ミシンの押え棒の下端に装着され、該押え棒に対して前後方向に移動可能な押え枠と、ボタンの径に応じた離隔で前後方向に並設されると共に該押え枠と一体に動く二個の突起部と、を有するボタンホール押えと、前記ミシンのアーム部に配設され、前記押え枠が最前方に位置するとき及び最後方に位置するときに接点が導通する検出スイッチを有するボタンホールスイッチ機構と、前記ボタンホール押えの下方に配設され、前記押え枠と協動して縫製対象となる布地を所定の送りピッチで前後方向へ移動させる送り歯と、上下動に伴って前記布地に縫目を形成すると共に左右方向にも移動可能に構成された縫針と、前記ボタンホールスイッチ機構の前記検出スイッチの導通に基づいて前記送り歯及び前記縫針の動きを制御する制御部と、を備えたボタンホール縫いミシンのボタンホールスイッチ機構であって、ミシン本体の非可動部に固定された固定部材と、該固定部材に対して前後方向に移動可能に支持された取付台と、該固定部材及び該取付台の前後方向の相対位置を調整しかつ固定する調整機構と、該取付台に設けられた回動軸に前後方向に回動可能に支承され前記ボタンホール押えの両前記突起部間まで下端部を延伸可能なレバー部材と、該取付台に固定され該レバー部材の該下端部が各該突起部に押されて回動することにより導通する前記検出スイッチと、を備えたことを特徴とするボタンホールスイッチ機構。前記調整機構は、前後方向に貫設されたネジ孔と、該ネジ孔に螺合された調整ネジとにより前記固定部材及び前記取付台の前後方向の相対位置を調整する請求項1に記載のボタンホールスイッチ機構。前記調整ネジには、該調整ネジのネジ径よりも大径の操作部が設けられている請求項2に記載のボタンホールスイッチ機構。前記固定部材及び前記取付台のいずれか一方に前後方向の目盛が設けられており、該固定部材及び該取付台のいずれか他方に該目盛に組み合わされる指針が設けられている請求項1~3のうちのいずれか一つに記載のボタンホールスイッチ機構。特許文献1に開示されているミシンにおいてボタンホール縫いの品質見栄えを確保するためには、ボタンホール切替腕の所定の回動量に応じて検出スイッチの接点を正確に導通させる必要がある。このため、ミシン製造工程において、製造者作業者が検出スイッチの導通位置の調整を行うことが可能な調整機構及び調整工程が必要である。特許文献1には、検出スイッチの導通位置の調整について記載されていないが、次に述べるように導通位置の調整が行われている。図11に特許文献1に記載のミシンのボタンホールスイッチ機構を模式的に説明する側面図を示す。図11aにおいて、7はボタンホール押え、120はボタンホール切替腕及びボタンホール切替レバーを一体的に表現したレバー部材、23は検出スイッチ、124は検出スイッチ23の取付台を示している。レバー部材120の回動軸120c及び取付台124の回動軸124aは、それぞれミシン本体の非可動部に固定されている。図11bに示すように、検出スイッチ23は、中央接点23a、後方接点23b及び前方接点23cを有する二接点式のスイッチである。検出スイッチ23の導通位置の調整前には、図11bに示すように、中央接点23aと後方接点23bとの接点間隔、及び中央接点23aと前方接点23cとの接点間隔が均等間隔F3となっている。ボタンホール縫いを開始するために、図11aに示すように、レバー部材120の下端部120bをボタンホール押え7の突起部72aに接触させたとき、下端部120bの前方への押し込み量F2が大きい場合には、レバー部材120の上端のスイッチ作動部120aにより動かされる中央接点23aの後方への移動量も大きくなる。このとき、中央接点23aが後方接点23b側に過剰に押し込まれた状態となっている場合には、検出スイッチ23の導通位置のずれにより、ボタンホール縫いの品質が損なわれることとなる。そこで製造者は、取付台124を回動軸124aの周りに回動させて、検出スイッチ23の中央接点23aと後方接点23bとの接点間隔をF3よりも広いF5に調整する図11c示。これにより、ボタンホール縫いの開始時に中央接点23aが後方接点23b側に過剰に押し込まれることを解消することができる。上述した検出スイッチ23の導通位置の調整機構においては、次に述べる問題がある。第一に、上述した調整機構は、製造者のトライエラーにより調整が行われるため、トライエラーの繰り返し回数が多くなった場合には、作業工数が増大して、製造コストが上昇するという問題がある。第二に、上述した調整機構は、熟練した製造者により調整が行われ、ユーザが調整を行うことは困難である。このため、ミシンの使用後に検出スイッチ23の導通位置に再度不具合が発生した場合には、ユーザは、メーカー等にミシンの修理を依頼する必要があるという煩わしさがある。第三に、中央接点23aと後方接点23bとの接点間隔をF3からF5に増やしたことにより、中央接点23aと前方接点23cとの接点間隔がF3からF4に減らされる図11c示。このとき検出スイッチ23の導通位置の調整量が大きくて接点間隔F4が過剰に小さくなる場合には、布地を送る方向が反転されるタイミングのずれが顕著となる。すなわち、レバー部材120の下端部120bがボタンホール押え7の突起部71aに接触して布地を送る方向が反転されるとき、接点間隔F4が小さい場合には、布地を送る方向が早いタイミングで反転する。これにより、ボタンホールの縫い長さが設定値より短くなるという問題がある。