ネットワークにより接続され、印刷物を取り込む入力部と、前記入力部により取り込まれた画像情報に基づき印刷をする印刷部と、前記画像情報を他の画像処理装置と送受信する通信部とを有する複数の画像処理装置を有する画像処理システムにおいて、前記複数の画像処理装置のうち、第1の画像処理装置は、前記画像情報から第1の付加情報を検知する付加情報検知部と、前記付加情報検知部により検知された第1の付加情報のうち有効と判断された付加情報に基づき、付加情報の検知率を算出する検知率算出部と、前記第1の付加情報から印刷による付加情報の再現性に関連する再現性情報を取得する再現性情報取得部と、前記検知率算出部により算出された付加情報の検知率、及び前記再現性情報取得部により取得された再現性情報に基づき、前記第1の画像処理装置よりも前記再現性が高くなる第2の画像処理装置を選択する画像処理装置選択部とを有することを特徴とする画像処理システム。前記画像処理装置選択部は、前記付加情報の検知率が予め設定された第1の閾値以下で、前記第1の画像処理装置の前記再現性が前記印刷物を印刷した機器の前記再現性と比較して同等又は低い場合、前記通信部により前記第2の画像処理装置に前記画像情報を送信することを特徴とする請求項1に記載の画像処理システム。前記再現性情報は、印刷解像度情報、及び画像処理装置のメンテナンス情報の少なくとも一つを含むことを特徴とする請求項1又は2に記載の画像処理システム。前記再現性情報取得部は、前記第1の付加情報とは異なる前記再現性情報を含む第2の付加情報から前記再現性情報を取得することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の画像処理システム。前記検知率算出部は、前記第1の付加情報、及び前記第2の付加情報の少なくとも一つを用いて前記付加情報の検知率を算出し、前記第1の付加情報及び前記第2の付加情報を用いて前記付加情報の検知率を算出する場合には、前記付加情報の検知率の低い方が用いられることを特徴とする請求項4に記載の画像処理システム。前記第1の画像処理装置は、前記画像情報から前記第1の付加情報を除去する付加情報除去部を有し、前記第2の画像処理装置は、前記第1の付加情報が除去された前記画像情報に前記第1の付加情報を配置する付加情報配置部を有し、前記画像処理装置選択部は、前記付加情報の検知率が予め設定された第2の閾値以下の場合、前記付加情報除去部により前記画像情報から前記第1の付加情報を除去し、除去された前記第1の付加情報、及び前記第1の付加情報が除去された前記画像情報を前記通信部により前記第2の画像処理装置に送信し、前記付加情報配置部は、前記画像情報に前記第1の付加情報を配置することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載の画像処理システム。ネットワークにより接続され、印刷物を取り込む入力部と、前記入力部により取り込まれた画像情報に基づき印刷をする印刷部と、前記画像情報を他の画像処理装置と送受信する通信部とを有する複数の画像処理装置を有する画像処理システムで実行される印刷方法において、前記複数の画像処理装置のうち、第1の画像処理装置により、前記画像情報から第1の付加情報を検知する付加情報検知手順と、前記付加情報検知手順により検知された第1の付加情報のうち有効と判断された付加情報に基づき、付加情報の検知率を算出する検知率算出手順と、前記第1の付加情報から印刷による付加情報の再現性に関連する再現性情報を取得する再現性情報取得手順と、前記検知率算出手順により算出された付加情報の検知率、及び前記再現性情報取得手順により取得された再現性情報に基づき、前記第1の画像処理装置よりも前記再現性が高くなる第2の画像処理装置を選択する画像処理装置選択手順とを有することを特徴とする印刷方法。前記画像処理装置選択手順は、前記付加情報の検知率が予め設定された第1の閾値以下で、前記第1の画像処理装置の前記再現性が前記印刷物を印刷した機器の前記再現性と比較して同等又低い場合、前記通信手順により前記第2の画像処理装置に前記画像情報を送信することを特徴とする請求項7に記載の印刷方法。前記再現性情報は、印刷解像度情報、及び画像処理装置のメンテナンス情報の少なくとも一つを含むことを特徴とする請求項7又は8に記載の印刷方法。前記再現性情報取得手順は、前記第1の付加情報とは異なる前記再現性情報を含む第2の付加情報から前記再現性情報を取得することを特徴とする請求項7乃至9のいずれか一項に記載の印刷方法。前記検知率算出手順は、前記第1の付加情報、及び前記第2の付加情報の少なくとも一つを用いて前記付加情報の検知率を算出し、前記第1の付加情報及び前記第2の付加情報を用いて前記付加情報の検知率を算出する場合には、前記付加情報の検知率の低い方が用いられることを特徴とする請求項10に記載の印刷方法。前記第1の画像処理装置により前記画像情報から前記第1の付加情報を除去する付加情報除去手順と、前記第2の画像処理装置により前記第1の付加情報が除去された前記画像情報に前記第1の付加情報を配置する付加情報配置手順とを有し、前記画像処理装置選択手順は、前記付加情報の検知率が予め設定された第2の閾値以下の場合、前記付加情報除去手順により前記画像情報から前記第1の付加情報を除去し、除去された前記第1の付加情報、及び前記第1の付加情報が除去された前記画像情報を前記通信手順により前記第2の画像処理装置に送信し、前記付加情報配置手順により前記画像情報に前記第1の付加情報を配置することを特徴とする請求項7乃至11のいずれか一項に記載の印刷方法。コンピュータを、請求項1乃至6のいずれか一項に記載の画像処理システムとして機能させるためのプログラム。請求項13に記載のプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。しかしながら、上記特許文献1及び特許文献2の手法は、いずれもバーコードに特化しており、バーコードの内容を読み取り、蓄積することでバーコードを印刷可能としている。したがって、例えば、地紋等を利用した付加情報に対しては対応することができなかった。