複数の無線通信手段を備え、異なる無線通信帯域を使用した通信方式で無線データを送受信可能な無線通信端末であって、広範囲のインフラストラクチャモードで通信を行う第1無線通信手段と、前記第1無線通信手段よりも高帯域を使用して狭い範囲内での通信を行い、受信した無線データを復調して得られる信号から前記無線データの受信状態を算出する算出手段を備え、前記第1無線通信手段とは異なる無線通信帯域を使用した通信方式を用いて通信を行う第2無線通信手段と、前記第1無線通信手段と、前記第2無線通信手段と、の何れを優先的に用いるかを選択する選択手段と、前記算出手段により算出された前記無線データの受信状態と、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態と、を比較する受信状態比較手段と、前記受信状態比較手段による比較結果に基づいて、前記第1無線通信手段と前記第2無線通信手段の何れを用いて無線データの送受信を行うかを判断する判断手段と、を備えることを特徴とする無線通信端末。前記判断手段は、前記算出手段により算出された前記無線データの受信状態が、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態よりも良好な場合は、前記第2の無線通信手段による無線データの送受信を行い、前記算出手段により算出された前記無線データの受信状態が、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態よりも低い場合は、前記第1の無線通信手段による無線データの送受信を行うと判断することを特徴とする無線通信端末。複数の無線通信手段を備え、異なる無線通信帯域を使用した通信方式で無線データを送受信可能な無線通信端末であって、広範囲のインフラストラクチャモードで通信を行う第1無線通信手段と、前記第1無線通信手段よりも高帯域を使用して狭い範囲内での通信を行い、受信した無線データを復調して得られた信号から前記無線データの受信状態を算出する算出手段と、前記無線データの受信強度を検出する検出手段と、を備え、前記第1無線通信手段とは異なる無線通信帯域を使用した通信方式を用いて通信を行う第2無線通信手段と、前記第1無線通信手段と、前記第2無線通信手段と、の何れを優先的に用いるかを選択する選択手段と、前記算出手段により算出された前記受信状態と、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態と、を比較する受信状態比較手段と、前記算出手段により算出された前記受信強度と、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式について予め設定した基準受信強度と、を比較する受信強度比較手段と、前記受信状態比較手段及び前記受信強度比較手段による比較結果に基づいて、前記第1無線通信手段と前記第2無線通信手段の何れを用いて無線データの送受信を行うかを判断する判断手段と、を備えることを特徴とする無線通信端末。前記判断手段は、前記算出手段により算出された前記無線データの受信状態が、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態よりも低く、前記検出手段により検出された前記無線データの受信強度が、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信強度よりも高い場合に、前記第2の無線通信手段による無線データの送受信を行うと判断することを特徴とする無線通信端末。前記算出手段は、受信した無線データを復調して得られた信号における受信ベクトルと判定ベクトルとの差であるエラーベクトルから得られる変調精度値を、前記無線データの受信状態として算出することを特徴とする請求項1乃至4の何れか一項に記載の無線通信端末。前記選択手段に対し、前記第1無線通信手段と前記第2無線通信手段の何れを選択するかを設定する設定手段を備えることを特徴とする請求項1乃至5の何れか一項に記載の無線通信装置。前記選択手段は前記第2無線通信手段を用いた無線データの送受信にビームフォーミングを用いているかどうかを検出し、該検出結果に基づいて、前記第1無線通信手段と前記第2無線通信手段の何れを優先させるかを決定することを特徴とする請求項1乃至6の何れか1項に記載の無線通信端末。しかし、特許文献1では、受信電界強度は、フェージングの影響や隣接チャネルの干渉波といった周囲の環境による影響が大きいため、適切に受信環境を把握できないという問題がある。また、アドホックモードとインフラストラクチャモードで、最大伝送速度や通信範囲が異なると、アドホックモード無線通信手段を起動又は停止する最適な時間が変化するということが考慮されていないという問題がある。また、特許文献2では、無線信号強度は、フェージングの影響や隣接チャネルの干渉波といった周囲の環境による影響が大きいため、適切に受信環境を把握できないという問題がある。また、各隣接アクセスポイントの間で、最大伝送速度や通信範囲が異なると、接続すべき最適なアクセスポイントが変わるということが考慮されていないという問題がある。