"表面にポリマーが結合された酸化チタン粒子であって、固体29SiNMRスペクトルCP/MAS法におけるT3/T1T2T3比が、0以上0.30以下であることを特徴とする表面処理酸化チタン。T1、T2、T3は、NMRチャートを、化学シフトの中心値が、T1:-48ppm、T2:-57.5ppm、T3:-67ppmの各ピークに波形分離した際のそれぞれのピーク強度面積。表面処理酸化チタンが、トリアルコキシシリル基を有するシランカップリング剤によりポリマーと結合されている請求項1に記載の表面処理酸化チタン。表面処理酸化チタンが、1シランカップリング剤を導入したポリマーを合成する工程、2前記工程で得られたポリマーと、酸化チタン粒子を反応させることにより得られるものである請求項1または2に記載の表面処理酸化チタン。前記ポリマーが、下記式I:式中、R1は水素原子またはメチル基、R2は水素原子または炭素数1~4のアルキル基、nは自然数、xは自然数を表すで示されるモノマーを含む成分を重合したものである請求項1~3のいずれか1項に記載の表面処理酸化チタン。請求項1~4のいずれか1項に記載の表面処理酸化チタンを、非極性溶媒中に分散してなることを特徴とする電気泳動分散液。前記非極性溶媒が、シリコーンオイル類であることを特徴とする請求項5に記載の電気泳動分散液。少なくとも一方が光透過性である一対の導電層間に、請求項5または6に記載の電気泳動分散液を含む層が形成されていることを特徴とする画像表示媒体。しかし、従来のように、粒子に結合された重合体に帯電制御能を有する極性基を導入すると、この電気泳動粒子と、逆帯電特性を有する電気泳動粒子以下、逆帯電粒子というを混合したときに、重合体中の極性基が、粒子間の電気的な引力により逆帯電粒子にイオン結合し易くなるため、粒子同士が凝集するという問題があった。このような電気泳動粒子を用いた画像表示媒体では、優れた表示応答性や明瞭なコントラスト等、近年要求されているハイレベルな表示特性を示すことは困難であった。このような状況の下、本発明では、極性基を導入しなくても帯電特性を制御することができ、さらに逆帯電粒子と混合し、画像表示媒体等として使用しても、逆帯電粒子と凝集を起こしにくい表面処理酸化チタンを提供することを課題として掲げた。本発明者らは、前記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、酸化チタン粒子とポリマーとをシランカップリング剤を介して結合すると、得られる表面処理酸化チタンの帯電特性は、シランカップリング剤の縮合状態に大きな影響を受けること、さらにシランカップリング剤の縮合状態をコントロールすることで、粒子を正電荷に帯電させることができることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明者らは、シランカップリング剤中のアルコキシシリル基の縮合反応が進行すると、得られる表面処理酸化チタンは、負に帯電しやすくなるという知見を得た。そして、アルコキシシリル基の縮合反応を制御し、表面処理酸化チタンの負帯電能を抑制することで、表面処理酸化チタンを正に帯電できることを見出した。本発明に係る表面処理酸化チタンは、表面にポリマーが結合された酸化チタン粒子であって、固体29SiNMRスペクトルCP/MAS法におけるT3/T1T2T3比が、0以上0.30以下である点に特徴を有するT1、T2、T3は、NMRチャートを、化学シフトの中心値が、T1:-48ppm、T2:-57.5ppm、T3:-67ppmの各ピークに波形分離した際のそれぞれのピーク強度面積。また、表面処理酸化チタンは、トリアルコキシシリル基を有するシランカップリング剤によりポリマーと結合されていることが好ましい。さらに、表面処理酸化チタンは、1シランカップリング剤を導入したポリマーを合成する工程、及び2前記工程で得られたポリマーと、酸化チタン粒子を反応させることにより得られるものであることが好ましい。加えて前記ポリマーは、下記式I:式中、R1は水素原子またはメチル基、R2は水素原子または炭素数1~4のアルキル基、nは自然数、xは自然数を表すで示されるモノマーを含む成分を重合したものであることが好ましい。さらに、本発明には前記表面処理酸化チタンを、非極性溶媒中に分散してなる電気泳動分散液も包含される。前記非極性溶媒は、シリコーンオイル類であることが好ましい態様である。また本発明には、少なくとも一方が光透過性である一対の導電層間に、前記電気泳動分散液を含む層が形成されている画像表示媒体も包含される。本発明によれば、極性基を導入しなくても帯電特性を発揮することができる表面処理酸化チタンを得ることができる。また、ポリマー中に極性基を導入しないため、本発明の表面処理酸化チタンと逆帯電粒子とを混合し、画像表示媒体等を製造しても、酸化チタンは逆帯電粒子と凝集せず、優れた電気泳動性及び分散安定性を発揮することができる。それゆえ、画像表示媒体は、電気的な信号に素速く応じることができ、さらにより鮮明なコントラストを表現できるようになる。≪表面処理酸化チタン≫本発明の表面処理酸化チタンとは、基材となる酸化チタン粒子の表面に、ポリマーが結合された粒子である。本発明の表面処理酸化チタンは、ポリマー中に導入されているシランカップリング剤のアルコキシシリル基と、酸化チタン表面の水酸基と縮合反応させ、酸化チタン表面と結合させることにより形成される。本発明者らは、粒子表面のアルコキシシリル基の縮合状態をコントロールすることにより、表面処理酸化チタンを正帯電に制御できることを見出した。シランカップリング剤を介してポリマーと酸化チタン粒子を結合させる際に、シランカップリング剤は、他のシランカップリング剤とも反応する。