"2コイル間で非接触で電力を伝送可能であって、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向へのずれ量を検出する無線電力伝送システムであって、前記一方のコイル近傍に配置された第1及び第2のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記所定方向に配列された送信側アンテナと、前記第1及び前記第2のループアンテナ素子のループ軸とループ軸が直交する第3のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記他方のコイル近傍に配置された受信側アンテナと、前記第1及び前記第2のループアンテナ素子から送信された磁界を前記第3のループアンテナ素子が受信し、前記第3のループアンテナ素子による受信磁界の差に基づき、前記ずれ量を検出する位置演算手段を備える、無線電力伝送システム。前記位置演算手段の処理の時、前記第1又は前記第2のループアンテナ素子と前記第3のループアンテナとの間の通信周波数と、前記非接触での電力伝送時の前記2コイルで発生する高周波磁界周波数とを異なる値になるよう、前記通信周波数および前記高周波磁界周波数の少なくとも一方を設定する整合回路をさらに備える、請求項1に記載の無線電力伝送システム。前記位置演算手段の処理の時、前記第1又は前記第2のループアンテナ素子と前記第3のループアンテナとの間の通信周波数と異なる周波数に、内部のマッチング周波数を設定する整合回路をさらに備える、請求項1に記載の無線電力伝送システム。前記位置演算手段の処理の時、前記第1又は前記第2のループアンテナ素子と前記第3のループアンテナとの間の通信周波数においてインピーダンス不整合になるように、前記非接触での電力伝送に用いられる発振源及び負荷回路の回路インピーダンスを変更するスイッチ回路をさらに備える、請求項1に記載の無線電力伝送システム。2コイル間で非接触で電力を伝送可能であって、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向へのずれ量を検出する無線電力伝送システムであって、第1のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記一方のコイル近傍に配置された送信側アンテナと、前記第1のループアンテナ素子のループ軸とループ軸が直交する第2及び第3のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記他方のコイル近傍に配置された受信側アンテナと、前記第1のループアンテナ素子から送信された磁界を、前記第2及び前記第3のループアンテナ素子が受信し、前記第2及び前記第3のループアンテナ素子による受信磁界の差に基づき、前記ずれ量を検出する位置演算手段を備える、無線電力伝送システム。前記位置演算手段の処理の時、前記第1のループアンテナ素子と前記第2又は前記第3のループアンテナとの間の通信周波数と、前記非接触での電力伝送時の前記2コイルで発生する高周波磁界周波数とを異なる値になるよう、前記通信周波数および前記高周波磁界周波数の少なくとも一方を設定する整合回路をさらに備える、請求項5に記載の無線電力伝送システム。前記位置演算手段の処理の時、前記第1のループアンテナ素子と前記第2又は前記第3のループアンテナとの間の通信周波数と異なる周波数に、内部のマッチング周波数を設定する整合回路をさらに備える、請求項5に記載の無線電力伝送システム。前記位置演算手段の処理の時、前記第1のループアンテナ素子と前記第2又は前記第3のループアンテナとの間の通信周波数においてインピーダンス不整合になるように、前記非接触での電力伝送に用いられる発振源及び負荷回路の回路インピーダンスを変更するスイッチ回路をさらに備える、請求項5に記載の無線電力伝送システム。2コイル間で非接触で電力を伝送可能であって、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向へのずれ量を検出する無線電力伝送システムであって、前記一方のコイルの近傍に配置され、2つのループ状の導体からなる第1のアンテナ素子と、前記他方のコイルの近傍に配置され、2つのループ状の導体からなる第2のアンテナ素子と、前記他方のコイルの近傍に配置され、2つのループ状の導体からなる第3のアンテナ素子と、を備え、前記第2および第3のアンテナ素子から受信された磁界の各信号強度からコイル間の位置ずれ量を検出する無線電力伝送システム。前記第2のアンテナ素子と前記第3のアンテナ素子の一方のアンテナ素子にてX方向の位置ずれ量を検出し、検出した位置ずれ量に基づいて他方のアンテナ素子にてY方向の位置ずれ量を検出することを特徴とする、請求項9に記載の無線電力伝送システム。