複数の面状伝搬媒体と、前記複数の面状伝搬媒体間を隔離するために配置された面状誘電体スペーサと、前記面状伝搬媒体と送受信機との間で電磁波の送受を行なう第1のインターフェースとを備え、前記各面状伝搬媒体は、各々、少なくとも一つの面状導体と少なくとも一つの面状誘電体とを重ね合わせて構成され、前記各面状伝搬媒体は、他の少なくとも一つの前記面状伝搬媒体と、重なり部分を有するよう配置され、前記重なり部分の前記面状導体に、該面状伝搬媒体間で電磁波を送受する電磁波結合手段が設けられていることを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項1において、前記面状伝搬媒体は、前記面状導体、面状誘電体、面状メッシュ導体を順に重ねて構成され、前記面状メッシュ導体が前記送受信機との間で電磁波の送受を行なうことを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項1において、前記面状伝搬媒体のうち少なくとも一つとして、第1の面状導体、面状誘電体、第2の面状導体を順に重ねて構成し、前記第2の面状導体に前記送受信機との間で電磁波の送受を行なうスロットを設けたことを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項1において、前記電磁波結合手段の少なくとも一つとして、前記重なり部分の前記面状導体にスロットを設けたことを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項1において、前記電磁波結合手段の少なくとも一つとして、前記重なり部分の前記面状導体にメッシュ構造を設けたことを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項4において、前記面状伝搬媒体内の電磁波の伝搬方向に位置する端面から前記スロットまでの距離を、1/4×実効波長の整数倍となるよう配置したことを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項1において、前記面状伝搬媒体について、前記二つの面状伝搬媒体の前記重なり部分における、前記面状伝搬媒体内の電磁波の伝搬方向の距離を、1/4×実効波長の整数倍となるよう配置したことを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項4において、1つの前記面状伝搬媒体の前記スロットの寸法は、一部が表裏に重なるよう配置された他方の前記面状伝搬媒体の前記スロットの寸法より小さいことを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項2において、前記面状伝搬媒体の前記面状メッシュ導体における前記重なり部分のピッチは、重ならない部分のピッチより小さいことを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項1において、前記複数の面状伝搬媒体が、第1の面状伝搬媒体と複数の第2の面状伝搬媒体とで構成され、前記第2の面状伝搬媒体は、前記第1の面状伝搬媒体内の電磁波の伝搬方向に対し、少なくとも一部が同じ伝搬方向でかつ表裏に重なるよう構成された前記重なり部分と、前記第2の面状伝搬媒体の電磁波の伝搬方向を傾けるように、前記重なり部分に対して曲げて構成された他の部分とを有し、前記第1の面状伝搬媒体と複数の前記第2の面状伝搬媒体とが3次元的に分岐拡張されることを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項10において、前記第1の面状伝搬媒体の軸方向に、間隔をおいて前記複数の第2の面状伝搬媒体が接続されることにより、前記複数の面状伝搬媒体が3次元的に分岐拡張され、前記第1の面状伝搬媒体から前記各面状伝搬媒体への電磁波は、それぞれの前記重なり部分に設けられた前記電磁波結合手段を介して入力され、前記第1の面状伝搬媒体から前記第2の面状伝搬媒体への各電磁波の分配比率が、前記各電磁波結合手段の寸法によって調整されることを特徴とする電磁波伝搬装置。請求項10において、前記第1の面状伝搬媒体には、通信基地局に接続する平行変換型インターフェースが接続され、前記第2の面状伝搬媒体に前記第1のインターフェースを介して接続された前記送受信機には、該送受信機との間で電磁波の送受を行なう電子機器が接続されることを特徴とする電磁波伝搬装置。複数の面状伝搬媒体と、前記複数の面状伝搬媒体間を隔離するために配置された面状誘電体スペーサとを備え、前記各面状伝搬媒体は、各々、少なくとも一つの面状導体と少なくとも一つの面状誘電体とを重ね合わせて構成され、前記各面状伝搬媒体は、他の少なくとも一つの前記面状伝搬媒体と重なり部分を有するよう配置され、前記重なり部分の前記面状導体に、該面状伝搬媒体間で電磁波を送受する電磁波結合手段が設けられていることを特徴とする電磁波伝搬路。請求項13において、前記電磁波結合手段の少なくとも一つとして、前記重なり部分の前記面状導体にスロットを設けたことを特徴とする電磁波伝搬路。請求項13において、前記電磁波結合手段の少なくとも一つとして、前記重なり部分の前記面状導体にメッシュ構造を設けたことを特徴とする電磁波伝搬路。特許文献1に記載の面状伝搬媒体の拡張技術は、一対の導体板を利用した2次元方向への媒体サイズ拡張に言及したものであり、筐体内に3次元配置された多数の電子機器や電子部品に電磁波を行き届かせるための3次元的な分岐拡張には適用困難である。