"励磁コイルを巻装したステータと、このステータと所定の空隙を隔てて対向して回転するロータとを備え、前記ロータは、円板形状のロータコアと、このロータスロットに周方向に所定間隔をあけて設けた複数の磁極部とを有し、前記複数の磁極部の夫々は、前記ロータコアの軸方向に貫通し、当該ロータコアの周方向に離間して形成した一対のロータスロットと、これらロータスロット内に固定され、周方向に隣り合う磁極部どうしが異極性となるように配置した永久磁石とを有してなる埋込磁石形回転電機において、前記一対のロータスロットは、前記ロータコアの回転中心を通過する径方向の磁極部中心線に対して周方向に対称に形成されており、これら一対のロータスロットの前記磁極部中心線側のスロット内壁を、当該磁極部中心線に向かって膨らむ膨らみ部として形成し、前記一対のロータスロット内に固定した前記永久磁石は、前記膨らみ部に向けて突出する凸部を設けていることを特徴とする埋込磁石形回転電機。前記一対のロータスロットの前記膨らみ部を、円弧内壁としたことを特徴とする請求項1記載の埋込磁石形回転電機。前記永久磁石の前記凸部は、前記一対のロータスロットの前記円弧内壁に相似形であり、当該円弧内壁に当接する円弧凸部であることを特徴とする請求項2記載の埋込磁石形回転電機。前記永久磁石の前記凸部は、前記一対のロータスロットの前記円弧内壁に向かって突出する多角形状の凸部であることを特徴とする請求項2記載の埋込磁石形回転電機。前記多角形状の凸部は、台形凸部であることを特徴とする請求項4記載の埋込磁石形回転電機。ところで、埋込磁石形回転電機は、永久磁石の鎖交磁束を増加させて誘起電圧を高める必要がある。しかし、図7で示した特許文献1の埋込磁石形回転電機は、ロータスロット15a,15b内に、磁石幅Hが小さい横断面長方形状の永久磁石16a,16bを固定しているので鎖交磁束が増加せず、誘起電圧を高めることが困難である。そこで、本発明は、高速回転時であってもロータコアの耐久性を向上させることができると同時に、永久磁石の鎖交磁束を増大させて誘起電圧を高めることができる埋込磁石形回転電機を提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明の請求項1記載の埋込磁石形回転電機は、励磁コイルを巻装したステータと、このステータと所定の空隙を隔てて対向して回転するロータとを備え、前記ロータは、円板形状のロータコアと、このロータスロットに周方向に所定間隔をあけて設けた複数の磁極部とを有し、前記複数の磁極部の夫々は、前記ロータコアの軸方向に貫通し、当該ロータコアの周方向に離間して形成した一対のロータスロットと、これらロータスロット内に固定され、周方向に隣り合う磁極部どうしが異極性となるように配置した永久磁石とを有してなる埋込磁石形回転電機において、前記一対のロータスロットは、前記ロータコアの回転中心を通過する径方向の磁極部中心線に対して周方向に対称に形成されており、これら一対のロータスロットの前記磁極部中心線側のスロット内壁を、当該磁極部中心線に向かって膨らむ膨らみ部として形成し、前記一対のロータスロット内に固定した前記永久磁石は、前記膨らみ部に向けて突出する凸部を設けている。この発明によると、一対のロータスロットの磁極部中心線側のスロット内壁を磁極部中心線に向かって膨らむ膨らみ部として形成しているので、回転時においてロータスロットに発生する応力集中を抑制することができる。また、一対のロータスロット内に固定した永久磁石は、膨らみ部に向けて突出する凸部を設けていることから、横断面長方形状の永久磁石と比較して磁石幅が大きくなり電機子鎖交磁束が増加する。さらに、電機子鎖交磁束が増加すると誘起電圧が高まり、同一マグネットトルクを得る場合にはq軸電流を低減できるので、ステータの励磁コイルで生じる銅損を低減することができる。また、請求項2記載の発明は、請求項1記載の埋込磁石形回転電機において、前記一対のロータスロットの前記膨らみ部を円弧内壁とした。この発明によると、一対のロータスロットの磁極部中心線側のスロット内壁を円弧内壁としたので、スロット内壁に発生する応力集中を確実に抑制することができる。