第四に、上述した調整機構においては、レバー部材120の回動軸120cがミシン本体の非可動部に固定されているため、レバー部材120の押し込み量F2を検出スイッチ23の導通位置の調整可能範囲内に収めるためには、ミシン構成部品の過剰に高い寸法精度、及びミシン製造工程の過剰に高い組付精度が要求され、製造コストが上昇するという問題がある。図12に特許文献1に記載のミシンのボタンホールスイッチ機構とは異なるボタンホールスイッチ機構を模式的に説明する側面図を示す。図12に示すボタンホールスイッチ機構は、特許文献1と同様に検出スイッチ23と検出スイッチ23作動用のレバー部材とを組み合わせた構造よりなるが、特許文献1とは異なる検出スイッチ23の導通位置の調整機構を備えている。図12aに示すように、ボタンホールスイッチ機構のレバー部材220は、レバー本体221と調整部222とに分割されており、レバー本体221と調整部222との成す角度H1を変更可能となっている。レバー本体221と調整部222とが一体化されたレバー部材220は、ミシン本体の非可動部に固定された回動軸220cに回動可能に支持されている。図12bに示すように、検出スイッチ23の導通位置の調整前には、レバー本体221と調整部222との成す角度H1が180°となっている。そして、ミシン製造工程において、製造者が調整部222の下端部220bをボタンホール押え7の突起部72aに接触させたときに、下端部220bの前方への押し込み量H2が大きくて、レバー本体221の上端のスイッチ作動部220aにより検出スイッチ23の接点が過剰に押し込まれた状態になったとする。このとき、図12cに示すように、製造者がレバー本体221と調整部222との成す角度H1を180°よりも小さい角度に変更することにより、検出スイッチ23の接点の過剰な押し込み量を減らすことができる。この検出スイッチ23の導通位置の調整機構においては、次に述べる問題がある。第一に、角度H1の調整量が多くなるほど調整部222の傾きが大きくなる。これにより、調整部222の下端部220bの有効幅下端部220bの突起部71aとの接触点と、下端部220bの突起部72aとの接触点との水平距離が、図12bに示す有効幅H3から図12cに示す有効幅H4へと増加する。そして、下端部220bの有効幅が増加した分、布地を送る方向が早いタイミングで反転する。これにより、ボタンホールの縫い長さが設定値より短くなるという問題がある。第二に、レバー部材の回動軸220cがミシン本体の非可動部に固定されているため、調整部222の下端部220bの押し込み量H2を検出スイッチ23の導通位置の調整可能範囲内に収めるためには、ミシン構成部品の過剰に高い寸法精度、及びミシン製造工程の過剰に高い組付精度が要求され、製造コストが上昇するという問題がある。特許文献2に開示されているミシンにおいては、ボタンの径を検出する検出機構にスライドボリュームを用いており、特許文献3に開示されているミシンにおいては、ボタンの径及びボタンホール押えの位置の検出機構にスライドボリュームを用いている。特許文献2及び3に開示されているミシンでは、スライドボリュームを用いることによって、上述した特許文献1における検出スイッチ23の導通位置の調整機構が不要となっている。したがって、特許文献2及び3に開示されているミシンにおいては、上述したボタンホールの縫い長さが設定値より短くなるという問題、ミシン構成部品の過剰に高い寸法精度が要求される問題、及びミシン製造工程の過剰に高い組付精度が要求される問題が解決されている。ところが、特許文献2及び3に開示されているミシンでは、スライドボリュームを用いていることによって、次に述べる問題がある。第一に、スライドボリュームは、検出スイッチと検出スイッチ作動用のレバー部材とを組み合わせた特許文献1に記載のボタンホールスイッチ機構と比較して高価であるため、製品コストが上昇するという問題がある。第二に、スライドボリュームは、同一製造ロット内でも抵抗値のばらつきやヒステリシスが発生するため、ミシン製造工程において、製造者がスライドボリュームの抵抗値を電気的に変更する、又はスライドボリュームの抵抗値に掛け合わせる校正係数の設定値をソフトウエアで変更するなどの調整機構及び調整工程が必要である。この調整工程は、製造者のトライエラーにより調整が行われるため、トライエラーの繰り返し回数が多くなった場合には、作業工数が増大して、製造コストが上昇するという問題がある。さらに、特許文献3に開示されているミシンにおいては、ボタンホール押えにスライドボリュームを内蔵しているため、ボタンホール押えから伸びるハーネスをミシン本体の接続部に接続する必要がある。したがって、縫製対象となる布地をミシンにセットするとき及び縫製中に、ユーザがハーネスに布地を引っ掛けないよう注意しなければならないという煩わしさがある。本発明は、上記した実情に鑑みてなされたものであり、ボタンホール縫いミシンのボタンホールスイッチ機構において、検出スイッチと検出スイッチ作動用のレバー部材とを組み合わせたボタンホールスイッチ機構を用いることにより製品コストが安価であり、かつ検出スイッチの導通位置の調整を容易に行うことが可能な調整機構を備えることにより、ミシン構成部品の過剰に高い寸法精度、及びミシン製造工程の過剰に高い組付精度が要求されることがないボタンホールスイッチ機構を提供することを課題とする。