2-4-チアゾリルベンズイミダゾール、パラオキシ安息香酸ブチル及びイマザリルからなる抗菌防カビ成分aを含む抗菌防カビ剤であって、パラオキシ安息香酸ブチルの含有量が、2-4-チアゾリルベンズイミダゾール100重量部に対して、80~700重量部であり、イマザリルの含有量が、2-4-チアゾリルベンズイミダゾール100重量部に対して、300~4500重量部である抗菌防カビ剤。さらに、消臭成分bを抗菌防カビ成分a100重量部に対して、5~150重量部含む請求項1に記載の抗菌防カビ剤。消臭成分bがカキタンニンである請求項2に記載の抗菌防カビ剤。さらに、芳香成分cを抗菌防カビ成分a100重量部に対して、0.05~50重量部含む請求項1~3のいずれかに記載の抗菌防カビ剤。芳香成分cが、ペパーミント及び/又はレモングラスである請求項4に記載の抗菌防カビ剤。抗菌防カビ剤中の抗菌防カビ成分aの含有割合が0.1~5重量である請求項1~5のいずれかに記載の抗菌防カビ剤。浴室に用いられる請求項1~6のいずれかに記載の抗菌防カビ剤。本発明は、幅広い抗菌スペクトルを有し、抗菌防カビ剤中の抗菌防カビ成分の含有割合が小さくても制菌効果を十分に発揮することのできる抗菌防カビ剤を提供することを目的とする。このような問題を解決するために、鋭意検討した結果、抗菌防カビ剤中の抗菌防カビ成分として三種の特定の抗菌防カビ成分を特定比率で配合することが有用であるという知見を得た。本発明は、斯かる知見に基づき完成されたものである。項1.2-4-チアゾリルベンズイミダゾール、パラオキシ安息香酸ブチル及びイマザリルからなる抗菌防カビ成分aを含む抗菌防カビ剤であって、パラオキシ安息香酸ブチルの含有量が、2-4-チアゾリルベンズイミダゾール100重量部に対して、80~700重量部であり、イマザリルの含有量が、2-4-チアゾリルベンズイミダゾール100重量部に対して、300~4500重量部である抗菌防カビ剤。項2.さらに、消臭成分bを抗菌防カビ成分a100重量部に対して、5~150重量部含む項1に記載の抗菌防カビ剤。項3.消臭成分bがカキタンニンである項2に記載の抗菌防カビ剤。項4.さらに、芳香成分cを抗菌防カビ成分a100重量部に対して、0.05~50重量部含む項1~3のいずれかに記載の抗菌防カビ剤。項5.芳香成分cが、ペパーミント及び/又はレモングラスである項4に記載の抗菌防カビ剤。項6.抗菌防カビ剤中の抗菌防カビ成分aの含有割合が0.1~5重量である項1~5のいずれかに記載の抗菌防カビ剤。項7.浴室に用いられる項1~6のいずれかに記載の抗菌防カビ剤。以下、各成分について、詳細に説明する。なお、本発明の抗菌防カビ剤は、後述する各成分を溶剤中に分散させたものである。抗菌防カビ成分a抗菌防カビ成分aは、2-4-チアゾリルベンズイミダゾール、パラオキシ安息香酸ブチル、及びイマザリルからなる三種の抗菌防カビ成分を組み合わせて配合することを特徴とする。このような特定の三種の抗菌防カビ成分の組み合わせにより、カビ、酵母、バクテリア類等に対して制菌効果を向上させることができ、かつ幅広い抗菌スペクトルを有する。2-4-チアゾリルベンズイミダゾールの含有は、特に、カビに対する抗菌作用を高め、熱的安定性、耐紫外線性を向上させることができ、防カビ剤の液質の安定性、液全体の色の黄変がみられない点、及び防カビ効果、防カビ剤の使用時の鼻に感じるムズムズ感の抑制についても良好であるという点から優れた効果を有する。パラオキシ安息香酸ブチルは、特に、分離耐性菌に対する抗菌作用、酵母の抑制効果、酵母等に対する抗菌作用を持たせることができ、抗菌スペクトルを広くすることができる。また、水溶液中として防腐効果を持たせることができる。パラオキシ安息香酸ブチルの含有量は、2-4-チアゾリルベンズイミダゾール100重量部に対して、80~700重量部程度である。パラオキシ安息香酸ブチルの含有量を前記の数値範囲に設定することにより、特に、分離耐性菌に対して、抗菌防カビ効果が得られる点、防カビ剤の使用時の鼻に感じるムズムズ感の抑制において優れた効果を有する。イマザリルの含有量は、2-4-チアゾリルベンズイミダゾール100重量部に対して、300~4500重量部程度である。イマザリルの含有量を前記の数値範囲に設定することにより、特に、抗菌防カビ効果を高めることができる。