また、請求項3記載の発明は、請求項2記載の埋込磁石形回転電機において、前記永久磁石の前記凸部は、前記一対のロータスロットの前記円弧内壁に相似形であり、当該円弧内壁に当接する円弧凸部である。この発明によると、永久磁石の磁石幅を十分に大きくすることができ、誘起電圧を増大させることができる。また、請求項4記載の発明は、請求項2記載の埋込磁石形回転電機において、前記永久磁石の前記凸部は、前記一対のロータスロットの前記円弧内壁に向かって突出する多角形状の凸部である。この発明によると、磁石幅が大きい永久磁石を製造コストを低減して製造することができる。また、請求項5記載の発明は、請求項4記載の埋込磁石形回転電機において、前記多角形状の凸部は台形凸部である。この発明も、磁石幅が大きい永久磁石を製造コストを低減して製造することができる。本発明に係る埋込磁石形回転電機によれば、一対のロータスロットの磁極部中心線側のスロット内壁を磁極部中心線に向かって膨らむ膨らみ部として形成しているので、回転時においてロータスロットに発生する応力集中を抑制することができ、高速回転時であってもロータコアの耐久性を向上させることができる。また、一対のロータスロット内に固定した永久磁石は、膨らみ部に向けて突出する凸部を設けているので、横断面長方形状の永久磁石と比較して磁石幅が大きくなり電機子鎖交磁束が増加するので、誘起電圧を高めることができる。また、誘起電圧が高まることで、同一マグネットトルクを得る場合には、q軸電流を低減できるので、ステータの励磁コイルで生じる銅損を低減することができる。以下、本発明を実施するための形態以下、実施形態という。を、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図6及び図7で示した構成と同一構成部分には、同一符号を付してその説明は省略する。図1は、本発明に係る埋込磁石形回転電機の第1実施形態のロータ20の一部を示すものである。このロータ20は、図6で示した構造と同様にステータ3の内周側に所定のエアギャップを設けて配置されており、複数のロータ鋼板不図示を積層して形成したロータコア13と、ロータコア13の周方向に所定間隔をあけて設けた8極の磁極部21とを備えている。磁極部21は、図7で示した構造と同一構造のセンターブリッジ17を間に設けてロータコア13の周方向に延在して開口する一対のロータスロット15a,15bと、これらロータスロット15a,15b内に固定された一対の永久磁石24a,24bとを備えている。一対の永久磁石24a,24bは、ネオジム磁石やフェライト磁石等により構成され、同極のものが配置されている。ここで、回転軸6の軸心Oを通過して磁極部21の中間部の径方向に延在する線を磁極部中心線Cとすると、一対のロータスロット15a,15bは磁極部中心線Cに対して周方向に対称に形成されており、一対のロータスロット15a,15bの磁極部中心線C側の内壁は、磁極部中心線Cに向かって膨らんだ円弧形状に形成されている以下、円弧内壁15c,15dと称する。また、本実施形態の一対の永久磁石24a,24bは、磁極部中心線C側の幅方向端部の形状が円弧内壁15c,15dに対して相似形の凸部として形成されている。すなわち、一対の永久磁石24a,24bの磁極部中心線C側の幅方向端部の形状は、円弧内壁15c,15dに面接触状態で当接するように、磁極部中心線Cに向かって円弧形状に突出して形成されている以下、円弧凸部24c,24dと称する。本実施形態に係る埋込磁石形回転電機のトルクTは、以下の式で表される。上記1式において、第1項が永久磁石の作る磁束によるマグネットトルク、第2項がリラクタンストルクとなる。本発明の着眼点は、永久磁石による電機子鎖交磁束Ψmの増加、すなわち誘起電圧νemfを高めることにある。ここで、電機子鎖交磁束Ψm及び誘起電圧νemfの関係は、以下の式で表される。ただし、ある周波数fにおける誘起電圧νemfとする。したがって、同一のマグネットトルクを得る場合には、電機子鎖交磁束Ψmが高いほどq軸電流iqを低減することができる。次に、本実施形態の効果について説明する。