2コイル間で非接触で電力を伝送可能な無線電力伝送システムに用いられ、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向へのずれ量を検出する位置ずれ検知装置であって、前記一方のコイル近傍には、第1及び第2のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記所定方向に配列された送信側アンテナが備わり、前記位置ずれ検知装置は、前記第1及び前記第2のループアンテナ素子のループ軸とループ軸が直交する第3のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記他方のコイル近傍に配置された受信側アンテナと、前記第1及び前記第2のループアンテナ素子から送信された磁界を前記第3のループアンテナ素子が受信し、前記第3のループアンテナ素子による受信磁界の差に基づき、前記ずれ量を検出する位置演算手段を備える、位置ずれ検知装置。2コイル間で非接触で電力を伝送可能な無線電力伝送システムに用いられ、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向へのずれ量を検出する位置ずれ検知装置であって、前記一方のコイル近傍には、第1のループアンテナ素子を少なくとも有する送信側アンテナが備わり、前記位置ずれ検知装置は、前記第1のループアンテナ素子のループ軸とループ軸が直交する第2及び第3のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記他方のコイル近傍に配置された受信側アンテナと、前記第1のループアンテナ素子から送信された磁界を、前記第2及び前記第3のループアンテナ素子が受信し、前記第2及び前記第3のループアンテナ素子による受信磁界の差に基づき、前記ずれ量を検出する位置演算手段を備える、位置ずれ検知装置。2コイル間で非接触で電力を伝送可能な無線電力伝送システムに用いられ、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向のずれ量を検出する位置ずれ検知装置であって、前記一方のコイル近傍には、2つのループ状の導体からなる第1のループアンテナ素子を有する送信側アンテナが備わり、前記位置ずれ検知装置は、前記他方のコイル近傍に配置され、2つのループ状の導体からなる第2のアンテナ素子及び2つのループ状の導体からなる第3のアンテナ素子を有する受信側アンテナと、前記第1のループアンテナ素子から送信された磁界を、前記第2のループアンテナ及び第3のループアンテナ素子が受信し、前記第2のループアンテナ及び第3のループアンテナ素子による受信磁界の差に基づき、前記ずれ量を検出する位置演算手段を備える、位置ずれ検知装置。しかしながら、上記特許文献1、2、3の構成では、両コイル間の位置ずれを検出することはできても、例えば、送電コイルに対する受電コイルの位置を知ることはできないため、両コイル同士の位置合わせをすることはできなかった。本発明は、上記従来の課題に鑑み、両コイルの相対位置を検出できる無線電力伝送システム及び位置ずれ検知装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は、2コイル間で非接触で電力を伝送可能であって、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向へのずれ量を検出する無線電力伝送システムであって、前記一方のコイル近傍に配置された第1及び第2のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記所定方向に配列された送信側アンテナと、前記第1及び前記第2のループアンテナ素子のループ軸とループ軸が直交する第3のループアンテナ素子を少なくとも有し、前記他方のコイル近傍に配置された受信側アンテナと、前記第1及び前記第2のループアンテナ素子から送信された磁界を前記第3のループアンテナ素子が受信し、前記第3のループアンテナ素子による受信磁界の差に基づき、前記ずれ量を検出する位置演算手段を備えている。以上の構成により、本発明によれば、受電コイルと送電コイルとの相対的な位置関係を求めることが可能となる。以下、本発明の無線電力伝送システムを実施するための形態について、図面に基づいて説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1以下に、本発明の無線電力伝送システムの実施の形態1の詳細について説明する。図1は、本発明の無線電力伝送システムの構成を示す図である。図1において、無線電力伝送システムは、所定の場所に配置される送電装置10と、移動体側に設置される受電装置20とを備えている。