前方からの介助に比べ、介護者の便所内介助の身体的負担を軽減することにもなり、被介護者及び介護者双方に対し思いやりのある住宅を実現することができる。[第一の実施の形態]以下に本発明の住宅を実施するための最良の形態につき図面を参照して説明する。図1は本発明の第一の実施の形態に係る住宅の平面図である。本実施の形態の住宅1にあっては住宅1の基本生活空間、すなわち被介護者の日常生活を最低限確保するために必要な就寝排泄洗面脱衣入浴昼間の活動食事およびアプローチからの出入りに供する空間を構成する要素としての玄関2、便所3、洗面脱衣室4、浴室5、居間食事室6及び被介護者等の寝室7、廊下8が同一階に配置される。また、住宅1ではその様に同一階に配置された住宅1内に居住する際に必須となるすべての機能の中で、寝室7と洗面脱衣室4と便所3との配置に関し、図示される様に、廊下8を介して対向する位置に寝室7と洗面脱衣室4とが配置されると共に寝室7と洗面脱衣室4との間に便所3が設けられるという配置が採用される。この被介護者等の寝室7とは、住宅1新築時に被介護者等が居住しない部屋であっても、将来被介護者等の寝室7に用いることが想定される居室を含む。以上の様に便所3の水周りを寝室7に近づける配置が採用された結果、被介護者にとって安心感のある住環境を設定できる。すなわち、一般に被介護者、例えば高齢者は便所3に行く頻度が高く、夜間であっても便所3の使用をする必要が多い。夜間就寝時の便所3の利用は、意識がもうろうとしているなど、事故が起きやすい。しかも特に被介護者については、一般に脚力の低下が著しく、例えば立ち上がるときに足がしびれる等の脚力低下に伴う問題がある。住宅1ではこの様な問題を便所3を寝室7に隣接することによって緩和することができる。またこれによって、高齢者が便所に行く回数を減らすために自分で水分補給を控え、さらには高齢者が自分で便所に行くまでの時間を考えて行動しなければならず、便所までの距離が遠い場合に、介護者の介助負担を気遣うなどの、被介護者自身が煩雑な気遣いを行う必要性を軽減することができる。また、廊下8と寝室7及び廊下8と洗面脱衣室4及び廊下8と便所3それぞれの間にはそれぞれ出入口8-1,8-2,8-3,8-4が設けられ、その各出入口8-1,8-2,8-3,8-4は引き戸とされている。これによって開き戸である場合に通行の方向に戸が開閉されることから開閉が困難であり、また、例えば高齢者が開閉動作を行った場合、バランスを崩しやすく、転倒するおそれを軽減することができる。さらに車椅子に乗る人がその様な開閉動作を行う場合には前後の移動を行わなければならないという問題が解消されている。また特に廊下8と便所3との出入り口8-3に設けられる引き戸8-3aには防音構造を採用し、若しくは防音処理を施すことによって寝室7に開閉音、便所3の使用音等が届くことによる弊害を低減している。被介護者にとっては移動の際の通行幅の検討が現実に安全な移動をするに当たって必要となる。したがって住宅1では廊下8等の通路及び出入口8-1,8-2,8-3,8-4の通行幅は歩行補助具及び介護用車いすの使用に配慮した幅員を確保し、円滑な通行を可能とするために800~850mmの幅員とされる。また以上の出入口8-1,8-2,8-3,8-4の引き戸はこれを取り扱いやすくするためにつかみやすい形状、材質で大きな引手が適切な位置に設置される。便所3は、介護可能な広さを確保したものとされ、出入り口8-3の出入り方向Aと便所3内における着座位置の前後方向Bとが交差する様に、出入り口8-3の引き戸8-3aの開閉方向Cと便所3内の着座位置の前後方向Bとが同一方向となる様に便所3内に腰掛け式の便器3-1が配置される。その結果、住宅1では便所3内における着座位置の前後方向に対して出入り方向を横方向として廊下8から便所3内に入ることができる。これによって便所3内に正面から入る様な配置である場合に便器3-1の使用者の局部が視認される可能性が生じることを防止することができる。この点は被介護者及び介護者双方の心に着目し、その人格的尊厳を保護するという点からは軽視できない重要な利点となる。また、介護者が介護を行う場合には横方向から便所3内に入ることができる方が良く、介護作業に必要となる力を低減することができるという利益も生じる。