マイカと、基材と、前記マイカ及び前記基材を接着する接着剤と、を備えるドライマイカテープにおいて、前記接着剤は、反応性二重結合を有する不飽和ポリエステル化合物を含むことを特徴とする、ドライマイカテープ。前記反応性二重結合は、2つの炭素原子間に形成される二重結合であり、脂肪族炭素-炭素二重結合であることを特徴とする、請求項1に記載のドライマイカテープ。請求項1又は2に記載のドライマイカテープに対して、ワニス全量におけるスチレンの含有量が1質量以下の不飽和ポリエステルワニスを注入後に硬化してなる部材を備えることを特徴とする、電気絶縁線輪。前記不飽和ポリエステルワニスの粘度が、40°Cにおいて0.5Pas以下であることを特徴とする、請求項3に記載の電気絶縁線輪。請求項3又は4に記載の電気絶縁線輪を有する固定子コイルと、回転子コイルと、を備えることを特徴とする、回転電機。円筒形状の固定子鉄心と、該固定子鉄心の内周側で同軸に回転する回転子と、該固定子鉄心に設けられた導線を保持するためのスロットと、該スロット内にスロットライナーを挿入して導線を巻回して形成されたコイルとを有し、該コイルに不飽和ポリエステルワニスを含浸、硬化して作製する回転電機において、該不飽和ポリエステルワニスを含浸する前に、該スロットライナーに反応性二重結合を有する不飽和ポリエステル化合物を添加したことを特徴とする、回転電機。ドライマイカテープは、ワニスをドライマイカテープに含浸させる際、ワニスの含浸性が優れることが好ましい。優れた含浸性を示すことにより、ワニスがドライマイカテープに対して一様に含浸される。その結果、ワニスを硬化して形成した絶縁層にボイドが発生することを抑制することができ、優れた絶縁性を奏させることができる。しかしながら、前記した特許文献には以下のような課題がある。回転電機は高温になることがあるため、高度な耐熱性が要求されることがある。しかしながら、特許文献1に記載の技術においては、耐熱性について特に考慮されていない。即ち、特許文献1に記載の技術に拠っては、含浸性と耐熱性とを必ずしも両立させることができない。また、特許文献2に記載の技術においては、反応性不飽和モノマーの好適な例としてアクリル系化合物のモノマーが挙げられている。しかしながら、アクリル系化合物のモノマーを用いた場合、従来用いられるスチレンと比べて分子量が大きくなる傾向がある。そのため、室温における粘度が高くなり、含浸性が低下するという課題がある。また、従来の技術に拠っては、ドライマイカテープにワニスを含浸させる際、スチレン等の反応希釈剤を用いることがある。その結果、製造時のVOC削減が難しいことがある。本発明は前記の課題に鑑みて為されたものであり、その目的は、良好な含浸性と耐熱性とを両立させ、さらにはその製造時にVOC発生量を低減させたドライマイカテープ、並びにそれを用いた電気絶縁線輪及び回転電機を提供することにある。本発明者らは前記課題を解決するべく鋭意検討した結果、特定の構造を有する不飽和ポリエステル化合物をドライマイカテープに含ませることにより前記課題を解決できることを見出し、本発明を完成させた。本発明に拠れば、良好な含浸性と耐熱性とを両立させ、さらにはその製造時にVOC発生量を低減させたドライマイカテープ、並びにそれを用いた電気絶縁線輪及び回転電機を提供することができる。以下、図面を適宜参照しながら、本発明を実施するための形態本実施形態を説明する。[1.ドライマイカテープ]図1は、本実施形態のドライマイカテープ10の断面を模式的に示した図である。図1に示すように、ドライマイカテープ10は、マイカ1と、基材2と、マイカ1と基材2とを接着する貼り合わせる、固定される接着剤3とを備えてなる。ドライマイカテープ1はテープ形状となっており、導体等に捲回し易い形状になっている詳細は後記する。マイカ1には紙状に抄かれたマイカペーパと呼ばれるものを用いるが、マイカペーパは通常脆いため、基材2に接着されて補強される。マイカ1は所謂雲母と呼称されるものである。マイカ1の形態は特に制限されるものではないが、ドライマイカテープ10においては集成マイカが用いられている。