上記の課題を解決するため、請求項1に係るボタンホールスイッチ機構の構成上の特徴は、ミシンの押え棒の下端に装着され、該押え棒に対して前後方向に移動可能な押え枠と、ボタンの径に応じた離隔で前後方向に並設されると共に該押え枠と一体に動く二個の突起部と、を有するボタンホール押えと、前記ミシンのアーム部に配設され、前記押え枠が最前方に位置するとき及び最後方に位置するときに接点が導通する検出スイッチを有するボタンホールスイッチ機構と、前記ボタンホール押えの下方に配設され、前記押え枠と協動して縫製対象となる布地を所定の送りピッチで前後方向へ移動させる送り歯と、上下動に伴って前記布地に縫目を形成すると共に左右方向にも移動可能に構成された縫針と、前記ボタンホールスイッチ機構の前記検出スイッチの導通に基づいて前記送り歯及び前記縫針の動きを制御する制御部と、を備えたボタンホール縫いミシンのボタンホールスイッチ機構であって、ミシン本体の非可動部に固定された固定部材と、該固定部材に対して前後方向に移動可能に支持された取付台と、該固定部材及び該取付台の前後方向の相対位置を調整しかつ固定する調整機構と、該取付台に設けられた回動軸に前後方向に回動可能に支承され前記ボタンホール押えの両前記突起部間まで下端部を延伸可能なレバー部材と、該取付台に固定され該レバー部材の該下端部が各該突起部に押されて回動することにより導通する前記検出スイッチと、を備えたことである。請求項2に係る発明の構成上の特徴は、請求項1に記載のボタンホールスイッチ機構において、前記調整機構は、前後方向に貫設されたネジ孔と、該ネジ孔に螺合された調整ネジとにより前記固定部材及び前記取付台の前後方向の相対位置を調整することである。請求項3に係る発明の構成上の特徴は、請求項2に記載のボタンホールスイッチ機構において、前記調整ネジには、該調整ネジのネジ径よりも大径の操作部が設けられていることである。請求項4に係る発明の構成上の特徴は、請求項1~3のうちのいずれか一つに記載のボタンホールスイッチ機構において、前記固定部材及び前記取付台のいずれか一方に前後方向の目盛が設けられており、該固定部材及び該取付台のいずれか他方に該目盛に組み合わされる指針が設けられていることである。請求項1に係るボタンホールスイッチ機構は、検出スイッチと検出スイッチ作動用のレバー部材とを組み合わせた機構であるため、特許文献2及び3に開示されているミシンにおけるスライドボリュームを用いる機構と比較して安価である。また、請求項1に係るボタンホールスイッチ機構によれば、調整機構を操作することによって、レバー部材及び検出スイッチが一体に設けられた取付台を、ミシン本体の非可動部に固定された固定部材に対して前後方向に相対的に移動して固定することができる。すなわち、調整機構を操作することによって、レバー部材及び検出スイッチと、ボタンホール押えとの前後方向の相対位置を調整しかつ固定して、検出スイッチの導通位置の調整を行うことができる。なお、調整機構は、固定部材及び取付台の前後方向の相対位置の調整と固定とを同時に行う機構であってもよいし、調整と固定とを別々に行う機構であってもよい。このように、レバー部材及び検出スイッチが一体に設けられた取付台を前後方向に移動することにより検出スイッチの導通位置の調整を行う調整機構は、図11又は12に示したように検出スイッチ又はレバー部材を回動することにより検出スイッチの導通位置の調整を行う調整機構と比較して次の利点がある。第一に、調整機構による調整量が大きい場合であっても、布地を送る方向が反転するタイミングがずれることがなく、ボタンホールの縫い長さに影響が及ぶことがないため、ボタンホール縫いの品質が良好である。第二に、調整の前後で、レバー部材及び検出スイッチの位置関係が変化しないことから、図11又は12に示した従来技術よりも調整範囲を広く設定することができる。よって、ミシン構成部品の過剰に高い寸法精度、及びミシン製造工程の過剰に高い組付精度が要求されることがなく、製造コストの上昇を抑えることができる。第三に、検出スイッチの導通位置の調整を行うときには、レバー部材の下端部の押し込み量を正常な押し込み量に調整するための調整量と等しい量だけ調整機構により取付台を前後方向に移動すればよい。したがって、本発明によれば、検出スイッチの導通位置の調整が簡素かつ容易であり、製造者のトライエラーによる調整の繰り返し回数を最小限に抑えて、製造コストの上昇を抑えることができる。また、検出スイッチの導通位置の調整が簡素かつ容易であることにより、熟練した製造者により調整が不要となるため、製造コストの低減を図ることができる。また、ミシンの使用後に検出スイッチの導通位置に再度不具合が発生した場合には、ユーザによる検出スイッチの導通位置の調整も容易であるため、ユーザ自身で調整を行うような態様を採用することもできる。そうすることにより、メーカー等にミシンの修理を依頼する手間が省ける。請求項2に係るボタンホールスイッチ機構によれば、調整機構は、前後方向に貫設されたネジ孔と、ネジ孔に螺合された調整ネジとにより固定部材及び取付台の前後方向の相対位置を調整する。例えば、取付台にネジ孔を形成して、このネジ孔に固定部材に回転可能に保持された調整ネジを螺合する構成とすることができる。また、固定部材にネジ孔を形成して、このネジ孔に取付台に回転可能に保持された調整ネジを螺合する構成とすることもできる。