このシランカップリング剤同士の反応により、ケイ素原子の周囲には、アルコキシシリル基の数と同数の置換パターン縮合状態が生じる。トリアルコキシシリル基の縮合状態に由来する置換パターンは、一般にTサイトと称される。トリアルコキシシリル基のうち、1つのアルコキシシリル基が他のアルコキシシリル基と縮合して形成される縮合状態を、T1サイトとする。同様に、トリアルコキシシリル基のうち、2つのアルコキシシリル基が他のアルコキシシリル基と縮合して形成される縮合状態を、T2サイトとし、トリアルコキシシリル基のうち、3つのアルコキシシリル基が他のアルコキシシリル基と縮合して形成される縮合状態を、T3サイトとする。本発明では、この3種の置換パターン縮合状態に着目した。アルコキシシリル基の縮合状態は、例えば固体29SiNMRスペクトルの測定によって確認することができる。固体29SiNMRスペクトルの測定を行うと、T1サイトに対応するケイ素原子は、-48ppm付近に、T2サイトに対応するケイ素原子は、-57.5ppm付近に、T3サイトに対応するケイ素原子は、-67ppm付近に化学シフトのピークトップ位置が測定される。このT3サイトに対応するケイ素原子は、自ら粒子を形成し易く、酸化チタン粒子の周囲に比較的厚いシリカ層を形成する。シリカは強い負帯電性を有するため、本発明では、T3サイトで示されるような、3官能全てが置換されたケイ素原子の数が少ないことが好ましく、T3サイトのT1T2T3に対するシグナル比相対強度を、0~0.30とする。より好ましくは0~0.25であり、更に好ましくは0~0.20である。なお、各サイトのシグナル比は、実施例の欄に詳述される算出方法に基づき求めることができる。<酸化チタン粒子>基材となる酸化チタン粒子としては、その種類は特に限定されるものではない。一般に白色系の顔料として使用されるものであれば、例えば、ルチル型またはアナターゼ型のいずれも好適に使用できる。酸化チタンの光触媒活性による着色剤の退色等を考慮すると、光触媒活性の低いルチル型の酸化チタンが好ましく、さらに光触媒活性を低減させるために、シリカ処理、アルミナ処理、シリカ-アルミナ処理、ジルコニウム-アルミナ処理等が施された酸化チタンであれば、より好ましい。この表面に存在するSiやAlは、水酸基と結合し、-Si-OH基、-Al-OH基を形成している。この水酸基がポリマー中に導入されたシランカップリング剤と反応することで、酸化チタン粒子とポリマーが結合される。酸化チタン粒子の平均粒子径は、好ましくは0.05μm以上であり、また、好ましくは1μm以下、より好ましくは0.8μm以下、さらに好ましくは0.5μm以下である。平均粒子径が小さすぎると、充分な色度が得られず、コントラストが低下して、表示が不鮮明になることがある。逆に、平均粒子径が大きすぎると、粒子自体の着色度を必要以上に高くする必要があり、酸化チタン粒子の使用量が増大したり、表示のために電圧を印加した部分で、電気泳動粒子の速やかな移動が困難となり、その応答速度が低下したりすることがある。なお、酸化チタン粒子の平均粒子径は、市販品を利用する場合には、その公称値を採用し、公称値が明らかでない場合や自ら調製した場合には、レーザー回折/散乱式粒度分布測定装置例えば、堀場製作所社製LA-910を用いて、体積平均粒子径を測定すればよい。<ポリマー>酸化チタン粒子をポリマーで被覆することにより、酸化チタン粒子の分散媒中への分散性および耐湿性が向上するという効果が得られる。本発明では、粒子表面に被覆されるポリマーに、予めシランカップリング剤を導入しておくことが好ましい。予めポリマーにシランカップリング剤を導入しておくことにより、酸化チタン粒子とポリマーを結合する際に、ポリマーが立体障害となり、T3サイトに相当する縮合状態の形成を抑制することができる。シランカップリング剤は、酸化チタン粒子表面との反応を速やかに進行させるため、トリアルコキシシリル基を有する3官能のものが好ましい。また、シランカップリング剤としては、各種の他の官能基を有するものが好ましく使用でき、例えば、ビニル基、メタアクリロイル基、イソシアネート基、アミノ基、エポキシ基、水酸基、メルカプト基、スルフィド基、ウレイド基、スチリル基等の官能基を有するシランカップリング剤が使用できる。これらは後述するポリマーとの反応点となる。前記シランカップリング剤のうち、ビニル基やメタアクリロイル基等の重合性官能基を有するシランカップリング剤は、ポリマー合成の際の共重合成分として使用することで、ポリマー中にシランカップリング剤以下、重合性シランカップリング剤というを導入できる。また、イソシアネート基、アミノ基、エポキシ基、水酸基、メルカプト基、スルフィド基、ウレイド基、スチリル基等の非重合性官能基を有するシランカップリング剤以下、非重合性シランカップリング剤というは、ポリマー中にこれらの官能基と反応し得る官能基を導入しておき、官能基同士を反応させることで、ポリマーとシランカップリング剤を結合することができる。重合性シランカップリング剤としては、例えば、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、3-トリメトキシシリルプロピルメタアクリレート、3-トリエトキシシリルプロピルメタアクリレート等のビニル基またはメタアクリロイル基を有するシランカップリング剤を好ましく使用することができる。なお、本発明において、メタアクリレートとは、アクリレートまたはメタクリレートを意味する。非重合性シランカップリング剤については後述する。