また、上述したように、付加情報が埋め込まれた紙媒体自体の汚れや折れ、破損、皺、経年劣化等の欠損に対する記載はなく、紙媒体にこのような欠損が生じた場合には、再現性が高い状態で付加情報を印刷することができなかった。本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、付加情報が埋め込まれた文書を再現性が高い状態で印刷する画像処理システム、印刷方法、プログラム、及び記録媒体を提供することを目的とする。本発明は、上記目的を達成するために、ネットワークにより接続され、印刷物を取り込む入力部と、前記入力部により取り込まれた画像情報に基づき印刷をする印刷部と、前記画像情報を他の画像処理装置と送受信する通信部とを有する複数の画像処理装置を有する画像処理システムにおいて、前記複数の画像処理装置のうち、第1の画像処理装置は、前記画像情報から第1の付加情報を検知する付加情報検知部と、前記付加情報検知部により検知された第1の付加情報のうち有効と判断された付加情報に基づき、付加情報の検知率を算出する検知率算出部と、前記第1の付加情報から印刷による付加情報の再現性に関連する再現性情報を取得する再現性情報取得部と、前記検知率算出部により算出された付加情報の検知率、及び前記再現性情報取得部により取得された再現性情報に基づき、前記第1の画像処理装置よりも前記再現性が高くなる第2の画像処理装置を選択する画像処理装置選択部とを有することを特徴とする。また、本発明は、ネットワークにより接続され、印刷物を取り込む入力部と、前記入力部により取り込まれた画像情報に基づき印刷をする印刷部と、前記画像情報を他の画像処理装置と送受信する通信部とを有する複数の画像処理装置を有する画像処理システムで実行される印刷方法において、前記複数の画像処理装置のうち、第1の画像処理装置により、前記画像情報から第1の付加情報を検知する付加情報検知手順と、前記付加情報検知手順により検知された第1の付加情報のうち有効と判断された付加情報に基づき、付加情報の検知率を算出する検知率算出手順と、前記第1の付加情報から印刷による付加情報の再現性に関連する再現性情報を取得する再現性情報取得手順と、前記検知率算出手順により算出された付加情報の検知率、及び前記再現性情報取得手順により取得された再現性情報に基づき、前記第1の画像処理装置よりも前記再現性が高くなる第2の画像処理装置を選択する画像処理装置選択手順とを有することを特徴とする。また、本発明は、コンピュータを、上述した画像処理システムとして機能させるためのプログラムである。また、本発明は、上述したプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体である。本発明によれば、付加情報が埋め込まれた文書を再現性が高い状態で印刷することを可能とする。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。<第1実施形態><画像処理システムのブロック構成例>図1は、第1実施形態に係る画像処理システムの概略構成を示すブロック図である。図1に示すように、第1実施形態に係る画像処理システム1は、第1の画像処理装置としての画像処理装置10と、第2の画像処理装置としての画像処理装置20とを有するように構成される。なお、画像処理装置10及び画像処理装置20は、例えばスキャナ、プリンタ、FAX、コピー機等が一体となって構成されたMFPMultiFunctionPeripheral:複数の機能を搭載した複合的な周辺機器である多機能周辺装置であり、原稿等を読み取る入力装置としてのスキャナと、出力装置としてのプリンタと、ネットワーク端末としてのLANポート等を備えるものである。また、図1の例では、2つの画像処理装置を有する例を示したが、本発明においてはこれに限定されず、複数の画像処理装置を有する構成とすることができる。また、複数の画像処理装置は、ネットワークによりデータの送受信が可能な状態で接続されているものとする。具体的には、図1に示すように、画像処理装置10は、入力部11と、付加情報検知部12と、検知率算出部13と、付加情報読取部14と、再現性情報取得部15と、画像処理装置選択部16と、印刷部17と、通信部18とを有するように構成される。また、画像処理装置20は、通信部21と、印刷部22とを有するように構成される。なお、画像処理装置10及び画像処理装置20は、それぞれが同様の構成を有することが可能であるが、便宜上、画像処理装置10は、主に第1の画像処理装置としての構成を示し、画像処理装置20は、主に第2の画像処理装置としての構成を示して説明する。画像処理装置10に入力される入力原稿印刷物Aは、例えば文書、図、写真等が記載された原稿であり、付加情報第1の付加情報が重畳して印刷されたもの、あるいは埋め込まれたものである。なお、付加情報とは、例えば見た目には情報か紋様か容易に区別がつかない地紋や模様等を用いたものや、見た目にも容易に認識可能なバーコード等や、文字間隔をわずかに変えることや、文字の一部分を欠落、追加等の加工を施すことで所定の情報が埋め込まれた埋め込み情報等を含む。入力部11は、例えばスキャナ等の機器であり、入力原稿Aに光を照射して反射光を、例えばCCD等により読み取って電気信号とし、電気信号をRGB化して画像情報に変換する。この段階では、付加情報の有無は分からない状態であり、画像情報上に地紋、模様、あるいはバーコード等の形式で展開されている状態である。なお、入力部11は、例えばネットワークにより接続された他の装置から送信された画像情報を入力することが可能である。付加情報検知部12は、入力部11から取り込まれた画像情報に第1の付加情報が含まれているか検知できたか否か判断する。付加情報検知部12は、例えば付加情報が地紋や模様の場合は、ドットあるいは模様を認識して、ドットあるいは模様のずれや形状の違いを数値化し、それが意味のある情報と判断する。なお、例えば単なる地紋あるいは模様であるかを判別しやすくするため、予め入力原稿Aにマジックナンバーと言われる定数値を情報として埋め込み、マジックナンバーが検出された場合に付加情報が存在すると判断させても良い。