特許文献1には、面状伝搬媒体が同一平面状で接続されるものに限定されず、その接続端部で折れ曲がるように任意の傾きを有するように接続しても良いとする例も記載されている。この例は、屋内の内壁面のような連続した面への適用は可能であるが、分岐拡張についての言及が無く、複数の面が立体的に配置されたような3次元的配置には適用が困難と考えられる。特許文献2に記載の高周波線路の分岐拡張技術は、ストリップ線路を前提とし、二つのストリップ線路の開口部に設けたグランド層は物理的に接しており、電子機器の通信機器等と接する電極が露出している。この電極の露出は、部品が設置された一つのストリップ線路を、部品交換等のメンテナンスのために電子機器外に取り出す際に磨耗しやすいことから好ましくない。また、特許文献2に記載のストリップ線路は、表裏二つのグランド層を設けており、各グランド層と信号線間の電磁波エネルギーが1/2ずつであるので、一つのグランド層に開口部を設けても1/2以上の電磁波エネルギーの伝送ができず、高効率伝送が困難である。また、特許文献2には、上記高周波線路ストリップ線路を屋内無線LANシステムに適用した態様も開示されているが、このような無線LAN親機と複数の無線LAN子機との無線通信には、上記のとおり、屋内の筐体等の金属壁面で電磁波が乱反射され、通信品質を不安定化させるという課題がある。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、面状伝搬媒体の3次元的な分岐拡張を、物理的な着脱が不要で電極非露出に、低損失、低漏洩に実施することのできる電磁波伝搬路及び電磁波伝搬装置の提供を目的とする。本発明の代表的なものの一例を示すと次の通りである。本発明の電磁波伝搬装置は、複数の面状伝搬媒体と、前記複数の面状伝搬媒体間を隔離するために配置された面状誘電体スペーサと、前記面状伝搬媒体と送受信機との間で電磁波の送受を行なう第1のインターフェースとを備え、前記各面状伝搬媒体は、各々、少なくとも一つの面状導体と少なくとも一つの面状誘電体とを重ね合わせて構成され、前記各面状伝搬媒体は、他の少なくとも一つの前記面状伝搬媒体と、重なり部分を有するよう配置され、前記重なり部分の前記面状導体に、該面状伝搬媒体間で電磁波を送受する電磁波結合手段が設けられていることを特徴とする。本発明の電磁波伝搬装置によれば、伝搬経路の分岐拡張が低漏洩特性、高妨害波耐性を維持しつつ低損失でできるので、筐体内の様々な位置に3次元的に配置された複数の通信端末と高信頼な通信が可能となる。本発明の代表的な実施形態では、上記目的を達成するために、電磁波伝搬装置が、少なくとも一つの面状導体と、少なくとも一つの面状誘電体を重ね合わせて構成された複数の面状伝搬媒体と、電子機器間で情報を送受する複数の送受信機と、前記送受信機と前記面状伝搬媒体の間で電磁波の送受を行なう第1のインターフェースとを備えている。この電磁波伝搬装置では、前記複数の面状伝搬媒体間にはそれぞれを隔離するための面状誘電体スペーサを設け、前記面状伝搬媒体は、他方の少なくとも一つの前記面状伝搬媒体と少なくとも一部が表裏に重なるように配置され、重なり部分の前記面状導体に前記面状伝搬媒体間で電磁波を送受する第2のインターフェースとして機能する電磁波結合手段を設けている。この電磁波伝搬装置によれば、低漏洩特性、高妨害波耐性を維持しつつ伝搬経路の分岐拡張が低損失でできるので、筐体内の様々な位置に配置された複数の通信端末と高信頼な通信が可能となる。また、複数の面状伝搬媒体の接続を電極非露出、物理的な固定不要の条件でできるため、組立てコスト、メンテナンスコストを削減できる。また、二つの面状伝搬媒体間および面状伝搬媒体とその上に配置される通信端末の間をそれぞれ直流近傍の低周波数帯において絶縁することができるので、例えば、面状伝搬媒体と通信端末間でグランド電位が異なり絶縁を要する用途に有用である。また、面状伝搬媒体は100ミクロン厚以下のフレキシブル性の高い基板を用いることができるので、筐体形状を問わず容易に実装できる。また、具体的な実施形態の電磁波伝搬装置では、前記面状伝搬媒体のうち少なくとも一つとして、面状導体、面状誘電体、面状メッシュ導体を順に重ねて構成し、前記面状メッシュ導体を前記第1のインターフェースとして用いている。この実施形態の電磁波伝搬装置によれば、面状伝搬媒体上の通信端末の位置に依らず安定した通信を行なうことができる。また、具体的な他の実施形態の電磁波伝搬装置では、前記面状伝搬媒体のうち少なくとも一つとして、第1の面状導体、面状誘電体、第2の面状導体を順に重ねて構成し、前記第2の面状導体に設けたスロットを前記第1のインターフェースとして用いている。この実施形態の電磁波伝搬装置によれば、予め定められた通信端末の位置以外からの電磁波漏洩を低減し、面状伝搬媒体内の伝搬効率を向上させることができる。また、具体的な他の実施形態の電磁波伝搬装置では、前記電磁波結合手段の少なくとも一つとして、前記少なくとも二つの面状伝搬媒体の重なり部分の前記面状導体にスロット開口部を設けている。この実施形態の電磁波伝搬装置によれば、面状伝搬媒体間の伝搬効率を向上させることができ、前記スロットの寸法により伝搬効率を可変とすることができる。また、具体的な他の実施形態の電磁波伝搬装置では、前記電磁波結合手段の少なくとも一つとして、前記少なくとも二つの面状伝搬媒体の重なり部分の前記面状導体にメッシュ構造を設けている。この実施形態の電磁波伝搬装置によれば、面状伝搬媒体の広がり方向の位置ズレによる面状伝搬媒体間の伝搬効率の変動を小さく出来る。