"顔料及び水を含有するインク組成物と、水溶性高分子化合物、有機酸性化合物、シリコーンオイル、及び水を含有する処理液と、を含むインクセット。前記シリコーンオイルが、界面活性剤により前記処理液中に分散されている請求項1に記載のインクセット。前記水溶性高分子化合物が、イオン性基を有する親水性の構造単位と疎水性の構造単位とを含む請求項1又は請求項2に記載のインクセット。前記水溶性高分子化合物が、下記一般式Aで表される構造単位と下記一般式Bで表される構造単位とを含む請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のインクセット。一般式A中、Ra1は水素原子又はメチル基を表す。一般式A中、La1は、単結合、-COO-、又は-CONRa3-Ra3は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表すを表す。一般式A中、La2は、単結合、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の2価の連結基を表す。一般式A中、Aaはイオン性基を表す。一般式B中、Rb1は、水素原子又はメチル基を表す。一般式B中、Lb1は、単結合、-COO-、又は-CONRb3-Rb3は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表すを表す。一般式B中、Rb2は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表す。但し、前記Rb2が水素原子であるときは、前記Lb1は単結合である。前記イオン性基が、スルホン酸基又はその塩である請求項3又は請求項4に記載のインクセット。前記シリコーンオイルの含有量が、前記処理液の全量に対し、500ppm以下である請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインクセット。前記シリコーンオイルの含有量が、前記水溶性高分子化合物の全量に対し、0.1質量~20.0質量である請求項1~請求項6のいずれか1項に記載のインクセット。前記Rb2が、直鎖の炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、分岐構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、環構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基である請求項4~請求項7のいずれか1項に記載のインクセット。前記一般式Aで表される構造単位の含有量が、前記水溶性高分子化合物の全量に対し、10質量~50質量である請求項4~請求項8のいずれか1項に記載のインクセット。前記水溶性高分子化合物の重量平均分子量が、20000~80000である請求項1~請求項9のいずれか1項に記載のインクセット。前記Ra1が水素原子であり、前記La1が-COO-又は-CONH-であり、前記La2が炭素数1~12のアルキレン基であり、前記Aaがスルホン酸基又はその塩であり、前記Rb1が水素原子又はメチル基であり、前記Lb1が-COO-であり、前記Rb2が、直鎖の炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、分岐構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、環構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基である請求項4~請求項10のいずれか1項に記載のインクセット。前記有機酸性化合物が、下記一般式Iで表される化合物を含む請求項1~請求項11のいずれか1項に記載のインクセット。CnH2n2-mCOOHm...一般式I一般式I中、nは2以上の整数を表し、mは3以上の整数を表す。請求項1~請求項12のいずれか1項に記載のインクセットが用いられ、前記処理液を記録媒体上に塗布する処理液塗布工程と、前記記録媒体上に塗布された前記処理液上に前記インク組成物を付与するインク付与工程と、を有する画像形成方法。更に、前記処理液塗布工程及び前記インク付与工程によって形成された画像を加熱定着する加熱定着工程を有する請求項13に記載の画像形成方法。本発明者の検討により、顔料及び水を含有するインク組成物と有機酸性化合物及び水を含有する処理液とを含むインクセットにおいて、処理液に更に水溶性高分子化合物水溶性ポリマーを含有させることにより、画像のざらつきを抑制できる傾向があることが明らかとなった。しかしながら、水溶性高分子化合物水溶性ポリマーを含有する処理液は泡が発生しやすく、該処理液を含むインクセットを用いて画像を形成すると、処理液中の泡に起因した処理液の塗布ムラが発生する場合があることも判明した。本発明は上記に鑑みなされたものであり、処理液の塗布ムラを抑制できるとともに、ざらつきが抑制された画像を形成できるインクセット及び画像形成方法を提供することを目的とし、該目的を達成することを課題とする。前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。<1>顔料及び水を含有するインク組成物と、水溶性高分子化合物、有機酸性化合物、シリコーンオイル、及び水を含有する処理液と、を含むインクセット。<2>前記シリコーンオイルが、界面活性剤により前記処理液中に分散されている<1>に記載のインクセット。<3>前記水溶性高分子化合物が、イオン性基を有する親水性の構造単位と疎水性の構造単位とを含む<1>又は<2>に記載のインクセット。<4>前記水溶性高分子化合物が、下記一般式Aで表される構造単位と下記一般式Bで表される構造単位とを含む<1>~<3>のいずれか1つに記載のインクセット。一般式A中、Ra1は水素原子又はメチル基を表す。一般式A中、La1は、単結合、-COO-、又は-CONRa3-Ra3は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表すを表す。一般式A中、La2は、単結合、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の2価の連結基を表す。一般式A中、Aaはイオン性基を表す。一般式B中、Rb1は、水素原子又はメチル基を表す。一般式B中、Lb1は、単結合、-COO-、又は-CONRb3-Rb3は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表すを表す。一般式B中、Rb2は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表す。但し、前記Rb2が水素原子であるときは、前記Lb1は単結合である。<5>前記イオン性基が、スルホン酸基又はその塩である<3>又は<4>に記載のインクセット。<6>前記シリコーンオイルの含有量が、前記処理液の全量に対し、500ppm以下である<1>~<5>のいずれか1つに記載のインクセット。<7>前記シリコーンオイルの含有量が、前記水溶性高分子化合物の全量に対し、0.1質量~20.0質量である<1>~<6>のいずれか1つに記載のインクセット。<8>前記Rb2が、直鎖の炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、分岐構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、環構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基である<4>~<7>のいずれか1つに記載のインクセット。<9>前記一般式Aで表される構造単位の含有量が、前記水溶性高分子化合物の全量に対し、10質量~50質量である<4>~<8>のいずれか1つに記載のインクセット。<10>前記水溶性高分子化合物の重量平均分子量が、20000~80000である<1>~<9>のいずれか1つに記載のインクセット。<11>前記Ra1が水素原子であり、前記La1が-COO-又は-CONH-であり、前記La2が炭素数1~12のアルキレン基であり、前記Aaがスルホン酸基又はその塩であり、前記Rb1が水素原子又はメチル基であり、前記Lb1が-COO-であり、前記Rb2が、直鎖の炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、分岐構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、環構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基である<4>~<10>のいずれか1つに記載のインクセット。<12>前記有機酸性化合物が、下記一般式Iで表される化合物を含む<1>~<11>のいずれか1つに記載のインクセット。CnH2n2-mCOOHm...一般式I一般式I中、nは2以上の整数を表し、mは3以上の整数を表す。<13><1>~<12>のいずれか1つに記載のインクセットが用いられ、前記処理液を記録媒体上に塗布する処理液塗布工程と、前記記録媒体上に塗布された前記処理液上に前記インク組成物を付与するインク付与工程と、を有する画像形成方法。<14>更に、前記処理液塗布工程及び前記インク付与工程によって形成された画像を加熱定着する加熱定着工程を有する<13>に記載の画像形成方法。本発明によれば、処理液の塗布ムラを抑制できるとともに、ざらつきが抑制された画像を形成できるインクセット及び画像形成方法を提供することができる。以下、本発明のインクセット及び画像形成方法について詳細に説明する。≪インクセット≫本発明のインクセットは、顔料及び水を含有するインク組成物以下、単にインクともいうと、水溶性高分子化合物、有機酸性化合物、シリコーンオイル、及び水を含有する処理液と、を含む。近年、顔料及び水を含有するインク組成物と、有機酸性化合物及び水を含有する処理液と、を用い、処理液中の有機酸性化合物によってインク組成物中の成分顔料等を凝集させて画像を形成することが行われている。本発明者の検討により、上記有機酸性化合物を含有する処理液に更に水溶性高分子化合物を含有させることにより、画像のざらつきを抑制できる傾向があることが明らかとなった。しかしながら、水溶性高分子化合物を含有する処理液は泡が発生しやすく、該処理液を含むインクセットを用いて画像を形成すると、処理液中の泡に起因した処理液の塗布ムラが発生する場合があることも判明した。更に、泡を低減しようとして該処理液中に消泡剤具体的には、シリコーンオイル以外の消泡剤を含有させても、必ずしも、泡に起因する処理液の塗布ムラを改善できない場合があることも判明した。そこで本発明者は、水溶性高分子化合物を含有する処理液に、消泡剤としてシリコーンオイルを選択して含有させることにより、処理液中の泡に起因する処理液の塗布ムラを抑制できるとともに、画像のざらつきを低減できるとの知見を得、この知見に基づき本発明を完成させた。即ち、インクセットを上記本発明の構成とすることにより、処理液の塗布ムラを抑制できるとともに、形成された画像のざらつきを抑制できる。以下、本発明のインクセットにおける処理液及びインク組成物について説明する。<処理液>本発明における処理液は、水溶性高分子化合物、有機酸性化合物、及びシリコーンオイルを含有し、必要に応じその他の成分を含有する。前記処理液は、前記有機酸性化合物により、インク組成物中の成分顔料等を凝集させる液である。顔料を含有するインク組成物に加え、処理液を用いることで、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても濃度、解像度の高い描画性例えば細線や微細部分の再現性に優れた画像が得られる。シリコーンオイル前記処理液は、シリコーンオイルを少なくとも1種含有する。これにより、処理液中の泡に起因する処理液の塗布ムラを抑制できる。一般に、液体中の泡を抑制するために消泡剤が用いられることがあるが、本発明においては、シリコーンオイル以外の消泡剤を用いても上述の塗布ムラの抑制効果が得られない。前記シリコーンオイルとしては特に制限はなく、公知のシリコーン消泡剤の有効成分として用いられる、シリコーンオイル該シリコーンオイルの概念には、親水性シリコーンオイル等の変性シリコーンオイルも含まれるを適宜選択して用いることができる。前記シリコーンオイルとしては特に制限はなく、例えば、ジメチルポリシロキサン等のオルガノポリシロキサン、ポリオキシアルキレン変性オルガノポリシロキサン等の変性オルガノポリシロキサンが挙げられる。これらは、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。また、前記シリコーンオイルとしては、例えば、特公平07-090128号公報に記載のシリコーンオイルや、特許3976113号公報に記載のシリコーンオイルを用いることもできる。また、前記シリコーンオイルとしては、消泡性の観点から、25°Cにおける粘度が100~100,000mm2/sのシリコーンオイルが好ましい。前記処理液中に前記シリコーンオイルが含まれる形態としては、処理液中の泡の発生をより抑制し、泡に起因する塗布ムラを抑制する観点からは、前記シリコーンオイルが前記処理液中に分散されている形態が好ましい。中でも、前記シリコーンオイルが界面活性剤により前記処理液中に分散されている形態即ち、前記シリコーンオイルが前記処理液中に乳化分散されている形態がより好ましい。前記シリコーンオイルが界面活性剤により前記処理液中に分散されている形態とするための具体的な方法としては、処理液の作製の際、後述するエマルジョン型シリコーン消泡剤を用いる方法が好適である。前記シリコーンオイルを分散させる前記界面活性剤としては特に限定はなく、水を含む処理液中に、シリコーンオイルを乳化分散させ得る界面活性剤の中から適宜選択して用いることができる。前記シリコーンオイルを分散させる前記界面活性剤としてはノニオン性界面活性剤が好適である。前記シリコーンオイルを分散させる前記界面活性剤として、具体的には、例えば、後述する表面張力調整剤として例示する界面活性剤を用いることができる。前記処理液中にシリコーンオイルを含有させる方法としては、前記処理液に公知のシリコーン消泡剤を含有させる方法が好適である。ここで、シリコーン消泡剤は、シリコーンオイルを有効成分として含む消泡剤である。シリコーン消泡剤の形態としては、例えば、オイル型シリコーン消泡剤、コンパウンド型シリコーン消泡剤、エマルジョン型シリコーン消泡剤、自己乳化型シリコーン消泡剤などの各形態が挙げられる。前記オイル型シリコーン消泡剤は、シリコーンオイル親水性シリコーンオイル等の変性シリコーンオイルも含まれるそのものを指す。親水性シリコーンオイルは、親水性オイル型シリコーン消泡剤などとも呼ばれている。