また、特許第4163175号公報や特許第4229714号公報に記載された方法を適用することで、地紋パターンを検出しても良い。なお、バーコードの場合は、その特徴的な形状から地紋等に比べて容易に認識することが可能である。また、付加情報検知部12は、入力部11から取り込まれた画像情報に第1の付加情報があるか否か検知に失敗したり、第1の付加情報が存在しないと判断した場合には、印刷部17により画像情報を印刷し、印刷物Bとして出力させるため、そのままコピーを実施する。検知率算出部13は、付加情報検知部12により第1の付加情報の検知に成功した場合、検知した付加情報のうち、有効と判断した付加情報に基づき、付加情報の検知率を算出する。ここで、付加情報の検知率とは、例えば解釈可能な付加情報の検知にどれだけ成功したかを示すものであり、印刷物における検知可能な付加情報の品質を示している。すなわち、この付加情報の検知率により、現在の印刷物における付加情報の印字品質、付加情報の劣化状態を示すことが可能となる。上述したように、入力原稿A等の印刷物は、電子情報と異なり、付加情報等が埋め込まれている場合、埋め込まれた情報の劣化が大きな問題となる。通信中の電子情報の場合には、通信品質による劣化を考慮して、誤りの確認手段や訂正手段等が定義されているが、印刷物の場合は、経年劣化以外にも、物理的な破損、汚れ等で容易に印字品質が劣化してしまう。そのため、付加情報が埋め込まれた印刷物の場合には、例えば同じ情報付加情報を繰り返し埋め込むことにより、破損、汚れ等により一部の情報が読み取れない場合であっても他の残った情報から、埋め込まれた情報を読み取る工夫等がなされている。そこで、検知率算出部13は、地紋等のように繰り返し同じ情報が埋め込まれ、耐性を高めている付加情報の場合には、付加情報検知部12により検知に成功した付加情報のうち解釈可能な情報を有効、解釈できない情報を無効として判断する。また、検知率算出部13は、有効と判断された情報数と、付加情報が何組埋め込まれたかを示す総情報数又は有効及び無効を合わせた合計数とに基づいて付加情報の検知率を算出する。具体的には、検知率算出部13は、同じ情報が5回埋め込まれ総情報数、そのうち正しく読めた情報有効が3回であった場合に、付加情報の検知率を3/5、すなわち60として算出する。なお、付加情報の総情報数は、予め地紋のパターン等により設定されているため、検知率算出部13は、地紋のパターンを判定することにより付加情報の総情報数を求めても良く、予め入力原稿Aの第1の付加情報に総情報数の値を埋め込んでおき、第1の付加情報から付加情報の総情報数を取得しても良い。また、検知率算出部13は、付加情報の無効数読取エラー数から付加情報の検知率を求めても良く、誤り訂正があった場合や、より細かく誤りの数を検出した場合に対応する検知率を求めても良く、性能面を考慮した概算の値を求めても良い。例えば、地紋のパターンや種類によっては、付加情報の総情報数のうち、2回以上有効な情報と判断したものについて、付加情報の検知率を100としても良く、付加情報の種類、内容、パターン、埋め込みの状況、画像処理装置10の印刷性能、設計等に応じて付加情報の検知率の値を適宜調整しながら算出しても良い。また、検知率算出部13は、例えばQRコードの場合、どれだけ誤り訂正をしないで済んだかを示す未使用誤り訂正UEC:UnusedErrorCorrectionの値を用いて付加情報の検知率を求めても良い。QRコードの場合には、誤り訂正技術としてリードソロモン符号を利用している。このリードソロモン符号は、誤り訂正能力が高く、QRコード以外にも地上波デジタル放送、衛星通信、ADSL、DVD等の様々なデジタル機器で利用されているものである。例えば、QRコードに埋め込みたい情報である文字列、バイナリデータ等の情報は、コード語と呼ばれ、QRコード内には、QRコードを読み込むときに埋め込まれたコード語を正確に読み取るためのエラー訂正コード語が埋め込まれる。エラー訂正コード語は、上述したコード語から計算して作成され、エラー訂正コード語が多ければコード語の読み取り不能や読み取り間違いをより多く訂正することが可能である。上述したエラーを検知した際のQRコードの品質を表す指針として、上述したUECの値を用いており、以下の式1のように定義されている。UEC=1.0-e2t/d-p1ここで、上述の式1において、UECは未使用誤り訂正を示し、eは、読み取り不能コード語数を示し、tは、読み取り間違いコード語数を示し、dは、エラー訂正語数を示し、pは、エラー検出のために予約されたコード語数を示す。また、d-pは、エラー訂正許容量を示しており、この値が大きければそれだけエラーに対する耐性が高いことを示している。例えば、上述したUECの値が1の場合はe2t=0、すなわちエラーがまったく検出されなかったということであり、このUECの値から、有効な付加情報の検知率は100と判断することができる。また、UECの値が0あるいは0以下の場合は、エラーとなる読み取り不能や読み取り間違いコード語が、これらを訂正するエラー訂正の許容量を超え、検知が全くできない状態であるため、このUECの値から、有効な付加情報の検知率は0と判断することができる。上述したように、本実施形態では、検知率算出部13により付加情報の検知率を求めることで、上述した第1の付加情報がどれだけ検知しやすいか、すなわち、どれだけ第1の付加情報の印字品質が良い状態か等を求めることが可能となる。付加情報読取部14は、付加情報検知部12により第1の付加情報の検知に成功した場合、検知した第1の付加情報から情報を読み取る。第1の付加情報から読み取られる情報の一例については後述する。なお、付加情報読取部14により読み取られた第1の付加情報は、各種用途に用いられ、例えばセキュリティ等の確認の他、追跡情報を埋め込んだり、情報を更新したり、単にコピー実施ログの記録をしたりする等、本実施形態で説明する機能以外の効果を実現する際に有用な情報として用いられる。また、付加情報読取部14による処理は、検知率算出部13により検知率を求めた後、あるいは並行して行うことも可能である。再現性情報取得部15は、付加情報読取部14により読み取られた第1の付加情報から、印刷による付加情報の再現性印字品質に関連する再現性情報を取得する。