以上のように、従来の無線通信端末においては、通信範囲の把握に受信電界強度を用いているために適切に受信環境が把握できず、かつ伝送速度や通信範囲の異なるアクセスポイントや無線通信端末が混在する無線システムの場合が考慮されていないために、頻繁に通信帯域の切り替えが起こり、通信の安定性が損なわれ、さらに無駄な消費電力がかるという問題があった。本発明はかかる課題に鑑み、複数の無線通信帯域で無線通信を行う無線通信端末において、無線通信帯域の優先度と受信状態を示すパラメータにより、適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる無線通信端末を提供することを目的とする。本発明はかかる課題を解決するために、請求項1の発明は、複数の無線通信手段を備え、異なる無線通信帯域を使用した通信方式で無線データを送受信可能な無線通信端末であって、広範囲のインフラストラクチャモードで通信を行う第1無線通信手段と、前記第1無線通信手段よりも高帯域を使用して狭い範囲内での通信を行い、受信した無線データを復調して得られる信号から前記無線データの受信状態を算出する算出手段を備え、前記第1無線通信手段とは異なる無線通信帯域を使用した通信方式を用いて通信を行う第2無線通信手段と、前記第1無線通信手段と、前記第2無線通信手段と、の何れを優先的に用いるかを選択する選択手段と、前記算出手段により算出された前記無線データの受信状態と、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態と、を比較する受信状態比較手段と、前記受信状態比較手段による比較結果に基づいて、前記第1無線通信手段と前記第2無線通信手段の何れを用いて無線データの送受信を行うかを判断する判断手段と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、受信状態を把握して適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。請求項2の発明は、前記判断手段は、前記算出手段により算出された前記無線データの受信状態が、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態よりも良好な場合は、前記第2の無線通信手段による無線データの送受信を行い、前記算出手段により算出された前記無線データの受信状態が、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態よりも低い場合は、前記第1の無線通信手段による無線データの送受信を行うと判断することを特徴とする。本発明によれば、受信状態を把握して適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。請求項3の発明は、複数の無線通信手段を備え、異なる無線通信帯域を使用した通信方式で無線データを送受信可能な無線通信端末であって、広範囲のインフラストラクチャモードで通信を行う第1無線通信手段と、前記第1無線通信手段よりも高帯域を使用して狭い範囲内での通信を行い、受信した無線データを復調して得られた信号から前記無線データの受信状態を算出する算出手段と、前記無線データの受信強度を検出する検出手段と、を備え、前記第1無線通信手段とは異なる無線通信帯域を使用した通信方式を用いて通信を行う第2無線通信手段と、前記第1無線通信手段と、前記第2無線通信手段と、の何れを優先的に用いるかを選択する選択手段と、前記算出手段により算出された前記受信状態と、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態と、を比較する受信状態比較手段と、前記算出手段により算出された前記受信強度と、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式について予め設定した基準受信強度と、を比較する受信強度比較手段と、前記受信状態比較手段及び前記受信強度比較手段による比較結果に基づいて、前記第1無線通信手段と前記第2無線通信手段の何れを用いて無線データの送受信を行うかを判断する判断手段と、を備えることを特徴とする。本発明により、受信状態に加え、受信強度を把握してより適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。請求項4の発明は、前記判断手段は、前記算出手段により算出された前記無線データの受信状態が、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信状態よりも低く、前記検出手段により検出された前記無線データの受信強度が、前記選択手段によって選択された無線通信手段が用いる通信方式に対して設定した基準受信強度よりも高い場合に、前記第2の無線通信手段による無線データの送受信を行うと判断することを特徴とする。本発明により、受信状態に加え、受信強度を把握してより適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。請求項5の発明は、前記算出手段は、受信した無線データを復調して得られた信号における受信ベクトルと判定ベクトルとの差であるエラーベクトルから得られる変調精度値を、前記無線データの受信状態として算出することを特徴とする。