各々が音を出力する第1のユニット及び第2のユニットを備え、前記第1のユニットは、前後に振動して音を放射する第1の振動板と、前記第1の振動板の外周部の互いに異なる位置をそれぞれ支持する複数のサスペンションとを有し、前記複数のサスペンションの間には、前記第2のユニットから出力される音を外部に導くための通気路が少なくとも1つ設けられているスピーカ。前記第2のユニットは、前後に振動して音を放射する第2の振動板を有し、前記第1の振動板と前記第2の振動板とは、前記第1の振動板又は前記第2の振動板の振動方向からみたときに少なくとも板面の一部が互いに重なるように直列的に配置されている請求項1に記載のスピーカ。さらに、音を外部に放射するための音響ポートを備え、前記第1のユニットは、前記音響ポートと前記第2のユニットとの間に配置され、前記第1の振動板の前方に放射される音は、前記音響ポートにより外部に放射され、前記第2の振動板の前方に放射される音は、前記通気路を介して、前記音響ポートにより外部に放射される請求項2に記載のスピーカ。前記音響ポートには、第1の音孔と第2の音孔とが形成されており、前記第1の振動板から放射される音は、前記第1の音孔から放射され、前記第2の振動板から放射される音は、前記通気路を介して、前記第2の音孔から放射される請求項2に記載のスピーカ。前記第1の振動板の前方には、第1の空室が形成されており、前記第2の振動板の前方には、第2の空室が形成されており、前記第1の空室の音響容量と前記第1の音孔の音響質量とに依存する第1の音響共振と、前記第2の空室の音響容量と前記第2の音孔の音響質量とに依存する第2の音響共振とが、互いに異なる周波数となるように、前記第1の空室と前記第2の空室と前記第1の音孔と前記第2の音孔とが形成されている請求項4に記載のスピーカ。前記第1の振動板と前記第2の振動板との振動方向が互いに逆方向である請求項2に記載のスピーカ。前記第1のユニット及び第2のユニットの各々は、磁気回路を備える動電型方式の電気音響変換器であり、前記第1のユニットの磁気回路の着磁方向と、前記第2のユニットの磁気回路の着磁方向とが、振動板の振動方向において互いに逆向きである請求項6に記載のスピーカ。前記第1のユニットと前記第2のユニットとは、前記第1のユニットの磁気回路の底面側と、第2のユニットの磁気回路の底面側とが、対向するように配置されている請求項7に記載のスピーカ。前記第1のユニットと前記第2のユニットとは、前記第1の振動板と、前記第2の振動板とが対向するように配置されている請求項7に記載のスピーカ。前記第1の振動板の前方には、第1の空室が形成されており、前記第2の振動板の前方には、第2の空室が形成されており、前記音響ポートには、音孔が形成されており、前記音孔は、前記第1の空室と接続されており、かつ、前記通気路を介して前記第2の空室と接続されており、前記第1の振動板の後方に放射された音と、前記第2の振動板の後方に放射された音とは、前記音孔から放射される音とは異なる方向に放射される請求項2に記載のスピーカ。前記第1のユニットの磁気回路に形成された、ボイスコイルが挿入される磁気空隙には、磁性流体が充填されている請求項7に記載のスピーカ。請求項1~11のいずれか1項に記載のスピーカを備える補聴器又はイヤホン。さらに、音響ポートの出口側にイヤーチップを備える請求項12に記載の補聴器又はイヤホン。前記イヤーチップには、外耳道内の空気を外空間に通過させるための通気孔が形成されている請求項13に記載の補聴器又はイヤホン。請求項1~11のいずれか1項に記載のスピーカを備える携帯型端末装置。しかしながら、上記従来のスピーカでは、第2のスピーカユニット2から出力された音は、通気路5を通じて外部に放射される。この通気路5は、第1のスピーカユニット1のサスペンション7の外周部を支持する第1の筐体3の、さらに外周部に設けられる。そのため、第1の筐体3の外形は、通気路5のスペースを確保するために大きくなる。また、第1のスピーカユニット1の外形は、第2のスピーカユニット2の外形より小さくする必要がある。つまり、第1のスピーカユニット1の振動板6の面積は、第2のスピーカユニット2の振動板13の面積より小さくなってしまう。したがって、2つのスピーカから出力される音の音圧にはレベル差が生じてしまう。その結果、2つのスピーカユニットを用いても、高い音響効率と小型化とを両立することは困難であった。そこで、本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、音響効率の低下を抑制しつつ、スピーカの小型化を図ることができるスピーカ等を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の一態様に係るスピーカは、各々が音を出力する第1のユニット及び第2のユニットを備え、前記第1のユニットは、前後に振動して音を放射する第1の振動板と、前記第1の振動板の外周部の互いに異なる位置をそれぞれ支持する複数のサスペンションとを有し、前記複数のサスペンションの間には、前記第2のユニットから出力される音を外部に導くための通気路が少なくとも1つ設けられている。また、前記第2のユニットは、前後に振動して音を放射する第2の振動板を有し、前記第1の振動板と前記第2の振動板とは、前記第1の振動板又は前記第2の振動板の振動方向からみたときに少なくとも板面の一部が互いに重なるように直列的に配置されていることが好ましい。また、さらに、音を外部に放射するための音響ポートを備え、前記第1のユニットは、前記音響ポートと前記第2のユニットとの間に配置され、前記第1の振動板の前方に放射される音は、前記音響ポートにより外部に放射され、前記第2の振動板の前方に放射される音は、前記通気路を介して、前記音響ポートにより外部に放射されることが好ましい。