"正極活物質粒子本体の表面には、希土類元素と炭酸とを含む化合物が付着しており、その化合物の粒子径はlnm以上100nm以下で、且つ、上記正極活物質粒子本体に対する当該化合物の割合は希土類元素換算で0.005質量以上0.4質量以下であり、しかも、上記正極活物質粒子本体は層状構造を有するリチウム含有遷移金属酸化物から構成されることを特徴とする非水電解質二次電池用正極活物質。上記正極活物質粒子本体に対する上記化合物の割合は、希土類元素換算で0.01質量以上0.34質量以下である、請求項1に記載の非水電解質二次電池用正極活物質。上記化合物は、上記正極活物質粒子本体の表面に分散して付着している、請求項1又は2に記載の非水電解質二次電池用正極活物質。上記化合物の希土類元素は、エルビウム、ランタン、ネオジム、サマリウム、及びユウロピウムから選ばれた少なくとも1種である、請求項1~3の何れか1項に記載の非水電解質二次電池用正極活物質。請求項1~4の何れか1項に記載の正極活物質を含むことを特徴とする非水電解質二次電池用正極他の正極活物質と混合する場合を考慮して、含むに変更しました。請求項5に記載の正極と、負極と、セパレータと、非水電解液とを含むことを特徴とする非水電解質二次電池。上記非水電解液には、鎖状飽和炭化水素基とニトリル基とを有するニトリル化合物が含有されている、請求項6に記載の非水電解質二次電池。上記ニトリル化合物におけるニトリル基の数が2又は3である、請求項7に記載の非水電解質二次電池。二酸化炭素を溶解させた溶液に正極活物質粒子本体を混合し、希土類元素群から選択される少なくとも1つの希土類元素を含む塩を溶解させた溶液を加えて、正極活物質粒子本体の表面に希土類元素と炭酸とを含む化合物を付着させる化合物付着工程を有することを特徴とする非水電解質二次電池用正極活物質の製造方法。上記化合物付着工程の後に、500°C以下の温度で熱処理を行う熱処理工程を有する、請求項9に記載の非水電解質二次電池用正極活物質の製造方法。上記溶液に二酸化炭素を溶解させる方法としてバブリング法を用いる、請求項9又は10に記載の非水電解質二次電池用正極活物質の製造方法。しかし、上記技術を用いた場合であっても、高温、高電圧充電状態における正極と電解液との反応を抑制する効果が十分に発揮されず、当該状態で保存、保持したときに、電解液の分解に伴う皮膜形成やガス発生を十分に抑制できないという課題を有していた。そこで本発明は、高温、高電圧充電状態下で保持した場合であっても、電解液の分解に起因する電池内部でのガス発生や、正極表面に分解皮膜が過剰に発生することに起因する充放電性能の大幅な低下を抑制することができる非水電解質二次電池用正極活物質、その正極活物質の製造方法、当該正極活物質を用いた正極、及びその正極を用いた電池を提供することを目的としている。上記目的を達成するために本発明は、正極活物質粒子本体の表面には、希土類元素と炭酸とを含む化合物以下、本明細書においては、単に、化合物と称することがあるが付着しており、その化合物の粒子径はlnm以上100nm以下で、且つ、上記正極活物質粒子本体に対する当該化合物の割合は希土類元素換算で0.005質量以上0.4質量以下であり、しかも、上記正極活物質粒子本体は層状構造を有するリチウム含有遷移金属酸化物から構成されることを特徴とする。非水電解質二次電池の正極活物質は、コバルト、ニッケル等の遷移金属を主に含んでおり、これら遷移金属は電池内で触媒として作用するため、電解液が分解し易くなるという問題がある。しかしながら、上記構成の如く、正極活物質粒子本体の表面に化合物を付着させると、この化合物の存在により正極活物質の触媒性が格段に低下し、電解液の分解が飛躍的に抑制される。この点、背景技術で示した如く、正極活物質粒子本体の表面をコーティング物質で覆うことにより、電解液と正極活物質粒子との接触面積を小さくする技術とは、発明の構成の点で大きく異なる。また、背景技術に比べて、電解液の分解抑制効果が飛躍的に向上するという点で、発明の効果も大きく異なる。以上のことから、本発明の正極活物質を用いた電池を高温高電圧下で保持した場合に、電解液の分解に起因する電池内部でのガス発生によって、電池の膨れが生じたり、正極表面に分解皮膜が過剰に発生することに起因する正極表面の抵抗増大によって、充放電性能が低下するのを抑制することができる。ここで、上記正極活物質粒子本体に対する化合物の割合を、希土類元素換算で0.005質量以上0.4質量以下に規制するのは、当該割合が0.005質量未満であると、上述した効果が十分に得られない。一方、0.40質量を超えると、正極活物質粒子本体の表面が、充放電反応に寄与しない化合物によって過剰に覆われて、抵抗が増大する結果、放電反応が困難となって、放電容量が低下する等の不都合が生じるからである。このようなことを考慮すれば、化合物の割合は0.01質量以上0.34質量以下であることが一層好ましく、0.015質量以上0.2質量以下であることがより一層好ましい。また、上記化合物の粒子径をlnm以上100nm以下に規制するのは、粒子径が1nm未満になると、正極活物質粒子本体の表面が過剰に覆われるため、上記と同様の不都合が発生することがあり、また、粒子径がlnmの化合物を生成させるのは困難な場合がある。一方、粒子径が100nmを超えると、単位面積あたりに占める化合物量が少なくなり過ぎて、正極活物質の触媒性を低下させる効果が十分に発揮できないからである。