前記コンパウンド型シリコーン消泡剤は、オイル型シリコーン消泡剤にシリカやアルミナ等の粒子を分散させて消泡性を上げた形態である。前記エマルジョン型シリコーン消泡剤は、コンパウンド型シリコーン消泡剤を乳化剤界面活性剤によってO/W型のエマルジョンにして水への分散性を上げた形態である。前記自己乳化型シリコーン消泡剤は、シリコーンオイルとシリカを含み、水に希釈すると容易にO/W型のエマルジョンになる形態である。前記シリコーン消泡剤としては、消泡性に優れたシリカ粒子を含む、コンパウンド型シリコーン消泡剤、エマルジョン型シリコーン消泡剤、自己乳化型シリコーン消泡剤が好ましい。中でも、塗布ムラ抑制の効果が特に顕著である点で、エマルジョン型シリコーン消泡剤が好ましい。前記シリコーン消泡剤としては、例えば、下記の市販品を用いることができる。該市販品としては、KS-508、KS-531、KS-537、KS-604、KM-72、KM-72F、KM-90、KM-98以上、信越化学工業株製、SF-8427、SF-8428、SH-3749、SH-8400、FZ-2101、FZ-2104、FZ-2118、FZ-2203、FZ-2207以上、東レダウコーニング株製、BYK-345、BYK-346、BYK-348以上、ビッグケミージャパン株製、TSA-739、TSA-7341、TSA-732、TSA-732A、TSA-772、TSA-730、TSA-770、TSA-775、YMA6509、TSA-737、TSA-737F、YSA-6406、TSA-780以上、モメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン合同会社製などが挙げられる。前記処理液中における前記シリコーンオイルの含有量には特に限定はないが、シリコーンオイルの添加による処理液の表面張力低下をより抑制し、画像のざらつきをより抑制する観点からは、前記処理液の全量に対し、1500ppm以下が好ましく、1000ppm以下がより好ましく、500ppm以下が特に好ましい。前記シリコーンオイルの含有量は、水溶性高分子化合物の全量に対しては、30.0質量以下が好ましく、20.0質量以下がより好ましく、10.0質量以下が特に好ましい。前記処理液中における前記シリコーンオイルの含有量の下限には特に限定はないが、処理液の塗布ムラをより抑制する観点からは、該含有量の下限は、前記処理液の全量に対し、5ppmが好ましく、10ppmがより好ましく、50ppmが特に好ましい。該含有量の下限は、水溶性高分子化合物の全量に対しては、0.1質量が好ましく、0.2質量がより好ましく、1.0質量が特に好ましい。なお、本発明において、ppmは質量基準である。水溶性高分子化合物本発明における処理液は、水溶性高分子化合物を少なくとも1種含む。これにより、インク組成物中の成分を有機酸性化合物により凝集させる際の凝集速度をある程度抑え、記録媒体に付与されたインク滴を目的とする大きさに広げることができる。これにより、インクの広がり不足に起因する画像のざらつきを抑制できる。ここで、水溶性とは、水に一定濃度以上溶解できることをいい、水性の処理液中に望ましくは均一に溶解し得るものであればよい。具体的には、25°Cの水に対する溶解度が5質量以上であることが好ましく、10質量以上であることがより好ましい。前述の通り、処理液が水溶性高分子化合物を含む場合、処理液中に泡が生じやすく、この泡に起因する処理液の塗布ムラが発生しやすい傾向となる。そこで本発明では、水溶性高分子化合物を含む処理液にシリコーンオイルを含有させることで、画像のざらつきを抑制しながら、処理液中に泡に起因する処理液の塗布ムラを抑制できる。前記水溶性高分子化合物としては特に限定はなく、ポリビニルアルコール、ポリアクリルアミド、ポリビニルピロリドン、ポリエチレングリコール等の公知の水溶性高分子化合物を用いることができる。また、前記水溶性高分子化合物としては、後述する特定高分子化合物も好適である。前記水溶性高分子化合物の重量平均分子量には特に限定はないが、例えば10000~100000とすることができ、好ましくは20000~80000であり、より好ましくは30000~80000である。また、本発明における処理液中における水溶性高分子化合物の含有量には特に限定はないが、処理液の全量に対し、0.1質量~10質量が好ましく、0.1質量~4質量がより好ましく、0.1質量~2質量が更に好ましく、0.1質量~1質量が特に好ましい。前記含有量が0.1質量以上であれば、インク滴の広がりをより促進でき、前記含有量が10質量以下であれば、処理液の増粘をより抑制できる。また、前記含有量が10質量以下であれば、処理液中の泡に起因する処理液の塗布ムラをより抑制できる。特定高分子化合物前記処理液に含まれる前記水溶性高分子化合物としては、イオン性基好ましくはアニオン性基を有する親水性の構造単位を含む高分子化合物以下、特定高分子化合物ともいうが好ましい。これにより、記録媒体に付与されたインク滴の広がりをより促進することができ、画像のざらつきが更に抑制される。特定高分子化合物により、上記の効果が得られる理由は以下のように推測される。前記特定高分子化合物は、側鎖部分のイオン性基の作用により処理液中の溶媒例えば水との親和性を保持する。一方、記録媒体上に付与された処理液において該高分子化合物は、主に主鎖部分とイオン性基を除いた側鎖部分との作用により、処理液の表面付近記録媒体から離れた側の付近に存在すると考えられる。この状態で記録媒体上の処理液にインク組成物が付与されると、処理液の表面付近に存在する該特定高分子化合物によって処理液のインク組成物中への浸透がある程度妨げられ、その結果、有機酸性化合物によるインク組成物の凝集速度がある程度抑えられ、インク滴の広がりが促進されるものと考えられる。このように、前記特定高分子化合物は処理液の表面付近に存在し易く、これにより画像のざらつき抑制に高い効果を示す。しかし、その反面、水溶性高分子化合物として前記特定高分子化合物を用いた場合、処理液中により泡が生じやすくなり、泡に起因する処理液の塗布ムラがより発生し易いことがわかった。従って、水溶性高分子化合物として前記特定高分子化合物を用いた場合には、前述のシリコーンオイルによる処理液の塗布ムラ抑制の効果がより顕著に奏される。特定高分子化合物におけるイオン性基としては、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、ボロン酸基、アミノ基、アンモニウム基、又はこれらの塩等が挙げられる。中でも、好ましくは、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、又はこれらの塩であり、より好ましくは、カルボキシル基、スルホン酸基、又はこれらの塩であり、更に好ましくは、スルホン酸基又はその塩である。前記水溶性高分子化合物中におけるイオン性基好ましくはアニオン性基を有する構造単位の含有量としては、水溶性高分子化合物の全質量中、例えば10~100質量とすることができ、10~90質量であることが好ましく、10~70質量であることがより好ましく、10~50質量であることがさらに好ましく、20~40質量であることが特に好ましい。前記特定高分子化合物としては、イオン性基好ましくはアニオン性基、特に好ましくはスルホン酸基を有する親水性の構造単位と、疎水性の構造単位と、を含むことがより好ましい。疎水性の構造単位を含むことにより、特定高分子化合物が処理液表面に更に存在しやすくなるため、記録媒体に付与されたインク滴の広がりがより促進され、画像のざらつきが更に抑制される。このように、前記特定高分子化合物がイオン性基好ましくはアニオン性基、特に好ましくはスルホン酸基を有する親水性の構造単位と疎水性の構造単位とを含む場合、該特定高分子化合物は処理液の表面付近により存在し易いため、より優れたざらつき抑制効果が得られる。しかし、その反面、処理液中に更に泡が生じやすくなり、泡に起因する処理液の塗布ムラが更に発生し易くなる。従って、前記特定高分子化合物として、イオン性基好ましくはアニオン性基、特に好ましくはスルホン酸基を有する親水性の構造単位と疎水性の構造単位とを含む特定高分子化合物を用いた場合には、シリコーンオイルによる塗布ムラ抑制の効果がより顕著に奏される。前記特定高分子化合物における疎水性の構造単位の含有量は、特定高分子化合物の全質量中、例えば10~90質量とすることができ、30~90質量であることが好ましく、50~90質量であることがより好ましく、60~80質量であることが特に好ましい。前記特定高分子化合物において、イオン性基好ましくはアニオン性基、特に好ましくはスルホン酸基を有する親水性の構造単位としては下記一般式Aで表される構造単位が好ましく、疎水性の構造単位としては後述の一般式Bで表される構造単位が好ましい。-一般式Aで表される構造単位-まず、前記特定高分子化合物における親水性の構造単位の好ましい例である、一般式Aで表される構造単位について説明する。一般式A中、Ra1は水素原子又はメチル基を表す。一般式A中、La1は、単結合、-COO-、又は-CONRa3-Ra3は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表すを表す。一般式A中、La2は、単結合、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の2価の連結基を表す。一般式A中、Aaはイオン性基を表す。前記Ra1として好ましくは、水素原子である。前記La1として、好ましくは-COO-又はCONRa3-であり、より好ましくは-COO-又はCONH-であり、特に好ましくは-CONH-である。前記Ra3において、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基としては、炭素数1~30の1価の炭化水素基、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される炭素数1~30の1価の基が挙げられる。前記Ra3における炭化水素基としては、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、及びこれらの組み合わせからなる基等が挙げられる。ここで、本発明における、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、及びこれらの組み合わせからなる基について説明する。本発明において、脂肪族炭化水素基は直鎖の炭化水素基には限定されず、環構造脂環構造及び分岐構造の少なくとも一方を有していてもよい。また、本発明において、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、及びこれらの組み合わせからなる基は無置換であっても置換基により置換されていてもよい。該置換基としては、アルコキシ基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、等が挙げられる。本発明における脂肪族炭化水素基の具体例としては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、が挙げられる。これらは、分岐構造を有していてもよく、環状構造を有していてもよい。また、これらは置換基によって置換されていてもよい。前記アルキル基としては、無置換のアルキル基として、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基が挙げられる。また、置換アルキル基として、メトキシ基、ヒドロキシ基、塩素原子、臭素原子、フッ素原子等で置換された、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基が挙げられる。本発明における芳香族炭化水素基即ち、アリール基の具体例としては、フェニル基、又は、炭素数8以上の縮環型芳香環化合物、若しくはヘテロ環が縮環した芳香環化合物、から誘導される1価の基が挙げられる。前記炭素数8以上の縮環型芳香環化合物とは、2個以上のベンゼン環が縮環した芳香環、及び/又は、少なくとも1種の芳香環と該芳香環に縮環した脂環式炭化水素とから構成される、炭素数8以上の芳香族化合物である。炭素数8以上の縮環型芳香環化合物の具体例としては、ナフタレン、アントラセン、フルオレン、フェナントレン、アセナフテンなどが挙げられる。本発明における、脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基との組み合わせからなる基としては、アラルキル基、アルキルアリール基が挙げられる。これらは、分岐構造を有していてもよく、脂環構造を有していてもよい。また、これらは置換基によって置換されていてもよい。また、本発明における、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される1価の基としては、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルカルボニルオキシ基、アルキルオキシカルボニル基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アルキルオキシアリール基、アリールオキシアルキル基、アルキルチオアリール基、アリールチオアルキル基、アルキルカルボニルオキシアリール基、アリールカルボニルオキシアルキル基、アルキルオキシカルボニルアリール基、アリールオキシカルボニルアルキル基、等が挙げられる。前記Ra3において、前記脂肪族炭化水素基の炭素数は、1~12が好ましく、1~8がより好ましく、1~6がさらに好ましく、1~3が特に好ましく、1が最も好ましい。前記Ra3において、前記芳香族炭化水素基の炭素数は、6~16が好ましく、6~14がより好ましく、6~10がさらに好ましく、6が特に好ましい。前記Ra3において、前記脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基の組み合わせからなる炭化水素基の炭素数は、7~28が好ましく、7~15がより好ましく、7~12がさらに好ましく、7~9が特に好ましい。前記Ra3として、好ましくは、水素原子、炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される炭素数1~12の1価の基であり、より好ましくは、水素原子又は炭素数1~12の脂肪族炭化水素基であり、特に好ましくは、水素原子である。前記La2において、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の2価の連結基としては、炭素数1~30の2価の炭化水素基、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される炭素数1~30の2価の基が挙げられる。前記La2における炭化水素基としては、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、及びこれらの組み合わせからなる基等が挙げられる。