引張強さが590MPa以上の鋼板を少なくとも1枚含む、2枚以上の鋼板を重ね合せた板組を、一対の溶接電極で挟持し、加圧しながら通電して溶接する抵抗スポット溶接方法であって、通電により所定の径のナゲットを形成する本通電と、所定の保持時間後、通電と休止を繰返し2回以上行う後熱通電の2つの工程からなることを特徴とする抵抗スポット溶接方法。上記保持時間を10~30サイクルの範囲とすることを特徴とする請求項1に記載の抵抗スポット溶接方法。上記後熱通電における通電時間と休止時間を、それぞれ5サイクル以下とすることを特徴とする請求項1または2に記載の抵抗スポット溶接方法。上記後熱通電における電流値を、本通電の電流値の1~3倍とすることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の抵抗スポット溶接方法。しかしながら、上記特許文献1および非特許文献1に記載されているような通電方法は、本通電の電流値以下で後熱通電するため、抵抗発熱に利用可能な電流範囲はごく狭い範囲に限られ、僅かな通電電流や通電時間の変化で効果が大きく変化する。そのため、様々な外乱要因が存在する溶接現場においては、安定的に上記技術を実施することが難しいという問題がある。加えて、本通電以下の低電流で発熱させるためには、十分な通電時間が必要であり、例えば、非特許文献1の技術では、少なくとも0.5秒が必要、本通電の保持時間と合わせた総溶接時間最初の本通電が開始してから、最後の後熱通電が完了するまでの時間が増加するという問題もある。また、非特許文献1や非特許文献2に開示された技術におけるマルテンサイトテンパー方式の通電方法は、十分な冷却時間の後に通電して焼き戻しを行っている。そのため、これらの技術では、少なくとも20サイクル0.4秒の保持時間が必要であり、より安定的な効果を得たい場合や、板厚を増す場合には、20サイクル0.4秒より長い保持時間が必要とされ、総溶接時間が長くなるという問題がある。さらに、特許文献2の技術は、3枚以上重ねた板組に対して溶融部を確保する方法、すなわち、本通電で形成されたナゲットを後熱通電によってさらに拡大することを目的としている。これは、従来、ナゲット径と溶接継手の強度との間には密接な関係があることから、後熱通電の有無に拘わらず、最終的なナゲット径に対して溶接継手の強度を整理し、評価してきたからである。しかし、溶融状態から従来と同様に冷却したのでは、ナゲットやHAZを急冷するため、溶接継手の強度を向上させることはできない。また、前述したように、この技術では、特定のナゲット径で強度を向上させることにはならない。本発明は、従来技術が抱える上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、高強度鋼板を含む板組の抵抗スポット溶接において、より短い溶接時間で、より高い強度の溶接継手を得ることができる抵抗スポット溶接方法を提案することにある。発明者らは、上記課題を解決するため、高張力鋼板を含む板組の抵抗スポット溶接継手における十字引張強さの向上方法について鋭意検討した。その結果、本通電でナゲットを形成した後、所定の時間保持し、さらに、5サイクル以下の通電と5サイクル以下の休止を2回以上繰り返して、ナゲットおよびHAZを焼き戻しすることにより、十字引張強さを大きく向上させることができることを見出し、本発明を開発するに至った。すなわち、本発明は、引張強さが590MPa以上の鋼板を少なくとも1枚含む、2枚以上の鋼板を重ね合せた板組を、一対の溶接電極で挟持し、加圧しながら通電して溶接する抵抗スポット溶接方法であって、通電により所定の径のナゲットを形成する本通電と、所定の保持時間後、通電と休止を繰返し2回以上行う後熱通電の2つの工程からなることを特徴とする抵抗スポット溶接方法である。本発明の抵抗スポット溶接方法は、上記保持時間を10~30サイクルの範囲とすることを特徴とする。また、本発明の抵抗スポット溶接方法は、上記後熱通電における通電時間と休止時間を、それぞれ5サイクル以下とすることを特徴とする。また、本発明の抵抗スポット溶接方法は、上記後熱通電における電流値を、本通電の電流値の1~3倍とすることを特徴とする。本発明によれば、少なくとも1枚の高張力鋼板を含む2枚以上の板組に対して、本通電でナゲットを形成した後、適正な条件で後熱通電する抵抗スポット溶接を施すことにより、従来の抵抗スポット溶接よりも短い時間で、十字引張強さに優れる溶接継手を得ることができるので、産業上格段の効果を奏する。