ここで、本発明の無線電力伝送システムは、典型的には、例えば、電気自動車のような電気推進車両の非接触給電システムに応用される。この場合、受電装置20は、移動体としての電気推進車両に設置され、送電装置10は、典型的には駐車場に固定的に設置される。なお、送電装置10は、固設に限らず、移動可能に構成されてもかまわない。送電装置10は、高周波発振源101と、送電コイル102と、受信側アンテナとして機能する第1のアンテナ301と、位置演算手段308と、送電側位置情報通知手段309と、送電側GPS受信機311と、送電側無線通信手段202と、送電側制御手段201とを備えている。また、受電装置20は、受電コイル103と、負荷回路104と、送信側アンテナとして機能する第2のアンテナ304と、磁界出力手段307と、受電側位置情報通知手段310と、受電側GPS受信機312と、受電側無線通信手段204と、受電側制御手段203とを備えている。高周波発振源101は、高周波電力を生成し出力する発振源である。送電コイル102は、高周波発振源101に接続され、高周波の磁界を発生するコイルである。受電コイル103は、送電コイル102から発生する磁界をうけて電力を得るコイルである。負荷回路104は、受電コイル103に接続され、受電コイル103から得られた電力を供給する整流回路、電池などを含む回路である。送電側制御手段201は、例えば、マイクロコンピュータやプロセッサを含んでおり、後述する各種処理を行う。その一例として、送電側制御手段201は、無線通信手段である送電側無線通信手段202を用いて後述する受電側制御手段203と制御情報をやり取りする。受電側制御手段203は、例えば、マイクロコンピュータやプロセッサを含んでおり、後述する各種処理を行う。その一例として、受電側制御手段203は、無線通信手段である受電側無線通信手段204を用いて送電側制御手段201と制御情報をやり取りする。なお、送電側無線通信手段202は、後述する第1のアンテナ301を用いて無線通信を行ってもよい。また、受電側無線通信手段204は後述する第2のアンテナ304を用いて無線通信を行ってもよい。第1のアンテナ301は、送電コイル102の近辺に配置され、後述する第2のアンテナ304の発生する磁界を受信するアンテナ受信アンテナである。第2のアンテナ304は、受電コイル103の近辺に配置され、磁界を送信するアンテナ送信アンテナである。図2は、第1のアンテナ301、第2のアンテナ304の構成を示す図である。図中、X、YおよびZは、各々の座標軸を示しており、X軸、Y軸およびZ軸は互いに直交する。図2において、第1のアンテナ301は、ループアンテナ素子301a、301bを有している。第2のアンテナ304は、ループアンテナ素子304a、304bを有している。台座303は、送電コイル102および第1のアンテナ301を、台座306は受電コイル103および第2のアンテナ304を設置する台座である。ループアンテナ素子301a、301b、304a、304bの配置は、磁界を送信するループアンテナ素子と、送信された磁界を受信するループアンテナ素子の互いのループ軸方向が直交するように配置する。これにより第1のアンテナ301、第2のアンテナ304間のXY平面における位置の変化に対する磁界の受信レベルの変化特性が、第1のアンテナ301、第2のアンテナ304間のZ方向の距離が変動しても、大きく変わらないため、良好な位置検知精度を得ることができる。第1のアンテナ301および第2のアンテナ304が有する各ループアンテナ素子は位置を検知する方向に並べて配置する。例えば、Y方向の位置を検知する場合、第1のアンテナ301および第2のアンテナ304が有する各ループアンテナ素子は、図2のようにY方向に沿って配置する。図3は、ループアンテナ素子のループ軸方向が一致しない場合の第1のアンテナ301、第2のアンテナ304の構成を示す図である。ループアンテナ素子304aから送信される磁界をループアンテナ素子301bが受信し、ループアンテナ素子304bから送信される磁界をループアンテナ素子301aが受信する場合、送受信するループアンテナ素子同士の互いのループ軸方向が直交していれば、図3に示すように、第1のアンテナ301および第2のアンテナ304のそれぞれが有するループアンテナ素子のループ軸方向が一致していなくても良い。再度、図1を参照する。磁界出力手段307は、高周波電力を生成し、第2のアンテナ304へ出力する発振源である。磁界出力手段307により、第2のアンテナ304から磁界を出力する。また、磁界出力手段307は、第2のアンテナ304が備える複数のループアンテナ素子図2参照のうちいずれかを選択して出力する。位置演算手段308は、例えば、マイクロコンピュータやプロセッサを含んでおり、マイクロコンピュータなどにより、第1のアンテナ301から受信した磁界の強度に基づいて受電コイル103の位置を算出する。