孔食指数PIが350以上であるステンレス鋼を合わせ材とするステンレスクラッド鋼であって、前記ステンレスクラッド鋼表面の、JISB0601-2001に準拠して測定される圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLが10μm以下、圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCが10μm以下、各測定箇所での前記圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLと前記圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCの比の平均である平均LCが、05~20の範囲であることを特徴とする耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼。なお、孔食指数PIとは、Cr質量3Mo質量16N質量で示される指数である。前記ステンレスクラッド鋼表面の硫化物系介在物の個数が25×105個mm2以下であることを特徴とする請求項1に記載の耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼。前記ステンレスクラッド鋼の表面に形成される不動態皮膜部におけるCr濃度Fe濃度と母相であるステンレス鋼のCr濃度Fe濃度の比が12以上であることを特徴とする請求項1または2に記載の耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼。本発明は、かかる事情に鑑み、耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼を提供することを目的とする。課題を解決するために、同一成分鋼組成および同一履歴で圧延から熱処理まで完了した複数のステンレスクラッド鋼に対して種々な鏡面仕上げ処理を施し、表面性状の詳細な検討を行った。そして、表面粗さ、介在物、ステンレス鋼の耐食性耐孔食性を左右する不動態皮膜の強さCrFe比などに着目して検討を行ったところ、孔食指数PIが350以上であるステンレス鋼を合わせ材とするステンレスクラッド鋼であって、前記ステンレスクラッド鋼表面の、JISB0601-2001に準拠して測定される圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLを10μm以下、圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCを10μm以下、各測定箇所での前記圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLと前記圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCの比の平均である平均LCを05~20の範囲とすることで、耐海水孔食性が改善することを見出した。さらには、前記ステンレスクラッド鋼表面の硫化物系介在物の個数を25×105個mm2以下、不動態皮膜部におけるCr濃度Fe濃度と母相であるステンレス鋼のCr濃度Fe濃度の比を12以上とすることで、より一層耐海水孔食性が向上することも見出した。本発明は、以上の知見に基づいてなされたものであり、その要旨は以下のとおりである。[1]孔食指数PIが350以上であるステンレス鋼を合わせ材とするステンレスクラッド鋼であって、前記ステンレスクラッド鋼表面の、JISB0601-2001に準拠して測定される圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLが10μm以下、圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCが10μm以下、各測定箇所での前記圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLと前記圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCの比の平均である平均LCが、05~20の範囲であることを特徴とする耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼。なお、孔食指数PIとは、Cr質量3Mo質量16N質量で示される指数である。[2]前記[1]において、前記ステンレスクラッド鋼表面の硫化物系介在物の個数が25×105個mm2以下であることを特徴とする耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼。[3]前記[1]または[2]において、前記ステンレスクラッド鋼の表面に形成される不動態皮膜部におけるCr濃度Fe濃度と母相であるステンレス鋼のCr濃度Fe濃度の比が12以上であることを特徴とするの耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼。なお、耐海水孔食性に優れたとは、後述する耐海水孔食性の指標であるCPT臨界孔食発生温度が40°C以上、CCT臨界隙間腐食発生温度が20°C以上である。本発明によれば、耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼が得られる。海洋構造物や熱交換器に代表される、耐海水孔食性が要求される用途で、好適に用いることができる。本発明のステンレスクラッド鋼は、Cr質量3Mo質量16N質量で示される孔食指数PIが350以上であるステンレス鋼を合わせ材とするステンレスクラッド鋼であって、前記ステンレスクラッド鋼表面の、JISB0601-2001に準拠して測定される圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLが10μm以下、圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCが10μm以下、各測定箇所での前記圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLと前記圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCの比の平均である平均LCが、05~20の範囲である。さらに、前記ステンレスクラッド鋼表面の硫化物系介在物の個数が25×105個mm2以下であることが好ましい。また、前記ステンレスクラッド鋼の表面に形成される不動態皮膜部におけるCr濃度Fe濃度と母相であるステンレス鋼のCr濃度Fe濃度の比が12以上であることが好ましい。そして、上記のように表面性状を制御することにより、耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼が得られることになる。なお、本発明のステンレスクラッド鋼としては、熱延鋼板、熱延処理後に焼きならし熱処理を施した鋼板、いずれも含まれ、同様な効果が得られる。また、機械的な処理に加え化学的な処理を組み合わせることで表面性状を制御し表面の特性を所定の範囲にすることができる。機械的な処理としては、通常のベルト研磨、砥石研磨などが挙げられ、これらの既存の各種表面研磨手法を組み合わせて行うことができる。これらを組み合わせることで表面の粗さを低く抑えることができる。また、表面の介在物除去と不動態皮膜強化の観点から、化学的な処理を行うことが好ましい。化学的な処理方法としては特に限定はしないが、硝酸やふっ硝酸、硫酸、塩酸中における酸洗処理またはこれら酸溶液中または中性塩溶液における電解処理例えば、ルスナー法:20質量硫酸ナトリウム溶液や硝酸ナトリウムが好ましい。合わせ材:Cr質量3Mo質量16N質量で示される孔食指数PIが350以上であるステンレス鋼海洋構造物や熱交換器にステンレス鋼を無塗装で使用するためには、海水環境において十分な耐孔食性、すなわち、耐海水孔食性を有する必要がある。PIが350未満のステンレス鋼では海水中で孔食を生じ、本発明の特徴である表面の粗さを制御したとしてもJISG0578準拠のCPT臨界孔食発生温度:40°C以上、CCT臨界隙間腐食発生温度20°C以上の特性を達成することができず、十分な耐海水孔食性が得られない。よって、本発明において、PIは350以上とする。好ましくは400以上である。JISB0601-2001に準拠して測定される圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLが10μm以下、圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCが10μm以下、各測定箇所での前記圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLと前記圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCの比の平均である平均LCが、05~20の範囲表面の粗さはステンレスクラッド鋼の耐海水孔食性に大きな影響を及ぼす。表面の凹凸が大きい場合、海水浸漬中、海塩粒子やふじつぼなどをはじめとする付着物がステンレスクラッド鋼の表面につきやすくなり、隙間を形成しやすくなる。