ただし、例えば用途、絶縁材の製造方法に応じて、マイカ1としてフレークマイカが用いられてもよい。また、集成マイカ、フレークマイカを構成するマイカの粒径も、例えば用途、絶縁材の製造方法に応じて、適宜設定すればよい。基材2は、脆いマイカ1を固定するものである。即ち、基材2は、マイカ1の補強基材として用いられる。基材2は、例えば耐熱性、絶縁仕様に応じて、例えばガラスクロス等の無機基材、ポリエチレンテレフタレートフィルム、ポリイミドフィルム等の有機基材等を適用可能である。また、その形状も、例えばフィルム形状、テープ形状等とすることができる。接着剤3は、マイカ1と基材2とを接着するものである。従って、接着剤3は、マイカ1及び基材2を接着できる材料成分を含んでいる。具体的には、反応性二重結合を有する不飽和ポリエステル化合物が含まれる。接着剤3がこのような不飽和ポリエステル化合物を含むことにより、後記するワニス含浸ワニスと反応して耐熱性及び機械特性等に優れたコイル絶縁層、接着層を形成することができる。このような不飽和ポリエステル化合物の物性は特に制限されない。ただし、不飽和ポリエステル化合物を含む接着剤3の粘度が高すぎる場合、ワニスの含浸性が低下する可能性がある。従って、接着剤3に含まれる不飽和ポリエステル化合物の数平均分子量は、好ましくは500以上、より好ましくは600以上、また、その上限は、好ましくは1300以下、より好ましくは1500以下とすることが望ましい。このような不飽和ポリエステル化合物を用いることにより、より少ない量のワニス具体的には、ワニス中の反応希釈剤によって固着することができる。ここで、ワニス中の反応性希釈剤としては、前記したアクリル系化合物のモノマー等を好ましく用いることができる。なお、不飽和ポリエステル化合物の数平均分子量はゲルパーミエーションクロマトグラフィを用いて測定することができる。また、前記の不飽和ポリエステル化合物に含まれる反応性二重結合は特に制限されないが、2つの炭素原子間に形成される二重結合であることが好ましい。さらに、このような不飽和ポリエステル化合物は、脂肪族化合物であることが好ましい。また、不飽和ポリエステル化合物としては、市販品が用いられてもよいし、所望の物性になるように調製してもよい。不飽和ポリエステル化合物を調製する場合、不飽和ポリエステル化合物は、例えば分子中に不飽和結合を有する多価カルボン酸とポリオールとの重縮合によって得られる。不飽和結合を有する多価カルボン酸の具体例としては、フマル酸、マレイン酸、イタコン酸等が好適に挙げられる。また、ポリオールの具体例としては、エチレングリコール等が好適に挙げられる。なお、不飽和ポリエステル化合物としては、不飽和ポリエステル化合物にエポキシ基を導入した変性不飽和ポリエポキシエステル化合物を用いてもよい。ドライマイカテープ10には、マイカ1、基材2及び接着剤3以外の材料が備えられていてもよい。例えば、硬化促進剤が備えられ含まれていてもよい。硬化促進剤としては、反応性二重結合を重合させるものを用いることができる。硬化促進剤の具体例としては、ベンゾイルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド等の有機過酸化物等が好適に挙げられるが、例えば、ジエチルメトキシボランのようなホウ素化合物等を用いても良い。このような硬化促進剤がドライマイカテープ10に備えられることにより、ワニスを含浸させて硬化させる際に、ムラ無く硬化させることができる。[2.ドライマイカテープ10により奏される効果]ドライマイカテープは、その表面に絶縁材であるマイカが積層されている。そのため、ドライマイカテープは、絶縁性が要求される用途に特に好適に利用される。具体的には、例えば線状の導体をドライマイカテープで捲回し、ドライマイカテープの外表面からワニスを含浸させた後ワニスを硬化させる。これにより、ドライマイカテープが導体に固着固定されるとともに、導体が絶縁性を有するようになる。導体に捲回されたドライマイカテープにワニスを含浸させる際、絶縁性を向上させる観点からワニスを十分に含浸させることが好ましい。これにより、ワニスを硬化して形成した絶縁層にボイド欠陥が生じることを防止することができる。