上部電極と、下部電極と、前記上部電極と前記下部電極との間に配置された発光層とを有する有機発光素子であって、前記発光層にはホスト、第一のドーパントが含まれ、前記第一のドーパントには第一の機能性基が含まれ、前記第一のドーパントの濃度について、前記発光層において前記上部電極が存在する側の領域と、前記下部電極が存在する側の領域のうちいずれか一方が、他方の領域より高く、前記第一のドーパントについて、遷移双極子モーメントの平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きい有機発光素子。請求項1において、前記発光層には第二のドーパントが含まれ、前記第二のドーパントの発光色は前記第一のドーパントと異なり、前記第二のドーパントには第二の機能性基が含まれ、前記第二のドーパントの濃度について、前記発光層において前記上部電極が存在する側の領域と、前記下部電極が存在する側の領域のうちいずれか一方が、他方の領域より高く、前記第二のドーパントについて、遷移双極子モーメントの平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きい有機発光素子。請求項1または2において、前記発光層には第三のドーパントが含まれ、前記第三のドーパントの発光色は、前記第一のドーパントおよび第二のドーパントと異なり、前記第三のドーパントには第三の機能性基が含まれ、前記第三のドーパントの濃度について、前記発光層において前記上部電極が存在する側の領域と、前記下部電極が存在する側の領域のうちいずれか一方が、他方の領域より高く、前記第二のドーパントについて、遷移双極子モーメントの平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きい有機発光素子。請求項1乃至3のいずれかにおいて、前記第一のドーパントについて、遷移双極子モーメントの平均値の基板面に対する水平方向成分が60以上である有機発光素子。請求項1乃至4のいずれかにおいて、前記発光層に含まれるドーパントのうちいずれか1つは平面状分子であり、前記平面状分子の平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きい有機発光素子。請求項1乃至4のいずれかにおいて、前記発光層に含まれるドーパントのうちいずれか1つは棒状分子であり、前記棒状分子の長軸の平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きい有機発光素子。請求項1乃至6のいずれかにおいて、第一の機能性基、第二の機能性基または第三の機能性基は、フルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基、アルキル基Cの数は10以上、パーフルオロポリエーテル基及びシロキシ基、OH、-SH、-COOH、-SO3H、I、Br、Cl、F、SCN、CN、NH2、NO2及びビピリジル基、フェニルアミノ基、オキサゾール基、カルバゾール基及びヒドラゾン部位のうちから1つ以上選ばれる有機発光素子。請求項1乃至7のいずれかにおいて、前記第一のドーパントは4配位の中心金属からなる金属錯体である有機発光素子。請求項8において、前記第一のドーパントは一般式1で示される有機発光素子。式中、N-L1-X1およびX2-L2-X3はそれぞれ2座の配位子を表し、X1、X2、X3は各々独立に炭素原子、酸素原子または窒素原子を表す。L1およびL2はN、X1およびX2、X3とともに2座の配位子を形成する原子群を表す。中心金属MはNi、Pd、Pt、Au、Ag、Rh、Irを表す。請求項1の有機発光素子を備える光源装置。上部電極と、下部電極と、前記上部電極と前記下部電極との間に配置された発光層とを有する有機発光素子の製造方法であって、前記発光層にはホスト、第一のドーパントが含まれ、前記第一のドーパントには第一の機能性基が含まれ、前記第一のドーパントの濃度について、前記発光層において前記上部電極が存在する側の領域と、前記下部電極が存在する側の領域のうちいずれか一方が、他方の領域より高く、前記第一のドーパントについて、遷移双極子モーメントの平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きく、前記発光層は塗布で作製される有機発光素子の製造方法。第一の有機発光素子および第二の有機発光素子を備えた光源装置であって、前記第一の有機発光素子および第二の有機発光素子は、それぞれ、上部電極と、下部電極と、前記上部電極と前記下部電極との間に配置された発光層とを有し、前記第一の有機発光素子の発光層にはホストおよび第一のドーパントが含まれ、前記第二の有機発光素子の発光層にはホスト、第二のドーパントおよび第三のドーパントが含まれ、前記第一のドーパントには第一の機能性基が含まれ、前記第二のドーパントには第二の機能性基が含まれ、前記第三のドーパントには第三の機能性基が含まれ、前記第一のドーパント、第二のドーパントおよび第三のドーパントの濃度について、前記発光層において前記上部電極が存在する側の領域と、前記下部電極が存在する側の領域のうちいずれか一方が、他方の領域より高く、前記第一のドーパント、第二のドーパントおよび第三のドーパントについて、遷移双極子モーメントの平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きい光源装置。