上述したように、印刷物は、プリンタ等により再度印刷されるときに、出力装置のスペック不足やメンテナンス不足等によりドットの再現性が低くなる場合がある。そこで、再現性情報取得部15は、このドットの再現性印字品質に影響を与える印刷解像度情報やメンテナンス情報等を再現性印字品質情報として取得する。例えば、再現性情報取得部15は、第1の付加情報から入力原稿Aが印刷された際の印刷解像度を取得する。印刷解像度は、例えばプリンタ等の出力装置の性能を表すものであり、一般的に1インチあたりに印刷可能なドット数DotPerInchで示される。印刷解像度は、例えば印刷方式やドット径等にもよるため、この値が大きいほど高精細な印刷が可能とは言えないが、通常、同条件の場合には印刷解像度の値が大きいほど高精細な印刷が可能である。なお、スキャナ等の読取解像度の精度も同様に表現することが可能であり、1インチあたりで読取可能なドット数で表現されるが、通常、読取解像度よりも印刷解像度の方が大きくなる。ここで、印刷解像度の方が大きいのは、読み取りの場合は、1ドットのRGB各値を読み取れるのに対し、印刷時は1ドットの色を1ドットで表現するのではなく複数の濃淡を変えたRGB各色のドットの集合で表現するため、より高精度の制御が求められるためである。上述した第1の付加情報内に印刷解像度情報が記録されていない場合には、予め画像処理装置10の記憶手段に記憶させておいた入力原稿Aの印刷機器の印刷解像度情報を記憶手段から取得したり、直接、入力原稿Aの印刷機器に印刷解像度を問合わせたりしても良い。この場合、第1の付加情報に含まれている印刷機器名や印刷機器IP等に基づいてネットワークを介して対象機器に問合わせることができる。なお、機器を基準にすると、入力原稿Aの印刷時と常に同じ印刷解像度ではない場合も考えられるため、入力原稿Aに対する識別子、ID等を予め設定し、その設定された情報に基づいて、それらを管理する管理装置等に問合わせても良い。また、再現性情報取得部15は、上述した印刷解像度情報と同様に、例えば第1の付加情報から入力原稿Aの印刷機器のメンテナンス情報を取得しても良い。上述したように、画像処理装置は、消耗部品を多く含み、トナー、感光体、ローラ等の駆動部品、ブレード等の磨耗部品等は、使用回数、経過年数等により劣化し、印字品質や読み取り性能に影響を与える。そのため、画像処理装置のメンテナンス不足により、ドットの再現性が低くなる場合には、ドットから構成される付加情報を正しく印刷することができない場合が生じる。そこで、画像処理装置においては、部品の交換、清掃、調整等のメンテナンスが定期的に行われ、例えば、自律的に劣化状態を監視して、自動的にクリーニングを行ったり、前回のメンテナンスからの経過時間、印刷枚数等を管理したり、自動診断によりメンテナンス情報をネットワーク経由でサービスセンターに自動通知したり、他の機器から取得したフィードバック情報に基づいて劣化状態を把握し、劣化状態に基づいてメンテナンスを行ったりする。したがって、例えば第1の付加情報に、上述した機器のメンテナンス状態を示すメンテナンス情報を記録しておき、再現性情報として用いると良い。画像処理装置選択部16は、検知率算出部13により算出された付加情報の検知率、及び再現性情報取得部15により取得された再現性情報に基づき、入力原稿Aを印刷する画像処理装置を選択する。例えば、画像処理装置選択部16は、検知率算出部13により算出された付加情報の検知率が、予め設定された所定の値、例えばX第1の閾値以下で、画像処理装置10の付加情報の再現性印字品質が入力原稿Aを印刷した機器の再現性と比較して同等又は低いと判断した場合、入力原稿Aを印刷する画像処理装置として、画像処理装置10よりも付加情報の再現性が高い印字品質が良い画像処理装置20を選択する。ここで、所定の値Xは、例えば、これ以降のコピーの繰り返しにより付加情報の検知率が0になると考えられる値から多少余裕がある高めの値とし、付加情報の検知率が所定の値Xより大きい場合は、このままコピーしても問題ないと考えられる値に設定すると良い。なお、所定の値Xは、使用する機器により異なり、ユーザにより任意に設定可能とする。具体的には、画像処理装置選択部16は、検知率算出部13により算出された付加情報の検知率が、所定の値Xよりも大きいと判断すると、このままコピーしても問題ないとして自機画像処理装置10を選択し、印刷部17により印刷する。また、画像処理装置選択部16は、付加情報の検知率が、所定の値X以下であると判断すると、再現性情報取得部15より取得した入力原稿Aの再現性情報と自機の再現性情報とを用いて、入力原稿Aを印刷した機器と自機の付加情報の再現性について比較を行う。なお、自機の再現性情報は、予め記憶装置等に記憶されているものとする。上述した付加情報の再現性について印刷解像度を用いて説明すると、画像処理装置選択部16は、入力原稿Aを印刷した機器の印刷解像度よりも自機の印刷解像度の方が高い場合には、このまま出力しても印字品質が劣化する可能性は低いとして、印刷部17により印刷を実施する。一方、画像処理装置選択部16は、入力原稿Aを印刷した機器の印刷解像度と自機の印刷解像度が同じか、あるいは自機の印刷解像度が入力原稿Aを印刷した機器の印刷解像度以下と判断した場合、このまま出力すると付加情報の品質劣化を招く可能性があるとして、自機よりも印刷解像度が高い画像処理装置20を選択する。画像処理装置選択部16は、上述した印刷解像度に代えて、例えばメンテナンスからの経過時間等のメンテナンス情報を用いて付加情報の再現性印字品質を判断しても良く、印刷解像度及びメンテナンス情報を組み合わせて付加情報の再現性を判断しても良い。なお、画像処理装置選択部16は、画像処理装置20に関する情報を自動又は手動により取得可能とする。また、入力原稿Aに埋め込まれた第1の付加情報内に画像処理装置20に関する情報を記録させておいても良い。例えば、画像処理装置選択部16は、画像処理装置20を自動で検出する場合、ネットワーク上の同一セグメントから機器を捜索し、MACアドレスのベンダーコードから印刷機器であるか判断する。