なお、本実施形態では、上記位置演算手段308および第1のアンテナ301が位置ずれ検知装置30を構成する。送電側位置情報通知手段309は、送電側制御手段201に接続されるディスプレイやスピーカを含んでいる。この送電側位置情報通知手段309は、受電コイル103の位置情報を、スピーカやディスプレイから音や画像などとして出力し、ユーザに通知する。受電側位置情報通知手段310は、受電側制御手段203に接続されるディスプレイやスピーカを含んでいる。この受電側位置情報通知手段310は、受電コイル103の位置情報を、スピーカやディスプレイから音や画像などとして出力し、ユーザに通知する。送電側GPS受信機311は、送電側制御手段201に接続され、GPS衛星からの電波を受信することにより自分が存在する位置のデータ以下、位置データというを出力するGPS受信機である。受電側GPS受信機312は、受電側制御手段203に接続され、GPS衛星からの電波を受信することにより、自分が存在する位置データ以下、位置データというを出力するGPS受信機である。以上のように構成された無線電力伝送システムについて、その動作を説明する。ここでは、Y方向の位置情報を検出する場合を例にとり説明する。図4は、受電コイル103の位置情報検出手順を示した図である。まず、ステップ1において、送電側制御手段201および受電側制御手段203は、送電側GPS受信機311と受電側GPS受信機312が出力する位置データより、送電装置10と受電装置20の間の距離を算出する。この距離算出のために、送電側制御手段201は、送電側GPS受信機311の出力位置データを、送電側無線通信手段202を介して受電装置20に送る。受電装置20においては、受電側制御手段203は、受電側無線通信手段204を介して送電装置10からの位置データを受け取り、受け取った位置データと、受電側GPS受信機312の出力位置データとを用いて、送電装置10及び受電装置20の間の距離を算出する。なお、送電側制御手段201も、同様の方法で、受電装置20の位置データを受け取り、これを用いて送電装置10及び受電装置20の間の距離を算出する。この算出した距離がある所定距離以下になった場合、受電装置20および送電装置10が互いに近接したエリア内にあるとみなして、送電側制御手段201および受電側制御手段203は位置情報検出を開始する。なお、送電側無線通信手段202、受電側無線通信手段204を介して送電側制御手段201および受電側制御手段203間の無線通信ができるかどうかによって受電装置20および送電装置10が互いに近接したエリア内にあるか判別し、送電側制御手段201および受電側制御手段203は位置情報検出を開始するとしてもよい。なお、第1のアンテナ301および第2のアンテナ304間の磁界通信ができるかどうかによって受電装置20および送電装置10が互いに近接したエリア内にあるか判別し、送電側制御手段201および受電側制御手段203は位置情報検出を開始するとしてもよい。磁界通信ができるかどうかは、第1のアンテナ301で受信する磁界強度が所定の値以上であるか、または磁界通信信号を変調信号とし、第1のアンテナ301で正常に受信できたかによって判断する。ステップ2において、磁界出力手段307は高周波電力を生成し、ループアンテナ素子304aに出力する。ループアンテナ素子304aは、与えられた高周波電力に応じて磁界を出力する。出力する信号は無変調信号であっても、変調された信号であってもよい。ステップ3において、位置演算手段308は、ループアンテナ素子304aからの磁界をループアンテナ素子301bにて受信し、磁界強度を測定する。ステップ2において、出力する信号を変調信号とした場合、ステップ3においては、所望の変調信号であることを認識できた場合にのみ磁界強度を測定するようにしてもよい。これによりノイズによる誤受信を防ぐことができる。ステップ4において、位置演算手段308は、ステップ3で得られた磁界強度の測定値をデータABとして保持する。ステップ5においては、磁界出力手段307は、高周波電力を生成し、ループアンテナ素子304bに出力する。ループアンテナ素子304bは、与えられた高周波電力に応じて磁界を出力する。ステップ6において、位置演算手段308は、ループアンテナ素子304bからの磁界をループアンテナ素子301aにて受信し、磁界強度を測定する。ステップ7において、位置演算手段308は、ステップ6で得られた磁界強度の測定値をデータBAとして保持する。ステップ8において、位置演算手段308はデータABとデータBAの差を算出する。ステップ9において、位置演算手段308はステップ8で得られたデータABとデータBAの差から、第1のアンテナ301と第2のアンテナ304間の位置関係を算出する。