このようなことを考慮すれば、化合物の粒子径はlnm以上50nm以下であることが一層好ましい。更に、正極活物質粒子本体として層状構造を有するリチウム含有遷移金属酸化物に限定するのは、層状構造以外の正極活物質粒子本体を用いた場合例えば、スピネル構造のリチウムマンガン複合酸化物を正極活物質粒子本体として用いた場合には、当該正極活物質粒子本体に遷移金属が含まれていても、正極活物質粒子本体の触媒性が低く、電解液を分解し難い。したがって、このような正極活物質粒子本体に化合物を付着させても、付着効果が十分に発揮されないからである。尚、化合物としては、希土類の炭酸塩の他に、水和水例えば、希土類元素がErの場合、Er23nH2On>0、希土類の水酸化物、希土類のオキシ水酸化物が一部含まれていてもよい。上記化合物は、上記正極活物質粒子本体の表面に分散して付着していることが望ましい。化合物が正極活物質粒子本体の表面に分散して付着していれば、正極活物質粒子の表面の広い範囲において上述した触媒性を低減させる効果が発揮されるからである。上記化合物の希土類元素は、エルビウム、ランタン、ネオジム、サマリウム、及びユウロピウムから選ばれた少なくとも1種であることが望ましい。希土類元素の中でもこれらの元素は、電解液の分解がより抑えられるため、放電電圧ドロップが小さく、容量維持率の向上を図ることができる。また、放電電圧ドロップをより抑制するには、これらの元素の中でも、エルビウム、ランタン、ネオジムであることが一層好ましい。上述した正極活物質を含むことを特徴とする非水電解質二次電池用正極であり、この正極と、負極と、セパレータと、非水電解液とを含むことを特徴とする非水電解質二次電池である。上記非水電解液には、鎖状飽和炭化水素基とニトリル基とを有するニトリル化合物が含有されていることが望ましい。このようなニトリル化合物は、初期充放電時に正極表面に皮膜を形成する。したがって、特に、希土類元素と炭酸とを含む化合物が表面に固着した正極活物質と組み合わせると、正極表面において電解液の分解を抑制する効果がある。上記ニトリル化合物におけるニトリル基の数が2又は3であることが望ましい。ニトリル基の数が複数であれば、皮膜がより安定になり易い一方、ニトリル基の数が4以上になると、入手が困難という問題を生じることがある。二酸化炭素を溶解させた溶液に正極活物質粒子本体を混合し、希土類元素群から選択される少なくとも1つの希土類元素を含む塩を溶解させた溶液を加えて、正極活物質粒子本体の表面に希土類元素と炭酸とを含む化合物を付着させる化合物付着工程を有することを特徴とする。このような方法により、正極活物質粒子本体の表面に、1nm以上100nm以下の化合物が分散して付着した正極活物質を作製することができる。ここで、正極活物質粉末に炭酸エルビウム等を添加してスラリーを調製し、このスラリーにより作製した正極を用いる電池が提案されている特開平10-125327号公報参照。当該提案は本発明と近似しているとも考えられる。しかしながら、スラリーに炭酸エルビウム等を添加した場合には、化合物は、正極活物質粒子本体の表面の窪み等に偏析する正極活物質粒子本体の表面に分散して付着しないため、ガス発生抑制効果が発揮されない。但し、これは当然のことであり、上記提案は本発明の如く、電解液の分解を抑制して電池諸特性を向上させるのが目的ではなく、過充電試験やバーナー加熱試験において、電解液の分解を促進してガスを発生させることにより、安全機構を早期に作動させて、安全性を高めることが目的だからである。また、発明の構成においては、上記提案では炭酸塩の粒径を10μm以下下限については限定されていないが、実施例における粒径の下限値は1μmとだけ規制していること、及び、炭酸塩の添加量を炭酸部の重量で0.2質量以上に規制している点で本発明とは大きく異なっている。尚、上記希土類元素を含む塩希土類塩としては、硝酸塩、硫酸塩、又は酢酸塩等を用いることができる。また、化合物付着工程において、希土類元素を含む塩を溶解させた溶液を加える際、正極活物質を添加した溶液のpHを6~11に制御することが望ましい。このように制御することにより、正極活物質粒子本体の表面に、より均一に分散して化合物が付着し易くなるからである。上記化合物付着工程の後に、500°C以下の温度で熱処理を行う熱処理工程を有することが望ましい。このように熱処理を行うと、正極活物質中の水分を除去できるからである。ここで、熱処理温度を500°C以下に規制するのは、当該温度が500°Cを超えると、化合物が希土類の酸化物に変化するのみならず、希土類の一部が正極活物質粒子本体の内部に拡散してしまう結果、放電性能が低下し、しかも、正極活物質粒子本体の表面において、電解液の分解反応を抑制する効果が得られなくなるからである。尚、熱処理温度の下限は規制するものではないが、80°C以上であることが望ましい。80°C未満であれば、正極活物質が水分を含んだ状態になるおそれがあるからである。上記溶液に二酸化炭素を溶解させる方法としてバブリング法を用いることが望ましい。この方法であれば、二酸化炭素を容易に溶解させることができる。本発明によれば、高温、高電圧状態下で電池を保持した場合であっても、電解液の分解に起因する電池内部でのガス発生や、正極表面に分解皮膜が過剰に発生することに起因する充放電性能の大幅な低下を抑制することができる。