また便所3内部は旋回できるだけの介護スペースを確保した大きさとし、具体的には内法で間口1,500mm以上、奥行1,700mm以上とする。すなわち一般に介護者は、便器3-1の横か斜め前方向に立ち、介護する。この様に前傾姿勢をとり、腰を後方に突き出す介護作業が容易となる様に便所3内部の有効幅員を確保する。また、腰掛け式の便器3-1は座って身体を維持させることができ、長時間使用する場合に身体を維持できると共に、便器3-1に座って、立ち上がる動作を行う際に前かがみになって立ち上がれる大きさとする。また、便所3内には便器3-1に座った用便者が、楽に掴みやすい位置にL字手すり若しくは垂直手すり3-2が設けられており、同時にそのL字手すり若しくは垂直手すり3-2の近傍には紙巻器3-3が配置される。なお、紙巻器3-3の位置は介護者が介護の際に使いやすい位置であって、かつ用便者が自分で使いやすい位置に設定される必要があり、その結果、L字手すり若しくは垂直手すり3-2と紙巻器3-3の位置は結果的に重複する。したがって住宅1では紙巻器3-3の位置との関係で、L字手すり若しくは垂直手すり3-2の位置が適切に検討される。例えば紙巻器3-3の位置近傍の上方から鉛直上方に向けてL字手すり若しくは垂直手すり3-2が延在する様な配置を選択する。なお、便所3には通報装置図示せずを設け、この通報装置は座っているときに押せることはもとより、床に倒れたときにも押せる様にする態様が好ましい。さらになお、出入り口8-3は、段差なしとするとともに、濡れても滑りにくい掃除のしやすい床材が選択される。住宅1では洗面脱衣室4及び洗面脱衣室4に隣接する浴室5も寝室7に近接配置される結果、寝室7における被介護者は洗面脱衣室4で服を脱いですぐに浴室5に入ることができる。この洗面脱衣室4は全体として手洗い等の利便性に配慮したものとされており、特に洗面脱衣室4における脱衣領域4-1は、衣服の着脱等の安全性等に配慮したものとされている。具体的には洗面脱衣室4の洗面台4-2はその上面が800mmぐらいの高さにされ、これによって腰をかがめることが困難である、あるいは現実に腰をかがめることができないという被介護者の利便性に配慮したものとされている。この場合、車椅子を使用する場合は椅子に座ったまま洗面をすることができるようにするためには洗面台4-2はその上面が750mmぐらいの高さに設定されるのが適当であることから、住宅1では車椅子を使用する場合と使用しない場合とで異なる高さの基準が採用される。このため、高さを可変できる洗面台の採用が検討される。また洗面台に備えられる鏡については、車椅子の使用者が座位で使用する場合も、健常者が立ち居で使用する場合も不都合なく使用できる様に、洗面台カウンター面から立ち位時に顔が位置する高さまで縦方向に延長して配置される。なお、洗面台4-2には収納部図示せずを備える場合であっても、例えば車椅子の使用者が洗面台に座位のまま接近して使用することができる様に、洗面台の洗面器下部に膝が入るスペースを形成するために、洗面台の下方には空きスペースすなわちけ込み図示せずを設けるのが望ましい。一方、脱衣領域4-1については、ベンチ4-3を置くことができる余裕を持った大きさとされ、これによって介護者のスペースが確保されると共にベンチ4-3が設備されることによってベンチ4-3に着座して靴下を脱ぐという動作が可能ともなり、靴下を脱ぎにくいという問題が解消されている。また、介護者が被介護者を着座させ、脱衣、着衣することも可能となる。さらに、体力の消費による疲労を伴う入浴後の休憩の用に供することもできる。また、掃除流し4-4が設けられており、これによって通常の屋内の掃除に好便であるだけではなく、洗面台4-2の洗面器では洗いにくい汚れ物を落とす作業をこの掃除流し4-4で行うことができる。なお、住宅1では脱衣領域4-1に敷設されたマット等の敷物図示せずの摩擦が低くつるつるするところだけではなく、摩擦が高いところもふみ具合ですべり、つまずいたりする危険を解消するための考慮が行われる。住宅1では浴室5の広さの下限は一坪とされ、これによって介護可能な広さが確保される。介護者の円滑な動作が可能である広さであることを考慮して短辺方向の内法を最低1,620mmの大きさとする。