請求項12の光源装置において、前記第一のドーパントは青色ドーパントであり、前記第二のドーパントおよび第三のドーパントは、一方が赤色ドーパントであり、他方が緑色ドーパントである光源装置。従来の配向制御法では、製造工程が複雑、成膜速度が遅いといった課題がある。上記課題を解決するための本発明の特徴は以下の通りである。本発明の有機発光素子は、上部電極と、下部電極と、前記上部電極と前記下部電極との間に配置された発光層とを有する有機発光素子であって、前記発光層にはホスト、第一のドーパントが含まれ、前記第一のドーパントには第一の機能性基が含まれ、前記第一のドーパントの濃度について、前記発光層において前記上部電極が存在する側の領域と、前記下部電極が存在する側の領域のうちいずれか一方が、他方の領域より高く、前記第一のドーパントについて、遷移双極子モーメントの平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きい。本発明の目的は、簡便な方法でドーパント分子の配向を制御することで高効率な発光が得られる、有機発光素子、光源装置および有機発光素子の製造方法を提供することができる。<プラズモン吸収による有機発光装置の発光効率低下>有機発光装置はディスプレイ、光源、照明用装置として有望な技術である。有機発光装置では外部電源から得られる電気エネルギーが有機発光装置における発光層の有機分子に励起子電子正孔対を形成し、励起子が緩和する電子正孔対が結合する際の余剰エネルギーが可視光となり、この可視光が装置から空気へと出射される。しかしながら、有機発光装置内で有機分子のエネルギーは効率よく光に変換されず、従って外部への光取出し効率を低下させている。この励起有機分子から可視光への変換を妨げるメカニズムは以下のとおりである。一般的な有機発光装置では金属電極から250nm以内に発光層が存在することが多い。このとき金属電極表面近傍に励起子、即ち電気双極子が存在することになる。このような状況では電気双極子の放射場と金属表面での反射場に含まれるエバネッセント波同士が近接場相互作用する。この近接場相互作用により電気双極子のエネルギーは、金属へトンネルエネルギーとして流れ込み、金属表面プラズモンポラリトンの励起エネルギーに消費される。表面プラズモンポラリトンの励起エネルギーは表面プラズモンポラリトンの有限な寿命の為にジュール熱として散逸する。以上の機構により、励起有機分子から可視光への変換は妨げられてしまう内部量子効率が低下してしまう。例えば金属電極と発光層における発光位置の距離を75nmとした場合、表面プラズモンポラリトンの励起に消費されるエネルギーは励起子エネルギーの約25である。<遷移双極子モーメントの方向制御によるプラズモン吸収損失の低減>上記した議論では、発光層内の有機分子における遷移双極子モーメントの方向がランダム等方的であると仮定している。しかしながら、表面プラズモンポラリトンの励起に消費されるエネルギーは、有機分子における遷移双極子モーメントの方向が基板に対して水平の場合の方が、基板に対して垂直の場合に比べて少ない。例えば、金属電極と発光層における発光位置の距離を75nmとした場合、表面プラズモンポラリトンの励起に消費されるエネルギーは、有機分子における遷移双極子モーメントの方向が垂直の場合、励起子エネルギーの80にも及ぶが、有機分子における遷移双極子モーメントの方向が水平の場合は5以下となる。ここで、有機分子内における遷移双極子モーメントの方向は分子骨格により制御できる。例えば、分子を構成する原子がすべて同一平面内にあれば平板上、遷移双極子モーメントも分子面内に方向を持つ。また、分子内の、遷移に関わる電子正孔対の分布する一部の原子の配置を同一面内にすることによっても遷移双極子モーメントの方向を制御出来る。この場合は、分子を構成する原子がすべて同一平面内にある必要はない。このようにして分子内で遷移双極子モーメントの方向を制御し、これらの有機分子の配向を制御する水平垂直にすることにより発光層の平均的な遷移双極子モーメントの方向を制御する水平垂直にすることができる。以上を踏まえ、有機発光装置の高効率化には、発光層の平均的な遷移双極子モーメントを水平にするために、例えば、平板上の有機分子の配向を水平にし、表面プラズモンポラリトンの励起に消費されるエネルギーを可視光へ転換することが重要である。<補足>尚、上記した議論では簡単化のため、励起子エネルギーの転換経路として、電子正孔対の発光再結合及び表面プラズモンポラリトンの励起のみを考えており、表面プラズモンポラリトンの励起を除く電子正孔対の非発光再結合は考慮していない。又、遷移双極子モーメントとは、分子の電気双極子遷移を構成する遷移双極子行列要素のうち、非対角要素である遷移モーメントのことを示し、その絶対値は振動子強度に比例し、その方向は光の放射方向や偏光方向を規定している。