また、予め画像処理装置10の記憶手段等に機器情報のデータベースを格納しておき、定期的に接続テストを行って問題があれば使用しない等の工夫を行うことで、画像処理装置選択部16は、画像処理装置20を用いて安定した印刷処理を提供することが可能となる。また、画像処理装置選択部16は、通信部18を介して近辺のMFP、プリンタ等の周辺機器に問い合わせを行い、IPアドレスあるいはURL、機種情報、印刷解像度等の機器情報やメンテナンス情報を取得して記憶しておき、画像処理装置20を選定する際に用いても良い。ここで、近辺とは、例えば同一ルータに接続されている他の機器等であり、印刷後を考慮すると物理的にも近辺に設置されているものであることが望ましく、同一ルータであれば通常は同一フロアに配置される機器であると推測される。なお、予めユーザ等により画像処理装置20に関する情報を入力させておいても良い。画像処理装置選択部16は、上述のように取得した画像処理装置20に関する情報に基づき、自機よりも付加情報の再現性の高い印字品質の良い画像処理装置20を選択する。なお、自機よりも付加情報の再現性の高い画像処理装置20が見つからない場合は、自機で印刷して、印刷物Bを出力し、付加情報の再現性の高い画像処理装置20が見つかった場合には、画像処理装置20に通信部18を介して画像情報Cを送信する。画像処理装置20は、通信部21により受信した画像情報Cを印刷部22により印刷して、印刷物Dを出力する。なお、画像処理装置20は、印刷成功、あるいはエラー等の情報を画像処理装置10に送信し、画像処理装置10においてログ等の動作記録を行ったり、ディスプレイ等の表示装置を介してユーザに画像処理装置20で印刷を実行したことを通知したり、実行結果を表示したりしても良い。また、画像処理装置20のエラー時には、画像処理装置10の印刷部17により印刷を行う等、エラーに対応した処理を行っても良い。なお、このような機器間の連携にあたり、データのみの送信ではそのデータをどのように扱えば良いか受信側で判断せねばならず、意図した結果に至らない可能性がある。そこで、事前に指示内容とデータを組み合わせたプロトコルを定義しておくと良い。<画像処理装置のハードウェア構成>ここで、図2を用いて、画像形成装置10又は画像形成装置20のハードウェア構成について説明する。図2は、画像形成装置のハードウェア構成を示す図である。上述したように、画像形成装置10又は画像形成装置20は、例えば、コピー機能、スキャン機能、FAX機能、印刷機能等の複数の機能を有する複合機である。画像形成装置10又は画像形成装置20は、バスBで相互に接続されているスキャン装置30と、プロッタ装置31と、ドライブ装置32と、補助記憶装置33と、メモリ装置34と、演算処理装置35と、インタフェース装置36と、操作パネル37とを有するように構成される。スキャン装置30は、スキャナエンジンと、スキャナエンジンを制御するエンジン制御部等から構成されており、例えば入力原稿Aを画像情報とするために用いられる。プロッタ装置31は、プロッタエンジンとプロッタエンジンを制御するエンジン制御部等から構成され、画像情報を出力するために用いられる。インタフェース装置36は、モデム、LANカード等で構成されており、ネットワークに接続するために用いられる。画像形成装置10又は画像形成装置20は、インタフェース装置36を介してネットワーク上の他の画像形成装置等とデータの送受信を行う。操作パネル37は、タッチパネル等で構成され、画像形成装置10又は画像形成装置20の操作キーや処理の進捗状況等が表示される。本発明のプログラムは、画像形成装置10又は画像形成装置20を制御する各種プログラムの少なくとも一部である。本発明のプログラムは、例えば記録媒体38の配布やネットワークからのダウンロード等によって提供される。記録媒体38は、CD-ROMCompactDiscReadOnlyMemory、フレキシブルディスク、光磁気ディスク等の様に情報を光学的、電気的或いは磁気的に記録する記録媒体、ROM、フラッシュメモリ等の様に情報を電気的に記録する半導体メモリ等、様々なタイプの記録媒体を用いることができる。また、記録媒体38がドライブ装置32にセットされると、本発明のプログラムは記録媒体38からドライブ装置32を介して補助記憶装置33にインストールされる。ネットワークからダウンロードされた本発明のプログラムは、インタフェース装置36を介して補助記憶装置33にインストールされる。補助記憶装置33は、インストールされた本発明のプログラムを格納すると共に、必要なファイル、データ等を格納する。メモリ装置34は、コンピュータの起動時に補助記憶装置33から本発明のプログラムを読み出して格納する。そして、演算処理装置35は、メモリ装置34に格納された本発明のプログラムに従って本発明の各種処理を実現する。<第1実施形態:印刷処理の流れ>次に、図3を用いて、上述した第1の付加情報の検知率を用いた印刷処理の流れについて説明する。図3は、第1実施形態に係る印刷処理の流れを示すフローチャートである。図3に示すように、入力部11は、入力原稿Aを読み込み、画像情報を取得するS10。付加情報検知部12は、画像情報に第1の付加情報が含まれているか検知できたか否か判断しS11、第1の付加情報が含まれていると判断した場合S11において、YES、検知率算出部13は、例えば読取エラー数等を用いて付加情報の検知率を算出するS12。なお、付加情報検知部12は、第1の付加情報が含まれていないと判断した場合S11において、NO、印刷部17により印刷物Bを出力して処理を終了する。次に、画像処理装置選択部16は、検知率算出部13により算出された第1の付加情報の検知率が予め設定した所定の値X以下か否か判断するS13。ここで、画像処理装置選択部16により第1の付加情報の検知率が所定の値X以下と判断された場合S13において、YES、付加情報読取部14は、S11の処理で検知した第1の付加情報から情報を読み取りS14、再現性情報取得部15は、S14の処理で読み取られた情報から再現性情報例えば印刷解像度やメンテナンス情報等を取得するS15。