加えて、表面積が広がることで粒界や粒内に存在する可溶性析出部が多く表面に現れ、孔食の起点となる脆弱部が多くなる。また、粗さに異方性がある場合、方向によって表面の性状が異なることになる。さらに特定な方向に付着物が着きやすくなりクラッド鋼を使用する時に鋼板方向を気にして適用しなくてはいけないという実使用上の問題がある。そこで、上記を考慮し、耐海水孔食性の向上と付着物排除の点で検討したところ、表面粗さとしてJISB0601-2001に準拠して測定される粗さRzJISを用い、圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLを10μm以下、圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCを10μm以下、各測定箇所での前記圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLと前記圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCの比の平均である平均LCを、05~20の範囲とすることで、海水に浸漬した時にステンレスクラッド鋼表面に付着物がつきにくくなり、耐海水孔食性が向上することがわかった。以上より、圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLは10μm以下、圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCは10μm以下、各測定箇所での前記圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLと前記圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCの比の平均である平均LCは05~20の範囲とする。好ましくは、圧延長手方向Lの平均粗さRzJISLが07μm以下、圧延方向に対して垂直方向Cの平均粗さRzJISCが07μm以下、平均LCが07~15の範囲がよい。一方で、表面の粗さは小さいほうが好ましいが、ステンレスクラッド鋼の研磨には非常に負荷がかかるため、平均粗さRzJISLおよび平均粗さRzJISCの下限は01μmが好ましい。また、圧延方向と垂直方向で完全に粗さを揃えることも工業的には非常に負荷がかかるため平均LCの範囲は09以下もしくは11以上がさらに好ましい。ステンレスクラッド鋼表面の硫化物系介在物の個数が25×105個mm2以下好適条件海洋構造物や熱交換器に代表される用途で使用されるステンレスクラッド鋼の場合は、主に耐海水孔食性が要求される。検討したところ、ステンレスクラッド鋼表面に析出する介在物の存在は、耐海水孔食性に関与していることがわかった。さらに、ステンレスクラッド鋼表面に析出する介在物としては、酸化物、炭化物、窒化物、硫化物等があげられるが、この中でも、特に粗大な硫化物例えば、FeS、Fe2S、MnS、CuS、Cu2S、CdS、SnS、NiS、ZnSなどの存在は、耐海水孔食性の低下に大きく関与していることがわかった。以上の検討の結果から、本発明においては、硫化物系介在物を制御し、その個数を25×105個mm2以下とすることが好ましい。なお、硫化物系介在物とは、FeS、Fe2S、MnS、CuS、Cu2S、CdS、SnS、NiS、ZnSなどである。硫化物系介在物の個数に関しては少ないほうが孔食の発生確率が低減するため、少ないほうが良い。ただし、実際にはすべての硫化物系介在物を除去することは実製造上困難になるため10×102個mm2以上が好ましい。なお、個々の介在物をエネルギー分散型X線分析装置を用いて元素分析を行い、組成を調べることにより、硫化物系析出物であるがどうか、同定できる。ただし、硫化物系介在物のサイズが10μmΦ未満であれば硫化物系介在物が海水などに接触して溶解し孔食が発生しても、その進行が止まってしまう確率が高いので、同定時にカウントする介在物は10μmΦ以上のサイズに限定する。ステンレスクラッド鋼の表面に形成される不動態皮膜部におけるCr濃度Fe濃度と母相であるステンレス鋼のCr濃度Fe濃度の比が12以上好適条件不動態皮膜部におけるCr濃度Fe濃度は、不動態皮膜の耐孔食性改善に非常に重要な要因となる。基本的には、不動態皮膜部におけるCr濃度Fe濃度と母相であるステンレス鋼のCr濃度Fe濃度の比以下、CrFe濃度比と略すが高いほど表層に耐孔食性に優れた安定な不動態皮膜が形成されていることになり、耐食性の観点からCrFe濃度比は高いほうが良い。