また、前記音響ポートには、第1の音孔と第2の音孔とが形成されており、前記第1の振動板から放射される音は、前記第1の音孔から放射され、前記第2の振動板から放射される音は、前記通気路を介して、前記第2の音孔から放射されることが好ましい。また、前記第1の振動板の前方には、第1の空室が形成されており、前記第2の振動板の前方には、第2の空室が形成されており、前記第1の空室の音響容量と前記第1の音孔の音響質量とに依存する第1の音響共振と、前記第2の空室の音響容量と前記第2の音孔の音響質量とに依存する第2の音響共振とが、互いに異なる周波数となるように、前記第1の空室と前記第2の空室と前記第1の音孔と前記第2の音孔とが形成されていることが好ましい。また、前記第1の振動板と前記第2の振動板との振動方向が互いに逆方向であることが好ましい。また、前記第1のユニット及び第2のユニットの各々は、磁気回路を備える動電型方式の電気音響変換器であり、前記第1のユニットの磁気回路の着磁方向と、前記第2のユニットの磁気回路の着磁方向とが、振動板の振動方向において互いに逆向きであることが好ましい。また、前記第1のユニットと前記第2のユニットとは、前記第1のユニットの磁気回路の底面側と、第2のユニットの磁気回路の底面側とが、対向するように配置されていることが好ましい。また、前記第1のユニットと前記第2のユニットとは、前記第1の振動板と、前記第2の振動板とが対向するように配置されていることが好ましい。また、前記第1の振動板の前方には、第1の空室が形成されており、前記第2の振動板の前方には、第2の空室が形成されており、前記音響ポートには、音孔が形成されており、前記音孔は、前記第1の空室と接続されており、かつ、前記通気路を介して前記第2の空室と接続されており、前記第1の振動板の後方に放射された音と、前記第2の振動板の後方に放射された音とは、前記音孔から放射される音とは異なる方向に放射されることが好ましい。また、前記第1のユニットの磁気回路に形成された、ボイスコイルが挿入される磁気空隙には、磁性流体が充填されていることが好ましい。本発明の一態様に係るスピーカによれば、複数のサスペンションが第1の振動板の外周部の互いに異なる位置を支持することにより、複数のサスペンションの間に通気路を設けることが可能となる。その結果、第2のユニットから出力される音を外部に導くための通気路のために、スピーカの外形を大きくする必要がなくなり、複数のユニットを備える高能率なスピーカを小型化することが可能となる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1におけるスピーカを示す図である。具体的には、図1のaは、本実施の形態におけるスピーカの横断面図である。また、図1のbは、本実施の形態におけるスピーカの縦断面図である。より具体的には、図1のaは、図1のbに示す縦断面図のC-Dで切断したときの断面図である。また、図1のbは、図1のaの横断面図に示すA-O-Bで切断したときの断面図である。図1に示すように、本実施の形態におけるスピーカは、第1のユニット20と、第2のユニット21と、第1のフレーム31と、第2のフレーム32と、音響ポート33とを備える。本実施の形態では、第1のユニット20と第2のユニット21との各々は、磁気回路を備える動電型方式の電気音響変換器である。第1のユニット20は、音響ポート33と第2のユニット21との間に配置されている。第1のユニット20は、ヨーク22、マグネット23、及びプレート24を含む磁気回路と、振動板25と、4つのサスペンション26a、26b、26c、26dと、ボイスコイル28と、磁性流体29とを有する。マグネット23は、ヨーク22の内部底面に固着されている。また、プレート24は、マグネット23の上面に固着されている。ヨーク22とマグネット23との間には、磁気空隙27が形成されている。ヨーク22、マグネット23、及びプレート24の中央部には、ヨーク22、マグネット23、及びプレート24を貫通する音孔30が形成されている。振動板25は、前後に振動することにより音を放射する第1の振動板の一例である。本実施の形態では、振動板25の断面形状は、図1のbに示すように、上方前方に凸となる凸形状である。サスペンション26a、26b、26c、26dは、振動板25の外周部の互いに異なる位置をそれぞれ支持している。つまり、サスペンション26a、26b、26c、26dは、振動板25の外周部に離散的に設置されている。本実施の形態では、サスペンション26a、26b、26c、26dは、振動板25の周方向に均等間隔に離れて設置されている。また、本実施の形態では、サスペンション26a、26b、26c、26dは、振動板25と一体的に形成されている。そして、サスペンション26a、26b、26c、26dは、フレーム31の上面部に接着されている。なお、振動板25とサスペンション26a、26b、26c、26dとは、必ずしも一体的に形成される必要はない。ボイスコイル28は、磁気空隙27内に挿入され、振動板25の外周部に固着されている。このボイスコイル28に電気信号が印加されることにより、振動板25を振動させることができる。磁性流体29は、ボイスコイル28の内周部とプレート24との間に形成された空間に充填されている。磁性流体29は、マグネット23の磁気力で保持されている。そして、磁性流体29は、その粘性によりボイスコイル28を磁気空隙27内に保持し、ボイスコイル28を安定的に振動させことができる。第1のフレーム31は、第1のユニット20及び第2のユニット21を収納する筐体の一部を構成している。また、第1のフレーム31は、磁気回路及びサスペンション26a、26b、26c、26dの外周部を固着保持している。第1のフレーム31の領域であって平面視したときにサスペンション26a、26b、26c、26dの間に位置する領域のうちの一部には、通気路35a、35bが設けられている。