電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となるアンテナ装置において、上記発信器と誘導結合されるコイル線と、該コイル線に流れる電流によって駆動して該発信器との間で通信を行う通信処理部と接続する端子部とが形成されたアンテナ基板を備え、上記コイル線は、上記アンテナ基板の一方の面に、該アンテナ基板の外周を覆うようにして、少なくとも1より大きい巻回数で巻回されており、上記端子部は、少なくとも一の端子が上記コイル線と同一の上記アンテナ基板の面上に形成されており、上記コイル線の巻回方向に対して垂直方向であって該コイル線と同一面上に形成された端子を通過する直線上で規定される該コイル線の巻回中心の開口部の位置が、該直線で規定されるアンテナ基板の中心部よりも該端子が形成されていない側に位置することを特徴とするアンテナ装置。上記コイル線は、上記電子機器の筐体内部の発信器に対向した導電体の端部と該筐体の内周壁との隙間に、該コイル線の巻回中心の開口部が位置するようにして巻回されることを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。上記コイル線に上記発信器から発信される磁界を引き込む磁性シートを更に備え、上記磁性シートが、上記アンテナ基板上に形成された上記コイル線の巻回中心の開口部に差し込まれることで、上記発信器と対向する筐体面により配向された磁界の進行方向の上流側では該磁性シートが上記コイル線よりも上記発信器側に位置する配置条件と、該配向された磁界の進行方向の下流側では該コイル線が該磁性シートよりも該発信器側に位置する配置条件との両方の配置条件を満たすようにして、該コイル線と該磁性シートとが互いに重畳されていることを特徴とする請求項2記載のアンテナ装置。上記コイル線に上記発信器から発信される磁界を引き込む磁性シートを更に備え、上記コイル線が上記磁性シートよりも該発信器側に位置する条件を満たすようにして、該コイル線と該磁性シートとが互いに重畳されていることを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となる通信装置において、上記発信器と誘導結合されるコイル線と、該コイル線に接続する端子部とが形成されたアンテナ基板と、上記コイル線に流れる電流により駆動し、上記発信器との間で通信を行う通信処理部とを備え、上記コイル線は、上記アンテナ基板の一方の面に、該アンテナ基板の外周を覆うようにして、少なくとも1より大きい巻回数で巻回されており、上記端子部は、少なくとも一の端子が上記コイル線と同一の上記アンテナ基板の面上に形成されており、上記コイル線の巻回方向に対して垂直方向であって該コイル線と同一面上に形成された端子を通過する直線上で規定される該コイル線の巻回中心の開口部の位置が、該直線で規定されるアンテナ基板の中心部よりも該端子が形成されていない側に位置することを特徴とする通信装置。携帯型電子機器内には、各種モジュールが実装されているため、アンテナコイルのコイル線がアンテナ基板上に巻回されているアンテナモジュールでは、アンテナ基板の幅を小さくしたいという要求がある。一方、コイル線を外部に引き出す端子は、接続の信頼性を確保するには、コイル線が巻回されたアンテナ基板上において一定の面積の端子が必要となる。このため、アンテナ基板の幅を小さくすると、端子の近傍に形成されたコイル線の線幅が小さくなることで、端子の近傍に形成されたコイル線の抵抗値が非常に高くなり、結果として通信特性の劣化が生じてしまった。本発明は、このような実情に鑑みて提案されたものであり、電子機器に組み込んだ際に電子機器の筐体の小型化を図りつつ、良好な通信特性を実現可能なアンテナ装置、及び、通信装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決するため、本発明は、電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となるアンテナ装置において、発信器と誘導結合されるコイル線と、コイル線に流れる電流によって駆動して発信器との間で通信を行う通信処理部と接続する端子部とが形成されたアンテナ基板を備え、コイル線は、アンテナ基板の一方の面に、アンテナ基板の外周を覆うようにして、少なくとも1より大きい巻回数で巻回されており、端子部は、少なくとも一の端子がコイル線と同一のアンテナ基板の面上に形成されており、コイル線の巻回方向に対して垂直方向であってコイル線と同一面上に形成された端子を通過する直線上で規定されるコイル線の巻回中心の開口部の位置が、直線で規定されるアンテナ基板の中心部よりも端子が形成されていない側に位置する。また、本発明は、電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となる通信装置において、発信器と誘導結合されるコイル線と、コイル線に接続する端子部とが形成されたアンテナ基板と、コイル線に流れる電流により駆動し、発信器との間で通信を行う通信処理部とを備え、コイル線は、アンテナ基板の一方の面に、アンテナ基板の外周を覆うようにして、少なくとも1より大きい巻回数で巻回されており、端子部は、少なくとも一の端子がコイル線と同一のアンテナ基板の面上に形成されており、コイル線の巻回方向に対して垂直方向であってコイル線と同一面上に形成された端子を通過する直線上で規定されるコイル線の巻回中心の開口部の位置が、直線で規定されるアンテナ基板の中心部よりも端子が形成されていない側に位置する。