これによって介護者が被介護者を前から抱きかかえて自らを中心に回転させて、浴槽5-1と洗い場5-2との間を移動する介護入浴の対応も容易となる。また浴槽5-1自体は、人が一人入れるぐらいの大きさ、すなわち座るスペースがある程度とされている。これによって浴槽5-1内で容易に身体を保持することができ、広すぎることによって身体を保持するのが困難となる問題を解消している。一方、浴槽5-1に対し洗い場5-2を大きくすることによって介護者の作業が容易になる様に考慮されている。また、浴槽5-1の底面から縁の上面までの高さは、入浴する人が縁の上面に腰掛けた状態で、その人の足裏が浴槽5-1の底面に届く高さとされる。またそれと共に洗い場5-2の上面から浴槽5-1の縁の上面までの高さは400~450mm程度とされている。この高さは洗い場5-2に設置された椅子に座ったときに丁度良い高さであると共にまたぐのが楽なまたぎ寸法を考慮した高さであって、被介護者が自分ではかがめない場合があることや、浴槽5-1に自分で入ることができる場合、若しくは自分で入ることができない場合のそれぞれを考慮した高さとして設定される。また住宅1では浴室5に便所5-3を付設し、これによって浴槽5-1、洗い場5-2、便所5-3の3点セットを基本仕様とすることができる。さらに浴槽5-1、洗い場5-2に代えてシャワー図示せずを準備する態様の採用も可能である。さらに、浴室5には手すり5-4が設けられる。この手すり5-4は実際の使用状態の状況に応じて後付けするものとして準備することができ、一方動作上多少でも危険があると経験的に予測される位置に予め付設しておくこともできる。浴室5への出入り口5-5には引き戸が設けられる。これは開き戸はスペース効率だけではなく使用上不都合であり、また折れ戸にしても出っ張っており、使用上好ましくないからである。加えて住宅1では特に被介護者対応として、浴槽5-1の底面がエンボス加工によって滑りにくくされており、その浴槽5-1の縁は少なくともその一部が握りやすい幅である様にして、入浴時の体勢保持をし易くすることができる。寝室7は少なくとも約12平方メートルのスペースが確保される。これによってベッド7-1の周りからの被介護者の介護が可能となる。また、寝室7についてはその全体構造及び付帯設備によって遮音性能の向上が図られる。押入れ7-2については収納領域の高さが1,500mmでも高い場合があり、収納棚の高さは被介護者である被介護者の体格年齢腰の曲がり具合等を考慮して設定することができる。雨戸やシャッターは、できるかぎり軽く、操作しやすいものとする必要がある。リモコン図示せずによって開閉操作が可能な電動シャッターを用い、併せてカーテンの開閉、換気装置の起動停止等をリモコンによって行うことができる様にすることができる。ベッド7-1の高さについては、寝室7内にベッド7-1以外に備え付けられる家具と共に総合的に検討することができる。例えば背が低い人は高いベッド7-1には腰掛けることができない。しかし、腰や膝などの体の動きを支持する関節部が悪い人はベッド7-1があまり低い場合には座るときに自然に静かに座ることが難しくなる。なお、住宅1では寝室7につきベッド7-1の周りからの介護を可能とする充分な広さを確保するが、反面、寝室7内で倒れた場合などには手すりがないとすぐに立ち上がることができないという問題を考慮する必要がある。したがって、必要に応じて手すりの代わりになる安定感のある机7-3や椅子7-4等の設置が行われる。また、寝室7には建物外部への出入り口7-5が設けられる。さらに、住宅1では寝室7及び廊下8と隣接して居間食事室6が配置され、これによって被介護者等の寝室7と便所3、洗面脱衣室4、居間食事室6の近接配置が実現される。ここで近接配置の近接とは配置の検討対象となる双方の部屋の間に2つ以上の部屋が配置されていないことを言う。被介護者の日常生活では、夜間は被介護者等の寝室7、昼間は居間食事室6が行動の拠点となる。また、最も項度が高く、緊急度も高いのは便所3への移動である。したがって、この寝室7、居間食事室6、便所3の3部屋が近接していることが重要となる。また、洗面脱衣室4は入浴時に尿意をもちやすいという意味でやはり便所3に近接していることが望ましい。また寝室7及び廊下8と居間食事室6との間に出入り口7-6、出入り口8-4が設けられ、これによって寝室7と居間食事室6との相互間の移動が容易に行える。