前記La2における脂肪族炭化水素基の具体例としては、分岐構造を有していてもよく、脂環構造を有していてもよい、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、が挙げられる。前記La2における前記脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基アリーレン基との組み合わせからなる基としては、分岐構造を有していてもよく、脂環構造を有していてもよい、アリーレンアルキレン基、アルキレンアリーレン基が挙げられる。前記La2におけるエーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される2価の基としては、前述のエーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される1価の基で例示された基から水素原子1個を除いた2価の基が挙げられる。前記La2において、前記脂肪族炭化水素基の炭素数は、1~12が好ましく、1~8がさらに好ましく、1~6がさらに好ましく、炭素数3~4が特に好ましい。前記La2において、前記芳香族炭化水素基の炭素数は、6~16が好ましく、6~14がさらに好ましく、6~10がより好ましく、6が特に好ましい。前記La2において、前記脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基の組み合わせからなる炭化水素基の炭素数は、7~28が好ましく、7~15がさらに好ましく、7~12がより好ましく、7~9が特に好ましい。前記La2として、好ましくは、水素原子、炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、又は、エーテル結合、チオエーテル結合もしくはエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される炭素数1~12の基であり、より好ましくは、水素原子又は炭素数1~12の脂肪族炭化水素基であり、更に好ましくは、炭素数1~12の脂肪族炭化水素基であり、特に好ましくは、炭素数1~12のアルキレン基である。前記Aaで表されるイオン性基としては、カチオン性基、アニオン性基が挙げられ、中でもアニオン性基が好ましい。ここで、カチオン性基とは、カチオンに解離可能な基、もしくはカチオンに解離している基を表し、アニオン性基とは、アニオンに解離可能な基、もしくはアニオンに解離している基を表す。前記Aaとして、具体的には、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、ボロン酸基、アミノ基、アンモニウム基、又はこれらの塩等が挙げられる。中でも、適度な酸性という点から、好ましくは、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、又はこれらの塩であり、より好ましくは、カルボキシル基、スルホン酸基、又はこれらの塩であり、更に好ましくは、スルホン酸基又はその塩である。前記一般式Aで表される構成単位は、イオン性基を有するモノマーに由来する構造単位即ち、イオン性基を有するモノマーの重合により形成された構造単位であっても、主鎖幹ポリマーの形成後にイオン性基を導入して形成された構造単位であってもよい。本発明においては、製造効率と安定性の観点から、イオン性基を有するモノマーに由来する構造単位であることが好ましい。前記イオン性基を有するモノマーとしては、通常用いられるモノマーを特に制限なく用いることができる。前記イオン性基としてアニオン性基を有するモノマーとして具体的には、前記カルボキシル基を有するモノマーとして、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、2-メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。またスルホン酸基を有するモノマーとしては、例えば、スチレンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、3-スルホプロピルメタアクリレート、ビス-3-スルホプロピル-イタコネート等が挙げられる。またリン酸基を有するモノマーとしては、例えば、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-メタクリロイロキシエチルホスフェート、ジブチル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート等が挙げられる。アニオン性基を有するモノマーは、1種単独で、又は2種以上を混合して用いることができる。前記イオン性基として、カチオン性基を有するモノマーの具体例としては、ポリマーハンドブック第4版JohnWileySons等に記載のモノマーを挙げることができ、これらはそれぞれ1種単独で、又は2種以上を混合して用いることができる。前記一般式Aで表される構成単位の含有量としては、特定高分子化合物の全質量中、例えば10~100質量とすることができ、10~90質量であることが好ましく、10~70質量であることがより好ましく、10~50質量であることがさらに好ましく、20~40質量であることが特に好ましい。前記一般式Aにおける各基の組み合わせとしては、本発明の効果をより効果的に奏する観点から、前記Ra1が水素原子であり、前記La1が-COO-又は-CONH-であり、前記La2が炭素数1~12のアルキレン基であり、前記Aaがスルホン酸基又はその塩である組み合わせが好ましく、前記La1が-CONH-であり、前記La2が炭素数3~4のアルキレン基であり、前記Aaがスルホン酸基又はその塩である組み合わせがより好ましく、前記La2が炭素数4のアルキレン基であり、前記Aaがスルホン酸基又はその塩である組み合わせが特に好ましい。以下、前記一般式Aで表される構成単位の具体例を示すが、本発明は以下の具体例に限定されることはない。なお、以下の具体例において、カルボキシル基、スルホン酸基、及びリン酸基は、塩となっていてもよい。-一般式Bで表される構造単位-次に、前記特定高分子化合物における疎水性の構造単位の好ましい例である、一般式Bで表される構造単位について説明する。一般式B中、Rb1は、水素原子又はメチル基を表す。一般式B中、Lb1は、単結合、-COO-、又は-CONRb3-Rb3は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表すを表す。一般式B中、Rb2は、水素原子、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基を表す。但し、前記Rb2が水素原子であるときは、前記Lb1は単結合である。前記Rb1として好ましくは、メチル基である。前記Lb1として、好ましくは-COO-又はCONRa3-であり、より好ましくは-COO-又はCONH-であり、特に好ましくは-COO-である。前記Rb3において、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基としては、炭素数1~30の1価の炭化水素基、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される炭素数1~30の1価の基が挙げられる。前記Rb3において、前記炭化水素基としては、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、及びこれらの組み合わせからなる基等が挙げられる。ここで、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、及びこれらの組み合わせからなる基の例については前述のとおりである。前記Rb3において、前記脂肪族炭化水素基の炭素数は、1~12が好ましく、1~8がより好ましく、1~6がさらに好ましく、1~3が特に好ましく、1が最も好ましい。前記Rb3において、前記芳香族炭化水素基の炭素数は、6~16が好ましく、6~14がより好ましく、6~10がさらに好ましく、6が特に好ましい。前記Rb3において、前記脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基の組み合わせからなる炭化水素基の炭素数は、7~28が好ましく、7~15がより好ましく、7~12がさらに好ましく、7~9が特に好ましい。前記Rb3として、好ましくは、水素原子、炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、又は、エーテル結合、チオエーテル結合もしくはエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される炭素数1~12の1価の基であり、より好ましくは、水素原子又は炭素数1~12の脂肪族炭化水素基であり、特に好ましくは、水素原子である。また、前記Rb2において、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種を含んでいてもよい炭素数1~30の1価の基としては、炭素数1~30の1価の炭化水素基、又は、エーテル結合、チオエーテル結合、及びエステル結合の少なくとも1種と炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される炭素数1~30の1価の基が挙げられる。前記Rb2において、前記炭化水素基としては、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、及びこれらの組み合わせからなる基等が挙げられる。ここで、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、及びこれらの組み合わせからなる基の例については前述のとおりである。前記Rb2において、前記脂肪族炭化水素基の炭素数は、環構造及び分岐構造を含まない場合は、1~12が好ましく、1~8がより好ましく、1~6がさらに好ましく、1~4が特に好ましい。前記脂肪族炭化水素基の炭素数は、環構造を含む場合は、3~12が好ましく、6~12がより好ましく、6~10が特に好ましい。前記脂肪族炭化水素基の炭素数は、分岐構造を含む場合は、3~12が好ましく、6~12がより好ましく、6~10が特に好ましい。前記Rb2において、前記芳香族炭化水素基の炭素数は、6~16が好ましく、6~14がより好ましく、6~10がさらに好ましく、6が特に好ましい。前記Rb2において、前記脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基の組み合わせからなる基の炭素数は、7~28が好ましく、7~15がより好ましく、7~12がさらに好ましく、7~9が特に好ましい。前記Rb2として、好ましくは、脂肪族炭化水素基即ち、直鎖もしくは分岐の脂肪族炭化水素基、又は脂環構造を有する脂肪族炭化水素基;脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基との組み合わせからなる基好ましくはアラルキル基;エーテル結合、チオエーテル結合若しくはエステル結合の少なくとも1種と脂肪族炭化水素基の少なくとも1種とが連結されて構成される1価の基好ましくはアリールオキシ基;エーテル結合、チオエーテル結合若しくはエステル結合の少なくとも1種と脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基とが連結されて構成される1価の基好ましくはアリールオキシアルキル基;である。前記Rb2として、より好ましくは、脂肪族炭化水素基即ち、直鎖もしくは分岐の脂肪族炭化水素基、又は環構造を有する脂肪族炭化水素基;脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基との組み合わせからなる基好ましくはアラルキル基;エーテル結合、チオエーテル結合若しくはエステル結合の少なくとも1種により脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基とが連結されて構成される1価の基好ましくはアリールオキシアルキル基;である。前記Rb2として、更に好ましくは、脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基との組み合わせからなる基好ましくはアラルキル基;エーテル結合、チオエーテル結合若しくはエステル結合の少なくとも1種により脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基とが連結されて構成される1価の基好ましくはアリールオキシアルキル基;である。前記Rb2として、特に好ましくは、脂肪族炭化水素基と芳香族炭化水素基との組み合わせからなる基好ましくはアラルキル基である。また、前記Rb2のより具体的な形態としては、本発明による効果をより効果的に奏する観点からは、直鎖の炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、分岐構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、環構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基が好ましく、分岐構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、環構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基がより好ましく、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基がさらに好ましく、炭素数7~12のアラルキル基が特に好ましい。また、前記一般式Bにおける各基の組み合わせとしては、前記Rb1が水素原子又はメチル基であり、前記Lb1が-COO-であり、前記Rb2が、直鎖の炭素数1~12の脂肪族炭化水素基、分岐構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、環構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基である組み合わせが好ましく、前記Rb1がメチル基であり、前記Rb2が、分岐構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、環構造を有する炭素数3~12の脂肪族炭化水素基、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基である組み合わせがより好ましく、前記Rb1がメチル基であり、前記Rb2が、炭素数7~12のアラルキル基、又は炭素数7~12のアリールオキシアルキル基である組み合わせが特に好ましい。