また、具体的な他の実施形態の電磁波伝搬装置では、前記複数の面状伝搬媒体が、1つの第1の面状伝搬媒体と複数の第2の面状伝搬媒体とで構成され、前記第2の面状伝搬媒体は、前記第1の面状伝搬媒体内の電磁波の伝搬方向に対し、少なくとも一部が表裏に重なるように構成された前記重なり部分と、前記第2の面状伝搬媒体の電磁波の伝搬方向を傾けるように、前記重なり部分に対して曲げて構成された他の部分とを有する。この実施形態の電磁波伝搬装置によれば、様々な方向への分岐拡張が低漏洩特性、高妨害波耐性を維持したまま実施できる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら、詳細に説明する。本発明の実施形態1について、図1A~図3を参照しながら説明する。図1Aは、実施形態1に係る電磁波伝搬装置における、電磁波伝搬路を構成する二つの面状伝搬媒体の電磁波結合手段の例を示している。また、図1Bは、電磁波伝搬装置の構成図であり、分かり易くするために、主要な面が表示されるように分解した斜視図である。電磁波伝搬装置100は、少なくとも1つの通信基地局7と複数の通信端末1010-1~10-n間で情報を送受信する装置であり、面状伝搬媒体50a、50b、及び、平行変換型インターフェース6を備える。各通信端末10は、例えば、複数の電子機器の各々に通信モジュールとして組み込まれ、通信基地局7と通信を行う送受信機である。通信に使用される電磁波の周波数は、例えば、2.5GHzや900MHzである。通信端末10は、垂直変換型インターフェース8と送受信機9を備え、平行変換型インターフェース第3のインターフェース6と面状伝搬媒体50a、50bを介して、通信基地局7と通信信号を送受する。二つの面状伝搬媒体50a、50bは、それらの一部分、例えば端部近傍で、表裏が重なるようにして重ねて配置され、この重なり部分に電磁波結合手段が設けられ、通信信号としての電磁波の伝搬経路を成す。第1、第2の面状伝搬媒体50a、50bは、それぞれ、面状導体1a、1b、面状誘電体2a、2b、面状メッシュ導体4a、4b、面状誘電体スペーサ3a、3bの各部材を順に重ねて構成される。面状メッシュ導体4a、4bは碁盤目状になって広がっており、メッシュのピッチによって、電磁波が外界へ滲み出す量を制御することができる。エバネッセント波と呼ばれる外界へ滲み出す電磁波は、伝搬距離に対して指数関数的に減衰する。典型的には、振幅が1/eに減衰する距離は1cm程度であるe:自然対数の底。従って、面状メッシュ導体4b近傍にのみ電磁波を局在させ、外界への不要放射を極めて小さくできる。また、放射素子の可逆原理により、外界からの妨害波からの影響をほとんど受けない。面状メッシュ導体4bは通信端末10とのインターフェース第1のインターフェースとして機能する。面状誘電体2a、2bは、伝搬効率を考慮すると低誘電率かつ低誘電正接である材料が望ましい。面状誘電体スペーサ3a、3bは面状メッシュ導体4a、4bを保護するのと同時に、面状誘電体スペーサ3aは二つの面状伝搬媒体50a、50b間を、面状誘電体スペーサ3bは面状伝搬媒体50bとその上に配置される通信端末10の間を、それぞれ直流近傍の低周波数帯において絶縁する役割を持つ。ここで、二つの面状伝搬媒体50a、50bの重なり部分の距離をLとする。本実施形態では、L=Lmc1、第1の面状伝搬媒体50aの端面からスロット5bまでの距離をLmt1、第2の面状伝搬媒体50bの端面からスロット5bまでの距離をLmt2とする。この重なり部分Lに設けられたスロット5bが、第1、第2の面状伝搬媒体50a、50b間で電磁波を送受するインターフェース第2のインターフェースの役割を果たす。すなわち、スロット5bは電磁波結合手段として機能する。なお、図1Bでは、分かり易くするために、スロット5bを面状誘電体スペーサ3a上に表示しているが、このスロット5bは第2の面状伝搬媒体50bの下面に形成されていても良く、あるいはスロット5bを含む電磁波伝搬装置100の各層をさらに細かく分解して形成しても良い。このように、図1A、図1Bに示した電磁波伝搬装置100は、全体として上記構成を具備していれば良く、それらの構成要素の区分は任意であり、また、この区分に沿って製造方法を適宜選択すればよい以下の実施例でも同様。平行変換型インターフェース6は、通信基地局7と面状伝搬媒体50aを接続するインターフェースであり、両者は電磁波の進行方向に対して平行に配置され、通信基地局7から出力された同軸線路モード等の電磁波を、面状伝搬媒体50aの表面波モードにモード変換する。通信基地局7は、平行変換型インターフェース6および面状伝搬媒体50a、50bを介して通信端末10と通信信号を送受する装置である。通信端末10の垂直変換型インターフェース8は、面状伝搬媒体50bから通信信号を受け取るためのインターフェースであり、この垂直変換型インターフェース8は面状伝搬媒体50bにおける電磁波の進行方向に対して垂直に配置され、面状伝搬媒体50bの表面波モードを同軸線路モード等の電磁波にモード変換する。このように、電磁波は、表面波モードから、エバネッセント波に変換され、さらに同軸線路モードに変換される。面状伝搬媒体50a、50bは、各々、2次元的な広がりを持たせて表面波と呼ばれる電磁波を広域に伝搬させることができるが、ここでは典型例として、平行変換型インターフェース6から面状伝搬媒体50aの長手方向に沿って表面波が伝搬すると仮定して説明する。また、本構成では面状伝搬媒体50a、50bの短手方向に存在する二つの端面は開放構造となっているため、寸法の制限無く全周波数帯の電磁波伝搬が可能である。しかし、二つの端面が短絡構造となっている場合は、面状伝搬媒体50a、50bの短手方向の長さが1/2λg以上λg:実効波長となるように寸法を選ぶ必要がある。