この通気路35a、35bは、第1のユニット20の振動板25の前方に形成された第1の空室と、第2のユニット21の振動板37の前方に形成された第2の空室とを接続する。したがって、第2のユニット21の振動板37の前方に放射された音は、第2の空室、通気路35a、35b、第1の空室を順に通過して、音響ポート33の音孔34から外部に放射される。つまり、通気路35a、35bは、第2のユニット21から出力された音を外部に導くための通気路に相当する。また、第1のフレーム31の領域であって平面視したときにサスペンション26a、26b、26c、26dの間に位置する領域のうちの他部には、ボイスコイル28と電気的に接続されたリード線36a、36bが配置されている。これらのリード線36a、36bを介して、ボイスコイル28に電気信号が印加される。第2のユニット21は、第1のユニット20の下方に配置されている。第2のユニット21は、第1のユニット20と同様に、振動板37などを備える。振動板37は、前後に振動することにより音を放射する第2の振動板の一例である。本実施の形態では、振動板37の形状及び大きさは、第1のユニット20の振動板25と同一である。なお、図1のbに示すように、第1のユニット20が備える振動板25と第2のユニット21が備える振動板37とは、振動板25又は振動板37の振動方向からみたときに少なくとも板面の一部が互いに重なるように直列的に配置されている。本実施の形態では、振動板25と振動板37とは、互いの振動方向が平行となるように設置されている。なお、第2のユニット21は、第1のユニット20と同構成のため、ここでは各構成要素の詳しい説明を省略する。第2のフレーム32は、第1のユニット20及び第2のユニット21を収納する筐体の一部を構成している。また、第2のフレーム32は、第2のユニット21の磁気回路及び複数のサスペンションの外周部を固着保持している。音響ポート33は、第1のユニット20及び第2のユニット21を収納する筐体の一部を構成している。音響ポート33は、第1のフレーム31の上面に固着されている。つまり、音響ポート33は、第1のユニット20の上方に配置されている。音響ポート33の中央部には、音孔34が形成されている。この音孔34は、第1のユニット20の振動板25の前方に形成された第1の空室と接続されている。また、音孔34は、第2のユニット21の振動板37の前方に形成された第2の空室と、通気路35a、35bを介して接続されている。次に、以上のように構成されたスピーカの動作を説明する。第1のユニット20のボイスコイル28に電気信号が印加されると、振動板25が振動する。そして、振動板25が振動することにより振動板25の前方に放射された音は、図1のbの矢印Iで示すように、音響ポート33の音孔34からスピーカの外部に放射される。第2のユニット21のボイスコイルにも、第1のユニット20のボイスコイル28と同様の電気信号が印加されると、振動板37が振動する。そして、振動板37が振動することにより振動板37の前方に放射された音は、図1のbの矢印IIで示すように、通気路35a、35bを通過して、音響ポート33の音孔34からスピーカの外部に放射される。このとき、第2のユニット21の振動板37の前方に放射された音は、矢印Iで示した第1のユニット20の振動板25の前方に放射された音とスピーカ内で合成される。したがって、第1のユニット20から出力された音と第2のユニット21から出力された音との合成音が音響ポート33の音孔34から外部に放射される。このように、第2のユニット21から出力された音は、第1のユニット20のサスペンション間に設けられた通気路35a、35bを通過して外部に放射される。そのため、本実施の形態におけるスピーカでは、第2のユニット21から出力された音を外部に導くための通気路を設けるために、第1のユニット20の外形を大きくする必要がない。つまり、本実施の形態におけるスピーカは、図13に示すような従来のスピーカよりも小型化することが可能となる。また、本実施の形態におけるスピーカは、互いに形状及び大きさが同じ振動板を有する2つのユニットを備えるので、1つのユニットのみを備えるスピーカに比べて、音響効率を向上させることができる。例えば、入力電気エネルギーが同じ場合は、本実施の形態におけるスピーカは、1つのユニットのみを備えるスピーカよりも、出力音圧レベルを3dB向上させることができる。また、出力音圧レベルが同じ場合は、本実施の形態におけるスピーカは、1つのユニットのみを備えるスピーカよりも、入力電気エネルギーを1/2にすることができる。つまり、本実施の形態におけるスピーカは、小型化と省電力化とを同時に実現することができる。つまり、本実施の形態におけるスピーカによれば、音響効率の低下を抑制しつつ、スピーカの小型化を図ることができる。さらに、本実施の形態では、振動板は複数のサスペンションで支持されている。そのため、1つのサスペンションで振動板の外周部の全周が支持される場合よりも、サスペンションのスティフネスを小さくすることができ、ユニットの最低共振周波数を低くできる。その結果、本実施の形態におけるスピーカは、小型であっても、比較的低音域の音を再生することが可能となる。また、本実施の形態では、ボイスコイル28の内周部には、磁気空隙27の磁束により安定的に保持された磁性流体29が充填されている。したがって、磁性流体29は、その粘性により、振動板25及びボイスコイル28を、安定的に支持することができる。また、磁性流体29は、ボイスコイル28の発熱を抑えることもでき、大きな電気信号が入力された時にボイスコイル28が焼損することを抑制することもできる。さらに、第1のユニット20の振動板25の後方に放射される音は、ボイスコイル28の内周部とプレート24の外周部との間の磁気空隙27に充填された磁性流体29により、振動板25の前方へ通過することを阻止されている。