重合性シランカップリング剤を共重合成分として得られるポリマー以下、ポリマーXという中には、高分子量のマクロモノマーを導入することが好ましい。マクロモノマーを導入すると、ポリマーXと酸化チタン粒子を結合する際に、マクロモノマーに由来する成分が立体障害となり、縮合状態がT3サイトにまで進行するのを抑制することができる。マクロモノマーとしては、例えば、シリコーン系マクロモノマー、メタアクリル系マクロモノマー、スチレン系マクロモノマーが挙げられる。中でも、シリコーン系マクロモノマーは、分子中にポリシロキサン骨格を有しており、シランカップリング剤との親和性に優れるため好ましい。ただし、ポリシロキサン部分が反応性を有していると、T3サイトの増加に繋がり好ましくないため、側鎖は非反応性となっていることが好ましく、シランカップリング剤のアルコキシシリル基と酸化チタン粒子の表面水酸基との反応阻害を受け難いことから、側鎖はメチル基であることが特に好ましい。このようなマクロモノマーを具体的に例示すれば、下記式I:式中、R1は水素原子またはメチル基、R2は水素原子または炭素数1~4のアルキル基で示されるモノマーであることが好ましい。シランカップリング剤と酸化チタン粒子との反応性を確保し、かつシランカップリング剤同士の反応阻害性を両立させるため、xは、自然数であることが好ましく、より好ましくは1~10、さらに好ましくは2~6である。同様の理由により、nは自然数であることが好ましく、より好ましくは1~130、さらに好ましくは5~70である。ポリマーX中には、長鎖アルキル基を有するモノマーを導入することも好ましい。長鎖アルキル基が立体障害となり、縮合状態がT3サイトにまで進行するのを抑制することができる。長鎖アルキル基の炭素数は5~30であることが好ましく、より好ましくは7~25である。長鎖アルキル基を有するモノマーとしては、例えば、ペンチルメタアクリレート、イソペンチルメタアクリレート、ネオペンチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、ウンデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ヘキサデシルメタアクリレート、ヘプタデシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、ノナデシルメタアクリレート、アラキルメタアクリレート、ベヘニルメタアクリレート等が挙げられる。これらの長鎖アルキル基を有するモノマーは、単独で用いても2種以上を併用してもよい。また、長鎖アルキル基を有するモノマーは、前記マクロモノマーと併用してもよい。シランカップリング剤と酸化チタン粒子との反応性を確保し、かつシランカップリング剤同士の反応阻害性を両立させるため、マクロモノマー及び/または長鎖アルキル基を有するモノマーの量は、反応原料100質量中、30質量以上であることが好ましく、より好ましくは50質量以上であり、さらに好ましくは70質量以上であり、上限は95質量以下であることが好ましく、より好ましくは90質量以下である。マクロモノマーと長鎖アルキル基を有するモノマーを併用した場合は、マクロモノマーと長鎖アルキル基を有するモノマーの合計量が、前記範囲内であることが好ましい。ポリマーXを構成するその他のモノマーとしては、例えば、メタアクリレート系モノマーやスチレン系モノマー等が挙げられる。メタアクリレート系モノマーとしては、例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、ペンチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート等のアルキルメタアクリレート類;シクロプロピルメタアクリレート、シクロペンチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、シクロオクチルメタアクリレート、シクロウンデシルメタアクリレート、シクロドデシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、4-t-ブチルシクロヘキシルメタアクリレート等のシクロアルキルメタアクリレート類;フェニルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、トリルメタアクリレート、フェネチルメタアクリレート等の芳香環含有メタアクリレート類が挙げられ、メチルメタアクリレート等のアルキルメタアクリレート類が好ましい。また、スチレン系単官能モノマーとしては、スチレン;o-メチルスチレン、m-メチルスチレン、p-メチルスチレン、α-メチルスチレン、p-t-ブチルスチレン等のアルキルスチレン類、o-クロロスチレン、m-クロロスチレン、p-クロロスチレン等のハロゲン基含有スチレン類等が挙げられ、スチレンが好ましい。これらのモノマーは、単独で用いても2種以上を併用してもよい。一方、非重合性シランカップリング剤としては、3-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、3-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン等のイソシアネート基を有するシランカップリング剤;N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-トリエトキシシリル-N-1,3-ジメチル-ブチリデンプロピルアミン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン等のアミノ基を有するシランカップリング剤;2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン等のエポキシ基を有するシランカップリング剤;等のシランカップリング剤が例示できる。