本実施形態のロータ20は、一対のロータスロット15a,15bの磁極部中心線C側の内壁を円弧内壁15c,15dとしたので、回転時においてロータスロット15a,15bの円弧内壁15c,15dに発生する応力集中を抑制することができ、高速回転時であってもロータコア13の耐久性を向上させることができる。また、本実施形態の永久磁石24a,24bは、円弧凸部24c,24dを設けたことで、図7で示した永久磁石16a,16bと比較して磁石幅が大きくなる永久磁石16a,16bの磁石幅H<永久磁石24a,24bの磁石幅H1。このような本実施形態のロータ20を備えた埋込磁石形回転電機は、一対のロータスロット15a,15b内に磁石幅H1が大きい一対の永久磁石24a,24bを固定しているので、図7で示した従来の埋込磁石形回転電機と比較して電機子鎖交磁束が増加し、誘起電圧を高めることができる。また、本実施形態のロータ20を備えた埋込磁石形回転電機は、誘起電圧を高めることでq軸電流iqが低減するので、ステータ3の励磁コイル11で生じる銅損を低減することができる。次に、図2は、本発明に係る埋込磁石形回転電機の第2実施形態のロータ25の一部を示すものである。なお、第1実施形態の構造と同一構成部分には、同一符号を付してその説明は省略する。本実施形態のロータ25は、複数のロータ鋼板不図示を積層して形成したロータコア13と、ロータコア13の周方向に所定間隔をあけて設けた8極の磁極部26とを備えている。磁極部26は、センターブリッジ17を間に設けてロータコア13の周方向に延在して開口する一対のロータスロット15a,15bと、これらロータスロット15a,15b内に固定された一対の永久磁石27a,27bとを備えている。一対の永久磁石27a,27bは、ネオジム磁石やフェライト磁石等により構成され、同極のものが配置されている。本実施形態の一対の永久磁石27a,27bは、磁極部中心線C側の幅方向端部の形状が、磁極部中心線Cに向かって台形形状に突出して形成されている以下、台形凸部27c,27dと称する。次に、本実施形態の効果について説明する。本実施形態のロータ25も、一対のロータスロット15a,15bの磁極部中心線C側の内壁を円弧内壁15c,15dとしたので、回転時においてロータスロット15a,15bの円弧内壁15c,15dに発生する応力集中を抑制することができ、高速回転時であってもロータコア13の耐久性を向上させることができる。また、本実施形態の永久磁石27a,27bは、台形凸部27c,27dを設けたことで、図7で示した永久磁石16a,16bと比較して磁石幅が大きくなる永久磁石16a,16bの磁石幅H<永久磁石27a,27bの磁石幅H2<図1の永久磁石24a,24bの磁石幅H1。このような本実施形態のロータ25を備えた埋込磁石形回転電機は、一対のロータスロット15a,15b内に磁石幅H2の一対の永久磁石27a,27bを固定しているので、図7で示した従来の埋込磁石形回転電機と比較して電機子鎖交磁束が増加する。一方、本実施形態の一対の永久磁石27a,27bの磁石幅H2は、図1で示した第1実施形態の永久磁石24a,24bの磁石幅H1と比較して小さいので、電機子鎖交磁束が小さい。したがって、図4に示すように、本実施形態のロータ25を備えた埋込磁石形回転電機は、第1実施形態のロータ20を備えた装置より誘起電圧が小さいが、従来の装置より誘起電圧を高めることができる。そして、図4によると、従来の装置と比較して第1実施形態は誘起電圧が約57ポイント増加し、第2実施形態は誘起電圧が約49ポイント増加し、同一マグネットトルクを得る場合には、q軸電流iqを約半分に低減できるので、ステータ3の励磁コイル11で生じる銅損を大幅に低減することができる。さらに、本実施形態の永久磁石27a,27bは、第1実施形態の永久磁石24a,24bの円弧凸部24c,24dと比較して製造が容易な台形凸部27c,27dを備えているので、磁石幅H2が大きい永久磁石を、製造コストを低減させて製造することができる。次に、図3は、本発明に係る埋込磁石形回転電機の第3実施形態のロータ30の一部を示すものである。