内容物を保持するための積み重ね可能なプラスチック容器であって、上向きに延びる中央基部と基部補強構造部とを含み、容器を面上で支持する構成である基部と、前記基部から上方に延在すると共に、側壁補強構造部を含む側壁部と、前記側壁部から上方に延在すると共に、肩部と、傾斜部と、分配用開口部を備えた首部とを含む上部と、を有してなり、前記基部が液圧力に耐える構成であり、前記肩部の一部が容器に加えられた上部負荷力に応答して下方に撓む構成であり、前記中央基部が他の容器の上部を受容する構成であり、および容器の前記上部の縦方向の高さが、他の容器の上部を受容する構成である前記中央基部の縦方向の高さよりも大きい、容器。積み重ねた状態において、他の容器の首部が容器の中央基部と接触する、請求項1記載の容器。前記首部が閉口部材を含んでいる、請求項1記載の容器。前記側壁部が、少なくとも75ポンド34kgである上部負荷力に関連した内部の内容物の圧力に対応した構成である、請求項1記載の容器。積み重ねられた状態において、容器の中央基部に他の容器の首部が接触するように、容器が構成されている、請求項1記載の容器。容器の基部の一部が他の容器の肩部に接触する際に、容器の中央基部が他の容器の首部に下方向の力を加えるように、容器が構成されている、請求項5記載の容器。容器の側壁部の壁厚が0.020±0.006インチ0.508±0.1524mmである、請求項1記載の容器。容器の側壁部が略方形あるいは円方形の断面を有している、請求項1記載の容器。略方形あるいは円方形の断面が側壁部の縦方向の実質的に全長に亘って延在している、請求項8記載の容器。容器が、約5.0より大きな水平方向ブロー成形伸長比と、約2.5未満の軸方向ブロー成形伸長比を有している、請求項1記載の容器。側壁補強構造部が1以上のリブを含んでいる、請求項1記載の容器。側壁補強構造部が1以上の曲面または波状の構造部を含んでいる、請求項1記載の容器。側壁部が1以上の突出構造部および1以上の受容構造部を含んでいる、請求項1記載の容器。受容構造部が、他の容器に設けられた突出構造部と相互連結または相互固定する構造である、請求項13記載の容器。基部補強構造部が、複数の放射状に延在するリブを含んでいる、請求項1記載の容器。基部補強構造部が、1以上のリング状の段部を含んでいる、請求項1記載の容器。容器がポリエチレンテレフタレートPETから構成される、請求項1記載の容器。容器が内容物を含んでいる、請求項1記載の容器。内容物が液体から構成されている、請求項18記載の容器。内容物が、約0.90/cm3から0.95g/cm3の間の密度を有している、請求項18記載の容器。容器が内容物で満たされており、また容器の容積に対する重量が1.0g/内容物の液量オンス未満である、請求項1記載の容器。積み重ね可能で輸送効率を高めることができる容器を提供ないし供給することが望まれる場合がよくある。従来の積み重ね可能な容器には、一般的に、上部負荷力上部の負荷力や液圧力静水圧力に関連した変形を防止するために構造的に強化された側壁部が設けられている。内容物を保持するための、積み重ね可能なプラスチック容器プラスチック製の容器の各実施例が開示されている。これら実施例において、容器は、基部、側壁部、および上部を含んでいる。基部は、容器を面上で支持する構成ないし構造に作られている。基部は、上向きに延びる上方に延出した中央基部と、1以上の基部補強構造部とを含んでいる。側壁部は、基部から上方に延在ないし延出しており、また1以上の側壁補強構造部を含んでいても良い。上部は、側壁部から上方に延在ない延出しており、また肩部、傾斜部、首部頸部、および分配用開口部を含んでいる。基部は液圧力静水圧力に耐える構造となっている。肩部の一部は、容器に加わる上部負荷力に応答ないし反応して下方に撓む曲がる構造となっている。さらに、上向きに延びる中央基部は、他の容器の上部を受容ないし支持するように構成されている。このような実施例では、積み重ねられた構造ないし構成において、容器の中央基部に他の容器の首部が接触する。以下に、一例としての本発明の実施例を、添付図面を参照して以下に説明する。本発明の実施例を詳細に説明する。これら実施例の各例は添付図の図面に例示され、また以下に説明されている。なお、以下に本願発明を実施例を用いて説明するが、本願発明はこれら実施例に限定ないし制限されるものではない。むしろ、本願発明は、添付の特許請求の範囲により定められる発明の技術思想および範囲内に含まれる代替、変更および均等物を包含することを意図している。本発明の特徴を表した容器10の実施例の等角図法での説明図を、図1A、図1B、および図1Cに概略的に示した。図2A、図2B、および図2Cに概略的に示したように、例示した容器10は、閉じた基部底部20、側壁部30、および上部40を含んでいる。