前記一般式Bで表される構造単位は、下記のモノマーに由来する構造単位であることが好ましい。即ち、前記一般式Bで表される構造単位を構成するモノマーとして、具体的には、スチレン、α-メチルスチレン、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、n-プロピルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、sec-ブチルメタアクリレート、tert-ブチルメタアクリレート、アミルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、tert-オクチルメタアクリレート、ステアリルメタクリレート、2-クロロエチルメタアクリレート、2-ブロモエチルメタアクリレート、4-クロロブチルメタアクリレート、シアノエチルメタアクリレート、2-アセトキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、クロロベンジルメタクリレート、メトキシベンジルメタアクリレート、2-クロロシクロヘキシルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、ノルボルニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、フルフリルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、クレジルメタクリレート、ナフチルメタクリレート、2-フェノキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート、5-ヒドロキシペンチルメタアクリレート、2,2-ジメチル-3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、トリエチレングリコールモノメタクリレート、ジプロピレングリコールモノメタクリレート、2-メトキシエチルメタアクリレート、3-メトキシブチルメタアクリレート、2-エトキシエチルメタアクリレート、メトキシジエチレングリコールメタクリレート、2-iso-プロポキシエチルメタクリレート、2-ブトキシエチルメタアクリレート、2-2-メトキシエトキシエチルメタアクリレート、2-2-エトキシエトキシエチルメタクリレート、2-2-ブトキシエトキシエチルメタアクリレート、2-3-フェニルプロピルオキシエチルメタクリレート、2-アセトキシエチルメタクリレート、2-アセトアセトキシエチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、1-ブロモ-2-メトキシエチルアクリレート、1,1-ジクロロ-2-エトキシエチルアクリレート、2,2,2-テトラフルオロエチルアクリレート、1H,1H,2H,2H-パーフルオロデシルアクリレート、などが挙げられる。ここで、メタアクリレートは、アクリレート又はメタクリレートを指す。前記特定高分子化合物が記録媒体上に付与された処理液の表面付近に存在するためには、処理液の加熱乾燥時において流動性が低い方が好ましいと考えられる。このため、前記特定高分子化合物としては、一般に高分子化合物の軟化温度と相関するガラス転移温度が高いものが好ましい。その観点から、前記一般式Bで表される構造単位を形成するモノマーとしては、アクリレートよりもメタクリレートが好ましい。前記特定高分子化合物が前記一般式Bで表される構成単位を1種又は2種以上含む場合、その総含有量は、特定高分子化合物の全質量中、例えば10~90質量とすることができ、30~90質量であることが好ましく、50~90質量であることがより好ましく、60~80質量であることが特に好ましい。前記特定高分子化合物は、上記一般式Aで表される構造単位に加え、上記一般式Bで表される構造単位の少なくとも1種を含むことがより好ましいが、特定高分子化合物の親水性と処理液の表面付近に存在する性質を構造単位の組成比の調整によって制御することが容易である観点から、上記一般式Aで表される構造単位及び上記一般式Bで表される構造単位からなる群から選択される3種以上の構造単位を含むことが特に好ましい。本発明における前記特定高分子化合物は、必要に応じ、前記一般式Aで表される構造単位及び前記一般式Bで表される構造単位以外のその他の構造単位を含有していてもよい。その他の構造単位としては、例えば、公知のビニルモノマーに由来する構造単位のうち、前記一般式Aで表される構造単位及び前記一般式Bで表される構造単位以外の構造単位を用いることができる。前記特定高分子化合物の重量平均分子量には特に限定はないが、例えば10000~100000とすることができ、好ましくは20000~80000であり、より好ましくは30000~80000である。また、本発明における処理液中における前記特定高分子化合物の含有量には特に限定はないが、処理液の全量に対し、0.1質量~10質量が好ましく、0.1質量~4質量がより好ましく、0.1質量~2質量が更に好ましく、0.1質量~1質量が特に好ましい。前記含有量が0.1質量以上であれば、インク滴の広がりをより促進でき、前記含有量が10質量以下であれば、処理液の増粘をより抑制できる。また、前記含有量が10質量以下であれば、処理液中の泡に起因する処理液の塗布ムラをより抑制できる。前記特定高分子化合物は、種々の重合方法、例えば溶液重合、沈澱重合、懸濁重合、塊状重合、乳化重合により、少なくとも一般式Aで表される構造単位を形成するためのモノマー好ましくは、更に、一般式Bで表される構造単位を形成するためのモノマーを含むモノマー成分を、単独重合又は共重合させる公知の合成方法により合成できる。重合反応は回分式、半連続式、連続式等の公知の操作で行うことができる。重合の開始方法は重合開始剤を用いる方法、光または放射線を照射する方法等がある。これらの重合方法、重合の開始方法は、例えば鶴田禎二高分子合成方法改定版日刊工業新聞社刊、1971や大津隆行、木下雅悦共著高分子合成の実験法化学同人、昭和47年刊、124~154頁に記載されている。上記重合方法のうち、特に重合開始剤例えば、ラジカル重合開始剤を用いた溶液重合法が好ましい。溶液重合法で用いられる溶剤は、例えば酢酸エチル、酢酸ブチル、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ベンゼン、トルエン、アセトニトリル、塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール、1-ブタノールのような種々の有機溶剤の単独あるいは2種以上の混合物でも良いし、水との混合溶媒としても良い。重合温度は生成するポリマーの分子量、開始剤の種類などと関連して設定することができ、通常、0°C~100°C程度であるが、50~100°Cの範囲で重合を行うことが好ましい。反応時間は、1~30時間程度が好ましい。得られたポリマーは再沈澱などの精製を行っても良い。以下、特定高分子化合物の例示化合物A-1~A-29を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。下記の構造において、Meはメチル基であり、Etはエチル基であり、nBuはノルマルブチル基であり、tBuはターシャリーブチル基である。上記例示化合物A-1~A-29において、a、b、c、及びdは、各構造単位の含有比率質量を示している。a、b、c、及びdの合計は100である。例示化合物A-1~A-29では、前記aが0~73であり、前記bが0~90であり、前記cが10~90であり、前記dが0~90である組み合わせが好適である。例示化合物A-1~A-29におけるa/b/c/dの具体的な組み合わせとしては、5/5/90/0、33/33/34/0、17/50/33/0、50/17/33/0、40/10/30/0、56/17/27/0、60/13/27/0、70/3/27/0、90/0/10/0、73/0/27/0、50/0/50/0、20/0/80/0、5/0/90/0、0/90/10/0、0/77/23/0、0/50/50/0、0/20/80/0、40/30/27/3、34/30/27/9、18/40/27/15、が挙げられる。有機酸性化合物前記処理液は、有機酸性化合物を少なくとも1種含む。これにより、インク組成物中の成分顔料等を凝集させることができる。前記有機酸性化合物としては、多価有機酸の少なくとも1種を用いることができる。前記多価有機酸としては、一分子内に2つ以上のカルボキシル基を含む化合物が好ましい。前記多価有機酸としては、一分子内に2つのカルボキシル基を含む化合物として、酒石酸、フタル酸、4-メチルフタル酸、DL-リンゴ酸、マロン酸、グルタル酸、ジメチルマロン酸、マレイン酸が挙げられる。中でも、DL-リンゴ酸、マロン酸、グルタル酸、ジメチルマロン酸、マレイン酸が好ましい。また、前記多価有機酸としては、一分子内に3つ以上のカルボキシル基を含む化合物として、下記一般式Iで表される化合物も好適である。前記有機酸性化合物が下記一般式Iで表される化合物を含むことにより、凝集性がより高められ、記録媒体上に付与されたインク滴の移動がより抑制される。その結果、インク滴の移動に起因する、画像のざらつきがより抑制される。CnH2n2-mCOOHm...一般式I一般式I中、nは2以上の整数を表し、mは3以上の整数を表す。前記一般式Iにおいて、前記nは、3~5の整数であることが好ましい。前記nが3以上であると、画像のざらつきが更に抑制される。前記nが5以下であると、画像の耐擦性画像の物理的強度。以下同じ。が更に向上する。また、前記一般式Iにおいて、前記mは、3~5の整数であることが好ましい。前記mが3以上であると、インク滴の移動が更に抑制される。前記mが5以下であると、画像の耐擦性が更に向上する。前記一般式Iで表される化合物の具体例としては、1,2,3-プロパントリカルボン酸、1,3,5-ペンタントリカルボン酸、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸、等が挙げられる。前記有機酸性化合物が前記一般式Iで表される化合物を含む場合、該有機酸性化合物は、前記一般式Iで表される化合物に加え、前述の一分子内に2つのカルボキシル基を含む化合物を含むことが好ましい。また、本発明における有機酸性化合物が前記一般式Iで表される化合物を含む場合、その含有量には特に限定はないが、有機酸性化合物の全量に対し、5質量~30質量であることが好ましい。該含有量が5質量以上であると画像のざらつきを更に抑制でき、該含有量が30質量以下であると画像の耐擦性が更に向上する。また、本発明における有機酸性化合物が前記一般式Iで表される化合物を含む場合、その含有量には特に限定はないが、該含有量は処理液の全量に対し、0.5質量~25質量が好ましく、0.5質量~20質量がより好ましく、0.5質量~15質量が更に好ましく、0.5質量~10質量が特に好ましい。該含有量が0.5質量以上であると画像のざらつきを更に抑制でき、該含有量が25質量以下であると画像の耐擦性が更に向上する。また、本発明において、処理液に含まれる全有機酸性化合物の含有量には特に限定はないが、インクの凝集性及び画像のざらつき抑制の観点からは、該含有量は処理液の全量に対し、0.5質量~25質量であることが好ましく、5~25質量であることがより好ましく、10~20質量であることが特に好ましい。リン酸、リン酸化合物本発明における処理液は、無機酸として、リン酸及びリン酸化合物の少なくとも1種をを含有してもよい。これにより、画像の光沢ムラが抑制される。画像の光沢ムラは、記録媒体中の成分例えば炭酸カルシウムと処理液中の有機酸性化合物との反応による生じると考えられる。リン酸化合物としては、例えば、亜リン酸、次亜リン酸、ピロリン酸、メタリン酸、ポリリン酸、またはこれらの塩を用いることができる。本発明における処理液において、前記有機酸性化合物と前記リン酸及びリン酸化合物との総和に対する前記有機酸性化合物の含有量には特に限定はないが、60質量~90質量であることが好ましい。該含有量が60質量以上であると、画像のざらつきがより抑制される。また、該含有量が90質量以下であると、画像の光沢ムラがより抑制され、画像の耐擦性がより向上する。水本発明における処理液は、水を含有する。水の含有量には特に制限はないが、10~99質量の範囲が好ましく、より好ましくは50~90質量であり、更に好ましくは60~80質量である。有機溶剤本発明における処理液は、有機溶剤から選択される少なくとも1種を含むことが好ましい。前記有機溶剤としては、20°Cで100gの水に5g以上溶解する有機溶剤以下、水溶性有機溶剤ともいう。であることが好ましい。前記水溶性有機溶剤としては、後述するインクに含まれる水溶性有機溶剤と同様のものを用いることができる。中でも、カール抑制の観点から、ポリアルキレングリコールまたはその誘導体であることが好ましく、ジエチレングリコールモノアルキルエーテル、トリエチレングリコールモノアルキルエーテル、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコールモノアルキルエーテル、ポリオキシプロピレングリセリルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコールから選ばれる少なくとも1種であることがより好ましい。有機溶剤の処理液中における含有率としては、特に制限はされないが、カール抑制の観点から、処理液全体に対して1~30質量であることが好ましく、5~15質量であることがより好ましい。含窒素ヘテロ環化合物及び有機メルカプト化合物本発明における処理液は、含窒素ヘテロ環化合物及び有機メルカプト化合物から選択される少なくとも1種を含有してもよい。これにより、画像の耐擦性及び記録媒体の搬送性が向上する。中でも、含窒素ヘテロ環化合物を含有することが好ましい。-含窒素ヘテロ環化合物-前記含窒素ヘテロ環化合物の構造としては、含窒素5員環構造又は6員環構造が好ましく、中でも含窒素5員環構造が好ましい。前記含窒素5員環構造又は前記含窒素6員環構造の中でも、好ましくは炭素原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子及びセレン原子の少なくとも一種の原子を含む5又は6員のヘテロ環の構造が好ましい。尚、このヘテロ環は炭素芳香環または複素芳香環で縮合していてもよい。ヘテロ環としては、例えばテトラゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、チアジアゾール環、オキサジアゾール環、セレナジアゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ベンズオキサゾール環、ベンズチアゾール環、ベンズイミダゾール環、ピリミジン環、トリアザインデン環、テトラアザインデン環、ペンタアザインデン環等があげられる。