抗菌防カビ剤中の抗菌防カビ成分aの含有割合は、0.1~5重量程度が好ましく、021~42重量程度がより好ましい。抗菌防カビ成分aの含有割合を前記の数値範囲に設定することにより、その他、JISZ2911に準拠する浴室効果確認試験などにおいてカビ、酵母、黄色ブドウ球菌、緑膿菌などに対し、抗菌防カビ効果を発現することができ、かつ、刺激臭を抑制することができ、さらに防カビ剤の水質の安定性、防カビ剤の使用時の鼻に感じるムズムズ感の抑制において優れた効果を有する。前記三種の抗菌防カビ成分aを特定比率で含有することにより、各抗菌防カビ成分単独で発現する抗菌防カビ作用だけでなく、例えば、緑膿菌、酵母様真菌Trichosporonsp等の耐性菌の発現についても抑制することが可能となる。さらに、抗菌スペクトルが非常に広くなるという効果を発現することができる。本発明の抗菌防カビ剤の対象となる細菌、真菌としては、カビ、酵母、バクテリア等が挙げられ、具体例としては、Rhodotorulasp赤色酵母、Trichosporonsp酵母様真菌、Aspergillusniger、Penicilliumpinophilum、Cladosporiumcladosporioides、Aureobasidiumpullulans、Trichodermavirens、Psudomonasasruginosa、Escherichiacoil、Staphylococcusaureus、SalmonellaEnteritidis、枯草菌Bacillussubtillus等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。なお、前記の抗菌防カビ成分aに対して、さらに、例えばオルソフェニルフェノール等の別の抗菌防カビ成分を増やしただけでは、四成分系の抗菌防カビ剤は、抗菌防カビ効果が本発明の抗菌防カビ剤と比較して良好な結果が得られない可能性がある。消臭成分b本発明の抗菌防カビ剤において、さらに消臭成分bを含有することにより、屎尿、汗、生ゴミ、タバコ等のもととなる臭気成分例えば、アンモニア、イソ吉草酸、トリメチルアミン、ホルムアルデヒド、酢酸、メチルメルカプタン、硫化水素等を高い割合で消臭することができる。消臭成分bとしては、前記臭気成分と化学的に反応する官能基を有する化合物であることが好ましく、例えば、分子中にフェノール性水酸基を有する化合物であることが好ましい。具体的には、緑茶から抽出されるカテキン、カキノキの果実より抽出されるカキタンニン等が挙げられるが、これらの中で、消臭効果だけでなく、前記抗菌防カビ成分aとともに含有することによって、Escherichiacoil、Staphylococcusaureus等の真菌に対する制菌効果が向上するという点、水、プロピレングリコールに可溶であるという点から、カキタンニンが特に好ましい。なお、カキタンニンポリフェノール系化合物は、大きな構造式を持つ縮合型タンニンで数多くのフェノール性水酸基を有し、各種悪臭成分が化学的に結合し易いことから、消臭効果を発揮するものと考えられる。消臭成分bの含有量は、抗菌防カビ成分a100重量部に対して、5~150重量部程度が好ましい。消臭成分bの含有量を前記の数値範囲に設定することにより、消臭成分と芳香成分を混和させても、混合液の安定性に問題は無く、相互干渉等による消臭効果の劣化もみられない。芳香成分c本発明の抗菌防カビ剤において、さらに芳香成分cを含有することにより、抗菌防カビ剤に芳香性を付与することができる。芳香成分cとしては、レモングラス、ペパーミントをはじめ、フトモモ科の葉であるクローブ及びユーカリ等が挙げられるが、これらの中で、前記抗菌防カビ成分aとともに含有することによって、特に黒カビ、アオカビ等の真菌に対して、制菌効果が向上するという点から、レモングラス、ペパーミントが好ましく、特に、本発明の抗菌防カビ剤においては、レモングラスが特に好ましい。芳香成分cの含有量は、抗菌防カビ成分a100重量部に対して、0.05~50重量部程度が好ましく、0.5~15重量部程度がより好ましい。特に、芳香成分cがレモングラスである場合には、レモングラスの含有量は、抗菌防カビ成分a100重量部に対して、0.6~12重量部程度が好ましく、芳香成分cがペパーミントである場合には、ペパーミントの含有量は、抗菌防カビ成分a100重量部に対して、0.2~1重量部程度が好ましい。