さらに、面状伝搬媒体50bの端面が短絡もしくは開放の反射端の場合、内部で定在波が励起され、その上に配置される通信端末10の位置によって受けられる電磁波エネルギーにバラツキが生じ、通信品質に偏差が現れる可能性がある。本現象の対策としては面状伝搬媒体50bの端面に、使用周波数帯で動作する電波吸収体を配置することが有効である。先に述べたように、面状導体1bの端部近傍の重なり部分に空けられているスロット5bは、二つの面状伝搬媒体50a、50b間で電磁波を送受するインターフェース第2のインターフェースの役割を果たす。スロット5bは面状メッシュ導体4a、4bに電磁シールドされているので、外界への不要放射を極めて小さくできる。また同様に、外界からの妨害波からの影響をほとんど受けない。ここで、スロット5bの寸法を、面状伝搬媒体50aの長手方向の長さをSmw1、短手方向の長さをSme1と定義する。スロット5bは使用周波数λgにおいて共振を励起させることが面状伝搬媒体間の伝搬効率が良く、短手方向の長さSme1≒2n-1λg/2に設定することが望ましい。ここでnは自然数である。一方、長手方向の長さSmw1はプリント基板の一般的な最小加工寸法である0.1mm以上あれば問題ない。もちろん、複数の面状伝搬媒体を用いるようなケースでは、上述のような寸法を増減させてスロット毎に伝搬効率の調整を行なうことが可能である。調整の手段として、スロット自身の位置を面状伝搬媒体50aの長辺側に位置オフセットさせても良い。また、面状伝搬媒体50aに伝搬させる電磁波の周波数によって様々な伝搬モードが成立するため、Smw1とSme1の寸法を入れ替え、面状伝搬媒体50aの長辺側に位置オフセットさせる、スロットの重心を軸に45度回転させる、スロットを十字型にする等の方策も有効である。なお、本発明における二つの面状伝搬媒体の部分的な重なりは、端部近傍に限定されるものではない。例えば、下側に位置する第1の面状伝搬媒体50aの面積が上側に位置する第2の面状伝搬媒体50bよりも大きく、第1の面状伝搬媒体50aの端部よりも内側において、表裏が部分的に重なるようにして重ねて配置されるものでも良い。図2は、二つの面状伝搬媒体50a、50bの一部を重ねて配置し拡張した電磁波伝搬装置100の断面図である。面状伝搬媒体50aは、面状伝搬媒体50bとの重なり部分L=Lmc1と重ならない部分とで特性インピーダンスが異なる為、その境界で表面波の反射が起こり、全体の伝搬効率の低下や定在波励起による通信品質の位置バラツキ等の問題を引き起こす。反射を最小とするには、Lmc1≒2n-1λg/4に設定することが望ましい。また、スロット5bの伝搬効率を向上させるには、スロット5bの位置で電界が最大となるようにLmt1、Lmt2を決めればよく、面状伝搬媒体50a、50bの端面が開放端の場合図2bは、Lmt1=Lmt2≒nλg/2、金属による短絡端の場合図2aは、Lmt1=Lmt2≒2n-1λg/4となるように設定することが望ましい。以上は、面状伝搬媒体50a、50bに用いる材料、厚み等が同一であると仮定した場合であり、異なる場合はLmt1、Lmt2を個別に設定する必要がある。図3は、3次元的な分岐拡張を実現するために、1つの直線状の面状伝搬媒体第1の面状伝搬媒体50aと複数のL字型の面状伝搬媒体第2の面状伝搬媒体50b~50dとが、各第2の面状伝搬媒体の端部近傍でその一部分を第1の面状伝搬媒体の表面に重ねて配置された電磁波伝搬装置100の断面図である。複数の第2の面状伝搬媒体50b~50dが、第1の面状伝搬媒体50aにその軸方向に間隔をおいて接続されている。第1の面状伝搬媒体50aから第2の面状伝搬媒体50b~50dへの電磁波はそれぞれ、第1の面状伝搬媒体50aと同じ伝搬方向で長さLnc1の重なり部分に設けられた電磁波結合手段であるスロット5b~5dを介して入力される。複数の第2の面状伝搬媒体50b~50dが、第1の面状伝搬媒体50aに対して垂直となるようにL字型に曲げている目的は、面状伝搬媒体50a内の表面波の伝搬方向に対して垂直方向へも伝搬させ、さらに、分岐経路への電磁波の分配比率を可変とするよう重なり部分の長さを調節するためである。なお、本図では簡単のため面状伝搬媒体50b~50dを直角に曲げているが、緩やかなRをつけて曲げる方が伝搬損失や反射損失が少なくできることは言うまでもない。第1の面状伝搬媒体50aから第2の面状伝搬媒体50b~50dへの分配比率が同程度となるようにするには、前述したようなスロット寸法の調整が必要である。典型的には、第2の面状伝搬媒体50b、50c、50dが平行変換型インターフェース6から離れるに従って、対応するスロット5b、5c、5dの寸法図1BのSmw1、Sme1相当を順次大きくすることで、同程度の分配比率とすることが可能である。また、重なり部分の寸法Lについては、面状伝搬媒体50a、50bの重なり部分を代表例として説明する。重なり部分の距離をLnc1、面状伝搬媒体50bの端面からスロット5bまでの距離をLnt1とし、面状伝搬媒体50a、50bに用いる材料、厚み等が同一であると仮定する。前述したように面状伝搬媒体50aは面状伝搬媒体50bとの重なり部分と重ならない部分で特性インピーダンスが異なる為、その境界で表面波の反射が起こり、全体の伝搬効率の低下や定在波励起による通信品質の位置バラツキ等の問題を引き起こす。反射を最小とするには、Lnc1≒2n-1λg/4に設定することが望ましい。また、スロット5bの伝搬効率を向上させるには、スロット5bの位置で電界が最大となるようにLnt1を決めればよく、面状伝搬媒体50bの端面が開放端の場合はLnt1≒nλg/2、短絡端の場合はLnt1≒2n-1λg/4となるように設定することが望ましい。