また、取付台に正ネジのネジ孔を形成する共に固定部材に逆ネジのネジ孔を形成して、一端に正ネジのネジ山、他端に逆ネジのネジ山が形成された調整ネジにより両ネジ孔を連結することもできる。また、取付台に正ネジの調整ネジを固定する共に固定部材に逆ネジの調整ネジを固定して、一端に正ネジのネジ孔、他端に逆ネジのネジ孔が形成された調整ナットにより両調整ネジを連結することもできる。よって、本発明によれば、簡素な構成で固定部材及び取付台の前後方向の相対位置を調整することができる。請求項3に係るボタンホールスイッチ機構によれば、調整ネジに設けられた操作部が調整ネジのネジ径よりも大径であるため、製造者又はユーザは、小さな操作力で操作部を操作することにより調整ネジを回転させることができる。よって、本発明によれば、調整機構の操作性に優れており、また、検出スイッチの導通位置の微調整が容易である。請求項4に係るボタンホールスイッチ機構によれば、製造者又はユーザは、固定部材及び取付台の前後方向の相対位置を変化させたときの調整量を、目盛と指針とによって数値として認識することができる。これにより、製造者又はユーザは、ボタンホールの縫い上がり品質の不具合を測定した後、この測定値に対応した目盛数だけ固定部材及び取付台の前後方向の相対位置を調整することによって、検出スイッチの導通位置の調整を完了することができる。よって、製造者のトライエラーによる調整の繰り返し回数を最小限の1回に抑えて、製造コストの上昇を最大限に抑えることができる。また、ユーザは、ミシンの使用後に検出スイッチの導通位置に再度不具合が発生した場合に、迅速かつ容易に検出スイッチの導通位置の調整を行うことができる。以上のように、本発明によれば、ボタンホール縫いミシンのボタンホールスイッチ機構において、検出スイッチと検出スイッチ作動用のレバー部材とを組み合わせたボタンホールスイッチ機構を用いることにより製品コストが安価であり、かつ検出スイッチの導通位置の調整を容易に行うことが可能な調整機構を備えることにより、ミシン構成部品の過剰に高い寸法精度、及びミシン製造工程の過剰に高い組付精度が要求されることがないボタンホールスイッチ機構を提供することができる。図1乃至図10に基づき、本発明の一実施形態によるボタンホールスイッチ機構について説明する。なお、説明中における上、下、左、右、前、後とは、図1に示す上、下、左、右、前、後のことであり、ユーザがミシンを使用するときのユーザにとっての上、下、左、右、前、後を指している。ミシン本体は、外郭となるハウジング図示せずと、ハウジングに覆われた主要素であるミシン機体Mとよりなる。図1に示すように、ミシン機体Mは、機枠1非可動部と、機枠1に取り付けられる各種のミシン構成部品とにより構成されている。機枠1は、上方のアーム部1aと、下方のベッド部1bと、アーム部1a及びベッド部1bの各右端を上下方向に連結する脚柱部1cとを有している。機枠1のアーム部1aの左端には、ボタンホールスイッチ機構2、縫製対象となる布地の厚さに応じて上下動可能な押え棒3、及び上下動に伴って布地に縫目を形成すると共に左右方向にも移動可能に構成された縫針4が配設されている。また、機枠1のベッド部1bの左方には、針板5、及び針板5の上面に対して出没可能な布送り用の送り歯6が配設されている。押え棒3の下端にネジ止めされている押えホルダ3aには、ボタンホール押え7が装着されている。図2及び3に示すように、ボタンホールスイッチ機構2は、ボタンホール切替レバー21レバー部材と、ボタンホール切替腕22レバー部材と、検出スイッチ23と、取付台24と、ベースプレート25固定部材と、調整機構26とを備えている。図2に示すように、これらの全部品を一体化した後、ベースプレート25を機枠1のアーム部1aの左端にネジ止め固定することによって、機枠1にボタンホールスイッチ機構2が取り付けられる。ボタンホール切替レバー21は、上端に係止爪21a、及び下端に摘み部21b下端部が形成された断面矩形の上下方向に長い棒状の部材である。ボタンホール切替レバー21を後述するボタンホール切替腕22のレバー保持部22bの下方から上方に向けて挿入することによって、ボタンホール切替レバー21は、ボタンホール切替腕22に対して上下方向に摺動可能に保持されている。このように一体化されたボタンホール切替レバー21及びボタンホール切替腕22は、本発明のレバー部材に相当する。ボタンホール切替腕22は、上端にスイッチ作動部22a、下方にレバー保持部22b、及びレバー保持部22bの前方に位置し左右方向に貫通した軸受孔22cが形成された上下方向に長い棒状の部材である。スイッチ作動部22aは、左右方向から見て下方に向いた凹部が形成されたコ字状を呈している。レバー保持部22bは、断面矩形の上下方向に長い筒状を呈している。軸受孔22cには、後述する取付台24に形成された回動軸24aが挿入されており、回動軸24aの先端に形成された係止爪が軸受孔22cの左端に係止されることによって、ボタンホール切替腕22の回動軸24aからの脱落が防止されている。これにより、レバー部材として一体化されたボタンホール切替レバー21及びボタンホール切替腕22は、取付台24に形成された回動軸24aに前後方向に回動可能に支承されている。