電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの両端にそれぞれ接続された共鳴周波数調整用のキャパシタと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの巻数が、3巻き以上6巻き以下に設けられていることを特徴とする給電システム。前記給電側コイル及び前記受電側コイルの巻数が、3巻き以上5巻き以下に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の給電システム。そこで、本発明は、キャパシタのばらつきに起因する伝送効率の低下を抑制した給電システムを提供することを課題とする。上述した課題を解決するための請求項1記載の発明は、電力が供給される給電側コイルと、前記給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力を受電する受電側コイルと、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの両端にそれぞれ接続された共鳴周波数調整用のキャパシタと、を備えた給電システムにおいて、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの巻数が、3巻き以上6巻き以下に設けられていることを特徴とする給電システムに存する。請求項2記載の発明は、前記給電側コイル及び前記受電側コイルの巻数が、3巻き以上5巻き以下に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の給電システムに存する。以上説明したように請求項1記載の発明によれば、給電側コイル及び受電側コイルの巻数が、3巻き以上6巻き以下に設けられているので、キャパシタの容量に最大±10の誤差があったとしても所望の共鳴周波数での伝送効率を80以上にすることができ、キャパシタのばらつきに起因する伝送効率の低下を抑制できる。請求項2記載の発明によれば、給電側コイル及び受電側コイルの巻数が、3巻き以上5巻き以下に設けられているので、位置ズレが0.5DDは給電側、受電側コイルの直径あったとしても共鳴周波数での伝送効率を60以上にすることができる。以下、本発明の給電システムを図1及び図2に基づいて説明する。図1は、本発明の給電システムを示す図である。図2は、図1に示す給電システムを構成する給電側ループアンテナ、給電側ヘリカルコイル、受電側ヘリカルコイル及び受電側ループアンテナの斜視図である。同図に示すように、給電システム1は、道路2上などに設けられた給電部3と、自動車4の腹部分などに設けられた受電部5と、を備えている。上記給電部3は、交流電力が供給される給電側ループアンテナ31と、給電側ループアンテナ31に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置され、給電側ループアンテナ31に電磁結合された給電側ヘリカルコイル32と、給電側ヘリカルコイル32にの両端に接続されたキャパシタC1図2と、が設けられてる。上記給電側ループアンテナ31は、導線を円ループ状に巻いて構成されていて、その中心軸Z1が道路2から自動車4の腹部分に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。この給電側ループアンテナ31の両端には、交流電源Vが接続されていて、この交流電源Vからの交流電力が供給されている。上記給電側ヘリカルコイル32は、例えば導線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。図1及び図2に示す例では、給電側ヘリカルコイル32の巻線は、5巻きに設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、3巻き以上6巻き以下であればよい。この給電側ヘリカルコイル32の両端には、図2に示すように、共鳴周波数調整用のキャパシタC1が接続されている。また、この給電側ヘリカルコイル32は、上記給電側ループアンテナ31よりも自動車4側に給電側ループアンテナ31と同軸上に配置されている。上記給電側ループアンテナ31と給電側ヘリカルコイル32とは、互いに電磁結合できる範囲内、即ち、給電側ループアンテナ31に交流電力が供給され、交流電流が流れると給電側ヘリカルコイル32に電磁誘導が発生するような範囲内で、互いに離間して設けられている。上記受電部5は、給電側ヘリカルコイル32に対してその中心軸方向に対向するように離間して配置されると電磁共鳴する受電側ヘリカルコイル51と、この受電側ヘリカルコイル51に対してその中心軸方向に対向するように配置され、受電側ヘリカルコイル51に電磁結合された受電側ループアンテナ52と、受電側ヘリカルコイル51の両端に接続されたキャパシタC2と、が設けられている。上記受電側ループアンテナ52は、導線を円形のループ状に巻いて構成されていて、その中心軸Z2が自動車4の腹部分から道路2に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。この受電側ループアンテナ52の両端には、車載バッテリなどの負荷10が接続されている。また、本実施形態においては、上記受電側ループアンテナ52は、上述した給電側ループアンテナ31と同じ径に設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、例えば、受電側ループアンテナ52の径が、上述した給電側ループアンテナ31の径よりも小さく設けられていてもよい。