以上は、スロット5c、5dについても同様に当てはまるが、Lnc1、Lnt1を、分配比率を変えるためのパラメータとすることもできる。本実施形態は、2個または4個の面状伝搬媒体を用いた伝搬経路の分岐拡張について説明したが、それ以上の面状伝搬媒体についても同様に実施することができる。また、二つの面状伝搬媒体の接続に一つのスロットを用いたが、二つ以上のスロットを設けてより両者間の伝搬効率を上げることも可能である。また、本実施形態は通信端末の下面と面状伝搬媒体が接する構成として説明したが、天地を逆転させて、通信端末の上面と面状伝搬媒体が接する構成にしてもよい。以上のように、本実施形態1に係る電磁波伝搬装置100は、複数の面状伝搬媒体を、スロット第2のインターフェースを介して接続することにより、低漏洩特性、高妨害波耐性を維持しつつ伝搬経路の分岐拡張、特に3次元的な分岐拡張、が低損失でできるので、筐体内の様々な位置に3次元的に配置された複数の通信端末と、電磁波伝搬路を介して高信頼な通信が可能となる。また、本実施形態1によれば、複数の面状伝搬媒体の接続を電極非露出、物理的な固定不要でできるため、組立てコスト、メンテナンスコストを削減できる。また、本実施形態1によれば、面状メッシュ導体は周期構造であるため、スロット寸法であるSme1の値を面状伝搬媒体の短手方向の長さよりも十分小さく設定することで、面状伝搬媒体の広がり方向の位置ズレによる面状伝搬媒体間の伝搬効率の変動を小さく出来る。また、本実施形態1によれば、面状誘電体スペーサにより二つの面状伝搬媒体間および面状伝搬媒体とその上に配置される通信端末の間をそれぞれ直流近傍の低周波数帯において絶縁することができるので、例えば、面状伝搬媒体と通信端末間でグランド電位が異なり絶縁を要する用途に有用である。また、本実施形態1によれば、面状伝搬媒体は100ミクロン厚以下のフレキシブル性の高い、例えばフィルム基板を用いることができるので、筐体が平面であっても曲面であっても実装することは容易である。また、本実施形態1は通信装置として説明したが、通信基地局7、送受信機9をそれぞれ送電装置、受電装置に置き換えることで、電磁波を通信信号として送るのではなく、電子機器を動作させる電力として送ることも可能である。もちろん、両者を同時もしくは時分割に送ることも組み合わせの構成で実現できることは言うまでもない。次に、本発明の実施形態2について、図4~図9を参照しながら説明する。図4は、実施形態2に係る電磁波伝搬装置における、面状伝搬媒体の電磁波結合手段の断面図である。電磁波伝搬装置100は、通信基地局7と通信端末10で情報を送受信する装置であり、面状伝搬媒体51a、51b、平行変換型インターフェース6を備える。二つの面状伝搬媒体50a、50bは、それらの端部近傍で表裏が重なるようにして重ねて配置され、この重なり部分に電磁波結合手段が設けられ、通信信号としての電磁波の伝搬経路を成す。ここで、重なり部分の距離をLとする。本実施形態では、面状伝搬媒体51aの端面からスロット5aまでの距離をLpt1、面状伝搬媒体51bの端面からスロット5bまでの距離をLpt2とする。従って、重なり部分の距離L=Lpt1Lpt2となる。スロット5a、5bの伝搬効率を向上させるには、スロット5a、5bの位置で電界が最大となるようにLpt1、Lpt2をそれぞれ決めればよく、面状伝搬媒体51a、51bの端面が開放端の場合はLpt1=Lpt2≒nλg/2、短絡端の場合はLpt1=Lpt2≒2n-1λg/4となるように設定することが望ましい。以上は、面状伝搬媒体51a、51bに用いる材料、厚み等が同一であると仮定した場合であり、異なる場合はLpt1、Lpt2は個別に設定する必要がある。図5は、実施形態2に係る電磁波伝搬装置の主要な面が表示されるように分解した斜視図である。二つの面状伝搬媒体51a、51bは、それらの端部近傍で重なるようにして重ねて配置され、この重なり部分に電磁波結合手段が設けられ、通信信号としての電磁波の伝搬経路を成す。面状伝搬媒体51a、51bはそれぞれ、面状導体1a、1b、面状誘電体2a、2b、面状導体11a、11b、面状誘電体スペーサ3a、3bを順に重ねて構成される。面状伝搬媒体51a、51bは2次元的な広がりを持たせて平行平板モードの電磁波を広域に伝搬させることができるが、ここでは典型例として、平行変換型インターフェース6から面状伝搬媒体51aの長手方向に沿って電磁波が伝搬すると仮定して説明する。また、本構成では面状伝搬媒体51a、51bの短手方向に存在する二つの端面は開放構造平行平板モードとなっているため、寸法の制限無く全周波数帯の電磁波伝搬が可能である。しかし、二つの端面が短絡構造となっている場合は、導波管モードが伝搬できるよう面状伝搬媒体51a、51bの短手方向の長さが1/2λg以上となるように寸法を選ぶ必要がある。さらに、面状伝搬媒体51bの端面が短絡もしくは開放の反射端の場合、内部で定在波が励起され、その上に配置される通信端末10の位置によって受けられる電磁波エネルギーにバラツキが生じ、通信品質に偏差が現れる可能性がある。本現象の対策としては面状伝搬媒体51bの端面に、使用周波数帯で動作する電波吸収体を配置することが有効である。スロット12は面状導体11bに空けられており、その直上の通信端末10と通信信号の送受をするのに用いられる。スロット12は通信端末10とのインターフェース第1のインターフェースとして機能する。ここで、スロット12の寸法を、面状伝搬媒体51bの長手方向の長さをStw1、短手方向の長さをSte1と定義する。