地面に固定した基部に取り付けられる風力エネルギー捕捉素子であって、前記捕捉素子に入射する静的層流空気流が乱流に変換され、渦または旋風を形成するように、電気機械結合により結合された複数の素子によって形成される捕捉素子を備え、且つ異なる動作パラメータを制御および調整するための電子ユニットを備える渦共振風力タービンであって、前記捕捉素子に入射する前記層流空気流の変換により発生する前記渦または旋風は、前記捕捉素子の長さ方向全体にわたり同期的に発生し、前記風力タービンに含まれる制御および調整するための前記電子ユニットが前記捕捉素子の固有振動数の能動的な変調を行い、渦が発生する周波数に同調または同期させることを特徴とする渦共振風力タービン。前記風力エネルギー抽出素子はタワーを含み、前記タワーの構成要素は静的層流空気流を渦あるいは旋風からなる乱流に意図的に変換することを可能にする断面および幾何学的形状を有することを特徴とする、請求項1に記載の渦共振風力タービン。これら状況を改善するため、本発明は、以下の3つの物理的原理あるいは根拠に基づく装置を提供する。これらの原理は、再生可能エネルギー業界において個別に広く用いられている。1つ目の原理は、電気機械結合である。電気機械結合の効果は、所定の物質の2つの面間に力を加えると電位差を生じるということにより示される。どのような電気機械もその動作は可逆的であり、機械の2つの面間に電位差が発生している場合、変形を生じる。このような材料としては、強誘電材料例えばジルコン酸チタン酸鉛およびその誘導体などおよび圧電材料例えば水晶などの所定の結晶が挙げられる。所定の種類の電気機械結合を示す材料は、アクチュエータポジショナ、モーターなど、スピーカ電気エネルギーを取り入れて機械的エネルギーを得ている、および圧力、位置、接触、変形などを検知するセンサ、ならびに各種変換器機械的エネルギーを取り入れて電気エネルギーを得ているとして、広範囲において適用されている。このような材料は電気エネルギー生成のためにさほど広く適用されているものではないものの、歩行者による歩行のエネルギーを電気エネルギーに変換する歩道や床は既に存在する。また、衣服、履物やシリコンインプラントに関してさえ、身につけている人の身体の動きから得たエネルギーを携帯用電子機器の充電に使用することが提案されている。これら材料は久しく電子式ライターにおいて着火用に用いられており、また、キーボードにおいて、ユーザーのキーストロークに応じ、自身が構成要素である装置の充電を行うものにも用いられている。同様に、波や風の波動エネルギーや乱流エネルギーを集めて発電する発電装置も設計されている。2つ目の原理は、非乱流である層流から有意に乱流渦を発生させることである。ハンガリーの科学者セオドアフォンカルマンが1911年に論じたカルマン渦列理論は、渦流量計として知られる流量計の一種において最もよく技術的に適用されている。この渦流量計は、所定の形状や位置の要素の存在下における流体中の渦の数を調べることにより、管を流れる流体の量を測定する。この原理の知見と応用は地上や海上の天候を調べる上で用いられている。3番目の原理は、物体の固有振動周波数に関するものである。この原理は特に、楽器、拡声器、電子デバイス共振器、鏡検法における適用タッピングモードによる測定が可能なAFMAtomicForceMicroscope顕微鏡やMRFMMagneticResonanceForceMicroscope顕微鏡などであり、これらの顕微鏡には、調和振動による測定を行って測定精度を向上させるカンチレバーが設けられている。として用いられている。一方、自動車技術や機械力学構造音響結合制御といった技術分野においては、例えばエンジンノイズの低減やブレーキパッドの振動低減のために、固有振動の効果は可能な限り回避されている。また、建築分野や、煙突や橋などの大型構造体分野においても、固有振動は避けられている。上述のカルマン渦発生の有名な例としては、タコマナローズ橋や、フェリーブリッジ原子力発電所の冷却塔などが挙げられる。従来の風力発電機は、構造全体において発生する乱流渦を同期的に発生させるための形状を有していない。また、従来の発電機は、物体の固有振動を動作原理としていない。また従来、物体の固有振動周波数と乱流渦発生周波数とを制御することにより同調や共振を生じさせる方法は提案されていない。従来、電気機械結合性材料により構成され静的層流空気流の持つエネルギーを主なエネルギー源とする発電機はなかった。本発明の渦共振風力タービンは、上述の従来の複数ブレード式風力タービンにおいて生じる課題を解決するものである。本発明の渦共振風力タービンは、地面に固定され垂直設置型の半硬質の装置から構成される。本発明の渦共振風力タービンは、外部から見える部分として、垂直ブロックあるいはタワーを含む。