上記受電側ヘリカルコイル51は、例えば導線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。図1及び図2に示す例では、受電側ヘリカルコイル51の巻数Nは、給電側ヘリカルコイル32と同じで5巻きに設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、3巻き以上6巻き以下であればよい。また、本実施形態においては、上記受電側ヘリカルコイル51は、上述した給電側ヘリカルコイル32と同じ径に設けられているが、本発明はこれに限ったものではなく、例えば、受電側ヘリカルコイル51の径が、上述した給電側ヘリカルコイル32の径よりも小さく設けられていても良い。上記受電側ヘリカルコイル51の両端には、図2に示すように、共鳴周波数調整用のキャパシタC2が接続されている。これらキャパシタC1、C2は、共鳴周波数を調整するために設けられていて、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の容量Cは、共鳴周波数が所望の共鳴周波数f0となる容量Csに設定されている。また、受電側ヘリカルコイル51は、上述した受電側ループアンテナ52の道路2側に、受電側ループアンテナ52と同軸上に配置されている。これにより、受電側ループアンテナ52と受電側ヘリカルコイル51とは、互いに電磁結合する範囲内、即ち、受電側ヘリカルコイル51に交流電流が流れると受電側ループアンテナ52に誘導電流が発生する範囲内に、互いに離間して設けられている。上述した給電システム1によれば、自動車4の受電部5が道路2に設けた給電部3に近づいて給電側ヘリカルコイル32と受電側ヘリカルコイル51とが中心軸方向に互いに間隔を空けて対向したときに、給電側ヘリカルコイル32と受電側ヘリカルコイル51とが電磁共鳴して給電部3から受電部5に非接触で電力を供給できる。詳しく説明すると、上記給電側ループアンテナ31に交流電流が供給されると、その電力が電磁誘導により給電側ヘリカルコイル32に送られる。即ち、給電側ヘリカルコイル32には、給電側ループアンテナ31を介して電力が供給される。給電側ヘリカルコイル32に電力が送られると、その電力が磁界の共鳴によって受電側ヘリカルコイル51にワイヤレスで送られる。さらに、受電側ヘリカルコイル51に電力が送られると、その電力が電磁誘導によって受電側ループアンテナ52に送られ、この受電側ループアンテナ52に接続された負荷10に供給される。上述した給電システム1によれば、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数が、3巻き以上6巻き以下に設けられているので、キャパシタC1、C2の容量に最大±10の誤差があったとしても所望の共鳴周波数f0での伝送効率を80以上にすることができ、キャパシタC1、C2のばらつきに起因する伝送効率の低下を抑制できる。次に、本発明者らは、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数N=2とした給電システム1である比較品aであって、キャパシタC1、C2の容量C=Csで誤差のない比較品a1と、C=Cs±5であり、±5の誤差のある比較品a2、a3と、C=Cs±10であり、±10の誤差のある比較品a4、a5と、のそれぞれについて、共鳴周波数f0付近での伝送効率をシミュレーションした。結果を図3に示す。また、本発明者らは、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数N=3、4、5とした給電システム1である本発明品a、b、cであって、キャパシタC1、C2の容量C=Csで誤差のない本発明品a1、b1、c1と、C=Cs±5で±5の誤差がある本発明品a2、a3、b2、b3、c2、c3と、C=Cs±10で±10の誤差がある本発明品a4、a5、b4、b5、c4、c5と、のそれぞれについて、共鳴周波数f0付近での伝送効率をシミュレーションして、上記効果を確認した。結果を図4~図6に示す。図12に示すように、キャパシタC1、C2の容量Cの誤差がない従来品a1N=1は、共鳴周波数f0での伝送効率を94であるのに対して、誤差が±5の従来品a2、a3N=1は、伝送効率が90程度と、4程度低下してしまう。さらに、誤差が大きい誤差±10の従来品a4、a5N=1は、その伝送効率が50程度となり、44も低下してしまう。これに対して、図3に示すように、キャパシタC1、C2の容量Cの誤差がない比較品a1N=2は、共鳴周波数f0での伝送効率が98であるのに対して、誤差が±5の比較品a2、a3N=2は、伝送効率が95と、3程度の低下に抑えることができると分かった。しかも、誤差が大きい誤差±10の比較品a4、a5N=2でも、伝送効率72を確保することができ、比較品a1に比べて伝送効率の低下を20程度に抑えることができ、従来品a4、a5よりも伝送効率の向上を図ることができることが分かった。また、図4に示すように、キャパシタC1、C2の容量Cの誤差がない本発明品a1N=3及び誤差が±5の本発明品a2、a3N=3の両者とも、共鳴周波数f0での伝送効率が98であり、±5程度の誤差であればほとんど伝送効率が低下しないことが分かった。しかも、誤差が大きい誤差±10の本発明品a4、a5N=3でも、伝送効率87を確保することができ、本発明品a1に比べて伝送効率の低下を10程度に抑えることができ、従来品a4、a5よりも伝送効率の向上を図ることができることが分かった。