ユーザがボタンホール切替レバー21の摘み部21bを摘んでボタンホール切替レバー21を下方に引き出すことによって、図2aに示すボタンホール切替レバー21の収納状態から、図2bに示すボタンホール切替レバー21の下降状態に切り替わる。そして、後述するように、ボタンホール切替レバー21の摘み部21bをボタンホール押え7に接触させ、検出スイッチ23を導通させることにより、制御部8図9示がボタンホール切替レバー21が下降したと判断し、ボタンホール縫いが可能な状態になる図5示。図2bに示すボタンホール切替レバー21の下降状態において、係止爪21aがレバー保持部22bの上端に係止されることによって、ボタンホール切替レバー21のレバー保持部22bからの脱落が防止されている。検出スイッチ23は、中央接点23a、後方接点23b及び前方接点23cを有する二接点式のスイッチである。検出スイッチ23は、ボタンホール切替腕22よりも上方に配置されており、取付台24の上方にネジ止め固定されている。各接点23a、23b、23cは、同一高さの上端から下方に向かって延びる金属薄板よりなる。中央接点23aと後方接点23bとの接点間隔、及び中央接点23aと前方接点23cとの接点間隔は均等間隔とされている。図5に示すように、中央接点23aの下端は、同一高さの後方接点23b及び前方接点23cの下端よりもさらに下方まで延びており、ボタンホール切替腕22のスイッチ作動部22aの凹部に挟持されている。ボタンホール切替レバー21の下端の摘み部21bが前方に回動するとボタンホール切替腕22の上端のスイッチ作動部22aが後方に回動して、中央接点23aと後方接点23bとが導通接触する。また、ボタンホール切替レバー21の摘み部21bが後方に回動するとボタンホール切替腕22のスイッチ作動部22aが前方に回動して、中央接点23aと前方接点23cとが導通する。検出スイッチ23の各接点23a、23b、23cの導通状況は、各接点23a、23b、23cに接続されているハーネスを経由して入力信号として制御部8に送られる図9示。取付台24は、上下前後方向に広がる面を持ち上下方向に長い板状の部材である。取付台24の面の下方には、左方に向かって突出した上述の回動軸24aが形成されている。取付台24の面の中央付近には、前後方向に長く左右方向に貫通した長穴状のストッパ孔24bが形成されている。このストッパ孔24bにボタンホール切替腕22の裏面右面に設けられたピン図示せずが挿入されていることにより、ボタンホール切替腕22の回動範囲が規制されている。取付台24の面の上下方向の中央かつ後方には、前後方向に長く左右方向に貫通した長穴状のネジ止め孔24cが形成されている。ネジ止め孔24cのやや上方の取付台24の後端には、左方に向かって突出したフランジ部24dが形成されており、フランジ部24dには、前後方向に貫通したネジ孔24eが形成されている。取付台24の裏面右面には、右方に向かって突出したピン24fが設けられている。ネジ止め孔24cのやや下方の取付台24の後端には、後方に向かって突出しかつ鉛直な端部を有する板状の指針24gが形成されている。ベースプレート25は、上下前後方向に広がる面を持ち上下方向に長い板状の部材である。ベースプレート25の面の上方の前半部分には、前後方向に長く左右方向に貫通した長穴状のネジ止め孔25aが形成されている。また、ベースプレート25の面の上方の後半部分は、右方に向かって折り曲げ加工されており、この折り曲げ加工された面に、左右方向に長く上下方向に貫通した長穴状のネジ止め孔25bが形成されている。これらの長穴状のネジ止め孔25a、25bを利用して、ベースプレート25の前後左右の位置が微調整されて、ベースプレート25が機枠1にネジ止め固定されている図1及び7示。ベースプレート25の面の下方かつ後方には、上述した取付台24のネジ止め孔24cに対応する位置に左右方向に貫通したネジ孔25cが形成されている。ベースプレート25の上下方向の中央の後端には、左方に向かって突出したフランジ部25dが形成されており、フランジ部25dには、上述した取付台24のネジ孔24eに対応する位置に前後方向に貫通した軸受孔25eが形成されている。ベースプレート25の面の中央付近には、前後方向に長く左右方向に貫通した長穴状の規制孔25fが形成されている。取付台24をベースプレート25に組み付けたときに、取付台24に設けられたピン24fがこの規制孔25fに挿入される。これにより、取付台24の可動方向が前後方向に規制されている。ベースプレート25の面の下方には、上述した取付台24の指針24gに対応する位置に前後方向の目盛25gが描かれている。図6に示すように、例えば、目盛25gは、前後方向に0.5mm間隔の鉛直な線で描かれており、目盛25gと指針24gの鉛直な端部との重なり位置を読み取ることによって、ベースプレート25に対する取付台24の前後方向の位置及び移動量を数値として認識することができる。なお、目盛25gの前後方向の中央線X0は、他の線よりも長い線となっており、取付台24が前後方向の可動範囲の中央に位置しているときに、指針24gの端部が目盛25gの中央線X0に重なるようになっている。調整ダイヤル26は合成樹脂材料による一体成形品であり、前後方向に同軸的に設けられたネジ部26a調整ネジ、回転軸26b、及び操作部26cを備えている。調整ダイヤル26の前方側にネジ部26a、後方側に回転軸26b、前後方向の中間部に操作部26cが形成されており、操作部26cの径は、ネジ部26aのネジ径よりも大径とされている。