"外皮にケーブル長方向に沿った直線状のラインが描かれた漏洩同軸ケーブルと、前記漏洩同軸ケーブルを囲むように設けられ、前記漏洩同軸ケーブルを直立させて保持するためのタワーカバーと、前記タワーカバー内に配置され、前記漏洩同軸ケーブルの上端部を固定する第1の固定治具と、前記タワーカバー内に配置され、前記漏洩同軸ケーブルの下端部を固定する第2の固定治具と、を具備してなり、前記第2の固定治具は、前記ラインが直線となるように前記漏洩同軸ケーブルの捻れを補正し、且つ前記漏洩同軸ケーブルの下端部を下側に引っ張った状態で前記タワーカバーに固定されるものであることを特徴とするタワー型アンテナ。前記第2の固定治具は、前記漏洩同軸ケーブルと同軸的に設けられて該ケーブルを固定するリング状の金具の周面に歯車状の溝が形成され、且つ前記金具の上面にテーパが形成されたものであり、前記タワーカバーは、内面に前記第2の固定治具の金具の溝に係合する溝が形成され、且つ前記金具のテーパに接するテーパが形成されたものであり、前記各溝の係合位置により前記漏洩同軸ケーブルの捻れを補正し、前記各テーパの接触により前記漏洩同軸ケーブルの下端部を下方向に引っ張ることを特徴とする請求項1記載のタワー型アンテナ。前記タワーカバーは、円筒体を軸心方向に沿って2分割したものであり、前記第1及び第2の固定治具を所定の位置に嵌め込んで固定することを特徴とする請求項1又は2に記載のタワー型アンテナ。外皮にケーブル長方向に沿った直線状のラインが描かれた漏洩同軸ケーブルと、前記漏洩同軸ケーブルを囲むように設けられ、前記漏洩同軸ケーブルを直立させて保持するためのタワーカバーと、前記タワーカバー内に配置され、前記漏洩同軸ケーブルの上端部を固定する第1の固定治具と、前記漏洩同軸ケーブルの上端に接続された終端抵抗と、前記タワーカバー内に配置され、前記ラインが直線となるように前記漏洩同軸ケーブルの捻れを補正すると共に、前記漏洩同軸ケーブルに張力を付与した状態で、前記漏洩同軸ケーブルの下端部を固定する第2の固定治具と、前記漏洩同軸ケーブルの下端にアプローチケーブルを介して接続された無線基地局と、を具備したことを特徴とする無線通信システム。外皮にケーブル長方向に沿った直線状のラインが描かれた漏洩同軸ケーブルと、前記漏洩同軸ケーブルを囲むように設けられ、前記漏洩同軸ケーブルを直立させて保持するためのタワーカバーと、前記タワーカバー内に配置され、前記漏洩同軸ケーブルの上端部を固定する第1の固定治具と、前記タワーカバー内に配置され、前記漏洩同軸ケーブルの下端部を固定する第2の固定治具と、を具備したタワー型アンテナの製造方法であって、前記第1の固定治具により、前記漏洩同軸ケーブルの上端部を前記タワーカバー内に固定する工程と、次いで、前記第2の固定治具により、前記ラインが直線となるように前記漏洩同軸ケーブルの下端部の回転方向の位置決めを行うと共に、前記漏洩同軸ケーブルの下端部を下方向に引っ張った状態で前記漏洩同軸ケーブルを前記タワーカバー内に固定する工程と、を含むことを特徴とするタワー型アンテナの製造方法。発明が解決しようとする課題は、漏洩同軸ケーブルを捻れ無しに真っ直ぐ直立させることができ、通信の安定化に寄与し得るタワー型アンテナ、無線通信システム、及びタワー型アンテナの製造方法を提供することである。実施形態のタワー型アンテナは、外皮にケーブル長方向に沿った直線状のラインが描かれた漏洩同軸ケーブルと、前記漏洩同軸ケーブルを囲むように設けられ、前記漏洩同軸ケーブルを直立させて保持するためのタワーカバーと、前記タワーカバー内に配置され、前記漏洩同軸ケーブルの上端部を固定する第1の固定治具と、前記タワーカバー内に配置され、前記漏洩同軸ケーブルの下端部を固定する第2の固定治具と、を具備してなる。前記第2の固定治具は、前記ラインが直線となるように前記漏洩同軸ケーブルの捻れを補正し、且つ前記漏洩同軸ケーブルの下端部を下側に引っ張った状態で前記タワーカバーに固定される。以下、実施形態の無線通信システムを、図面を参照して説明する。第1の実施形態図1は、第1の実施形態に係わる無線通信システムを示す概略構成図である。円形のテーブル10の中央部にLCXケーブルを用いたタワー型アンテナ20が設けられ、このアンテナ20にはアプローチケーブル30を介して無線LANのアクセスポイント無線基地局40が接続されている。タワー型アンテナ20は、プラスチック等からなるタワーカバー21内にLCXケーブル22を直立して保持したものである。タワーカバー21は、円筒体を中心軸に沿って2分割したものであり、カバー21a,21bでLCXケーブル22を挟み込むようになっている。