より具体的に言うと、電気双極子とはある距離だけ隔たった位置にある異符号の電荷の対今の場合電子正孔対を示し、遷移双極子行列要素とは、双極子放射を伴う量子状態間の遷移確率を計算する時に現れる量で、演算子としての双極子モーメントpの始状態ψiと終状態ψfの行列要素Pfi=<ψf|p|ψi>のことを示すが、このうち始状態と終状態が異なる電子状態間の遷移つまり、ψi≠ψfを遷移モーメントという。特に、本発明における遷移双極子モーメントとは、有機発光装置の発光に関わる遷移の平均的な遷移双極子モーメントを意味する。以下、図面等により本発明を詳細に説明する。以下の説明は本発明の内容の具体例を示すものであり、本発明がこれらの説明に限定されるものではなく、本明細書に開示される技術的思想の範囲内において当業者による様々な変更および修正が可能である。また、本発明を説明するための全図において、同一の機能を有するものは、同一の符号を付け、その繰り返しの説明は省略する場合がある。図1は、本発明における光源装置の一実施の形態における断面図である。図1は、上部電極102側から光を取出すトップエミッション型の光源装置である。図1では、基板100上に下部電極101、第一のバンク104、第二のバンク105、有機層103、上部電極102、樹脂層106、封止基板107、光取出し層108が上記の順で配置されている。図1に図示されていない駆動回路および筐体などが備えられることで光源装置となる。有機発光素子は、上部電極102、下部電極101および有機層103を有する。下部電極101は陽極である。下部電極101として陰極でも良い。下部電極101はホトリソグラフィによりパターニングして形成される。下部電極101が陽極の場合、上部電極102は陰極となる。下部電極101が陰極の場合、上部電極102は陽極となる。上部電極102がITOまたはIZOであるとき、ITOまたはIZOをスパッタ法で形成する際には、スパッタによるダメージを緩和するため、有機層103および上部電極102の間にバッファ層を設けることがある。バッファ層には、酸化モリブデン、酸化バナジウムなどの金属酸化物を用いる。上部電極102は隣接する発光部の下部電極101と接続される。これにより、発光部を直列接続することができる。有機発光素子の側面に形成された第一のバンク104は順テーパとなっており、パターンニングされた下部電極101の端部を覆い、発光部の部分的なショート故障を防止する。バンク形成材料を塗布した後、所定のフォトマスクを用いて現像露光することにより、第一のバンク104が形成される。第一のバンク104の有機層103が存在する側の表面に撥水性処理を施してもよい。例えば、第一のバンク104の表面にフッ素系ガスのプラズマ処理を行い、第一のバンク104の表面をフッ素化することで撥水性処理を行う。これにより、第一のバンク104の表面には撥水層が形成される。第一のバンク104として、感光性ポリイミドが好ましい。また、第一のバンク104として、アクリル樹脂、ノボラック樹脂、フェノール樹脂、非感光性材料なども用いることができる。第二のバンク105は第一のバンク104の上に形成される。第二のバンク105は逆テーパとなっており、隣接する発光部の上部電極102が導通しないようにするために用いられる。バンク形成材料を塗布した後、所定のフォトマスクを用いて現像露光することにより、第二のバンク105が形成される。第二のバンク105の有機層103が存在する側の表面には撥水性処理を施してもよい。例えば、第二のバンク105の表面にフッ素系ガスのプラズマ処理を行い、第二のバンク105の表面をフッ素化することで撥水性処理を行う。これにより、第二のバンク105の表面には撥水層が形成される。第二のバンク105として、ネガ型フォトレジストを用いることが好ましい。また、第二のバンク105として、アクリル樹脂、ノボラック樹脂、フェノール樹脂、非感光性材料なども用いることができる。樹脂層106は、上部電極102および第二のバンク105の上に形成される。樹脂層106は、発光部を封止し、前記発光素子の劣化の要因となるガスや水分の浸入を防ぐために用いられる。樹脂層106として、エポキシ樹脂などの各種ポリマーを用いることができる。封止性能を向上させるために、樹脂層106として上部電極102上の無機パッシベーション膜を用いることもできる。封止基板107は樹脂層106の上に形成される。封止基板107はガラス基板である。但し、ガラス基板以外でも、適切なガスバリア膜を有するプラスチック基板も用いることができる。光取出し層108は封止基板107に形成される。光取出し層108は、有機層103で発光した光を効率よく取出すために用いられる。光取出し層108として、例えば、マイクロレンズなどの構造体や、散乱性、拡散反射性を有するフィルムが用いられる。ここで用いる有機発光素子は、単一の素子でも、複数に分割された素子でもかまわない。複数の素子を接続する方法は、各素子を直列、並列またはそれらを組み合わせた方法が挙げられる。また、有機発光素子を複数に分割した場合には、以下の態様が考えられる。第一のドーパント、第二のドーパントおよび第三のドーパントについては後述する。1第一のドーパント、第二のドーパントおよび第三のドーパントを含む単一の有機発光素子が複数存在する。