溶剤前記、抗菌防カビ成分a、消臭成分b及び芳香成分cを分散させるための溶剤としては、プロピレングリコール、水等が挙げられ、本発明の効果を損なわないように適宜選択され用いることができるが、プロピレングリコールと水の組み合わせが好ましく、特に後述する本発明の抗菌防カビ剤の製造方法のように、あらかじめ、プロピレングリコールの溶剤に対して、前記各種成分を配合し、その後、水により希釈するという順序での組み合わせが好ましい。その他の成分前記、抗菌防カビ成分a、消臭成分b及び芳香成分c、溶剤の他に、本発明の抗菌防カビ剤は、界面活性剤、pH調整剤等を配合してもよい。界面活性剤としては、オキシエチレン-オキシプロピレン共重合体、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウリン酸エステル、ポリオキシエチレンドデシル硫酸エステル、ポリオキシエチレンヘキサデシルエーテル硫酸エステル、ポリオキシエチレンデシルエーテル、ポリオキシアルキレンデシルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル等の非イオン性界面活性剤;ラウリン酸ナトリウム、ミリスチン酸ナトリウム、パルミチン酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム等のアニオン性界面活性剤;カチオン性界面活性剤;両面性界面活性剤等が挙げられるが、皮膚刺激性が低く、人体に対する安全性が高いという観点から、非イオン性界面活性剤が特に好ましい。pH調整剤は、抗菌防カビ剤を弱酸性に保つために配合される。pH調整剤としては、乳酸等が挙げられるが、前記、抗菌防カビ成分a、消臭成分b及び芳香成分cを溶剤中に均一に分散させるという点から、乳酸が特に好ましい。製造方法本発明の抗菌防カビ剤は、前記の各成分を溶剤中に均一に分散させたものである。溶媒として、プロピレングリコール及び水を用いた場合の本発明の抗菌防カビ剤の好ましい製造方法を以下に示す。1プロピレングリコール、pH調整剤、及び消臭成分を混合し撹拌し溶液iを調製する工程、2溶液iに対して、2-4-チアゾリルベンズイミダゾールを添加後、撹拌し、溶液iiを調製する工程、3溶液iiに対して、パラオキシ安息香酸ブチル及びイマザリルを添加し撹拌し、溶液iiiを調製する工程、4溶液iiiに対して、界面活性剤及び芳香剤の順に添加後、撹拌し、溶液ivを調製する工程、5溶液ivを水により希釈する工程により調製されることが、水中において水と各成分が相分離することなく、均一に分散される点で好ましい。工程1におけるプロピレングリコール、pH調整剤、及び消臭剤を混合する順は、特に限定されるものではない。工程2における2-4-チアゾリルベンズイミダゾールの添加は、2-4-チアゾリルベンズイミダゾールを単独で配合してもよく、また、工程1で得られる溶液iに対して、2-4-チアゾリルベンズイミダゾールを効率よく溶解させるために、あらかじめ、2-4-チアゾリルベンズイミダゾールとpH調整剤を混合した2-4-チアゾリルベンズイミダゾール溶液として添加してもよい。工程3におけるイマザリル、及びパラオキシ安息香酸ブチルの添加する順は、特に限定されるものではない。工程4における界面活性剤及び芳香剤の添加する順は、界面活性剤を添加した後に、芳香剤を添加することが、水溶液特に水分の多い溶液と油芳香剤との混和をより促進させ、水に難溶解性の油性成分を効率よく混合できるという点、また、芳香成分の気散を抑制することができるという観点から好ましい。本発明の抗菌防カビ剤は、例えば、噴霧器により噴霧するような形態をとることができ、室内における天井隅等、比較的手の届き難い所で発生している、真菌、細菌に対しても抑制することが可能となる。本発明の抗菌防カビ剤は、浴室用として用いられるだけでなく、その他にトイレ用、台所用、玄関用、その他の水周り用、植物植木植栽用等の用途として好適に用いられる。本発明の抗菌防カビ剤は、特定の三種の抗菌防カビ成分を特定比率で含有することにより、幅広い抗菌スペクトルを有し、また、含有割合が非常に小さくなるように溶剤で希釈しても、制菌効果を発現することができる。以下に実施例及び比較例を示して、本発明をさらに具体的に説明する。