第1のアンテナ301と第2のアンテナ304間の位置関係と、データABとデータBAの差分量との関係を事前に実験などにより求め、その結果を用いて差分量から位置を計算する。受電コイル103と第2のアンテナ304の位置関係より、送電コイル102に対する受電コイル103の位置が算出される。図5にY座標に対するデータABおよびデータBAの実験結果を示す。図6にY座標に対するデータABとデータBAの差の実験結果を示す。図5、図6ともに、送電コイル102と受電コイル103の中心が一致している条件では、Y=250mmである。ループアンテナ素子間の距離は約450mmに設定して実験した結果である。第1のアンテナ301および送電コイル102のみをY方向に変化させて、他の構成要素は固定して実験した結果である。データABおよびデータBAは位置の変化に対して、互いに反対の変化を示している。これは送受信するアンテナ素子の位置関係がZX平面に対して対称となるためである。これらデータABとデータBAの差をとることにより、位置の変化に対して変化量が大きいデータとすることができ、良好な位置検知精度を得ることができる。さらに、データABとデータBAの差をとることにより、位置を評価するデータを、絶対値ではなく相対値とすることができる。第1のアンテナ301と第2のアンテナ304間のZ方向の距離が変動して磁界強度の絶対値が変化しても、大きくばらつかないため、位置検知精度の劣化を低減することができる。磁界強度の差分量により位置を算出するため、送受信のアンテナ素子同士が対向し、磁界強度が最大となる位置までしか位置検知できない。送信アンテナを2つ設け、ZX面に対して対称となるアンテナ素子同士で送受信することにより、アンテナ素子間の距離をとることができ、送信アンテナが1個のときに比べて検知範囲を広げることができる。再度、図4を参照する。ステップ10において、送電側位置情報通知手段309、受電側位置情報通知手段310は、受電コイル103の位置情報を使用者などへ通知する。なお、位置検知精度向上のため、データABおよびデータBAをそれぞれ複数回取得し、平均値、あるいは中央値、あるいは最大値を算出することによりデータAB、データBAを算出してもよい。これによりノイズなどの影響によりデータAB、データBAの値がばらつくことによる位置検知精度の劣化を防ぐことができる。なお、位置検知精度は劣化するが、図5に示すように位置により受信レベルが変化することを利用して、データABもしくはデータBAのみを用いて位置を算出してもよい。図7は、送信アンテナ素子が1個の場合の第1のアンテナ301、第2のアンテナ304の構成を示す図である。図7に示すように、位置検知範囲は劣化するが、送信アンテナ素子を1個としてもよい。これにより送信アンテナの切り替え処理を省略できる。図8は、X方向の位置情報を検出する場合の第1のアンテナ301、第2のアンテナ304の構成を示す図である。図8に示すようにアンテナ素子を、位置を検知すべきX方向に並べることでX方向の位置情報を検出することができる。図2および図8を両方備えることでX方向、Y方向の位置情報を検出することができる。図9は、本発明の無線電力伝送システムの電気推進車両以下単に車両という400への搭載例を示した図である。複数の送電コイル102a、102b、102cが地上側に、受電コイル103が電気推進車両400側に搭載される例を示す。上記の手順により受電コイル103の位置を算出し、高周波発振源101は複数の送電コイルのうちもっとも受電コイル103に近接した送電コイルを選択して受電コイル103へ送電を行う。送電コイルを複数用いた場合について述べたが、受電コイルを複数用いてもよい。なお、送電コイル102側に第1のアンテナ301および位置演算手段308を、受電コイル103側に第2のアンテナ304および磁界出力手段307を備える構成例について説明したが、受電コイル103側に第1のアンテナ301および位置演算手段308を、送電コイル102側に第2のアンテナ304および磁界出力手段307を備える構成であってもよい。ただし、第2のアンテナ304および磁界出力手段307の構成は、磁界を発生するため、安全上、人間ができるだけ接近しない箇所に設置されることが望ましい。例えば、図9のような構成の場合、送電装置10側の送電コイル近辺に配置されるアンテナは、受電装置20が設置される車両が移動して存在しない状態では、人間が接近することが可能な状態となる。一方、受電装置20側の受電コイル近辺に配置されるアンテナは、車両の底部へ配置される場合、人間が接近することが困難となる。従って、第2のアンテナ304および磁界出力手段307の構成は、受電装置20側に設置されることが望ましい。以上により、本発明の無線電力伝送システムは、コイルの位置検出を実現できる。