非重合性シランカップリング剤を用いる場合のポリマー以下、ポリマーYというにおいても、重合性シランカップリング剤を使用した場合と同様に、マクロモノマー、長鎖アルキル基を有するモノマー、及びその他のモノマーを適宜使用することができる。ただし、ポリマーY合成後に、非重合性シランカップリング剤とポリマーYを反応させて両者を結合する場合は、シランカップリング剤の官能基と反応し得る官能基を有するモノマーを、ポリマーY中に導入しておく必要がある。官能基を有するメタアクリレート系モノマーとしては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート等のヒドロキシ基含有メタアクリレート系モノマー;メタアクリルアミド、N-メチルメタアクリルアミド、N-メチロールメタアクリルアミド、N,N-ジメチロールメタアクリルアミド、N-メトキシメチルメタアクリルアミド、N-メトキシメチルメタアクリルアミド、N-フェニルメタアクリルアミド等のアミド基含有メタアクリル系モノマー;N,N-ジエチルアミノエチルメタアクリレート等のアミノ基含有メタアクリレート系モノマー;グリシジルメタアクリレート等のエポキシ基含有メタアクリレート系モノマー;2-イソシアナトエチルメタアクリレート等のイソシアナート基含有メタアクリル系モノマー等が好ましく例示できる。また官能基を有するビニル系モノマーとしては、例えば、下記式:等で示されるアジリジン基を有するモノマーが挙げられる。また、2-ビニル-2-オキサゾリジン、2-ビニル-4-メチル-2-オキサゾリジン、2-ビニル-5-メチル-2-オキサゾリジン、2-ビニル-4-エチル-2-オキサゾリジン、2-ビニル-5-エチル-2-オキサゾリジン、2-イソプロペニル-2-オキサゾリジン、2-イソプロペニル-4-メチル-2-オキサゾリジン、2-イソプロペニル-5-メチル-2-オキサゾリジン、2-イソプロペニル-4-エチル-2-オキサゾリジン、2-イソプロペニル-5-エチル-2-オキサゾリジン、2-イソプロペニル-4,5-ジメチル-2-オキサゾリジン等のオキサゾリジン基を有するモノマーが例示できる。さらに、下記式:等で示されるエポキシ基を有するモノマーが挙げられる。加えて、下記式:等で示されるチオエポキシ基エピスルフィド基を有するモノマーが例示できる。さらに、下記式:等で示されるイソシアナート基を有するモノマー等が挙げられる。これらのモノマーは、単独で用いても2種以上を併用してもよい。重合性シランカップリング剤を用いてポリマーXを形成した場合も、非重合性シランカップリング剤を後反応によりポリマーYに導入した場合も、全ての反応において、シランカップリング剤は反応原料100質量中、1~20質量使用されることが好ましく、より好ましくは1.5~13質量、さらに好ましくは2~9質量である。シランカップリング剤の量が1質量以上であれば、ポリマーと酸化チタン粒子を強固に結合出来るため好ましく、20質量以下であれば、シランカップリング剤同士の反応を制御できるため好ましい。本発明では、モノマーを重合してポリマーポリマーXとポリマーYを含む。以下同じを得る際には、重合開始剤が用いられる。重合開始剤としては、特に限定されるものではないが、例えば、アゾ系重合開始剤;過酸化物系重合開始剤;等が挙げられる。これらの重合開始剤は、単独で用いても2種以上を併用してもよい。これらの重合開始剤のうち、入手が比較的容易であり、取り扱い性に優れることから、アゾ系重合開始剤が好適である。アゾ系重合開始剤の具体例としては、例えば、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル略名:AIBN、1,1’-アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル略名:ABCN、ビス4-ヒドロキシブチル2,2’-アゾビスイソブチレート略名:HB-AIBE、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル例えば、商品名:V-59、和光純薬工業株式会社製、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル例えば、商品名:V-65、和光純薬工業株式会社製、2,2’-アゾビス4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル例えば、商品名:V-70、和光純薬工業株式会社製、ジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート例えば、商品名:V-601、和光純薬工業株式会社製等が挙げられる。過酸化物系重合開始剤の具体例としては、例えば、ベンゾイルペルオキシド略名:BPO、メチルエチルケトンペルオキシド、ジイソプロピルペルオキシカーボネート、クメンヒドロペルオキシド、t-ブチルヒドロペルオキシド、ジ-t-ブチルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、2,4-ジクロロベンゾイルペルオキシド、ラウロイルペルオキシド、2,2-ビス-4,4-t-ブチルペルオキシシクロヘキシルプロパン、トリス-t-ブチルペルオキシトリアジン等が挙げられる。重合開始剤は、全モノマー100質量部に対し、0.05~7質量部添加することが好ましく、より好ましくは、0.10~5質量部である。