なお、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではない。以下に、実施例で用いた各成分を示す。1抗菌防カビ成分2-4-チアゾリルベンズイミダゾール北興化学工業株製のホクスターL-100Aパラオキシ安息香酸ブチル北興化学工業株製のホクバリンB-100イマザリル北興化学工業株製のFBH-7092芳香成分レモングラス寿香料株製のレモングラスシトラールを90重量含有ペパーミント日本香料薬品株製のペパーミントフレーバーJSCペパーミント精油成分及びスペアミント精油成分を3.9重量含有3消臭成分カキタンニンリリース科学工業株製のパンシルBA-200E-14pH調整剤乳酸株武蔵野化学研究所製のムサシノ乳酸905界面活性剤ポリオキシアルキレンデシルエーテル第一工業製薬株製のノイゲンXL-140非イオン界面活性剤ラウリルジメチルアミノ酢酸ベタイン6溶剤プロピレングリコール精製水。実施例1~10及び比較例1~11ビーカーに表1に示す配合割合で、プロピレングリコール溶剤、乳酸、消臭成分、2-4-チアゾリルベンズイミダゾール及びパラオキシ安息香酸ブチルの順に添加し、15分撹拌し各成分を溶解させた。撹拌後、溶液中に、さらにイマザリルを添加し、30分撹拌した。その後、非イオン界面活性剤、及び芳香剤の順で添加し、さらに、精製水溶剤を加えて希釈することにより各抗菌防カビ剤を得た。試験例前記得られた実施例1~10及び比較例1~11の各抗菌防カビ剤について、以下の方法に基づき最小発育阻止濃度測定を行い、物性を評価した。試験例1実施例1の最小発育阻止濃度測定試験菌種試験菌株として以下の4種の菌株を用いた。Cladosporiumsp分離株Rhodotorulasp分離株Aspergillussp分離株Trichosporonsp分離株。胞子液前記各菌株を、ポテトデキストロース寒天斜面培地にて25±1°Cで7~10日間培養し、発育した菌苔を界面活性剤生理食塩液10mLに懸濁し、均一濃度の単一胞子懸濁液を作製し、各単一胞子懸濁液の等量ずつを混合したものを混合胞子懸濁液とした。濾紙アドバンテック株製の5種B2cm×2cmを予めオートクレーブにて滅菌し、乾燥したものを用いた。使用培地クロラムフェニコール加ポテトデキストロース培地直径9cm、深さ1.5cm、を作製し、1菌種に培地を2枚ずつ使用した。培地条件前記使用培地に、以下のi~iiiの条件にて菌を培養した。i前記使用培地の上にそれぞれ胞子液0.1mlを滴下し、滅菌コンラージ棒を用いて均等に拡げた。ii濾紙に実施例1の抗菌防カビ剤を十分に吸収させ、培地表面の中央に密着させた。iii28±2°Cのフラン器にて7日間間培養した。培養後、試験片周辺の培地上に生じた菌苔の発生状態を観察した。図1a~1dに、測定結果を示す。なお、図1aは、試験菌種としてCladosporiumspを用いた測定結果、図1bは、Aspergillusspを用いた測定結果、図1cは、Rhodotorulaspを用いた測定結果、図1dは、Trichosporonspを用いた測定結果であり、左図は、ブランク試験であり、右図が試験例1の測定結果である。試験例2A及び3A実施例2及び3の最小発育阻止濃度測定試験菌種として、Rhodotorulasp及びTrichosporonspの2種を用い、防カビ剤として実施例2及び実施例3のものを用いた以外は、試験例1Aと同様の方法にて試験を行った。図2a及び図2bに実施例2の抗菌防カビ剤を用いた測定結果、図3a及び図3bに実施例3の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、図2a及び3aは、試験菌種としてRhodotorulaspを用いた測定結果、図2b及び3bは、Trichosporonspを用いた測定結果であり、左図は、ブランク試験であり、右図が試験例2及び試験例3の測定結果である。試験例2B及び3B実施例2のカビ抵抗性試験試験用のカビ:以下の5種の混合菌種AspergillusnigerFERMS2PenicilliumFuniculosumFERMS6CladosporiumcladosporioidesFERMS8AureobasidiumpullulansFERMS9GliocladiumvirensFERMS10胞子懸濁液スルホこはく酸ジイソオクチルナトリウム溶液0.005質量を用いた。