2第一のドーパントおよび第二のドーパントを含む有機発光素子、第三のドーパントを含む有機発光素子が存在する。3第一のドーパントを含む有機発光素子、第二のドーパントを含む有機発光素子、第三のドーパントを含む有機発光素子が存在する。上記2において、赤色ドーパントおよび緑色ドーパントを含む有機発光素子と、青色ドーパントを含む有機発光素子とを組み合わせた場合、エネルギー移動の影響を最小限にし、青色ドーパントを含む有機発光素子を効率的に光らせることができる。上記3において、第一のドーパント、第二のドーパントおよび第三のドーパントを赤色ドーパント、緑色ドーパントおよび青色ドーパントとすれば、複数の有機発光素子からの発光が混じりあい、白色光が出射される。図2は本発明における有機発光素子の一実施の形態における断面図である。有機層103は発光層303のみの単層構造、あるいは電子注入層305、電子輸送層304、正孔輸送層302及び正孔注入層301のいずれか一層以上を含む多層構造でも構わない。電子注入層305および電子輸送層304、電子輸送層304および発光層303、発光層303および正孔輸送層302、正孔輸送層302および正孔注入層301はそれぞれ接していても構わず、各層の間に上述の他の層を介在させてもよい。また、発光層303はホスト分子以下ホストと称す及びドーパント分子以下ドーパントと称すを含む。図1における有機発光素子に駆動回路および筐体などが備えられることで光源装置となる。図3は、本発明における光源装置の一実施の形態における断面図である。第一の有機発光素子202および第二の有機発光素子203は第二のバンク105で分割されている。第一の有機発光素子202および第二の有機発光素子203から光が取出される方向には、拡散板201が配置されている。上記2の構成を用いる場合、図3では、第一の有機発光素子202が赤色ドーパントおよび緑色ドーパントを含む有機発光素子となり、第二の有機発光素子203が青色ドーパントを含む有機発光素子となる。上記3の構成を用いる場合、図3では、第一の有機発光素子202および第二の有機発光素子203が、赤色ドーパントを含む有機発光素子、緑色ドーパントを含む有機発光素子、青色ドーパントを含む有機発光素子のいずれかとなる。各有機発光素子の配置は、図3に示すようなストライプ状のほかに千鳥格子状でもかまわない。有機発光素子を塗布で作製する場合、図3に示すように有機発光素子をストライプ状に配置した方が容易に作製できる。異なる色の素子を組み合わせた場合には、良好な白色光を得るために、図3のように、有機発光素子の光取出し面の上部に拡散板201を取り付けてもかまわない。拡散板201としては、樹脂やガラス中に散乱体を分散させたものや、表面に凹凸構造を形成したものなどが考えられる。<発光ドーパント>青色ドーパントは400nmから500nmの間に室温25°CにおけるPLスペクトルの最大強度が存在する。緑色ドーパントは500nmから590nmの間に室温におけるPLスペクトルの最大強度が存在する。赤色ドーパントは590nmから780nmの間に室温におけるPLスペクトルの最大強度が存在する。本発明にかかる発光ドーパントとしては、蛍光ドーパントおよび燐光ドーパント骨格に機能性基を付加したものを用いることができる。蛍光ドーパント骨格としては、ペリレン、ナフタレン、アントラセン、ピレン、フェナントレン、ペンタセン、テトラセン、クリセン、クマリン、コロネン、ペリノン、およびこれらの誘導体などの縮合多環芳香族化合物である平面分子などが挙げられる。燐光ドーパント骨格としては金属ポルフィリン誘導体、一般式1で示される4配位金属錯体が挙げられる。式中、N-L1-X1およびX2-L2-X3はそれぞれ2座の配位子を表し、X1、X2、X3は各々独立に炭素原子、酸素原子または窒素原子を表す。L1およびL2はN、X1およびX2、X3とともに2座の配位子を形成する原子群を表す。中心金属MはNi、Pd、Pt、Au、Ag、Rh、Irを表す。一般式1におけるL1はベンゾキノリン、フェナントロリンなどの縮合多環芳香族誘導体や、一般式2で表される化合物である。Y1で表わされる芳香族ヘテロ環としては、キノリン環、イソキノリン環、ピリジン環、キノキサリン環、チアゾール環、ピラゾール環、ピリミジン環、ベンゾチアゾール環、オキサゾール環、ベンゾオキサゾール環、インドール環、イソインドール環などがあげられる。X2で表わされる芳香族炭化水素環または芳香族ヘテロ環としては、Y1にある芳香族ヘテロ環のほかに、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、チオフェン環、ベンゾチオフェン環、フラン環、ベンゾフラン環、フルオレン環、ベンゾピラン環などがあげられる。前記芳香族ヘテロ環や芳香族炭化水素環に機能性基以外の置換基が付加されても構わない。置換基はたとえば、アルキル基メチル基、エチル基、置換アルキル基トリフルオロメチル基、アルコキシ基メトキシ基、ハロゲン原子フッ素、塩素、アミノ基、フェニル基などである。一般式1におけるL2はL1に含まれるものでもよいが、そのほかにアセチルアセトナート誘導体、ピコリネート誘導体、テトラキスピラゾリルボレート誘導体があげられる。