操作部26cは、回転軸26bの外周面から径外方向に向かって延びる4本のスポークと、4本のスポークに支えられたリムとよりなり、リムの外周面には指による操作性を確保するための滑り止め用の歯形加工が施されている。調整ダイヤル26のネジ部26aは、取付台24のネジ孔24eに後方から螺合されている。調整ダイヤル26の回転軸26bは、ベースプレート25の軸受孔25eに前方から挿入されて軸受孔25eに回転可能に保持されている。回転軸26bの先端後端には、回転軸26bが軸受孔25eから引き抜けるのを防止するための係止爪が形成されている。調整ダイヤル26の操作部26cを回転操作することによって、ベースプレート25に対する取付台24の前後方向の相対位置を調整することができる。そして、取付台24のネジ止め孔24cの左方から挿入されベースプレート25のネジ孔25cに螺合されている固定ネジ27を締め付けることによって、取付台24がベースプレート25にネジ止め固定される。本発明の調整機構は、取付台24とベースプレート25との前後方向の相対位置を調整しかつ固定する機構であることから、本実施形態における調整機構は、上述したネジ止め孔24c、ネジ孔24e、ネジ孔25c、軸受孔25e、調整ダイヤル26及び固定ネジ27により構成されている。図4に示すように、本実施形態において使用するボタンホール押え7は、特許文献1に開示されているミシンにおいて使用されているボタンホール押え7と同一物である。ボタンホール押え7は、本体である押え枠72と、押え枠72に対して前後方向スライド可能な状態で組み付けられたボタン径測定部材71と、押え枠72上をスライド可能な状態で組み付けられたスライド部材73とを備えている。押え棒3の下端の押えホルダ3aにスライド部材73が装着されることによって、押え枠72が押え棒3に対して前後方向に移動可能となっている。押え枠72は、前後方向に長い矩形枠状の平面形状を呈している。押え枠72の左方の前後方向の中間部には、上方かつ左方に突出したレバー操作腕72a突起部が形成されている。押え枠72の前端には、上方に突出したボタン接触面72bが形成されている。押え枠72の枠内後方には、スライド部材73と当接するストッパ72cが形成されている。スライド部材73は、付勢部材図示せずの付勢力ばね力によって、ストッパ72cに当接するように付勢されている。ボタン径測定部材71は、前後方向に長い矩形板状の平面形状を呈している。ボタン径測定部材71の左右の長辺は、押え枠72の左右の長辺の枠に摺動可能に挟持されている。ボタン径測定部材71の左方の後端には、上方かつ左方に突出したレバー操作腕71a突起部が形成されている。ボタン径測定部材71の前端には、上方に突出したボタン接触面71bが形成されている。ボタン径測定部材71が押え枠72に対して最後方にスライドしているときには、レバー操作腕71aとレバー操作腕72aとが当接し、かつボタン接触面71bとボタン接触面72bとが当接している図示せず。図1及び5に示すように、ボタン径測定部材71のボタン接触面71bと押え枠72のボタン接触面72bとの間にボタンBを挟むと、ボタンBの径に合せてボタン径測定部材71のレバー操作腕71aと押え枠72のレバー操作腕72aの間隔Hが変化する。この間隔Hにより、ボタンホール縫い上り時の長さ寸法が決定される。図5乃至図10に基づき、上述したボタンホールスイッチ機構2及びボタンホール押え7を備えるコンピュータミシンにおけるボタンホール縫いについて説明する。図7は、ボタンホール縫いを行うときのボタンホールスイッチ機構2及びボタンホール押え7の動作を説明する状態遷移図を示している。図7aは、ボタンホール押え7がボタンホール縫いの開始位置にある状態a、図7bは、ボタンホール押え7がボタンホール縫いの反転位置にある状態b、図7cは、ボタンホール押え7がボタンホール縫いの終了位置にある状態cを示している。図8は、検出スイッチ23の動作を説明する側面図を示している。図8aは検出スイッチ23が導通していない状態、図8bは検出スイッチ23の中央接点23aと後方接点23bとが導通している状態、図8cは検出スイッチ23の中央接点23aと前方接点23cとが導通している状態を示している。通常縫い状態においては、図1及び図2aに示すように、ボタンホール切替レバー21が収納状態となっている。このとき、図8aに示すように、検出スイッチ23の各接点23a、23b、23cは離間しており、検出スイッチ23の二接点はどちらも導通していない。ユーザがボタンホール縫いを行う準備操作として、図4に示すように、ボタンホール押え7のスライド部材73をストッパ72cに当接させて、押え枠72が最前方に移動している状態とする。そして、図5に示すように、ボタンホール切替レバー21の下端の摘み部21bをボタンホール押え7のレバー操作腕72aに接触するまで引き下げると、図7aに示すように、ボタンホール切替腕22は、回動軸24aを支点に時計回り方向に回動して、ボタンホール切替腕22のスイッチ作動部22aにより検出スイッチ23の中央接点23aと後方接点23bとが導通する図8b示。これは図9に示す第1ボタンホールセンサの入力信号である。ユーザによりボタンホール縫いが選択されている場合、この入力信号があるときにのみスタート/ストップスイッチ10によるミシンの起動が可能なように制御することで、ユーザがボタンホール切替レバー21の引き下げを忘れたままミシンが起動することを防止している。