なお、第1の付加情報の検知率が所定の値X以下ではないと判断された場合S13において、NO、印刷部17により印刷物Bを出力して処理を終了する。次に、画像処理装置選択部16は、S15の処理で取得した再現性情報と自機画像処理装置10の再現性情報とを比較し、自機の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器の付加情報の再現性より高いか否か判断するS16。画像処理装置選択部16により自機の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器の付加情報の再現性よりも高くないと判断された場合S16において、NO、通信部18は、入力原稿Aの画像情報Cを、第2の画像処理装置である画像処理装置20に送信するS17。なお、自機の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器よりも高いと判断された場合S16において、YES、印刷部17により印刷物Bを出力して処理を終了する。画像処理装置20の通信部21は、画像処理装置10の通信部18より送信されてきた入力原稿Aの画像情報Cを受信しS18、印刷部22により印刷してS19、印刷物Dを出力して処理を終了する。<第1の付加情報に含まれている情報>次に、図4を用いて、上述した第1の付加情報に含まれている情報の一例について説明する。図4は、第1の付加情報のテーブル例を示す図である。図4の例では、第1の付加情報のテーブルとして例1と例2の2つのテーブル例が記載されている。また、第1の付加情報のテーブルには、付加情報内の情報名として印刷時の解像度印刷解像度と、印刷機器名と、印刷機器IPと、付加情報の検知率スキャン等により読み取られた場合のみと、マジックナンバー等が格納されている。このように、第1の付加情報は、各情報に対応する具体的な値の例がテーブル形式で格納されている。なお、図4に示す第1の付加情報のテーブルは、上述したメンテナンス情報が含むことが可能であり、また、図4に示す全ての情報を一度に含む必要はなく、記載されている情報のいずれか又は組み合わせを含めば良く、図4に示す情報以外の情報を含むことも可能である。<第2実施形態>次に、本発明の第2実施形態について説明する。第2実施形態は、第1実施形態と比較すると、再現性情報取得部15及び付加情報の形態が異なる。上述した第1の付加情報には再現性情報である印刷解像度やメンテナンス情報が格納されているのが前提となっているため、それを読み取るためには、付加情報が独自の形式、すなわちフォーマットを持つことになる。したがって、例えば商品POSシステムに使用されるバーコード等の汎用性のある付加情報や、上述した画像処理システム1以外でも使用される付加情報には印刷解像度やメンテナンス情報が格納されていない場合もある。そこで、第2実施形態では、上述した汎用性のある付加情報を第1の付加情報とすると、第1の付加情報とは異なる第2の付加情報が埋め込まれた入力原稿Aを用いて上述した印刷処理を行うものとする。これにより、上述した第1の付加情報からフォーマット制限を取り除くことが可能となる。具体的には、第2の付加情報としては、再現性情報である印刷解像度やメンテナンス情報を記載すれば良いため、その情報量はせいぜい1~2バイト程度で十分である。また、地紋は情報量の増加に従い目に付きやすくなり、少ないほど立たなくなる特性があるため、第2の付加情報には、この地紋を利用するのが望ましいが、付加情報の形態には特に制限はなくバーコード等を用いて配置しても良い。また、再現性情報取得部15の処理を考慮すると、第2の付加情報には再現性情報である印刷解像度やメンテナンス情報のみではなく、識別子格納された値が印刷解像度やメンテナンス情報であるということを示すユニークな値、マジックナンバー等を再現性情報と併せて配置すると良い。上述したように、第2実施形態では、再現性情報取得部15により第1の付加情報とは異なる第2の付加情報から再現性情報を取得し、取得した再現性情報は入力原稿Aを印刷する機器を選択する際の付加情報の再現性の判断に用いられる。また、第2実施形態では、第1の付加情報である汎用性のある付加情報と、第2の付加情報の2種類が検知されるため、付加情報の検知率は、汎用性のある付加情報に対してのみ算出する、第2の付加情報に対してのみ算出する、両方に対して算出する等の3パターンが考えられる。ここで、両方の付加情報に対して検知率を算出する場合は、付加情報の検知率が低い方を採用することで、どちらの付加情報の劣化に対しても対応することが可能となる。なお、第2の付加情報は比較的情報量が少ないため、汎用性のある付加情報よりも劣化に対する耐性があると考えられ、汎用性のある付加情報の検知率を優先的に採用することが考えられる。すなわち、入力原稿Aに劣化があった場合には、どちらの付加情報の検知率も低くなると考えられるが、第2の付加情報よりも情報量の多い汎用性のある付加情報の方が検知率の低さが顕著に現れやすいためである。また、上述した第1の付加情報には、入力原稿Aを印刷した機器の再現性情報を記録し、第2の付加情報には、第2の画像処理装置となる複数の画像処理装置20の再現性情報を記録しておくことで、第1の付加情報及び第2の付加情報から取得した再現性情報を用いて、入力原稿Aを印刷する機器を選択する際の再現性の判断を効率的に行い、パフォーマンスの向上を図っても良い。<第3実施形態><画像処理システムのブロック構成例>次に、図5を用いて、本発明の第3実施形態について説明する。図5は、第3実施形態に係る画像処理システムの概略構成を示すブロック図である。図5に示すように、第3実施形態に係る画像処理システム2は、第1の画像処理装置としての画像処理装置10-1と、第2の画像処理装置としての画像処理装置20-1とを有するように構成される。図5の例では、画像処理装置10-1は、入力部11と、付加情報検知部12と、検知率算出部13と、付加情報読取部14と、再現性情報取得部15と、画像処理装置選択部16と、印刷部17と、通信部18と、付加情報除去部19とを有するように構成される。また、画像処理装置20-1は、通信部21と、印刷部22と、付加情報配置部23とを有するように構成される。