青色ドーパントの固形分の濃度は10wt以上30wt以下が望ましく、緑色ドーパントの固形分の濃度は10wt未満が望ましく、また、赤色ドーパントの固形分の濃度は10wt未満が望ましい。発光ドーパントの重量平均分子量は500以上3000以下が望ましい。<機能性基>発光ドーパントの分子には、平面状、棒状、正四面体状、正八面体状、球状など様々な形状の分子が存在する。これらの分子に適切な機能性基を付加することで、基板面に対し略水平に配向させることができる。分子を配向させることによって、遷移双極子モーメントの配向を制御する。略水平に配向とは、分子の平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きくなることをいう。このとき、例えば平面状分子に注目した場合、平面状分子の平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きくなっている。また、棒状分子に注目した場合、棒状分子の長軸の平均値の基板面に対する水平方向成分が、垂直方向成分より大きくなっている。なお、平面状分子とは例えば前記した縮合多環芳香族化合物や、一般式1で示される4配位金属錯体、また棒状分子とは短辺長と長辺長とのアスペクト比短辺/長辺が005~03の範囲にあるものをいう。一般式1で示される金属錯体においては、2座配位子L1、L2のいずれか一方、または両方に機能性基を付加する。機能性基としては表面エネルギーが小さいものもしくは下地層との相互作用が大きいものが好ましい。表面エネルギーが小さい機能性基を用いた場合には、成膜中に機能性基としては表面エネルギーが小さいフルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基、アルキル基ただしCの数が10以上、パーフルオロポリエーテル基、シロキシ基-Si-O-Si-が挙げられる。表面エネルギーを考慮すれば、フルオロアルキル基、パーフルオロポリエーテル基が望ましく、パーフルオロアルキル基がさらに望ましい。フッ素を有する置換基では、フッ素の数が多いほど膜表面へと移動する作用が強い。具体的には、置換基に存在するフッ素の数が7以上であることが望ましい。これらの基は化3のように主骨格に直接導入してもよいが、結合角を考慮すると化4のようにアミド結合やエステル結合などを介して導入した方がより好ましい。また下地層との相互作用が大きい機能性基としてはフェニルアミノ基、オキサゾール基、カルバゾール基、ヒドラゾン部位といった下地層例えば正孔輸送層や電子輸送層などと類似の構造であるものや、ヒドロキシ基-OH、チオール基-SH、カルボキシル基-COOH、スルホ基-SO3H、I、Br、Cl、F、SCN、CN、NH2、NO2、ビピリジル基があげられる。これらの基は、主骨格に直接導入してもよいが、分子の大きさや結合角を考慮し、化5のようにアルキル鎖などを介して導入したほうが好ましい。上記機能性基はドーパントに2つ以上付加する必要がある。平面状分子の場合には4つ付加することが好ましい。機能性基は棒状分子の場合には分子の両末端に付加する。平面分子の場合には例えば化6のように分子の重心を通る直線の両端に付加する。平面分子の場合には化7のように4つの機能性基を付加することでより水平に配向させることができる。<配向制御原理>物質の表面は一般に内部バルクと異なり片側に同種の分子が存在しないため引力が働かずエネルギーが高く不安定である。そのため、表面エネルギーを低下させるために表面積を小さくするように変形させる力表面張力が働く。また、物質内に表面エネルギーの低い官能基を有する分子がある場合には、その官能基を表面に出すことで表面エネルギーを低下させ、安定化する。例えば、水と界面活性剤両親媒性分子の場合、界面活性剤は表面エネルギーの低い官能基である疎水基を分子内に有し、その疎水基を水面から出す形で水面に単分子膜を形成することで水面の表面エネルギー低下させている。本発明の分子は分子内にフルオロアルキル基などの表面エネルギーが低い官能基を有している。ベンゼン環などの部位はそれよりも表面エネルギーが高い。膜が形成される際には、表面エネルギーを小さくするために、上記表面エネルギーの低い官能基を表面に出すように力が働く。化7のように機能性基を付加した分子ではこの作用により表面エネルギーの低い官能基を膜表面に移動させることで分子面を基板面に対しおおむね水平に配向させることができる。また下地層と相互作用を利用する場合には、下地層と機能性基の間に働く、分子間力、水素結合、配位結合の作用により機能性基が下地層に引き寄せられる。化5のように機能性基を付加した場合にはこの作用により分子面を基板面に対しておおむね水平に配向させることができる。有機分子の配向状態は、入射角を変化させながらIRスペクトル、あるいはラマンスペクトルを測定することで調べることができる。また遷移双極子モーメントの方向は、公知の方法で評価することができる。