本発明は、コイル線の巻回方向に対して垂直方向であってコイル線と同一面上に形成された端子を通過する直線上で規定されるコイル線の巻回中心の開口部の位置が、直線で規定されるアンテナ基板の中心部よりも該端子が形成されていない側に位置する。よって、本発明は、コイル線とともにアンテナ基板の同一面に形成された端子部近傍を通過するコイル線の線幅が狭くなってしまうことを防止して、通信特性の劣化を防止することができる。以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、本発明は、以下の実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の変更が可能であることは勿論である。本発明が適用された通信装置は、電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となる装置であって、例えば図1に示すようなRFIDRadioFrequencyIdentification用の無線通信システム100に組み込まれて使用される。無線通信システム100は、通信装置1と、通信装置1に対するアクセスを行うリーダライタ120とからなる。ここで、通信装置1とリーダライタ120とは、三次元直交座標系xyzのxy平面において互いに対向するように配置されているものとする。リーダライタ120は、xy平面において互いに対向する通信装置1に対して、z軸方向に磁界を発信する発信器として機能し、具体的には、通信装置1に向けて磁界を発信するアンテナ121と、アンテナ121を介して誘導結合された通信装置1と通信を行う制御基板122とを備える。すなわち、リーダライタ120は、アンテナ121と電気的に接続された制御基板122が配設されている。この制御基板122には、一又は複数の集積回路チップ等の電子部品からなる制御回路が実装されている。この制御回路は、通信装置1から受信されたデータに基づいて、各種の処理を実行する。例えば、制御回路は、通信装置1に対してデータを送信する場合、データを符号化し、符号化したデータに基づいて、所定の周波数例えば、13.56MHzの搬送波を変調し、変調した変調信号を増幅し、増幅した変調信号でアンテナ121を駆動する。また、制御回路は、通信装置1からデータを読み出す場合、アンテナ121で受信されたデータの変調信号を増幅し、増幅したデータの変調信号を復調し、復調したデータを復号する。なお、制御回路では、一般的なリーダライタで用いられる符号化方式及び変調方式が用いられ、例えば、マンチェスタ符号化方式やASKAmplitudeShiftKeying変調方式が用いられている。通信装置1は、例えばリーダライタ120とxy平面において対向するように配置される携帯電話機130の筐体131の内部に組み込まれ、誘導結合されたリーダライタ120との間で通信可能となるアンテナコイル11aが実装されたアンテナ基板11を有するアンテナモジュール1aと、アンテナコイル11aに流れる電流により駆動し、リーダライタ120との間で通信を行う通信処理部12とを備える。アンテナ基板11には、例えばフレキシブルフラットケーブルなどの可撓性の導線をパターンニング処理などをすることによって形成されるアンテナコイル11aと、アンテナコイル11aと通信処理部12とを電気的に接続する端子部11bとが実装されている。アンテナコイル11aは、リーダライタ120から発信される磁界を受けると、リーダライタ120と誘導結合によって磁気的に結合され、変調された電磁波を受信して、端子部11bを介して受信信号を通信処理部12に供給する。通信処理部12は、アンテナコイル11aに流れる電流により駆動し、リーダライタ120との間で通信を行う。具体的に、通信処理部12は、受信された変調信号を復調し、復調したデータを復号して、復号したデータを、当該通信処理部12が有する内部メモリに書き込む。また、通信処理部12は、リーダライタ120に送信するデータを内部メモリから読み出し、読み出したデータを符号化し、符号化したデータに基づいて搬送波を変調し、誘導結合によって磁気的に結合されたアンテナコイル11aを介して変調された電波をリーダライタ120に送信する。以上のような構成からなる無線通信システム100において、アンテナモジュール1aのアンテナコイル11aは、携帯電話機130などの電子機器に組み込んだ際に当該電子機器の小型化を図りつつ、リーダライタ120との間で良好な通信特性を実現する観点から、例えば、図2Aに示すような三次元直交座標系xyzのxy平面上であって、携帯電話機130の筐体131内部に設けられたバッテリパック133と、筐体131の内周壁131aとの隙間132に配置される。