"インクジェット記録方式で、記録媒体上にインク組成物の液滴を吐出して画像を形成する第1の工程と、前記第1の工程時及び前記第1の工程後の少なくとも一方において、前記記録媒体上の前記インク組成物を乾燥させる第2の工程と、を含むインクジェット記録方式の印刷方法であって、前記インク組成物は、色材と、デービス法により算出されたHLB値が4.2~8.0の範囲内であるグリコールエーテル類と、1気圧下での沸点が180~230°Cの範囲内である側鎖を有するアルキルポリオール類と、を含んでなり、1気圧下での沸点が280°C以上のアルキルポリオール類を実質的に含まないことを特徴とする、インクジェット記録方式の印刷方法。前記側鎖を有するアルキルポリオール類がアルキルジオール類である、請求項1に記載のインクジェット記録方式の印刷方法。前記側鎖を有するアルキルポリオール類の含有量が5質量以上20質量以下である、請求項1または請求項2に記載のインクジェット記録方式の印刷方法。前記グリコールエーテル類中のアルキル基が分岐構造を有する、請求項1乃至請求項3のいずれか一項に記載のインクジェット記録方式の印刷方法。前記アルキル基が2-エチルヘキシル基である、請求項4に記載のインクジェット記録方式の印刷方法。前記グリコールエーテル類の含有量が0.05質量以上6質量以下である、請求項1乃至請求項5のいずれか一項に記載のインクジェット記録方式の印刷方法。さらに炭素数が4~8の範囲内である側鎖を有しない1,2-アルキルジオール類を含む、請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載のインクジェット記録方式の印刷方法。さらにピロリドン誘導体を含む、請求項1乃至請求項7のいずれか一項に記載のインクジェット記録方式の印刷方法。請求項1乃至請求項8のいずれか一項において、前記第2の工程は、前記記録媒体を40°C~80°Cに加熱する工程及び前記記録媒体上の前記インク組成物に40°C~80°Cの風を吹きつける工程、の少なくとも一方を含む、インクジェット記録方式の印刷方法。請求項1乃至請求項9のいずれか一項において、前記被記録媒体が、インク非吸収性または低吸収性の被記録媒体である、インクジェット記録方式の印刷方法。しかしながら、従来提案されているインク組成物及びこれを用いた印刷方法では、記録媒体上に形成された画像の印刷品質が充分に優れているとはいえず、それら特性をより向上させたインク組成物及びこれを用いた印刷方法が要求されていた。具体的には、従来のインク組成物では高沸点有機溶剤を含有するため、インク非吸収性または低吸収性の被記録媒体上に記録した際に、どうしてもインクの乾燥が遅くなる傾向があった。その結果、記録された画像や文字の耐擦性が低下したり、特にベタ部等のインク量の多い部分においては濃淡ムラが発生しやすい傾向があった。その一方で、高沸点有機溶剤を含有しないインク組成物では、インクジェット記録用ヘッドのノズルの乾燥を防止することができずノズルの目詰まりが生じやすくなると共に、インクの保存安定性も低下する傾向があった。そこで、本発明に係る幾つかの態様は、前記課題を解決することで、種々の被記録媒体、特にインク非吸収性または低吸収性の被記録媒体上に記録した際に、耐擦性に優れ、かつ滲みや濃淡ムラが低減された画像が得られると共に、保存安定性に優れ、かつノズルの目詰まりを低減できるインク組成物、及びそれを用いたインクジェット記録方式を用いた印刷方法を提供するものである。本発明は前述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の態様または適用例として実現することができる。[適用例1]本発明に係るインクジェット記録方式の印刷方法の一態様は、インクジェット記録方式で、記録媒体上にインク組成物の液滴を吐出して画像を形成する第1の工程と、前記第1の工程時及び前記第1の工程後の少なくとも一方において、前記記録媒体上の前記インク組成物を乾燥させる第2の工程と、を含むインクジェット記録方式の印刷方法であって、前記インク組成物は、色材と、デービス法により算出されたHLB値が4.2~8.0の範囲内であるグリコールエーテル類と、1気圧下での沸点が180~230°Cの範囲内である側鎖を有するアルキルポリオール類と、を含んでなり、1気圧下での沸点が280°C以上のアルキルポリオール類を実質的に含まないことを特徴とする。適用例1の印刷方法によれば、用いるインク組成物に前記グリコールエーテル類と前記アルキルポリオール類とを併用することで、種々の被記録媒体、特にインク非吸収性または低吸収性の被記録媒体上に記録した際に、耐擦性に優れ、かつ濃淡ムラが低減された画像が得られると共に、保存安定性に優れ、かつノズルの目詰まりを低減できる。[適用例2]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記インク組成物は、前記側鎖を有するアルキルポリオール類がアルキルジオール類であることができる。[適用例3]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記インク組成物は、前記側鎖を有するアルキルポリオール類の含有量が5質量以上20質量以下であることができる。[適用例4]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記インク組成物は、前記グリコールエーテル類中のアルキル基が分岐構造を有することができる。[適用例5]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記インク組成物は、前記アルキル基が2-エチルヘキシル基であることができる。[適用例6]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記インク組成物は、前記グリコールエーテル類の含有量が0.05質量以上6質量以下であることができる。[適用例7]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記インク組成物は、さらに炭素数が4~8の範囲内である側鎖を有しない1,2-アルキルジオール類を含むことができる。[適用例8]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記インク組成物は、さらにピロリドン誘導体を含むことができる。[適用例9]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記第2の工程は、前記記録媒体を40°C~80°Cに加熱する工程及び前記記録媒体上の前記インク組成物に40°C~80°Cの風を吹きつける工程、の少なくとも一方を含むことを特徴とする。適用例9のインクジェット記録方式による印刷方法によれば、被記録媒体を加熱することによって乾燥させる第2工程をさらに設けることにより、該被記録媒体表面に形成された画像の濃淡ムラをより低減でき、該画像を被記録媒体上により強固に定着させて耐擦性を向上できる。[適用例10]上記適用例に記載のインクジェット記録方式の印刷方法において、前記被記録媒体が、インク非吸収性または低吸収性の被記録媒体であることができる。以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。以下に説明する実施の形態は、本発明の一例を説明するものである。また、本発明は、以下の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない範囲において実施される各種の変形例も含む。1.インク組成物本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、色材と、デービス法により算出されたHLB値が4.2~8.0の範囲内であるグリコールエーテル類と、1気圧下での沸点が180~230°Cの範囲内である側鎖を有するアルキルポリオール類と、を含んでなり、1気圧下での沸点が280°C以上のアルキルポリオール類を実質的に含まないことを特徴とする。本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、1気圧下での沸点が280°C以上のアルキルポリオール類を実質的に含まない。1気圧下での沸点が280°C以上のアルキルポリオール類を含むことで、インク組成物の乾燥性が大幅に低下してしまう。その結果、種々の被記録媒体、特にインク非吸収性または低吸収性の被記録媒体において、画像の滲みや濃淡ムラが目立つだけではなく、画像の定着性も得られないからである。1気圧下での沸点が280°C以上のアルキルポリオール類としては、たとえば1気圧下での沸点が290°Cのグリセリンが挙げられる。また、より好ましくは1気圧下での沸点が280°C以上の有機溶剤を1.5質量以上含まないことが好ましい。一層好ましくは当該有機溶剤を1.0質量以上含まないことである。最も好ましくは当該有機溶剤を0.5質量以上含まないことである。1気圧下での沸点が280°C以上の有機溶剤としては、例えばトリエタノールアミン335°Cが挙げられる。なお、本発明において、Aを実質的に含まないとは、Aを添加することによる効果が十分に奏しないことを示し、例えば1.0質量以上含まない、好ましくは0.5質量以上含まない、より好ましくは0.1質量以上含まない、さらに好ましくは0.05質量以上含まない、一層好ましくは0.01質量以上含まないことである。