例えばAPPLIEDPHYSICSLETTERS96、073302、フォトルミネッセンスのP偏光成分の放射角度依存性を、有機発光装置に光学接触させた半球レンズシリンドリカルレンズを用いて、薄膜デバイスの干渉効果を除いた上で、実験的に測定し、計算機シミュレーションと比較することで、遷移双極子モーメントにおける水平方向成分と垂直方向成分の各々の割合を求めることができる。これはP偏光強度の角度依存性が水平成分と垂直成分の割合により決まることによるS偏光は水平成分のみから成る。通常の発光層を構成する有機分子の配向はランダム等方的であり、その為、遷移双極子モーメントの構成成分の割合は水平成分垂直成分共に50である。図4に遷移双極子モーメントの方向水平成分の割合と励起子エネルギーの内、可視光に変換される割合の関係の計算結果を示す。計算は自作の有機デバイスシミュレータを用いたもので、光学薄膜干渉効果及び表面プラズモン等の電気双極子と金属界面の近接場相互作用を考慮したものである。構造はアルミ反射電極上部電極、膜厚150nm、有機発光層膜厚250nm、ITO透明電極下部電極、膜厚150nm、ガラス基板BK7、厚さ07mmである。上部電極、下部電極、ガラス基板の屈折率は実測値を用い、有機発光層の屈折率は、典型的な発光層の屈折率に合わせて、18とした。また発光位置は上部電極から75nmの位置に設定し、発光波長は550nmとした。図4より、水平成分が50の時の励起子エネルギーの内、可視光に変換される割合の値は、水平成分が50より大きい好ましくは60以上の場合に、水平成分が100になるまで単調に増大した。これは水平成分の遷移双極子モーメントをもたらす電気双極子放射場が表面プラズモンポラリトンを殆ど励起出来ないことからも妥当な結果である。発光位置金属電極からの距離、0nmから250nmや波長380nmから780nmを変化させると水平成分が50の時の励起子エネルギーの内、可視光に変換される割合の値は75から増減するが何れの場合も水平成分が50より大きい好ましくは60以上の場合に、水平成分が100になるまで単調に、励起子エネルギーの内、可視光に変換される割合が増大した。<ホスト>ホストとして、カルバゾール誘導体、フルオレン誘導体またはアリールシラン誘導体などを用いることが好ましい。効率の良い発光を得るためには青色ドーパントの励起エネルギーよりも、ホストの励起エネルギーが十分大きいことが好ましい。なお、励起エネルギーは発光スペクトルを用いて測定される。<正孔注入層>正孔注入層301とは発光効率や寿命を改善する目的で使用される。また、特に必須ではないが、陽極の凹凸を緩和する目的で使用される。正孔注入層301を単層もしくは複数層設けてもよい。正孔注入層301としては、PEDOTポリ3、4-エチレンジオキシチオフェン:PSSポリスチレンスルホネート等の導電性高分子が好ましい。その他にも、ポリピロール系やトリフェニルアミン系のポリマー材料を用いることができる。また、低分子重量平均分子量10000以下材料系と組み合わせてよく用いられる、フタロシアニン類化合物やスターバーストアミン系化合物も適用可能である。<正孔輸送層>正孔輸送層302とは正孔を輸送する機能を有する材料からなり、広い意味で正孔注入層301、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。正孔輸送層302を単層もしくは複数層設けてもよい。正孔輸送層302としては、スターバーストアミン系化合物やスチルベン誘導体、ヒドラゾン誘導体、チオフェン誘導体などを用いることができる。また、これらの材料に限られるものではなく、これらの材料を2種以上併用しても差し支えない。<電子輸送層>電子輸送層304は発光層303に電子を供給する層である。広い意味で電子注入層305、正孔阻止層も電子輸送層304に含まれる。電子輸送層304を単層もしくは複数層設けてもよい。この電子輸送層304の材料としては、例えば、ビス2-メチル-8-キノリノラト-4-フェニルフェノラトアルミニウム以下、BAlqや、トリス8-キノリノラトアルミニウム以下、Alq3、Tris2、4、6-trimethyl-3-pyridin-3-ylphenylborane以下、3TPYMB、1、4-Bistriphenylsilylbenzene以下、UGH2、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フラーレン誘導体、フェナントロリン誘導体、キノリン誘導体などを用いることができる。<電子注入層>電子注入層305は陰極から電子輸送層304への電子注入効率を向上させる。具体的には、弗化リチウム、弗化マグネシウム、弗化カルシウム、弗化ストロンチウム、弗化バリウム、酸化マグネシウム、酸化アルミニウムが望ましい。また、もちろんこれらの材料に限られるわけではなく、また、これらの材料を2種以上併用しても差し支えない。<基板>基板100として、ガラス基板、金属基板、SiO2、SiNx、Al2O3等の無機材料を形成したプラスチック基板等が挙げられる。金属基板材料としては、ステンレス、42アロイなどの合金が挙げられる。プラスチック基板材料としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリメチルメタクリレート、ポリサルフォン、ポリカーボネート、ポリイミド等が挙げられる。