これにより、電池諸特性を飛躍的に向上させることができるといった優れた効果を奏する。以下、本発明を下記実施形態に基づき更に詳細に説明するが、本発明は下記実施形態により何ら限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更して実施することが可能なものである。[正極の作製]MgとAlとを1.5モルずつ固溶し、且つZrを0.05モル含有したコバルト酸リチウム粒子正極活物質粒子本体であって、層状構造を有する500gを、二酸化炭素ガス炭酸ガスを十分に溶解させた純水3L中に投入して撹拌した。二酸化炭素を純水に溶解させる方法としては、300mL/minの速度で15分間合計4.50L、二酸化炭素ガスを純水中にバブリングする方法を用いた。尚、このバブリングにより、二酸化炭素は純水中に十分に溶解していると考えられるが、その理由を以下に示す。温度20°C、1気圧の雰囲気において、二酸化炭素の溶解度は純水1Lに対して0.878Lであり、純水3Lには2.63Lの二酸化炭素が溶解すれば飽和する。今回は、純水3Lに対して合計4.50Lの二酸化炭素をバブリングしていることから、純水中に十分溶解しているものと考えられる。次に、硝酸エルビウム5水和物ErNO335H2Oを0.91g溶解した溶液を加え、更に、この溶液に、10質量の硝酸水溶液と10質量の水酸化ナトリウム水溶液とを適宜加え、溶液のpHを9.0に保持した。尚、この際にも、上記と同様の速度300mL/minの速度で二酸化炭素ガスのバブリングを行った。次いで、当該溶液を吸引濾過、水洗することにより粉末を得た後、この粉末を120°Cにて乾燥することにより、コバルト酸リチウム粒子の表面にエルビウムと炭酸とを含む化合物が付着したものを得た。この後、空気中、300°Cで5時間焼成することにより正極活物質を得た。ここで、この正極活物質をSEMにて観察したところ、100nm以下のエルビウムと炭酸との化合物が、コバルト酸リチウム粒子の表面に均一に分散していることが認められた図5参照。また、コバルト酸リチウムに対する当該化合物の付着量は、エルビウム元素換算で0.069質量炭酸部では0.037質量であることがわかった。しかる後、上記正極活物質と、導電剤としての炭素と、結着剤としてのPVDFポリフッ化ビニリデンとを、95:2.5:2.5の質量比となるように調製した後、NMPN-メチル-2-ピロリドン溶液中で混練して正極活物質スラリーを調製した。最後に、正極集電体としてのアルミニウム箔の両面に上記正極活物質スラリーを所定量塗布し、更に、乾燥した後、充填密度3.6g/ccとなるように圧延して正極を作製した。[負極の作製]負極活物質としての黒鉛と、粘着剤としてのSBRスチレンブタジエンゴムと、増粘剤としてのCMCカルボキシルメチルセルロースとを、質量比98:1:1となるように調製した後、水溶液中で混練して負極活物質スラリーを作製した。次に、負極集電体としての銅箔の両面に上記負極活物質スラリーを所定量塗布し、更に、乾燥した後、充填密度が1.7g/ccとなるように圧延して負極を作製した。[非水電解液の調製]エチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECとを体積比3:7で混合した溶媒に、1モル/リットルの6フッ化リン酸リチウムLiPF6と、混合溶媒に対する割合が1質量のビニレンカーボネートVCとを溶解させて調製した。[電池の作製]上記正極と負極とに、各々、正極集電タブと負極集電タブとを取り付けた後、これら両極を、セパレータを介して渦巻状に巻き取って渦巻状の電極体を作製した。次に、この渦巻状の電極体を押し潰して扁平型の電極体を作製した後、この扁平型の電極体を、電池外装体としてのアルミニウムラミネート内に配置した。最後に、上記非水電解液を注入することにより非水電解質二次電池を作製した。図1及び図2に示すように、上記非水電解質二次電池11の具体的な構造は、正極1と負極2とがセパレータ3を介して対向配置されており、これら正負両極1、2とセパレータ3とから成る扁平型の電極体には非水電解液が含浸されている。上記正極1と負極2は、それぞれ、正極集電タブ4と負極集電タブ5とに接続され、二次電池としての充電及び放電が可能な構造となっている。尚、電極体は、周縁同士がヒートシールされた閉口部7を備えるアルミラミネート外装体6の収納空間内に配置されている。その他の事項1純水に二酸化炭素ガスを十分に溶解させる方法としては、上記バブリング法に限定するものではなく、純水に炭酸化合物を溶解させても良い。但し、簡易且つ低コストで二酸化炭素ガスを溶解させるには、バブリング法を用いることが望ましい。2本発明に用いる負極活物質としては、上記黒鉛に限定するものではなく、リチウムを吸蔵、放出可能な材料であれば、特に限定なく使用することができる。例えば、グラファイト、コークス等の炭素材料の他、酸化錫等の金属酸化物、ケイ素及び錫等のリチウムと合金化してリチウムを吸蔵することができる金属、金属リチウム等を用いることができる。中でも黒鉛系の炭素材料は、リチウムの吸蔵、放出に伴う体積変化が少なく、可逆性に優れることから好ましい。3正極活物質粒子本体としては上記コバルト酸リチウムに限定するものではなく、Ni-Co-Mnのリチウム複合酸化物、Ni-Al-Mnのリチウム複合酸化物、Ni-Co-Alの複合酸化物等のニッケル含むリチウム複合酸化物等であっても良い。