スロット12はSte1≒2n-1λg/2に設定し、後述するスロット5a、5bと同様にそれ自身の共振により外界へ放射させても良いが、Ste1≪λg/2として、通信に必要な最低限の放射量に制御することも有効である。また、垂直変換型インターフェース8が直上にある時に動作周波数で共振するように構造を定めてやれば尚良い。以上により、外界への不要放射を極めて小さくできる。また、放射素子の可逆原理により、外界からの妨害波からの影響をほとんど受けない。図5では3つのスロット12は同一サイズで図示されているが、通信端末10間で信号レベルのばらつきが生じないように、中央の二つのスロット12のSte1の値を端に位置するスロット12のSte1の値よりも小さく設定することも有効である。面状誘電体2a、2bは、伝搬効率を考慮すると低誘電率かつ低誘電正接である材料が望ましい。面状誘電体スペーサ3a、3bは面状導体11a、11bを保護するのと同時に、面状誘電体スペーサ3aは二つの面状伝搬媒体51a、51b間を、面状誘電体スペーサ3bは面状伝搬媒体51bとその上に配置される通信端末10の間をそれぞれ直流近傍の低周波数帯において絶縁する役割を持つ。電磁波結合手段として面状導体11a、1bの重なり部分にそれぞれ空けられているスロット5a、5bは、二つの面状伝搬媒体51a、51b間で電磁波を送受する第2のインターフェースの役割を果たす。スロット5a、5bは面状導体1a、11bに電磁シールドされているので、外界への不要放射を極めて小さくできる。また同様に、外界からの妨害波からの影響をほとんど受けない。ここで、スロット5a、5bの寸法をそれぞれ、面状伝搬媒体51aの長手方向の長さをSpw1、Spw2、短手方向の長さをSpe1、Spe2と定義する。スロットは使用周波数において共振を励起させることが面状伝搬媒体間の伝搬効率が良く、さらにSpe1≠Spe2とした方がスロット5a、5b間の位置ズレの感度を小さくできる。したがって、Spe1≧2n-1λg/2≧Spe2と設定することが望ましい。一方、Spw1、Spe2はプリント基板の一般的な最小加工寸法である0.1mm以上あればよく、上述と同様にSpw1≧Spw2と設定するのが良い。以上は、スロット5bよりもスロット5aの方が大きいとして説明したが、反対であっても同様の効果が得られる。また、複数の面状伝搬媒体を用いるようなケースでは、上述のような寸法を増減させてスロット毎に伝搬効率の調整を行なうことが可能である。調整の手段として、スロット自身の位置を面状伝搬媒体51aの長辺側に位置オフセットさせても良い。また、面状伝搬媒体51aに伝搬させる電磁波の周波数によって様々な伝搬モードが成立するため、スロット5a、5bの短辺と長辺の寸法を入れ替え、面状伝搬媒体51aの長辺側に位置オフセットさせる、スロットの重心を軸に45度回転させる、スロットを十字型にする等の方策も有効である。図6は、3次元的な分岐拡張を実施するために1つの面状伝搬媒体第1の面状伝搬媒体51aと複数の面状伝搬媒体第2の面状伝搬媒体51b~51dを、各第2の面状伝搬媒体の端部近傍でその一部分を第1の面状伝搬媒体に重ねて配置した電磁波伝搬装置100の断面図である。面状伝搬媒体51b~51dを面状伝搬媒体51aに対して垂直となるように曲げているのは、面状伝搬媒体50a内の表面波の伝搬方向に対して垂直方向へも伝搬させるためである。なお、本図では簡単のため面状伝搬媒体51b~51dを直角に曲げているが、緩やかなRをつけて曲げる方が伝搬損失や反射損失が少なくできることは言うまでもない。第1の面状伝搬媒体51aから第2の面状伝搬媒体51b~51dへの電磁波はそれぞれスロット5b~5dを介して入力される。面状伝搬媒体51b~51dへの分配比率が同程度とするには、前述したようなスロット寸法の調整が必要である。典型的には第2の面状伝搬媒体51b、51c、51dが平行変換型インターフェース6から離れるに従って、対応する各段のスロット5a、及びスロット5b、5c、5dの寸法を大きくすることで、同程度の分配比率とすることが可能である。また、スロット位置については、代表してスロット5bについて説明する。ここで、面状伝搬媒体51bの端面からスロット5bまでの距離をLqt1とし、面状伝搬媒体50a、50bに用いる材料、厚み等が同一であると仮定する。スロット5a、5bの伝搬効率を向上させるには、スロット5a、5bの位置で電界が最大となるようにLqt1を決めればよく、面状伝搬媒体51a、51bの端面が開放端の場合はLqt1≒nλg/2、短絡端の場合はLqt1≒2n-1λg/4となるように設定することが望ましい。以上はスロット5c、5dについても同様に当てはまるが、Lqt1を、分配比率を変えるためのパラメータとすることもできる。図7~9は、本実施形態における電磁波伝搬装置100の3次元的な分岐の変形例である。図7の電磁波伝搬装置100は、主流となる中央の面状伝搬媒体第1の面状伝搬媒体51aの両面にそれぞれスロット5aを設け、分流となる左右の2組の第2の面状伝搬媒体51b~51d、51e~51gと各々接続する構成を示している。図8の電磁波伝搬装置100は、主流となる図の下方の面状伝搬媒体第1の面状伝搬媒体51aから支流となる複数の第2の面状伝搬媒体51m、51nが伸びており、さらにそこからこれらの面状伝搬媒体51m、51nを第1の面状伝搬媒体としてその分流となる第2の面状伝搬媒体51b~51d、51e~51gが各々接続される構成である。図7、図8の両電磁波伝搬装置100とも、3次元的配置で、かつ、より複雑形状の筐体への適用が可能である。