なお、上述の実施の形態では、電気推進車両の非接触給電システムへの応用例を説明したが、これに限らず、例えば、受電装置20は、移動体の他の例としての携帯機器に設置し、また、送電装置10は、この携帯機器向けの充電器に設置されてもかまわない。実施の形態2以下に、本発明の無線電力伝送システムの実施の形態2について詳細を説明する。図10は、ステップ2およびステップ3の磁界通信における無線電力伝送システムの等価回路を示す図である。L1は第2のアンテナ304のループアンテナ素子304a、L2は第1のアンテナ301のループアンテナ素子301b、L3は送電コイル102、L4は受電コイル103のインダクタンスを示している。これらのインダクタンス間の結合係数をそれぞれk12、k23、k34、k14、k13、k24とする。Z1は磁界出力手段307、Z2は位置演算手段308、Z3は高周波発振源101、Z4は負荷回路104の回路インピーダンスを示している。位置演算のためのL1、L2間の磁界通信の周波数はf1、無線電力伝送のためのL3、L4間の高周波磁界の周波数はf2とする。各インダクタンスは電力供給条件が最大となるように、インピーダンス整合回路を介して回路インピーダンスへ接続されている。L1、L2は周波数f1にて、L3、L4は周波数f2にてインピーダンス整合されるように整合回路501、502、503、504が設けられる。位置演算のためのL1、L2間の磁界通信は、結合係数k12による磁界結合を用いて行われる。しかし、L1、L2は、無線電力伝送のためのL3、L4と結合係数k23、k14、k13、k24により磁界結合を生じる。結合係数k23、k14、k13、k24による磁界結合によりL1より発生した周波数f1の磁界をL3、L4が受信すると、L2に受信される電力レベルが低下し、L1、L2間の位置演算のための磁界通信が妨害される。磁界通信周波数f1は、無線電力伝送周波数f2と異なる値となるように周波数値を設定する。これによりL3、L4が受信する周波数f1の電力がインピーダンス不整合のため低下し、磁界通信妨害の影響を軽減することができる。または、位置演算時は整合回路503、504のマッチング周波数を磁界通信周波数f1とは異なる周波数f3となるように設定する。これによりL3、L4が受信する周波数f1の電力がインピーダンス不整合のため低下し、磁界通信妨害の影響を軽減することができる。または、上記の整合回路503,504の代わりに、位置演算時は、周波数f1においてインピーダンス不整合となるように回路インピーダンスZ3、Z4の値を切り替える切替回路を備えていても構わない。具体的には、インバータ回路などで構成される高周波発振源101、負荷回路104の電源を入れる、もしくは電源を切断する、あるいは、高周波発振源101、負荷回路104の両端子をスイッチ回路601、602にて短絡する、あるいは、高周波発振源101、負荷回路104と整合回路との接続をスイッチ回路603、604にて切断する切替回路である。これにより、L3、L4が受信する周波数f1の電力が低下し、磁界通信妨害の影響を軽減することができる。実施の形態3以下に、本発明の無線電力伝送システムの実施の形態3について詳細に説明する。図11に台座303および306を金属製とした場合のY座標に対するデータABおよびデータBAの実験結果を示す。図12に台座303および306を金属製とした場合のY座標に対するデータAB、データBAの差の実験結果を示す。図11からわかるように磁界受信レベルの特性は、第1のアンテナ301および第2のアンテナ304の設置環境によって変化し、一部の位置にて受信レベルの低下が生じる。このため、図12からわかるように、位置を算出する際に用いられる受信レベル差の特性は、一部の距離にて直線性が失われ、位置検知精度が劣化する。設置環境の影響による位置検知精度の劣化を防ぐため、図4のステップ2、5において、ループアンテナ素子304a、304bの両方から所定の出力レベル差にて磁界を出力し、それぞれに対して磁界強度を測定する。図13は、受電コイル103の位置情報検出手順を示した図である。図4との違いについて以下に説明する。ステップ2において、ループアンテナ素子304bは、与えられた高周波電力に応じて磁界を出力する。出力レベルは、ループアンテナ素子304aの出力より、所定の出力レベル差だけ低いものとする。ステップ3において、ループアンテナ素子304bからの磁界をループアンテナ素子301bにて受信し、磁界強度を測定する。ステップ4において、磁界強度の測定値をデータBBとして保持する。ステップ5において、ループアンテナ素子304aは、与えられた高周波電力に応じて磁界を出力する。出力レベルは、ループアンテナ素子304bの出力より、所定の出力レベル差だけ低いものとする。ステップ6において、ループアンテナ素子304aからの磁界をループアンテナ素子301aにて受信し、磁界強度を測定する。