この様に寝室7と居間食事室6の近接配置が行われることによって居間食事室6内の家族は寝室7における被介護者の気配がわかり、緊急時の対応も容易である。また訪問介護看護等の外部サービススタッフ等が居間食事室6に待機することが可能となる。また、廊下8と居間食事室6との間に出入り口7-6、出入り口8-4が設けられ、これによって、昼間の活動の中心であり、被介護者のみならず家族の滞在時間が長く、その結果として便所3への移動頻度が高い居間食事室6から便所3への移動も効率的に行うことができる。また居間食事室6内の家族は便所3における被介護者の気配がわかり、安心感がある。居間食事室6は、可及的に段差がない空間とされて被介護者の移動および生活動作が安全かつ容易に行われ、快適な室内環境である様に考慮される。この居間食事室6における家具の選択に当たっては、全体の調和及び美観に基づき、家具については居間食事室6自体の内部形状との関係で統一的に検討されている。その様にすることによって、例えば過剰に柔軟なソファ6-1が不用意に設備されて被介護者の動作が妨げられる危険が生じる等の、家具の選択及び設備に起因する問題の発生を未然に防止することができる。また椅子6-2の脚部の高さや、背もたれの高さにも被介護者の移動および生活動作との関係で事前に配慮することができる。また居間食事室6には直接外部に繋がる出入り口6-3が設けられ、この出入り口6-3には電動雨戸シャッター6-4が配設される。この様に、寝室7には建物外部への出入り口7-5が設けられ、居間食事室6には直接外部に繋がる出入り口6-3が設けられる結果、被介護者が日常的に居住する寝室7、居間食事室6から直接に住宅1の内外に出入りがしやすいので、被介護者の生活の幅が広がり、気持ちの良い居住環境を実現できる。またそれだけではなく、介護者にとっても被介護者を外に出しやすいだけではなく洗濯物を干す等の日常作業も行いやすいという利点も生じる。また出入り口7-5、6-3からの緊急退避その他救急対応が可能となる。なお、居間食事室6の出入り口7-6、出入り口8-4が設けられた一側部と対向する他側部には玄関2への出入り口2-1及び寝室7とは別の寝室9が設けられる。したがって、居間食事室6を介して玄関2とは反対側に被介護者等の寝室7と便所3とが相互に近接配置される結果、寝室7から便所3に行くまでの温度差を低減することができる。これに対して玄関2近くに便所3がある場合には、冬には寝室7から便所3に行くまでに温度差があって、被介護者に対する精神的肉体的な悪影響は少なくない。寝室7とは別の寝室9は例えば介護者の寝室として用いることができ、介護者は夜間必要に応じて居間食事室6に待機することができ、また寝室9で休むこともできる。この場合に、一般に充分な体力を備える健常者である介護者自身にとっては、居間食事室6を介して反対側に便所3があることは何ら不都合はない。寝室9が玄関2に隣設される点も、特に不都合を生じる事情はない。住宅1は以上の特徴を有して構成される結果、被介護者等の寝室7と便所3、洗面脱衣室4、居間食事室6の可能な限りの近接配置という要請を実現すると共に、介護に好便でかつ安全快適な全体構成を実現することができる。特に、家族全体の居室である居間食事室6と介護者の寝室として用いることができる寝室9は被介護者等の寝室7へのアクセスという点を中心的要請として配置され、一方、浴室5、便所3、洗面脱衣室4は被介護者等の寝室7からのアクセスという点を中心的要請として配置されたことによって、体力の優劣や移動及び生活動作能力の高低に応じて各生活機能空間が実質的に効率よく配置されて被介護者が快適に気持ち良く居住できる環境が実現されている。以下に住宅1の実施の形態における寝室7、便所3、洗面脱衣室4、居間食事室6以外の領域を各空間別に説明する。先ず、住宅1へのアプローチ通路10は、そのスロープ勾配をゆるやかな設定として歩行及び車いす利用に配慮する必要がある。係る必要性に基づき、地盤すなわちアプローチ通路10の始点10-1から床11までの高さが150~300mmぐらいに設定されている。なお、この場合に住宅1の施工に当たって基礎銅製型枠の大きさが決まっている時には布基礎部分が高くなり、床までの高さが不可避的に高くなる結果、スロープ勾配が大きくなることを避けることができない。