これらの環は、置換基を有してもよく、置換基は、ニトロ基、ハロゲン原子例えば塩素原子、臭素原子、メルカプト基、シアノ基、それぞれ置換もしくは無置換のアルキル基例えば、メチル、エチル、プロピル、t-ブチル、シアノエチルの各基、アリール基例えばフェニル、4-メタンスルホンアミドフェニル、4-メチルフェニル、3,4-ジクロルフェニル、ナフチルの各基、アルケニル基例えばアリル基、アラルキル基例えばベンジル、4-メチルベンジル、フェネチルの各基、スルホニル基例えばメタンスルホニル、エタンスルホニル、p-トルエンスルホニルの各基、カルバモイル基例えば無置換カルバモイル、メチルカルバモイル、フェニルカルバモイルの各基、スルファモイル基例えば無置換スルファモイル、メチルスルファモイル、フェニルスルファモイルの各基、カルボンアミド基例えばアセトアミド、ベンズアミドの各基、スルホンアミド基例えばメタンスルホンアミド、ベンゼンスルホンアミド、p-トルエンスルホンアミドの各基、アシルオキシ基例えばアセチルオキシ、ベンゾイルオキシの各基、スルホニルオキシ基例えばメタンスルホニルオキシ、ウレイド基例えば無置換ウレイド、メチルウレイド、エチルウレイド、フェニルウレイドの各基、アシル基例えばアセチル、ベンゾイルの各基、オキシカルボニル基例えばメチキシカルボニル、フェノキシカルボニルの各基、オキシカルボニルアミノ基例えばメトキシカルボニルアミノ、フェノキシカルボニルアミノ、2-エチルヘキシルオキシカルボニルアミノの各基、ヒドロキシル基などで置換されていてもよい。置換基は、一つの環に複数置換してもよい。好ましい含窒素ヘテロ環化合物の具体例としては以下のものが挙げられる。即ち、イミダゾール、ベンゾイミダゾール、ベンゾインダゾール、ベンゾトリアゾール、テトラゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾール、ピリジン、キノリン、ピリミジン、ピペリジン、ピペラジン、キノキサリン、モルホリンなどが挙げられ、これらは、上記記載のアルキル基、カルボキシル基、スルホ基、などの置換基を有してよい。好ましい含窒素6員環化合物としては、トリアジン環、ピリミジン環、ピリジン環、ピロリン環、ピペリジン環、ピリダジン環、ピラジン環を有する化合物であり、中でもトリアジン環、ピリミジン環を有する化合物が好ましい。これらの含窒素6員環化合物は置換基を有していてもよく、その場合の置換基としては炭素数1~6、より好ましくは1~3のアルキル基、炭素数1~6、より好ましくは1~3のアルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、メルカプト基、炭素数1~6、より好ましくは1~3のアルコキシアルキル基、炭素数1~6、より好ましくは1~3のヒドロキシアルキル基が挙げられる。好ましい含窒素6員環化合物の具体例としては、トリアジン、メチルトリアジン、ジメチルトリアジン、ヒドロキシエチルトリアジン環、ピリミジン、4-メチルピリミジン、ピリジン、ピロリンがあげられる。-有機メルカプト化合物-前記有機メルカプト化合物としては、アルキルメルカプト化合物や、アリールメルカプト化合物、ヘテロ環メルカプト化合物などが挙げられる。アルキルメルカプト化合物としては、システインやチオリンゴ酸などが挙げられ、アリールメルカプト化合物としては、チオサリチル酸などが挙げられ、ヘテロ環メルカプト化合物としては、2-フェニル-1-メルカプトテトラゾール、2-メルカプトベンゾイミダゾール、2-メルカプトベンゾチアゾール、2-メルカプトベンゾオキサゾール、2-メルカプトピリミジン、2,4-ジメルカプトピリミジン、2-メルカプトピリジンなどが挙げられ、これらは、アルキル基、カルボキシル基、スルホ基、などの置換基を有してよい。前記含窒素ヘテロ環化合物及び前記有機メルカプト化合物の中でも、ベンゾトリアゾール、5-メチルベンゾトリアゾール、5-アミノベンゾトリアゾール、5-クロロベンゾトリアゾール、テトラゾール、5-アミノテトラゾール、5-メチルテトラゾール、5-フェニルテトラゾールが特に好ましく、ベンゾトリアゾールが最も好ましい。前記含窒素ヘテロ環化合物及び前記有機メルカプト化合物は、単独あるいは複数種併用して用いることができる。処理液中における前記含窒素ヘテロ環化合物及び前記有機メルカプト化合物の含有量総含有量には特に限定はないが、処理液の全量に対し、0.1~5.0質量であることが好ましく、0.1~3.0質量であることがより好ましい。界面活性剤本発明における処理液は、界面活性剤の少なくとも1種を含んでいてもよい。界面活性剤は、表面張力調整剤として用いることができる。表面張力調整剤としては、ノニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、ベタイン界面活性剤等が挙げられる。中でも、インク組成物の凝集速度の観点から、ノニオン性界面活性剤またはアニオン性界面活性剤であることが好ましい。界面活性剤の具体的な例としては、炭化水素系では脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルリン酸エステル塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル硫酸エステル塩等のアニオン系界面活性剤や、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、グリセリン脂肪酸エステル、オキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー等のノニオン系界面活性剤が好ましい。また、アセチレン系ポリオキシエチレンオキシド界面活性剤であるSURFYNOLSAirProductsChemicaLs社も好ましく用いられる。また、N,N-ジメチル-N-アルキルアミンオキシドのようなアミンオキシド型の両性界面活性剤等も好ましい。更に、特開昭59-157636号公報の第37~38頁、リサーチディスクロージャーNo.3081191989年記載の界面活性剤として挙げたものも用いることができる。また、特開2003-322926号、特開2004-325707号、特開2004-309806号の各公報に記載のフッ素フッ化アルキル系系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤等も挙げられる。前記処理液中における界面活性剤の含有量としては特に制限はないが、処理液の表面張力が40mN/m以上となるような含有量であることが好ましく、40~60mN/mとなるような含有量であることがより好ましく、42~50mN/mとなるような含有量であることがさらに好ましい。その他の凝集成分本発明における処理液は本発明の効果を損なわない限り、前述の有機酸性化合物に加え、その他の凝集成分を含むことができる。その他の凝集剤としては、多価金属塩およびポリアリルアミン等を挙げることができる。多価金属塩としては、周期表の第2属のアルカリ土類金属例えば、マグネシウム、カルシウム、周期表の第3属の遷移金属例えば、ランタン、周期表の第13属からのカチオン例えば、アルミニウム、ランタニド類例えば、ネオジムの塩、及びポリアリルアミン、ポリアリルアミン誘導体を挙げることができる。金属の塩としては、カルボン酸塩蟻酸、酢酸、安息香酸塩など、硝酸塩、塩化物、及びチオシアン酸塩が好適である。中でも、好ましくは、カルボン酸蟻酸、酢酸、安息香酸塩などのカルシウム塩又はマグネシウム塩、硝酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、及びチオシアン酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩である。多価金属塩の処理液中における含有量としては、例えば1~10質量とすることができる。-その他の添加剤-本発明における処理液は、前記成分に加えて、その他の添加剤を含んで構成することができる。その他の添加剤としては、例えば、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、粘度調整剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。また、本発明の効果を妨げない範囲で、上記シリコーンオイル以外の消泡剤を含んでいてもよい。また、本発明における処理液は、顔料等の着色剤を実質的に含まないこと、具体的には処理液全量に対する着色剤の含有量が1質量未満より好ましくは0.5質量以下、更に好ましくは0.1質量以下であることが好ましい。前記処理液の表面張力としては特に制限はなく、例えば、40mN/m以上とすることができる。なかでも、記録媒体におけるカールの発生抑制の観点から、40~60mN/mであることがより好ましく、42~50mN/mであることがより好ましく、42~47mN/mであることがさらに好ましい。処理液の表面張力は、例えば、界面活性剤を添加することで調整することができる。また処理液の表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVPZ協和界面科学株式会社製を用い、プレート法により25°Cの条件下で測定されるものである。また本発明における処理液は、インク組成物の凝集速度の観点から、pH25°C±1°Cが3.5以下であることが好ましく、0.5~2.5であることがより好ましく、0.5~2.0であることがさらに好ましい。また処理液の粘度としては、インク組成物の凝集速度の観点から、1~30mPasの範囲が好ましく、1~20mPasの範囲がより好ましく、2~15mPasの範囲がさらに好ましく、2~10mPasの範囲が特に好ましい。なお、粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用いて25°Cの条件下で測定されるものである。<インク組成物>本発明におけるインク組成物は、顔料を含有する。前記インク組成物は、必要に応じ、顔料分散剤ポリマー分散剤、樹脂粒子、有機溶剤、中和剤、水、およびその他の成分を含む。顔料本発明におけるインク組成物は、顔料を少なくとも1種含む。前記顔料としては、その種類に特に制限はなく、従来公知の有機及び無機顔料を用いることができる。例えば、アゾレーキ、アゾ顔料、フタロシアニン顔料、ペリレン及びペリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、ジケトピロロピロール顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料等の多環式顔料や、塩基性染料型レーキ、酸性染料型レーキ等の染料レーキや、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、昼光蛍光顔料等の有機顔料、酸化チタン、酸化鉄系、カーボンブラック系等の無機顔料が挙げられる。また、カラーインデックスに記載されていない顔料であっても、水相に分散可能であればいずれも使用できる。更に、前記顔料を界面活性剤や高分子分散剤等で表面処理したものや、グラフトカーボン等も使用可能である。これら顔料のうち、特に、アゾ顔料、フタロシアニン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、カーボンブラック系顔料が好ましい。~分散剤~本発明におけるインク組成物では、前記顔料が分散剤によって分散されている形態が好ましい。この形態の中でも、特に、前記顔料がポリマー分散剤によって分散されている形態、即ち、顔料の少なくとも一部が該ポリマー分散剤により被覆されている形態が好ましい。少なくとも一部がポリマー分散剤により被覆されている顔料を、以下、樹脂被覆顔料ともいう。前記分散剤としては、ポリマー分散剤でも低分子の界面活性剤型分散剤でもよい。また、ポリマー分散剤としては、水溶性のポリマー分散剤でも非水溶性のポリマー分散剤でもよい。前記低分子の界面活性剤型分散剤としては、特開2010-188661号公報の段落0016~0020に記載の界面活性剤型分散剤を用いることができる前記ポリマー分散剤のうち、水溶性のポリマー分散剤としては、親水性高分子化合物を用いることができる。前記水溶性のポリマー分散剤としては、例えば、特開2010-188661号公報の段落0021~0022に記載の天然の親水性高分子化合物を用いることができる。また、前記水溶性のポリマー分散剤としては、合成系の親水性高分子化合物を用いることもできる。前記合成系の親水性高分子化合物としては、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルメチルエーテル等のビニル系高分子、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸又はそのアルカリ金属塩、水溶性スチレンアクリル樹脂等のアクリル系樹脂、水溶性スチレンマレイン酸樹脂、水溶性ビニルナフタレンアクリル樹脂、水溶性ビニルナフタレンマレイン酸樹脂、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、β-ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物のアルカリ金属塩、四級アンモニウムやアミノ基等のカチオン性官能基の塩を側鎖に有する高分子化合物等が挙げられる。これらの中でも、顔料の分散安定性と凝集性の観点から、カルボキシル基を含む高分子化合物が好ましく、例えば、水溶性スチレンアクリル樹脂等のアクリル系樹脂、水溶性スチレンマレイン酸樹脂、水溶性ビニルナフタレンアクリル樹脂、水溶性ビニルナフタレンマレイン酸樹脂等のようなカルボキシル基を含む高分子化合物が特に好ましい。前記ポリマー分散剤のうち非水溶性分散剤としては、疎水性部と親水性部との両方を有するポリマーを用いることができる。例えば、スチレン-メタアクリル酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸-メタアクリル酸エステル共重合体、メタアクリル酸エステル-メタアクリル酸共重合体、ポリエチレングリコールメタアクリレート-メタアクリル酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体等が挙げられる。前記スチレン-メタアクリル酸共重合体、前記メタアクリル酸エステル-メタアクリル酸共重合体、前記ポリエチレングリコールメタアクリレート-メタアクリル酸共重合体、前記スチレン-マレイン酸共重合体は、2元共重合体であっても3元以上の共重合体であってもよい。前記ポリマー分散剤としては、これらのうち、メタアクリル酸エステル-メタアクリル酸共重合体が好ましく、ベンジルメタアクリレート-メタアクリル酸-メチルメタアクリレート3元共重合体が特に好ましい。