ステップ7において、磁界強度の設定値をデータAAとして保持する。ステップ8において、位置演算手段308はステップ4で取得したデータBBとデータABの最大値データ受信Bと、ステップ7で取得したデータBAとデータAAの最大値データ受信Aをもとめ、データ受信Bとデータ受信Aの差を算出する。次に実験結果を示す。図11に台座303および306を金属製とした場合のY座標に対するデータBB、データAAの実験結果を示す。図14に台座303および306を金属製とした場合のY座標に対するデータ受信B、データ受信Aの実験結果を示す。図12に台座303および306を金属製とした場合のY座標に対するデータ受信Bとデータ受信Aの差の実験結果を示す。図11における磁界受信レベル特性において受信レベルの低下の影響を防止するように出力レベル差は42dBに調整した。図14からわかるように、磁界受信レベルの特性は改善され、このため図12からわかるように受信レベル差の特性は、直線性が改善していることがわかる。ループアンテナ素子304a、304bのそれぞれから所定の出力レベル差にて磁界を出力する場合について記載したが、ループアンテナ素子304a、304bに対して同時に給電しても良い。同時給電した場合の実験結果を示す。ループアンテナ素子304aの出力レベルは、ループアンテナ素子304bの出力レベルより42dBだけ低く設定して実験した。また、給電位相差を変化させて実験した。図15に台座303および306を金属製とした場合のY座標に対する磁界受信レベルの実験結果を示す。給電位相差によって磁界受信レベルの特性が変化し、給電位相差90度付近でもっとも磁界受信レベルの特性が改善されることがわかる。ループアンテナ素子304a、304bに対して位相差給電を行うことにより、図13のステップ8における最大値を算出する処理を省くことができる。以上により、ループアンテナ素子304a、304bの両方から所定の出力レベル差にて磁界を出力することで、設置環境の影響による位置検知精度の劣化を防止できる。実施の形態4以下に、本発明の無線電力伝送システムの実施の形態4について図16~図21に基づいて詳細に説明する。送電コイル102が地上側に、受電コイル103は電気推進車両400側に搭載され、電気推進車両400がX方向から進入して、送電コイル102と受電コイル103がY方向に位置ずれすることなく停車するように、Y方向の位置ずれ情報を進入時に随時通知する利用シーン以降、車両誘導シーンというを想定した場合のシステム構成について説明する。図16は、車両誘導シーンにおける第1のアンテナ301、第2のアンテナ304の構成を示す図である。図2との違いについて以下に説明する。図16において、第1のアンテナ301は、Y方向の位置ずれを検知するループアンテナ素子301a、301bに加えて、X方向の位置ずれを検知するループアンテナ素子301c、301dを有している。ループアンテナ素子301c、301dのループ軸方向は、ループアンテナ素子304a、304bのループ軸方向と一致しているほうが望ましい。詳細は後述するが、ループアンテナ素子301c、301dの受信レベルはY方向に対して変動し、変動ができるだけ小さいほうがX方向を検知することに適している。これは、ループ軸方向が一致していたほうが、Y方向に対する受信レベルの変動が小さくなるためである。また、送電コイル102および受電コイル103のインダクタンスが、第1のアンテナ301、第2のアンテナ304の有するループアンテナ素子のインダクタンスに比べて大きい場合、実施の形態2で説明したように、送電コイル102および受電コイル103による磁界通信妨害の影響が大きくなる。このため、ループアンテナ素子301a、301bの送受信する方向X軸の正方向、ループアンテナ素子304a、304bの送受信する方向X軸の負方向には、送電コイル102および受電コイル103が存在しないほうが望ましい。従って、ループアンテナ素子301a、301bは、送電コイル102に対してX軸の正方向に設けられる。また、ループアンテナ素子304a、304bは、受電コイル103に対してX軸の負方向に設けられる。ループアンテナ素子301c、301dは、ループアンテナ素子301a、301bに対してX軸の負方向に配置される。ループアンテナ素子301c、301dの位置は、図16では、送電コイル102に対してX軸の負方向に存在するが、送電コイル102との位置関係にはよらない。ループアンテナ素子301a、301bは、Y方向位置を検知する方向に並べて配置する。ループアンテナ素子301c、301dは、Y方向位置を検知する方向に並べて配置する。以上のように構成された無線電力伝送システムについて、その動作を説明する。ここではY方向の位置情報を検出する場合を例にとり説明する。