"共鳴リニアコンプレッサ100のピストン1を制御するための制御システムであって、前記共鳴リニアコンプレッサ100は冷却回路の主要部分であり、且つ、少なくとも1個のシリンダ2と、少なくとも1個のヘッド3と、少なくとも1個の電気モータと、少なくとも1個のスプリングを備え、前記シリンダ2は前記ピストン1を動作可能に連結して収容する、前記制御システムにおいて、前記制御システムは、互いに関連する少なくとも1個の観測電子回路20と少なくとも1個の制御回路30を備える、少なくとも1個の電子制御ユニット15を備えることを特徴とし、前記電子制御ユニット15は前記共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータに電気的に接続され、前記観測電子回路20は前記共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータの少なくとも1個の電気量を測定するように構成されており、前記観測電子回路20は前記共鳴リニアコンプレッサ100の前記モータの少なくとも1セットの電気パラメータと、前記共鳴リニアコンプレッサ100の少なくとも1セットの機械パラメータを推定するように構成され、前記観測電子回路20は、前記測定された電気量と推定された電気および機械パラメータセットとから、前記制御回路30のためのシステムの少なくとも1個の制御パラメータPcを推定し提供するように構成されており、前記制御回路30は、前記推定された制御パラメータPcから前記共鳴リニアコンプレッサ100の前記電気モータを起動するように構成されており、前記推定された制御パラメータPcは前記コンプレッサ100のピストン1の少なくとも1個の最大変位DMAXを備えることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1に記載のシステムにおいて、前記推定された制御パラメータPcはさらに、前記コンプレッサ100のピストン速度Vetを含み、前記制御回路30は前記システムの前記推定された制御パラメータPcから前記共鳴リニアコンプレッサ100の前記モータを起動することを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1に記載のシステムにおいて、前記測定された電気量は前記共鳴リニアコンプレッサ100のモータの動作電流値imであることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1または2に記載のシステムにおいて、前記電気パラメータのセットは、前記共鳴リニアコンプレッサ100の電気数学モデルから計算され、前記共鳴リニアコンプレッサ100の電気数学モデルは、電源に直列な電気回路RLに基づいて定義され、且つ、式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1または2に記載のシステムにおいて、前記機械パラメータのセットは、共鳴リニアコンプレッサ100の機械数学モデルから計算され、共鳴リニアコンプレッサ100の機械数学モデルは以下の式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1または2に記載のシステムにおいて、前記電気パラメータのセットと前記機械パラメータのセットは、結合された場合、以下の行列式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項3または6に記載のシステムにおいて、前記電気機械パラメータのセットは、共鳴リニアコンプレッサ100の電気機械的数学モデルから計算され、このリニアコンプレッサ100の前記電気機械的数学モデルは前記行列式に基づいて定義され、前記制御システムには、利得ベクトルKが乗算された観測器の電流誤差ieoが再度供給され、前記観測器の電流誤差ieoは測定電流imとモータの計算電流ietとの間の差によって計算され、共鳴リニアコンプレッサ100の前記電気機械的数学モデルは、以下の式、によって示されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1に記載のシステムにおいて、共鳴リニアコンプレッサ100の前記電気モータは、前記リニアコンプレッサ100の各動作サイクルTRにおいて計算された共鳴周波数FRで、制御ユニット15を介して起動されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項8に記載のシステムにおいて、前記動作サイクルTRは前記測定された電流imを介して測定され、且つ前記測定された電流imと同じ期間を有するように計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1に記載のシステムにおいて、前記観測電子回路20は、微細加工された電子回路から構成されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項5または8に記載のシステムにおいて、前記リニアコンプレッサ100の前記モータの計算電流iet、ピストン変位detおよびピストン速度Vetは、前記共鳴周波数FRよりも実質的に高い離散化周波数Fdで計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1、6および11の何れか1項に記載のシステムにおいて、前記最大変位DMAXは、1動作サイクルTR間における前記ピストン変位detから計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項8に記載のシステムにおいて、前記機械パラメータのセットは、各動作サイクルTRにおいて計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項1に記載のシステムにおいて、前記共鳴リニアコンプレッサ100の起動は、動作電圧ueに基づいて計算され、この動作電圧ueは、最大変位DMAXの計算値およびピストン1の変位速度Vetの計算値に基づいて計算され、これらの値は状態制御器を介して基準値と比較されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項7に記載のシステムにおいて、前記電気機械パラメータのセットは前記