ここで、メタアクリル酸は、アクリル酸又はメタクリル酸を指し、メタアクリレートは、アクリレート又はメタクリレートを指す。前記ポリマー分散剤の重量平均分子量としては、3,000~200,000が好ましく、より好ましくは5,000~100,000、更に好ましくは5,000~80,000、特に好ましくは10,000~60,000である。前記ポリマー分散剤の酸価には特に限定はないが、凝集性の観点からは、該ポリマー分散剤の酸価は、後述する樹脂粒子好ましくは自己分散性樹脂粒子の酸価よりも大きいことが好ましい。また、本発明におけるインク組成物において、顔料と分散剤との質量比顔料:分散剤としては、1:0.06~1:3の範囲が好ましく、1:0.125~1:2の範囲がより好ましく、更に好ましくは1:0.125~1:1.5である。顔料の平均粒子径樹脂被覆顔料である場合には樹脂被覆顔料の平均粒子径。以下、同じ。としては、10~200nmが好ましく、10~150nmがより好ましく、10~100nmがさらに好ましい。平均粒子径は、200nm以下であると色再現性が良好になり、インクジェット法で打滴する際の打滴特性が良好になり、10nm以上であると耐光性が良好になる。また、顔料の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布又は単分散性の粒径分布のいずれであってもよい。また、単分散性の粒径分布を持つ色材を2種以上混合して使用してもよい。なお、顔料の平均粒子径及び粒径分布は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて、動的光散乱法により体積平均粒子径を測定することにより求められるものである。本発明において、顔料のインク組成物中における含有量としては、画像濃度の観点から、インク組成物全量に対して、1~25質量であることが好ましく、2~20質量がより好ましく、2~10質量が特に好ましい。顔料は、1種単独で又は2種以上を組合わせて使用してもよい。樹脂粒子本発明におけるインク組成物は、必要に応じ樹脂粒子を含有することができる。この樹脂粒子は、後述の処理液又はこれを乾燥させた領域と接触した際に分散不安定化して凝集しインクを増粘させることによりインク組成物を固定化する機能を有することが好ましい。このような樹脂粒子は、水および有機溶剤の少なくとも1種に分散されているものが好ましい。樹脂粒子としては、アクリル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂、スチレン-ブタジエン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、アクリル-スチレン系樹脂、ブタジエン系樹脂、スチレン系樹脂、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン系樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、フェノール樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン系樹脂、パラフィン系樹脂、フッ素系樹脂等あるいはそのラテックスを用いることができる。アクリル系樹脂、アクリル-スチレン系樹脂、スチレン系樹脂、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン系樹脂を好ましい例として挙げることができる。また樹脂粒子はラテックスの形態で用いることもできる。樹脂粒子の重量平均分子量は1万以上、20万以下が好ましく、より好ましくは2万以上、20万以下である。また樹脂粒子の平均粒径は、1nm~1μmの範囲が好ましく、1nm~200nmの範囲がより好ましく、1nm~100nmの範囲が更に好ましく、1nm~50nmの範囲が特に好ましい。樹脂粒子のガラス転移温度Tgは30°C以上であることが好ましく、40°C以上がより好ましく、50°C以上がさらに好ましい。前記樹脂粒子としては、自己分散性樹脂の粒子自己分散性樹脂粒子を用いることが好ましい。ここで、自己分散性樹脂とは、界面活性剤の不存在下、転相乳化法により分散状態としたとき、ポリマー自身が有する官能基特に酸性基又はその塩によって、水性媒体中で分散状態となり得る水不溶性ポリマーをいう。ここで、分散状態とは、水性媒体中に水不溶性ポリマーが液体状態で分散された乳化状態エマルション、及び、水性媒体中に水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態サスペンジョンの両方の状態を含むものである。前記自己分散性樹脂粒子としては、特開2010-64480号公報の段落0090~0121や、特開2011-068085号公報の段落0130~0167に記載されている自己分散性樹脂粒子を用いることができる。自己分散性樹脂の粒子を構成する水不溶性ポリマーの分子量としては、重量平均分子量で3000~20万であることが好ましく、5000~15万であることがより好ましく、10000~10万であることが更に好ましい。重量平均分子量を3000以上とすることで水溶性成分量を効果的に抑制することができる。また、重量平均分子量を20万以下とすることで、自己分散安定性を高めることができる。なお、重量平均分子量は、ゲル透過クロマトグラフGPCで測定される。GPCは、HLC-8220GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgeLSuperHZM-H、TSKgeLSuperHZ4000、TSKgeLSuperHZ2000東ソー株製、4.6mmID×15cmを3本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いる。また、条件としては、試料濃度を0.35質量、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、IR検出器を用いて行なう。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製する。自己分散性樹脂粒子を構成する水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構造単位好ましくは、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位を共重合比率として自己分散性ポリマー粒子の全質量の15~80質量を含むことが好ましい。また、前記水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構成単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくは、メタアクリル酸のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくは、メタアクリル酸の炭素数1~4のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことがより好ましく、更には加えて、酸価が25~100であって重量平均分子量が3000~20万であることが好ましく、酸価が25~95であって重量平均分子量が5000~15万であることがより好ましい。前記樹脂粒子例えば自己分散性樹脂粒子の含有量は、インク組成物の全質量に対して、0.1~20質量が好ましく、0.1~10質量がより好ましい。また、樹脂微子の粒径分布に関しては、特に制限は無く、広い粒径分布を持つもの、又は単分散の粒径分布を持つもの、いずれでもよい。また、単分散の粒径分布を持つ樹脂粒子を、2種以上混合して使用してもよい。水本発明におけるインク組成物は、水を含有する。水の含有量は特に制限はないが、インク組成物の全量に対し、10~99質量の範囲が好ましく、より好ましくは30~80質量であり、更に好ましくは50~80質量である。有機溶剤本発明におけるインク組成物は、必要に応じ有機溶剤好ましくは、水溶性有機溶剤の少なくとも1種を更に含有することができる。水溶性有機溶剤は、乾燥防止、湿潤あるいは浸透促進の効果を得ることができる。乾燥防止には、噴射ノズルのインク吐出口においてインクが付着乾燥して凝集体ができ、目詰まりするのを防止する乾燥防止剤として用いられ、乾燥防止や湿潤には、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶剤が好ましい。また、浸透促進には、紙へのインク浸透性を高める浸透促進剤として用いることができる。水溶性有機溶剤の例としては、例えば、グリセリン、エチレングリコール、プロピレングリコール等のアルカンジオール多価アルコール類;糖アルコール類;エタノール、メタノール、ブタノール、プロパノール、イソプロパノールなどの炭素数1~4のアルキルアルコール類;エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、エチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、1-メチル-1-メトキシブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、プロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテルなどのグリコールエーテル類等が挙げられる。これらは、1種単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。界面活性剤本発明におけるインク組成物は、界面活性剤の少なくとも1種を含有することが好ましい。前記界面活性剤としては、ノニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、ベタイン界面活性剤等が挙げられる。凝集速度の観点からは、アニオン性界面活性剤またはノニオン性界面活性剤であることが好ましい。前記界面活性剤としては、本発明の効果をより効果的に奏する観点から、ノニオン性界面活性剤が好ましく、中でもアセチレングリコール系界面活性剤がより好ましい。アセチレングリコール系界面活性剤としては、例えば、2,4,7,9-テトラメチル-5-デシン-4,7-ジオール及び2,4,7,9-テトラメチル-5-デシン-4,7-ジオールのアルキレンオキシド付加物等を挙げることができ、これから選ばれる少なくとも1種であることが好ましい。これらの化合物の市販品としては例えば、日信化学工業社のオルフィンE1010などのEシリーズを挙げることができる。界面活性剤は、インクジェット法で良好に打滴するために、インク組成物の表面張力を25mN/m以上40mN/m以下に調整できる量を含有するのが好ましい。中でも、界面活性剤の含有量は、表面張力を27~37mN/mに調整できる量が好ましい。また、これら界面活性剤は、消泡剤としても使用することができる。該界面活性剤としては、フッ素系化合物、シリコーン系化合物、及びEDTAに代表されるキレート剤等、も使用することができる。その他の添加剤本発明におけるインク組成物は、上記成分以外にその他の添加剤を更に含有することができる。その他の添加剤としては、例えば、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。これらの各種添加剤は、インク組成物を調製後に直接添加してもよく、インク組成物の調製時に添加してもよい。前記pH調整剤としては、中和剤有機塩基、無機アルカリを用いることができる。pH調整剤は、インク組成物の保存安定性を向上させる観点から、インク組成物のpHが6~10となるように添加するのが好ましく、pH7~10となるように添加するのがより好ましい。本発明におけるインク組成物の粘度は、インクジェット法で吐出する場合の吐出安定性、及び後述の処理液を用いた際の凝集速度の観点から、1~30mPasの範囲が好ましく、1~20mPasの範囲がより好ましく、2~15mPasの範囲がさらに好ましく、2~10mPasの範囲が特に好ましい。粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用い、インク組成物を25°Cの条件下で測定されるものである。本発明におけるインク組成物は、カルボキシル基を有するポリマー分散剤で被覆された顔料と、樹脂粒子とを含み、固形分含有率が7~10質量であって、顔料に対する顔料以外の固形分の含有比が0.8~1.6であることが好ましく、アクリル系ポリマーで被覆された顔料と、自己分散性樹脂粒子とを含み、固形分含有率が7~9質量であって、顔料に対する顔料以外の固形分の含有比が1.0~1.4であることがより好ましい。以上、本発明のインクセットについて説明したが、本発明のインクセットは、前記インク組成物の少なくとも1種と、前記処理液の少なくとも1種と、の組み合わせを含んでいれば、具体的な構成には特に限定はない。本発明のインクセットの好適な構成としては、前記インク組成物であるシアンインクと、前記インク組成物であるマゼンタインクと、前記インク組成物であるイエローインクと、前記処理液と、の組み合わせからなる構成3色構成や、前記インク組成物であるブラックインクと、前記インク組成物であるシアンインクと、前記インク組成物であるシアンインクと、前記インク組成物であるマゼンタインクと、前記インク組成物であるイエローインクと、前記処理液と、の組み合わせからなる構成4色構成が挙げられる。但し、本発明のインクセットは、必要に応じ、1種又は2種のインク組成物と処理液とからなる1色構成又は2色構成のインクセットであってもよい。また、本発明のインクセットは、上述のインク組成物に加え、必要に応じ、ライトシアンインク、ライトマゼンタインク、及びライトイエローインクから選択される少なくとも1つ等、その他のインク組成物を有していてもよい。上述のその他のインク組成物としては、公知のインク組成物を特に制限無く使用することができる。また、本発明のインクセットは、必要に応じ、2種以上の処理液を含んでいてもよい。本発明のインクセットが2種以上のインク組成物を含む場合、該インク組成物の少なくとも1種が、顔料及び水を含有するインク組成物であればよい。また、本発明のインクセットが2種以上の処理液を含む場合、該処理液の少なくとも1種が、水溶性高分子化合物、有機酸性化合物、シリコーンオイル、及び水を含有する処理液であればよい。本発明のインクセットは、下記の本発明の画像形成方法に好適に用いられるものである。<画像形成方法>本発明の画像形成方法は、既述の本発明のインクセットが用いられ、前記処理液を記録媒体上に塗布する処理液塗布工程と、前記記録媒体上に塗布された前記処理液上に前記インク組成物を付与するインク付与工程と、を有する。