図17は、車両誘導シーンにおける受電コイル103の位置情報検出手順を示した図である。図4との違いについて以下に説明する。ステップ3において、位置演算手段308は、ループアンテナ素子304aからの磁界をループアンテナ素子301dにて受信し、磁界強度を測定する。ステップ4において、位置演算手段308は、ステップ3で得られた磁界強度の測定値をデータADとして保持する。ステップ6において、位置演算手段308は、ループアンテナ素子304bからの磁界をループアンテナ素子301cにて受信し、磁界強度を測定する。ステップ7において、位置演算手段308は、ステップ6で得られた磁界強度の測定値をデータBCとして保持する。ステップ8において、位置演算手段308は、データABとデータBAの差を算出する。また、データADとデータBCのうち磁界強度レベルの高いほうのデータをデータMとして保持する。ステップ9において、位置演算手段308は、ステップ8で得られたデータMから第1のアンテナ301と第2のアンテナ304間のX方向の位置関係を算出する。X方向の算出結果と、データABとデータBAの差から、第1のアンテナ301、第2のアンテナ304間のY方向の位置関係を算出する。第1のアンテナ301と第2のアンテナ304間の位置関係と、データM、データABとデータBAの差分量との関係を事前に実験などにより求め、その結果に基づいてデータMおよび差分量から位置を計算する。受電コイル103と第2のアンテナ304の位置関係により送電コイル102に対する受電コイル103の位置が算出される。次に、実験結果を用いて説明する。以下の実験結果の図において、送電コイル102と受電コイル103の中心が一致している条件では、X=0mm、Y=250mmである。図18に、車両誘導シーンにおけるY座標に対するデータAB、データBAの実験結果を示す。図19に、車両誘導シーンにおけるY座標に対するデータAB、データBAの差の実験結果を示す。Y方向の受信特性は、X方向の位置によって変化することがわかる。これは、ループアンテナ素子301a、301bと、ループアンテナ素子304a、304bのX方向の距離が離れるにつれて、Y方向の磁界受信レベルの変化が小さくなるためである。よって、X方向の位置に関わらず、Y方向の位置ずれを検知するために、最初にX方向の位置を算出して、その算出結果に基づきY方向の位置を算出する。車両誘導シーンのような送電コイル102と受電コイル103のX方向における位置が大きく離れている場合、実施の形態1にて説明した検知方向であるX方向に複数のアンテナを配置して位置を算出するアンテナ構成をとることができない。このため、検知方向であるX方向に対して送受信それぞれ1つのアンテナ素子を用いて、磁界受信レベルを取得し、位置を算出する。ここで、Y方向の位置に関わらず、X方向の位置を精度良く算出しなければならない。しかしながら、X方向の受信特性は、Y方向の位置によって送受信アンテナ間の距離が変化するため、異なる。そこで、図17で説明したように、送受信するアンテナ素子の位置関係がZX平面に対して対称となるようにデータADおよびデータBCを取得する。図20に、車両誘導シーンにおけるX座標に対するデータAD、データBCの実験結果を示す。データADおよびデータBCは、Y方向の位置の変化に対して、互いに反対の変化を示している。データADとデータBCのうち磁界強度レベルの高いほうのデータデータMをとることで、Y方向の位置に関わらず、安定したX方向の受信特性を得ることができる。図21に、車両誘導シーンにおけるX座標に対するデータMの実験結果を示す。データMは、Y方向の位置に関わらず、安定したX方向の受信特性が得られることがわかる。データMの磁界受信レベルにてX方向の位置を算出する。また、X方向を検知する送受信のアンテナ素子同士が対向し、磁界強度が最大となる位置までしか位置検知できない。ループアンテナ素子301c、301dを、ループアンテナ素子301a、301bに対してX軸の負方向に、一定間隔だけ離れた位置に配置することで、ループアンテナ素子301a、301bが配置されているX座標の位置の前後における位置検知が可能となる。また、X方向の位置検知可能範囲に影響するが、省スペース化のために、ループアンテナ素子301c、301dを、ループアンテナ素子301a、301bと同じ位置に配置しても良い。さらに、構成の簡素化のために、位置検知精度が劣化するが、ループアンテナ素子301c、301dによるX方向の位置検知を、ループアンテナ素子301a、301bにて行ってもよい。以上により、車両誘導シーンにおける位置検出を実現できる。なお、磁界の出力は、実施の形態3で述べたように、設置環境の影響による位置検知精度の劣化を防止するために、ループアンテナ素子304a、304bの両方から所定の出力レベル差にて磁界を出力する構成としてもよい。"