シリンダ内のガス圧力FGdtを含み、このガス圧力FGdtは、式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項15に記載のシステムにおいて、合計スプリング係数KMLTは、スプリング定数と第2のスプリング定数の和、として定義されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項16に記載のシステムにおいて、前記合計スプリング係数KMLTは、式を通して計算され、ここでFR=共鳴周波数を示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項5または16に記載のシステムにおいて、スプリング力は、式を通して計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項15に記載のシステムにおいて、前記合計減衰係数KAMTは、減衰係数と第2の減衰定数の和、として定義されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項19に記載のシステムにおいて、前記合計減衰係数KAMTは、力のバランス:m計算された実際の入力電力Peが、合計減衰PAMTによって消費された電力と消費電力PRとの和よりも大きい場合、減衰係数KAMTの値を次の動作サイクルTRまで増加させ、n計算された実際の入力電力Peが、合計減衰PAMTによって消費された電力と消費電力PRとの和よりも小さい場合、減衰係数KAMTの値を次の動作サイクルTRまで減少させることにより、計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項19に記載のシステムにおいて、前記合計減衰係数KAMTは、式、を通して計算され、ここで、PE=実際の入力電力、PR=モータの抵抗において消費された電力DMAX=最大ピストン変位、をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項5または19に記載のシステムにおいて、減衰力は、式を通して計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項6、7、18および19の何れか1項に記載のシステムにおいて、前記システムの動的行列式Aは、式、を通して計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項16または19に記載のシステムにおいて、第1の係数行列A、第2の係数行列B、第3の係数行列Fおよび利得ベクトルKは、共鳴リニアコンプレッサ100の1動作サイクルTRにおいて、合計スプリング係数KMLTおよび合計減衰係数KAMTから調整されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。請求項15に記載のシステムにおいて、等価連続力FContは、前記電気モータ上の実際の入力電力Peの関数としてさらに動作サイクルTRの関数として計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストン制御システム。共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法であって、少なくとも1個の電気モータを含み、当該電気モータは周波数インバータによって起動される共鳴リニアコンプレッサ100を制御するために、a共鳴リニアコンプレッサ100の各動作サイクルTRにおいて、離散化周波数Fdで、電気モータの測定電流imを測定し、b電気モータの測定電流imから共鳴リニアコンプレッサ100の動作サイクルTRを計算し、そして、計算された動作サイクルTRに基づいて、共鳴リニアコンプレッサ100の共鳴周波数FRを計算し、c共鳴リニアコンプレッサ100の各動作サイクルTRで、かつ、離散化周波数Fdで、モータの計算電流iet、ピストン変位det及びピストン速度Vetを計算し、d共鳴リニアコンプレッサ100の各動作サイクルTRで、且つ、離散化周波数Fdで、モータの測定電流imと計算電流iet間の相違によって計算される観測器の電流誤差ieoを計算し、eステップcで計算されたピストン変位detに基づいて、共鳴リニアコンプレッサ100のピストン1の最大変位DMAXを計算し、f測定電流imと電気モータのインバータによって印加された動作電圧ucから、1動作サイクルTRにおける電気モータへの実際の入力電力Peを計算し、g測定電流imから、1動作サイクルTRにおいてモータの電気抵抗Rで消費された電力PRを計算し、h1動作サイクルTRで生成された合計減衰力FAMTを、合計減衰係数KAMTとステップcで計算されたピストン速度Vetから計算し、i先行するステップで計算された合計減衰力FAMTと、ステップcで計算されたピストン速度Vetから、合計減衰PAMTによって消費された電力を計算し、jステップfにおいて計算された電気モータにおける実際の入力電力Peの関数として、および、ステップbで計算された動作サイクルTRの関数として、等価連続力FContを計算し、k最大ピストン変位DMAXおよびピストン速度Vetから、および測定電流imから、リニアコンプレッサ100の電気モータに印加される動作電圧値ucを計算し、さらに、lステップkで計算された動作電圧値ucを共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータに印加する、各ステップを備える、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、ステップbで計算された共鳴周波数RFから、共鳴リニアコンプレッサ100の合計スプリング係数KMLTを計算するためのステップを含むことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、合計スプリング係数KMLTは、式によって計算され、ここでFR=共鳴周波数であることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、共鳴リニアコンプレッサ100の合計減衰係数KAMTを、実際の入力電力Peと消費電力PRと合計減衰PAMTによって消費された電力とから計算するステップをさらに含むことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、m計算された実際の入力電力Peが、合計減衰PAMTによって消費された電力と消費電力PRの合計よりも大きい場合、合計減衰係数KAMTの値を次の動作サイクルTRに増加させ、n計算された実際の入力電力Peが、合計減衰PAMTによって消費された電力と消費電力PRの合計よりも小さい場合、合計減衰係数KAMTの値を次の動作サイクルTRに減少させる、各ステップをさらに含むことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、前記合計減衰係数KAMTは、式、を通して計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26乃至31のいずれか1項に記載の方法において、第1の係数行列A、第2の係数行列B、第3の係数行列Fおよび利得ベクトルKは、共鳴リニアコンプレッサ100の1動作サイクルTRにおいて、合計スプリング係数KMLTおよび合計減衰係数KAMTから調整されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、前記共鳴リニアコンプレッサ100の電気数学モデルは、電源に直列な電気回路RLに基づいて定義され、且つ、式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、リニアコンプレッサ100の機械数学モデルは式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、式、をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、共鳴リニアコンプレッサ100の電気機械的数学モデルには、利得ベクトルKが乗算された観測器の電流誤差ieoが再度供給され、前記観測器の電流誤差ieoは測定電流imとモータの計算電流ietとの間の差によって計算され、共鳴リニアコンプレッサ100の前記電気機械的数学モデルは、以下の式、によって示されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項34乃至36の何れか1項に記載の方法において、シリンダ内のガス圧力FGdtは、式によって計算され、ここで、KMLEq=第2スプリング定数KAMEq=第2減衰定数FCont=等価連続力、をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項28に記載の方法において、合計減衰係数KMLTは、スプリング定数と第2スプリング定数の和として定義され、式によって計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項34または38に記載の方法において、スプリング力は、式に従って計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26に記載の方法において、合計減衰係数KAMTは、減衰定数と第2の減衰定数の和として定義され、式に従って計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項34または40に記載の方法において、合計減衰力は式に従って計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項34、38、39および40の何れか1項に記載の方法において、前記システムの動的行列Aは、式に従って計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26または30に記載の方法において、oステップeで計算されたピストンの最大変位DMAXをプログラムされた基準変位DREFと比較することによって、第1基準電流I1refを調整し、pステップcで計算されたピストン速度Vetを、第1の調整された基準電流I1refに掛け合わせることによって、第2の基準電流i2refを調整し、q第2の基準電流i2refと測定電流im間の相違によって、制御電流誤差iceを調整し、r先行するステップにおいて計算された制御電流誤差iceから電気モータの周波数インバータに印加される動作電圧ucを調整する、各ステップをさらに含むことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項43に記載の方法において、第1の基準電流I1refは、第1の比例および積分状態制御器PI1または微分比例積分状態制御器の出力において生成されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項43に記載の方法において、電気モータのインバータに印加される動作電圧ucは、第2の比例および積分状態制御器PI2または微分比例積分状態制御器の出力において生成されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。周波数インバータによって電気的に起動される少なくとも1個の電気モータを含む、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法において、i微小加工された電子回路と、共鳴リニアコンプレッサ100の動作サイクルTRから、離散化周波数で、電気モータの測定電流imを測定し、ii測定電流imと電気モータのインバータに印加された動作電圧ucとに基づいて、前記モータの電気パラメータの少なくとも1セットと、リニアコンプレッサ100の機械パラメータの少なくとも1セットとを計算し、iiiステップiおよびiiにおいて測定され計算された値に基づいて、共鳴リニアコンプレッサ100の最大変位DMAXとピストン速度Vetを計算し、ivステップiiiで得られた最大変位DMAXとピストン速度Vetから、リニアコンプレッサ100の電気モータのインバータに印加されるべき動作電圧ucの新しい値を調整し、さらに、v共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータのインバータに、ステップivで調整された動作電圧ucを印加する、各ステップを含むことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項46に