そのため、ワニスが含浸し易くなるように、ワニスの粘度は小さいことが好ましい。一方で、ワニスが含浸されたドライマイカテープ及び導体即ち絶縁性を備えることになった導体の耐熱性を向上させようとすると、耐熱性の高いワニスを用いる必要があるが、一般にワニスの耐熱性が高くなるとワニスの粘度も高くなる傾向にある。即ち、ワニスの含浸性を向上させると耐熱性が低下し、耐熱性を向上させると含浸性が低下する。換言すれば、良好な含浸性及び耐熱性を両立させることは難しい。ワニスには、例えばエポキシワニスや、不飽和ポリエステル化合物等の樹脂及び反応希釈剤スチレン等の低粘度の液体が含まれる不飽和ポリエステルワニスなどが用いられる。本発明においては前記1.のドライマイカテープを用いるうえで、ワニスとしては、不飽和ポリエステルワニスが好ましく、中でも、ドライマイカテープに含まれる不飽和ポリエステル化合物と同じものを含むものが好ましい。また、さらに、必要に応じて、前記したような硬化促進剤も含まれる。そして、前記したように、ワニスを含浸させ、含浸したワニス、並びにドライマイカテープ中の接着剤として用いた不飽和ポリエステルワニスが混合した状態で両者を重合させることで硬化して固着するとともに絶縁層を形成する。このワニスに含まれる反応希釈剤の量を変化させることにより、ワニスの粘度を変化させることができる。即ち、含浸性を良好なものにしたければ、反応希釈剤量を増やし、ワニスの粘度を下げればよい。しかし、反応性希釈剤の量が多すぎると加熱して得られる硬化樹脂の架橋密度は低下し、その耐熱性も低くなる。従って、前記したように、反応希釈剤の量を単純に変えるだけでは、良好な含浸性及び耐熱性を両立させることは難しい。そこで、本実施形態に係るドライマイカテープが想起されたのである。本実施形態に係るドライマイカテープは、予め反応性二重結合を有する不飽和ポリエステル化合物を含んでおり、この不飽和ポリエステル化合物も含浸したワニスと混合され、反応、硬化することで、絶縁層を形成することになる。そのため、ワニスに含ませる不飽和ポリエステル化合物等の樹脂量を減少させることができる。従って、ワニス中の反応希釈剤量を樹脂に対して相対的に増加させることができ、ワニスの粘度を低下させることができる。その結果、ワニスの含浸性が向上する。さらには、ワニス中の反応希釈剤の相対量が増加しているので、樹脂に対する絶対量を減少させることができる。その結果、スチレン等の揮発性有機化物の使用量を減少させることができる。そして、ワニス中の反応希釈剤量が相対的に増加しても、本実施形態に係るドライマイカテープには不飽和ポリエステル化合物が予め含まれているので、ワニス含浸後に全体として考えた場合に、不飽和ポリエステル化合物の量は変わらない。即ち、最終的に加熱、硬化して得られる絶縁層は良好な耐熱性を備えることができる。また、ワニスは、通常、温度を上昇させることによりその粘度が増加する。前記のように、本実施形態のドライマイカテープに好ましく適用可能なワニスは、反応希釈剤量が相対的に多くなっているため、既に粘度が低下している。従って、含浸性を良好にするためにワニスを昇温させる場合、従来のワニスよりも低温で所望の粘度を得ることができる。即ち、より少ないエネルギ量で、優れた含浸性を奏させることができる。以上のように、本実施形態に係るドライマイカテープに好ましく適用可能なワニスの粘度としては特に制限されるものではないが、40°Cにおいて0.5Pas以下とすることが好ましい。このような粘度のワニスを用いることで、より優れた含浸性を発揮することができる。また、本実施形態に係るドライマイカテープに好ましく適用可能なワニスは、実質的にスチレンを含まないことが好ましい。ここで、実質的にとは、硬化して得られた絶縁層の物性にほとんど寄与しない量のことである。具体的には、ワニス全量におけるスチレンの含有量が1質量以下のワニスを用いることが好ましい。このようなワニスを用いることで、VOCであるスチレンの使用量を削減することができる。[3.ドライマイカテープ10の適用例]本実施形態に係るドライマイカテープ10は、様々な用途に使用可能である。