そのため、振動板25の後方へ放射された音は、磁気空隙27を通過して振動板25の前方に漏れることなく、図1のbの矢印IIIで示すように、音孔30を通過して、外空間に放射される。同様に、第2のユニット21の振動板37の後方に放射される音も、図1のbの矢印IVで示すように、外空間に放射される。このように、本実施の形態におけるスピーカでは、第1のユニット20及び第2のユニット21の各々の振動板の前方に放射される音矢印I、IIと、この音とは逆位相の音であって振動板の後方に放射される音矢印III、IVとが外空間に同時に放射される。しかし、このスピーカが補聴器あるいはイヤホンに用いられる場合には、振動板の前方に放射される音矢印I、IIは、耳孔内に放射され、振動板の後方に放射される音矢印III、IVは、耳孔外に放射されるため、互いの音が干渉することはほとんどない。なお、振動板の後方に放射される音を外空間に放射することを防止するために、振動板の後方を密閉状態にしてもよい。ただし、この場合は、振動板の後方の密閉空室の空気スティフネスにより、ユニットの最低共振周波数が上昇して、低音域の再生限界が上昇することを考慮する必要がある。また、本実施の形態では、第2のユニット21の振動板37も、第1のユニット20と同様に、複数のサスペンションで支持される構成であったが、必ずしも振動板37は、複数のサスペンションで支持される必要はない。第2のユニット21には、他のユニットから出力された音を外部に導くための通気路が設けられる必要はない。したがって、第2のユニット21が備えるサスペンションは、振動板37の周方向に連続的につながった円環形状のサスペンションであってもよい。さらに、本実施の形態におけるスピーカは、2つのユニットを備えていたが、3つ以上のユニットを備えてもよい。この場合、3つ以上のユニットは、上下に直列的に配列されることが好ましい。このとき、最も下方に配置されるユニット以外のユニットにおいて、複数のサスペンションの間に通気路が設けられればよい。この構成により、3つ以上のユニットから出力された音が合成されるので、従来のスピーカよりも、さらに高能率な小型スピーカを実現することができる。実施の形態2次に、本発明の実施の形態2について説明する。本実施の形態におけるスピーカが、先に示した実施の形態1におけるスピーカと大きく異なる点は、2つのユニットの配列方向である。実施の形態1では、第1のユニットと第2のユニットとは、音響ポートから放射される音の放射方向に対して、磁気回路と振動板の位置関係が同じであった。つまり、実施の形態1では、第1のユニット及び第2のユニットの両方において、音響ポート側から順に、振動板及び磁気回路が配置されていた。一方、実施の形態2では、2つのユニットは、磁気回路が相対するように配置されている。つまり、第1のユニットと第2のユニットとは、第1のユニットの磁気回路の底面側と、第2のユニットの磁気回路の底面側とが、対向するように配置されている。言い換えれば、振動板が上下対称に配置されている。すなわち、実施の形態1におけるスピーカでは、第1のユニットと第2のユニットとが同一の方向に向けて配置されていたが、実施の形態2におけるスピーカでは、第1のユニットと第2のユニットとが相反する方向に向けて配置されている。以下、実施の形態2におけるスピーカについて、図面を参照しながら説明する。図2は、本発明の実施の形態2おけるスピーカを示す図である。具体的には、図2のaは、本実施の形態におけるスピーカの平面図である。また、図2のbは、本実施の形態におけるスピーカの縦断面図である。より具体的には、図2のbは、図2のaの平面図に示すE-O-Fで切断したときの断面図である。図2に示すように、本実施の形態におけるスピーカは、第1のユニット40と、第2のユニット41と、第1のユニット40を保持する第1のフレーム42と、第2のユニット41を保持する第2のフレーム43と、音響ポート46とを備える。第1のフレーム42には、第1の通気路44が設けられている。第1の通気路44は、実施の形態1における通気路35aと同様の位置に設けられている。つまり、第1の通気路44は、平面視したときに第1のユニット40が備える複数のサスペンションの間に位置するように設けられている。また、第2のフレーム43には、第2の通気路45が設けられている。第2の通気路45は、第2のユニット41が備える複数のサスペンションの間に位置するように設けられている。そして、第1の通気路44と第2の通気路45とは接続されている。音響ポート46は、第1のユニット40の振動板側で第1のフレーム42と固着されている。また、音響ポート46の中央部には、音孔47が形成されている。なお、第1のユニット40と第2のユニット41の構成は、図1のbで示した実施の形態1と同じであるので、ここでは詳細な説明を省略する。次に、以上のように構成されたスピーカの動作を説明する。第1のユニット40の振動板の前方に放射された音は、図2のbの矢印Iで示すように音響ポート46の音孔47より外部に放射される。また、第2のユニット41の振動板の前方に放射された音は、図2のbの矢印IIで示すように、第2の通気路45と第1の通気路44とを通過して、音孔47より外部に放射される。また、各ユニットの振動板の後方に放射された音は、図2のbの矢印III、IVで示すように、スピーカの側面に形成された孔より、外部に放射される。これらの音響再生の動作は、基本的に実施の形態1と大きく異ならない。本実施の形態におけるスピーカが、実施の形態1のスピーカと大きく異なるのは、振動特性である。次に、この振動特性について説明する。第1のユニット40及び第2のユニット41それぞれのボイスコイルに電気信号が印加されている場合、第1のユニット40及び第2のユニット41それぞれの振動板の振動方向は、図2のbの矢印201、202で示すように、上下逆方向となる。このとき、それぞれの振動板の前方に放射される音の位相は同相である。一方、磁気回路では、振動板の振動方向に対する反力が生じる。