記載の方法において、動作電圧ucの値は共鳴リニアコンプレッサ100の1動作サイクルTRにおいて計算され、前記動作サイクルTRは共鳴周波数RFにおいて前記共鳴リニアコンプレッサ100の動作を定義することを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項46に記載の方法において、電気パラメータのセットは共鳴リニアコンプレッサ100の電気数学モデルから計算されること特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項46に記載の方法において、機械パラメータのセットは共鳴リニアコンプレッサ100の機械数学モデルから計算されること特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項46に記載の方法において、共鳴リニアコンプレッサ100の数学的電気機械モデルは電気および機械パラメータセットに基づいて定義されること特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項46に記載の方法において、共鳴リニアコンプレッサ100の数学的電気モデルは、電源に直列な電気回路RLに基づいて定義され、式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項46に記載の方法において、リニアコンプレッサ100の前記機械数学モデルは、質量/スプリング機械システムに基づいて定義され、当該システムは、式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項50に記載の方法において、リニアコンプレッサ100の電気機械的数学モデルは、電気機械システムに基づいて定義され、当該システムは、行列式をそれぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項50に記載の方法において、リニアコンプレッサ100の電気機械的数学モデルには、利得ベクトルKを乗算した観測器の電流誤差ieoが再び供給され、当該観測器の電流誤差ieoは測定電流imと計算モータ電流ietとの間の差によって計算され、共鳴リニアコンプレッサ100の電気機械的数学モデルは、式を、それぞれ示すことを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項52乃至54の何れか1項に記載の方法において、前記シリンダ内のガス-圧力FGdtは、式によって計算されることを特徴とする、共鳴リニアコンプレッサのピストンの制御方法。請求項26乃至54の何れか1項または請求項46乃至55の何れか1項に記載の方法において定義されるピストンの制御方法を含む、共鳴リニアコンプレッサ100。本発明の第1の目的は、冷却システムにおいて機器の最大効率を得るためにコンプレッサを共鳴周波数で起動することが可能な、共鳴リニアコンプレッサのピストンを制御するための制御システムを提供することである。本発明の第2の目的は、共鳴リニアコンプレッサのピストンの変位と速度を、コンプレッサモータの質量/スプリングモデルと電気モデルから、このモータ上で測定された電気数量のみを用いて推定することが可能な方法を提供することである。本発明の第3の目的は、通常機械的数量または変量を測定するための、例えば位置、速度、温度および圧力センサのようなセンサを取り除き、さらに、共鳴リニアコンプレッサを機能させるために必要なワイヤ数および接続数におけるその後の削減によって、コンプレッサのコストを削減することである。本発明の更なる目的は、製品の信頼性および安全性を減じることなくコンプレッサの最大効率を得ることに加えて、機器の機能を最適化するために、ピストンの最大変位とストロークエンドとの間の安全性係数を減少させた共鳴リニアコンプレッサの起動を提供することである。最後に、本発明の他の目的は、大量生産のための従来技術に関して、実質的に簡単な解決方法を提供することである。本発明の目的を達成する一つの方法は、共鳴リニアコンプレッサのピストンを制御するための制御システムを提供することである。この共鳴リニアコンプレッサは冷却回路の不可欠部分であり、少なくとも1個のシリンダと、少なくとも1個のコンプレッサヘッドと、少なくとも1個の電気モータと少なくとも1個のスプリングを備え、このシリンダはピストンを連結的に収納し、制御システムは、少なくとも1個の電子制御ユニットを備え、この電子制御ユニットは互いに電気的に関連した少なくとも1個の観察用電子回路と少なくとも1個の制御回路を備え、この電子制御ユニットは共鳴リニアコンプレッサの電気モータに電気的に関連しており、観察用電子回路は共鳴リニアコンプレッサの電気モータの少なくとも1個の電気量を測定するように構成されており、観察用電子回路は共鳴リニアコンプレッサの少なくとも1セットの電気的パラメータと共鳴リニアコンプレッサの少なくとも1セットの機械的パラメータを推定するように構成されており、観察用電子回路は、測定電気量および推定電気および機械パラメータセットから、制御回路のシステムの少なくとも1個の制御パラメータを推定し提供するように構成されており、制御回路は推定制御パラメータから共鳴リニアコンプレッサの電気モータを起動するように構成されており、推定制御パラメータはコンプレッサピストンの少なくとも1個の最大変位を含み、制御回路は推定制御パラメータから共鳴リニアコンプレッサのモータを起動する。本発明の目的を達成する第2の方法は、共鳴リニアコンプレッサのピストンを制御するための制御方法を提供することである。この共鳴リニアコンプレッサは少なくとも1個の電気モータを備え、この電気モータは周波数インバータによって起動され、この制御は以下のステップを備える。