<陽極>陽極材料としては、透明性と高い仕事関数を有する材料であれば用いることができる。具体的には、ITO、IZOなどの導電性酸化物や、薄いAgなどの仕事関数の大きい金属が挙げられる。電極のパターン形成は、一般的にはガラス等の基板上にホトリソグラフィなどを用いて行うことができる。<陰極>陰極材料は、発光層303からの光を反射するための反射電極である。具体的には、LiFとAlの積層体やMg:Ag合金などが好適に用いられる。また、これらの材料に限定されるものではなく、例えばLiFの代わりとして、Cs化合物、Ba化合物、Ca化合物などを用いることができる。<塗液>塗液は発光層303を形成する材料を適切な溶媒に溶解させたものである。以下の説明では、発光層303を形成する材料としてホスト、赤色ドーパント、緑色ドーパント及び青色ドーパントが含まれる場合について述べる。ここで用いる溶媒は、例えばトルエンなど芳香族炭化水素系溶媒、テトラヒドロフランなどのエーテル系溶媒、アルコール類、フッ素系溶媒など各材料が溶解するものであればよい。また、各材料の溶解度や、乾燥速度の調整のために前述の溶媒を複数混合した混合溶媒でもかまわない。例えば、沸点の異なる溶媒を2種類第一の溶媒及び第二の溶媒用意し、そのうち高沸点である第二の溶媒を緑色または青色ドーパントに対し良溶媒とすることで緑色ドーパントまたは青色ドーパントの膜表面への移動を促進できる。溶媒の溶解度は液体クロマトグラム法によって測定される。発光層303を成膜法としては乾式法では真空蒸着法など、湿式法塗布法としては、スピンコート法、キャスト法、ディップコート法、スプレーコート法、スクリーン印刷法、インクジェット印刷法、スロットダイコート法、グラビアコート法、バーコート法などを挙げることができる。これらの方法のうち1つを用いて、発光層303を形成する。塗布法は乾式法に比べて大面積の成膜が容易、材料の利用効率が高い等の利点がある。<三色白色赤緑上青下>本発明の第一の実施例として図3に示す構造の白色発光素子を作製した。下部電極にはITO電極、正孔注入層にはPEDOTをスピンコート法にて形成した。正孔輸送層にはポリマー系の材料を用いた。有機発光層はホストとしてmCP1、3-ビスカルバゾル-9-イルベンゼン、青色ドーパントには化5、赤色ドーパントには化7、緑色ドーパントには化8を用いた。それぞれの材料の重量比は100:10:05:05とした。これらのホスト、青色、赤色、緑色ドーパントをトルエンに溶解させて塗液を作製した。この塗液を用いて、スピンコート法により有機発光層を形成した。続いて電子輸送層としてUGH2および3TPYMBの層を真空蒸着法で形成した。次にLiFとAlの積層体を上部電極として形成し、目的の有機発光素子を作製した。発光位置は各色ドーパントとも上部電極から75nm近傍となるようにした。作製した有機発光素子に電圧を印加したところ、3つのドーパントからの発光がELスペクトルから確認され、白色発光が確認できた。また、比較例1として機能性基を付加しないドーパントを用いた素子を作製した。実施例1は比較例1と比較して130倍高い発光効率を示した。なお、実施例1と同様の構成の発光層を別途試作し、フォトルミネッセンス測定において、P偏光強度の角度依存性を測定し、各色ドーパントの遷移双極子モーメントの構成成分の割合を調べたところ、各色とも水平成分が85以上であった。他方で、比較例1においては各色とも水平成分が約50であった。なお、本明細書の前半部で説明したように、遷移双極子モーメントの方向が等方的である場合、励起子エネルギーの約75が可視光に変換され、25が表面プラズモンポラリトンに由来する損失となる。従って遷移双極子モーメントの方向が等方的である比較例1に対して、遷移双極子モーメントの方向が略水平である実施例1の発光効率が130<2575/75≒133倍であるということは、表面プラズモンポラリトンによる損失の大半が可視光に変換されたためと考えられ、効率向上としては上限に近い十分大きな値である。本発明の第2の実施例として、複数の有機発光素子を接続した光源装置を作製した。作製した素子は、実施例1と同様の層構成で、発光層にホストと赤色ドーパントとして化7、緑色ドーパントとして化9を含む素子RG素子と発光層にホストと青色ドーパントとして化4を含む素子B素子を面内に作りわけ、各素子を直列および並列に接続した。塗布膜の作製にはインクジェット法を用いた。発光位置は各色ドーパントとも上部電極から75nm近傍となるようにした。均質な白色光を得るために、作製した素子の発光面に拡散板を取り付けた。作製した光源装置では良好な白色光が得られた。また、比較例2として機能性基を付加しないドーパントを用いた素子を作製した。実施例2は比較例2と比較して122倍高い発光効率を示した。なお、実施例2と同様の構成の発光層を別途試作し、フォトルミネッセンス測定において、P偏光強度の角度依存性を測定し、各色ドーパントの遷移双極子モーメントの構成成分の割合を調べたところ、各色とも水平成分が83以上であった。他方で、比較例2においては各色とも水平成分が約50であった。