したがって、各磁気回路の振動方向は、図2のbの矢印203、204のようになる。つまり、2つの磁気回路の振動力は、互いの振動を打ち消しあうように作用する。図3は、スピーカ全体に作用する振動力を、スピーカの底面に固定した力計で測定した結果を示す特性図である。この測定で使用した各ユニットのボイスコイルは、内径φ3.8mm、質量95mg、電気インピーダンス36Ωのボイスコイルである。また、振動板は、厚みが10μmのポリイミドフイルムをドーム状に成形したものである。また、マグネットの材料は、ネオジウムである。また、磁気回路の外径はφ5mmである。図3において、横軸は周波数を示し、縦軸は振動力を示す。また、振動力は、相対値で表されている。グラフ301は、第1のユニットを単独で駆動した場合の測定結果である。グラフ302は、第2のユニットを単独で駆動した場合の測定結果である。グラフ304は、2つのユニットを同時に駆動した場合の測定結果である。グラフ304では、全帯域に渡って、第1のユニット又は第2のユニットを単独で駆動した時よりも、振動力が約-20dB抑制されていることが分かる。グラフ303は、参考のために2つのユニットの振動が同方向となるように駆動した場合の測定結果を示す。すなわち、グラフ303は、実施の形態1におけるスピーカを駆動した場合の測定結果に相当する。グラフ303では、振動力は、第1のユニット又は第2のユニットを単独で駆動した場合よりも、約3dB増加していることが分かる。以上の測定結果より、実施の形態2におけるスピーカによれば、実施の形態1におけるスピーカと同様の効果に加えて、振動を抑制することも可能となる。図3では、スピーカとしての振動力は-20dBすなわち、1/10に低減された。これにより、本実施の形態におけるスピーカを備える補聴器あるいはイヤホンが外耳道に装着された時に、スピーカが振動することで生じる装着時の不快感を抑制することができる。さらに、本実施の形態におけるスピーカを備える補聴器は、スピーカの振動が伝達されて、収音用のマイクロホンが振動することで発生するハウリング現象を抑制することができる。なお、各ユニットの磁気回路の着磁方向は、特に限定するものでなく、例えば、対向する磁気回路の磁極が引き合う方向の場合であっても、音の位相が同相となるように、ボイスコイルに電気信号を印加すれば、上記と同様に振動抑制の効果を得ることができる。より好ましくは、磁気回路の着磁方向は、対向する磁気回路同士が反発する方向、すなわち、N極同士あるいはS極同士が互いに向かい合う方向に着磁することが好ましい。つまり、各ユニットの磁気回路の着磁方向は、振動板の振動方向において互いに逆向きであることが好ましい。これにより、互いの磁気回路の底面から漏れる磁束が、反発磁界により磁気回路内に封じ込まれて、磁気効率を向上させることができる。実施の形態3次に、本発明の実施の形態3について説明する。本実施の形態におけるスピーカが、実施の形態2におけるスピーカと異なる点は、第1のユニットと第2のユニットの配列方向である。具体的には、実施の形態2では、各ユニットの磁気回路同士が、互いに対向するように配置されていたが、本実施の形態では、各ユニットの振動板同士が、スペーサ54を介して、互いに対向するように配置されている。以下、実施の形態3におけるスピーカについて、図面を参照しながら説明する。図4は、本発明の実施の形態3おけるスピーカを示す図である。具体的には、図4のaは、本実施の形態におけるスピーカの平面図である。また、図4のbは、本実施の形態におけるスピーカの縦断面図である。より具体的には、図4のbは、図4のaの平面図に示すG-O-Hで切断したときの断面図である。図4に示すように、本実施の形態におけるスピーカは、第1のユニット50と、第2のユニット51と、第1のユニット50を保持する第1のフレーム52と、第2のユニット51を保持する第2のフレーム53と、第1のフレーム52と第2のフレーム53との間に設けられたスペーサ54と、音響ポート56とを備える。第1のフレーム52には、通気路55a、55bが設けられている。通気路55a、55bは、実施の形態1における通気路35aと同様の位置に設けられている。つまり、通気路55a、55bは、実施の形態1、2と同様に、第1のユニットの振動板の外周部の互いに異なる位置をそれぞれ支持する複数のサスペンションの間に設けられている。音響ポート56は、第1のユニット50の磁気回路側で第1のフレーム52と固着されている。また、音響ポート56の中央部には、音孔57が形成されている。次に、以上のように構成されたスピーカの動作を説明する。第1のユニット50のボイスコイルと、第2のユニット51のボイスコイルとに電気信号が印加されると、実施の形態1及び2と同様に、各振動板が振動して音が放射される。各振動板の前方に放射された音は、図4のbの矢印Vで示すように、スピーカ内部で1つに合成される。このように合成された音は、第1のフレーム52に設けられた通気路55a、55bを通過して、音孔57より、外空間に放射される。また、各振動板の後方に放射された音は、図4のbの矢印III、IVで示すように、外空間に放射される。以上のように、本実施の形態と実施の形態1、2との大きく異なる点は、第1、第2のユニットそれぞれの振動板から放射される音の合成のしかたである。先に記載した、実施の形態1、2において、スピーカから出力される2つのユニットからの音は、音響ポートに直接的に出力される第1のユニットからの音矢印Iと、第1のフレーム、或いは第1、第2のフレームに設けられた通気路を通過した第2のユニットからの音矢印IIとの合成となる。これにより、実施の形態1、2では、第1のユニットからの音と第2のユニットからの音に通路差すなわち位相差が生じて、互いの音が干渉されるという問題がある。一方、本実施の形態では、2つのユニットから出力された音は共通の通気路を通過して、音響ポート56に形成された音孔57から放射される。