培養温度:28°C培養期間:14日間前記条件で、JISZ2911に準じ、防カビ剤として実施例2及び実施例3のものを用いてカビ抵抗試験を行った。図2cに実施例2の抗菌防カビ剤を用いた測定結果、図3cに実施例3の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。試験例4実施例4の最小発育阻止濃度測定試験菌種として、Rhodotorulasp及びTrichosporonspの2種を用い、防カビ剤として実施例4のものを用いた以外は、試験例1と同様の方法にて試験を行った。図4a及び図4bに実施例4の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、図4aは、試験菌種としてRhodotorulaspを用いた測定結果、図4bは、Trichosporonspを用いた測定結果であり、左図は、ブランク試験であり、右図が試験例4の測定結果である。試験例5A実施例5の最小発育阻止濃度測定試験菌種として、Rhodotorulasp及びTrichosporonspの2種を用い、防カビ剤として実施例5のものを用いた以外は、試験例1と同様の方法にて試験を行った。図5a及び図5bに実施例5の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、図5aは、試験菌種としてRhodotorulaspを用いた測定結果、図5bは、Trichosporonspを用いた測定結果であり、左図は、ブランク試験であり、右図が試験例5Aの測定結果である。試験例5B実施例5のカビ抵抗性試験試験菌株:以下の5種の混合菌種AspergillusnigerNBRC6342PenicilliumpinophiliumNBRC6345CladosporiumcladosporioidesNBRC6348AureobasidiumpullulansNBRC6353TrichodermavirensNBRC6355。胞子懸濁液各菌株をポテトデキストロース寒天斜面培地にて25±1°Cで7~10日間培養し、発育した菌苔を浸潤剤添加滅菌水10mLに懸濁し、均一濃度の単一胞子懸濁液を作製した。各単一胞子懸濁液の等量ずつを混合したものを混合胞子懸濁液とした。試験片濾紙アドバンテック株製の5種B直径30mmを予めオートクレーブにて滅菌して乾燥し試験品原液に10分間浸した後、室内で48時間乾燥したものを試験片とした。使用培地寒天平板培地を作製し、一試料あたり培地を2枚ずつ用いた。培地の組成は次による。精製水:1000mLグルコース:40gペプトン:10g寒天:25g培地条件前記使用培地に、以下のi~iiiの条件にて菌を培養した。i寒天平板培地上に試験片を密着させた。ii混合胞子懸濁液1mLを培地表面と試験片上に均等に滴下した。iii温度28±2°Cのフラン器にて一週間培養した。培養後、試験片周辺の培地上に生じた菌苔の発生状態を観察した。図5cに、測定結果を示す。なお、図5cの左図は、ブランク試験であり、右図が試験例5の測定結果である。試験例6A実施例6の最小発育阻止濃度測定試験菌種として、Rhodotorulasp及びTrichosporonspの2種を用い、防カビ剤として実施例6のものを用いた以外は、試験例1と同様の方法にて試験を行った。図6a及び6bに実施例6の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、図6aは、試験菌種としてRhodotorulaspを用いた測定結果、図6bは、Trichosporonspを用いた測定結果であり、左図は、ブランク試験であり、右図が試験例6aの測定結果である。試験例6B実施例6のカビ抵抗性試験防カビ剤として実施例6のものを用いた以外は、試験例5Bと同様の方法にて試験を行った。図6cに実施例6の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、図6の左図は、ブランク試験であり、右図が試験例6Bの測定結果である。試験例7実施例7の抗菌防カビ剤殺カビ効果試験以下の条件により、実施例7によって得られた防カビ剤の殺カビ効力を調べた。