なお、アンテナモジュールは、上記のようにバッテリパック133と筐体131の内周壁131aとの隙間132だけでなく、例えば集積回路基板などの筐体131内部に配置された導電体と筐体の内周壁との隙間に設けるようにしてもよい。ここでは、アンテナモジュールが、便宜上、板状の導電体として、図2Bに示すようなバッテリパック133の金属筐体であるリーダライタ120に対向した金属板133aの端部133bと、筐体131の内周壁131aとの間に配置されているものとして説明する。図2Bの断面図で示すように、携帯電話機130に配置されたバッテリパック133の金属筐体である金属板133aは、電気を比較的よく流すので、外部から交流磁界が加わると渦電流が発生し、磁界を跳ね返してしまう。このような外部から交流磁界が加わるときの磁界分布を調べると、リーダライタ120と対向したバッテリパック133の金属板133aの端部133bの磁界が強いという特性を有する。このような携帯電話機130の筐体131内部の磁界強度の特性を利用して良好な通信特性を実現するため、アンテナモジュール1aのアンテナコイル11aは、例えば図3に示すように、z軸と平行なアンテナコイル11aの巻回中心の開口部11cが、金属板133aの端部133bと筐体131の内周壁131aとの隙間132に位置し、さらに、コイル線が、隙間132に巻回されたものである。ここで、図3は、便宜上、アンテナ基板11の構成として、コイル線の巻回数が少なくとも1より大きいアンテナコイル11aのみを示しているが、アンテナ基板11には、上述したように端子部11bを有している。このような端子部11bは、アンテナコイル11aと同一のアンテナ基板11の面に形成される。コイル線の巻回数が少なくとも1より大きい場合、端子部近傍をコイル線が通過するが、このコイル線の線幅が狭くなることに起因して抵抗値が高くなり、通信特性が劣化しまう。本実施形態に係るアンテナモジュール1aは、例えば図4に示すように、端子部11bが形成された領域以下、端子部形成エリア11b0以外の領域では、コイル線111の巻回方向に対する垂直方向の直線L0を通過する開口部11cの位置P1が、アンテナ基板11の中心線Cと直線L0との交点となるが、上述した通信特性の劣化を防止する観点から、端子部形成エリア11b0における開口部11cの形状が次のようになっている。すなわち、端子部形成エリア11b0では、コイル線111の巻回方向に対して垂直方向であってコイル線111と同一面上に形成された端子11b1を通過する直線L1上で規定されるコイル線111の巻回中心の開口部11cの位置P2が、直線L1と中心線Cとの交点で規定されるアンテナ基板11の中心部P3よりも端子11b1が形成されていない側に位置する。以下では、便宜上、端子部形成エリア11b0において、中心部P3から位置P2までの領域を、中心部P3に対してコイルがはみ出る領域、すなわち、はみ出し部11dとする。このようにして、アンテナコイル11aでは、端子部形成エリア11b0において、はみ出し部11dが形成されているので、例えば後述するような比較例に係るアンテナモジュールに比べて、端子部近傍を通過するコイル線の線幅が狭くことを防止して、通信特性の劣化を防止することができる。本発明が適用されたアンテナモジュールは、例えば、バッテリパック133と筐体131の内周壁131aとの隙間132などの、筐体131の外周部の磁束を効率よくアンテナコイルに引き込ませるため、図5A及び図5Bに示すアンテナモジュール1bは、リーダライタ120に対向する金属板133aにより配向された磁界の進行方向、すなわちy軸方向の上流側では磁性シート13がアンテナコイル11aよりもリーダライタ120側に位置するように配置され、この配向された磁界の進行方向、すなわちy軸方向の下流側ではアンテナコイル11aが磁性シート13よりもリーダライタ120側に位置するように配置されるように、磁性シート13が、アンテナ基板11上に形成されたアンテナコイル11aの巻回中心の開口部11cに差し込まれたものである。ここで、図6Aに示すような略凸形状の磁性シート13、すなわち、差し込み後にアンテナ基板11の端子11b1、11b2側となるシート辺13aの幅が、対向するシート辺13bの幅より小さいものを用いて、図6Bに示すように、アンテナモジュール1bを製造することができる。また、図7Aに示すようなT形状の磁性シート13、すなわち、差し込み後にアンテナ基板11の端子11b1、11b2側となるシート辺13aの幅が、対向するシート辺13bの幅より大きいものを用いて、図7Bに示すように、アンテナモジュール1bを製造することができる。さらに、図8Aに示すような磁性シート13、すなわち、差し込み後にアンテナ基板11の端子11b1、11b2側となるシート辺13aの幅が、対向するシート辺13bの幅と同一のものを用いて、図6Bに示すように、アンテナモジュール1bを製造することができる。なお、上述したように、本発明が適用されたアンテナモジュールは、上記のようなアンテナモジュール1b以外に、図9A及び図9bに示すように、単に端子11b1、11b2が形成されていないアンテナ基板11の面に磁性シート13を重畳するように貼り合わせたものとすることができる。