このタワーは、減速機、ギア、アクスル、ローターなどの可動部分を含まない。そのため、タワーの潤滑や、摩耗あるいは疲労による部品の交換を要しない。タワーの製造には、その一部あるいは全部に高電気機械結合性材料を用いる。特定の風の状況風速、レイノルズ数など下においてタワーの表面が風を受けると、一連の乱流渦または旋風が生じる。これらの渦や旋風は、タワーの構造に対し2種類の力を伝達する。一つは、空気抵抗として知られている力である。空気抵抗とは風向と同一方向に働く力であり、静的層流空気流が一定の捩り応力を発生させる際に生じる。空気抵抗は、発電に用いることはできない。2つ目は、揚力として知られる力である。揚力とは風向に直交する方向に働く力であり、揚力の符号の方向は交互に変化する。これにより揚力は一定方向に作用する。揚力は発電に用いることが可能である。静的層流空気流が生じている場合に新たに発生した渦により揚力の方向の変化を生じる周波数は、次のカルマンの公式により求められる:ここで、FVは渦発生周波数を、Vは風速を、hは障害物の形状の特性長例えば円形断面の直径を、Sは無次元量である流体のストローハル数を表す。本発明の目的である装置は固体素子あるいは堅牢構造体であり、いずれの場合も複数の空間振動モードを備える。一端において地面に固定されるタワーのための第1の振動モードは、一端が固定されており、高い位置に位置する他端において最大振幅を有する。この場合の渦発生周波数は次の式により求められる:ここで、fnはn番目の高調波を、Iは断面慣性モーメントを、Eは材料のヤング率を、dlは棒状体の単位長さあたりの密度を、Knは棒状体のn番目の振動モードを、aは減衰定数を表す。タワーの固有振動周波数fnが渦を形成する空気自体の周波数FVと等しい場合、構造体と乱流域とは同調しアセンブリに共振が生ずる。これにより、装置のエネルギー吸収能力を最大化する。このような固有振動周波数と渦発生周波数との同調化は橋や煙突など特定の構造体においては危険なものとなりえるが、本発明はこの同調化を目的としている。エネルギー変換過程において、電気機械結合性材料の効率は、材料の品質に応じ大きく変わる。現在のところ75を超える効率を有する材料を探すのは困難であるが、これは弾性位置エネルギーに転換されるエネルギー量が常に多いためである。共振が生じると材料がその固有振動周波数で振動すると、この弾性位置エネルギーの多くの部分が回収され、効率は100に近くなる。このようにして、本発明においてタワーあるいはタワーに取り付けた物体が強誘電効果と圧電効果のいずれにより生じるものかに関わらず上述の電気機械結合性を有する場合、機械的エネルギーの電気エネルギーへの転換は最適化される。上記のように、物体の振動周波数は、その密度、断面慣性モーメント、弾性剛性定数、あるいはヤング率に依存する。渦発生周波数は風速制御されておらず経時変化するに依存するので、固有振動周波数と渦発生周波数との2つの周波数を同調化あるいは互いに適合させるためには、固有振動周波数あるいは渦発生周波数が依存する制御パラメータを調整することが考えられる。ここで、各制御パラメータの中でもヤング率を調整することが好ましい。この調整は、電気機械結合性材料に印加される電圧を外部から適切に変調することにより達成可能である。この目的のために、本発明の渦共振風力タービンは電子ユニットを備える。この電子ユニットは入力および出力がそれぞれ風速と電気機械結合性材料に印加する電圧の値であり、制御ループを管理する。風速の値は標準風速計を用いて得ることができる。あるいは、流体抵抗により生じる、風力タービンのタワーの静的ねじれを用いて得るとなお良い。本発明の別の目的は、本装置により生成されるエネルギーを、配電網にエネルギーを送るための後続の逆変換やフィルタリングの段階に供給する前にフィルタ処理および調整を行うことにある。電子制御/調節ユニットの設置場所としては、自然な気流を妨げない場所が最適である。装置の地面への固定は、コンクリート、セメント、石膏またはモルタルなどの標準的結合材により構成される頑丈な基礎または基部を用いて行う。この基礎または基部には、重く頑丈でしっかりと装置を固定可能なものを用いる必要がある。上述のように、渦共振風力タービンの最適な動作のためには、静的層流空気流がタービンに吹き付けることを要する。地面に近い低い位置では乱流域が生じることが知られている。そのため、高いタワーを用いると良い。また、風の持つエネルギーは風速の3倍に比例するため、高いタワーを用いる必要がある。装置を正しく動作させるためには、タワーは、どの部分においてもどの高さにおいても揚力を同時に受け、これにより振動するものであることを要するのは明らかである。地面からの距離につれて増加する風速の関係は、次のヘルマンの指数則により表される:ここで、zは気流速度を測定しなければならない気流の高さを、hは気流速度が既知の高さを、VzおよびVhはそれぞれ未知の気流速度と既知の気流速度を表す。