特に、本発明は高電圧充電での高温特性の改善に効果を発揮するため、高電圧充電に対応可能なCoやNi等を含み層状構造を有するものを用いる必要がある。また、それらは単独で用いても、他の正極活物質材料と混合して用いても良い。4本発明に用いる非水電解質の溶媒としては上記のものに限定するものではなく、非水電解質二次電池に従来から用いられてきた溶媒を使用することができる。例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ビニレンカーボネート等の環状カーボネートや、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート等の鎖状カーボネートや、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、γ-ブチロラクトン等のエステルを含む化合物や、プロパンスルトン等のスルホン基を含む化合物や、後述のニトリル化合物や、ジメチルホルムアミド等のアミドを含む化合物などを用いることができる。特に、これらのHの一部がFにより置換されている溶媒が好ましく用いられる。また、これらを単独又は複数組み合わせて使用することができ、特に環状カーボネートと鎖状カーボネートとを組み合わせた溶媒や、さらにこれらに少量のニトリル基を含む化合物やエーテルを含む化合物が組み合わされた溶媒が好ましい。上記ニトリル化合物としては、化合物中に含まれる炭素ニトリル基の炭素も含む数が4以上12以下のものを用いるのが好ましい。炭素数が4未満となると、充電初期にできる皮膜の生成が不十分となり易い一方、炭素数が12を超えると、ニトリル化合物の融点、粘度が高くなるからである。また、前述の如く、ニトリル基の数は2又は3であることが好ましい。上記ニトリル化合物の具体例を以下に示す。ニトリル基が1個含まれるものとしては、ブチロニトリル、バレロニトリル、カプロニトリル、エナントニトリル、カプリロニトリル、ペラルゴンニトリル、カプリニトリル、ラウロニトリル、パルミトニトリル、ステアロニトリル等が挙げられる。また、ニトリル基が2個含まれるものとしては、スクシノニトリル、グルタルニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、スベロニトリル、アゼラニトリル、セバコニトリル、ドデカンジニトリル、テトラメチルスクシノニトリル、2-メチルグルタルニトリル等が挙げられる。更に、ニトリル基が3個含まれるものとしては、1,2,3-プロパントリカルボニトリル、1,3,5-ペンタントリカルボニトリル等が挙げられる。一方、非水電解液の溶質としては、LiPF6に限定するものではなく、LiBF4、LiNSO2CF32、LiNSO2C2F52、LiPF6-xCnF2n-1x[但し、1<x<6、n=1又は2]等を用いても良く、更に、これらの1種もしくは2種以上を混合して用いることもできる。溶質の濃度は特に限定されないが、電解液1リットル当り0.8~1.5モルであることが望ましい。第1実施例実施例1上記発明を実施するための形態と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池A1と称する。実施例2上記エルビウムと炭酸とを含む化合物の量を、コバルト酸リチウムに対して、エルビウム元素換算で0.017質量炭酸部:0.0093質量としたこと以外は、上記実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池A2と称する。実施例3上記エルビウムと炭酸とを含む化合物の量を、コバルト酸リチウムに対してエルビウム元素換算で0.34質量炭酸部:0.18質量としたこと以外は、上記実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池A3と称する。比較例1MgとAlとを1.5モルずつ固溶し、且つZrを0.05モル含有したコバルト酸リチウム粒子正極活物質粒子本体の表面に、エルビウムと炭酸とを含む化合物を付着させなかったこと以外は、上記実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Z1と称する。比較例2上記エルビウムと炭酸とを含む化合物の量を、コバルト酸リチウムに対してエルビウム元素換算で0.43質量炭酸部:0.23質量としたこと以外は、上記実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Z2と称する。比較例3コバルト酸リチウム粒子の表面にエルビウムと炭酸とを含む化合物を付着させる代わりに、エルビウム元素換算で0.069質量炭酸部:0.037質量になるように、約300nmの炭酸エルビウム2水和物を正極活物質スラリー調製時に混合したこと以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Z3と称する。比較例4コバルト酸リチウム粒子の表面にエルビウムと炭酸とを含む化合物を付着させる代わりに、エルビウム元素換算で0.58質量炭酸部:0.31質量になるように、約300nmの炭酸エルビウム2水和物を正極活物質スラリー調製時に混合したこと以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Z4と称する。