かかる構成の画像形成方法により、泡に起因する処理液の塗布ムラを抑制できるとともに、ざらつきが抑制された画像を形成できる。処理液塗布工程処理液塗布工程は、前記処理液を記録媒体に塗布する工程である。本処理液塗布工程は、インク組成物を用いたインク付与工程前に設けられる。すなわち、本発明の画像形成方法では、記録媒体上に、インク組成物を付与打滴する前に、予めインク組成物中の成分顔料などを凝集させるための処理液を塗布しておき、記録媒体上に塗布された処理液に接触するようにインク組成物を打滴して画像化する。これにより、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても濃度、解像度の高い画像が得られる。処理液の塗布は、バーコーター、エクストルージョンダイコーター、エアードクターコーター、ブレッドコーター、ロッドコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、リバースロールコーター、バーコーター等を用いた公知の塗布方法によって行なうことができる。また本発明においては、処理液を記録媒体上に塗布した後、インク組成物が付与されるまでの間に、記録媒体上の処理液を加熱乾燥することが好ましい。これにより、にじみ防止などのインク着色性が良好になり、色濃度及び色相の良好な可視画像を記録できる。加熱乾燥は、ヒーター等の公知の加熱手段やドライヤー等の送風を利用した送風手段、あるいはこれらを組み合わせた手段により行なえる。加熱方法としては、例えば、記録媒体の処理液の塗布面と反対側からヒーター等で熱を与える方法や、記録媒体の処理液の塗布面に温風又は熱風をあてる方法、赤外線ヒーターを用いた加熱法などが挙げられ、これらの複数を組み合わせて加熱してもよい。インク付与工程インク付与工程は、既述のインク組成物をインクジェット法により、前記処理液が塗布された記録媒体の該処理液上に付与打滴する。本工程では、記録媒体上にインク組成物を付与でき、所望の可視画像を形成できる。なお、インク組成物の詳細については既述の通りである。インクジェット法は、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェットバブルジェット登録商標方式等のいずれであってもよい。インクジェット法としては、特に、特開昭54-59936号公報に記載の方法で、熱エネルギーの作用を受けたインクが急激な体積変化を生じ、この状態変化による作用力によって、インクをノズルから吐出させるインクジェット法を有効に利用することができる。尚、前記インクジェット法には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。また、インクジェット法で用いるインクジェットヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。また、吐出方式としては、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等、静電吸引方式例えば、電界制御型、スリットジェット型等及び放電方式例えば、スパークジェット型等などを具体的な例として挙げることができるが、いずれの吐出方式を用いても構わない。尚、前記インクジェット法により記録を行う際に使用するインクノズル等については特に制限はなく、目的に応じて、適宜選択することができる。インクジェットヘッドとしては、単尺のシリアルヘッドを用い、ヘッドを記録媒体の幅方向に走査させながら記録を行なうシャトル方式と、記録媒体の1辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式とがある。ライン方式では、記録素子の配列方向と直交する方向に記録媒体を走査させることで記録媒体の全面に画像記録を行なうことができ、短尺ヘッドを走査するキャリッジ等の搬送系が不要となる。また、キャリッジの移動と記録媒体との複雑な走査制御が不要になり、記録媒体だけが移動するので、シャトル方式に比べて記録速度の高速化が実現できる。本発明の画像形成方法は、これらのいずれにも適用可能であるが、一般にダミージェットを行なわないライン方式に適用した場合に、吐出精度及び画像の耐擦過性の向上効果が大きい。前記インク付与工程は、処理液塗布工程の後、10秒以内に開始されることが好ましく、0.1秒以上10秒以内に開始されることがより好ましい。これにより高速に画像を記録することができる。また本発明の画像形成方法においては、既述のインクセットを用いることで、高速に画像を記録した場合でも、着弾干渉が抑制され、高精細な画像を形成することができる。ここで処理液塗布工程の後、10秒以内に開始とは、処理液の塗布乾燥終了から、最初のインク滴が記録媒体上に着滴するまでの時間が10秒以内であることを意味する。また、前記インク付与工程は、高精細印画の観点から、付与打滴されるインク滴の液滴量が1.5~3.0pLであることが好ましく、1.5~2.5pLであることがより好ましい。尚、インク滴の液滴量は、打滴するインク組成物に応じて、インクジェット法における吐出条件を適宜選択することで調整することができる。加熱定着工程本発明においては、前記処理液塗布工程及び前記インク付与工程によって形成された画像インクを加熱定着する加熱定着工程を更に設けることが好ましい。かかる加熱定着により、記録媒体上の画像の定着が施され、画像の耐擦過性がより向上する。前記加熱は、画像中の樹脂粒子の最低造膜温度MFT以上の温度で行なうことが好ましい。MFT以上に加熱されることで、粒子が皮膜化して画像が強化される。加熱と共に加圧する場合、加圧時における圧力は、表面平滑化の点で、0.1~3.0MPaの範囲が好ましく、より好ましくは0.1~1.0MPaの範囲であり、更に好ましくは0.1~0.5MPaの範囲である。加熱の方法は特に制限されないが、ニクロム線ヒーター等の発熱体で加熱する方法、温風又は熱風を供給する方法、ハロゲンランプ、赤外線ランプ等で加熱する方法など、非接触で乾燥させる方法を好適に挙げることができる。また、加熱加圧の方法は、特に制限はないが、例えば、熱板を記録媒体の画像形成面に押圧する方法や、一対の加熱加圧ローラ、一対の加熱加圧ベルト、あるいは記録媒体の画像記録面側に配された加熱加圧ベルトとその反対側に配された保持ローラとを備えた加熱加圧装置を用い、対をなすローラ等を通過させる方法など、接触させて加熱定着を行なう方法が好適に挙げられる。加熱加圧する場合、好ましいニップ時間は、1ミリ秒~10秒であり、より好ましくは2ミリ秒~1秒であり、更に好ましくは4ミリ秒~100ミリ秒である。また、好ましいニップ幅は、0.1mm~100mmであり、より好ましくは0.5mm~50mmであり、更に好ましくは1mm~10mmである。前記加熱加圧ローラとしては、金属製の金属ローラでも、あるいは金属製の芯金の周囲に弾性体からなる被覆層及び必要に応じて表面層又は離型層ともいうが設けられたものでもよい。後者の芯金は、例えば、鉄製、アルミニウム製、SUS製等の円筒体で構成することができ、芯金の表面は被覆層で少なくとも一部が覆われているものが好ましい。被覆層は、特に、離型性を有するシリコーン樹脂あるいはフッ素樹脂で形成されるのが好ましい。また、加熱加圧ローラの一方の芯金内部には、発熱体が内蔵されていることが好ましく、ローラ間に記録媒体を通すことによって、加熱処理と加圧処理とを同時に施したり、あるいは必要に応じて、2つの加熱ローラを用いて記録媒体を挟んで加熱してもよい。発熱体としては、例えば、ハロゲンランプヒーター、セラミックヒーター、ニクロム線等が好ましい。加熱加圧装置に用いられる加熱加圧ベルトを構成するベルト基材としては、シームレスのニッケル電鍮が好ましく、基材の厚さは10~100μmが好ましい。また、ベルト基材の材質としては、ニッケル以外にもアルミニウム、鉄、ポリエチレン等を用いることができる。シリコーン樹脂あるいはフッ素樹脂を設ける場合は、これら樹脂を用いて形成される層の厚みは、1~50μmが好ましく、更に好ましくは10~30μmである。また、前記圧力ニップ圧を実現するには、例えば、加熱加圧ローラ等のローラ両端に、ニップ間隙を考慮して所望のニップ圧が得られるように、張力を有するバネ等の弾性部材を選択して設置すればよい。加熱加圧ローラ、あるいは加熱加圧ベルトを用いる場合の記録媒体の搬送速度は、200~700mm/秒が好ましく、より好ましくは300~650mm/秒であり、更に好ましくは400~600mm/秒である。記録媒体本発明の画像形成方法では、上述のとおり、記録媒体上に画像が形成される。記録媒体には、特に制限はないが、一般のオフセット印刷などに用いられる、セルロースを主体とする一般印刷用紙を用いることができる。また、記録媒体としては、いわゆる塗工紙が好適である。塗工紙は、支持体となるセルロースを主体とした一般に表面処理されていない上質紙や中性紙等の表面に、無機顔料などを含有するコート層塗工層ともいう。を設けたものである。塗工紙は画像部の光沢ムラが発生しやすい傾向があるが、前記処理液にリン酸又はリン酸化合物を含む場合には、画像部の光沢ムラの発生を効果的に抑制することができる。具体的には、アート紙、コート紙、軽量コート紙、又は微塗工紙が好ましい。前記コート層に含有される無機顔料としては特に制限はないが、前記処理液にリン酸又はリン酸化合物を含有させることによる光沢ムラ抑制の効果がより顕著に発揮される観点から、シリカ、カリオン、クレー、焼成クレー、酸化亜鉛、酸化錫、硫酸マグネシウム、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウム、擬ベーマイト、炭酸カルシウム、サチンホワイト、珪酸アルミニウム、スメクタイト、ゼオライト、珪酸マグネシウム、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、及び珪藻土から選ばれる少なくとも1種であることが好ましく、炭酸カルシウム、シリカ、及びカリオンがより好ましい。特にコート層に炭酸カルシウムが含まれる場合に、リン酸又はリン酸化合物による光沢ムラ抑制の効果が特に顕著である。記録媒体としては、一般に市販されているものを使用することができ、例えば、王子製紙株製のOKプリンス上質、日本製紙株製のしおらい、及び日本製紙株製のニューNPI上質等の上質紙A、王子製紙株製のOKエバーライトコート及び日本製紙株製のオーロラS等の微塗工紙、王子製紙株製のOKコートL及び日本製紙株製のオーロラL等の軽量コート紙A3、王子製紙株製のOKトップコート及び日本製紙株製のオーロラコート等のコート紙A2、B2、王子製紙株製のOK金藤及び三菱製紙株製の特菱アート等のアート紙A1等が挙げられる。また、インクジェット記録用の各種写真専用紙を用いることも可能である。上記の中でも、色材移動の抑制効果が大きく、従来以上に色濃度及び色相の良好な高品位な画像を得る観点からは、好ましくは、水の吸収係数Kaが0.05~0.5でmL/m2ms1/2の記録媒体であり、より好ましくは0.1~0.4mL/m2ms1/2の記録媒体であり、更に好ましくは0.2~0.3mL/m2ms1/2の記録媒体である。水の吸収係数Kaは、JAPANTAPPI紙パルプ試験方法No51:2000発行:紙パルプ技術協会に記載されているものと同義であり、具体的には、吸収係数Kaは、自動走査吸液計KM500Win熊谷理機株製を用いて接触時間100msと接触時間900msの水の転移量の差から算出されるものである。本発明において、処理液の塗布量、およびインクの付与量は、必要に応じて調節することが好ましい。例えば、記録媒体に応じて、処理液とインクとが混合してできる凝集物の粘弾性等の物性を調節する等のために、処理液の塗布量を変えてもよい。以下に実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明する。本発明の範囲は以下に示す具体例に限定されるものではない。尚、特に断りの無い限り、部、、及びppmは質量基準である。なお、重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定した。GPCは、特に断りがない限り、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgel、SuperMultiporeHZ-H東ソー株製、4.6mmID×15cmを3本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いた。また、条件としては、試料濃度を0.45質量、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、IR検出器を用いて行なった。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製した。<水溶性高分子化合物水溶性ポリマーの準備>処理液中の成分として用いる水溶性高分子化合物水溶性ポリマー1~10を以下のようにして準備した。水溶性ポリマー1の合成水溶性ポリマー1の構造を下記に示す。なお、下記に示した水溶性ポリマー1において、各構成単位の右下の数字は質量比質量を表し、Mwは重量平均分子量を表す。以降の各ポリマーの構造式に関しても同様である。水溶性ポリマー1は以下のようにして合成した。攪拌機、温度計、還流冷却管、及び窒素ガス導入管を備えた200ミリリットル三口フラスコに、イソプロピルアルコール30.0gを仕込んで、窒素雰囲気下に、65°Cまで昇温した。次に、メチルメタクリレート以下、MMAともいう30.0g、エチルアクリレート以下、EAともいう6.5g、アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸以下、AMPSともいう13.5g、イソプロピルアルコール30g、水15g、及びV-601和光純薬工業株製の重合開始剤2.97g0.0129モル;モノマーの総モル数0.430モルに対して3モルを、2時間で滴下が完了するように等速で滴下した。滴下完了後2時間攪拌し、その後、V-601モノマーの総モル数に対して1.5モル1.48g及びイソプロピルアルコール3.0gを加え、2時間攪拌を行った。得られたポリマー溶液を、用いたアクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸と等モル数の水酸化ナトリウムの水溶液で中和し、減圧濃縮によってイソプロピルアルコールを留去し、ポリマー溶液の総量が310gになるまで水を加え、水溶性ポリマー1を16質量含むポリマー水溶液を得た。得られた水溶性ポリマー1の重量平均分子量Mwは45000ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによりポリスチレン換算で算出、使用カラムはTSKgelSuperHZM-H、TSKgelSuperHZ4000、TSKgelSuperHZ200東ソー社製であった。