以下、本実施の形態に用いられる各成分について詳細に説明する。1.1.グリコールエーテル類本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、デービス法により算出されたHLB値が4.2~8.0の範囲内であるグリコールエーテル類を含んでなる。本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、前述のHLB値範囲を満たすグリコールエーテル類を含むことで、被記録媒体種の影響をあまり受けずに濡れ性浸透速度を制御することできる。これにより、種々の被記録媒体、特にインク非吸収性または低吸収性の被記録媒体に対して滲みや濃淡ムラが少ない鮮明な画像を記録することができる。ここで、本実施の形態において用いられるグリコールエーテル類のHLB値は、デービスらが提唱した化合物の親水性を評価する値であり、たとえば文献J.T.DaviesandE.K.Rideal,InterfacePhenomena2nded.AcademicPress,NewYork1963中で定義されているデービス法により求められる数値で、下記の式1によって算出される値をいう。HLB値=7Σ[1]Σ[2]1但し、[1]は親水基の基数を表し、[2]は疎水基の基数を表す。図1に、代表的な親水基及び疎水基の基数を例示する。本発明の印刷方法に用いるインク組成物に含まれるグリコールエーテル類は、デービス法により算出されたHLB値が4.2~8.0の範囲内であり、5.4~8.0の範囲内であることが好ましい。HLB値が4.2未満であるとグリコールエーテル類の疎水性が高まり、主溶媒である水との親和性が低下してインクの保存安定性が低下する場合がある。HLB値が8.0より大きくなると、被記録媒体への濡れ性浸透性の効果が減少し、画像の滲みや濃淡ムラが目立つ場合がある。特に、疎水表面であるインク非吸収性または低吸収性記録媒体への濡れ性の効果は顕著に低下する傾向がある。このようなグリコールエーテル類の具体例としては、エチレングリコールモノイソブチルエーテル、エチレングリコールモノヘキシルエーテル、エチレングリコールモノイソヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノヘキシルエーテル、トリエチレングリコールモノヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノイソヘキシルエーテル、トリエチレングリコールモノイソヘキシルエーテル、エチレングリコールモノイソヘプチルエーテル、ジエチレングリコールモノイソヘプチルエーテル、トリエチレングリコールモノイソヘプチルエーテル、エチレングリコールモノオクチルエーテル、エチレングリコールモノイソオクチルエーテル、ジエチレングリコールモノイソオクチルエーテル、トリエチレングリコールモノイソオクチルエーテル、エチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、トリエチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-エチルペンチルエーテル、エチレングリコールモノ-2-エチルペンチルエーテル、エチレングリコールモノ-2-メチルペンチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-メチルペンチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等が挙げられる。これらは、1種単独または2種以上を混合して使用することができる。前記例示したグリコールエーテル類の中でも、そのグリコールエーテル類中に含まれるアルキル基が分岐構造を有することがより好ましい。アルキル基が分岐構造を有するグリコールエーテル類を含有することで、特にインク非吸収性または低吸収性の被記録媒体に対して濃淡ムラが少ない鮮明な画像を記録することができる。具体的には、エチレングリコールモノイソブチルエーテル、エチレングリコールモノイソヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノイソヘキシルエーテル、トリエチレングリコールモノイソヘキシルエーテル、エチレングリコールモノイソヘプチルエーテル、ジエチレングリコールモノイソヘプチルエーテル、トリエチレングリコールモノイソヘプチルエーテル、エチレングリコールモノイソオクチルエーテル、ジエチレングリコールモノイソオクチルエーテル、トリエチレングリコールモノイソオクチルエーテル、エチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、トリエチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-エチルペンチルエーテル、エチレングリコールモノ-2-エチルペンチルエーテル、エチレングリコールモノ-2-メチルペンチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-メチルペンチルエーテル等が挙げられる。前記グリコールエーテル類中に含まれるアルキル基の分岐構造の中でも、発色性をさらに高める観点から、2-メチルペンチル基、2-エチルペンチル基、2-エチルヘキシル基がさらに好ましく、2-エチルヘキシル基が特に好ましい。具体的には、エチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、トリエチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-エチルペンチルエーテル、エチレングリコールモノ-2-エチルペンチルエーテル、エチレングリコールモノ-2-メチルペンチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-メチルペンチルエーテル等が挙げられ、エチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、ジエチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル、トリエチレングリコールモノ-2-エチルヘキシルエーテル等が特に好ましい。前記グリコールエーテル類の含有量は、被記録媒体への濡れ性及び浸透性を向上させて滲みや濃淡ムラを低減させる効果や、インク保存安定性及び吐出信頼性を確保する観点から、インク組成物全量に対して0.05質量以上6質量以下の範囲で含まれることが好ましい。0.05質量未満であると、インク組成物の濡れ性、浸透性、乾燥性が乏しくなってしまい、鮮明な画像が得られにくく、また印刷濃度発色性が不充分である場合がある。また、6質量よりも大きくなると、インクの粘度が高くなりヘッドの目詰まりが発生したり、インク組成物中に完全に溶解したりしないことにより保存安定性が得られない場合がある。1.2.アルキルポリオール類本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、1気圧下での沸点が180~230°Cの範囲内である側鎖を有するアルキルポリオール類を含んでなる。本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、前述の沸点範囲を満たすアルキルポリオール類を含むことで、被記録媒体種の影響をあまり受けずに、インク組成物の濡れ性、浸透性、乾燥性を制御することできる。これにより、種々の被記録媒体、特にインク非吸収性または低吸収性の被記録媒体に対して定着性に優れた画像を記録することができると共に、インクジェット記録用ヘッドのノズルの目詰まりを低減させることができる。本発明の印刷方法に用いるインク組成物に含まれる側鎖を有するアルキルポリオール類は、1気圧下での沸点が180~230°Cの範囲内であり、197~230°Cの範囲内であることが好ましい。1気圧下での沸点が180°C未満であるとインク組成物の乾燥性が高まることにより、インクジェット記録用ヘッドのノズルの目詰まりが発生する場合がある。1気圧下での沸点が230°Cより大きくなると、インク組成物の乾燥性が低下することで、画像の濃淡ムラが目立ち、画像の定着性が低下する場合がある。また、本発明の印刷方法に用いるインク組成物に含まれるアルキルポリオール類は、側鎖を有することを特徴とする。ここで側鎖とは、アルキルポリオール類中のアルキル基において、主鎖から枝分かれした炭素鎖のことをいう。アルキルポリオール類が側鎖を有することにより、側鎖の分だけ炭素数が多いアルキル部分を有していても水溶性をあまり落とすことなく、炭素数が増えた分インク非吸収性または低吸収性の記録媒体への親和性を高めることができる。そのため、水性インクであっても所望のインク乾燥性を維持できるだけの量を添加することができ、かつそれらを含むインクで形成された画像の濃淡ムラをさらに低減でき、画像の定着性もさらに向上するという、格別な効果を得ることができる。さらに、インク組成物の色材として顔料等の親水性に乏しい色材を用いた場合、側鎖を有するアルキルポリオール類は側鎖を有さないそれよりも顔料等に対して親和性が向上するため、インク乾燥時に色材周辺例えば顔料粒子表面に偏在して色材そのものの凝集を抑える効果がある。