本発明の技術思想について説明する。一般に、マルテンサイトの焼戻しによる硬さの変化は、炭化物の析出やマルテンサイト組織の回復や再結晶などによって起こるが、温度と時間によって大きく影響されることが知られており、例えば、HollomonとJaffeが提案した焼戻しパラメータレスリー鉄鋼材料学丸善によれば、焼戻し後のマルテンサイト相の硬さHは、下記式;H=f[TClogt]ここで、C:材料などから決められる定数、T:焼戻し温度K、t:焼戻し時間hrを示す。で表されるとされている。上記式からわかるように、焼戻し効果に及ぼす温度と時間の関係は、おおよそ反比例の関係がある。したがって、短時間で焼戻しの効果を得ようとする場合には、高温で焼戻しを行う必要があることになる。しかしながら、過度の高温に加熱した場合には、ナゲットやHAZの組織がオーステナイトに戻るが、その後の急冷で再びマルテンサイトに変態するため、焼戻し後の硬さに大きな変化がない。さらに、抵抗スポット溶接では、板組の中央部に熱エネルギーが急速に発生するため、中央部とその周囲との温度差が大きく、広い範囲で焼き戻しの効果を得ようとする場合には、十分な後熱通電時間を確保して溶接継手部を加熱してやらなければならない。そのため、従来のマルテンサイトテンパー方式では、ナゲットやHAZを十分に加熱するために、後熱通電を長時間行う必要がある。例えば、特許文献1では、テンパー通電として30サイクルの通電を行っており、非特許文献1でも、十分な軟化を得るためには25サイクルの通電が必要であるという結果が示されている。また、非特許文献2は、通電時間こそ短いものの、十分な冷却を確保してチリの発生を抑制するために、40サイクル程度の冷却時間を設けている。従来のテンパー通電条件において、上記の通電時間と同時に問題となるのは、後熱通電条件、特に利用可能な電流範囲が狭いということである。すなわち、電流値が高過ぎる場合には、高温まで加熱されるものの、その後の急冷で硬化し、一方、電流値が低い場合は焼き戻しの効果が得られないという問題である。この現象について、シミュレーションした結果の一例を図2に示す。この図は、C:0.13mass、Si:1.4mass、Mn:2.2massを含有する板厚:1.6mmの鋼板を2枚重ねた板組を、加圧力:3.5kNを負荷した状態で、6kAで14サイクルの本通電によりナゲットを形成し、50サイクルの時間保持して冷却した後、下記A~Cの3条件で後熱通電を施したときの、ナゲットとHAZの境界かつ板組の中央付近の節点図1中のP点における温度履歴を50Hzの電源を仮定してシミュレーションしたものである。なお、図に示した20msは1サイクルに相当する以下、図4も同様。記条件A:本通電のみ後熱通電なし条件B:5.4kAで25サイクルの後熱通電条件C:3.6kAで25サイクルの後熱通電図2aは、本通電のみの条件Aにおける温度履歴を、図2bは、本通電後、条件Bで後熱通電したときの温度履歴を、および、図2cは、本通電後、条件Cで後熱通電したときの温度履歴を示したものである。これらの図から、電流値が5.4kAの後熱通電では、温度が急速に上昇し、かつ、最高温度も非常に高い温度となるのに対して、電流値が3.6kAでは、温度の上昇が遅く、最高温度も低い、すなわち、ナゲットやHAZの焼戻しを行うには、電流値が5.4kAでは高過ぎ、一方、3.6kAでは低過ぎることがわかる。発明者らは、本通電の6kAのときのような急速加熱を有効に活用しつつも、最高温度が上がりすぎない後熱通電方法について検討した。前述したように、3.6kAで連続して通電する後熱通電の場合には、発熱部の温度の上昇が緩やかであるため、発熱部とその周囲との温度差は大きいままと考えられるが、5.4kAを連続して通電した場合にも、発熱部の温度は高温になるものの、周囲の温度はまだ低いままであると考えられる。その理由は、発熱部とその周囲の温度差を縮めるためには、発生した熱が周囲の低温域に伝わる時間が必要であるからである。そこで、発明者らは、従来のような一定電流値での後熱通電方式に代えて、通電と休止を繰り返す通電方式で後熱通電する、すなわち、短時間の通電と短時間の休止を繰り返してやることで、上記問題点を解消できるのでは、と考えた。