図9の電磁波伝搬装置100は、通信基地局7から二つの平行変換型インターフェース6を介して一対の第1の面状伝搬媒体51a、51eに通信信号を入力し、分流となる複数の第2の面状伝搬媒体51b~51dと各々接続する構成である。ここで、一対の面状伝搬媒体51a、51eは筐体内側の側面に配置することを想定している。ただし、大型の汎用筐体へ適用する場合、筐体加工精度が不十分であるために、例えば一方の面状伝搬媒体51aと面状伝搬媒体51b~51dの接続面が接触せずに1mm程度のギャップができる可能性がある。このギャップは通信品質の低下を招く。本構成によれば、入力を2系統用意しているので、面状伝搬媒体51a、51eの何れかギャップの小さい方で確実に通信を行ない、ギャップの悪影響を軽減できる。また、2系統の入力の間に、周波数差、位相差を持たせて通信品質を向上させることも有効な手段である。また、図7~9の電磁波伝搬装置100について、実施形態1、3の面状伝搬媒体間の接続手段を用いても同様な構成を実現できることは言うまでもない。本実施形態では複数の面状伝搬媒体を用いた伝搬経路の分岐拡張の代表例について説明したが、これらの組合せや置換えによる面状伝搬媒体の構成についても同様に実施することができる。また、二つの面状伝搬媒体の接続に1セットのスロットを用いたが、2セット以上のスロットを設けてより両者間の伝搬効率を上げることも可能である。以上のように本実施形態2に係る電磁波伝搬装置100は、複数の面状伝搬媒体を、スロットのセットを介して接続することにより、低漏洩特性、高妨害波耐性を維持しつつ伝搬経路の分岐拡張が低損失でできるので、筐体内の様々な位置に3次元的に配置された複数の通信端末と高信頼な通信が可能となる。また、本実施形態2によれば、複数の面状伝搬媒体の接続を電極非露出、物理的な固定不要でできるため、組立てコスト、メンテナンスコストを削減できる。また、本実施形態2によれば、二つの面状伝搬媒体を接続する二つのスロットのサイズを異ならせることで、二つの面状伝搬媒体の広がり方向の位置ズレによる面状伝搬媒体間の伝搬効率の変動を小さく出来る。また、本実施形態2によれば、面状誘電体スペーサにより二つの面状伝搬媒体間および面状伝搬媒体とその上に配置される通信端末の間をそれぞれ直流近傍の低周波数帯において絶縁することができるので、例えば、面状伝搬媒体と通信端末間でグランド電位が異なり絶縁を要する用途に有用である。また、本実施形態2によれば、面状伝搬媒体は100ミクロン厚以下のフレキシブル性の高い、例えばフィルム基板を用いることができるので、筐体が平面であっても曲面であっても実装することは容易である。また、本実施形態2は通信装置として説明したが、通信基地局7、送受信機9をそれぞれ送電装置、受電装置に置き換えることで、電磁波を通信信号として送るのではなく、機器を動作させる電力として送ることも可能である。もちろん、両者を同時もしくは時分割に送ることも組み合わせの構成で実現できることは言うまでもない。次に、本発明の実施形態3について、図10~図13を参照しながら説明する。図10は、実施の形態3に係る電磁波伝搬装置100の構成を断面図で示したものである。電磁波伝搬装置100は、通信基地局7と通信端末10で情報を送受信する装置であり、面状伝搬媒体52a、52b、平行変換型インターフェース6を備える。電磁波結合手段として、二つの面状伝搬媒体52a、52bの重なり部分重なり部分の距離=Lrt1に、前者には、重ならない部分の面状メッシュ導体4aよりもメッシュピッチを大きくした疎メッシュ導体13aを設け、後者には、新たに面状導体1bに疎メッシュ導体13bを設ける。これにより、二つの面状伝搬媒体52a、52bを接続し、通信信号としての電磁波の伝搬経路を成す。すなわち、疎メッシュ導体13a、13bは、2つの面状伝搬媒体52a、52b間で電磁波を送受する電磁波結合手段第2のインターフェースの役割を果たす。二つの面状伝搬媒体52a、52bの重なり部分におけるメッシュピッチを大きくすることにより、両者間の伝搬効率を向上させることができる。典型的には、面状メッシュ導体4aのピッチが1/20λg~1/10λgであるのに対し、疎メッシュ導体13a、13bは1/4λg以上と設定する。なお、二つの面状伝搬媒体52a、52bは、実施形態1と同様に、それぞれ、面状導体、面状誘電体、面状メッシュ導体、面状誘電体の各部材を順に重ねて構成される。面状誘電体スペーサ3aの上の面状メッシュ導体が通信端末10とのインターフェース第1のインターフェースとして機能する。面状伝搬媒体52a、52bは2次元的な広がりを持たせて表面波と呼ばれる電磁波を広域に伝搬させることができるが、ここでは典型例として、平行変換型インターフェース6から面状伝搬媒体52a、52bの長手方向に沿って表面波が伝搬すると仮定して説明する。面状伝搬媒体52aは面状伝搬媒体52bとの重なり部分と重ならない部分で特性インピーダンスが異なる為、その境界で表面波の反射が起こり、全体の伝搬効率の低下や定在波励起による通信品質の位置バラツキ等の問題を引き起こす。反射を最小とするには、Lrt1≒2n-1λg/4に設定することが望ましい。また、伝搬効率を向上させることを重視するのであれば、重なり部分で共振を励起させるようにLrt1を決めればよく、面状伝搬媒体52a、52bの端面が開放端の場合はLrt1≒nλg/2、短絡端の場合はLrt1≒2n-1λg/4となるように設定することが望ましい。以上は、面状伝搬媒体52a、52bに用いる材料、厚み等が同一であると仮定した典型例について説明した。