そのためにインク乾燥固化物の再分散性が容易となるため、結果的にインクジェットヘッドノズルが目詰まりし難くなるという効果を有する。1気圧下での沸点が180~230°Cの範囲内である側鎖を有するアルキルポリオール類の中でも、アルキルジオール類が好ましい。このようなアルキルジオール類の具体例としては、3-メチル-1,3-ブタンジオール[203°C]、2-エチル-2-メチル-1,3-プロパンジオール[226°C]、2-メチル-1,3-プロパンジオール[214°C]、2-メチル-2-プロピル-1,3-プロパンジオール[230°C]、2,2-ジメチル-1,3-プロパンジオール[210°C]、2-メチルペンタン-2,4-ジオール[197°C]等が挙げられる。なお、括弧内の数値は、1気圧下での沸点を表す。前記アルキルポリオール類の含有量は、被記録媒体への濡れ性及び浸透性を向上させて滲みや濃淡ムラを低減させる効果や、インク保存安定性及び吐出信頼性を確保する観点から、インク組成物全量に対して5質量以上20質量以下の範囲で含まれることが好ましい。5質量未満であると、インク組成物の保存安定性が低下し、またインク組成物の乾燥性が高まることで、インクジェット記録用ヘッドのノズルの目詰まりが発生する場合がある。一方、20質量よりも大きくなると、インク組成物の乾燥性が低下することで、画像の滲みや濃淡ムラが目立ち、画像の定着性が低下する場合がある。また、インク組成物粘度をインクジェット記録方式に適した範囲に調整し難くなる。1.3.色材本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、色材を含んでなる。色材としては、染料または顔料が挙げられるが、耐水性、耐ガス性、耐光性等を有する観点から顔料であることが好ましい。このような顔料としては、公知の無機顔料、有機顔料、カーボンブラックのいずれも用いることができる。これらの顔料は、インク組成物全量に対して0.5質量以上20質量以下の範囲で含まれることが好ましく、1質量以上10質量以下の範囲で含まれることがより好ましい。前記顔料をインク組成物に適用するためには、顔料が水中で安定的に分散保持できるようにする必要がある。その方法としては、水溶性樹脂及び/または水分散性樹脂等の樹脂分散剤にて分散させる方法以下、この方法により処理された顔料を樹脂分散顔料と記載する、水溶性界面活性剤及び/または水分散性界面活性剤の界面活性剤にて分散させる方法以下、この方法により処理された顔料を界面活性剤分散顔料と記載する、顔料粒子表面に親水性官能基を化学的物理的に導入し、前記の樹脂あるいは界面活性剤等の分散剤なしで水中に分散及び/または溶解可能とする方法以下、この方法により処理された顔料を表面処理顔料と記載する等が挙げられる。本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、前記の樹脂分散顔料、界面活性剤分散顔料、表面処理顔料のいずれも用いることができ、必要に応じて複数種混合した形で用いることもできる。樹脂分散顔料に用いられる樹脂分散剤としては、ポリビニルアルコール類、ポリアクリル酸、アクリル酸-アクリルニトリル共重合体、酢酸ビニル-アクリル酸エステル共重合体、アクリル酸-アクリル酸エステル共重合体、スチレン-アクリル酸共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、スチレン-メタクリル酸-アクリル酸エステル共重合体、スチレン-α―メチルスチレン-アクリル酸共重合体、スチレン-α―メチルスチレン-アクリル酸-アクリル酸エステル共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ビニルナフタレン-アクリル酸共重合体、ビニルナフタレン-マレイン酸共重合体、酢酸ビニル-マレイン酸エステル共重合体、酢酸ビニル-クロトン酸共重合体、酢酸ビニル-アクリル酸共重合体等及びこれらの塩が挙げられる。これらの中でも、疎水性官能基を有するモノマーと親水性官能基を持つモノマーとの共重合体、疎水性官能基と親水性官能基とを併せ持つモノマーからなる重合体が好ましい。共重合体の形態としては、ランダム共重合体、ブロック共重合体、交互共重合体、グラフト共重合体のいずれの形態でも用いることができる。前記の塩としては、アンモニア、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、プロピルアミン、イソプロピルアミン、ジプロピルアミン、ブチルアミン、イソブチルアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、アミノメチルプロパノール、モルホリン等の塩基性化合物との塩が挙げられる。これら塩基性化合物の添加量は、前記樹脂分散剤の中和当量以上であれば特に制限はない。前記樹脂分散剤の分子量は、重量平均分子量として1,000~100,000の範囲であることが好ましく、3,000~10,000の範囲であることがより好ましい。分子量が前記範囲であることにより、顔料が水中で安定的に分散し、またインク組成物に適用した際の粘度制御等がしやすい。また、酸価としては50~300の範囲であることが好ましく、70~150の範囲であることがより好ましい。酸価がこの範囲であることにより、顔料粒子の水中での分散性が安定的に確保でき、またこれを用いたインク組成物にて記録された記録物の耐水性が良好となる。以上述べた樹脂分散剤としては市販品を用いることもできる。詳しくは、ジョンクリル登録商標67重量平均分子量:12,500、酸価:213、ジョンクリル678重量平均分子量:8,500、酸価:215、ジョンクリル586重量平均分子量:4,600、酸価:108、ジョンクリル611重量平均分子量:8,100、酸価:53、ジョンクリル680重量平均分子量:4,900、酸価:215、ジョンクリル682重量平均分子量:1,700、酸価:238、ジョンクリル683重量平均分子量:8,000、酸価:160、ジョンクリル690重量平均分子量:16,500、酸価:240以上商品名、BASFジャパン株式会社製等が挙げられる。また、界面活性剤分散顔料に用いられる界面活性剤としては、アルカンスルホン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、アシルメチルタウリン酸塩、ジアルキルスルホ琥珀酸塩、アルキル硫酸エステル塩、硫酸化オレフィン、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸エステル塩、アルキルリン酸エステル塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸エステル塩、モノグリセライトリン酸エステル塩等のアニオン性界面活性剤、アルキルピリジウム塩、アルキルアミノ酸塩、アルキルジメチルベタイン等の両性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンアルキルアミド、グリセリンアルキルエステル、ソルビタンアルキルエステル等のノニオン性界面活性剤が挙げられる。前記樹脂分散剤または前記界面活性剤の顔料に対する添加量は、顔料100質量部に対して好ましくは1質量部~100質量部であり、より好ましくは5質量部~50質量部である。この範囲であることにより、顔料の水中への分散安定性が確保できる。また、表面処理顔料としては、親水性官能基として、-OM、-COOM、-CO-、-SO3M、-SO2NH2、-RSO2M、-PO3HM、-PO3M2、-SO2NHCOR、-NH3、-NR3但し、式中のMは、水素原子、アルカリ金属、アンモニウムまたは有機アンモニウムを表し、Rは、炭素数1~12のアルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基または置換基を有していてもよいナフチル基を示す等が挙げられる。これらの官能基は、顔料粒子表面に直接及び/または多価の基を介してグラフトされることによって、物理的及び/または化学的に導入される。多価の基としては、炭素数が1~12のアルキレン基、置換基を有していてもよいフェニレン基又は置換基を有していてもよいナフチレン基等が挙げられる。また、前記の表面処理顔料としては、硫黄を含む処理剤によりその顔料粒子表面に-SO3M及び/または-RSO2MMは対イオンであって、水素イオン、アルカリ金属イオン、アンモニウムイオン、または有機アンモニウムイオンを示すが化学結合するように表面処理されたもの、すなわち、前記顔料が活性プロトンを持たず、スルホン酸との反応性を有せず、顔料が不溶乃至は難溶である溶剤中に、顔料を分散させ、次いでアミド硫酸、または三酸化硫黄と第三アミンとの錯体によりその粒子表面に-SO3M及び/または-RSO2Mが化学結合するように表面処理され、水に分散及び/または溶解が可能なものとされたものであることが好ましい。一つの顔料粒子にグラフトされる官能基は単一でも複数種であってもよい。グラフトされる官能基の種類及びその程度は、インク中での分散安定性、色濃度、及びインクジェット記録用ヘッド前面での乾燥性等を考慮しながら適宜決定されてよい。