比較例5正極活物質作製時の熱処理温度を600°Cとしたこと以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。尚、熱処理温度を600°Cにすることにより、エルビウムと炭酸とを含む化合物はエルビウムの酸化物に変化していた。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Z5と称する。比較例6硝酸エルビウム5水和物の代わりに硝酸マグネシウム6水和物を使用して、コバルト酸リチウム粒子の表面に、マグネシウムと炭酸とを含む化合物を付着させたこと以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。上記マグネシウムと炭酸とを含む化合物の量は、コバルト酸リチウムに対して、マグネシウム元素換算で0.010質量炭酸部:0.025質量とした。尚、上記マグネシウムと炭酸とを含む化合物の付着量は、マグネシウムのモル数換算では、上記実施例1に示したエルビウムと炭酸とを含む化合物のモル数と同量となっている。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Z6と称する。比較例7硝酸エルビウム5水和物の代わりにオキシ硝酸ジルコニウムを使用して、コバルト酸リチウム粒子の表面に、ジルコニウムと炭酸とを含む化合物を付着させたこと以外は、実施例1と同様にして電池を作製した。上記ジルコニウムと炭酸とを含む化合物の量は、コバルト酸リチウムに対してジルコニウム元素換算で0.038質量とした。尚、上記ジルコニウムと炭酸とを含む化合物の付着量は、ジルコニウムのモル数換算では、上記実施例1に示したエルビウムと炭酸とを含む化合物のエルビウムのモル数と同量となっている。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Z7と称する。実験上記本発明電池A1~A3及び比較電池Z1~Z7において、下記に示す充放電を行って、初期充放電特性初期効率と高温連続充電特性電池膨れ量、容量残存率、容量復帰率、放電電圧ドロップとを調べたので、それらの結果を表1に示す。初期充放電特性を調べる際の充放電条件1.0It750mAの電流で電池電圧4.40Vとなるまで定電流充電を行った後、4.40Vの定電圧で電流がIt/2037.5mAになるまで充電して初期充電容量を求めた。次に、10分間休止した後、1.0It750mAの電流で電池電圧2.75Vとなるまで定電流放電を行って初期放電容量を求めた。上記初期充電容量と初期放電容量とを用いて、下記1式に示す初期効率を算出した。初期効率=初期放電容量初期充電容量×1001高温連続充電特性を調べる際の充放電条件等上記初期充放電特性を調べる際の充放電条件と同様の条件で充放電を1回行って放電容量を測定した後、60°Cの恒温槽に1時間放置した。次に、60°Cの環境の下、1.0It750mAの定電流で電池電圧4.40Vとなるまで定電流充電を行った後、4.40Vの定電圧で充電した。この際、60°Cの環境下におけるトータル充電時間は60時間とした。次いで、60°Cの恒温槽から各電池を取り出して電池の厚みを測定した後、室温にまで冷却した。この後、室温にて、下記2式に示す容量残存率と、下記3式に示す容量復帰率と、下記に示す放電電圧ドロップとを測定した。容量残存率=連続充電試験後1回目の放電容量/連続充電試験前の放電容量×1002容量復帰率=連続充電試験後2回目の放電容量/連続充電試験前の放電容量×1003放電電圧ドロップV連続充電試験前の放電曲線と連続充電試験後1回目の放電曲線との間における最大の電圧差である但し、放電容量は0~200mAhの範囲とした。尚、図3に本発明電池A1の両放電曲線を、図4に比較電池Z1の両放電曲線を各々示し、各図に放電電圧ドロップを記載している。表1から明らかなように、コバルト酸リチウム粒子の表面に、粒子径が100nm以下のエルビウムと炭酸とを含む化合物以下、単に、エルビウム化合物と称することがあるを付着させ、且つ、当該エルビウム化合物のコバルト酸リチウムに対する付着量がエルビウム元素換算で0.40質量以下とした本発明電池A1~A3では、初期効率が高くなっていることが認められる。しかも、本発明電池A1~A3では、高温での連続充電時における電解液の分解性が低減されてガス発生が抑制され、且つ、皮膜形成抑制効果が得られるので、電池膨れ量が少なく、容量残存率や容量復帰率が高く、しかも、放電電圧ドロップが小さくなっていることが認められる表1の他に、図3参照。一方、コバルト酸リチウム粒子の表面にエルビウム化合物を付着させていない比較電池Z1では、初期効率については本発明電池A1~A3と同等であるが、高温での連続充電時における電解液の分解が低減されずに多量のガスが発生し、且つ、皮膜形成抑制効果が得られない。これらのことから、電池膨れ量が大きく、容量残存率や容量復帰率が低く、しかも、放電電圧ドロップが大きくなっていることが認められる表1の他に、図4参照。また、コバルト酸リチウム粒子の表面に、粒子径が100nm以下のエルビウム化合物を付着させているが、当該化合物のコバルト酸リチウムに対する付着量がエルビウム元素換算で0.40質量を超える0.43質量比較電池Z2では、コバルト酸リチウムの表面が充放電反応に寄与しないエルビウム化合物に過剰に覆われて抵抗が増大するため、初期効率、容量残存率、及び容量復帰率が低く、しかも、放電電圧ドロップが大きくなっていることが認められる。