図11は、3次元的な分岐を実施するために1つの面状伝搬媒体第1の面状伝搬媒体52aと、他の複数の面状伝搬媒体第2の面状伝搬媒体52b~52dの各第2の面状伝搬媒体の端部近傍でその一部分とを、重ねて配置した電磁波伝搬装置100の断面図である。第2の面状伝搬媒体52b~52dを第1の面状伝搬媒体52aに対して垂直となるように曲げている目的は、面状伝搬媒体52a内の表面波の伝搬方向に対して垂直方向へも伝搬させ、さらに、分岐経路への電磁波の分配比率を可変とするよう重なり部分の長さを調節するためである。なお、本図では簡単のため面状伝搬媒体52b~52dを直角に曲げているが、緩やかなRをつけて曲げる方が伝搬損失や反射損失が少なくできることは言うまでもない。第1の面状伝搬媒体52aから複数の第2の面状伝搬媒体52b~52dへの電磁波はそれぞれ疎メッシュ導体13b~13dを介して入力される。第2の面状伝搬媒体52b~52dへの分配比率が同程度とするには、前述したように重なり部分のメッシュピッチの調整が必要である。典型的には、第2の面状伝搬媒体52b、52c、52dが平行変換型インターフェース6から離れるに従って、対応する疎メッシュ導体13b、13c、13dのメッシュピッチを大きくすることで、同程度の分配比率とすることが可能である。また、重なり部分の寸法については、面状伝搬媒体52a、52bの重なり部分を代表例として説明する。重なり部分の距離をLrc1とし、面状伝搬媒体52a、52bに用いる材料、厚み等が同一であると仮定する。前述したように面状伝搬媒体52aは面状伝搬媒体52bとの重なり部分と重ならない部分で特性インピーダンスが異なる為、その境界で表面波の反射が起こり、全体の伝搬効率の低下や定在波励起による通信品質の位置バラツキ等の問題を引き起こす。反射を最小とするには、Lrc1≒2n-1λg/4に設定することが望ましい。また、伝搬効率を向上させることを重視するのであれば、重なり部分で共振を励起させるようにLrc1を決めればよく、面状伝搬媒体52a、52bの端面が開放端の場合はLrc1≒nλg/2、短絡端の場合はLrc1≒2n-1λg/4となるように設定することが望ましい。図12は、本実施形態の電磁波伝搬装置100の変形例であり、第1の面状伝搬媒体52aと第2の面状伝搬媒体52b~52dとの重なり部分において、それぞれシールド導体14b~14dを設け、通信端末が配置されない区域からの漏洩電磁波をさらに低減している。図13も同じく本実施形態の電磁波伝搬装置100の変形例であり、第2の面状伝搬媒体53b~53dを、図12の例とは逆方向に曲げて、第1の面状伝搬媒体53aと接続しており、面状伝搬媒体53a~53dの一つの導体層は完全な平面導体とすることができ、筐体内への実装性向上につながる。以上のように本実施形態3に係る電磁波伝搬装置100は、重なり部分において一部を重ねて配置した二つの面状伝搬媒体を、疎メッシュ導体を介して接続することにより、低漏洩特性、高妨害波耐性を維持しつつ伝搬経路の分岐拡張が低損失でできるので、筐体内の様々な位置に3次元的に配置された複数の通信端末と高信頼な通信が可能となる。また、連続的なメッシュ構造であるため、面状伝搬媒体同士の位置ズレによる伝搬効率の変動は小さく抑えることができる。次に、本発明の実施形態4について、図14を参照しながら説明する。本実施形態は、筐体内に3次元的配置された多数の電子機器としての電池モジュールを備えた、電池システムに関するものである。図14は、実施の形態4に係る電池システム200の構成例を示したものである。電池システム200は、筐体210内の収納ラック内に3次元的に配置された複数の電池モジュール220220-1~220-nと、電池モジュールの各々に対応してそれらの送受信機として組み込まれた通信端末230230-1~230-nと、各通信端末230と通信基地局7とを接続する電磁波伝搬装置100と、通信基地局7に制御バス242を介して接続された電池システムコントローラ240とを備えている。この実施形態では、図6に示した電磁波伝搬装置100が筐体210内のマルチパス環境に対応して収納ラックに配設され、通信端末230と電池システムコントローラ240との間で制御信号やデータ等の情報の送受を行う通信がなされ、電池システムコントローラ240による各電池モジュール220の制御が行われる。他の実施形態の電磁波伝搬装置100を採用しても良いことは言うまでもない。この電磁波伝搬装置によれば、低漏洩特性、高妨害波耐性を維持しつつ伝搬経路の分岐拡張が低損失でできるので、筐体210内の様々な位置に3次元的に配置された複数電池モジュール220の通信端末230と電池システムコントローラ240との間で、高信頼な通信が可能となる。電磁波伝搬装置100を採用することで、無線通信のように、筐体の金属壁面で電磁波が乱反射され、通信品質を不安定化させるという懸念はない。また、電磁波伝搬装置100の採用により個別の配線が不要になるため、高耐圧、設置位置のフリー化、メンテナンス容易化が図れる。さらに、複数の面状伝搬媒体と電子機器の接続には、従来の着脱式コネクタが不要となるため、電極非露出、物理的な固定不要となり、信頼性の向上、組立てコストやメンテナンスコストの削減を図ることができる。さらに、高耐圧化も図ることができる。また、通信基地局7、通信端末230に、送電装置、受電装置の機能を付加することで、電池モジュールを動作させる電力を送ることも可能である。なお、本発明の電磁波伝搬装置100は、筐体内や屋内の閉じた空間に3次元的に配置された多数の電子機器を備え、センターのコントローラとの高信頼な通信が必要なるシステムである、データーセンター、ハードディスクコントローラ、病院の医療診断システム、交通管理センター等にも、適用が可能である。