以上に述べた樹脂分散顔料、界面活性剤分散顔料、表面処理顔料を水中に分散させる方法としては、樹脂分散顔料については顔料と水と樹脂分散剤、界面活性剤分散顔料については顔料と水と界面活性剤、表面処理顔料については表面処理顔料と水、また各々に必要に応じて水溶性有機溶剤中和剤等を加えて、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータミル、ヘンシェルミキサー、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、ジェットミル、オングミル等の従来用いられている分散機にて行なうことができる。この場合、顔料の粒径としては、体積基準の平均粒子径以下、平均粒子径というで20nm~500nmの範囲になるまで、より好ましくは50nm~200nmの範囲になるまで分散することが、顔料の水中での分散安定性を確保する点で好ましい。1.4.1,2-アルキルジオール類本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、炭素数が4~8以下、C4~8と略記することもあるの範囲内である側鎖を有しない1,2-アルキルジオール類をさらに含んでもよい。C4~8の側鎖を有しない1,2-アルキルジオール類は、前述したグリコールエーテル類と相乗して、被記録媒体に対するインク組成物の濡れ性をさらに高めて均一に濡らす作用、及び浸透性をさらに高める効果を有する。そのため、インク組成物にC4~8の側鎖を有しない1,2-アルキルジオール類を含有させることで、さらにインクの濃淡ムラを低減させることができる。また、C4~8の1,2-アルキルジオール類は、前述したグリコールエーテル類との相溶性に優れる。ここで相溶するとは、インク組成物を構成する各成分の中で、水を主溶媒としたインク組成において、前記グリコールエーテル類とC4~8の側鎖を有しない1,2-アルキルジオール類の混合物が完全に溶解するような、各材料とこれら各材料の比率との組み合わせを意味する。前記グリコールエーテル類との相溶性に優れるC4~8の側鎖を有しない1,2-アルキルジオールをインク組成物中に含ませることで、インク組成物における前記グリコールエーテルの溶解性を高めることができ、インク保存安定性及び吐出安定性の向上を実現できる。また、インク組成中へ前記グリコールエーテル類の含有量を増量することが容易となるため、さらなる記録画像の品質の向上に寄与することを可能とする。このような特性を有するC4~8の側鎖を有しない1,2-アルキルジオール類として、具体的には、1,2-ブタンジオール、1,2-ペンタンジオール、1,2-ヘキサンジオール、1,2-ヘプタンジオール、1,2-オクタンジオール等が挙げられる。これらの中でも特に、1,2-ヘキサンジオール、1,2-ヘプタンジオール、1,2-オクタンジオール等のC6~8炭素数が6~8の1,2-アルキルジオールが、水への溶解性と前記グリコールエーテル類との相溶性の観点からより好ましい。C4~8の1,2-アルキルジオール類の添加量は、前記グリコールエーテル類との相溶性の観点から、前記グリコールエーテル類1質量部に対して、0.5質量部~5質量部の範囲であることが好ましく、2質量部~5質量部の範囲であることがより好ましい。また、前記グリコールエーテル類との相溶性、インク組成物の保存安定性吐出安定性確保の観点から、インク組成物全量に対して好ましくは0.5質量~20質量の範囲、より好ましくは1質量~8質量の範囲である。より好ましい1質量~8質量の範囲であると、そのインク組成物を用いた後述するインクジェット記録方法の第2の工程乾燥工程において、C4~8の側鎖を有しない1,2-アルキルジオール類の蒸発飛散速度が充分速いため、結果的に記録物の乾燥が迅速となって記録速度が向上するという格別な効果がある。また各工程中での臭気の点でも問題が出ない。1.5.ピロリドン誘導体本発明の印刷方法に用いるインク組成物は、ピロリドン誘導体をさらに含んでもよい。これを含んだインク組成物は、特にポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリプロピレン等からなるフィルム系のインク非吸収性の被記録媒体を用いた場合、インク組成物の小滴を付着させた際の濡れ拡がりが均一となって、ベタ画像においても濃淡ムラや滲みの少ない、くっきりとした鮮明な画像が得られるという特性を有する。その理由は定かではないが、ピロリドン誘導体の分子骨格構造に含まれるピロリドン構造がフィルム系の被記録媒体に対する親和性が高いため、それを含むインク組成物においてもフィルムに対する濡れ性が向上するものと推察される。また、ピロリドン誘導体は前記グリコールエーテル類やアルキルポリオール類との相溶性にも優れているため、本発明の印刷方法に用いるインク組成物は優れた保存安定性及び吐出安定性の両立が可能となる。さらにピロリドン誘導体は乾燥後には皮膜成分として機能するため、記録された画像の耐擦性向上にも寄与する。ピロリドン誘導体としては、たとえばN-メチル-2-ピロリドン、N-エチル-2-ピロリドン、N-ビニル-2-ピロリドン、2-ピロリドン、N-ブチル-2-ピロリドン、5-メチル-2-ピロリドン等が挙げられる。これらの中でも、インク組成物の保存性確保の点、樹脂定着剤の皮膜形成促進の点、及び臭気が比較的少ない点で、2-ピロリドンが好ましい。以上述べたピロリドン誘導体は、本発明の印刷方法に用いるインク組成物に所望の特性を与えられるのに必要なだけ加えることができるが、好ましい添加量はインク組成物全量に対して0.1質量~10質量の範囲であり、より好ましくは1質量~8質量の範囲である。この範囲内であれば、上述した特性をインク組成物に付与することができ、インク組成物の粘度をインクジェット記録方式において適正な範囲に調整しやすい。1.6.界面活性剤本実施形態に係るインク組成物は、界面活性剤を含有することができる。なお、界面活性剤は上述の有機溶媒とは別個の溶剤として本発明では区別される。本実施形態のインクに好適な界面活性剤としては、特に限定されないが、アセチレングリコール系界面活性剤およびポリシロキサン系界面活性剤の少なくとも一種が好適な例として挙げられる。これらの界面活性剤がインクに配合されると、被記録媒体への濡れ性が高まり、インクの被記録媒体への浸透性をさらに向上させることができる。陰イオン性界面活性剤としては、例えば、アルキルスルホカルボン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩、N-アシルアミノ酸およびその塩、N-アシルメチルタウリン塩、アルキル硫酸塩ポリオキシアルキルエーテル硫酸塩、アルキル硫酸塩ポリオキシエチレンアルキルエーテル燐酸塩、ロジン酸石鹸、ヒマシ油硫酸エステル塩、ラウリルアルコール硫酸エステル塩、アルキルフェノール型燐酸エステル、アルキル型燐酸エステル、アルキルアリールスルホン酸塩、ジエチルスルホ琥珀酸塩、ジエチルヘキシルスルホ琥珀酸塩、ジオクチルスルホ琥珀酸塩、および、2-ビニルピリジン誘導体、ポリ-4-ビニルピリジン誘導体、フッ素系界面活性剤などを挙げることができる。両性界面活性剤としては、例えば、ラウリルジメチルアミノ酢酸ベタイン、2-アルキル-N-カルボキシメチル-N-ヒドロキシエチルイミダゾリニウムベタイン、ヤシ油脂肪酸アミドプロピルジメチルアミノ酢酸ベタイン、ポリオクチルポリアミノエチルグリシンその他イミダゾリン誘導体などを挙げることができる。非イオン性界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンドデシルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアルキルエーテルなどのエーテル系、ポリオキシエチレンオレイン酸エステル、ポリオキシエチレンオレイン酸エステル、ポリオキシエチレンジステアリン酸エステル、ソルビタンラウレート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンセスキオレート、ポリオキシエチレンモノオレエート、ポリオキシエチレンステアレートなどのエステル系、アセチレングリコール系界面活性剤、ポリシロキサン系界面活性剤などを挙げることができる。アセチレングリコール系界面活性剤としては、例えば、2,4,7,9-テトラメチル-5-デシン-4,7-ジオール、3,6-ジメチル-4-オクチン-3,6-ジオール、3,5-ジメチル-1-ヘキシン-3-オール、2,4-ジメチル-5-ヘキシン-3-オール等が挙げられる。また、アセチレングリコール系界面活性剤は、市販品を利用することもでき、例えばオルフィンB、Y、P、A、STG、SPC、E1004、E1010、PD-001、PD-002W、PD-003、PD-004、EXP.4001、EXP.4036、EXP.4051、AF-103、AF-104、AK-02、SK-14、AE-3以上全て商品名、日信化学工業株式会社製、アセチレノールE00、E00P、E40、E100以上全て商品名、川研ファインケミカル株式会社製等、サーフィノール104、104E、104H、104A、104BC、104DPM、104PA、104PG-50、104S、420、440、465、485、SE、SE-F、504、61、DF37、CT111、CT121、CT131、CT136、TG、GA、DF-110D以上、AirProductsandChemicalsInc.