重合開始剤の量が増加するにつれ、得られるポリマーの平均分子量数平均分子量及び/または重量平均分子量が小さくなる傾向があるため好ましくない。さらに、必要に応じて、分子量を調整する目的で、ドデシルメルカプタン、ラウリルメルカプタン、2-メルカプトエタノール、四塩化炭素などの連鎖移動剤や調節剤を用いてもよい。連鎖移動剤や調節剤の使用量は、要求されるポリマーの分子量などから適宜決定されるべきものであり、特に限定されるものではないが、単量体成分100質量部に対して、好ましくは0.01質量部以上、10質量部以下、より好ましくは0.02質量部以上、5質量部以下の範囲内である。溶剤としては、特に限定されるものではないが、トルエン等の芳香族系溶剤;メタノール、エタノール等のアルコール系溶剤;エチレングリコール等のグリコール系溶剤;ジエチレングリコールモノエチルエーテル等のグリコールエーテル類;アセトン、メチルエチルケトン等のケトン系溶剤;酢酸メチル、酢酸エチル等のエステル系溶剤;等が挙げられる。これらの溶剤は、単独で用いても2種以上を併用してもよい。また、ポリマーY合成後に、非重合性シランカップリング剤とポリマーYを反応させて両者を結合するときにも、これらの溶剤は好適に使用される。ポリマーの重合温度は、特に限定されるものではないが、好ましくは40°C以上、より好ましくは50°C以上であり、また、好ましくは120°C以下、より好ましくは100°C以下である。重合時間は、特に限定されるものではないが、例えば、好ましくは1時間以上、より好ましくは2時間以上であり、また、好ましくは24時間以内、より好ましくは12時間以内である。ポリマーYを調製後、非重合性シランカップリング剤とポリマーYとを反応させる場合の反応温度も、特に限定されるものではないが、好ましくは40°C以上、より好ましくは50°C以上であり、また、好ましくは120°C以下、より好ましくは100°C以下である。重合時間は、特に限定されるものではないが、例えば、好ましくは1時間以上、より好ましくは2時間以上であり、また、好ましくは24時間以内、より好ましくは12時間以内である。得られたポリマーの数平均分子量Mnは10,000~60,000であることが好ましく、より好ましくは、15,000~50,000である。また、ポリマーの重量平均分子量Mwは10,000~120,000であることが好ましく、より好ましくは15,000~100,000である。ポリマーの各分子量が10,000以上であれば、酸化チタン粒子表面にポリマーを過不足なく結合でき、かつT3サイトの形成を抑制できるため好ましい。また、ポリマーの各分子量が上限値を超えると、トリアルコキシシリル基と粒子表面との反応が抑制され、ポリマーと粒子表面とが結合し難くなるため、好ましくない。≪表面処理酸化チタンの製造方法≫本発明の表面処理酸化チタンは、予めシランカップリング剤を導入したポリマーを合成し、その後にポリマーに導入したシランカップリング剤のトリアルコキシシリル基部分の加水分解を行いながら、酸化チタン粒子と反応させ、製造することが好ましい。予めポリマーにシランカップリング剤を導入しておくことにより、トリアルコキシシリル基部分はポリマーの立体障害により反応が阻害され、T3サイトに相当する縮合状態の形成を抑制することができる。<酸化チタン粒子とポリマーの反応>前記工程により製造されたポリマーと、酸化チタン粒子を反応させて、表面処理酸化チタンを製造する。製造方法は特に制限はなく、例えば、前記工程で得られたポリマー溶液に酸化チタン粒子を分散させ、得られた分散液を加熱することによりポリマーと酸化チタン粒子を結合させることができる。酸化チタン粒子100質量部に対するポリマーの仕込み量は、10~200質量部であることが好ましく、より好ましくは30~150質量部である。溶剤は、特に限定されるものではないが、トルエン等の芳香族系溶剤;メタノール、エタノール等のアルコール系溶剤;エチレングリコール等のグリコール系溶剤;ジエチレングリコールモノエチルエーテル等のグリコールエーテル類;アセトン、メチルエチルケトン等のケトン系溶剤;酢酸メチル、酢酸エチル等のエステル系溶剤;等が挙げられる。これらの溶剤は、単独で用いても2種以上を併用してもよい。反応温度は、特に限定されるものではないが、好ましくは40°C以上、より好ましくは50°C以上であり、また、好ましくは100°C以下、より好ましくは90°C以下である。重合時間は、特に限定されるものではないが、例えば、好ましくは1時間以上、より好ましくは2時間以上であり、好ましくは12時間以内、より好ましくは6時間以内である。表面処理酸化チタンのポリマーは、酸化チタン粒子に対し1~15質量、より好ましくは2~10質量付加されていることが望ましい。また、表面処理酸化チタンの体積平均粒子径は、0.1~2.0μmであることが好ましく、より好ましくは0.2~1.0μmである。≪電気泳動分散液≫表面処理酸化チタンは、単離してもよいし、電気泳動表示用分散液に用いる分散媒と同じ種類の分散媒を酸化チタン粒子とポリマーとの反応溶媒として用いた場合には、反応後に得られた分散液を、そのままで、あるいは適宜分散媒を添加して充分に混合するなどしてから、電気泳動分散液の製造に用いればよい。なお、表面処理酸化チタンを単離するには、例えば、反応後に得られた分散液を遠心分離し、上澄み液は捨てて沈降物のみを表面処理酸化チタンとして回収すればよい。さらに、こうして得られた表面処理酸化チタンを分散媒に再分散し、遠心分離し、そして沈降物のみを回収するという操作を少なくとも1回、好ましくは複数回、より好ましくは3回またはそれ以上行って、表面処理酸化チタンを洗浄してもよい。