"十字状に配置された4本の軸部を有する十字軸部材と、前記各軸部の外周面に転動体を介して回転自在に嵌合した有底円筒状の軸受カップと、を備え、前記軸受カップの内底面と該内底面に対向する前記軸部の先端面が、該軸部の軸心を中心として環状の摺動域で摺動する自在継手であって、前記各軸部の先端面あるいは前記軸受カップの内底面のいずれか一方に、少なくとも1本以上の油溜用の環状溝を設けたことを特徴とする自在継手。前記各軸部の先端面あるいは軸受カップの内底面のいずれか一方に、前記各軸部の内部に形成された油孔と前記環状溝とを連通させる連通路を形成したことを特徴とする請求項1に記載の自在継手。ところで、前記十字軸部材の各軸部の先端面と軸受カップの内底面との間は、プロペラシャフトの高回転に伴って激しい滑り運動が行われることから常に十分な潤滑油が供給されていなければならない。このため、前記特許文献1の技術のように、環状凹部や放射状の油溝を設けて潤滑性を確保しているが、前記油孔から環状凹部に流入した潤滑油は、各油溝からニードルベアリング側に即座に流入してしまう。つまり、潤滑油が軸受カップの内底面と各軸部の先端面との間に留まることなく、直ちにニードルベアリング側に流入してしまう。このため、前記軸受カップの内底面と各軸部の先端面との間に油膜切れが発生し易くなって、端面焼き付けが発生するおそれがある。本発明は、前記従来の技術的課題に鑑みて案出されたもので、軸受カップと各軸部の先端面との間に潤滑油を常に保持しておくことにより、前記両者間の油膜切れの発生を抑制できる自在継手を提供するものである。請求項1に記載の発明は、十字状に配置された4本の軸部を有する十字軸部材と、前記各軸部の外周面に転動体を介して回転自在に嵌合した有底円筒状の軸受カップと、を備え、前記軸受カップの内底面と該内底面に対向する前記軸部の先端面が、該軸部の軸心を中心として環状の摺動域で摺動する自在継手であって、前記各軸部の先端面あるいは前記軸受カップの内底面のいずれか一方に、少なくとも1本以上の油溜用の環状溝を設けたことを特徴としている。本発明によれば、油溜用の環状溝を設けることによって、常に潤滑油を留めておくことができるので、軸受カップの内底面と軸部先端面との間の油膜切れの発生を抑制できる。以下、本発明に係る自在継手の各実施形態を図面に基づいて詳述する。なお、各実施形態では車両用のプロペラシャフトに適用したものを示している。第1実施形態図4は本実施形態に供されるプロペラシャフトを示し、このプロペラシャフトは、トランスミッション側に接続される駆動シャフト1と、デファレンシャルギア側に接続される図外の従動シャフトと、前記駆動シャフト1の両端部に設けられた十字軸継手としての2つの第1、第2の自在継手2、3と、駆動シャフト1と従動シャフトとの間に設けられた図外のセンターベアリングと、を備えている。前記駆動シャフト1は、内部中空状のシャフト本体1aの両端部に、前記第1自在継手2と第2自在継手3のそれぞれの一部を構成する第1、第2ボールヨーク4、5が摩擦圧接などによって固定されている。前記第1自在継手2は、前記第1ボールヨーク4の端部に配置されたフランジヨーク6と、該両ヨーク4,6の間に配置された十字軸部材7と、を備えている。前記第2自在継手3は、第2ボールヨーク5の端部に配置されたスリーブヨーク8と、該両ヨーク5,8の間に配置された十字軸部材9と、を備えていると共に、前記スリーブヨーク8の前端部には滑り継手10が一体に設けられている。前記第1、第2自在継手2,3は、基本構造が同一であるから、以下では説明の便宜上、第1自在継手2について説明する。なお、第2自在継手3側の同一部位には共通の符番を付す。すなわち、この第1自在継手2は、図5に示すように、前記各ヨーク4,6の二股状先端部にそれぞれヨークレース孔11、12が貫通形成されていると共に、該各ヨークレース孔11,12に前記十字軸部材7の4本の軸部13が軸受14を介して挿通配置されている。前記十字軸部材7は、図6にも示すように、中央部7aの内部から前記各軸部13を含む内部軸方向に油孔15が十字状に形成されている。この油孔15は、前記各軸部13の先端面13aに開口した一端開口部15aの孔縁15bが拡径テーパ状に形成されていると共に内部にグリースなどの潤滑油が充填されている。前記各軸部13は、それぞれ小径な段差径状に形成されて、前記先端面13aが平面状に形成されている。前記各軸受14は、図1に示すように、前記各軸部13に外部軸方向から被嵌状態にそれぞれ配置された軸受カップ16と、該各軸受カップ16の内周側に形成された保持溝17内に回転自在に保持されて、前記各軸部13の外周面を転動する複数の円筒ころ18と、を備えている。前記各軸受カップ16は、図1及び図4に示すように、有底円筒状に形成されて、外側に位置する底壁16aと、該底壁16aの外周縁に一体に形成された円筒部16bとから構成されている。前記底壁16aは、内底面16cが平面状に形成されていると共に、その中央位置、つまり、前記油孔15の一端開口部15aと対向した位置に円形状の受け溝16dが形成されている。この受け溝16dは、その深さが比較的浅く形成されて立ち上がり内壁面16eが拡径テーパ状に形成されていると共に、前記油孔15の一端開口部15aの外径よりも僅かに大きく形成されている。また、各軸受カップ16は、開口側の外周に形成されたリング溝に嵌着したスナップリング19によって前記ヨークレース孔11,12からの軸方向への抜け出しが規制されるようになっている。