製等が挙げられる。ポリシロキサン系界面活性剤としては、市販品を利用することができ、例えばBYK-306、BYK-307、BYK-333、BYK-341、BYK-345、BYK-346、BYK-348、BYK-UV3500ビックケミージャパン株式会社製、KF-351A、KF-352A、KF-353、KF-354L、KF-355A、KF-615A、KF-945、KF-640、KF-642、KF-643、KF-6020、X-22-4515、KF-6011、KF-6012、KF-6015、KF-6017以上商品名、信越化学株式会社製等が挙げられる。さらに、フッ素系界面活性剤としては、好ましくは、フルオロアルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム、フルオロアルキルホスホン酸、フルオロアルキルカルボン酸ナトリウム、フルオロアルキルポリオキシエチレンエーテル、フルオロアルキルアンモニウムヨージド、フルオロアルキルベタイン等であり、特に好ましくはアニオン系のフルオロアルキルベンゼンスルホン酸ナトリウムで水溶性の高いものが良い。1.7.樹脂粒子本実施の印刷方法に用いるインク組成物は、樹脂粒子をさらに含んでもよい。インク組成物に樹脂粒子を含有させることにより、被記録媒体上に耐擦性に優れた画像を形成することができる。特に塩化ビニルやポリプロピレン等のインク非吸収性またはインク低吸収性の被記録媒体上に該樹脂粒子を含んでなるインク組成物を用いて記録する場合、後述するインクジェット記録方法における第2工程乾燥工程を経ることで、さらに耐擦性に優れた画像が得られる。その理由は、後述するインクジェット記録方法における第2工程乾燥工程において、当該樹脂粒子がインクを固化させ、さらにインク固化物を被記録媒体上に強固に定着させる作用を有するためであり、加熱によってこの作用をより高めることができるからである。特に本実施の印刷方法に用いるインク組成物には、該樹脂粒子は微粒子状態すなわち、エマルジョン状態またはサスペンジョン状態で含有されていることが好ましい。樹脂粒子を微粒子状態で含有することにより、インク組成物の粘度をインクジェット記録方式において適正な範囲に調整しやすく、また保存安定性吐出安定性を確保しやすい。樹脂粒子には、主として後述するインクジェット記録方法における第2工程乾燥工程により樹脂皮膜を形成し被記録媒体上に定着させる効果を持つポリマー粒子と、記録された記録物の表面に滑沢を付与し耐擦性を向上させるワックス粒子と、が含まれる。本実施の形態に係るインク組成物には、樹脂粒子としてポリマー粒子とワックス粒子とを併用して添加することが好ましい。以下、ポリマー粒子及びワックス粒子について詳細に説明する。前記ポリマー粒子を構成する成分としては、たとえばポリアクリル酸エステルもしくはその共重合体、ポリメタクリル酸エステルもしくはその共重合体、ポリアクリロニトリルもしくはその共重合体、ポリシアノアクリレート、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリスチレンもしくはそれらの共重合体、石油樹脂、クロマンインデン樹脂、テルペン樹脂、ポリ酢酸ビニルもしくはその共重合体、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセタール、ポリビニルエーテル、ポリ塩化ビニルもしくはその共重合体、ポリ塩化ビニリデン、フッ素樹脂、フッ素ゴム、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルピリジン、ポリビニルイミダゾール、ポリブタジエンもしくはその共重合体、ポリクロロプレン、ポリイソプレン、天然樹脂等が挙げられる。この中で、特に分子構造中に疎水性部分と親水性部分とを併せ持つものが好ましい。前記のようなポリマー粒子としては、公知の材料方法で得られるものを用いることもできる。また、市販品を用いることもでき、たとえばマイクロジェルE-1002、マイクロジェルE-5002以上商品名、日本ペイント株式会社製、ボンコート4001、ボンコート5454以上商品名、大日本インキ化学工業株式会社製、SAE1014商品名、日本ゼオン株式会社製、サイビノールSK-200商品名、サイデン化学株式会社製、ジョンクリル7100、ジョンクリル390、ジョンクリル711、ジョンクリル511、ジョンクリル7001、ジョンクリル632、ジョンクリル741、ジョンクリル450、ジョンクリル840、ジョンクリル74J、ジョンクリルHRC-1645J、ジョンクリル734、ジョンクリル852、ジョンクリル7600、ジョンクリル775、ジョンクリル537J、ジョンクリル1535、ジョンクリルPDX-7630A、ジョンクリル352J、ジョンクリル352D、ジョンクリルPDX-7145、ジョンクリル538J、ジョンクリル7640、ジョンクリル7641、ジョンクリル631、ジョンクリル790、ジョンクリル780、ジョンクリル7610以上商品名、BASFジャパン株式会社製等が挙げられる。上記のポリマー粒子は、以下に示す方法で得られ、そのいずれの方法でもよく、必要に応じて複数の方法を組み合わせてもよい。その方法としては、所望のポリマー粒子を構成する成分の単量体中に重合触媒重合開始剤と分散剤とを混合して重合すなわち乳化重合する方法、親水性部分を持つポリマーを水溶性有機溶剤に溶解させその溶液を水中に混合した後に水溶性有機溶剤を蒸留等で除去することで粒子を得る方法、ポリマーを非水溶性有機溶剤に溶解させその溶液を分散剤と共に水溶液中に混合して粒子を得る方法等が挙げられる。上記の方法は、用いるポリマーの種類特性に応じて適宜選択することができる。ポリマーを微粒子状態に分散する際に用いることのできる分散剤としては、特に制限はないが、アニオン性界面活性剤たとえばドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、ラウリルリン酸ナトリウム塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩等、ノニオン性界面活性剤たとえばポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルが挙げられ、これらを単独あるいは二種以上を混合して用いることができる。以上述べたポリマー粒子を構成する成分のガラス転移温度以下、Tgと記載するは、室温以上概ね30°C以上であるものを少なくとも1種含んでいることが好ましい。Tgが室温以上である成分を含むことにより、後述する第2工程乾燥工程においてより強固な樹脂皮膜が形成される効果が高い。そのため、記録された画像の耐擦性がさらに良好となる。またインクジェット記録式ヘッドのノズル先端でのインクの目詰まりが発生しにくい。一方、Tgが室温未満である成分のみからなるポリマー粒子を用いた場合、後述する第2工程乾燥工程を経ても強固な樹脂被膜が形成されにくく記録された画像の耐擦性が不良となる場合がある。さらにノズル先端でインク固化物が発生して目詰まりが発生しやすくなる場合がある。前記ワックス粒子を構成する成分としては、たとえばカルナバワックス、キャンデリワックス、みつろう、ライスワックス、ラノリン等の植物動物系ワックス;パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ポリエチレンワックス、酸化ポリエチレンワックス、ペトロラタム等の石油系ワックス;モンタンワックス、オゾケライト等の鉱物系ワックス;カーボンワックス、ヘキストワックス、ポリオレフィンワックス、ステアリン酸アミド等の合成ワックス類、α-オレフィン無水マレイン酸共重合体等の天然合成ワックスエマルジョンや配合ワックス等を単独あるいは複数種を混合して用いることができる。この中で好ましいワックスの種類としては、ポリオレフィンワックス、特にポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスである。ワックス粒子としては市販品をそのまま利用することもでき、たとえばノプコートPEM17商品名、サンノプコ株式会社製、ケミパールW4005商品名、三井化学株式会社製、AQUACER515、AQUACER593以上商品名、ビックケミージャパン株式会社製等が挙げられる。樹脂粒子の平均粒子径は、水性インク組成物の保存安定性吐出安定性を確保する点から、好ましくは5nm~400nmの範囲であり、より好ましくは50nm~200nmの範囲である。樹脂粒子の含有量は、インク組成物全量に対して、固形分換算で0.5質量~10質量の範囲であることが好ましい。この範囲内であることにより、インク非吸収性または低吸収性の被記録媒体上においても、本実施の形態に係るインク組成物と、好ましいインクジェット記録方法として後述する第2工程乾燥工程と、を組み合わせることで、インク組成物を固化定着させることができる。樹脂粒子として上述したポリマー粒子及びワックス粒子を併用した場合に記録された画像の耐擦性が良好となる理由はいまだ明らかではないが、下記のように推察される。