その様にスロープ勾配が大きくなると自立の車椅子では、アプローチ通路10を登ることができないし、アプローチ通路10が長いと体力が続かないという点を配慮する必要がある。したがって、そのような場合にはアプローチ通路10の途中に適宜休憩用の平場10-2を設ける。さらに、場合によっては段差解消機の設置を検討する必要があるが、機械を用いる場合には設置コストのみならず運用コスト及び故障対応等のメンテナンスの問題があり、住宅1では他に対応手段がない場合の、いわば最後の手段としてその採用を検討する。同様に、本実施の形態では図示されていないが屋外階段図示せずが設けられる場合には、階段の勾配、形状等は、被介護者にとって昇降の安全上の支障がないものとする必要がある。この点、踏面と蹴上げが260,160mm程度のゆるい階段であれば、安全であり踏面と蹴上げが250,200mmだと傾斜が大きくきつい。この階段を使用する際の安全性確保の点からは、踏み板が大きいことが必要であり、260mmは足の大きさを基準として、さらにゆとりをもたせた大きさであって、足の大きさに由来する。また両側に手すりを設けると、降りるとき、上るとき共に安全である。また、特にゆるい階段を設ける方法として階段室の内法寸法が1,800mm×3,300mmのスペースに回り階段をつける様にすることもできる。以上のアプローチ通路10や屋外階段の廻りにフットライト図示せずを含めた屋外の照明設備図示せずを設ける場合には、安全性に配慮して十分な照度を確保する。特にアプローチ通路10にフットライトを設置する場合には、足元だけではなく、できるだけ進行方向の広範囲を照射する様にする。玄関2については、玄関2の出入口2-2に生じる段差は、安全性に配慮し、可能な限り平らにされている。また玄関2自体はベンチ図示せずが設置できる空間とされ、さらに上がりかまち2-3の段差は、安全上支障のない高さとされて、必要に応じて式台図示せずが設置される。この様にすることによって靴脱ぎを安全に行うことができる。なお、本実施の形態では明らかにされていないが、住宅1では車椅子を屋内外で履き替える場合に対応する設備構造も必要に応じて採用される。台所12については、椅子に座ったまま給排水ができる様にシステムキッチン12-1の高さが検討され、コンロ12-2の高さにも考慮が行われている。これによって身体が悪くなると料理をする意欲を失いがちになるという被介護者に認められる事情を考慮して、可能な限り料理をする意欲を削がない対策が施されている。また車椅子使用者について車椅子のための通路幅を確保するため、通路幅が1,200mm程度とされている。また電気設備について、一般よりも低い位置にスイッチ図示せずを設け、それと共に特にガス漏れ検知器図示せずの設備が行われている。特に住宅1ではガス漏れ検知器の機能が重視され、ガス漏れがにおいで分かり、その場にいる人がガス漏れを認識し、自分でその対処ができるものとすることが検討される。この様にすることによって台所12に関し、安全かつ容易な移動が可能となり調理が安全かつ容易に行え、感覚機能温熱感覚嗅覚視力の低下を補完すると共に非常の際の対策が施される。以下に住宅1の実施の形態における各空間相互間の経路その他の付帯設備に関して説明する。被介護者が車椅子を使用する場合にはその対応について介護の車椅子被介護者はひざに手をおくであるのか、自力の車椅子車いすを自力で動かすであるのかにより、開口部の大きさに配慮が必要となる。この車椅子はJISによって大きさが標準化されており、旋回可能スペースとして1,500mm角のスペースを見込む必要があり、また扉の幅は850mmあると十分な余裕が生じる。さらにその他の対応としては、被介護者が日常的に居住する寝室7、居間食事室6から住宅1の外に出やすくする必要がある。その様にすることによって、被介護者が快適にそのまま住宅1の外に出ることができる気持ちの良い居住環境を実現できるだけではなく、その様に住宅1の内外の出入りがしやすいと、被介護者の生活の幅が広がるという利点もある。しかしその様に被介護者が日常的に居住する寝室7、居間食事室6から住宅1の外に出やすくするという場合にその経路に一段でも段差があると内外の出入りが困難になるという問題が生じる。