また、円筒部16bの内端側の内周面と各軸部13の外周面との間に介装されたオイルシール20によって、前記油孔15から円筒ころ18側に流入した潤滑油の外部への漏れを阻止するようになっている。前記円筒ころ18を保持する保持溝17は、図1に示すように、前記底壁16a側の一端部17aが該底壁16aの外周側を切り欠いて円環状に形成されている一方、他端部側は前記オイルシール20に隣接している。そして、前記各軸部13の先端面13aの径方向のほぼ中央位置には、図1~図3に示すように、油溜り用の1本の環状溝21が形成されている。この環状溝21は、鋭角な断面ほぼV字形状に形成されて、拡径状の開口端21aが前記軸受カップ16の内底面16cに臨んでいると共に、その底部21bから開口端21aまでの深さDと全体の容積が所定量の潤滑油を常に溜めることができる大きさ設定されている。本実施形態の作用以下、本実施形態の作用について説明すれば、プロペラシャフトが回転すると、この遠心力によって油孔15内の潤滑油グリースが軸受カップ16の底壁内端面16c側へ流動して、前記一端開口部15aと受け溝16dとによって形成された円盤状の空間部22に流入し、ここで一旦貯留される。その後、この空間部22から前記軸部先端面13aと内端面16cとの間の微小隙間内に入り込んで放射方向に拡がりながら開口部21aから環状溝21内に流入する。この環状溝21内に流入した潤滑油は、ここに一旦溜められながら前記軸部先端面13aと内端面16cとの間を潤滑する。すなわち、環状溝21に流入した潤滑油は、直ちに円筒ころ18側に流入してしまうのではなく、一旦、環状溝21内に留められて保持される。したがって、この環状溝21に対面する内端面16cは勿論のこと、この周辺の微小隙間領域に潤滑油をまんべんなく供給して油膜を効果的に形成することができる。その後、かかる油膜を常時形成しながら各円筒ころ18の保持溝17の一端部17a側に流入すると共に、他端部方向へ流入して各円筒ころ18の潤滑に供される。したがって、この実施形態によれば、特に前記環状溝21に一旦保持された潤滑油によって、軸部先端面13aと内端面16cとの間の微小隙間に十分な油膜が常時形成されることから、端面焼き付きの発生を十分に抑制することが可能になる。また、油孔15の開口部15aから空間部22に流入した潤滑油も、該空間部22内に一時的に保持されて、その後、環状溝21方向へ流入することから、この点でも軸部先端面13aと内端面16cとの間の潤滑性が向上する。つまり、潤滑油が油孔15から即座に環状溝21側に流入するのではなく、空間部22内に一旦保持されて、ここから放射方向へ漸次流出するので、前記両者13a、16c間の潤滑性が良好になるのである。さらに、前記油孔15から一端開口部15aと受け溝16dとの間の空間部22に流入した潤滑油は、一端開口部15aのテーパ状内壁面15cと前記受け溝16dのテーパ状の内壁面16eに沿って前記軸部先端面13aと底壁内底面16cとの間の微小隙間内に流入し易くなることから、この点でも潤滑性を向上させることができる。第2実施形態図6及び図7は本発明の第2実施形態を示し、この実施形態では、第1実施形態の構造を前提として、前記軸部13の先端面13aに前記油孔15の一端開口部15a前記環状溝21とを連通させる一対の連通路23、24を形成したものである。この各連通路23、24は、前記一端開口部15aを中心とした直径方向に沿って形成されていると共に、断面形状が前記環状溝21と同じくほぼV字形状に形成されている。また、連通路23、24は、その溝深さや巾が前記環状溝21とほぼ同一に設定されており、内側の各一端部23a、24aが一端開口部15aのテーパ状孔縁15bに接続されている一方、外側の各他端部23b、24bが環状溝21の内周側に開口している。したがって、この実施形態によれば、油孔15から空間部22内に流入した潤滑油は、ここから両連通路23、24を通って環状溝21内に速やかに供給され、この環状溝21内に一時的に保持される。そして、この環状溝21内の潤滑油は、第1実施形態の場合と同様に軸部先端面13aと内端面16cとの間の微小隙間に放射状に流入する。したがって、油膜が形成し易くなって両者13a、16c間の良好な潤滑性が得られる。特に、環状溝21内には前記各連通路23,24を介して潤滑油を速やかに供給できることから、最も端面焼き付き発生し易い環状溝21及びその周囲に潤滑油を直ちに供給できるので、潤滑性が向上して端面焼き付きの発生をさらに抑制することが可能になる。また、前記空間部22や各連通路23,24内に流入した潤滑油は、これらの位置から両者13a、16c間の微小隙間内にも供給されることから、全体の潤滑性が向上する。また、前記各連通路23,24に流入した潤滑油は、環状溝21へ供給されてここで充満すると、閉回路的な環状溝21を介して各連通路23,24内にも充満して保持された状態になる。つまり、潤滑油の保持機能を環状溝21の他に、各連通路23,24によっても行うことができる。このため、前記軸部先端面13aと内端面16cの間の微小隙間には、環状溝21や各連通路23,24から常に潤滑油が供給される形になることから、油膜が常時形成されて潤滑性能が大幅に向上し、前記端面焼き付きの発生をさらに効果的に抑制することができる。本発明は、前記各実施形態の構成に限定されるものではなく、例えば、前記環状溝21を、1本以上の複数本設けることも可能であり、また軸受カップ16の内底面16c側に形成することも可能である。さらに、前記連通路23,24も、放射状に沿って3本以上形成することも可能である。また、本発明に係る自在継手を、例えば、車両用以外に船舶など他のプロペラシャフトに適用することもできる。"