遠心分離の条件は、表面処理酸化チタンに応じて適宜設定すればよく、特に限定されることはない。<分散媒>表面処理酸化チタンを分散させる分散媒としては、好ましくは非極性溶媒が用いられる。分散液に用いる非極性溶媒としては、例えば、ベンゼン、トルエン、o-キシレン、m-キシレン、p-キシレン、混合キシレン、エチルベンゼン、ヘキシルベンゼン、ドデシルベンゼン、フェニルキシリルエタンなどのベンゼン系炭化水素などの芳香族炭化水素類;n-ヘキサン、n-デカンなどのパラフィン系炭化水素、アイソパーIsopar、エクソンモービルケミカル社製などのイソパラフィン系炭化水素、1-オクテン、1-デセンなどのオレフィン系炭化水素、シクロヘキサン、デカリンなどのナフテン系炭化水素などの脂肪族炭化水素類;ケロシン、石油エーテル、石油ベンジン、リグロイン、工業ガソリン、コールタールナフサ、石油ナフサ、ソルベントナフサなどの石油や石炭由来の炭化水素混合物;ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、1,2-ジクロロエタン、1,1,1-トリクロロエタン、1,1,2,2-テトラクロロエタン、トリクロロフルオロエタン、テトラブロモエタン、ジブロモテトラフルオロエタン、テトラフルオロジヨードエタン、1,2-ジクロロエチレン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、トリクロロフルオロエチレン、クロロブタン、クロロシクロヘキサン、クロロベンゼン、o-ジクロロベンゼン、ブロモベンゼン、ヨードメタン、ジヨードメタン、ヨードホルムなどのハロゲン化炭化水素類;ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類;ハイドロフルオロエーテルなどのフッ素系溶剤;などが挙げられる。これらの有機溶媒は、単独で用いても2種以上を併用してもよい。これらの非極性溶媒のうち、有害性が低く且つポリマーとの相溶性が良いことから、シリコーンオイル類を使用することが好ましい。分散液に用いる分散媒には、必要に応じて、染料、分散剤、電荷制御剤、粘性調整剤などを添加してもよい。以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明する。本発明は以下の実施例によって制限を受けるものではなく、前記、後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。なお、以下においては、特に断りのない限り、部は質量部を、は質量を意味する。<ポリマーの分子量の測定方法>ポリマーの数平均分子量Mn及び重量平均分子量Mwは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィを用いて、ポリスチレン換算により求めた。このとき、試料としては、各調製例で得られたポリマーの溶液に、テトラヒドロフランTHFを加え、0.2の濃度に調製した溶液を使用した。なお、測定条件は以下の通りである。1ゲルパーミエーションクロマトグラフィ:東ソー社製高速GPCシステムHLC-8120GPC2カラム:東ソー社製TSKgelG5000HXL及びTSKgelGMHXL-Lの連結カラム3溶離液:THF4送液量:1.0mL/min5カラム温度:40°C6サンプル注入量:200μL7検出器:示差屈折計<ポリマー付加量の測定方法>表面処理酸化チタンに結合されているポリマーの量ポリマー付加量を、熱分析装置ブルカーエイエックスエス社製TG-DTA2000を用いて測定した。測定は、調製例で得られた約20mgの表面処理酸化チタンを用いて、窒素雰囲気下、昇温速度:20°C/min、加熱温度範囲:室温~800°Cで行った。尚、ポリマー付加量は、加熱温度範囲180~630°Cにおける減少した試料質量を測定し、下記式により求めた。<粒子径の測定方法>粒子の体積平均粒子径は、レーザー回折/散乱式粒度分布測定装置堀場製作所社製LA-910を用いて測定した。<固体29SiNMRスペクトルの測定及びシグナル比の算出方法>実施例で得られた表面処理酸化チタンの固体29Si交差分極マジック角CP/MASNMRスペクトルは、7mm二重共鳴MASプローブを備えた分光計ブルカーバイオスピン社製Avance-400を用いて測定した。続いて、得られたスペクトルを、NMRスペクトル解析ソフトAdvancedChemistryDevelopment社製SpecManagerを用いて波形分離し、シグナル比を求めた。測定されたNMRスペクトルを波形分離する際には、フィッティングに用いる擬Voigt関数の初期値として、化学シフトのピークトップ位置を、-48ppmT1に相当、-57.5ppmT2に相当、-67ppmT3に相当の3点に、フィッティング範囲を-75ppm~-35ppmに設定した。非線形最小二乗法により各シグナルを分離フィッティングし、得られた各シグナルに対応する強度面積を用いて、下記式に従いシグナル比を算出した。<反射率の測定方法>実施例で得られた画像表示媒体の両電極間に10Vまたは-10Vの直流電圧を0.4秒間印加して、白表示または黒表示をさせ、各表示の反射率をマクベス反射濃度計グレタグマクベス社製RD-914で測定した。なお、白表示および黒表示の反射率は、極性を切り替えて電圧を印加することにより別々に測定した。1.