請求項6の発明は、前記選択手段に対し、前記第1無線通信手段と前記第2無線通信手段の何れを選択するかを設定する設定手段を備えることを特徴とする。本発明により、無線通信手段の優先度を任意に設定することができ、より適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。請求項7の発明は、前記選択手段は前記第2無線通信手段を用いた無線データの送受信にビームフォーミングを用いているかどうかを検出し、該検出結果に基づいて、前記第1無線通信手段と前記第2無線通信手段の何れを優先させるかを決定することを特徴とする。本発明により、無線手段の切り替えに時間がかかるビームフォーミングを用いる時にも、適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。本発明によれば、複数の無線通信帯域で無線通信を行う無線通信端末において、無線通信帯域の優先度と受信状態を示すパラメータにより、適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる無線通信端末を提供することができる。以下に、図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。図1は、本発明の無線通信端末の実施の形態に係る無線LAN端末の構成例を示す図である。なお、本無線LAN端末が使用される通信環境は図6で示したような環境であり、本無線LAN端末の一例として、図6の無線通信端末4を用いて説明する。なお、図1においては本発明に関する機能部のみ示しており、他の機能部については省略してある。この無線LAN端末は、第1の周波数帯域において、第1の無線通信方式により通信を行うための第1無線通信手段10と、第1の周波数帯域無線通信帯域とは異なる第2の周波数帯域無線通信帯域において、第1の無線通信方式とは異なる第2の無線通信方式により通信を行うための第2の無線通信手段20と、を備えている。ここで、第1無線通信手段10は、例えば5GHz帯の周波数帯域第1の無線通信帯域において、上述のIEEE802.11ac11ac:第1の無線通信方式により通信を行い、第2無線通信手段20は、例えば60GHz帯の周波数帯域第2の無線通信帯域において、上述のIEEE802.11ad11ad:第2の無線通信方式により通信を行う。もちろん、両無線通信手段において用いられる周波数帯域/通信方式の組み合わせは、これらに限定されることはなく、例えば、第1の無線通信手段において、2.4GHz帯を使用したIEEE80.211b/gを使用する場合にも適用出来る。図1において、第1無線通信手段10は、11acに基づいて変調された無線信号を受信するRF部11と、このRF部11により受信した無線信号の復調処理を行う復調手段12と、を備えている。また、第2の無線通信手段20は、11adに基づいて変調された無線信号を受信するRF部21と、このRF部21により受信した無線信号の復調処理を行う復調手段22と、復調手段22による復調処理により得られた信号から無線伝搬特性を示す受信状態パラメータを算出する算出手段23を備えている。本願発明の無線LAN端末は、さらに、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20のどちらを優先的に用いるかを選択する選択手段31と、算出手段23により算出した受信状態パラメータを、選択手段31による選択結果に基づく所定の閾値基準受信状態と比較する受信状態比較手段30と、受信状態比較手段30における比較結果とに基づいて、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20のどちらの無線通信手段で無線データの送受信を行うかを判断する判断手段40と、を備えている。なお、算出手段23は、例えば受信ベクトルと判定ベクトルとの差であるエラーベクトルから、受信状態パラメータの一例としての変調精度値を算出することが出来る変調精度算出手段。なお、ここでは、受信状態比較手段30、選択手段31、判断手段40は、データリンク層とアプリケーション層を表す上位レイヤにあるが、もちろん物理層にあってもよい。また、レイヤ1である物理層と上位レイヤの一部では、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20とに別れているが、アンテナなど一部が共有されていても良い。図2は、11acや11ad等で用いられるQPSK変調方式における極座標を示す図である。上記した、算出手段23における変調精度の算出に用いるエラーベクトルは、判定ベクトルである理想シンボルと受信ベクトルである測定シンボルとのベクトル差であり、振幅成分と位相成分を含む複素量である。つまりエラーベクトルは、理想シンボルを取ったあとに残る残留ノイズと歪みであるといえる。変調精度は次の式1で得られる。式1ここで、Nf:算出に用いるフレーム総数i:フレームインデックスk:キャリアインデックスj:シンボルインデックスNSTM:算出に用いるシンボル総数NST:算出に用いるサブキャリア総数I0、Q0:理想シンボルのポイントP0:理想シンボルの平均パワーとなる。