図2は、タワーカバー21の一方のカバー21aを外した状態を示している。LCXケーブル22の外皮には、ケーブルの捻れを認識できるようにケーブル長方向に沿って直線状のライン23が描かれている。タワーカバー21内には、LCXケーブル22の曲がりを抑制するためのガイド体29が設けられている。LCXケーブル22の一端基端及び他端終端には、図3に示すような同軸コネクタ24がそれぞれ接続されている。同軸コネクタ24は、断面六角形の部分でLCXケーブル22を固定するようになっている。LCXケーブル22の終端側の同軸コネクタ24には終端抵抗25が接続されている。また、LCXケーブル22の終端側の同軸コネクタ24は、タワーカバー21内に設置される第1の固定治具26に固定される。即ち、図4に示すように、同軸コネクタ24の六角形部分を2つの金具26a,26bで挟み、ネジで金具同士を結合することにより、同軸コネクタ24が金具26a,26bに固定される。そして、この状態で、固定治具26をタワーカバー21内に設置することにより、LCXケーブル22の先端側が固定されることになる。なお、図には示さないが、タワーカバー21内には第1の固定治具26が嵌め込まれる凹部が形成され、カバー21a,21bを一体化した状態で第1の固定治具26を所定の位置に固定できるようになっている。また、タワーカバー21内で第1の固定治具26を固定する上下方向の位置を変えられるようにしておけば、長さの異なるLCXケーブルに対応することも可能となる。LCXケーブル22の基端側の同軸コネクタ24は、図5~図7に示すような第2の固定治具27に挟み込まれて固定されるようになっている。第2の固定治具27を形成する金具は、図5の斜視図に示すように、同軸コネクタ24の六角形部分が挿入される穴51を有すると共に、2分割されたリング体27a,27bからなる。リング体27a,27bの周面には、軸方向に沿った歯車状の溝52が形成されて、リング体27a,27bの上端側の面には中心側が凸のテーパ53が形成されている。タワーカバー21の下部には図6に示すように、第2の固定治具27の周面の溝52に対応する溝55が形成されている。そして、これらの溝52,55の結合により、LCXケーブル22の下部の回転方向の位置が定められるようになっている。また、タワーカバー21の下部には図7に示すように、第2の固定治具27のテーパ53に合わせたテーパ56が形成されている。このテーパ56は、タワーカバー21を一体化した際に第2の固定治具27のテーパ53と接するようになっている。これにより、2分割されたタワーカバー21を一体化する際に、第2の固定治具27が下方向に引っ張られることになる。つまり、LCXケーブル22に形成したライン23を参照しながら、第2の固定治具27の溝52をタワーカバー21の溝55に合わせて回転方向の位置決めを行うことにより、LCXケーブル22の捻れを防止することができる。さらに、カバー21a,21bを一体化してタワーカバー21を形成することにより、LCXケーブル22の下端部を下方向に引っ張ることになり、LCXケーブル22に一定の張力を付与することができる。これにより、LCXケーブル22を捻れ無しに真っ直ぐ直立させることが可能となる。なお、LCXケーブル22は、上記のように上端部及び下端部がタワーカバー21に固定された後に、基端側の同軸コネクタア24にアプローチケーブル30が接続される。そして、このアプローチケーブル30を介してアクセスポイント40のアンテナ端子等に接続されるものとなっている。このように本実施形態によれば、LCXケーブル22を用いたタワー型アンテナ20をテーブル10上に直立して設けることができる。このため、通信可能エリアをテーブル10上のみに規制することができる。そしてこの場合、LCXケーブル22を捻れ無しに一定の張力を持って一直線に固定できるため、通信の信頼性の向上をはかることができる。変形例なお、本発明は上述した各実施形態に限定されるものではない。LCXケーブルの上端部をタワーカバー内に固定する第1の固定治具は、前記図4に何ら限定されるものではなく、仕様に応じて適宜変更可能である。LCXケーブルの上端部を固定し、タワーカバー21内に固定できるものであればよい。LCXケーブルの下端部をタワーカバー内に固定する第2の固定治具は、前記図5~図7に何ら限定されるものではなく、仕様に応じて適宜変更可能である。LCXケーブルの下端部の回転方向位置を規定する機構、LCXケーブルの下端部を下側に引っ張る機構を有するものであればよい。本発明の幾つかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"