a共鳴リニアコンプレッサの各動作サイクルにおいて、離散化周波数で、電気モータの測定電流を測定し、b電気モータの測定電流から共鳴リニアコンプレッサの動作サイクルを計算し、そして、計算された動作サイクルに基づいて、共鳴リニアコンプレッサの共鳴周波数を計算し、c共鳴リニアコンプレッサの各動作サイクルで、離散化周波数で、モータの計算電流、ピストン変位及びピストン速度を計算し、d共鳴リニアコンプレッサの各動作サイクルで、離散化周波数で、モータの測定電流と計算電流間の相違によって計算される電流誤差を計算し、eステップcで計算されたピストン変位に基づいて、共鳴リニアコンプレッサの1動作サイクルにおける最大ピストン変位を計算し、f測定電流と電気モータのインバータによって印加された動作電圧から、1動作サイクル中の電気モータの実際の入力電力を計算し、g測定電流から、1動作サイクル中のモータの電気抵抗において消費された電力を計算し、hステップcで計算されたピストン速度から合計減衰力を計算し、i先行するステップに計算された合計減衰力から、および、ステップcで計算されたピストン速度から、合計減衰によって消費された電力を計算し、jステップfにおいて計算された電気モータにおける実際の入力電力の関数として、および、ステップbで計算された動作サイクルの関数として、等価連続力を計算し、k最大ピストン変位および速度からおよび測定電流から、リニアコンプレッサの電気モータ上に印加されるべき動作-電圧値を計算し、さらに、lステップkで計算された動作-電圧値を共鳴リニアコンプレッサ電気モータに印加する、各ステップ。上述の方法はさらに、ステップbで計算された共鳴周波数と、パワーバランスから計算された共鳴リニアコンプレッサの合計減衰係数から、共鳴リニアコンプレッサの合計スプリング係数を計算するステップを備えることに言及する必要がある。他の実施形態において、本発明の目的は、共鳴リニアコンプレッサのピストンを制御するための制御方法を提供することによって達成される。この共鳴リニアコンプレッサは、少なくとも1個の電気モータを含み、この電気モータは周波数インバータによって電気的に起動されるものであり、さらに、この制御方法は以下のステップを備える。i微細加工された電子回路からかつ共鳴リニアコンプレッサの1動作サイクルにおいて、電気モータの測定電流を測定し、ii測定電流と電気モータのインバータに印加された動作電圧とに基づいて、モータの少なくとも1セットの電気パラメータとリニアコンプレッサの少なくとも1セットの機械的パラメータとを計算し、iiiステップiおよびiiにおいて測定され計算された値に基づいて、共鳴リニアコンプレッサのピストンの最大変位と速度を計算し、ivステップiiiで獲得されたピストンの最大変位と速度から、リニアコンプレッサの電気モータのインバータに印加すべき動作電圧に対する新しい値を調整し、さらに、v共鳴リニアコンプレッサの電気モータのインバータにステップivで調整された動作電圧を印加する、各ステップ。最後に、本発明の目的は、特許請求の範囲において定義するピストン-制御方法を備えた共鳴リニアコンプレッサを提供することによって達成される。図1は、本発明において使用される共鳴リニアコンプレッサ100の概略図を示す。このような一つの機器において、ピストンは、支持体4と、1個またはそれ以上のコイル6によって起動される磁石5とによって形成される、リニアアクチュエータによって起動される。この図は、さらに、1個またはそれ以上のスプリング7aおよび7bが可動部分ピストン1、支持体4および磁石5を、シリンダ2、ステータ12、コイル6、ヘッド3およびフレーム13によって形成される固定部分に接続することを示している。この可動部分とスプリングは本コンプレッサ100の共鳴アッセンブリを形成する。このように、リニアモータによって起動された共鳴アッセンブリは、直線的なリニア交互運動を展開する機能を備え、シリンダ内のピストンの運動によってガス圧縮力を生じさせる。このガス圧縮力は、吸引バルブ3aを介して導入されたガスを、それが排出バルブ3bを介して高圧側に排出されるようになるまで、圧縮する。リニアコンプレッサ100の動作振幅は、このプロセスによって生成される損失に加えて、モータによって生成されるパワーと圧縮機構によって消費されるパワーのバランスによって調整される。最大の熱力学的効率と最大の冷却能力を達成するためには、ピストンの変位がそのエンドストロークに可能な限り接近して、圧縮プロセスにおけるガスのデッドボリュームを減少させねばならない。このプロセスを可能とするために、ピストンのストロークを正確に知って、エンドストロークヘッドにおけるピストンの衝撃のリスクを避けることが必要である。何故なら、この衝撃は音響ノイズと効率損失を生じ、さらにはコンプレッサを破壊することがあるために。このように、ピストン位置の推定/測定誤差が大きくなれば成る程、コンプレッサを安全に動作させるために最大変位とエンドストローク間に必要とされる安全係数が大きくなり、これは最終機器の性能損失に繋がる。上述の問題に対して、本発明は、コンプレッサの多くの機能パラメータから簡易化されかつ効率的な方法でピストンの速度と変位を正確に推定することが可能な、リニアコンプレッサのピストンを制御するためのシステムおよび方法を提供する。このようなコンプレッサは冷却回路の不可欠な部分であり、既に述べたように、このコンプレッサは、シリンダ2がピストン1を連結的動作可能に収容するように、少なくとも1個のスプリング7a/7bに加えて、少なくとも1個のシリンダ2と、少なくとも1個のヘッド3と、少なくとも1個の電気モータとを備えている。本発明に従って現在提案されている制御システムは、少なくとも1個の電子制御ユニット15を備え、このユニットは互いに関連する少なくとも1個の観測電子回路20と少なくとも1個の制御回路30によって形成されている。電子制御ユニット15は、共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータに電気的に結合されている。図6は、本発明の制御システムのための簡略化されたブロック図を示す。一般に、観測電子回路20は共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータの少なくとも1個の電気量を測定するように構成されているが、この観測回路20は共鳴リニアコンプレッサ100の少なくとも1セットの電気パラメータと共鳴リニアコンプレッサ100の少なくとも1セットの機械パラメータを推定するように構成されている。観測電子回路20は、微細加工された電子回路またはそれの等価物から構成され実現されることが好ましい。図6から図10は、電気的および機械的パラメータを推定するためのブロック図を示す。言い換えると、観測電子回路20は、測定した電気量および電気的および機械的パラメータセットから、制御回路30のために、少なくとも1個のシステムの制御パラメータPcを推定しかつ提供するように構成されている。