以下、具体例を挙げて使用例を説明する。[3-1.電気絶縁線輪]ドライマイカテープ10を用いて製造した電気絶縁線輪20を図2に示す。図2aは後記する固定子コイル30図3参照に適用可能な電気絶縁線輪20を示している。そのため、紙面上下方向の部分が後記する鉄心スロット32に収容される。即ち、図2aに示す電気絶縁線輪20は、固定子コイル30に収容した際に固定子コイル30の径方向から見た図である。鉄心スロット32に収容する際の具体的な収容位置は、図3を参照しながら後記する。紙面左右方向の両端部において、一端紙面左側は電気絶縁線輪20が結ばれて捻られて形成され、固定子コイル30の外側に存在している。また、他端紙面右側は電気絶縁線輪20が結ばれて捻られて形成される。さらには、電気絶縁線輪20の端部即ち、導体21後記するが露出している面が固定子コイル30の外側に露出している。そして、この端部に外部電源や蓄電池等が接続され、回転電機として駆動することになる。図2aの破線部を拡大した様子が図2bである。電気絶縁線輪20は、図2bに示すように、導体21と、絶縁層22と、コロナシールド層23と、により構成される。そして、本実施形態においては、絶縁層22にドライマイカテープ10が適用されている。なお、導体21同士は、例えば樹脂材料等によって相互に絶縁されている。即ち、それぞれ絶縁された導体21が、絶縁層22の内部に含まれていることになる。電気絶縁線輪単体は、断面が矩形状の導体21金属線等にドライマイカテープ10を捲回することにより得られる。そして、得られた電気絶縁線輪単体の表面に対して半導電性テープがさらに捲回される。即ち、導体21の表面には、ドライマイカテープ及び半導電性テープが捲回される。そして、この状態で不飽和ポリエステル化合物を真空注入等して含浸させて加熱硬化させる。これにより、導体21の表面に絶縁層22及びコロナシールド層23が形成された電気絶縁線輪20が得られる。なお、コロナシールド層23は、電気絶縁線輪20を固定子コイルのスロットに装着した場合に、絶縁層22とスロットとの間の電位差によって部分放電が発生することを防止するためのものである。[3-2.固定子コイル]図3は、ドライマイカテープ10を用いて製造した固定子コイル30である。即ち、図3は、前記した電気絶縁線輪20を用いて製造した固定子コイル30である。図3aの破線部を拡大した様子が図3bである。なお、図3bにおいては、図示の簡略化のために、鉄心31を省略して記載している。図3aに示すように、固定子コイル30は、鉄心31と、鉄心スロット32に固定されたコイル33と、により構成される。なお、図示はしていないが、固定子コイル30において、2つの鉄心スロット間で電気絶縁線輪20が倦回され、コイル33が形成される。図3bは、鉄心スロット32に固定されるコイル33を示す図である。コイル33は、3つのサシギ下ライナー34に2本の電気絶縁線輪20が挟持されてなる。そして、コイル33が鉄心スロット32に挿入された後、サシギ35により鉄心スロット32に固定される。図4は、固定子コイルについての別の形態を示す図である。図3と同じものを示すものについては図3と同じ符号を付すものとし、その詳細な説明を省略する。図4に示す固定子コイル40は、図3に示す固定子コイル30と異なり、鉄心スロット32にコイル41図4b参照が固定されている。そして、固定子コイル30と同様、鉄心スロットに導体42が倦回され、コイル41が形成される。なお、図4aにおいては、図示の簡略化のために、コイル41を省略して示している。一方、図4bにおいては、図示の簡略化のために、鉄心31を省略して記載している。コイル41は、図4bに示すように、複数の導体42と、導体42が鉄心31に接触することを防ぐ絶縁材43と、を備えて構成される。そして、固定子コイル30と同様に、コイル41が鉄心スロット32に挿入された後、サシギ35により鉄心スロット32に固定される。なお、導体42の表面にはエナメル層が設けられており、それぞれの導体42は相互に絶縁された状態になっている。また、本実施形態においては、前記の絶縁材43はスロットライナーと呼ばれ、このスロットライナーに対してアラミド紙や、アラミド紙とポリエステルフィルムの積層材料等が適用される。