更に、電池膨れ量も大きくなっている。更に、正極活物質スラリーに炭酸エルビウムを添加した比較電池Z3、Z4では、初期効率は本発明電池A1~A3と同等であるが、炭酸エルビウムがコバルト酸リチウムの表面の窪み等に偏析する正極活物質粒子本体の表面に分散して付着しないということ等に起因して、高温での連続充電時における電解液の分解性が低減されずに多量のガスが発生し、且つ、皮膜形成抑制効果が得られない。これらのことから、電池膨れ量が大きく、容量残存率や容量復帰率が低く、しかも、放電電圧ドロップが大きくなっていることが認められる。加えて、熱処理温度が600°Cの比較電池Z5では、エルビウム化合物が酸化物になると共に、エルビウム化合物の一部が正極活物質内部に拡散するために、初期の充放電効率が低くなる。加えて、電解液の分解反応抑制効果が低くなること等に起因して、電池膨れ量が大きく、容量残存率や容量復帰率が低く、しかも、放電電圧ドロップが大きくなっていることが認められる。また、希土類を含まず、Mg或いはZrと炭酸とを含む化合物をコバルト酸リチウム粒子の表面に付着させた比較電池Z6、Z7は、初期効率については、本発明電池A1~A3と同等である。しかしながら、単に反応に関与しない化合物をコバルト酸リチウムの表面に付着させる電解液とコバルト酸リチウムとが直接接しないようにするだけではガス発生はほとんど抑制できないことから、電池膨れ量が大きく、容量残存率や容量復帰率が低く、しかも、放電電圧ドロップが大きくなっていることが認められる。このことから、エルビウム化合物でコバルト酸リチウムを被覆することにより、特異的に電解液の分解反応が抑制されていることがわかる。第2実施例第2実施例では、エルビウム以外の希土類を用いたときの効果について検証した。実施例1硝酸エルビウム5水和物の代わりに硝酸ランタン6水和物を使用し、コバルト酸リチウム粒子の表面に、ランタンと炭酸とを含む化合物を均一に分散させて付着させたこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。上記ランタンと炭酸とを含む化合物の量は、コバルト酸リチウムに対して、ランタン元素換算で0.057質量炭酸部:0.037質量とした。尚、上記ランタンと炭酸とを含む化合物の付着量は、ランタンのモル数換算では、上記第1実施例の実施例1に示したエルビウムと炭酸とを含む化合物のエルビウムのモル数と同量となっている。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池B1と称する。実施例2硝酸エルビウム5水和物の代わりに硝酸ネオジム6水和物を使用し、コバルト酸リチウム粒子の表面に、ネオジムと炭酸とを含む化合物を均一に分散させて付着させたこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。上記ネオジムと炭酸とを含む化合物の量は、コバルト酸リチウムに対して、ネオジム元素換算で0.059質量炭酸部:0.037質量とした。尚、上記ネオジムと炭酸とを含む化合物の付着量は、ネオジムのモル数換算では、上記第1実施例の実施例1に示したエルビウムと炭酸とを含む化合物のエルビウムのモル数と同量となっている。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池B2と称する。実施例3硝酸エルビウム5水和物の代わりに硝酸サマリウム6水和物を使用し、コバルト酸リチウム粒子の表面に、サマリウムと炭酸とを含む化合物を均一に分散させて付着させたこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。上記サマリウムと炭酸とを含む化合物の量は、コバルト酸リチウムに対して、サマリウム元素換算で0.062質量炭酸部:0.037質量とした。尚、上記サマリウムと炭酸とを含む化合物の付着量は、サマリウムのモル数換算では、上記第1実施例の実施例1に示したエルビウムと炭酸とを含む化合物のエルビウムのモル数と同量となっている。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池B3と称する。実施例4硝酸エルビウム5水和物の代わりに硝酸ユウロピウム6水和物を使用し、コバルト酸リチウム粒子の表面に、ユウロピウムと炭酸とを含む化合物を均一に分散させて付着させたこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。上記ユウロピウムと炭酸とを含む化合物の量は、コバルト酸リチウムに対して、ユウロピウム元素換算で0.062質量炭酸部:0.037質量とした。尚、上記ユウロピウムと炭酸とを含む化合物の付着量は、ユウロピウムのモル数換算では、上記第1実施例の実施例1に示したエルビウムと炭酸とを含む化合物のエルビウムのモル数と同量となっている。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池B4と称する。