変調精度は、受信信号に式1をそのまま使用して算出してもよいし、算出結果をデシベルに換算しても良いし、測定シンボルのDCオフセットや周波数オフセット等を補正した後の受信信号を用いて式1により算出しても良い。また、変調精度は、任意のフレーム数、シンボル数、キャリア数で平均を取って、用いてもよい。また、図1の復調手段12、22はIチャネル、Qチャネルごとに信号成分を判定するデマップ処理を行う。図3は、図1に示す無線LAN端末において使用する無線通信手段の判断フローを示す図である。現在、無線LAN端末は、第2無線通信手段20を用いて60GHz帯域で通信を行う11adによる通信を行っているとする。無線通信端末は、選択手段31において第2無線通信手段20により60GHz帯域で通信を行う11adが優先されるように選択されているかどうかを確認するステップS101。60GHz帯域で通信を行う11adが優先されるように選択されている場合にはステップS101でYes、変調精度閾値基準受信状態Xを-7dBに設定するステップS102。第1無線通信手段10を用いて5GHz帯域で通信を行う11acが優先されるように選択されている場合にはステップS101でNo、変調精度閾値Xを-15dBに設定するステップS106。ここで、選択手段31において60GHz帯域で通信を行う11adが優先されるように選択され、変調精度閾値Xが-7dBに設定されたとする。算出手段23は、復調手段22による復調処理によって得られる信号から、変調精度値としてのエラーベクトル受信ベクトルと判定ベクトルとの差の算出を行うステップS103。ここではエラーベクトルの算出結果が-8dBであったとする。この場合、受信状態比較手段30による比較の結果エラーベクトルの算出結果-8dBが変調精度閾値X-7dB以下であるステップS104でYesため、判断手段40により、60GHz帯域で通信を行う11adで引き続き通信を行うと判定されステップS105、無線通信帯域や通信方式の切り替えは行われない。逆に、算出手段23によるエラーベクトルの算出結果が、変調精度閾値X以上であった場合はステップS104でNo、判断手段40により、5GHz帯域で通信を行う11ac使用すると判断されステップS107、帯域/無線通信方式の切り替えが行われるステップS108。以上のように構成することで、複数の無線通信帯域、通信方式で無線通信を行う無線LAN端末において、無線通信帯域の優先度と受信状態を示すパラメータにより、適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。また、変調精度値を受信状態パラメータとすることができ、適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。図4は、本発明の別の実施形態に係る無線LAN端末の構成を示す図である。図4について、図1と同様の構成については同じ符号を付して詳細な説明は省略している。第1無線通信手段10は、例えば11acに基づいて変調された無線信号を受信するRF部11と、このRF部11により受信した無線信号の復調処理を行う復調手段12と、を備えている。また、第2の無線通信手段20は、例えば11adに基づいて変調された無線信号を受信するRF部21と、このRF部21により受信した無線信号の復調処理を行う復調手段22、復調手段22による復調処理により得られた信号から無線伝搬特性を示す受信状態パラメータを算出する算出手段23と、復調手段22による復調処理により得られる受信レベルを検出する検出手段24と、を備えている。本願発明の無線LAN端末は、さらに、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20のどちらの無線通信手段を優先的に用いるかを選択する選択手段31と、算出手段23により算出した受信状態パラメータを、選択手段31による選択結果に基づく所定の閾値と比較する受信状態比較手段30と、検出手段24により検出された受信強度を、選択手段31による選択結果に基づく所定の閾値と比較する受信強度比較手段32と、受信状態比較手段30による比較結果及び受信強度比較手段32による比較結果に基づいて、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20のどちらで無線データの送受信を行うかを判断する判断手段40と、を備えている。ここでは、受信強度比較手段32、受信状態比較手段30、選択手段31、判断手段40は、データリンク層とアプリケーション層を表す上位レイヤにあるが、もちろん物理層にあってもよい。また、レイヤ1である物理層と上位レイヤの一部では、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20とに別れている。図5は、図4に示す無線LAN端末において使用する無線通信手段の判断フローを示す図である。現在、無線LAN端末は、第2無線通信手段20により60GHz帯域で通信を行う11adで通信を行っているとする。