基部20は、実質的に平らな支持面のような、面上において容器を支持するような構造ないし形状とすれば良い。基部20は、上向きに延びる上方に延出した中央基部50を含んでおり、また1以上の基部補強構造部基部補強用の構造部を含んでも良い。これに限定されないが、基部の一例を図4に示した。この基部補強構造部は、これに限定されないが、1つ以上の段部60例えばリング状の段部および/または1以上のリブ70あるいは他の放射状に延在する構造部を含んでも良い。実施例では、中央基部50は他の容器キャップ蓋や閉口部材閉鎖部材を含む場合もあるの上部40の少なくとも一部、例えばその下側に位置する容器の首部図7および図8を参照、を受容ないし支持する構造となっている。更に、これら実施例において、基部20は液圧力に耐える構造とすれば良く、この液圧力には上部荷重やこれに伴う負荷力に相関ないし関連する液圧力の上昇分を含む。概略的に例示したように、側壁部30は基部20から上方に延在ないし延出している。これら実施例では、一例でありこれに限定されないが、容器の側壁部の壁厚は約0.020±0.006インチ0.508±0.1524mmとすれば良い。いくつかの実施例では、容器の側壁部は断面が略方形あるいは円方形角が丸い方形の形状を有しており、また必要に応じて、この形状を側壁部の縦方向の実質的に全長に亘って適用ないし広げる構成としても良い。さらに、側壁部は、1以上の側壁補強構造部80を含んでも良い。このような側壁補強構造部は、例えば、これに限定されないが、複数の実質的に水平な補強用のリブ/構造部から構成することができる。このような側壁補強構造部80は、連続的なもの、例えば容器の外周を囲むように延在ないし広がるものでも良いし、あるいは、他の実施例として、非連続的なもので1以上の中断途切れ部分を有するものでも良い。ここで重要なことは、本発明では側壁補強部は上記で例示したものに限定されるのではなく、公知の種々の他の形態の側壁補強のための構造/機能機構を追加および/又は置換え代替えしても良い。一例として、図2A、図2B、および図2Cに概略的に例示したように、側壁補強構造部は、必要に応じて、多種多様な数、形状、間隔、および大きさで設けることができる。例えば、これに限定されないが、図1A、図2A、図3Aおよび図1C、図2C、および図3Cにおいて、側壁部補強部80は水平方向に延在する、波状のリブの形態で概略的に示されている。図1A、図2Aおよび図3Aにおいて側壁補強部80の縦方向の高さ垂直高さは容器の外周の回りで変化している形態のものが示されている。これとは対照的に、図1C、図2C、および図3Cにおいて、側壁補強部80の縦方向の高さ垂直高さは、波状ではあるが、容器の外周の回りで実質的に固定されている縦方向の高さが一定である。他の形態として、図1B、図2B、および図3Bに概略的に示したように、側壁補強部80を、例えば縦方向の高さと半径方向の深さとが実質的に同じである、実質的に直線状の水平リブ水平な直線状リブの形態としても良い。例えば図2Aに概略的に示したように、側壁は、構造部、例えば、隣接する容器同士を相互連結相互接続するために使用される、突出構造部隆起構造部90a、90bと受容構造部受入構造部92a、92bとを付加的に含んでも良い。例えば、受容構造部92aおよび92bは、容器が互いに隣接して配置された際に、同様な容器の突出構造部90aおよび90bの大部分主要部を受容ないし受け入れる構造とすれば良い。上部40は、側壁部30から上方に延在している。実施例では、上部40は肩部100、傾斜部110、および分配用開口部内容物の出し入れ用開口部130を備えた首部120を含んでいる。傾斜部110は、例えば、約20±5°である角度θ水平線に対してを形成している。この角度θは、容器において傾斜部110が予測される負荷により大きく変形しないつまり、上部40の他の部分が最初に撓む曲がるあるいは変形するような値に設定することが通常は望ましい。さらに、実施例においては、首部120は、支持リング132および/又は密閉材蓋受容構造部例えば、ねじ山134をさらに含んでいても良い。図5は、図1A、図1B、および図1Cに示した如き、実施例の容器の細部の仕上がり状態を拡大して示した図である。この例示した細部の図において、これに限定されないが例えば、支持リング132の底部から容器の上端分配用開口部130の上端までの縦方向の距離垂直距離D1は、約0.90±0.20インチ2.286±0.508cmとすれば良い。さらに、必要な場合は、容器の最上部における外径D2は約2.295±0.010インチ5.829±0.0254cmとすれば良く、また支持リングの外側部分における外径D3は約2.611±0.010インチ6.632±0.0254cmとすれば良い。なお、例示した仕上げ状態は限定的なものではなく、多くの従来構造を含む種々の他の首部の仕上げ構造を利用しても良い。