この場合、ドライマイカテープのマイカ1と基材2とを接着するために用いた接着剤3と同様の成分、即ち、反応性二重結合を有する不飽和ポリエステル化合物と反応性希釈剤とからなるワニスを、あらかじめ、アラミド紙に塗布しておけば良い。この結果、ドライマイカテープを用いて絶縁層を形成する場合と同様に、ワニスの含浸性の向上と絶縁層の耐熱性の向上とを両立でき、さらに、製造時のVOCの揮発量低減の効果を得ることができる。[3-3.回転電機]図3及び図4に示すような固定子コイルを用い、発電機、モータ等の回転電機とすることもできる。回転電機は、主に回転子コイルと固定子コイルとからなる。回転子コイル及び固定子コイルは、前記したものと同様である。そして、回転電機が発電機である場合、回転子コイルを外部からの動力例えば蒸気等により回転させることで、固定子コイルから電流を取り出すことができる。また、回転電機がモータである場合、前記したように固定子コイルに電流を通流させ、回転子コイルを回転させることで、動力を外部に供給することができる。以下、実施例を示して本実施形態を説明する。<ドライマイカテープの作製>以下の表1に示す材料を使用し、図1に示すドライマイカテープを作製した。さらに、実施例1で用いた不飽和ポリエステル化合物Aは、分子中にビスフェノールA骨格を含み、数平均分子量が1500の不飽和ポリエステル化合物である。数平均分子量はゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定し、分子量標準物質としてポリスチレンを用いて換算した値を用いた。以下、数平均分子量については、特に指定しない限り同様とする。また、実施例2で用いた変性不飽和エポキシエステル化号物Bは、分子中にビスフェノールA骨格を含み、数平均分子量が1600の変性不飽和エポキシエステル化合物である。さらに、比較例1で用いたシリコーン樹脂は、ドライマイカテープ作製時に硬化しており、ワニス後記するとして用いる不飽和ポリエステルワニスとラジカル重合反応はしないものである。<電気絶縁線輪の作製>前記した実施例1及び2並びに比較例1のドライマイカテープを用い、図2に示す電気絶縁線輪を作製した。作製の際、以下の表2に示す材料を用いた。また、表2に示すワニスとしての不飽和ポリエステルワニスC~Fの組成を、以下の表3に示す。不飽和ポリエステルワニスC~Fの調製にあたり、使用した不飽和ポリエステル化合物は、含浸させるドライマイカテープ実施例1及び2並びに比較例1に含まれている不飽和ポリエステル化合物の同じものを用いた。また、不飽和ポリエステルワニスC~Eに含まれる反応希釈剤としてエポキシ樹脂を、不飽和ポリエステルワニスFに含まれる反応希釈剤としてスチレンを用いた。表3中のVOC揮発率は、表3のワニス100質量部に対して、硬化促進剤としてベンゾイルパーオキサイドを1質量部加えたもの約3gを50mmφφは直径のアルミニウム製のシャーレに入れ、160°Cで1時間硬化した後の質量減少率により評価した。次に、電気絶縁線輪の具体的な作製方法を説明する。実施例3の電気絶縁線輪は、規定形状に成型して絶縁被覆した導体に、実施例1の構成のドライマイカテープ厚さ015mm×幅25mmを半掛けで10層巻き回して電気絶縁線輪単体を作製した。この電気絶縁線輪単体を25°Cに保持した含浸槽内に静置し、ワニスとして不飽和ポリエステルワニスCを380Paで1h真空注入し、さらに0.4MPaで5h加圧注入した。その後、160°Cで1h加熱硬化して実施例3の電気絶縁線輪を製作した。実施例4の電気絶縁線輪は、実施例2のドライマイカテープ厚さ0.15mm×幅25mmを用い、ワニスとして不飽和ポリエステルワニスDを用いたこと以外は、実施例3と同様の方法で作製した。比較例2の電気絶縁線輪は、比較例1のドライマイカテープ厚さ0.15mm×幅25mmを用いたこと以外は、実施例3と同様の方法で作製した。比較例3の電気絶縁線輪は、比較例1のドライマイカテープ厚さ0.15mm×幅25mmを用い、ワニスとして不飽和ポリエステルワニスEを用いたこと以外は、実施例3と同様の方法で作製した。