そこで、上記シミュレーションに加えて、下記条件Dで後熱通電を行ったときの温度履歴をシミュレーションし、その結果を、図2dとして示した。記条件D:8.4kAで3サイクルの通電8サイクル休止を3回繰り返す後熱通電図2dから、条件Dで後熱通電することで、急速な加熱を達成し、かつ、最高温度が高温となることを抑制しつつも、焼戻しに適した温度に長時間に亘って保持することができること、すなわち、短時間の通電と短時間の休止を繰り返して行うことで、発熱部の熱を周囲の低温部にも伝える時間を確保することができ、発熱部と周囲との温度差が縮めることができるので、発熱部の過度の温度上昇を抑制しつつ十分な焼戻し効果が得られることがわかる。本発明は、上記の検討結果に基いてなされたものである。次に、本発明の抵抗スポット溶接方法について具体的に説明する。本発明の抵抗スポット溶接方法は、引張強さが590MPa以上の鋼板を少なくとも1枚含む、2枚以上の鋼板を重ね合せた板組を一対の溶接電極で挟持し、加圧しながら通電して溶接する抵抗スポット溶接方法である。ここで、本発明の抵抗スポット溶接方法における板組が、引張強さが590MPa以上の鋼板を少なくとも1枚含むことが必要な理由は、引張強度が590MPa未満の鋼板のみで構成される板組では、通常の抵抗スポット溶接で、十分な溶接継手の強度が得られるからである。したがって、本発明は、引張強さが590MPa以上の高強度鋼板を少なくとも1枚含む板組に対して適用するのが望ましく、特に引張強さが980MPa以上の高強度鋼板を含む板組において著しい効果を得ることができるまた、本発明の抵抗スポット溶接方法に使用可能な溶接装置は、図1に示したように、上下一対の電極チップを備え、一対の電極チップで、溶接する部分を挟み、加圧、通電でき、溶接中に加圧力、溶接電流をそれぞれ任意に制御可能な加圧力制御装置および溶接電流制御装置を有していれば、加圧機構エアシリンダやサーボモータ等や電流制御機構交流や直流等、形式定置式、ロボットガン等等はとくに限定されない。また、本発明の抵抗スポット溶接方法は、通電により所定の径のナゲットを形成する本通電と、所定の保持時間後、短時間の通電と短時間の休止を繰返し2回以上行う後熱通電の2つの工程からなるものであり、図3は、本発明の溶接条件通電パターンの一例を模式図として示したものである。最初の、本通電は、加圧力Pを負荷した状態で、通電電流Iaと通電時間Taを所定の大きさのナゲット径が得られる値に設定して本通電し、ナゲットを形成する工程である。この本通電の上記設定条件は、通常公知の条件で行えばよく、特に制限はない。ただし、ナゲット径を大きくするためには、大電流を流す必要があるが、過度に電流を高くすると、熱影響部HAZの拡大およびそれに伴う溶接部強度の低下を招く場合がある。この問題を回避するためには、板組を構成する鋼板の中で、最も板厚が薄い鋼板の板厚をtmmとした場合、ナゲット径dが、ナゲット径dmm=3×√t~6×√tの範囲となるよう本通電の電流値Iaを設定するのが好ましい。なお、溶接施工上、ナゲットを形成する本通電が多段で制御されていたとしても、ナゲット形成に対して中心的な役割を担う通電を本通電の電流値をIaとすればよい。上記本通電の後は、溶接で溶融した部分を冷却し凝固させるとともに、溶接部で発生した熱を周囲に拡散させて温度差を縮めるための時間を確保するため、加圧状態のままで所定の保持時間Thを設ける必要がある。ここで、上記保持時間Thは10~30サイクルの範囲とするのが好ましい。その理由は、本発明の溶接方法における後熱通電は、マルテンサイトを焼き戻す処理であることから、本通電後の保持時間において、少なくともマルテンサイト変態が開始し、かつ、ある程度のマルテンサイトが生成していることが必要である。そこで、C:0.13mass、Si:1.4mass、Mn:2.2massを含有する鋼板を2枚重ねた板組が本通電でナゲット形成した後、マルテンサイト変態開始温度までの冷却時間と、ある程度のマルテンサイト変態が進行する100°Cまでの冷却時間を計算したところ、図4に示したように、200~600msの範囲、すなわち、10~30サイクルの範囲にあるからである。保持時間Thが長すぎると、溶接継手全体が過度に冷却されて、後熱通電で再加熱することが難しくなる。なお、図4から、板組の総厚が5mm程度までなら、保持時間Thは20サイクル以下400ms以下とするのが望ましい。