制御回路30は次に、推定された制御パラメータPcから、共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータを起動するように構成されている。このような推定制御パラメータPcは、コンプレッサ100のピストン1の少なくとも1個の最大変位Dmaxを含んでいる。制御パラメータPcはさらにコンプレッサ100のピストン速度Vetを含んでいることが好ましく、それによって、ピストン速度Vetと推定最大変位Dmaxから制御回路30が共鳴リニアコンプレッサ100のモータを起動させる。さらに好ましくは、測定電気量は、動作電流値im1または共鳴リニアコンプレッサ100の単純に測定された電流imから構成されている。本制御システムの非常に革新的な特徴は、リニアコンプレッサ100の電気的および機械的モデルから形成された、提案した数学的モデリングプロセスを参照する。図2は、リニアコンプレッサ100の機械的モデルを示し、一方、図3は同じ機器の電気的モデルを示す。より詳細には、電気パラメータセットは共鳴リニアコンプレッサ100の電気数学モデルから計算され、このようなモデルは、以下の方程式に従って、電源に直列なRL電気素子に基づいて定義される。コンプレッサの機械モデルに関して、このモデルが以下の方程式に従って質量/スプリング機械システムに基づいて定義できるように、セットオフ機械パラメータを共鳴リニアコンプレッサ100の機械数学モデルから計算する。より包括的な方法においてかつ本発明に従って、電気パラメータセットと機械パラメータセットが、それらが組み合わされた場合、電気機械的パラメータセットを定義することが可能である。この電気機械パラメータは、以下の方程式に従った行列式を有する。本発明において提案された行列式に基づいて、さらに図4のブロック図に示すように、システムの出力はコンプレッサ100のモータの電流のみである。何故なら、展開されたモデル化は、電気量の測定のみを考慮に入れているので。上述の行列式のガス圧力FGdtは、図12に示すように、システムの他のリニアおよびノンリニア量の中で、ピストン1の変位と同様、吸気圧と排気圧と共に変化すること、即ち、本発明の目的において提案されているモデル化においてその適用を正当化する事実;さもなければ、重大な誤差によって、リニアコンプレッサ100を制御するに当たって望ましくない影響が生成される、ことを指摘しておく必要がある。従って、ガス圧力は機器内に少なくとも3つの重要な影響をもたらすので、本発明では、システム中に生成されたこの影響をガス圧力によって補償相殺している。これら3つの影響とは、1共鳴周波数における変化、2ガスに伝搬されるエネルギー消費、および3ピストンの1振動の中間点の変位変位におけるオフセットずれ、である。上述の影響を克服するために、本発明は、ガス圧力FGdtを、この圧力の影響を相殺する別の3つの線形力、即ち、図13および14に示すように、等価スプリング力、等価減衰力および等価連続力、によって置き換える。次の方程式はガス圧力とその各減衰力の計算を示している。等価スプリング力は共鳴周波数における変化の影響を相殺するように調整され、他方、等価減衰力は電力消費を相殺するように調整される。一方、等価連続力はピストン振動の中間点の変位を補償するように調整される。スプリング力を加えることは、前記力の線形的な性質に、力学方程式における第2のスプリング定数KMLEqを追加することと等価である、ことを指摘しておくべきである。同じ原理が力学方程式の第2の減衰定数KAMEqに対しても適用される。本発明によれば、ガス圧力は連続力FConstによって置き換えられる。従って、本提案のシステムは、このモデルにおいて、マトリックスAがKMLEqeKAMEqの関数として変化し、かつ、入力gtが連続するように、以下の方程式後者の表現において重要なのは、KMLeKMLEqの個々の値またはそれぞれの定数部分ではなく、むしろKMLKMLEqの合計値であることを指摘しておくべきである。このことは、この合計を、合計スプリング係数KMLTと呼ばれる単一の係数によって置き換えることが可能であることを意味している。このような合計スプリング係数KMLTは、以下の方程式7に示すように、システムの共鳴周波数FRに従って、リニアモータのそれぞれのサイクルに対して調整される。共鳴周波数は、モータの実際の、即ち測定電流imのその期間の読み出しによって、各サイクルに対して調整される。図1は、このタイプの応用に特徴的なモータの測定電流imのプロファイルと共鳴周波数期間を示している。ここで、FR-共鳴周波数TR-共鳴周波数期間、である。同様に、減衰定数の合計値KAMKAMEqを知ることが重要である。従って、これを、ここでは合計減衰係数KAMTと呼ばれる単一の係数によって置換することが可能となる。この合計減衰係数KAMTはリニアモータのぞれぞれのサイクルに対して調整される。本発明の重要な構成は、システムの電力バランスの調整に関係する。このような調整は、システムの入口で測定された電力が、観測回路20の合計減衰力によって消費される電力に観測回路20のいわゆる抵抗における損失を加算したものよりも大きい場合、このような調整が展開される。従って、この場合、合計減衰係数KAMTを増加させることが必要となる。さもなければ、合計減衰係数KAMTを減少させなければならない。以下の方程式は、本発明の制御システムの電力に関係する主な量の計算を示している。ここで、a-共鳴周波数期間におけるサンプル数Pe-モータの入口で測定された電力PR-推定器によって計算された、抵抗における電力FAM-推定器によって計算された、合計減衰によって生成される力PAM-推定器によって計算された、合計減衰によって消費される電力TR-共鳴周波数期間または1起動サイクル期間Δt-サンプル期間、即ち2個の連続するサンプル間の期間、である。図7は、本発明に基づく、ピストン1に対する制御システムの主な機能ブロックの詳細を示す。図8は、特許請求の範囲に記載した制御システムの、好ましい実施形態のブロック図を示す。上述した電子パラメータセットに基づくこのようなシステムには、さらに、利得ベクトルKを掛け合わせた観測器20の電流誤差ieoが供給され、この電流誤差ieoはモータietの測定電流imと計算電流との間の差として計算される。数学的に、共鳴リニアコンプレッサ100のステート観測器の電気機械モデルは、以下の行列式として表される。