なお、同一の構成については同一の符号を付して説明を省略し、異なる点についてのみ説明する。第3実施形態は、第1実施形態と比較すると、画像処理装置10-1が画像処理装置10と比較して付加情報除去部19を有しており、画像処理装置20-1が画像処理装置20と比較して付加情報配置部23を有している点で異なる。画像処理装置選択部16は、第1実施形態と同様に、第1の付加情報の検知率が所定の値X以下か否かと、自機第1の画像処理装置としての画像処理装置10-1の付加情報の再現性が、入力原稿Aを出力印刷した機器よりも高いか否かとを判断する。このとき、第1実施形態と同様に、第1の付加情報の検知率が所定の値X以下で、自機の付加情報の再現性が入力原稿を出力した機器よりも高いと判断された場合には、自機にて印刷して処理を終了する。一方、画像処理装置選択部16は、第1の付加情報の検知率が所定の値X以下で、自機の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器の再現性と比較して高くない同等又は低いと判断した場合、更に、第1の付加情報の検知率が、所定の値Xより低い値に設定されている所定の値Y第2の閾値以下か否か判断する。ここで、第1の付加情報の検知率が、所定の値Yより高いと判断された場合には、第1実施形態と同様に、通信部18により画像情報Cを第2の画像処理装置である画像処理装置20-1に送信する処理が実行され、所定の値Y以下と判断された場合は付加情報除去部19により付加情報を除去する画像処理が実行される。上述した所定の値Yには、例えば、第1の付加情報の検知率が所定の値Yより下がる場合は検知に失敗する可能性が極めて高いと考えられる値が設定され、この値は、例えば機器や付加情報の種類、パターン等により異なり、ユーザによって任意に設定することができる。例えばQRコードの場合、上述したQRコードの誤り訂正能力は、レベルHがコード語の約30が復元可能、レベルQがコード語の約25が復元可能、レベルMがコード語の約15が復元可能、レベルLがコード語の約7が復元可能とレベル分けされている。すなわち、上述の最高品質のものは約30まで復元可能とされているため、第1の付加情報の検知率が例えば70未満だった場合には、最高品質のものでも復元は困難なレベルとなる。そこで、QRコードの場合には、所定の値Yを例えば75~80程度に設定し、所定の値Xを例えば90~95程度に設定すると良い。このように、所定の値Xには、所定の値Yよりも高い値を設定すると良い。上述したように、付加情報除去部19は、画像処理装置選択部16により第1の付加情報の検知率が所定の値Y以下と判断された場合、入力原稿Aの画像情報から第1の付加情報を除去する。なお、付加情報除去部19は、上述した特許第4163175号公報及び特許第4229714号公報等に記載された方法を用いて、例えば第1の付加情報がバーコードの場合には、バーコードの形状や位置を検知してその範囲を背景色にて塗りつぶしたり白抜きしたりする。また、付加情報除去部19は、例えばQRコード等の場合、バーコード周辺にクワイエットゾーンと呼ばれる白抜き部分が設けられているため、その部分に合わせて白抜きすると良い。また、付加情報除去部19は、例えば地紋の場合、ドットパターンを検知して、そのドットが地紋の一部か印刷内容に関わるものなのかの判断する。例えば、背景色が一定の場合、白色用紙に記載された文書等の場合には背景色が白となるが、ドットの周辺が全て背景色である場合は孤立した点であり、文字等の大きさに比べてドットが十分に小さい場合は地紋の一部と判断する。また、地紋はある程度揺らぎがあるものの、ほぼ一定間隔で配置されるため、その位置と照らし合わせることで地紋の判断精度は更に向上する。また、このドットが文字等に接触、あるいは重なっている場合や、絵や写真等に重なる場合はドットと判断できても除去すると不自然になる場合がある。そのため、あえて除去せず現状維持を図ったり、あるいは文字の場合はその文字認識を行い、地紋のうち文字の構成要素以外の部分のみ除去を行ったり、あるいは絵の場合は周辺の色要素を考慮して、その中間色で補完したりする等の処理を実行すると良い。なお、上述した処理は、第1の付加情報の検知率が低い場合に行われるため、正しく地紋のドットやバーコードの構成要素を検知できない可能性もある。そのため、除去する際に入力原稿Aの内容の完全性が損なわれる恐れもある。そこで、可能な限り除去を行わない方が望ましく、所定の値Yは、上述したように低く設定すると良い。なお、付加情報除去部19は、第1の付加情報を除去する場合には、付加情報の種類や位置等の情報も取得しておき、後述するように、再度付加情報を配置する埋め込む際に使用する。通信部18は、付加情報除去部19により除去した第1の付加情報と、第1の付加情報を取り除いた入力原稿Aの画像情報と、第1の付加情報の種類や位置等の付加情報を再現するための情報Eを画像処理装置20-1に送信する。なお、第1の付加情報の検知率が所定の値Yより高い場合には、第1実施形態と同様に画像情報Cのみ画像処理装置20-1に送信する。画像処理装置20-1は、上述した情報Eに基づき、付加情報配置部23により入力原稿Aの画像情報上に第1の付加情報を配置する。これは、付加情報除去部19と逆の作業となり、付加情報除去部19により得られた第1の付加情報の種類や位置等の情報に基づいて配置作業を実施する。なお、画像処理装置10-1に付加情報除去部19を設けずに、付加情報配置部23に付加情報除去部19の機能を持たせて、入力原稿Aの画像情報から第1の付加情報を除去した後、再度配置埋め込みさせても良い。上述したように、第3実施形態では、所定の値Y以下、すなわち付加情報の検知に失敗する可能性がかなり高い状態まで劣化した付加情報を一旦除去し、再度埋め込み、印刷することで原本のオリジナル性を保ち、初期の付加情報の検知率相当まで回復することが可能となる。なお、付加情報の除去による完全性が失われるリスクを考慮して、付加情報の検知率が所定の値Y以下ではなく、所定の値X以下であるときに画像処理装置20により印刷することで、可能な限り完全性を保ちつつ付加情報の検知率の維持することが可能となる。