検討したところ、大気暴露試験や促進腐食試験によって耐食性耐孔食性の向上効果が明瞭に現れるにはCrFe濃度比が12以上であることがわかった。この知見を基に、CrFe濃度比は好ましくは12以上とする。より好ましくは15以上である。一方で、CrFe濃度比を大きく上げようとすると酸浸漬や酸洗、電解処理が必要となる。ステンレスクラッド鋼板は普通鋼とステンレス鋼の合わせ鋼板であるため、所定の溶液中に浸漬し処理する場合に普通鋼が溶解しないように配慮する必要があり、無垢材ステンレス鋼以上に表層のCr濃縮割合を改善するには負荷がかかる。このように、過度なCrFe濃度比向上には設備的な負荷がかかるため、CrFe濃度比は100以下が好ましい。なお、メカニカルな研磨のみではCrFe濃度比向上が十分でない場合もある。そのため、何らかの化学的な表面制御手法と組み合わせることが重要となる。また、本発明において、CrFe濃度比は、例えば、深さ方向にスパッタしながら元素の濃度プロファイルを測定し、各元素Fe、Crなど濃度プロファイルからFeとCrの原子比、CrFe濃度比を求めることができる。この場合、図1に示すように、Cr、Feの濃度プロファイルの値がほぼ一定値になった領域を母相と仮定し、それよりスパッタ時間の短い領域を不動態皮膜部と定義する。不動態皮膜部では最もCrFeが高い値を示した部位での値を不動態皮膜部におけるCr濃度Fe濃度とする。なお、本発明のステンレスクラッド鋼の母材としては、炭素鋼や低合金鋼を用いることができる。そして、本発明のステンレスクラッド鋼は、この母材の片面または両面に合わせ材としてステンレス鋼がクラッドされたものであり、母材と合わせ材とをクラッドにする製造方法については特に限定しない。熱間圧延法、爆着圧延法、拡散接合法、鋳包み法などを用いることができる。また、700°C~1000°Cの温度で、1分から2時間保持の焼きなまし処理を行うこともできる。ステンレスクラッド鋼の合わせ材に使用するステンレス鋼に含有されるCrやMo含有量が多い場合、例えばCr含有量18質量以上でMoを2質量以上含有するような高合金鋼の場合、σシグマ相やΧカイ相、さらにM23C6、M6CMはFe、Crが主成分などが生成し、有効なCrが低下し鋭敏化により著しい耐食性低下を引き起こすことがある。このような場合に、本発明の表面が制御されたステンレスクラッド鋼は有効であり、脱Cr層の除去、鋭敏化部の健全化に寄与することができる。以下に、本発明を詳細に説明する。表1に示す成分組成からなるオーステナイト系ステンレス鋼とSS400成分系の普通鋼以下、普通鋼と略す溶鋼を、転炉、電気炉、真空溶解炉等の公知の方法で溶製し、連続鋳造法あるいは造塊-分塊法により鋼素材スラブとした。次いで、得られた鋼素材を、通常用いられる条件で、熱間圧延、熱延板焼鈍例えば箱焼鈍、酸洗と順次処理して熱延板とし、さらに、冷延、仕上げ焼鈍例えば連続焼鈍し、冷延焼鈍板とした。得られた冷延焼鈍板をクラッドの合わせ材オーステナイト系ステンレス鋼および母材普通鋼として、表2に示す製造条件でステンレスクラッド鋼を製造した。すなわち、表1に示す合わせ材オーステナイト系ステンレス鋼、板厚20mmと母材普通鋼:SS400相当、板厚73mmを、幅1890mm、長さ2060mmに組み立てスラブ寸法とし、スラブ加熱温度°C:1250°C、圧延終了温度°C:1000°C、水冷開始温度°C:950°C、水冷終了温度°C650°C、冷却速度°Cs:30°Csの条件で、ステンレスクラッド鋼合わせ材:板厚3mm、母材:板厚11mm、幅2500mm、長さ8000mmを製造した。さらに、ステンレスクラッド鋼の一部に対して、表3に示すように、950°C、10分または2時間の焼ならし熱処理を行った。上記により得られたステンレスクラッド鋼に対して、ステンレス鋼の表面を表4に示す粗さ形状になるようにベルト研磨を行なった。具体的には、長手方向に対し多パスのベルト研磨を行なった後、長手垂直方向に対し多パスのベルト研磨を行なった。長手方向研摩の際には、JISR6256:2006で規定するところの研磨ベルトP60~P400であるものを用い、長手垂直方向研摩の際には、研磨ベルトP120~P800であるものを用いた。次に、硝酸水溶液を1L/分で所定時間ステンレスクラッド鋼のステンレス鋼の表面に噴霧し、その後水洗し、不動態化処理を行った。この際、表4に示すような不動態皮膜になるように、噴霧時間は5秒~10分、硝酸水溶液濃度は5~35質量の範囲で調整しサンプルを作製した。以上により得られたステンレスクラッド鋼に対して、平均粗さRzJIS、硫化物系介在物の数、CrFe濃度比、CPT臨界孔食発生温度、CCT臨界隙間腐食発生温度を測定し、耐海水孔食性を評価した。以上より得られた結果を表4に示す。