上記所定時間、好ましくは10~30サイクルの保持時間を経過後、溶接継手の十字引張強さを高めるため、ナゲットおよびHAZを焼き戻す後熱通電を施す。この後熱通電は、5サイクル以下の通電時間Tbと5サイクル以下の休止時間Tcを2回以上繰り返して行うのが好ましい。上記各時間が5サイクル以上となると、加熱温度が上がり過ぎたり、総溶接時間の延長をもたらしたりするからである。後熱通電は2回以上繰り返すことが必要であるが、繰り返し回数を多くし過ぎても、その効果が飽和したり、総溶接時間の延長につながったりすることから、上限は6回程度とするのが好ましい。なお、繰り返し回数の決定に当っては、板組の総厚を考慮するのが望ましく、総厚が厚くなるほど溶接後の冷却が遅くなるので、繰り返し回数を少なくするのが好ましい。また、後熱通電における電流Ibは、溶接部を加熱し過ぎず、かつ、焼き戻し効果が得られる範囲とすることが必要であり、そのためには上記電流値Ibは、本通電の電流値Iaの1~3倍の範囲に設定するのが望ましい。後熱通電の電流値Ibが本電流値Iaに対して1倍未満では、急速加熱して焼戻しに必要な温度まで上昇させることができず、一方、3倍を超えると、加熱温度が急速となって適正な焼戻温度に制御できなくなり、却って十字引張強さを低下させるからである。なお、後熱通電を繰り返して行う際の電流値Ib、通電時間Tbおよび休止時間Tcの決定に当っては、鋼板の固有抵抗は温度の低下に伴い減少することや、板組の総厚、電極先端の形状、本通電後の保持時間Thなどを考慮して設定してやる必要がある。また、前述した本発明の技術思想から、本発明の効果を得るためには、後熱通電における電流値Ib、通電時間Tbおよび休止時間Tcは必ずしも同じ条件で繰り返す必要がない。例えば、1回目の通電で十分な加熱を得るために、1回目の通電電流値Ibを高めに設定し、2回目以降は温度が上がりすぎないようにそれよりも低めにすることや、1回目の休止時間Tcを短くしたり、通電時間Tbを長くし、2回目の休止時間Tcを長くしたり、後熱通電時間Tbを短くしたりしてもよく、後熱通電の電流値Ib、通電時間Tb、休止時間Tcを個々に変更することは、本発明の趣旨から外れるものではない。C:0.125~0.135mass、Si:1.3~1.5mass、Mn:2.1~2.3mass、P:0.005~0.02mass、S:0.0001~0.002massを含有する板厚:1.6mmの1180MPa級二相組織の高強度鋼板を、図1に示したように、2枚重ねた板組について、Cタイプの溶接ガンを有するサーボモータ加圧式で単相交流50Hzの抵抗溶接機を用いて抵抗スポット溶接し、溶接継手を作製した後、その溶接継手の十字引張試験をJISZ3137に準拠して行った。上記抵抗スポット溶接は、上下一対の電極チップには、図5に示すように、先端の曲率半径R:40mm、先端径:6mmのアルミナ分散銅製DR型電極を用い、本通電を、加圧力Pa:3.5kN、通電電流Ia:6kA、通電時間Ta:14サイクルの一定条件で行い、その後の休止保持時間Thおよび後熱通電条件後熱通電電流Ib、後熱通電時間Tb、後熱通電間の休止時間Icおよび後熱通電の繰り返し数は、表1に示した条件で行った。なお、通電終了後ガンが開き、加圧力が0になるまでのホールドタイムは1サイクルに設定し、スクイズ時間およびスロープ時間については特に設定しなかった。なお、表1には、本通電のみで、後熱通電を行わない例を比較例1、および、一般的なテンパー通電6kA×25サイクルを行った例を、比較例2として示した。表1に、溶接条件と共に、十字引張試験の結果を示した。なお、溶接時間の評価は、本通電が終了してから最後の後熱通電が終了するまでの総後熱時間が0.7秒未満である場合を○、0.7秒以上1秒未満である場合を△、1秒以上である場合を×とした。また、溶接継手の十字引張強さCTSの評価は、後熱通電を行わない比較例1の十字引張強さに対する強度上昇量が1kN以上である場合を〇、上昇量が0~1kN未満である場合を△、強度が下回る場合を×とした。表1から、本発明の条件を満たす発明例は、比較例1に比べて、十字引張強さがすべて1kN以上上昇している。また、総後熱時間についても、従来のテンパー通電を行う比較例2は1秒を超えているのに対して、発明例では、保持時間や繰返し通電回数を多くとったものは長くなる傾向があるものの、全て1秒未満に短縮されていることがわかる。