渦発生周波数は気流速度に依存するので、タワーの形状寸法について直径の大きな構成とするすなわち、タワーの直径と高さを調整する場合、ヘルマンの指数則とカルマンの公式を予想気流速度の関数として導入する必要がある。本発明の新規な風力タービンシステムは、従来のシステムが利用されている地域において用いることが可能なものであり、また、従来のシステムの利用がおよそ不可能な地域市街地や工業地域においても用いることが可能である。また、本発明の風力タービンシステムは簡易な構造を有するため、特に従来の風力タービンの設置要件と比べた場合、容易な運搬、収納、および設置が可能となる。事実、現在の風力発電業界において大型のタービンを設置することは可能であるならば、従来と同等の寸法のまたはより大きな寸法の渦共振風力タービンを、従来と同様の手段あるいはより簡易な手段により設置することができないとする理由はない。以下の本発明の説明を完全なものとするため、また本発明の特徴のより良い理解を促すために、本発明の好ましい実施形態において、添付の一式の図面は本発明の記載に不可分の部分を構成するが、以下に示すこれら図面は例示のためのものであり、本発明を限定するものではない。図面を参照して、本発明の目的である風力タービンの好ましい実施形態を以下に説明する。本発明の渦共振風力タービンはギアやベアリングなどを含まないので、その組立ては、以下に説明する位置において構成要素を物理的に接合し物理的あるいは電気的接続を行うことからなる。建物あるいは構造体の通常の基礎と同様に、コンクリートまたはセメントにより構成される基部1を内設するための穴を地面12に形成する。タワー4をその底部の固定領域5において基部1に取り付け、タワー4の固定領域5より高い部分が材料の弾性以外の要素により制約を受けず自由に振動することができるようにする。電気的構成としては、タワー4は高電気機械結合性素子13を備え、その自由な振動を可能とする目的のために基部1に設けた封止隔室2の内部に配置した電子制御調整部3に接続されている。基部1にはさらに流路あるいは導管6を設け、タワー4は導管6を介して電子制御調整部3に接続される。タワー4は接続ケーブル9を介して設置物の配電網8に接続される。接続ケーブル9は地面12に形成した溝に配設され、シールプラグ10を通じて基部1から延設されている。封止隔室2へのアクセスはカバー11の開放により行う。カバー11の開放により封止隔室2内部へのアクセスが可能となり、組立てやメンテナンス作業を行うことができる。図2のグラフは、風向に対する依存を回避するために円形断面15を備えたタワー4の寸法を定義しており、半径を表す変数Rは高さHの関数である。すなわち、タワーの高さが4mの場合、8Hzの固有振動周波数とすることが好ましい。この固有振動周波数は制御パラメータの中でも特に材料のヤング率を調整することにより設定し得る。円形部15の半径は、地面12からの高さ1mに対し82.9mmから、地面12からの高さ4mに対し105.3mmまで変化させ得る。このような形状により、ヘルマンの指数係数pH=0.16により決定される、10mの高さにおける平均気流速度6.5m/sの風の場合、タワー4の長さ方向全体に渡って渦が同期的に発生する。続いて流体に関して説明する。静的層流風14がタワー4に吹き付けると、エネルギー生成には利用できない空気抵抗18と、方向および強さが時間とともに変わる揚力19とが発生する。タワー4の円形断面15が主軸に直交する面を有する場合、複数の交互渦16が発生する。静的層流風14の場合、交互渦16は、相互間に一定距離17を置いて移動する。この交互渦16により揚力19が発生する。風向が変わると、電子制御調整部3は自動的にタワー4のヤング率を調整して高電気機械結合性素子13に印加する電気電圧を適切に変更する。これにより、電子制御調整部3はタワー4の固有振動周波数を調整して交互渦16の発生を制御する。設置物配電網8は、一塔あるいは複数の渦共振風力タービンから供給されたエネルギーを受け取る等電位直流電流の配電網である。配電網8は受け取ったエネルギーをすべて変電所に送る機能を有する。送られたエネルギーは、利用する企業やエネルギーを受け取った変電所の要求に応じて、変電所において変換および調整される。各風力タービンの地面への配置要件として、以下のような限られた数の要件がある。すなわち、地面に正しく固定することに加え、発電効率向上のため、各タービンを互いに距離を置いて配置し、タービン間の空力的干渉を最小化することである。外観の圧迫感を低減するため、風力タービンシステムは周辺環境に溶け込むような色により塗装しても良い。本実施形態の風力タービンシステムは、日光による塗装の劣化を低減するため、白色や銀色などの難溶性塗装剤を用いて塗装している。