したがって、本実施の形態におけるスピーカの再生音では、実施の形態1又は2におけるスピーカのように位相差が生じることがなく、特に高音域での音圧周波数特性が改善され、より高音質な再生音を実現できる。さらに、本実施の形態では、振動板の振動矢印211、212の反力を受ける磁気回路の振動は、図4のbの矢印213、214で示すように、互いに打ち消される。そのため、実施の形態2と同様に、本実施の形態におけるスピーカは、スピーカ全体の振動を抑制することができる。また、互いの磁気回路の着磁方向は任意に設定すればよい。このとき、磁気回路が互いに反発するように、同極が対向するように各ユニットが配置されることが望ましい。これにより、磁気回路の振動板側から漏洩する磁束が、互いの反発しあう磁束で封じ込まれて、ボイスコイルが挿入される磁気空隙の磁束を上昇させて、音圧レベルを向上させることができる。なお、本実施の形態では、第2のユニット51は、振動板の外周部の互いに異なる位置をそれぞれ支持する複数のサスペンションを備えていたが、必ずしもこのように第2のユニット51が複数のサスペンションを備える必要はない。第2のフレーム53には、第2のユニット51から出力された音を音響ポート56に導くために通気路が設けられる必要がない。そのため、第2のユニット51は、振動板の外周部の全体を支持する1つのサスペンションを備えてもよい。実施の形態4次に、本発明の実施の形態4について説明する。本実施の形態おけるスピーカが実施の形態1におけるスピーカと異なる点は、2つのユニットから出力された音を各々独立して外部に放射するための2つの音孔が音響ポートに形成されている点である。以下、実施の形態4におけるスピーカについて、図面を参照しながら説明する。図5は、本発明の実施の形態4におけるスピーカを示す図である。具体的には、図5のaは、本実施の形態におけるスピーカの平面図である。また、図5のbは、本実施の形態におけるスピーカの縦断面図である。より具体的には、図5のbは、図5のaの平面図に示すI-O-Jで切断したときの断面図である。図5に示すように、本実施の形態におけるスピーカは、第1のユニット60と、第2のユニット61と、第1のユニット60を保持する第1のフレーム62と、第2のユニット61を保持する第2のフレーム63と、音響ポート65とを備える。第1のフレーム62には、通気路64a、64bが設けられている。また、音響ポート65には、第1の音孔66と、第2の音孔67a、67bとが設けられている。第1のユニット60の振動板の前方には、第1の空室68が形成されている。第1の空室68は、第1の音孔66と接続されている。したがって、第1のユニット60の振動板の前方に放射された音は、第1の空室68及び第1の音孔66を順に経由して外部に放射される。また、第2のユニット61の振動板の前方には、第2の空室69が形成されている。第2の空室69は、通気路64a、64bを介して、第2の音孔67a、67bと接続されている。したがって、第2のユニット61の振動板の前方に放射された音は、第2の空室69と通気路64a、64bと第2の音孔67a、67bとを順に経由して外部に放射される。図6は、本発明の実施の形態4における第1のフレーム62の外観図である。この図6を用いて、第1のフレーム62に設けられた通気路64a、64bと、音響ポート65に形成された第2の音孔67a、67bとの接合状態について説明する。第1のフレーム62は、支持台72a、72b、72c、72dと、支柱73a、73bとを備える。支持台72a、72b、72c、72dには、第1のユニット60の振動板の外周部の互いに異なる位置をそれぞれ支持する複数のサスペンションの外周部が固着される。支柱73a、73bは、サスペンションとサスペンションとの間に通気路64a、64bを形成する。支柱73a、73bの上端部は、それぞれ音響ポート65の第2の音孔67a、67bの下端部と接合される。次に、以上のように構成されたスピーカの動作を説明する。本実施の形態が実施の形態1と大きく異なるのは、第1のユニット60の振動板の前方に放射された音は音響ポート65に形成された第1の音孔66から放射され、第2のユニット61の振動板の前方に放射された音は、第1のフレーム62に設けられた通気路64a、64bを経て、音響ポート65に形成された第2の音孔67a、67bから放射される点である。これにより、それぞれの振動板の前方に放射された音は、音響ポート65から外部に放射されるまでは、互いに完全に分離される。ここで、第1のユニット60の振動板の前方に放射される音は、振動板の前方に形成された第1の空室68の音響スティフネスと音響ポート65に形成された第1の音孔66の音響質量とに依存して、第1の音響共振を発生させる。同様に、第2のユニット61の振動板の前方に放射される音は、振動板の前方に形成された第2の空室69の音響スティフネスと音響ポート65に形成された第2の音孔67a、67bの音響質量とに依存して、第2の音響共振を発生させる。そこで、本実施の形態では、第1の音響共振と第2の音響共振とが互いに異なる周波数となるように、第1の空室68と第2の空室69と第1の音孔66と第2の音孔67a、67bとが形成されている。つまり、第1の空室68の音響容量と第1の音孔66の音響質量とに依存する第1の音響共振と、第2の空室69の音響容量と第2の音孔67a、67bの音響質量とに依存する第2の音響共振とが、互いに異なる周波数となるように、第1の空室68と第2の空室69と第1の音孔66と第2の音孔67a、67bとが形成されている。図7は、本発明の実施の形態4におけるスピーカの音響特性の測定結果を示すグラフである。この音響特性の測定では、外耳道に相当する内径φ13mm、長さ25mmの音響管の一方の終端にマイクロホンを配置し、他方の終端に本体の外径φ6.5mm、音響ポートの外径φ4mm、長さ4mmの本実施の形態におけるスピーカを取付けて測定した。