首部40はまた、図6および図8において概略的に示された閉口部材136のような、閉口部材あるいはキャップ蓋を含んでおり、これは容器を密閉するような形状ないし構造に作られている。さらに、実施例によっては、内容物これに限定されないが、例えば液体を充填ないし満たした後において、シール材例えば従来より用いられているフォイルシールを容器の分配用開口部130の回りに設ける構成としても良い。一般的には内容物を気密シール気密封止することが望ましく、また必要に応じて、種々の封止技術誘導シーリング高周波誘導シールを含むを採用すれば良い。肩部100は円形部140と可撓部150とを有している。可撓部150は、円形部140と傾斜部110との間に設ければ良い。可撓部150は、容器10に加わる上部負荷力に応答ないし反応して略下方向に撓むあるいは変形する構成ないし構造とすれば良い例えば、図8参照。例えば、可撓部150は、その上に積み重ねられる1以上の容器の重量に関連した上部負荷力に対応ないし適合した構造形状とすれば良い。例えば図2A、図2B、および図2Cに例示した実施例では、可撓部150は、実質的に平坦であり、略水平ないし横に延在するセグメント円弧部分で構成される。なお、この可撓部は例示的な図面に示された形態に限定されるものではなく、同様な機能を提供する他の変形例を利用することができる。さらに、実施例において、無負荷状態例えば、上部負荷がない場合では、上部40の縦方向の高さ垂直高さH1例えば、図3Aを参照は、このような上部40を受容ないし支持する構造である中央基部50の縦方向の高さ垂直高さH2例えば、図8を参照よりも大きい。図8に例示した構成では閉口部材136が上部に含まれる態様であるが、上部の縦方向の高さH1はこのような閉口部材を含んだ縦方向の高さでも、あるいは閉口部材を含まない縦方向の高さでも良い。第1の容器160の実施例の断面は図6に概略的に例示されている。容器160は閉塞部材132を含むものが示されている。本願の開示に関連した概念を例示する目的で、第1の容器160は、例えば、次の縦方向の寸法垂直寸法を有しているものとする。図7には2つの容器第1の容器160と第2の容器170を積み重ねた状態の断面図が概略的に例示されている。同様に、本願の開示に関連した概念を例示する目的で、第1の容器160と第2の容器170とを積み重ねて組み合わせたものは、例えば、次の縦方向の寸法垂直寸法を有するものとする。ここで、上記した具体的な寸法は、本願の開示に関連した特定の概念を単に例示するためのものであり、本願発明の概念はこのような寸法に限定されるものではない。図8は、積み重ねた第1および第2の容器の係合部分を示した、図7の一部の拡大図である。積み重ねた構造では、底側の容器の首部は上側の容器の中央基部の一部に接触していると一般的には考えられる。例えば、概略的に例示したように、第2の底側の容器170の最上面、つまり第2の容器の閉口部材136の最上面は、第1の上側の容器の上向きに延びる上方に延出した中央基部50、より詳しくは第2の容器170の当該最上面を受容するように作られた第1の容器160の部分、と接触している。図8に概略的に例示したように、第2の容器170の上部40は、上部負荷力により下方に押圧される。概略的に例示したように、第2の容器170の肩部140の一部は、第1の容器160の基部20の一部と接触する。さらに、第2の容器170の上部40の一部、例えば可撓部150は、第2の容器170の寸法D6例えば2.196インチ5.578cmと第1の容器160の寸法D11例えば2.046インチ5.197cmとの間の相違寸法つまり干渉ないし衝突に対応ないし適合するために下方に撓む曲がる。例えば、例示した例では、干渉寸法は、0.150インチ0.381cmである。上記の状態において、下側に積み重ねられた容器の上部40が下方に移動し、また下側の容器の他の寸法が実質的に同じままであると仮定して、下側の容器の内部の容積体積は減少し、また当該容器が密閉されている場合には、内容物に関連した下側の容器の内部の液圧力は上側に積み重ねられた容器の重量を支持および分配する助けとなる。実施例では、側壁30は、少なくとも75ポンド約34kgの上部負荷力に関連した内部の内容物の圧力に対応ないし適合した構成や構造とすることができる。さらに、他の実施例として、内容物は約0.90g/cm3から約0.95g/cm3の間の密度を有するものとすれば良い。第2の容器170の内部にある程度の未充填のヘッドスペース上部空間がある場合でも、上部荷重に応答ないし反応して上部が下方に収縮ないし縮む際に、内容物に関連した液圧力が上部負荷力を相殺あるいは均等化する助けとなることから、当該容器は支持強度を得るようになる。