試験菌株:単一胞子懸濁液用Rhodotorulasp胞子懸濁液:菌株をポテトデキストロース寒天平面培地にて25±1°Cで7~10日間培養し、発育した菌苔を浸潤剤添加滅菌水0.005質量スルホこはく酸ジオグチルナトリウム溶液10mLに懸濁し、均一濃度の単一胞子懸濁液を作製した菌液濃度1~9×106CFU/ml。使用培地液体培地10mL試験管:直径17.5mm、長さ130mmを作製し、一試料あたり培地を2本ずつ用いた。培地の組成は次による。精製水:1000mLグルコース:40gペプトン:10g培養条件i胞子懸濁液0.1mLを実施例7の抗菌防カビ剤10mLに加えて、完全に混和して室温にて作用させた。ii胞子懸濁液を加えた実施例7の抗菌防カビ剤を10分作用させたものと30分作用させたものから、それぞれ0.1mLずつ採取し、液体培地2本ずっに接種した。iii対照試験として、液体培地に胞子懸濁液を接種しないものを用意した。iv温度28±2°Cのフラン器にて一週間培養した。判定培養後、試験管内液体培地に生じた混濁状態を観察した。試験結果図7a及び7bに測定結果を示す。試験結果より、Rhodotorulaspはいずれも10分経過後、30分経過後の培地2本共に発育は見られず、実施例7の抗菌防カビ剤による殺カビ効果が認められた。試験例8実施例8の抗菌防カビ剤殺カビ効果試験以下の条件により、実施例8によって得られた防カビ剤の殺カビ効力を調べた。試験菌株:PsudomonasaeruginosaEscherichiacoilStaphylococcusaureusSalmonellaEnteritidis。菌液:上記各菌株をトリプトソイブイヨン培地を用いて36±1°Cで24時間培養し、滅菌生食水10mLに懸濁し、遠心分離3000rpm、40分間した沈さを、滅菌生理食塩水10mLに再懸濁し、使用菌液とした菌液濃度1~9×106CFU/ml。使用培地:トリプトソイブイヨン培地10mL試験管:直径17.5mm、長さ130mmを作製し、一試料あたり培地を2本ずつ用いた。培養条件:i胞子懸濁液0.1mLを実施例8の抗菌防カビ剤10mLに加えて、完全に混和して室温にて作用させた。ii胞子懸濁液を加えた実施例8の抗菌防カビ剤を10分作用させたものと30分作用させたものから、それぞれ0.1mLずつ採取し、液体培地2本ずつに接種した。iii対照試験として、液体培地に胞子懸濁液を接種しないものを用意した。iv温度28±2°Cのフラン器にて一週間培養した。判定培養後、試験管内液体培地に生じた混濁状態を観察した。試験結果表5に測定結果を示す。なお、表5のは、発育による培地の混濁が認められたものを表し、-は、発育による培地の混濁が認められなかったものを表す。また、図8a~8eに試験結果を示す。なお、図8aは、Psudomonasaeruginosaの試験結果、図8bは、Escherichiacoilの試験結果、図8cは、Staphylococcusaureusの試験結果、図8dは、SalmonellaEnteritidisの試験結果であり、図8eは、ブランク試験である。試験例9実施例9の最小発育阻止濃度測定試験菌株RhodotorulaspTrichosporonsp。胞子懸濁液各菌株をポテトデキストロース寒天斜面培地にて25±1°Cで7~10日間培養し、発育した菌苔を界面活性剤生理食塩液0.05Tween80生理食塩液10mLに懸濁し、均一濃度の単一胞子懸濁液を作製した菌液濃度:1~9×102CFU/ml。使用培地クロラムフェニコール加ポテトデキストロース培地PDA培地CP:50~100mg/L添加を作製した。培養条件iシャーレに試験液を2mLずつ入れた。ii滅菌溶解したPDA培地18mLを加え、よく混和し、固化させた。iii各試験液のPDA寒天平板培地に分離株懸濁液を0.1mL塗抹した。iv温度28±2°Cのフラン器にて一週間培養した。培養後、試験片周辺の培地上に生じた菌苔の発生状態を観察した。図9に測定結果を示す。なお、図9は、Rhodotorulaの試験結果であり、左図は、ブランク試験であり、右図が試験例9の測定結果である。試験例10A実施例10の最小発育阻止濃度測定試験用菌株:以下の5種の混合菌種AspergillusnigerNBRC6342PenicilliumpinophilumNBRC6345CladosporiumcladosporioidesNBRC6348AureobasidiumpullulansNBRC6353TrichodermavirensNBRC6355。