ポリマー粒子を構成する成分は、インク非吸収性または低吸収性の被記録媒体及び水不溶性の着色剤に対して良好な親和性を有するため、第2工程乾燥工程において樹脂皮膜を形成する際に色材を包み込みながら被記録媒体上に強固に定着する。一方、ワックス粒子の成分は、樹脂皮膜の表面にも存在しており、樹脂皮膜表面の摩擦抵抗を低減する特性を有する。これにより、外部からの擦れによって削れにくく、かつ被記録媒体から剥がれにくい樹脂皮膜を形成することができるため、記録された画像の耐擦性が向上するものと推察される。樹脂粒子中のポリマー粒子とワックス粒子の含有比率は、固形分換算の質量基準でポリマー粒子:ワックス粒子=1:1~5:1の範囲であることが好ましい。この範囲内であると、前述した機構が良好に働くため記録された画像の耐擦性が良好となる。1.8.水本実施の印刷方法に用いるインク組成物は、水を含んでなる。水は、前記インク組成物の主となる媒体であり、後述する第2工程乾燥工程において蒸発飛散する成分である。水は、イオン交換水、限外濾過水、逆浸透水、蒸留水等の純水または超純水のようなイオン性不純物を極力除去したものであることが好ましい。また、紫外線照射または過酸化水素添加等により滅菌した水を用いると、顔料分散液及びこれを用いたインク組成物を長期保存する場合にカビやバクテリアの発生を防止することができるので好適である。1.9.その他の添加剤本実施の印刷方法に用いるインク組成物には、さらにその特性を向上させる観点から、以上に述べた構成成分の他に、必要に応じて浸透溶剤、保湿剤、防腐防かび剤、pH調整剤、キレート化剤等を添加することができる。1.10.インク組成物の物性インク組成物のpHは、中性乃至アルカリ性であることが好ましく、7.0~10.0の範囲内であることがより好ましい。pHが酸性であると、インク組成物の保存安定性及び分散安定性が損なわれることがある。また、インクジェット記録装置内のインク流路に用いられている金属部品の腐食等の不具合が発生しやすくなる。pHは、前述したpH調整剤を用いて中性乃至アルカリ性に調整することができる。インク組成物の粘度は、20°Cにおいて1.5mPas~15mPasの範囲であることが好ましい。この範囲内であれば、後述する第1工程においてインクの吐出安定性を確保することができる。インク組成物の表面張力は、25°Cにおいて20mN/m~40mN/mであることが好ましく、25mN/m~35mN/mであることがより好ましい。この範囲内であれば、後述する第1工程においてインクの吐出安定性を確保することができ、インク非吸収性または低吸収性の被記録媒体に対する適正な濡れ性を確保することができる。1.11.インク組成物の製造方法本実施の印刷方法に用いるインク組成物は、前述した材料を任意な順序で混合し、必要に応じて濾過等をして不純物を除去することにより得られる。ここで、色材は、あらかじめ水性媒体中に均一に分散させた状態に調製した上で混合した方が、取り扱いの簡便さ等から好ましい。各材料の混合方法としては、メカニカルスターラー、マグネチックスターラー等の撹拌装置を備えた容器に順次材料を添加して撹拌混合する方法が好適に用いられる。濾過方法としては、遠心濾過、フィルター濾過等を必要に応じて行なうことができる。2.インクジェット記録方式の印刷方法本実施の形態に係るインクジェット記録方式の印刷方法は、被記録媒体上に前述のインク組成物の液滴を吐出して画像を形成する第1工程と、前記第1工程時または前記第1工程後において前記被記録媒体上の前記インク組成物を乾燥させる第2工程と、を含むことを特徴とする。以下、各工程について詳細に説明する。2.1.第1工程本実施の形態に係るインクジェット記録方式の印刷方法における第1の工程は、インクジェット記録方式で、被記録媒体上に前述したインク組成物の液滴を吐出して画像を形成する工程である。インクジェット記録方式は、前述したインク組成物を微細なノズルより液滴として吐出して該液滴を被記録媒体に付着させる方式であれば、いかなる方法も使用することができる。インクジェット記録方式として、たとえば以下の4つの方式が挙げられる。第1の方式は、静電吸引方式と呼ばれるもので、ノズルとノズルの前方に置いた加速電極の間に強電界を印加し、ノズルからインクを液滴状で連続的に噴射させ、インク滴が偏向電極間を飛翔する間に印刷情報信号を偏向電極に与えて記録する方式、あるいはインク滴を偏向することなく印刷情報信号に対応して噴射させる方式である。第2の方式は、小型ポンプでインク液に圧力を加え、ノズルを水晶振動子等で機械的に振動させることにより、強制的にインク滴を噴射させる方式である。噴射したインク滴は噴射と同時に帯電させ、インク滴が偏向電極間を飛翔する間に印刷情報信号を偏向電極に与えて記録する。第3の方式は、圧電素子を用いる方式であり、インク液に圧電素子で圧力と印刷情報信号を同時に加え、インク滴を噴射記録させる方式である。第4の方式は、熱エネルギーの作用によりインク液を急激に体積膨張させる方式であり、インク液を印刷情報信号にしたがって微小電極で加熱発泡させ、インク滴を噴射記録させる方式である。被記録媒体としては、所望に応じてどのようなものを用いてもよい。その中でも、本実施の形態に係るインクジェット記録方式の印刷方法では、インク非吸収性または低吸収性の記録媒体を好適に用いることができる。なお、本明細書においてインク非吸収性及び低吸収性の記録媒体とは、ブリストーBristow法において接触開始から30msec12までの水吸収量が10mL/m2以下である記録媒体を示す。このブリストー法は、短時間での液体吸収量の測定方法として最も普及している方法であり、日本紙パルプ技術協会JAPANTAPPIでも採用されている。試験方法の詳細はJAPANTAPPI紙パルプ試験方法2000年版の規格No.51紙及び板紙-液体吸収性試験方法-ブリストー法に述べられている。インク非吸収性の記録媒体としては、たとえばインクジェット印刷用に表面処理をしていないすなわち、インク吸収層を形成していないプラスチックフィルム、紙等の基材上にプラスチックがコーティングされているものやプラスチックフィルムが接着されているもの等が挙げられる。ここでいうプラスチックとしては、ポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリウレタン、ポリエチレン、ポリプロピレン等が挙げられる。インク低吸収性の記録媒体として、アート紙、コート紙、マット紙等の印刷本紙が挙げられる。2.2.第2工程本実施の形態に係るインクジェット記録方式の印刷方法における第2の工程は、前記第1工程時及び前記第1工程後の少なくとも一方において、被記録媒体上の前記インク組成物を乾燥させる工程である。第2工程を組み込むことにより、被記録媒体上に付着させた前記インク組成物中に含有される液媒体具体的には、水、グリコールエーテル類、アルキルポリオール類、C4~8の1,2-アルキルジオール類が速やかに蒸発飛散して、前記インク組成物中に好ましく用いられるピロリドン誘導体及び/またはポリマー粒子の皮膜が形成される。これにより、インク吸収層を有しないプラスチックフィルムのようなインク非吸収性の被記録媒体上においても、滲みや濃淡ムラが少ない高画質な画像を短時間で得ることができる。また、前記インク組成物中に好ましく用いられるピロリドン誘導体及び/またはポリマー粒子の皮膜を形成させることで被記録媒体上にインク乾燥物が接着するため画像が定着する。第2工程は、インク組成物中に存在する液媒体の蒸発飛散を促進させる方法であれば特に限定されない。第2工程に用いられる方法として、第1工程時及び第1工程後の少なくとも一方で被記録媒体に熱を加える方法、第1の工程後に被記録媒体上のインク組成物に風を吹きつける方法、さらにそれらを組み合わせる方法等が挙げられる。具体的には、強制空気加熱、輻射加熱、電導加熱、高周波乾燥、マイクロ波乾燥等が好ましく用いられる。第2工程において熱を与える際の温度範囲は、インク組成物中に存在する液媒体の蒸発飛散を促進することができれば特に制限はないが、40°C以上であればその効果が得られ、好ましくは40°C~80°Cであり、より好ましくは40°C~60°Cの範囲である。温度が80°Cを超える場合、被記録媒体の種類によっては変形等の不具合が生じて第2工程後の被記録媒体の搬送に支障が生じたり、被記録媒体が室温まで冷えた際に収縮等の不具合が起こる場合がある。なお、被記録媒体に熱を加えて加温する際の温度は、インク組成物と接触する被記録媒体表面の温度を示す。また、第2の工程における加熱時間は、インク組成物中に存在する液媒体が蒸発飛散し、かつ好ましく用いられるピロリドン誘導体及び/または樹脂粒子の皮膜を形成することができれば特に制限はなく、用いる液媒体種樹脂粒子種印刷速度を加味して適宜設定することができる。以下、本発明を実施例によって詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。インク組成物の調製顔料分散液の調製本実施例で使用するインク組成物は、色材として水不溶性の顔料を使用した。顔料をインク組成物に添加する際には、あらかじめ該顔料を樹脂分散剤で分散させた樹脂分散顔料を用いた。顔料分散液は、以下のようにして調製した。まず、30アンモニア水溶液中和剤1.5質量部を溶解させたイオン交換水76質量部に、樹脂分散剤としてアクリル酸-アクリル酸エステル共重合体重量平均分子量:25,000、酸価:1807.5質量部を加えて溶解させた。