実施例5硝酸エルビウム5水和物の代わりに硝酸イッテルビウム3水和物を使用し、コバルト酸リチウム粒子の表面に、イッテルビウムと炭酸とを含む化合物を均一に分散させて付着させたこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。上記イッテルビウムと炭酸とを含む化合物の量は、コバルト酸リチウムに対して、イッテルビウム元素換算で0.071質量炭酸部:0.037質量とした。尚、上記イッテルビウムと炭酸とを含む化合物の付着量は、イッテルビウムのモル数換算では、上記第1実施例の実施例1に示したエルビウムと炭酸とを含む化合物のエルビウムのモル数と同量となっている。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池B5と称する。実施例6硝酸エルビウム5水和物の代わりに硝酸ルテチウム3水和物を使用し、コバルト酸リチウム粒子の表面に、ルテチウムと炭酸とを含む化合物を均一に分散させて付着させたこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。上記ルテチウムと炭酸とを含む化合物の量は、コバルト酸リチウムに対して、ルテチウム元素換算で0.072質量炭酸部:0.037質量とした。尚、上記ルテチウムと炭酸とを含む化合物の付着量は、ルテチウムのモル数換算では、上記第1実施例の実施例1に示したエルビウムと炭酸とを含む化合物のエルビウムのモル数と同量となっている。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池B6と称する。実験上記本発明電池B1~B6の充放電を行って、初期充放電特性初期効率と高温連続充電特性電池膨れ量、容量残存率、容量復帰率、放電電圧ドロップとを調べたので、それらの結果を表2に示す。尚、実験条件は上記第1実施例の実験と同様の条件である。また、参考のために、上記本発明電池A1の実験結果についても表2に示す。表2から明らかなように、ランタン、ネオジム、サマリウム、ユウロピウム、イッテルビウム、又はルテチウム等の希土類元素と炭酸とからなる化合物がコバルト酸リチウムの表面に付着した本発明電池B1~B6は、エルビウムと炭酸とからなる化合物がコバルト酸リチウムの表面に付着した本発明電池A1と同様、初期効率が高く、電池膨れ量が少なく、容量残存率や容量復帰率が高く、しかも、放電電圧ドロップが小さくなっていることが認められる。特に、ランタン、ネオジム、サマリウム、ユウロピウムを用いた本発明電池B1~B4と、エルビウムを用いた本発明電池A1とでは、上記諸特性が著しく向上していることが認められる。第3実施例実施例1正極活物質粒子本体として、NiとCoとMnとのモル数が6:2:2の割合となっており、層状構造を有するNi-Co-Mnのリチウム複合酸化物以下、層状構造NCMと称することがあるを使用したこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池Cとする。比較例1正極活物質粒子本体の表面に、エルビウムと炭酸とを含む化合物を付着させなかったこと以外は、上記実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Yと称する。実験上記本発明電池Cと比較電池Yの充放電を行って、初期充放電特性初期効率と高温連続充電特性電池膨れ量、容量残存率、容量復帰率、放電電圧ドロップとを調べたので、それらの結果を表3に示す。尚、実験条件は上記第1実施例の実験と同様の条件である。表3から明らかなように、正極活物質粒子本体に層状構造NCMを使用し、エルビウムと炭酸とからなる化合物を正極活物質粒子本体の表面に付着した本発明電池Cは、同一の正極活物質粒子本体を用いたが、エルビウムと炭酸とからなる化合物を正極活物質粒子本体の表面に付着していない比較電池Yに比べて、初期効率が高く、電池膨れ量が少なく、容量残存率や容量復帰率が高く、しかも放電電圧ドロップが小さくなっていることが認められる。この理由は、正極活物質粒子本体として、層状構造を有するコバルト酸リチウムを用いた場合と同様、正極活物質粒子本体の表面に付着した化合物の存在により、正極活物質の触媒性が格段に低下し、電解液の分解が飛躍的に抑制されることに起因するものと考えられる。第4実施例実施例1混合溶媒に、6フッ化リン酸リチウムとビニレンカーボネートとを添加するのみならず、混合溶媒に対する割合が1質量となるようにアジポニトリルを添加したこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池D1とする。実施例2混合溶媒に、6フッ化リン酸リチウムとビニレンカーボネートとを添加するのみならず、混合溶媒に対する割合が1質量となるようにスクシノニトリルを添加したこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池D2とする。実施例3混合溶媒に、6フッ化リン酸リチウムとビニレンカーボネートとを添加するのみならず、混合溶媒に対する割合が1質量となるようにグルタルニトリルを添加したこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池D3とする。実施例4混合溶媒に、6フッ化リン酸リチウムとビニレンカーボネートとを添加するのみならず、混合溶媒に対する割合が1質量となるようにピメロニトリルを添加したこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池D4とする。