ユーザがミシン本体のスタート/ストップスイッチ10を押してミシンを起動すると、図10の1~8に示す順序で自動的にボタンホール縫いが行われる。図10の1図7aの状態aでミシンが起動すると、制御部8は、ミシン本体の送り歯6による布送り機構によって、ボタンホール押え7と共に布地を後方図7のX2方向に移動しつつ、ミシン駆動モータ9a図9示を制御して直線縫いを行う。そして、図10の2図7bの状態bにおいて、ボタンホール切替レバー21の摘み部21bがボタン径測定部材71のレバー操作腕71aに接触すると、ボタンホール切替腕22は、回動軸24aを支点に反時計回り方向に回動して、ボタンホール切替腕22のスイッチ作動部22aにより検出スイッチ23の中央接点23aと前方接点23cとが導通する図8c示。これは図9に示す第2ボタンホールセンサの入力信号であり、制御部8は、送り機構ステッピングモータ9bを動かして布地を送る方向を前方図7のX1方向に反転させる。図10の3図7cの状態cにおいては、図7aの状態aと同じく検出スイッチ23の中央接点23aと後方接点23bとが導通し、図9に示す第1ボタンホールセンサの入力信号が制御部8に送られる。制御部8は、送り機構ステッピングモータ9bを動かして布地を送る方向を後方図7のX2方向に反転させる。そして、図10の4において、制御部8は、振り幅機構ステッピングモータ9cにより縫針4を左右方向に交互に動かしてジグザグ縫いを行う。このように、図9に示す第1ボタンホールセンサ及び第2ボタンホールセンサの入力信号により、制御部8がミシン駆動モータ9a、送り機構ステッピングモータ9b、及び振り幅機構ステッピングモータ9cを制御することで、図10の1~8に示す順序で自動的にボタンホール縫いが行われる。ボタンホール縫い完了時には、図10の8縫い終わりにおいて、長さD1に相当するヒゲ状の模様縫い跡が発生する場合があり、縫い上がりのボタンホールの美観を低下させている。これが発生する原因は、図7aの状態aにおいて、ユーザがボタンホール切替レバー21の摘み部21bをボタンホール押え7のレバー操作腕72aに接触させたときの検出スイッチ23の押し込み量が過剰であるのに対して、図7cの状態cにおいては、摘み部21bが自動的にレバー操作腕72aに接触したときの検出スイッチ23の押し込み量が必要最小限となることによる。その結果、図7cの状態cにおいては、図10の3及び6に示すように、布地がスタート位置の状態aまで戻る手前のタイミングで布地を送る方向が反転する。上記問題を解決するにはミシン製造工程において、製造者が図7aの状態aの検出スイッチ23の過剰な押し込み量を、図7cの状態cの検出スイッチ23の必要最小限な押し込み量と等しくなるように、検出スイッチ23の導通位置の調整を行えばよい。図5乃至図7に基づき、本実施形態における検出スイッチ23の導通位置の調整手順について説明する。製造者は、固定ネジ27を緩めて、取付台24がベースプレート25に対して前後方向に移動可能な状態とする。そして、製造者は、調整ダイヤル26の操作部26cを回転操作して、ボタンホール切替腕22及び検出スイッチ23が取り付けられた取付台24をベースプレート25に対して前方に平行移動させて、ボタンホール切替レバー21の押し込み量G1を減少させる。本実施形態においては、図6に示すように、目盛25gと指針24gとの組み合わせによって、ベースプレート25に対する取付台24の前後方向の位置及び移動量を数値として認識することができる。したがって、製造者は、調整前の試し縫いにより上述したヒゲ状の模様の長さD1を測定した後、目盛25gを読みながら調整ダイヤル26の操作部26cを回転操作して、長さD1に対応した目盛数だけ取付台24をベースプレート25に対して前方図5のX1方向に平行移動することによって、調整ダイヤル26の1回の回転操作のみで取付台24を適切な位置に移動することができる。以上により、図7aの状態aにおけるボタンホール切替レバー21の摘み部21bの過剰な押し込み量A1を減少させて、図7aの状態aにおけるボタンホール切替レバー21の押し込み量を、図7cの状態cにおける必要最小限の押し込み量C1と等しくすることができる。これにより、図7aの状態aにおける検出スイッチ23の中央接点23aの押し込み量を、図7cの状態cにおける検出スイッチ23の中央接点23aの必要最小限の押し込み量と等しくすることができる。その後、製造者は、固定ネジ27を締め付けて、取付台24がベースプレート25に対して前後方向に移動不能な状態とすることにより、検出スイッチ23の導通位置の調整を完了する。本実施形態によれば、ボタンホールスイッチ機構2は、検出スイッチ23と検出スイッチ23作動用のレバー部材ボタンホール切替レバー21及びボタンホール切替腕22とを組み合わせた機構であるため、特許文献2及び3に開示されているミシンにおけるスライドボリュームを用いる機構と比較して安価である。また、本実施形態のボタンホールスイッチ機構2によれば、本発明の調整機構である調整ダイヤル26及び固定ネジ27を操作することによって、レバー部材及び検出スイッチ23が一体に設けられた取付台24を、ミシン本体の非可動部である機枠1に固定されたベースプレート25に対して前後方向に相対的に移動して固定することができる。