ポリマーの合成調製例A-1攪拌機、滴下口、温度計、冷却管および窒素ガス導入口を備えた四ツ口フラスコに、表1に記載する量のトルエン、3-メタクリロキシプロピルジメチルポリシロキサンJNC社製サイラプレーン登録商標FM-0721を仕込み、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、フラスコ内温を100°Cまで加熱した。次いで、表1に示す量のサイラプレーンFM-0721、モノマー、シランカップリング剤3-トリメトキシシリルプロピルメタクリレート、信越シリコーン社製KBM-503、及び重合開始剤を混合した溶液を、滴下口より120分間かけて滴下した。滴下後も、同温度で150分間加熱攪拌を続けることにより、ポリマーP-1のトルエン溶液を得た。得られたポリマーP-1の数平均分子量Mn、重量平均分子量Mwを測定した。併せてトルエン溶液の不揮発分を表1に示す。調製例A-2混合溶液の組成を、表1に記載のように変更した点以外は、調製例A-1と同様の製造方法により、ポリマーP-2のトルエン溶液を得た。結果を表1に示す。調製例A-3調製例A-1と同様に、四ツ口フラスコに、表1に記載する量のトルエン、サイラプレーンFM-0721を入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、フラスコ内温を90°Cまで加熱した。次いで、表1に示す成分組成の混合溶液を、滴下口より120分間かけて滴下した。滴下後も、同温度で240分間加熱攪拌を続けることにより、ポリマーP-3のトルエン溶液を得た。結果を表1に示す。調製例A-4攪拌機、滴下口、温度計、冷却管および窒素ガス導入口を備えた四ツ口フラスコに、表1に記載する量のトルエンを入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、フラスコ内温を100°Cまで加熱した。次いで、表1に示す成分組成の混合溶液を滴下し、調製例A-1と同様の操作を行うことにより、ポリマーP-4のトルエン溶液を得た。結果を表1に示す。調製例A-5混合溶液の組成を、表1に記載のように変更した点以外は、調製例A-4と同様の製造方法により、ポリマーP-5のトルエン溶液を得た。尚、表中サイラプレーンFM-0711とは、3-メタクリロキシプロピルジメチルポリシロキサンJNC社製サイラプレーン登録商標FM-0711を意味する。結果を表1に示す。調製例A-6混合溶液の組成を、表1に記載のように変更した点以外は、調製例A-3と同様の製造方法により、ポリマーP-6のトルエン溶液を得た。結果を表1に示す。調製例A-7攪拌機、滴下口、温度計、冷却管および窒素ガス導入口を備えた四ツ口フラスコに、表1に記載する量のトルエンを入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、フラスコ内温を100°Cまで加熱した。次いで、表1に示す成分組成の混合溶液を、滴下口より120分間かけて滴下した。滴下後も、同温度で150分間加熱攪拌を続けた。続いて、フラスコ内温を、80°Cに調整し、3-イソシアネートプロピルトリメトキシシランをトルエンに溶解させた混合溶液を加え、同温度で5時間加熱攪拌を続けることにより、水酸基とイソシアネート基との反応によるウレタン結合を介して、トリメトキシシリル基が結合されたポリマーP-7のトルエン溶液を得た。結果を表1に示す。調製例A-8攪拌機、滴下口、温度計、冷却管および窒素ガス導入口を備えた四ツ口フラスコに、表1に記載する量のトルエンを入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、フラスコ内温を100°Cまで加熱した。次いで、表1に示す成分組成の混合溶液を、滴下口より120分間かけて滴下した。滴下後も、同温度で150分間加熱攪拌を続けた。続いて、フラスコ内温を、80°Cに調整し、3-アミノプロピルトリメトキシシランをトルエンに溶解させた混合溶液を加え、同温度で3時間加熱攪拌を続けることにより、エポキシ基とアミノ基との反応による結合を介して、トリメトキシシリル基が結合されたポリマーP-8のトルエン溶液を得た。結果を表1に示す。比較調製例A’-1攪拌機、滴下口、温度計、冷却管および窒素ガス導入口を備えた四ツ口フラスコに、表1に記載する量のトルエンを入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、フラスコ内温を100°Cまで加熱した。次いで、表1に示す成分組成の混合溶液を、滴下口より180分間かけて滴下した。滴下後も、同温度で150分間加熱攪拌を続けることにより、ポリマーCP-1のトルエン溶液を得た。結果を表1に示す。2.表面処理酸化チタンの調製調製例B-1攪拌機、温度計、冷却管及び窒素ガス導入口を備えたセパラブルフラスコに、表面をシリカ-アルミナで処理された酸化チタン石原産業社製タイペーク登録商標CR90、ポリマーP-1、メチルエチルケトン100部を入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、超音波分散処理を30分間行った。次いで、脱イオン水、メチルエチルケトン10部を混合した溶液を加え、25°Cで30分間攪拌を続けた。温度を徐々に80°Cまで昇温し、さらに80°Cで3時間攪拌を続けた。得られた酸化チタン分散液に、メチルエチルケトン600部を加え、30分間攪拌した後、3000min1で1時間遠心分離を行った。上澄み液を捨て、残った固形物に、再度メチルエチルケトン400部を加え、30分間攪拌した後、3000min1で1時間遠心分離を行った。この洗浄操作をさらに1回行った後、固形物を70°Cで12時間乾燥させ、表面にポリマーが付加された表面処理酸化チタンT-1を得た。