実施例1と同様に、発光効率が122倍であるということは、表面プラズモンポラリトンによる損失のかなりの割合が可視光に変換されたためと考えられ、効率向上としては上限に近い十分大きな値である。また拡散板をつけることにより、発光層において励起子エネルギーから変換され、発生した可視光の内の、より多くを外部空気へと取出すことができる。従って、遷移双極子モーメントの方向が略水平であることによる効率向上効果がさらに増幅され、より発光効率の高い光源装置を得ることが出来る。本発明の第三の実施例として、複数の有機発光素子を接続した光源装置を作製した。作製した素子は、実施例1と同様の層構成で、発光層にホストと赤色ドーパントとして化7を含む素子R素子と、発光層にホスト材料と緑色ドーパントとして化8を含む素子G素子と発光層にホストと青色ドーパントとして化4を含む素子B素子を面内に作りわけ、各素子を直列および並列に接続した。塗布膜の作製にはインクジェット法を用いた。発光位置は各色ドーパントとも上部電極から75nm近傍となるようにした。均質な白色光を得るために、作製した素子の発光面に拡散板を取り付けた。作製した光源装置では良好な白色光が得られた。また、比較例3として機能性基を付加しないドーパントを用いた素子を作製した。実施例3は比較例3と比較して120倍高い発光効率を示した。なお、実施例3と同様の構成の発光層を別途試作し、フォトルミネッセンス測定において、P偏光強度の角度依存性を測定し、各色ドーパントの遷移双極子モーメントの構成成分の割合を調べたところ、各色とも水平成分が88以上であった。他方で、比較例3においては各色とも水平成分が約50であった。実施例1と同様に、発光効率が120倍であるということは、表面プラズモンポラリトンによる損失のかなりの割合が可視光に変換されたためと考えられ、効率向上としては十分大きな値である。また拡散板をつけることにより、発光層において励起子エネルギーから変換され、発生した可視光の内の、より多くを外部空気へと取出すことができる。従って、遷移双極子モーメントの方向が略水平であることによる効率向上効果がさらに増幅され、より発光効率の高い光源装置を得ることが出来る。なお、実施例1~実施例3において、発光層303のドーパントが、例えばフルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基、アルキル基Cの数は10以上、パーフルオロポリエーテル基及びシロキシ基のうちから1つ以上選ばれる機能性基を有することにより、発光層303のドーパントの濃度は、発光層303における電子輸送層304及び上部電極102が存在しない側よりも発光層303における電子輸送層304及び上部電極102が存在する側の方が高くなっている。これは、ドーパントが発光層303における電子輸送層304及び上部電極102が存在する側へ移動することにより生じるものである。また、実施例1~実施例3において、発光層303のドーパントが、例えば-OH、-SH、-COOH、-SO3H、I、Br、Cl、F、SCN、CN、NH2、NO2及びビピリジル基、フェニルアミノ基、オキサゾール基、カルバゾール基及びヒドラゾン部位のうちから1つ以上選ばれる機能性基を有することにより、発光層303のドーパントの濃度は、発光層303における正孔輸送層302及び下部電極101が存在しない側よりも発光層303における正孔輸送層302及び下部電極101が存在する側の方が高くなっている。これは、ドーパントが発光層303における正孔輸送層302及び下部電極101が存在する側へ移動することにより生じるものである。ここで、発光層303における電子輸送層304及び上部電極102が存在する側とは、それぞれ電子輸送層304及び上部電極102が位置する方向に向かって中央より端部の領域を指す。発光層303における電子輸送層304及び上部電極102が存在しない側とは、それぞれ電子輸送層304及び上部電極102が位置する方向と反対の方向に向かって中央より端部の領域を指す。また、発光層303における正孔輸送層302及び下部電極101が存在する側とは、それぞれ正孔輸送層302及び下部電極101が位置する方向に向かって中央より端部の領域を指す。また、発光層303における正孔輸送層302及び下部電極101が存在しない側とは、それぞれ正孔輸送層302及び下部電極101が位置する方向と反対の方向に向かって中央より端部の領域を指す。本発明の実施例として、図5に示す光源装置を作製した。光源装置の構成要素である有機発光素子は実施例1と同様の基板100、下部電極101、有機層103、上部電極102からなる。有機発光素子は有機層103が外気から遮断されるように、乾燥剤付きの封止管ガラス501で封止されている。また下部電極101及び上部電極102は、それぞれ配線502を通じて駆動回路503に接続されている。そして、封止管ガラス501付きの有機発光素子及び駆動回路503は筺体505により覆われ、全体として光源装置506となる。なお、駆動回路503はプラグ504を通じて外部電源に接続されることで点灯する。実施例1の有機発光素子を用いた光源装置A及び比較例1の有機発光素子を用いた光源装置Bを作製したところ、光源装置Aは光源装置Bに対して23の低消費電力化が出来た。