次に、本発明が適用されたアンテナモジュールの性能について、図10に示すような比較例に係るアンテナモジュール2aと比較して評価する。ここで、比較例に係るアンテナモジュール2aは、図10Aに示すような、端子部21bが形成されている端子部形成エリア21b0とそれ以外の全てのエリアが、コイル線211の巻回方向に対する垂直方向の直線L0を通過する開口部21cの位置P0がアンテナ基板11の中心線C上に位置しているものである。すなわち、アンテナモジュール2aは、アンテナ基板21上に、アンテナモジュール1aのような、はみ出し部が形成されていないものである。さらに、アンテナモジュール2aは、図10Bに示すような略凸形状の磁性シート23、すなわち、差し込み後にアンテナ基板21の端子21b1、21b2側となるシート辺23aの幅が、対向するシート辺23bの幅より小さいシートを、図10Cに示すようにして、アンテナコイル11aの巻回中心の開口部11cに差し込んだものである。次に、本発明が適用されたアンテナモジュールと、比較例に係るアンテナモジュール2aとの通信特性について評価する。まず、具体的な評価条件を次のように定義する。xy平面で規定されるアンテナ基板の外形寸法を50mm×9mmとした。また、アンテナコイルの巻回中心の開口部をy軸の幅が1mmx軸の幅を40mmとした。端子部のxy平面で規定される各端子サイズを3mm×3mmとした。巻き線数を3とした。さらに、磁性シートとして、厚み200μmのT字状のフェライト、具体的には、PETフィルムで周囲をカバーした後、軟化処理を行い柔軟性をもたせた磁性シートをアンテナコイルの巻回中心の開口部に差し込んだものとした。比較例に係るアンテナモジュール2aの開口部21cは、コイル線幅とコイル線間距離のL/Sを3:1として設計すると、端子部形成エリア21b0では、アンテナ基板21外周に平行な部分のコイル幅は、0.263mm、端子部形成エリア21b0外では、0.925mmとなる。したがって、端子部形成エリア21b0では、端子部形成エリア21b0のエリア外と比べて、コイル線の抵抗値が3倍強、大きくなってしまう。これに対して、本発明が適用されたアンテナモジュール1aは、はみ出し部が形成されている端子部形成エリアにおいて、端子側でコイル形成が可能な幅を0.7mmとし、コイル線の巻回中心の開口部を挟んで端子と反対側のコイル形成が可能な幅を3.7mmとし、端子部側の2ターン分と反対側の3ターン分のコイル幅が均等になるように、端子部側の2ターン分の幅を大きくした。ここで、0.7mm3.7mm/23が1ターン分の幅となる。端子部側のコイル形成部の幅は、0.7mm3.7mm×[2/23]、反対側は、0.7mm3.7mm×[3/23]、すなわち、それぞれ、1.76mm、2.64mmとなる。この場合は、コイル線の線幅は、端子部側の2ターンも、反対側の3ターンも、0.667mmとなる。端子部形成エリアでは、はみ出し部を形成することにより、端子部側のコイル2ターンの線幅は、0.264mmから0.666mmに広くなり、反対側のコイル3ターンの線幅は、0.924mmから0.666mmに狭くなる。ここで、抵抗は、コイル線の線幅の逆数に及びターン数に比例するので、コイル長を一定とすると、全体の抵抗は、従来例と実施例で次の様に変化する。従来例端子部:2×1/0.2633×1/0.925=10.86実施例端子部反対側:2×1/0.6673×1/0.667=5/0.66=7.50したがって、パターン変更エリアの抵抗変化率は、7.5/10.86=0.69となり、約30の抵抗削減となる。また、パターン変更しない3ターンのエリアは、端子部エリアの約7倍の長さである。従来例は、2×1/0.2633×1/0.9253×7/0.925=33.86である。実施例は2×1/0.6673×1/0.6673×7/0.925=30.50である。したがって、全体では、30.5/33.86=0.90となり、10の抵抗削減となる。このアンテナコイルの巻回中心の開口部を除いた面積は、従来例と実施例で変わっていないので、結合係数kは、一定と考えられる。また、コイルのインダクタンス値も殆ど変化しない。一方、コイル抵抗は10低下したので、Q値は、10大きくなり、アンテナの通信距離はQ値に比例するので、通信性能が向上する。ここで、図11のグラフは、12×40mmの外形形状のアンテナ基板を有するアンテナモジュールで、抵抗を外付けして、Q値を変えて通信距離との関係を示したものである。金属板SUS板から1mm上部にアンテナモジュールを配置して測定している。リーダライタとして、ソニー株式会社製461Cを用いた。今回の結果から、例えば、Q値が20から10増加する、すなわち22になると通信可能距離は、1.5mm増加する。通信距離の規格をクリアするという点から見ても、通信可能距離が1.5mm増加するという効果は、非常に大きい。以上のように、本発明が適用されたアンテナモジュール1a、1bは、端子部近傍を通過するコイル線の線幅が狭くなってしまうことを防止して、通信特性の劣化を防止することができる。特に、端子部近傍を通過するコイル線の線幅を上述した実施例のように均等な幅にすることで、より効果的に抵抗値を低減可能な点で好ましい。