したがって係る段差に関し、玄関2の出入口2-2及び上がりかまち2-3、浴室5の出入口5-5、バルコニー図示せずや寝室7から外部テラス13への出入り口7-5や居間食事室6から外部テラス13への出入り口6-3等の不可避的に段差が生じる部分を除いて、住宅1内の床は、原則として段差のない構造とされる。また、この不可避的に段差が生じる玄関2の出入口2-2及び上がりかまち2-3、浴室5の出入口5-5、寝室7から外部テラス13への出入り口7-5や居間食事室6から外部テラス13への出入り口6-3についても段差は3mm以下とされる。段差が3mmを超えると実質的に移動の障害となると認められるからである。また特に玄関2周りの出入口2-2及び上がりかまち2-3の段差は180mm以下とされている。これは居住する被介護者の足がどれくらい上がるかということとも関係する事項である。さらにバルコニーや外部テラス13への出入り口7-5や出入り口6-3は可及的にフラットにされている。さらに床材には全体的に滑りにくくすることによって、つまずきや踏み外しによる転倒、転落を防ぎ、安定した姿勢で容易に移動できるようにするための素材が採用される。特に毛足が長いカーペットはスリッパで歩行する場合には転び易くなり摩擦力が過剰で車椅子による移動が困難になる。さらに住宅1では便所3におけるL字手すり若しくは垂直手すり3-2や浴室5における手すり5-4以外にも階段図示せずや、玄関2、洗面脱衣室4、居間食事室6、被介護者等の寝室7及び廊下8等には、手すり図示せずを予め設けるか、状況に応じて設置できるようにする。被介護者にとっては移動および生活動作に当たって手すりの存在が心強く又現実に安全な移動をするに当たっても必要となるからである。この手すりは使用しやすい形状、材質とし、適切な位置に設置する。すなわち、支える手すりと、つかんで歩く手すりでは自ずと高さ位置や形状、材質も異なるので、L字手すり若しくは垂直手すり等の立ち上がるための手すりや支えるための手すりと、つかんで歩くための手すりの必要性が区別して検討され設備される。例えば、L字手すり若しくは垂直手すり等の立ち上がるための手すりや支えるための手すりは完全に握れるようにするためには細いほうが良いが荷重が係る点を考えると一定以上の強度材が用いられる必要がある。一方、つかんで歩くための手すりは必ずしも完全に握ることができる必要はなく特にその様に細くする必要はない反面、つかんで歩くための手すりとして用いやすい配置の高さが重要となる。このつかんで歩くための水平手すりの高さは日本人の標準身長から大転子子骨大転子頂点の高さが目安となり一般的には床から約750mm程度とするのが望ましい。ただしこの高さは、日本人の標準身長等の変化に伴い時間を隔てて変わっていくことを考慮する必要がある。なお、水平手すりの場合、水平手すりと縦手すりとを組み合わせて、連続した動作の中で取り扱いができる様にドアノブレバーハンドルや引き手の高さにも配慮することが必要となる。また、被介護者が女性である場合に、その身長及び姿勢を考慮に入れた場合には、手すりの高さは異なるものとなる。住宅1内の床壁の仕上げは、すべり、転倒等に対する安全性に配慮したものとされ、すべり、転倒しない仕上げであるだけではなく、例えば床材は色の変化が施されたものとされている。それによって色の変化に基づき勾配の存在を認識することができ、被介護者にとって特に意識しなくても現実に安全な移動および生活動作を行うことができる居住環境とされている。住宅1にあっては、建具の引き手及び錠図示せずは被介護者でも使いやすい形状が検討され、被介護者でも簡単に取り扱える適切な位置に取り付けられている。これによって、建具は被介護者でも開閉がしやすく、安全性に配慮したものとされている。住宅1にあっては、住宅1内の給水給湯設備、電気設備、ガス設備は、構造及び操作が簡単なものを適用し、十分な照度の照明設備が安全上必要な箇所に設置される。また水栓開閉については操作の容易なレバーハンドル水栓または操作の不要な自動水栓図示せずが配設される。これによって無理な姿勢をすることなく車椅子利用者が容易に水栓を使用することができる。また、テレビ付きインターホンが設置されて可及的に簡便に来訪者への応対が可能である様にされている。また分電盤図示せずは、非常時の送電停止後の復旧操作の容易性を考慮して、低い位置に設られている。