比較例4の電気絶縁線輪は、比較例1のドライマイカテープ厚さ0.15mm×幅25mmを用い、ワニスとして不飽和ポリエステルワニスFを用いたこと以外は、実施例3と同様の方法で作製した。以上の方法で作製した電気絶縁線輪実施例3及び4並びに比較例2~4について、tanδ誘電正接を測定した。測定時の印加電圧は1kV、温度は100°Cに設定した。得られた結果を以下の表4に示す。tanδ誘電正接は、誘電体損失の大小を表す指標である。従って、tanδは、小さい方が良好な結果を示している。表4に示すように、本実施形態に係るドライマイカテープ実施例1及び2を用いた実施例3及び4では、良好な値を示した。一方、比較例1のドライマイカテープを用いた比較例2~4の値は、実施例3及び4の値よりも大きく、不良であった。この結果について、比較例2では、比較例1のドライマイカテープを用いたため、硬化後の樹脂のガラス転移温度が低くなってしまったためと考えられる。また、比較例3では、比較例1のドライマイカテープを用いたうえ、不飽和ポリエステルワニスEをワニスとして用いたため、ワニスがドライマイカテープに十分に含浸しなかったためと考えられる。さらに、比較例4では、tanδの値は、実施例3及び4と略同じ値であった。しかしながら、表3に示すようにVOC揮発率が著しく大きかった。これらの結果から、ワニスの含浸性の向上と絶縁層の耐熱性の向上とが両立できる本実施形態に係るドライマイカテープを用いることにより、絶縁信頼性に優れた電気絶縁線輪が得られることがわかった。また、本実施形態に係るドライマイカテープに拠れば、スチレン等のVOCをその製造時に用いないため、VOCの揮発量を低減できることがわかった。<固定子コイルの作製>次に、実施例1のドライマイカテープを用い、図3に示す固定子コイルを作製した。具体的には、はじめに、実施例3と同様の方法で電気絶縁線輪単体即ち、ワニスを含浸させる前の電気絶縁線輪を作製した。そして、この電気絶縁線輪単体を鉄心31の鉄心スロット32に挿入した後、サシギ下ライナー34及びサシギ35を電気絶縁線輪単体の固定のために各々挿入して固定子コイル単体を作製した。この固定子コイル単体を25°Cに保持した含浸槽内に静置して、実施例3と同様のワニスを用いて実施例3と同様の注入条件と熱硬化条件にて、実施例5の固定子コイル30を作製した。また、実施例2のドライマイカテープを用いたこと以外は実施例5と同様にして、実施例6の固定子コイルを作製した。作製した実施例5及び6の固定子コイルについて、tanδを測定した。その結果を以下の表5に示す。表5に示すように、実施例5及び6の固定子コイルのtanδは、実施例3及び4と同様に良好な値を示した表4参照。従って、ワニスの含浸性の向上絶縁層の耐熱性の向上とが両立できるドライマイカテープを用いることにより、絶縁信頼性に優れた固定子コイルが得られることがわかった。<回転電機の作製>図示はしないが、前記した本実施形態に係る固定子コイルを用いて、回転電機を作製した。その結果、絶縁信頼性に優れた回転電機が得られた。また、図4に示した固定子コイルを用いて、回転電機を作製した。円筒形状の固定子鉄心と、該固定子鉄心の内周側で同軸に回転する回転子と、該固定子鉄心に設けられた導線を保持するためのスロットと、該スロット内にスロットライナーを挿入して導線を巻回して形成されたコイルとを有し、該コイルに不飽和ポリエステルワニスCを含浸、固化して作製する回転電機において、該不飽和ポリエステルワニスCを含浸する前に、該スロットライナーに不飽和ポリエステル化合物Aを添加しておくことにより、本発明の回転電機を作製することができる。該不飽和ポリエステルワニスCをドリップ法で含浸した後、160°Cで1h加熱硬化し、本発明の固定子コイルが得られた。さらに、前記固定子コイルと回転子等を組立てて結線して回転電機14を作製した。含浸ワニス不飽和ポリエステルワニスCはスロットライナーに添加した不飽和ポリエステル化合物Aと反応、硬化することにより、耐熱性が高く、絶縁信頼性に優れた固定子を適用しているため、絶縁信頼性に優れた回転電機が得られた。