そこに、下記の顔料15質量部を加えてジルコニアビーズによるボールミルにて10時間分散処理を行なった。その後、遠心分離機による遠心濾過を行って粗大粒子やゴミ等の不純物を除去し、顔料濃度が15質量となるように調整した。以下に、顔料分散液の製造に使用した顔料種を示す。C.I.ピグメントブラック7ブラック顔料分散液に使用C.I.ピグメントイエロー74イエロー顔料分散液に使用C.I.ピグメントレッド122マゼンタ顔料分散液に使用C.I.ピグメントブルー15:3シアン顔料分散液に使用C.I.ピグメントオレンジ43オレンジ顔料分散液に使用C.I.ピグメントグリーン36グリーン顔料分散液に使用インク組成物の調製上記の顔料分散液の調製で調製した顔料分散液を用いて、表1~2に示す材料組成にて、ブラックインク組成物、カラーインク組成物イエロー、マゼンタ、シアン、オレンジ、グリーンの各色のインク組成物を調製してそれを1組のインクセットとし、材料組成の異なるインクセット実施例インクセット1~14、比較例インクセット1~6を得た。各インク組成物は、表1~2に示す材料を容器中に入れ、マグネチックスターラーにて2時間撹拌混合した後、孔径5μmのメンブランフィルターにて濾過してゴミや粗大粒子等の不純物を除去することにより調製した。なお、表1~2中の数値は、全て質量を示し、イオン交換水はインク全量が100質量となるように添加した。また、表2に示した比較例インクセット6は、特開2008-101192号公報に示されているインク組成例に準じて作成した。表1及び表2において商品名で記載した各材料は、以下の通りである。BYK-348ビックケミージャパン株式会社製、シリコーン系界面活性剤サーフィノールDF-110D日信化学株式会社製、アセチレングリコール系界面活性剤FS-300DuPONT社製、フッ素系界面活性剤ジョンクリル1535BASFジャパン株式会社製、スチレン-アクリル系エマルジョンTg:50°C、41分散液AQUACER515ビックケミージャパン株式会社製、ポリエチレンワックスエマルジョン35分散液インク組成物評価インク組成物の保存安定性表1~2に示した実施例インクセット1~14、比較例インクセット1~6の各インク組成物を、各々サンプルビン内に密封して60°C環境下にて2週間放置した。放置後のインクの粘度変化、及びインク成分の分離沈降凝集状況を観察することにより、インク組成物の保存安定性を評価した。評価結果を表3に示す。また評価基準は以下の通りである。<粘度変化>A:調製直後の粘度と比較して変化率が±5未満B:調製直後の粘度と比較して変化率が±5以上±10未満C:調製直後の粘度と比較して変化率が±10以上±20未満D:調製直後の粘度と比較して変化率が±20以上<インク成分の分離沈降凝集>A:インク成分の分離沈降凝集が無いB:インク成分の分離沈降凝集のうちのいずれかがわずかに見られるC:インク成分の分離沈降凝集のうちのいずれかが明確に見られるD:インク成分の分離沈降凝集のうちのいずれかが著しいなお、表3に示した保存安定性結果は、同じインクセットにおいて最も変化度合いの著しかったインク組成物の結果を、インクセットの結果として示した。表3に示したように、実施例インクセット1~14のインク組成物のうち、実施例インクセット13以外のインク組成物は、粘度変化およびインク成分の分離沈降凝集において問題なく、保存安定性に優れていた。実施例インクセット13のインク組成物は、アルキルポリオール類の添加量が少ないためインク全体のバランスが崩れてしまい、保存安定性が低下したものと推測される。また、比較例インクセット4および比較例インクセット5のインク組成物においては、粘度変化およびインク成分の分離沈降凝集のいずれにおいても保存安定性が低下した。この理由は、HLB値が3.8のグリコールエーテル類を使用することによりインク全体のバランスが崩れてしまい、保存安定性が低下したものと推測される。インク組成物のインクジェットヘッド目詰まり性表1~2に示した実施例インクセット1~14、比較例インクセット1~6の各インク組成物を、インクジェット記録方式のプリンタであるインクジェットプリンタPX-G930商品名、セイコーエプソン株式会社製、ノズル解像度:180dpiのヘッド内に充填した。充填後、ノズルチェックパターンを印刷して充填不良ノズル目詰まりの無いことを確認してから、プリンタヘッドのキャップを外した状態すなわちヘッドノズル面が乾燥しやすい状態にして、25°C/40RH~60RHの環境下で一週間放置した。放置後、必要に応じてクリーニング動作を行なってノズルチェックパターンを印刷してノズルの吐出状況を観察することで、インク組成物のインクジェットヘッド目詰まり性を評価した。評価結果を表4に示す。また評価基準は以下の通りである。A:クリーニング動作が3回以内で、全ノズルからインク組成物が正常吐出されたB:クリーニング動作が4回~6回の範囲内で、全ノズルからインク組成物が正常吐出されたC:クリーニング動作が7回~10回の範囲内で、全ノズルからインク組成物が正常吐出されたD:全ノズルからインク組成物が正常吐出されるまでにクリーニング動作が11回以上必要、あるいはクリーニング動作を11回以上行なっても正常吐出されないノズルがあったなお、表4に示したヘッド目詰まり性結果は、同じインクセットにおいて最も目詰まり性結果の悪かったインク組成物の結果を、インクセットの結果として示した。表4に示したように、実施例インクセット1~14のインク組成物のうち、実施例インクセット4および実施例インクセット13以外のインク組成物では、インクジェットヘッドの目詰まりが発生し難いことが判った。また、実施例インクセット4および実施例インクセット13のインク組成物の結果より、アルキルポリオール類の添加量が少なくなるにつれて、インクの乾燥性が高まりインクジェットヘッドの目詰まりが発生しやすくなることが判った。比較例インクセット2のインク組成物においても、インクジェットヘッドの目詰まりが発生しやすかった。この理由は、1気圧下での沸点が174°Cのアルキルポリオール類を使用することによりインクの乾燥性が高くなることで、インクジェットヘッドの目詰まりが発生したものと推測される。印刷評価印刷物の滲み評価記録媒体としてインクをよく吸収するメディアとして普通紙であるP商品名、富士ゼロックス株式会社製と、インク低吸収性の印刷本紙であるPODグロスコート商品名、王子製紙株式会社製と、インク非吸収性のポリプロピレンフィルムであるSY51M2.6mil.PPWhiteTCRP372.2mil.HIGHDENSITYWHITE商品名、UPMRAFLATAC社製、以下SY51Mと略記するとを用いた。また、インクジェット記録方式のプリンタとして、紙案内部に温度が可変できるヒーターを取り付けたインクジェットプリンタPX-G930商品名、セイコーエプソン株式会社製、ノズル解像度:180dpiを用いた。また、この評価は室温25°C条件下の実験室で行なった。インクジェットプリンタPX-G930に実施例インクセット1~14あるいは比較例インクセット1~6のいずれか1セットを充填して、上記記録媒体に印刷した。印刷パターンとしては、横720dpi、縦720dpiの解像度で異なる色インクが接したり重なったりするようにし、50~100の範囲のdutyで10刻みで印刷できるパターンを作製しこれを用いた。印刷条件は、プリンタのヒーター設定を設定なし印刷面の温度が室温:25°C、印刷面の温度が40°Cとなる設定、印刷面の温度が60°Cとなる設定、印刷面の温度が80°Cとなる設定、印刷面の温度が100°Cとなる設定の五水準とした。さらに、印刷中及び印刷直後の印刷物に対して、25°C室温、40°C、60°C、80°Cのいずれかの温度の風を、無風、弱風、強風の3段階のうちいずれかの送風強度で送風することにより乾燥処理を行った。なお、上記の送風強度のうち、弱風は記録媒体表面での風速が2m/秒~5m/秒程度、強風は同様に風速が6m/秒~10m/秒程度となるように風を送る状態を示す。また、印刷直後の送風時間を1分間とした。このような条件で印刷したときの印刷物の単色及び多色での滲みを目視で確認した。その結果を表5~8に示す。また印刷物の滲みの評価基準は、以下のとおりである。A:duty80以上でも滲みが認められなかった。B:duty70まで滲みが認められなかった。C:duty60まで滲みが認められなかった。D:duty60以下でも滲みが認められた。表5には印刷時にプリンタヒーター温度を室温25°Cとした場合の、表6には同じく40°Cとした場合の、表7には同じく60°Cとした場合の、表8には同じく80°Cとした場合の結果を示す。表5~8に示したように、実施例インクセット1~14では、第2の工程乾燥工程を経ることにより滲みの少ない印刷物が得られた。但し、実施例インクセット1~14でも、適切な条件ではない第2の工程乾燥工程を経た場合は滲みの多い印刷物が得られる場合があったが、乾燥温度や条件を適切に調整することで滲みを低下させることができた。一方、比較例インクセット1~6では、第2の工程乾燥工程を経た場合でも滲みの多い印刷物が得られる場合があり、その場合は乾燥温度を調整しても滲みを低下させることが困難であった。その中でも特に比較例インクセット1、3及び6では、滲みの多い印刷物が得られた。比較例インクセット1では、グリセリンを含むことによりインク乾燥性が大幅に低下したため、記録物に滲みが発生したものと推測される。