水溶性ポリマー2の準備水溶性ポリマー2として、市販品のポリビニルアルコール株クラレ製PVA235、けん化度88、重合度3500を準備した。水溶性ポリマー3~10の合成水溶性ポリマー1の合成において、モノマー種及び比率を変更したこと以外は水溶性ポリマー1の合成と同様にして、以下に示す水溶性ポリマー3~10を合成した。下記の構造において、Meはメチル基であり、Etはエチル基であり、nBuはノルマルブチル基であり、tBuはターシャリーブチル基である。なお、後述の表2及び3では、水溶性ポリマーのモノマー成分に着目し、水溶性ポリマー3をMMA/AMPSと、水溶性ポリマー4をMMA/SPAKと、水溶性ポリマー5をMMA/BMA/AMPSと、水溶性ポリマー6をMMA/TBMA/AMPSと、水溶性ポリマー7をMMA/IBOMA/AMPSと、水溶性ポリマー8をMMA/CHMA/AMPSと、水溶性ポリマー9をMMA/BzMA/AMPSと、水溶性ポリマー10をMMA/PEMA/AMPSと、それぞれ表記する。<ポリマー分散剤P-1の合成>下記スキームにしたがって、以下に示すようにしてポリマー分散剤P-1を合成した。攪拌機、冷却管を備えた1000mlの三口フラスコにメチルエチルケトン88gを加えて窒素雰囲気下で72°Cに加熱し、ここにメチルエチルケトン50gにジメチル2,2’-アゾビスイソブチレート0.85g、ベンジルメタクリレート60g、メタクリル酸10g、及びメチルメタクリレート30gを溶解した溶液を3時間かけて滴下した。滴下終了後、さらに1時間反応した後、メチルエチルケトン2gにジメチル2,2’-アゾビスイソブチレート0.42gを溶解した溶液を加え、78°Cに昇温して4時間加熱した。得られた反応溶液は大過剰量のヘキサンに2回再沈殿し、析出した樹脂を乾燥し、ポリマー分散剤P-1を96g得た。なお、上記に示したポリマー分散剤P-1の各構成単位の数字は質量比を表す。得られた樹脂の組成は、1H-NMRで確認し、GPCより求めた重量平均分子量Mwは44,600であった。さらに、JIS規格JISK0070:1992に記載の方法により酸価を求めたところ、65.2mgKOH/gであった。<顔料分散液の調製>シアン分散液の調製シアン顔料であるピグメントブルー15:3フタロシアニンブルーA220、大日精化株式会社製10部と、前記ポリマー分散剤P-1を5部と、メチルエチルケトン42部と、1規定NaOH水溶液5.5部と、イオン交換水87.2部と、を混合し、ビーズミルにより0.1mmφジルコニアビーズを用いて2~6時間分散した。得られた分散物を減圧下、55°Cでメチルエチルケトンを除去し、更に一部の水を除去した後、更に、高速遠心冷却機7550久保田製作所製を用いて、50mL遠心管を使用し、8000rpmで30分間遠心処理を行ない、沈殿物以外の上澄み液を回収した。その後、吸光度スペクトルから顔料濃度を求め、顔料濃度が10.2質量の樹脂被覆顔料粒子ポリマー分散剤で被覆された顔料の分散物シアン分散液Cを得た。得られたシアン分散液Cの平均粒径は105nmであった。マゼンタ分散液の調製シアン分散液の調製において、ピグメントブルー15:3フタロシアニンブルーA220、大日精化株式会社製の代わりに、マゼンタ顔料であるピグメントレッド122を用いた以外はシアン分散液の調製と同様にして、樹脂被覆顔料粒子ポリマー分散剤で被覆された顔料の分散物マゼンタ分散液Mを調製した。得られたマゼンタ分散液Mの平均粒径は85nmであった。イエロー分散液の調製シアン分散液の調製において、ピグメントブルー15:3フタロシアニンブルーA220、大日精化株式会社製の代わりに、イエロー顔料であるピグメントイエロー74を用いた以外は、同様の方法で樹脂被覆顔料粒子ポリマー分散剤で被覆された顔料の分散物イエロー分散液Yを調製した。得られたイエロー分散液Yの平均粒径は82nmであった。ブラック分散液の調製シアン分散液の調製において、ピグメントブルー15:3フタロシアニンブルーA220、大日精化株式会社製の代わりに、ブラック顔料であるカーボンブラックデグッサ社製NIPEX160-IQを用いた以外は、同様の方法で樹脂被覆顔料粒子ポリマー分散剤で被覆された顔料の分散物ブラック分散液Kを調製した。得られたブラック分散液Kの平均粒径は130nmであった。<自己分散性樹脂粒子の調製>攪拌機、温度計、還流冷却管、及び窒素ガス導入管を備えた2リットル三口フラスコに、メチルエチルケトン360.0gを仕込んで、75°Cまで昇温した。反応容器内温度を75°Cに保ちながら、フェノキシエチルアクリレート180.0g、メチルメタクリレート162.0g、アクリル酸18.0g、メチルエチルケトン72g、及びV-601和光純薬株製1.44gからなる混合溶液を、2時間で滴下が完了するように等速で滴下した。滴下完了後、V-6010.72g、メチルエチルケトン36.0gからなる溶液を加え、75°Cで2時間攪拌後、さらにV-6010.72g、イソプロパノール36.0gからなる溶液を加え、75°Cで2時間攪拌した後、85°Cに昇温して、さらに2時間攪拌を続けた。得られた共重合体の重量平均分子量Mwは64000ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによりポリスチレン換算で算出、使用カラムはTSKgelSuperHZM-H、TSKgelSuperHZ4000、TSKgelSuperHZ200東ソー社製、酸価は38.9mgKOH/gであった。次に、重合溶液668.3gを秤量し、イソプロパノール388.3g、1mol/LNaOH水溶液145.7mlを加え、反応容器内温度を80°Cに昇温した。次に蒸留水720.1gを20ml/minの速度で滴下し、水分散化せしめた。その後、大気圧下にて反応容器内温度80°Cで2時間、85°Cで2時間、90°Cで2時間保った後、反応容器内を減圧にし、イソプロパノール、メチルエチルケトン、蒸留水を合計で913.7g留去し、固形分濃度28.0の自己分散性樹脂微粒子B-01の水分散物エマルジョンを得た。<インクの作製>上記で得られた各顔料分散液シアン分散液C,マゼンタ分散液M,イエロー分散液Y,ブラック分散液K及び自己分散性樹脂粒子B-01を用い、下記表1に示すインクの組成となるように各成分を混合し、各インク組成物マゼンタインク組成物M1、ブラックインク組成物K1、シアンインク組成物C1、イエローインク組成物Y1をそれぞれ調製した。調製した各インク組成物をプラスチック製ディスポーサブルシリンジにて、PVDF5μmフィルターミリポア社製MillexSV、直径25mmで濾過して完成インクマゼンタインクM1、ブラックインクK1、シアンインクC1、イエローインクY1とした。各完成インクについて、東亜DKK株製pHメーターWM-50EGを用いてpHを測定した。また、協和界面科学株製FASEAutomaticSurfaceTensionmeterCBVP-Zにて、表面張力を測定した。結果を表1に示す。<表1の説明>ニューポールGP-250...山洋化学工業株製の有機溶剤オルフィンE1010...日信化学工業株製のノニオン系界面活性剤<処理液1~23の作製>下記表2及び表3に示す処理液1~23処理液No.1~23を作製した。以下、処理液7の作製を中心に説明する。処理液7の作製下記組成となるように各成分を混合し、処理液7を作製した。-処理液7の組成-ジエチレングリコールモノエチルエーテル...4質量トリプロピレングリコールモノメチルエーテル...4質量有機酸性化合物マロン酸...17.2質量無機酸性化合物リン酸...4.3質量水溶性ポリマー1...0.5質量ベンゾトリアゾール...1質量消泡剤モメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン合同会社製TSA-73915;エマルジョン型シリコーン消泡剤...シリコーンオイルの量として100ppmイオン交換水...合計で100質量となる残量処理液1の作製処理液7の作製において、消泡剤を用いなかったこと以外は処理液7の作製と同様にして処理液1を作製した。処理液2~6及び8~23の作製処理液7の作製において、有機酸性化合物の種類、水溶性ポリマーの種類、消泡剤の種類及び量処理液中の含有量を、下記表2及び表3に示すようにしたこと以外は処理液7と同様にして処理液2~6及び8~23をそれぞれ作製した。処理液14では、有機酸性化合物として、マロン酸及びリンゴ酸質量比マロン酸/リンゴ酸=50/50、合計含有量17.2質量を用いた。処理液15~23では、有機酸性化合物として、マロン酸、リンゴ酸、及びプロパントリカルボン酸質量比マロン酸/リンゴ酸/プロパントリカルボン酸=42.5/42.5/15、合計含有量17.2質量を用いた。<インクセット>上記各完成インクマゼンタインクM1、ブラックインクK1、シアンインクC1、イエローインクY1の組み合わせと、処理液1~23のいずれか1つと、を組み合わせ、インクセット1~23を準備した。処理液の番号とインクセットの番号との対応は下記表2及び表3に示すとおりである。<画像形成>記録媒体としてA4サイズの特菱アート三菱製紙製を用い、下記表2及び表3に示すインクセット1~23を用い、下記条件で画像を形成した。尚、下記画像形成では、処理液塗布工程の後、10秒以内にインク打滴が開始されるようにした。処理液塗布工程記録媒体へのインク付与の直前に、処理液を塗布バーを用いて、塗工量1.7g/m2になるように記録媒体表面に塗設した。次いで、記録媒体上に付与された処理液を、下記条件で乾燥させた。~処理液用乾燥条件送風乾燥~風速:15m/s温度及び加熱方法:記録媒体の表面温度処理液が付与された側の温度が60°Cとなるように記録媒体の背面処理液が付与されていない側の面から接触型平面ヒーターで加熱した。送風領域:450mm乾燥時間0.7秒インク付与工程処理液が付与された記録媒体上に、下記の条件で4色シングルパス画像形成を行った。具体的には、処理液が付与された記録媒体の該処理液上に、下記条件で各色のインクを付与打滴して画像を形成した。ヘッド:1,200dpi/20inch幅ピエゾフルラインヘッドを4色分配置したヘッドを用いた。吐出液滴量:2.4pLとした。駆動周波数:30kHz記録媒体搬送速度635mm/secとした。次に、記録媒体上に付与されたインクを下記条件で乾燥させた。~インク用乾燥条件送風乾燥~風速:15m/s温度:記録媒体の表面温度インクが付与された側の温度が60°Cとなるように記録媒体の背面インクが付与されていない側の面から接触型平面ヒーターで加熱した。送風領域:640mm乾燥時間1秒間加熱定着工程上記インクの付与により形成された画像を、シリコンゴムローラ硬度50°、ニップ幅5mmを用い、下記条件で加熱定着した。これにより、記録媒体上に画像が形成された試料を得た。~加熱定着の条件~ローラ温度:90°C圧力:0.8MPa<評価>画像のざらつき評価上記インク付与工程において、処理液上にマゼンタインクをベタ状に付与してマゼンタのベタ画像を形成し、得られたマゼンタのベタ画像上にシアンインクを網点面積率50~80となるように網点状に付与し、2次色画像を得た。得られた2次色画像に対し、上述の加熱定着処理を施した。加熱定着後の2次色画像を目視で観察し、画像のざらつきを下記基準に従って評価した。-評価基準-5:全体にざらつきが見られず均一であった。4:わずかに微小なざらつきが見られるが、全体としてはほぼ均一であった。3:微小なざらつきが見られるが、実用上は問題ないレベルであった。2:ざらつきが多く目視でも目立ち、実用上問題になるレベルであった。1:強い濃淡をもったざらつきが多く発生し、均一とは言えないレベルであった。処理液の塗布ムラの評価上記画像のざらつき評価と同様にして2次色画像の形成を記録媒体100枚について連続して行った。2次色画像が形成された記録媒体100枚について、それぞれ2次色画像を目視で観察し、処理液中の泡に起因する処理液の塗布ムラの有無を確認した。2次色画像が形成された記録媒体100枚における該塗布ムラの発生確率を求め、下記基準に従って処理液の塗布ムラを評価した。-評価基準-5:記録媒体100枚における塗布ムラの発生確率が0であった。4:記録媒体100枚における塗布ムラの発生確率が1以上4以下であった。3:記録媒体100枚における塗布ムラの発生確率が5以上9以下であった。2:記録媒体100枚における塗布ムラの発生確率が10以上19以下であった。1:記録媒体100枚における塗布ムラの発生確率が20以上39以下であった。0:記録媒体100枚における塗布ムラの発生確率が40以上であった。<表2及び表3の説明>水溶性ポリマーの量は、処理液の全量に対する含有量質量を示す。シリコーン消泡剤の量は、各シリコーン消泡剤に含まれるシリコーンオイルの、処理液全量に対する含有量質量を示す。KS-537は、信越化学工業株製の自己乳化型シリコーン消泡剤である。KS-604は、信越化学工業株製の親水性のオイル型シリコーン消泡剤である。KM-72Fは、信越化学工業株製の親水性のエマルジョン型シリコーン消泡剤である。TSA-739は、モメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン合同会社製のエマルジョン型シリコーン消泡剤である。オルフィンAF104は、日信化学工業株製のアセチレングリコール消泡剤である。オルフィンAF104の量は、該オルフィンAF104に含まれる有効成分の、処理液全量に対する含有量質量を示す。BYK-012は、ビックケミージャパン株製の非シリコーン消泡剤ポリマー含有である。BYK-012の量は、該BYK-012に含まれる有効成分の、処理液全量に対する含有量質量を示す。表2及び表3に示すように、水溶性高分子化合物水溶性ポリマー、有機酸性化合物、及びシリコーン消泡剤を含有する処理液4~23を含むインクセット4~23では、処理液の塗布ムラが抑制され、画像のざらつきが抑制されていた。更に、インクセット4~7の結果から、シリコーン消泡剤としてエマルジョン型シリコーン泡消剤を用い、シリコーンオイルが処理液中に界面活性剤により分散乳化分散されている形態とすることにより、塗布ムラを顕著に抑制でき、画像のざらつきも抑制できることがわかった。更に、インクセット9及び13~23の結果から、水溶性ポリマーとして、疎水性の構造単位及びスルホン酸基を有する親水性の構造単位を含む水溶性ポリマー1及び3~10を用いることにより、画像のざらつきを更に抑制できることがわかった。更に、インクセット7~12の結果から、シリコーンオイルの含有量を500ppm以下とすることにより、画像のざらつきを更に抑制できることがわかった。更に、インクセット14~23の結果から、有機酸性化合物としてプロパントリカルボン酸を用いることにより、画像のざらつきを更に抑制できることがわかった。以上では、マゼンタインク及びシアンインクによる2次色画像の評価結果について説明したが、ブラックインクを用いて形成された網点面積率50~80の網点画像ブラック単色画像についても同様の評価を行ったところ、2次色画像の評価結果と同様の評価結果が得られた。"