ここで、測定用音響管との接合部を、密閉状態にするか、開放状態にするかにより、音圧周波数特性の低音域の測定結果は大きく変化する。補聴器あるいはイヤホンが長時間使用される場合、外耳道が外気と通気状態となる開放型の補聴器あるいはイヤホンが望まれる。そこで、ここでは、スピーカと外耳道の内壁との間に空隙を設けて開放型の補聴器あるいはイヤホンとして測定している。図7では、グラフ701は、第1のユニット60の振動板の前方への放射音を示す。また、グラフ702は、第2のユニット61の振動板の前方への放射音を示す。2kHz付近fpの音圧ピークは、測定用音響管の共振を表わす。グラフ701及び702ともに、測定用音響管の共振は同じ周波数で生じている。一方、グラフ701が示すように、第1のユニット60の振動板の前方への放射音では、7.3kHz付近f01に第2の音圧ピークが発生している。このピークは、第1のスピーカの振動板の前方に形成された第1の空室68の音響スティフネスと第1の音孔66の音響質量とによる音響共振を表わす。また、グラフ702が示すように、第2のユニット61の振動板の前方への放射音では、5.3kHz付近f02に第2の音圧ピークが発生している。このピークは、第2のユニット61の振動板の前方に形成された第2の空室69の音響スティフネスと第2の音孔67a、67bの音響質量とによる音響共振である。2つのユニットに同時に同じ電気信号を印加すれば、上記2つの音響共振の周波数f01、f02において音圧ピークが加算される。したがって、第1のユニット60から出力される音と、第2のユニット61から出力される音との合成音の音圧周波数特性は、2kHz以上の高音域において、例えば、音響共振が再生帯域外に設定された場合や、2つの共振がほぼ同じ周波数に設定された場合と比較して、高い音圧レベルを広帯域で実現できる。なお、本実施の形態では、第2のユニット61の振動板を支持するサスペンションは、振動板の外周部の全周を支持するように1つのサスペンションとして構成されていたが、実施の形態1、2のように、振動板の外周部の互いに異なる位置をそれぞれ支持するように複数のサスペンションとして構成されても良い。図7で示した音圧周波数特性は、2つのユニットの低域特性を揃えるため、第2のユニット61が複数のサスペンションを備えるスピーカにおいて測定された測定結果である。また、2つの音響共振f01、f02を設定する手段としては、例えば、音響ポート65に形成される各音孔の断面積あるいは長さを調整すればよい。あるいは、各振動板の前方に形成される第1の空室68及び第2の空室69の容積を調整すればよい。このようにすれば、任意の周波数を音響共振の周波数として設定できる。特に、補聴器用のレシーバでは、音声の明瞭度を上げるために、少なくとも1つの音響共振の周波数は3kから4kHz付近に設定することが望ましい。実施の形態5次に、本発明の一態様に係るスピーカを機器に搭載した例を説明する。まず、実施の形態5において、スピーカを補聴器に搭載した例を説明する。図8は、本発明の実施の形態5における補聴器の概観図である。また、図9は、本発明の実施の形態5における補聴器の詳細図である。また、図10は、本発明の実施の形態5における補聴器のレシーバ部を耳の外耳道に装着した場合の詳細図である。図8に示すように、補聴器は、耳83の外耳道に挿入され使用される。補聴器は、補聴器本体80と、リードチューブ81と、レシーバ82とを備える。補聴器本体80は、話者の声をマイクで収音した音を電気信号に変換し、ユーザーの聴覚特性に合わせて特性を最適化する信号処理部と、電気信号を増幅するアンプ部とを有する。リードチューブ81は、内部に電線を備え、電気信号が伝達される。レシーバ82は、リードチューブ81から送られてきた電気信号を音に変換する。レシーバ82について、図9を用いて詳細に説明する。レシーバ82の本体となるスピーカ部84は、実施の形態1に示したスピーカと同じ構成であり、図1に示す部品と同じ部品には同番号を付している。第2のユニット21を保持する第2のフレーム32には、第2のユニット21の振動板の裏面から放射される音を抜く音孔92が形成されたリードチューブ接合部85が取り付けられ、リードチューブ86と接合されている。音響ポート33には、通気孔88が形成されたイヤーチップ87が取り付けられている。レシーバ82の本体となるスピーカ部84は、リードチューブ86内のリード線と接合されており、リード線から送られてくる電気信号を再生音に変換している。補聴器のレシーバ82を耳の外耳道に挿入した装着状態について、図10を用いて詳細に説明する。図10に示すように、耳83の外耳道89内にレシーバ82は挿入される。このとき、外耳道89の内壁面と接するのは、音響ポート33の先端に取付けられたイヤーチップ87である。実施の形態4で説明したように、補聴器のレシーバ82は、耳孔への挿入の形態により、外耳道の内壁面との間で隙間のない密閉型と、通気孔がある開放型と呼ばれる2つのタイプに分けられる。本実施の形態におけるレシーバ82は、イヤーチップ87に通気孔88が形成された開放型のレシーバである。次に、補聴器の音声再生用のスピーカであるレシーバにおいて、本発明の一態様に係るスピーカを用いた場合の効果について詳しく説明する。補聴器は、レシーバ82から放射された音を鼓膜90に到達させることにより、ユーザーの聴きとりを補助する。このレシーバ82から放射された音の一部は、イヤーチップ87に形成された通気孔88を介して、外気へ導かれ、漏れ音91が生じる。このため、一般的に、開放型の補聴器では、1kHz以下の低音域で音圧レベルが低下する。一方、本実施の形態における補聴器では、実施の形態1で説明したように、2つのユニットの振動板がスティフネスの小さな複数のサスペンションで支持されている。そのため、各ユニットの最低共振周波数を300Hz付近まで低減することが可能となる。