実施例5混合溶媒に、6フッ化リン酸リチウムとビニレンカーボネートとを添加するのみならず、混合溶媒に対する割合が1質量となるように1,2,3-プロパントリカルボニトリルを添加したこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池D5とする。実施例6混合溶媒に、6フッ化リン酸リチウムとビニレンカーボネートとを添加するのみならず、混合溶媒に対する割合が1質量となるようにブチロニトリルを添加したこと以外は、上記第1実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、本発明電池D6とする。比較例混合溶媒に、6フッ化リン酸リチウムとビニレンカーボネートとを添加するのみならず、混合溶媒に対する割合が1質量となるようにグルタルニトリルを添加したこと以外は、上記第1実施例の比較例7と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、比較電池Xとする実験上記本発明電池D1~D6と比較電池Xとの充放電を行って、初期充放電特性初期効率と高温連続充電特性電池膨れ量、容量残存率、容量復帰率、放電電圧ドロップとを調べたので、それらの結果を表4に示す。尚、実験条件は上記第1実施例の実験と同様の条件である。また、参考のために、上記本発明電池A1及び比較電池Z7の実験結果についても表4に示す。表4から明らかなように、電解液にアジポニトリルを含有した本発明電池D1及び比較電池Xは、アジポニトリルを含まない本発明電池A1及び比較電池Z7と比較して、電池の膨れが小さくなっていることが認められる。これは、充電時にアジポニトリルが反応して正極活物質粒子本体の表面に皮膜が形成されるため、連続充電試験時に電解液の分解が抑制されることによるものと考えられる。しかしながら、本発明電池D1では本発明電池A1に比べて、容量残存率や、容量復帰率が向上しており、しかも、放電電圧ドロップが大幅に小さくなっているのに対して、比較電池Xでは比較電池Z7と比べて、容量残存率、容量復帰率は殆ど向上しておらず、しかも、かつ放電電圧ドロップが大幅に大きくなっていることが認められる。以上のことから、本発明電池D1のように希土類の炭酸化合物が正極活物質粒子本体に付着している場合にのみ、ニトリル化合物添加による特異的な特性改善効果が発揮されることがわかる。この理由は、本発明電池D1のように希土類元素が存在していれば、ニトリル化合物による皮膜形成で良好な皮膜が形成されるため、電解液分解が抑制される他、電解液の分解物が電極表面へ堆積することを抑制できるのに対して、比較電池Z7のように希土類元素が存在していなければ、このような作用効果を発揮しえないからである。尚、電解液にアジポニトリルを添加した場合のみならず、スクシノニトリル、グルタルニトリル、ピメロニトリル、1,2,3-プロパントリカルボニトリル、或いはブチロニトリルを添加した本発明電池D2~D6でも同様の効果が得られており、特にニトリル基の数が2或いは3の本発明電池D2~D5でさらに顕著に効果が得られている。したがって、希土類の炭酸化合物が正極活物質粒子本体に付着している場合には、電解液にニトリル化合物を添加することが好ましく、特に、ニトリル基の数が2或いは3のニトリル化合物を添加することがより好ましい。参考例参考例1正極活物質粒子本体に、スピネル構造を有するリチウムマンガン複合酸化物以下、スピネル構造Mnと称することがあるを使用したこと以外は、上記第1実施例の比較例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、参考電池W1と称する。参考例2正極活物質粒子本体に、スピネル構造を有するリチウムマンガン複合酸化物を使用したこと以外は、上記第2実施例の実施例1と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを以下、参考電池W2とする。参考例3正極活物質粒子本体に、スピネル構造を有するリチウムマンガン複合酸化物を使用したこと以外は、上記第2実施例の実施例3と同様にして電池を作製した。このようにして作製した試験セルを、以下、参考電池W3と称する。実験上記参考電池W1~W3の充放電を行って、初期充放電特性初期効率と高温連続充電特性電池膨れ量、容量残存率、容量復帰率、放電電圧ドロップとを調べたので、それらの結果を表5に示す。尚、実験条件は、充電終止電圧を4.20Vにしたこと以外は、上記第1実施例の実験条件と同様の条件である。表5から明らかなように、正極活物質粒子本体にスピネル構造を有するリチウムマンガン複合酸化物を使用した場合には、ランタンやサマリウム等の希土類元素と炭酸とからなる化合物を表面に付着した参考電池W2、W3は、希土類元素と炭酸からなる化合物が付着していない参考電池W1と比較して、初期効率や、高温連続充電時の電池膨れ量、容量残存率、容量復帰率、放電電圧ドロップの改善効果を発揮しえないことが認められる。この理由としては、スピネル構造を有するリチウムマンガン複合酸化物自体が、電解液を分解しにくい活物質であるため、希土類元素と炭酸とからなる化合物を付着させる効果が比較的小さくなると考えられるからである。"