このロータ30は、複数のロータ鋼板不図示を積層して形成したロータコア13と、ロータコア13の周方向に所定間隔をあけて設けた8極の磁極部31とを備えている。磁極部31は、ブリッジ32を間に設けてロータコア13の周方向に延在して開口する一対のロータスロット33a,33bと、これらロータスロット33a,33b内に固定された一対の永久磁石34a,34bとを備えている。一対の永久磁石34a,34bは、同極のものが配置されている。一対のロータスロット33a,33bは磁極部中心線Cに対して周方向に対称に形成されており、一対のロータスロット33a,33bの磁極部中心線C側の内壁は、外径側が内径側と比較して磁極部中心線Cに向かって膨らんで段差形状に形成されている以下、段差内壁33c,33dと称する。また、本実施形態の一対の永久磁石34a,34bは、磁極部中心線C側の幅方向端部の形状が段差内壁33c,33dに対して相似形に形成されている。すなわち、一対の永久磁石34a,34bの磁極部中心線C側の幅方向端部の形状は、段差内壁33c,33dに面接触状態で当接するように、磁極部中心線Cに向かって段差状に突出して形成されている以下、段差凸部34c,34dと称する。ここで、本実施形態との比較のために、図8に比較例としたロータ35の一部を示す。このロータ35は、複数のロータ鋼板不図示を積層して形成したロータコア13と、ロータコア13の周方向に所定間隔をあけて設けた8極の磁極部36とを備えている。磁極部36は、図3で示した磁極部中心線C側の内壁に段差内壁33c,33dを形成した一対のロータスロット33a,33bと、これらロータスロット33a,33b内に固定された横断面長方形状の一対の永久磁石37a,37bとを備えており、一対の永久磁石37a,37bは、同極のものが配置されている。なお、本発明に係る膨らみ部が段差内壁33c,33dに対応し、本発明に係る凸部が段差凸部34c,34dに対応している。次に、本実施形態の効果について説明する。図3で示す本実施形態のロータ30は、一対のロータスロット33a,33bの磁極部中心線C側の内壁の一部外径側が磁極部中心線Cに向かって膨らんだ形状の段差内壁33c,33dとしており、図6で示した内壁角部を有するロータスロット15a,15bと比較して回転時に発生する応力集中を抑制することができるので、高速回転時であってもロータ30の耐久性を向上させることができる。また、本実施形態の永久磁石34a,34bは、段差凸部34c,34dを設けたことで、図8で示した比較例の永久磁石37a,37bと比較して磁石幅が大きくなる永久磁石37a,37bの磁石幅H3<永久磁石34a,34bの磁石幅H4。このような本実施形態のロータ30を備えた埋込磁石形回転電機は、一対のロータスロット33a,33b内に磁石幅H4が大きい一対の永久磁石34a,34bを固定しているので、図8で示した比較例のロータ35を備えた埋込磁石形回転電機と比較して電機子鎖交磁束が増加する。したがって、図5に示すように、本実施形態のロータ30を備えた埋込磁石形回転電機は、図8で示した比較例のロータ35を備えた装置より誘起電圧を高めることができる。また、本実施形態のロータ30を備えた埋込磁石形回転電機は、誘起電圧を高めることでq軸電流iqが低減するので、ステータ3の励磁コイル11で生じる銅損を低減することができる。なお、上述した各実施形態の埋込磁石形回転電機を構成するステータ3の励磁コイル11の巻き方としては集中巻、分布巻がある。また、上述した各実施形態では、一対の永久磁石24a,24b或いは、永久磁石27a,27b、永久磁石34a,34bがロータコア13の周方向に延在するように埋設された構造を示したが、これら一対の永久磁石がV字状、U字状等に埋設した形状であっても良い。また、上述した実施形態のロータ20,25,30は8極の磁極部を備えているが、本発明の要旨が8極の電磁部に限定するものではない。さらには、一対の永久磁石24a,24b或いは、永久磁石27a,27b、永久磁石34a,34bを、ネオジム磁石やフェライト磁石で構成したが、これらに限定するものではない。"