また火災その他の非常の際に通報できる通報装置及び警報装置図示せずが付設される。以上によって、被介護者でも操作が容易で簡単に取り扱うことができ、被介護者の立場から安全性に配慮した設備とされている。住宅1は暖冷房設備等を用い年間を通じて適切な温度に維持できることができる構造とされている。またエアコンシステムの冷媒、床暖房の採否、夜間の温度調節、特に24時間暖房の採否等が検討されると共に断熱及び換気に配慮して住宅1内の各居室等の温度差をできる限り少なくして、各領域が一定温度に維持される。また比較的に大空間の居室等についてはこれを建具図示せずで仕切って狭いスペースに区画し温度調節を容易にすることが検討される。また、例えば出入口8-4に設けられる建具8-4aによって、被介護者等が夜間に居室する寝室7と被介護者等が夜間に頻繁に利用する便所3、廊下8の領域と玄関2、居間食事室6の領域につき夜間のゾーン分けを行い、ランニングコストを低減することもできる。[第二の実施の形態]住宅1では収納関係について日常使用する収納スペースは、適切な量を確保するとともに、被介護者が無理のない姿勢で出し入れできる高さに収納スペースが設けられる。一般的に収納力は向上されるのが望ましく、住宅1が2世帯住宅として構成される場合、収納が大きいことが必須となる。この様な要請に応える大型収納空間を備えた本発明の第二の実施の形態の住宅1につき以下に図2乃至図4を参照して説明する。図2は本発明の第二の実施の形態の住宅1の第1層14の平面図であって、被介護者等の寝室7と便所3、洗面脱衣室4、居間食事室6が同一階に近接配置されてなる点は図1に示す実施の形態の住宅1と同様である。図3は図2に示す住宅1の第2層15と第3層16の平面図である。図4は図2に示す住宅1の第1層14と第2層15と第3層16の平面図である。本実施の形態の住宅1にあっては、被介護者等の寝室7と便所3、洗面脱衣室4、居間食事室6が同一階に近接配置され、玄関2のある第1層14の床上に、居間食事室6に隣り合う位置に、第1層14の床より半階高い第2層15が設けられる。この第2層15上には居室15-1、15-2が設けられる。また、第2層15の床下であって居間食事室6に隣り合う位置には大型収納区画を構成する蔵型収納室14-1、14-2が設けられる。この蔵型収納室14-1、14-2の出入口14-3は居間食事室6に面して設けられ、また居間食事室6には、第2層15に上がる階段17が設けられる。したがって本実施の形態の住宅1において住宅蔵型収納室14-1、14-2が設けられる位置は、図1に示す第一の実施の形態の住宅1において玄関2に隣設され、介護者の寝室として用いられる寝室9が設けられる位置にほぼ該当する。さらにこの第2層15を通って、さらにこの第2層15よりも半階上がった位置であって、玄関2上に位置する第3層16に居室16-1が設けられる。また第2層15には、第1層14から第2層15に至る階段17に連なり、かつ第1層14の玄関2上に位置する第3層16への階段18に連なる廊下15-3が設けられる。この様に蔵型収納室14-1、14-2を設けることによって充分な収納面積を確保することができる。また蔵型収納室14-1、14-2があれば、居室をすっきりと片づけることができ、地震等の際、家内事故の危険から身を守りやすくなり、また蔵型収納室14-1、14-2を設ける結果としてそれぞれの居室に余計なものを置く必要がなくなるため、いつもすっきり広びろとした快適な居住空間が同時に被介護者にとっても安全な移動および生活動作が可能な居住空間となる。また、被介護者の宝物とも言える思い出をしまっておく余裕を生み出すことが可能なだけでなく、また日常的に使用するものを常置することもできる。さらに、以上の様に床下に蔵型収納室14-1、14-2を形成する第2層15の高さが第1層14から半階高くされている結果、平均的な身長の大人が腰や頭を少し低くした状態、あるいは椅子に座った状態で蔵型収納室14-1、14-2内を自由に移動することができる。またその程度の高さが確保されていれば、物品の搬入や搬出に不自由はなく、一方、第2層15に至るための階段17の上り下りも過度に負担を生じるものではない。ここで半階とは、平均的な身長の大人が腰や頭を過度に低くする必要のない1,100~1,400mmの高さを標準とする。"