その結果、本実施の形態における補聴器では、開放型の補聴器であっても、低音域まで音圧レベルが低下することなく再生することができる。つまり、本実施の形態における補聴器は、高音質な音を再生することができる。また、本実施の形態における補聴器では、2つのユニットを用いるので、再生音圧は高能率となる。つまり、小さな入力信号でも十分な音量が得られるので、電池の消費を抑えることが可能である。さらに、第2のユニット21から出力された音は、第1のユニット20の振動板の外周部の一部をそれぞれ支持する複数のサスペンションの間に設けられた通気路によって外部に導かれる。そのため、補聴器は、2つのユニットを備えていても、レシーバ82の外形が大きくなることを抑制することができる。その結果、レシーバ82の外耳道への挿入が容易となると同時に、外耳道をレシーバ自体の存在で塞ぐことがなく、イヤーチップの通気孔より、鼓膜付近の空気を外気と容易に通気することが可能となり、快適な長時間装着が実現できる。なお、本実施の形態では、実施の形態1のスピーカを備える補聴器について説明したが、補聴器は、実施の形態2~4いずれのスピーカを備えても良いことは、言うまでもない。また、本実施の形態では、補聴器について説明したが、音楽プレーヤあるいはTV機能を搭載した携帯電話等の携帯機器に取り付けて、音楽あるいは音声を再生するためのインナー型イヤホンが、実施の形態1~4のいずれかのスピーカを備えてもよい。この場合、現状のインナー型イヤホンのほとんどは、密閉型が用いられているが、本発明によれば、長時間装着でも疲れない、低音域も十分に再生可能な、高音質の開放型のインナー型イヤホンが実現できる。実施の形態6次に、本発明の一態様に係るスピーカをヘッドホンに搭載した例を説明する。図11は、本発明の実施の形態6における耳掛けタイプのヘッドホンを耳に装着したときの概観図である。図11に示すように、本実施の形態におけるヘッドホンは、ヘッドホン本体100と、耳と頭部との隙間にヘッドホンを保持する耳掛けホルダー部101と、耳掛けホルダーの端部に保持された、本発明の一態様に係るスピーカを備えるレシーバ102と、レシーバ102に電気信号を伝えるコード103とを備える。なお、本実施の形態では、レシーバ102は、外耳道内に挿入されず、外耳道の入り口付近に配置される。次に、ヘッドホン用のレシーバにおいて、本発明の一態様に係るスピーカを用いた場合の効果について説明する。ここで、レシーバ102の詳細は実施の形態5と重複するので説明を省略する。本実施の形態で使用するスピーカは、実施の形態1、~4のいずれのスピーカでもよい。好ましくは、レシーバ102を外耳道の入り口に配置するときに、音響ポートの突起部は邪魔になるので、この突起部を短くするか、取り除いたスピーカが良い。ここで、レシーバ102は、耳掛けホルダー部101により、緩やかに保持される。したがって、レシーバ102と外耳道の入り口部と間には、音が漏れる程度の隙間が形成される。しかし、本発明の一態様に係るスピーカは、2つのユニットの振動板が複数のサスペンションで支持されている。そのため、各ユニットの最低共振周波数は100Hz付近まで低減することも可能となる。その結果、レシーバ102から放射される音が、外耳道の入り口で外空間に漏れても、低音域まで再生される高音質なヘッドホンを実現できる。また、レシーバ102が外耳道内に挿入されないので、長時間の装着が可能な開放型のヘッドホンとして実現することができる。なお、本実施の形態では、本発明の一態様に係るスピーカを、耳掛け型のヘッドホンに搭載したが、HMDHeadMountDisplayあるいは3D画像視聴用のメガネ等に搭載してもよい。これらの場合も、長時間の使用時でも疲労感が少なく、迫力ある低音が再生される高音質な機器が手軽に実現できる。実施の形態7次に、本発明の一態様に係るスピーカを携帯型端末装置に搭載した例を説明する。図12は、本発明の実施の形態5に係る携帯型端末装置の外観図である。本実施の形態における携帯型端末装置は、上部筐体150と、下部筐体151と、液晶画面152と、ヒンジ部153と、スピーカ154とを備える。また、上部筐体150には、音孔155が形成されている。図12に示す携帯型端末装置は、本体が上部筐体150及び下部筐体151からなる折りたたみ式の携帯電話機である。上部筐体150と下部筐体151とは、ヒンジ部153を中心に回転可能に接続される。上部筐体150には、正面に液晶画面152が設けられる。スピーカ154は上部筐体150の内部であって液晶画面152の上端に配置される。なお、スピーカ154は、実施の形態1~4に示したスピーカのいずれかと同じである。以上のように構成された携帯型端末装置の動作を説明する。ここでは図示しないが、アンテナから受信信号が受け取られると、信号処理部で処理された受話信号がスピーカ154に入力され、受話音が再生される。すなわち、本実施の形態ではスピーカ154は、携帯電話機で受話音を再生するスピーカであり、レシーバと呼ばれる音響変換器として動作する。以上のように、本実施の形態における携帯型端末装置は、音響効率の低下を抑制しつつ、小型化されたスピーカを備えるので、携帯型端末装置の小型化を図ることができるとともに、省電力を実現することも可能となる。以上、本発明の一態様に係るスピーカなどについて、実施の形態に基づいて説明したが、本発明は、これらの実施の形態に限定されるものではない。本発明の趣旨を逸脱しない限り、当業者が思いつく各種変形を本実施の形態に施したもの、あるいは異なる実施の形態における構成要素を組み合わせて構築される形態も、本発明の範囲内に含まれる。例えば、上記実施の形態において、スピーカは、磁性流体を備えていたが、必ずしも磁性流体を備える必要はない。例えば、スピーカは、各ユニットにおいて、振動板の前方に形成される空間と振動板の後方に形成される空間とが物理的に遮断できるような構造であってもよい。