また、図5に示すように、キャパシタC1、C2の容量Cの誤差がない本発明品b1N=4及び誤差が±5の本発明品b2、b3N=4の両者とも、共鳴周波数f0での伝送効率が98であり、±5程度の誤差であればほとんど伝送効率が低下しないことが分かった。しかも、誤差が大きい誤差±10の比較品a4、a5N=2でも、伝送効率96を確保することができ、本発明品a1に比べて伝送効率の低下を2程度に抑えることができ、従来品a4、a5よりも伝送効率の向上を図ることができることが分かった。また、図6に示すように、キャパシタC1、C2の容量Cの誤差がない本発明品c1N=5、誤差が±5の本発明品c2、c3及び誤差が±10の本発明品C4、c5は、何れも共鳴周波数f0での伝送効率が98であり、±10程度の誤差であればほとんど伝送効率が低下しないことが分かった。即ち、図4~図5からも明らかなように、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数Nを増やすに従って、キャパシタC1、C2の容量Cの誤差に起因する伝送効率の低下を抑制できることが分かった。また、本発明者らは、図1及び図2に示す給電システム1において給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数Nを1~8に変化させたときの共鳴周波数f0付近の伝送効率の最高値C=Csのときの値、最低値C=Cs±10のときの値をシミュレーションした。結果を図7に示す。図7からも明らかなように、キャパシタC1、C2の巻数Nを増やすに従って、キャパシタC1、C2の容量Cの誤差に起因する伝送効率の低下を抑制できることが分かった。ただし、N=6よりも大きくなると、共振周波数f0が変化するため、伝送効率は大幅に低下してしまう。これは、以下のようにして説明できる。一般に共鳴周波数f0は、下記の式1で与えられる。f0=1/2π×sqrtL×CsCp[Hz]...1L=給電側、受電側ヘリカルコイル32、51のインダクタ、Cs=キャパシタC1、C2の容量集中定数キャパシタ、Cp=給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の寄生キャパシタ。給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数Nが増大すると、上記寄生キャパシタCpが増大し、またインダクタLも増大するため、結果的に集中定数キャパシタCsが小さくなる。このため、集中定数キャパシタCsが式1における共鳴周波数f0に寄与する割合が減少するため、集中定数キャパシタCsのばらつきの影響が共鳴周波数f0に影響しなくなったと考えられる。また、図7からも明らかなように、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数Nを、3巻き以上6巻き以下に設けることにより、キャパシタC1、C2の容量に最大±10の誤差があったとしても所望の共鳴周波数f0での伝送効率を80以上にすることができ、キャパシタC1、C2のばらつきに起因する伝送効率の低下を抑制できることが分かった。なお、上述した実施形態では、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数Nを3巻き以上6巻き以下に設けていたが、巻線Nを3巻き以上5巻き以下に設ける方が広い範囲で高い伝送効率を得るのにより好適である。また、図8に示す給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の位置ズレxに対してより好適である。図8に示すように、位置ズレxとは、給電側ヘリカルコイル32の中心軸Z1と受電側ヘリカルコイル51の中心軸Z2とのずれ量である。まず、本発明者らは、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻線Nを1~5.7に変化させたときの共鳴周波数f0付近での伝送効率をシミュレーションして、効果を確認した。結果を図9に示す。同図からも明らかなように巻数Nを増やすに従って、高伝送効率の周波数帯域が増えることが分かった。次に、本発明者らは、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数Nが1~8の給電システム1において、0~0.75DD=給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の直径の位置ズレxが発生したときの共鳴周波数f0付近の伝送効率をシミュレーションして、効果を確認した。結果を図10に示す。図10からも明らかなように、巻数N=1の従来品に比べ、巻数Nを増やすに従って、位置ズレxに起因する伝送効率の低下を抑えることができることが分かった。ただし、N=6よりも大きくなると、共振周波数f0が変化するため、伝送効率は大幅に低下してしまう。また、図10からも明らかなように、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の巻数Nが、3巻き以上5巻き以下に設けられているので、位置ズレxが0.5Dあったとしても共鳴周波数f0での伝送効率を60以上にすることができることが分かった。なお、上述した実施形態によれば、給電側、受電側ヘリカルコイル32、51は円形に巻いて設けられていたが、本発明はこれに限ったものではない。給電側、受電側ヘリカルコイル32、51の形状としては、円形でなくてもよく、四角形や三角形であってもよい。また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。