さらに、共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータは、制御ユニット15を通して、リニアコンプレッサ100の各動作サイクルTRにおいて計算された共鳴周波数FRで起動されることを、指摘しておく必要がある。この動作サイクルTRは、測定電流imを通して計算され、かつ、測定電流imの期間を有するように計算される。本発明のシステムに対して既に述べたように、図11は測定電流imのプロファイルを示し、電流imがゼロを通過する時点を観測することによってその動作期間を得ることが可能である。コンプレッサ100を共鳴周波数FRで動作させることによって、最終的な機器の信頼性および安全性を損なうことなく、システム全体の最大効率を達成することが可能となることを指摘しておくべきである。リニアコンプレッサ100のモータの計算電流iet、ピストンの変位detおよびピストンの速度vetは、離散化周波数Fdにおいて計算するのが最も好ましい。この離散化周波数Fdは共鳴周波数FRよりもかなり高く、このような離散化周波数Fdは共鳴周波数FRの10倍以上で動作可能である。最大変位DMAXは、1動作サイクルTRの間のピストン変位detから計算される。同様に、機械パラメータセットは各動作サイクルTRにおいて計算される。図8において、共鳴リニアコンプレッサ100の起動は動作電圧Ucに基づいて提供されることが理解される。この電圧Ucは、最大変位DMAXの計算値とピストン変位速度vetに基づいて計算される。このような状態値は、PIDproportional,integralおよびderivativeのPIproportionalおよびintegralのような状態制御器を通して、基準値と比較される。上述したように、本発明は、共鳴リニアコンプレッサ100のピストンの制御のための新規な方法を提供する。このような方法は、電気モータを備えるコンプレッサを予見し、この電気モータは周波数インバータによって起動される。上記方法は、主に、以下のステップを備えている。a離散化周波数Fd、電気モータの測定電流imで、共鳴リニアコンプレッサ100の各動作サイクルTRを測定し、b電気モータの測定電流値imから共鳴リニアコンプレッサ100の動作サイクルTRを計算し、計算された動作サイクルTRに基づいて共鳴リニアコンプレッサ100の共鳴周波数RFを計算し、c離散化周波数Fd、モータの計算電流iet、ピストン変位detおよびピストン速度vetにおける、共鳴リニアコンプレッサ100の各動作サイクルTRを計算し、d離散化周波数RF、モータの測定電流imと計算電流iet間の相違によって計算される電流誤差ieoで、共鳴リニアコンプレッサ100の各動作サイクルTRを計算し、eステップcで計算されたピストン変位detに基づいて、共鳴リニアコンプレッサ100のピストンの最大変位DMAXを計算し、f測定電流imと電気モータのインバータによって印加された動作電圧Ucとから電気モータ上の実際のPeの入力電力を動作サイクルTRにおいて計算し、g測定電流imからモータの電気抵抗Rとして消費電力PRを、動作サイクルTRにおいて計算し、h合計減衰係数KAMTとステップcで計算されたピストン速度Vetとから、動作サイクルTRにおいて生成された合計減衰力FAMTを計算し、i先行するステップにおいて計算された合計減衰力FAMTとステップcにおいて計算されたピストン速度Vetとから、合計減衰PAMTによって消費された電力を計算し、jステップfで計算された電気モータの実際の入力電力Peの関数として、かつステップbで計算された動作サイクルTRの関数として、等価連続力FContを計算し、k最大変位DMAXからおよびピストン速度Vetと測定電流imとから、リニアコンプレッサ100の電気モータに印加されるべき動作電圧値ucを計算し、さらにiステップkで計算された動作電uCを、共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータに印加する、各ステップ。本発明はさらに、ステップbで計算された共鳴周波数RFから、共鳴リニアコンプレッサ100の合計スプリング係数KMLTを計算するためのステップを有する。さらに、現在提案されている方法は、実際の電力Pe、消費電力PRおよび合計減衰PAMTによって消費される電力から、共鳴リニアコンプレッサ100の合計減衰係数KAMTを計算するステップを予見する。合計減衰係数KAMTの修正に関して、サイクルごとに、以下のステップによって調整される。m計算された実際の入力電力Peが、合計減衰PAMTによって消費された電力と消費電力PRとの合計よりも大きい場合、合計減衰係数KAMTの値を次の動作サイクルTRに増加させ、さらにn計算された実際の入力電力Peが、合計減衰PAMTによって消費された電力と消費電力PRとの合計よりも小さい場合、合計減衰係数KAMTの値を次の動作サイクルTRに減少させる。さもなければ、減衰係数KAMTは、次の方程式に従って計算される。合計スプリング係数KAMTは、次の方程式に基づいて計算される。ここで、FR=共鳴周波数である。合計スプリング係数KMLTと合計減衰係数KAMTとから、吸引および排出圧力における変化を補償するように、観測器モデルを計算し調整することができる適応システムの獲得。連続モデルに対して、この調整は利得ベクトルKの設計上のダイナミック行列Aにのみ影響する。実際、離散離散化システムに対して、離散化のプロセスと、合計スプリング係数KMLTと合計減衰係数KAMTにおける差異はさらに、行列BおよびFにおける差異をもたらす。従って、合計スプリング係数KMLTと合計減衰係数KAMTとから、利得ベクトルKを設計するために、行列A,BおよびFのセットを計算することができる。言い換えると、共鳴リニアコンプレッサ100の1動作サイクルTRにおいて、第1の係数行列A、第2の係数行列B、第3の係数行列Fおよび利得ベクトルKは、合計スプリング係数KMLTと合計減衰係数KAMTとから計算される。この場合、本システムは同様に、コンプレッサ100の各動作サイクルに対して調整された、適応型システムと呼ばれる、可変係数モデルを生成する。本出願の特許請求の範囲に記載された方法は、現在提案する制御システムに対して既に述べたように、リニアコンプレッサ100の数学的モデルをもたらす。