得られた表面処理酸化チタンのポリマー付加量、及びT3のシグナル比を求めた。測定結果、及び各成分の添加量を表2に示す。調製例B-2酸化チタンを、タイペーク登録商標CR90から、ジルコニウム-アルミナで表面処理されたタイペーク登録商標CR97に、ポリマーをP-2に変更した以外は、調製例B-1と同様の操作により、表面処理酸化チタンT-2を得た。調製例B-3~B-8表2に記載される成分組成に変更した以外は、調製例B-1と同様の操作により、表面処理酸化チタンT-3~T-8を得た。比較調製例B’-1攪拌機、温度計、冷却管及び窒素ガス導入口を備えたセパラブルフラスコに、酸化チタン、ポリマーCP-1、メチルエチルケトン100部を入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、超音波分散処理を30分間行った。次いで、メチルエチルケトン10部、脱イオン水、25アンモニア水を混合した溶液を加え、徐々に80°Cまで昇温し、80°Cで3時間攪拌を続けた。得られた酸化チタン分散液に、メチルエチルケトン600部を加え、30分間攪拌した後、3000min1で1時間遠心分離を行った。上澄み液を捨て、残った固形物に、再度メチルエチルケトン400部を加え、30分間攪拌した後、3000min1で1時間遠心分離を行った。この洗浄操作をさらに1回行った後、固形物を70°Cで12時間乾燥させ、表面にポリマーが付加された表面処理酸化チタンCT-1を得た。得られた表面処理酸化チタンのポリマー付加量、及びT3のシグナル比を求めた。測定結果、及び各成分の添加量を表2に示す。3.黒粒子の調製調製例C-1攪拌機、滴下口、温度計、冷却管及び窒素ガス導入口を備えたセパラブルフラスコに、メタノール210部、シリカ処理されたチタンブラック90部三菱マテリアル社製チタンブラックSC-13M、及び3-トリメトキシシリルプロピルメタクリレート6部を入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、25アンモニア水10部を滴下口より滴下した。1時間攪拌を続けた後、徐々に70°Cまで昇温し、メタノールを留去した。濃縮された分散液を、120°Cで5時間乾燥させ、黒粒子前駆体粉末を得た。次に、攪拌機、滴下口、温度計、冷却管及び窒素ガス導入口を備えた四ツ口フラスコに、酢酸エチル117部を入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、黒粒子前駆体粉末100部を入れた後、フラスコ内温を80°Cまで加熱した。次いで、サイラプレーンFM-0711を150部、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル0.3部を混合した溶液を滴下口より1時間かけて滴下した。滴下後も、同温度で4時間加熱攪拌を続け、黒粒子分散液を得た。得られた黒粒子分散液に、ヘキサン300部を加え、30分間攪拌した後、3000min1の速度で1時間遠心分離を行った。上澄み液を捨て、残った固形物に、再度ヘキサン300部を加え、上記と同条件で遠心分離を行った。この洗浄操作を更に1回行った後、残った固形物を50°Cで12時間乾燥させ、黒色粉末を得た。次いで、攪拌機、温度計及び冷却管を備えたセパラブルフラスコに、得られた黒色粉末30部、シリコーンオイル70部信越シリコーン社製KF-96L-2csを入れ、攪拌しながら、超音波分散処理を1時間行い、負帯電性を有するポリマー付加黒粒子の分散液B-1を得た。得られた分散液の不揮発分は30.1、粒子径は0.36μmであった。調製例C-2サイラプレーンFM-0711の代わりに、ラウリルメタクリレート150部を、さらにシリコーンオイルの代わりに、イソパラフィン系溶剤70部エクソンモービルケミカル社製アイソパー登録商標Gを使用したこと以外は、調製例C-1と同様の製造方法により、負帯電性を有するポリマー付加黒粒子の分散液B-2を得た。得られた分散液の不揮発分は30.1、粒子径は0.36μmであった。実施例1攪拌機、温度計及び冷却管を備えたセパラブルフラスコに、表面処理酸化チタンT-1、シリコーンオイルを入れ、攪拌しながら超音波分散処理を1時間行い、表面処理酸化チタンの分散液D-1を得た。得られた分散液の不揮発分、及び粒子径を測定した。攪拌機、冷却管及び窒素ガス導入口を備えたセパラブルフラスコに、得られた分散液D-1、ポリマー付加黒粒子分散液B-1を入れ、窒素ガスを導入し、攪拌しながら、超音波分散処理を30分間行い、画像表示用の白/黒粒子混合分散液を得た。次に、ITO膜を有するガラス板のITO面上に、50μm厚PETフィルムで分散液を入れられるように堰を作り、得られた白/黒粒子混合分散液をPETフィルムの堰の中に注入し、もう1枚のITO膜を有するガラス板をITO面が対向するように上から被せて画像表示媒体とした。下部ITO電極を基準にして、上部ITO電極に10Vを印加した場合と、-10Vを印加した場合の上面の変化、及び上面の反射率を測定した。結果を表3に示す。実施例2~8、比較例1使用した表面処理酸化チタン、ポリマー付加黒粒子分散液、及び分散液の溶媒を表3に示すように変更した以外は、実施例1と同様の方法により、画像表示媒体を製造し、ITO電極上面の変化、及び上面の反射率を測定した。図1及び図2に示される固体29SiNMRスペクトルの分離波形及び調製例1~8のT3サイトのシグナル比より、本発明の表面処理酸化チタンであれば、T3サイトの形成が抑制されることが分かる。すなわち、調製例1~8の表面処理酸化チタンは、T3/T1T2T3比が好適範囲に属するため、正に帯電した。"