胞子懸濁液各標準菌株をポテトデキストロース寒天斜面培地にて25±1°Cで7~10日間培養し、発育した菌苔を界面活性剤生理食塩液0.05TWeen80生理食塩液10mLに懸濁し、均一濃度の単一胞子懸濁液を作製した。各単一胞子懸濁液の等量ずつを混合したものを混合胞子懸濁液とした5菌種混合、菌液濃度1~9×105CFU/ml。使用培地クロラムフェニコール加ポテトデキストロース培地PDA培地CP:50~100mg/L添加を作製した。培養条件iシャーレに試験液を2mLずっ入れた。ii滅菌溶解したPDA培地18mLを加え、よく混和し、固化させた。iii各試験液のPDA寒天平板培地に混合胞子懸濁液を0.1mL塗抹した。iv温度28±2°Cのフラン器にて一週間培養した。判定前記培養後、試験片周辺の培地上に生じた菌苔の発生状態を観察した。図10aに実施例10の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、図中の左図は、ブランク試験であり、右図が試験例10Aの測定結果である。試験例10B実施例10の抗菌防カビ剤殺カビ効果試験試験菌株:以下の5種の混合菌種AspergillusnigerNBRC6342PenicilliumpinophiliumNBRC6345CladosporiumcladosporioidesNBRC6348AureobasidiumpullulansNBRC6353TrichodermavirensNBRC6355。<単一胞子懸濁液用>Trichosporonsp分離株Rhodotorulasp分離株。胞子懸濁液各菌株をポテトデキストロース寒天斜申培地にて25±1°Cで7~10日間培養し、発育した菌苔を浸潤剤添加滅菌水10mLに懸濁し、均一濃度の単一胞子懸濁液を作製した。各単一胞子懸濁液の等量ずつを混合したものを混合胞子懸濁液5種混合とした菌液濃度:1~9×106CFU/mL。分雄株は、単一胞子懸濁液を用いた菌液濃度1~9×l06CFU/mL使用培地液体培地10mL試験管直径17.5mm、長さ130mmを作製し、一試料あたり培地を2本ずつ用いた。培地の組成を以下に示す。精製水:1000mLグルコース:40gペプトン:10g培養条件i胞子懸濁液0.1mLを試験品10mLに加えて、完全に混和して室温にて作用させた。ii各胞子懸濁液を加えた試験品を10分作用させたものと30分作用させたものからそれぞれ0.1mLずつ採取し、液体培地2本ずつに接種した。iii対照試験として、液体培地に胞子懸濁液を接種しないものを用意した。iv温度28±2°Cのフラン器にて一週間培養した。判定培養後、試験管内液体培地に生じた混濁状態を観察した。試験結果表6に測定結果を示す。なお、表6のは、発育による培地の混濁が認められたものを表し、-は、発育による培地の混濁が認められなかったものを表す。また、図10b~10eに試験結果を示す。なお、図10bは、5種混合の試験結果、図10cは、Trichosporonの試験結果、図10dは、Rhodotorulaの試験結果、図10eは、ブランク試験である。試験例11Bの結果より、5種混合標準菌株、Trichosporonspでは、10分経過後、30分経過後の培地2本共に発育は見られず、実施例10による殺菌効果が認められた。Rhodotorulasp.は、10分後、30分後の培地2本共に菌の発育がみられ、実施例10による殺菌効果は認められなかった。比較試験例1A~5A比較例1~5のハローテスト試験菌懸濁液を混釈した寒天培地上に試験片を置き、培養後、阻止ゾーン形成の有無を調べた。試験用菌株AureobasidiumpullulansIAMF24CladosporiumcladosporioidesIAMF517RhodorulamucilaginosaIFO12732培養温度:27°C培養期間:72時間直径8mmのペーパーディスクに、比較例1~5の試験材料を50μm含浸させ試験片とした。図11a~15cに比較例1~5の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、なお、図11a~15aは、試験菌種としてAureobasidiumpullulansを用いた測定結果、図11b~15bは、Cladosporiumcladosporioidesを用いた測定結果、図11c~15cは、Rhodorulamucilaginosaを用いた測定結果である。