本方法は先ず、ピストン1の制御システムに対して既に詳細に述べたように方程式1を通して示される、電圧源に対して直列な電気回路RLに基づいて定義された、コンプレッサ100の電気的数学モデルの使用を予見する。理解しやすいように、次に、方程式1を再度記載する。上述の方程式で言及するパラメータと値は、本発明の制御システムに対して以前に示したものと同じである。同様に、本発明に係るピストンの制御方法は、リニアコンプレッサ100の機械数学モデルを考慮に入れており、これは、既に示した以下の方程式2に従った質量/スプリング機械システムに基づいて定義される。上述の方程式の機械パラメータは、本発明のピストン1制御システムに対して定義されたものである。既に説明したように、シリンダにおけるガス圧力FGdtは、方程式4によって計算される。理解を容易にするために、この方程式4を以下に再度記載する。その他の実施形態において、提案した制御方法は、リニアコンプレッサ100の電気数学モデルを備えており、このモデルは、制御システムに対して提案したように、以前に定義した方程式3からの同様の行列式において、式化されている。従って、上述の方程式のパラメータは、本発明の制御システムのモデル化に対して既に定義されたものである。予見された方法において、リニアコンプレッサ10の電気数学モデルには、このシステムに対して展開されたものと同様に、再び、利得ベクトルKを乗じた観測器の電流誤差ieoが供給される。この観測器の電流誤差ieoは、測定電流imとモータの計算電流ietとの相違によって計算され、共鳴リニアコンプレッサ100の電子数学モデルは方程式14に基づく。以下に再記載する方程式14は制御システムに対して既に定義しているものである。図8は、既に述べたように、提案した制御システムと方法のための好ましい実施形態を示す。このような構成に対して、以下の追加のステップが予見される。oステップeで計算されたピストンの最大変位DMAXとプログラムされた基準変位DREF間の比較から、第1基準電流I1refを調整し、pステップcで計算されたピストン速度Vetによって調整された第2の基準電流i1refを調整し、q基準電流i2refと測定電流im間の相違によって制御電流誤差iceを調整し、r先行するステップにおいて計算された制御電流誤差iceから電気モータの周波数インバータに印加される動作電圧ucを調整する。図8に示すように、第1の基準電流I1refは、第1の比例および積分状態制御器Pi1の出力において生成される。この制御器を、さらに、微分比例積分制御器によって形成しても良い。同じ図8は、電気モータのインバータに印加される動作電圧ucが、第2の比例および積分状態制御器PI2または微分比例積分制御器の出力において生成されることを示している。さらに包括的に、リニアコンプレッサピストンのための本制御方法は、以下のステップから構成される。i微小加工された電子回路と、離散化周波数Fdを有する共鳴リニアコンプレッサ100の動作サイクルTRから、電気モータの測定電流imを測定し、ii測定電流imと電気モータのインバータに印加された動作電圧ucとに基づいて、モータの電気パラメータの少なくとも1セットと、リニアコンプレッサ100の機械パラメータの少なくとも1セットとを計算し、iiiステップiおよびiiにおいて測定され計算された値に基づいて、共鳴リニアコンプレッサ100の最大変位DMAXとピストン速度Vetを計算し、ivステップiiiで得られた最大変位DMAXとピストン速度Vetから、リニアコンプレッサ100の電気モータのインバータに印加されるべき動作電圧ucの新しい値を調整し、さらに、v共鳴リニアコンプレッサ100の電気モータのインバータに、ステップivで調整された動作電圧ucを印加する。さらに、動作電圧ucは、動作サイクルTRが共鳴周波数RFにおいてリニアコンプレッサ100の動作を定義するように、共鳴リニアコンプレッサ100の動作サイクルTR期間中で計算されることを、指摘しておく必要がある。上述の方法は、電気パラメータセットが、共鳴リニアコンプレッサ100の電気数学モデルから計算されることを同様に考慮に入れている。既に説明したように、機械パラメータセットは、共鳴リニアコンプレッサ100の機械数学モデル、またはさらに、電気的および機械的パラメータのセットに基づいて定義される、共鳴リニアコンプレッサ100の電気機械的数学モデルから、計算される。本発明で定義された方程式1および2は、上述のより包括的な方法論、即ちRL直列回路としてモデル化されるコンプレッサ100の電気モータに、および、質量/スプリング機械システムとしてモデル化される同じコンプレッサ100に、同様に適用される。方程式3によって定義される行列式は、電気機械システムの概念から、後者の制御方法に同様に適用される。従って、共鳴リニアコンプレッサ100のピストン1を制御するためのシステムおよび方法は、本発明で記載するように、機械的な量または変数を測定するように構成されたセンサを使用することなく、推定パラメータセットがコンプレッサ100の動作をその最大効率で達成させる場合に、それらの目的を達成する。一方、図8に示す好ましい実施形態は、特許請求の範囲に記載したシステムに対して、観測電子回路20によって推定されたピストン1の変位および速度を使用して、コンプレッサ100に対する単純でかつ効率的な制御をもたらす。一方、図9に示す別の実施形態は、前記の速度に同期した正弦波によってその速度信号を置き換えることが可能な制御を可能とする。この両方の解決方法は、補助的な測定装置を使用することなく、コンプレッサの効率を最適化することができ、さらに、ピストン1の最大変位DMAXの推定を考慮することが可能であり、これは、設置におけるエンジニアリング時間を大幅に減少させることに貢献し、部品の削減および必要な接続数の削減、および特に最終製品のメインテナンスに対して生産プロセスを単純化する。このような解決方法は、本システムを安全に動作させ、それによって、ピストン1がコンプレッサヘッドと衝突することなく、最大のコースで動作することが可能となる。最終的に、特許請求の範囲に記載された発明において定義されているように、本発明は、ピストン制御方法を備える共鳴リニアコンプレッサ100を提供する。好ましい実施形態について記載したけれども、本発明の範囲は、他の可能な変形を包含し、可能な等価物を含む、添付の特許請求の範囲の内容によってのみ限定されるべきであることを理解すべきである。"