比較例インクセット3では、HLB値が8.0より大きいグリコールエーテル類を使用したため、被記録媒体への濡れ性浸透性の効果が減少し、印刷物に滲みが発生したものと推測される。特開2008-101192号公報に記載されている比較例インクセット6では、グリセリンのような高沸点溶剤を含むためインク乾燥性が低く、滲みの多い記録物が得られやすいと推測される。なおここで、プリンタヒーター設定温度を100°Cに設定して印刷を行なったところ、記録媒体に与える温度が高すぎるために記録媒体が歪んで搬送できずに印刷できない場合が多発し、印刷できたとしても室温まで冷却する過程で記録媒体が歪み、印刷物として不適当となる場合が多発したため、結果としては示さなかった。3.3.2印刷物の濃淡ムラ評価記録媒体としてインクをよく吸収するメディアとして普通紙であるP商品名、富士ゼロックス株式会社製と、インク低吸収性の印刷本紙であるPODグロスコート商品名、王子製紙株式会社製と、インク非吸収性のポリプロピレンフィルムであるSY51M2.6mil.PPWhiteTCRP372.2mil.HIGHDENSITYWHITE商品名、UPMRAFLATAC社製、以下SY51Mと略記するとを用いた。また、インクジェット記録方式のプリンタとして、紙案内部に温度が可変できるヒーターを取り付けたインクジェットプリンタPX-G930商品名、セイコーエプソン株式会社製、ノズル解像度:180dpiを用いた。インクジェットプリンタPX-G930に実施例インクセット1~14あるいは比較例インクセット1~6のいずれか1セットを充填して、上記記録媒体に印刷した。印刷パターンとしては、横720dpi、縦720dpiの解像度で、50~100の範囲のdutyで10刻みで印刷できる塗り潰しパターンを作製しこれを用いた。さらに、印刷中及び印刷直後の印刷物に対して、25°C室温、40°C、60°C、80°Cのいずれかの温度の風を、無風、弱風、強風の3段階のうちいずれかの送風強度で送風することにより乾燥処理を行った。なお、上記の送風強度のうち、弱風は記録媒体表面での風速が2m/秒~5m/秒程度、強風は同様に風速が6m/秒~10m/秒程度となるように風を送る状態を示す。また、印刷直後の送風時間を1分間とした。印刷条件は、プリンタのヒーター設定を設定なし印刷面の温度が室温:25°C、印刷面の温度が40°Cとなる設定、印刷面の温度が60°Cとなる設定、印刷面の温度が80°Cとなる設定、印刷面の温度が100°Cとなる設定の五水準とした。このような条件で印刷したときの印刷物の濃淡ムラを目視で確認した。その結果を表9~12に示す。また印刷物の濃淡ムラの評価基準は、以下のとおりである。A:duty80以上でも濃淡ムラが認められなかった。B:duty70まで濃淡ムラが認められなかった。C:duty60まで濃淡ムラが認められなかった。D:duty60以下でも濃淡ムラが認められた。表9にはプリンタヒーター温度を25°C室温とした場合の、表10には同じく40°Cとした場合の、表11には同じく60°Cとした場合の、表12には同じく80°Cとした場合の結果を示す。表9~12に示したように、実施例インクセット1~14では、第2の工程乾燥工程を経ることにより濃淡ムラの少ない印刷物が得られた。但し、実施例インクセット1~14でも、適切な条件ではない第2の工程乾燥工程を経た場合は濃淡ムラの多い印刷物が得られる場合があったが、乾燥温度や条件を適切に調整することで濃淡ムラを低下させることができた。一方、比較例インクセット1~6では、第2の工程乾燥工程を経た場合でも濃淡ムラの多い印刷物が得られる場合があり、その場合では乾燥温度を調整しても濃淡ムラを低下させることが困難であった。その中でも特に比較例インクセット1、3、6では、濃淡ムラの多い印刷物が得られた。比較例インクセット1では、グリセリンを含むことによりインク乾燥性が大幅に低下したため、記録物に濃淡ムラが発生したものと推測される。比較例インクセット3では、HLB値が8.0より大きいグリコールエーテル類を使用したため、被記録媒体への濡れ性浸透性の効果が減少し、印刷物に濃淡ムラが発生したものと推測される。特開2008-101192号公報に記載されている比較例インクセット6では、グリセリンのような高沸点溶剤を含むためインク乾燥性が低く、濃淡ムラの多い記録物が得られやすいと推測される。なおここで、プリンタヒーター設定温度を100°Cに設定して印刷を行なったところ、記録媒体に与える温度が高すぎるために記録媒体が歪んで搬送できずに印刷できない場合が多発し、印刷できたとしても室温まで冷却する過程で記録媒体が歪み、印刷物として不適当となる場合が多発したため、結果としては示さなかった。3.3.3印刷物の耐擦性評価記録媒体としてインク低吸収性の印刷本紙であるPODグロスコート商品名、王子製紙株式会社製と、インク非吸収性のポリプロピレンフィルムであるSY51M2.6mil.PPWhiteTCRP372.2mil.HIGHDENSITYWHITE商品名、UPMRAFLATAC社製、以下SY51Mと略記するとを用いた。また、インクジェット記録方式のプリンタとして、紙案内部に温度が可変できるヒーターを取り付けたインクジェットプリンタPX-G930商品名、セイコーエプソン株式会社製、ノズル解像度:180dpiを用いた。また、この評価は室温25°C条件下の実験室で行った。インクジェットプリンタPX-G930にインクセット1~14のいずれか1セットを充填して、上記記録媒体に印刷した。印刷パターンとして、横720dpi、縦720dpiの解像度の塗り潰しパターンを作製した。さらに、印刷中及び印刷直後の印刷物に対して、25°C室温、40°C、60°C、80°Cのいずれかの温度の風を、無風、弱風、強風の3段階のうちいずれかの送風強度で送風することにより乾燥処理を行った。なお、上記の送風強度のうち、弱風は記録媒体表面での風速が2m/秒~5m/秒程度、強風は同様に風速が6m/秒~10m/秒程度となるように風を送る状態を示す。また、印刷直後の送風時間を1分間とした。印刷条件は、プリンタのヒーター設定を設定なし印刷面の温度が室温:25°C、印刷面の温度が40°Cとなる設定、印刷面の温度が60°Cとなる設定、印刷面の温度が80°Cとなる設定、印刷面の温度が100°Cとなる設定の五水準とした。その後、室温25°C条件下の実験室にて5時間放置した印刷物の印刷面を学振型摩擦堅牢度試験機AB-301商品名、テスター産業株式会社製を用いて、荷重200g下綿布にて10回擦ったときの印刷面の剥がれ状態や綿布へのインク移り状態を確認することにより、耐擦性を評価した。その結果を表13~16に示す。また、耐擦性の評価基準は、以下のとおりである。A:10回擦ってもインク剥がれ綿布へのインク移りが認められなかった。B:10回擦った後インク剥がれまたは綿布へのインク移りがわずかに認められた。C:10回擦った後インク剥がれまたは綿布へのインク移りが認められた。D:10回擦り終わる前に、インクの剥がれまたは綿布へのインク移りが認められた。表13にはプリンタヒーター温度を25°C室温とした場合の、表14には同じく40°Cとした場合の、表15には同じく60°Cとした場合の、表16には同じく80°Cとした場合の結果を示す。表13~16に示したように、実施例インクセット1~14では、第2の工程乾燥工程を経ることにより耐擦性の良好な印刷物が得られた。但し、実施例インクセット1~14でも、適切な条件ではない第2の工程乾燥工程を経た場合は所望の耐擦性を満たさない印刷物が得られる場合があったが、乾燥温度や条件を適切に調整することで耐擦性を向上させることができた。一方、比較例インクセット1~6では、第2の工程乾燥工程を経た場合でも耐擦性に劣る印刷物が得られる場合があり、その場合は乾燥温度を調整しても耐擦性を良化することが困難であった。その中でも特に比較例インクセット1では、グリセリンを含むことによりインク乾燥性が大幅に低下したため、印刷物の耐擦性が低下したものと推測される。特開2008-101192号公報に記載されている比較例インクセット6では、グリセリンのような高沸点溶剤を含むためインク乾燥性が低く、耐擦性に劣る印刷物が得られやすいと推測される。なおここで、プリンタヒーター設定温度を100°Cに設定して印刷を行なったところ、記録媒体に与える温度が高すぎるために記録媒体が歪んで搬送できずに印刷できない場合が多発し、印刷できたとしても室温まで冷却する過程で記録媒体が歪み、印刷物として不適当となる場合が多発したため、結果としては示さなかった。本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、実施形態で説明した構成と実質的に同一の構成例えば、機能、方法及び結果が同一の構成、あるいは目的及び効果が同一の構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成の本質的でない部分を置き換えた構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成と同一の作用効果を奏する構成または同一の目的を達成することができる構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成に公知技術を付加した構成を含む。"