比較試験例1B~5B比較例1~5のカビ抵抗性試験防カビ剤として比較例1~5のものを用いた以外は、試験例5Bと同様の方法にて試験を行った。図16a~16eに比較例1~5の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。比較試験例6比較例6のカビ抵抗性試験試験菌種として、Aspergillussp分離耐性菌、Cladosporiumsp分離耐性菌、Rhodotorulasp、Trichosporonspカビ以外の酵母耐性菌、Aureobasidiumsp標準菌、Cladosporiumsp標準菌、及びRhodotorulasp標準菌の7種を用い、防カビ剤として比較例6のものを用い、試験温度70°C、試験時間5時間で行った以外は、試験例1Aと同様の方法にて試験を行った。図17a~17gに比較例6の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、図17aは、試験菌種としてAspergillussp分離耐性菌を用いた測定結果、図17bは、試験菌種としてCladosporiumsp分離耐性菌を用いた測定結果、図17cは、試験菌種としてRhodotorulaspを用いた測定結果、図17dは、試験菌種としてTrichosporonspカビ以外の酵母耐性菌を用いた測定結果、図17eは、試験菌種としてAureobasidiumsp標準菌を用いた測定結果、図17fは、試験菌種としてCladosporiumsp標準菌を用いた測定結果、図17gは、試験菌種としてRhodotorulasp標準菌を用いた測定結果である。比較試験例7比較例8及び9のカビ抵抗性試験試験菌種として、Aspergillussp分離耐性菌、Cladosporiumsp分離耐性菌、Rhodotorulasp、Trichosporonspカビ以外の酵母耐性菌の4種を用い、防カビ剤として比較例7及び8のものを用いた以外は、試験例1Aと同様の方法にて試験を行った。図18a~18dに比較例7左図及び8右図の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。なお、図18aは、試験菌種としてAspergillussp分離耐性菌を用いた測定結果、図18bは、試験菌種としてCladosporiumsp分離耐性菌を用いた測定結果、図18cは、試験菌種としてRhodotorulaspを用いた測定結果、図18dは、試験菌種としてTrichosporonspカビ以外の酵母耐性菌を用いた測定結果である。比較試験例8比較例8の最小発育阻止濃度測定試験菌種として、Rhodotorulasp及びTrichosporonspの2種を用いた以外は、試験例1と同様の方法にて試験を行った。図19a及び図19bに測定結果を示す。なお、図19aは、試験菌種としてRhodotorulaspを用いた測定結果、図19bは、Trichosporonspを用いた測定結果であり、左図は、ブランク試験であり、右図が比較試験例8の測定結果である。比較試験例9比較例10の最小発育阻止濃度測定防カビ剤として比較例10のものを用いた以外は、試験例2Bと同様の方法にて試験を行った。図20に比較例10の抗菌防カビ剤を用いた測定結果を示す。比較試験例10比較例11の最小発育阻止濃度測定試験菌種として、Rhodotorulasp及びTrichosporonspの2種を用いた以外は、試験例1と同様の方法にて試験を行った。図21a及び図21bに測定結果を示す。なお、図21aは、試験菌種としてRhodotorulaspを用いた測定結果、図21bは、Trichosporonspを用いた測定結果であり、左図は、ブランク試験であり、右図が比較試験例10の測定結果である。消臭試験1L三角フラスコに、臭気成分アンモニア、イソ吉草酸、トリメチルアミン、ホルムアルデヒド、及び酢酸を添加し、さらに実施例1~8及び10で調製した抗菌防カビ剤をそれぞれ1g加え、初期濃度及び30分後の臭気成分の濃度を測定し、消臭率を算出した。表7に初期濃度を示し、表8に実施例1~16における臭気成分の消臭率を示す。