無線LAN端末は、選択手段31において第2無線通信手段20により60GHz帯域で通信を行う11adが優先されるように選択されているかどうかを確認するステップS201。60GHz帯域で通信を行う11adが優先されるように選択されていた場合ステップS201でYesには、変調精度閾値基準受信状態Xを-7dBに、受信レベル閾値基準受信強度Yを-60dBに設定するステップS202。逆に、第1無線通信手段10により5GHz帯域で通信を行う11acが優先されるように選択されていた場合には、変調精度閾値Xを-15dBに、受信レベル閾値Yを-50dBに設定するステップS207。ここでは、60GHz帯域で通信を行う11adが優先されるように選択され、変調精度閾値Xが-7dBに、受信レベル閾値Yが-60dBに設定されたとする。図1の場合と同様に、算出手段23により復調手段22による復調処理により得られる信号から、受信ベクトルと判定ベクトルとの差であるエラーベクトルの算出を行う。ここではエラーベクトルの算出結果が-8dBであったとする。さらに、検出手段24により、受信強度検出レベルから受信レベルの算出を行うステップS203。なお、受信レベルの算出には、RSSIReceiveSignalStrengthIndicationを用いても良いし、IチャネルとQチャネルから算出されるパワーを用いても良い。ここでは受信レベルの算出結果が-62dBであったとする。受信状態比較手段30による比較の結果、エラーベクトルの算出結果-8dBは変調精度閾値X-7dB以下であるが、受信強度比較手段32による比較の結果、受信レベルの算出結果-62dBが受信レベル閾値Y-60dB以上ではないステップS204でNoため、判断手段40により、5GHz帯域で通信を行う11acで通信を行うと判定されステップS207、5GHz帯域で通信を行う11acへの切り替えが行われるステップS208。逆に、エラーベクトルの算出結果が変調精度閾値X以下で、且つ受信レベルが受信レベル閾値Y以上であればステップS204、無線通信帯域/無線通信方式の切り替えは行われず、そのまま、60GHz帯無線通信帯域で通信を行う11adで通信が行われる。本発明によれば、さらに受信状態に加え、受信強度をも詳細に把握することができ、より適切に無線通信帯域を切り替えて、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。なお、図1、図4に示す構成において、選択手段31は、無線LAN端末を利用するユーザーによって、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20のどちらが選択されているかどうかを検出し、判断手段40が、選択手段31による選択結果に基づく閾値と、受信状態比較手段30による比較結果図1の場合あるいは受信状態比較手段30及び受信強度比較手段32による比較結果図4の場合と、の比較に基づいて、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20のどちらの無線通信手段で無線データの送受信を行うかを判断するようにしても良い。すなわち、無線LAN端末を利用しているユーザーが設定ツール設定手段を用いて優先する無線通信手段を設定する場合である。例えば、頻繁に通信帯域の切り替えを行いたくないHD映像伝送を行うような場合には、第1無線通信手段10により5GHz帯域で通信を行う11acを優先するように設定する。また、頻繁に通信帯域が切り替わっても問題なく、高速性を優先させたいFTPデータ転送を行う時には、第2無線通信手段20により60GHz帯域で通信を行う11adを優先するように設定する。ここでは、ユーザーが直接設定ツールを使って設定を行ったが、例えば、HD映像を表示させるアプリケーションが起動している時には、自動的に第1無線通信手段10が優先選択されるというように、アプリケーションが自動的に設定を行っても良い。このように構成することにより、ユーザーによって無線通信手段の優先度が設定することができ、より適切に無線通信帯域を切り替えて、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。また、選択手段31が、第2無線通信手段20を用いた無線データの送受信にビームフォーミングを用いているかどうかを検出し、判断手段40が、選択手段31における選択結果と受信状態比較手段30における比較結果に基づいて、第1無線通信手段10と第2無線通信手段20のどちらの無線通信手段で無線データの送受信を行うかを判断するようにしても良い。無線通信端末4が、ビームフォーミング技術を用いて無線データの送受信を行っている場合、再接続のときに伝送路に関する情報の取得に時間がかかるため、頻繁に通信帯域の切り替えが行われないように、第1無線通信手段10により5GHz帯域で通信を行う11acを優先するように選択される。また、無線通信端末4が、ビームフォーミング技術を用いていない場合は、第2無線通信手段20により60GHz帯域で通信を行う11adを優先するように選択される。このように構成することで、無線通信手段の切り替えに時間がかかるビームフォーミングを用いる時にも、適切に無線通信帯域を切り替えることで、低消費電力で、かつ通信の安定性を確保することができる。