平均粗さRzJIS、硫化物系介在物の数、CrFe濃度比、CPT臨界孔食発生温度、CCT臨界隙間腐食発生温度の測定方法は下記の通りである。平均粗さRzJISJISB6012001に準拠し、同一位置で圧延方向Lと圧延方向に対して垂直方向Cの2方向に対して測定長さ10mmで表面粗さRzJISを測定した。これを5箇所で行い、圧延方向Lと垂直方向Cの各々の平均を求め、圧延方向Lの平均粗さRzJISLと垂直方向Cの平均粗さRzJISCを求めた。また、各測定箇所での圧延方向Lと垂直方向Cの平均粗さRzJISの比を算出し、5箇所のLCの算術平均を求めた。硫化物系介在物の数EPMAでステンレスクラッド鋼の表面100μm×100μmを分析し、S量のマッピングを利用して得られた像を画像処理することで、円相当径を算出し、10μmΦ以上の硫化物の個数を計測した。なお、測定面積100μm×100μmの視野を各20視野測定しその平均値として求めた。上記したようにサイズが10μmΦ未満の硫化物は介在物が溶解しても孔食の進行が止まってしまう傾向にあるいわゆる再不動態化性ピットので、10μmΦ以上の硫化物をカウントした。CrFe濃度比AES装置名:PHISICALELECTONICS社製PHIMODEL660、加速電圧5kV、試料電流量:02μA、測定領域:5μm×5μmを用いて深さ方向にスパッタしながら測定した各元素Fe、Crプロファイルからその原子比を求めた。なお、図1に示すように、Cr、Feの値がほぼ一定値になった領域を母相とし、それよりスパッタ時間の短い領域を不動態皮膜部と定義した。不動態皮膜部では最もCrFeが高い値を示した部位での値をCrFe濃度とし、母相のCrFe濃度と比較した。CPT臨界孔食発生温度、CCT臨界隙間腐食発生温度耐海水孔食性の指標として、ASTMに規定されるCPT試験臨界孔食発生温度測定試験およびCCT試験臨界隙間腐食発生温度測定試験により、臨界孔食発生温度および臨界隙間腐食発生温度を求めた。耐海水孔食性の指標であるCPT試験臨界孔食発生温度測定試験は:ASTMG48に準拠し、6質量FeCl31質量HCl溶液中、5°C間隔で浸漬試験を行った。試験サイズは幅20mm×長さ50mm×板厚20mmである。浸漬試験を3回行い、発生した孔食のうちの最大孔食深さが0025mmに達した場合は不合格とした。3回とも孔食が発生しなかった場合は合格とし、その場合の最高温度をCPT°Cとした。なお、CPTの目標値は40°C以上、好ましくは50°C以上である。CCT試験臨界隙間腐食発生温度測定試験も、上記CPT試験臨界孔食発生温度測定試験と同様の方法で行った。発生した孔食のうちの最大孔食深さが0025mmに達した場合は不合格とした。3回とも孔食が発生しなかった場合は合格とし、その場合の最高温度をCCT°Cとした。なお、CCTの目標値は20°C以上、好ましくは30°C以上である。表4より、本発明例では、CPT、CCT共に目標の40°C以上、20°C以上となっており、耐海水孔食性に優れたステンレスクラッド鋼が得られていることがわかる。No7は、熱延後に950°C、10分の焼きなまし熱処理を行った本発明例である。表面粗さの制御をすることで、No4と同等な特性が得られていることがわかる。No8、9は、No7に対して、さらに、硫化物系介在物の個数を低減させた本発明例であり、CPTがNo7に比べ高くなっており、No9では60°Cに達している。No10は、No7に対して、さらに硫化物系介在物の個数を低減し、CrFe濃度比を向上させた本発明例である。CPTが65°C、CCTが50°Cと非常に高くなっている。No11は、No10に対し、さらにCrFe濃度比を高め、2以上とした本発明例である。CPTが70°Cに到達している。No13は硫化物系介在物の個数を低減し、CrFe濃度比を12以上にすることでCPTが65°C、CCT45°Cが得られている。これらの試験結果から、表面の粗さに加え、硫化物系介在物の個数、CrFe濃度比を制御することでより一層耐海水孔食性向上することがわかる。一方、比較例では、耐海水孔食性に劣っている。No1は平均粗さRzJISLおよびRzJISCが10を超えている比較例である。CPT、CCT共に目標の40°C、20°Cに未達であり、耐海水孔食性に劣っている。No2は平均粗さRzJISLが10μmを超えており、かつ、2方向の平均粗さRzJISの比の平均が20を超えている比較例である。CPT、CCT共に目標の40°C、20°Cに未達であり、耐海水孔食性に劣っている。No3は2方向の平均粗さRzJISの比を平均した値が20を超えている比較例である。CPT、CCT共に目標の40°C、20°Cに未達であり、耐海水孔食性に劣っている。