また、上述した第3実施形態でも、第2実施形態と同様に、上述した入力原稿Aの画像情報に、第1の付加情報と異なる第2の付加情報が含まれていた場合には、第2の付加情報から再現性情報を取得して、印刷機器を選択する際の付加情報の再現性を判断したり、第2の付加情報の検知率を求めたり、第1の付加情報と同様に上述した画像情報からの除去及び再配置等を行っても良い。<第3実施形態:印刷処理の流れ>次に、図6を用いて、上述した所定の値Yを用いた場合の印刷処理の流れについて説明する。図6は、第3実施形態に係る印刷処理の流れを示すフローチャートである。なお、図3のS10~S16の処理と図6のS20~S26の処理は同一の処理のため、ここでの説明を省略する。図6に示すように、画像処理装置選択部16は、S26の処理の後、自機画像処理装置10-1の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器の再現性より高くないと判断した場合S26において、NO、第1の付加情報の検知率は予め設定したY以下か否かを判断するS27。画像処理装置選択部16により第1の付加情報の検知率が所定の値Y以下と判断された場合S27において、YES、付加情報除去部19は、入力原稿Aの画像情報から第1の付加情報を除去しS28、S28の処理により第1の付加情報が除去された入力原稿Aの画像情報と、第1の付加情報と、第1の付加情報の種類や位置等の画像情報に付加情報を再現するための情報Eを、通信部18により第2の画像処理装置である画像処理装置20-1に送信するS29。なお、付加情報の検知率がY以下ではないと判断された場合S27において、NO、入力原稿Aの画像情報Cを、第2の画像処理装置である画像処理装置20-1に送信するS30。また、自機画像処理装置10-1の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器より高いと判断した場合S26において、YES、印刷部17により印刷物Bを出力して処理を終了する。画像処理装置20-1の通信部21は、画像処理装置10-1の通信部18より送信されてきた画像情報及び付加情報等の情報E又は画像情報Cを受信しS31、付加情報配置部23は、S31の処理で受信した情報に第1の付加情報が含まれていた場合には、入力原稿Aの画像情報内に第1の付加情報を配置するS32。次に、印刷部22は、入力原稿Aの画像情報を印刷しS33、印刷物Dを出力して処理を終了する。なお、上述したように、例えば入力原稿Aに第2の付加情報が埋め込まれている場合には、第2の付加情報から再現性情報を取得したり、第2の付加情報に対して上述した第1の付加情報に対する処理と同様の処理を実行したりすることができる。<第4実施形態>次に、図7を用いて、第4実施形態について説明する。図7は、第4実施形態に係る印刷処理の流れを示すフローチャートである。第4実施形態では、上述した付加情報の検知率を用いずに、入力原稿Aの再現性情報例えば印刷解像度やメンテナンス情報等と自機第1の画像処理装置の再現性情報とを用いて、自機の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器の再現性よりも高くない場合、第2の画像処理装置へ入力原稿Aの画像情報Cを送信させる。これにより、例えば付加情報の検知率が良かった場合でも、付加情報の検知率を悪化させる要因となる低印刷解像度やメンテナンス不足等の機器による印刷を避けることが可能となる。具体的には、図7に示すように、入力部11により入力原稿Aを読み込み、画像情報を取得するS40と、付加情報検知部12は、画像情報に第1の付加情報が含まれているか検知できたか否か判断しS41、第1の付加情報が含まれていると判断した場合S41において、YES、検知された第1の付加情報から情報を読み取りS42、再現性情報取得部15は、付加情報読取部14により読み取られた第1の付加情報から再現性情報例えば印刷解像度やメンテナンス情報を取得するS43。なお、付加情報検知部12により第1の付加情報が含まれていないと判断された場合S41において、NO、印刷部17により印刷物Bを出力して処理を終了する。次に、画像処理装置選択部16は、再現性情報取得部15により取得した再現性情報に基づいて、自機第1の画像処理装置の付加情報の再現性が、入力原稿Aを出力した機器より高いか否かを判断しS44、自機の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器より高くないと判断した場合にはS44において、NO、入力原稿Aの画像情報Cを第2の画像処理装置に送信するS45。第2の画像処理装置は、第1の画像処理装置より送信されてきた入力原稿の画像情報Cを受信しS46、画像情報Cを印刷しS47、印刷物Dを出力して処理を終了する。また、自機の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器より高いと判断した場合S44において、YES、印刷部17により印刷物Bを出力して処理を終了する。なお、上述した入力原稿Aの画像情報に、第1の付加情報と異なる第2の付加情報が含まれていた場合には、第2の付加情報から再現性情報を取得し、取得した再現性情報に基づき印刷機器を選択する際の付加情報の再現性を判断しても良い。また、上述したS44の処理で自機の付加情報の再現性が入力原稿Aを出力した機器の再現性より高くない場合、第3実施形態と同様に、画像情報から付加情報を除去し、第2の画像処理装置において画像情報に付加情報を再度埋め込んでから出力させても良い。第4実施形態によれば、付加情報の検知率を悪化させる要因となる低印刷解像度やメンテナンス不足等の機器による印刷を避けることが可能となり、水際での検知率維持が可能となる。上述したように、本発明の実施形態によれば、付加情報が埋め込まれた文書を再現性が高い状態で印刷することを可能とする。以上、本発明の好ましい実施例について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形、変更が可能である。