すなわち、調整機構を操作することによって、レバー部材及び検出スイッチ23と、ボタンホール押え7との前後方向の相対位置を調整しかつ固定して、検出スイッチ23の導通位置の調整を行うことができる。このように、レバー部材及び検出スイッチ23が一体に設けられた取付台24を前後方向に移動することにより検出スイッチ23の導通位置の調整を行う調整機構は、次の利点を有している。第一に、調整機構による調整量が大きい場合であっても、布地を送る方向が反転するタイミングがずれることがなく、ボタンホールの縫い長さに影響が及ぶことがないため、ボタンホール縫いの品質が良好である。第二に、調整の前後で、レバー部材及び検出スイッチ23の位置関係が変化しないことから、調整範囲を広く設定することができる。よって、ミシン構成部品の過剰に高い寸法精度、及びミシン製造工程の過剰に高い組付精度が要求されることがなく、製造コストの上昇を抑えることができる。第三に、検出スイッチ23の導通位置の調整を行うときには、レバー部材の下端部の押し込み量を正常な押し込み量に調整するための調整量と等しい量だけ調整機構である調整ダイヤル26により取付台24を前後方向に移動すればよい。したがって、本実施形態によれば、検出スイッチ23の導通位置の調整が簡素かつ容易であり、製造者のトライエラーによる調整の繰り返し回数を最小限に抑えて、製造コストの上昇を抑えることができる。また、検出スイッチ23の導通位置の調整が簡素かつ容易であることにより、熟練した製造者により調整が不要となるため、製造コストの低減を図ることができる。また、ミシンの使用後に検出スイッチ23の導通位置に再度不具合が発生した場合には、ユーザによる検出スイッチ23の導通位置の調整も容易であるため、ユーザ自身で調整を行うような態様を採用することもできる。そうすることにより、メーカー等にミシンの修理を依頼する手間が省ける。また、本実施形態のボタンホールスイッチ機構2によれば、調整機構として、取付台24の前後方向に貫設されたネジ孔24eと、ネジ孔24eに螺合された調整ダイヤル26のネジ部26a調整ネジとによりベースプレート25及び取付台24の前後方向の相対位置を調整する。よって、本実施形態によれば、簡素な構成でベースプレート25及び取付台24の前後方向の相対位置を調整することができる。また、本実施形態のボタンホールスイッチ機構2によれば、調整ダイヤル26に設けられた操作部26cがネジ部26aのネジ径よりも大径であるため、製造者又はユーザは、小さな操作力で操作部26cを操作することにより調整ダイヤル26を回転させることができる。よって、本実施形態によれば、調整ダイヤル26の操作性に優れており、また、検出スイッチ23の導通位置の微調整が容易である。また、本実施形態のボタンホールスイッチ機構2によれば、製造者又はユーザは、ベースプレート25及び取付台24の前後方向の相対位置を変化させたときの調整量を、目盛25gと指針24gとによって数値として認識することができる。これにより、製造者又はユーザは、ボタンホールの縫い上がり品質の不具合を測定した後、この測定値に対応した目盛数だけベースプレート25及び取付台24の前後方向の相対位置を調整することによって、検出スイッチ23の導通位置の調整を完了することができる。よって、製造者のトライエラーによる調整の繰り返し回数を最小限の1回に抑えて、製造コストの上昇を最大限に抑えることができる。また、ユーザは、ミシンの使用後に検出スイッチ23の導通位置に再度不具合が発生した場合に、迅速かつ容易に検出スイッチ23の導通位置の調整を行うことができる。本発明のボタンホールスイッチ機構は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、当業者が行い得る変更、改良等を施した種々の形態にて実施することができることは言うまでもない。例えば、本実施形態においては、取付台24の前後方向に貫設されたネジ孔24eと、ネジ孔24eに螺合された調整ダイヤル26のネジ部26a調整ネジとによりベースプレート25及び取付台24の前後方向の相対位置を調整している。しかし、調整機構の構成はこれに限定されない。ベースプレートに前後方向に貫設されたネジ孔を形成して、このネジ孔に取付台に回転可能に保持された調整ネジを螺合する構成とすることもできる。また、取付台に正ネジのネジ孔を形成する共にベースプレートに逆ネジのネジ孔を形成して、一端に正ネジのネジ山、他端に逆ネジのネジ山が形成された調整ネジにより両ネジ孔を連結することもできる。また、取付台に正ネジの調整ネジを固定する共に固定部材に逆ネジの調整ネジを固定して、一端に正ネジのネジ孔、他端に逆ネジのネジ孔が形成された調整ナットにより両調整ネジを連結することもできる。また、本実施形態においては、調整ダイヤル26の操作部26cを前後方向の軸の周りに回転操作することによって作動する調整機構としているが、調整機構の構成はこれに限定されない。例えば、ラックピニオン、リンク機構又はカム機構等の動力伝達機構を用いることにより、左右方向の軸の周りに回転する操作部によって作動する調整機構とすることも当業者においては容易である。また、本実施形態においては、取付台24に指針24gを設けると共に、ベースプレート25に目盛25gを設けているが、ベースプレートに指針を設けると共に、取付台に目盛を設ける構成とすることもできる。