つまり、本願の開示された実施例では、特に、意図して部分/領域例えば、上部肩部を含むにおける撓み/圧縮の大きさ量あるいは程度を制御し、これにより、容器の内容物に関連した液圧力を、発生した上部負荷力の少なくとも一部を相殺ないし無効にする助けとして利用することができる。さらに、上記した干渉および対応適合に関連する圧縮の量が調整できるという特徴がある。つまり、容器の上部の形状ないし構造を、異なる容器および/又は内容物いずれも種類と量に対して予測される、得られる干渉結果的に生じる干渉を調整するために変更ないし修正できる。図9は、ハンドル210を含む容器200の実施例を概略的に例示したものである。ハンドル210は、別途形成したものを容器の上部40に取り付ける構成としても良い。これに限定されないが、ハンドル210は大型のプラスチック容器で一般的に使用される標準的なベイルハンドルベールハンドルから構成すれば良い。図10において、上側の容器220と下側の容器230は積み重ねられた状態で示されている。例示したものでは、下側の容器230はハンドル210を含んでいる。図11、図12は、図10に示した容器の拡大した部分を概略的に例示した、それぞれ等角図法での説明図、および側面図である。図12に最も良く例示されているように、下側の容器230に取り付けられたハンドル210は、上側の容器220の上向きに延びる上方に延出した中央基部250の内側に完全に収容ないし納まる形状に作られている。さらに、必要に応じて、ハンドル210は、容器220と230が積み重ねられて設けられた際に、ハンドル210に上部負荷力が僅かに掛かるかあるいは全く掛からないような形状ないし構造とすれば良い。他の実施例として、容器および/又はハンドル210は、ハンドルの一部例えば、ハンドル210の中央のリング状部分が、上側の容器220の基部の係合部によって直接下方に向かう上部負荷力の一部を支持するような、形状ないし構造とすれば良い。本願発明に従って作られた容器は合成プラスチック材料から構成すれば良く、このような材料としては、例えば、ポリエチレン高密度ポリエチレンHDPEを含む、ポリプロピレン、ポリカーボネート、あるいはポリエチレンテレフタレートPETが挙げられ、あるいはその他のプラスチック材料でも良く、またこれらプラスチック材料を組み合わせたものでも良く、あるいはこれらプラスチック材料を多層で組み合わせたものても良い。また、本願発明の教示に従って形成された容器の実施例は、5.0より大きい例えば、5.48±0.2水平方向ブロー成形伸長比hoopblowmoldedstretchratioを有しており、また約2.5未満例えば、2.04±0.2の軸方向ブロー成形伸長比axialblowmoldedstretchratioを有している。さらに、実施例では、容器は、これに限定されないが例えば、約300±6グラムないしそれ以上の未充填重量空の重量を有しており、また、560液量オンス16.56リットルないしそれ以上の内容物容積を有する構造となっている。また、実施例では、内容物が満たされた容器は、これに限定されないが例えば、内容積に対する容器重量の比容器の重量/内容積が、1.0グラム/内容物の液量オンス液用オンス未満内容物1リットル当たり約33.8g未満であり、特に0.6グラム/内容物の液量オンス液用オンス未満内容物1リットル当たり約20.29g未満である。プラスチック容器のケースなしでの積み重ねのための方法も開示されている。実施例では、上記で開示された特徴を含むプラスチック容器の第1段目が設けられる。次いで、第2段目のプラスチック容器が、第1段目のプラスチック容器の上に設けられ、第2段目のプラスチック容器の重量が第1段目のプラスチック容器に上部負荷力を生じさせる。実施例では、第1段目のプラスチック容器の上記した収縮構造は、上段の容器の上部負荷力が第1段のプラスチック容器に関連した内部液圧力により少なくとも一部が相殺無効されるまで、上部負荷力に応答ないし反応して移動あるいは変形するようになる。この方法は、容器の特定の段数に制限されることはない。実施例において、積み重ねられた容器の系ないし集合体は、パレットに載せられ、次いで、当業分野において公知である種々の手法でラップ包装あるいはバインド結び付けされる。上記した、本願発明の特定の実施例についての説明は、本願発明を例示する目的で提示したものである。これら実施例は、包括的なものではなく、また本願発明を開示された通りの形態に限定するものではなく、本願の上記の教示を考慮した種々の変更や変形が可能である。これら実施例は、本願発明の原理およびその実用的な応用例を説明するために選択および説明されたものであり、これにより当業者であれば本願発明および種々の実施例を利用して意図する特定の用途に適した種々の変更を行うことができる。本発明の範囲は、添付された特許請求の範囲およびその均等範囲により規定されるものである。