他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行なう非接触充電モジュールであって、前記他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、前記他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを利用して位置合わせを行なう場合、及びマグネットを利用しないで位置合わせを行なう場合の、双方の場合において前記他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能な非接触充電モジュールにおいて、導線が略矩形状に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部のコイル面を載置し、前記平面コイル部のコイル面に対向するように設けられた磁性シートと、を備え、前記平面コイル部の内側の中空部が、前記マグネットの大きさよりも大きいことを特徴とする非接触充電モジュール。前記磁性シートの形状は略矩形であり、前記磁性シートにその端部に向かって垂直に延びる凹部またはスリットを設けたことを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュール。請求項1又は請求項2のいずれかに記載の非接触充電モジュールを、送電用モジュールまたは受電用モジュールの少なくともいずれかひとつに用いたことを特徴とする非接触充電機器。しかしながら、上記特許文献1に記載の従来技術では、コイルの中心部上にマグネットを取り付けるとなると、マグネットから発する磁界によって磁性シートの磁気特性を弱めてしまう。それで、マグネットの磁界の影響を避けるために平面状のコイルの径を大きくしなければならなくなってしまい、その結果、非接触充電モジュールの小型化をすることができなくなってしまう。そこで、本発明は、上記の問題に鑑み、非接触充電モジュールの電力伝送効率の悪化を防止し、それにより非接触充電モジュールを小型化することができる非接触充電モジュール及びそれを用いた非接触充電機器を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行なう非接触充電モジュールであって、他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを利用して位置合わせを行なう場合、及びマグネットを利用しないで位置合わせを行なう場合の、双方の場合において他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能な非接触充電モジュールにおいて、導線が略矩形状に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部のコイル面を載置し、前記平面コイル部のコイル面に対向するように設けられた磁性シートとを備え、平面コイル部の内側の中空部が、前記マグネットの大きさよりも大きいことを特徴とする非接触充電モジュールである。このように本発明によれば、平面コイル部の設置面積を従来の円形コイルを用いた場合の設置面積と同じ面積にしたまま平面コイルのコイル内側面積を大きくすることができるために、位置合わせのためにコイル中心部にマグネットがあっても、非接触充電モジュールの電力伝送効率の低下を防止でき、それにより非接触充電モジュールを薄型化小型化できる。請求項1に記載の発明は、他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行なう非接触充電モジュールであって、他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを利用して位置合わせを行なう場合、及びマグネットを利用しないで位置合わせを行なう場合の、双方の場合において他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能な非接触充電モジュールにおいて、導線が略矩形状に巻回された平面コイル部と、平面コイル部のコイル面を載置し、平面コイル部のコイル面に対向するように設けられた磁性シートとを備え、平面コイル部の内側の中空部が、マグネットの大きさよりも大きいことを特徴とする非接触充電モジュールである。本発明における請求項1の発明によれば、位置合わせのためにコイル中心部にマグネットがあっても、非接触充電モジュールの電力伝送効率の悪化を防止できる。そして、非接触充電モジュールの薄型化小型化を達成することができる。そして、備えられた磁性シートは平面コイル部から磁性シート裏面側への磁束漏れを防止するとともに、位置合わせに使用するマグネットとの吸引に役立つことができる。請求項2に記載の発明は、磁性シートの形状は略矩形であり、磁性シートにその端部に向かって垂直に延びる凹部またはスリットを設けたことを特徴とする請求項2に記載の非接触充電モジュールである。本発明における請求項2の発明によれば、利用しやすい矩形の磁性シートにおいて凹部またはスリットの長さや面積を最小限に抑えることができる。また、磁性シートに凹部またはスリットを設けたので平面コイルの端子部の収納がしやすく、非接触充電モジュールが大きくなるのを防止することができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2のいずれかに記載の非接触充電モジュールを、送電用モジュールまたは受電用モジュールの少なくともいずれかひとつに用いたことを特徴とする非接触電子機器である。本発明における請求項3の発明によれば、非接触充電モジュールの用いる平面コイルを矩形にすることで位置合わせマグネットの磁界の影響を避け、非接触充電モジュールの電力伝送効率を向上させることにより、非接触電子機器を薄型化することができる。第1の実施の形態以下、本発明の第1の実施の形態について図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の第1の実施の形態における非接触充電モジュールの組立図、図2は、本発明の第1の実施の形態における非接触充電モジュールの磁性シートの概念図である。本実施の形態の非接触充電モジュール1は、平面上に1本の円形状の導線が略矩形状に巻回された平面コイル部2と、平面コイル部2のコイル21の面に対向するように設けられた磁性シート3とを備え、複数の導線はお互いにその両端でそれぞれ接続されている。図1に示すとおり、平面コイル部2は、平面上で略矩形状に導電体を巻いたコイル21と、コイル21の両端に設けられた端子22、23を備える。コイル21によって形成された面をコイル面と呼ぶコイル形状の詳細は後述する。なお、本実施の形態では、1本の導線を平面上で略矩形状に巻回してコイル21が形成されているが、2本以上の導線が平面状で略矩形状に巻きまわされ、一方の導線が他方の導線に挟まれるようにしてもよい。また、本実施の形態においては、断面積が円形状の導線としているが、方形形状などの導線でも良い。ただし、断面積が方形状の導線と比較して円形状の導線とでは、隣り合う導線どうしの間に隙間が生じるため、導線間の浮遊容量が小さくなり、コイル21の交流抵抗を小さく抑えることができる。また、コイル21は厚み方向に2段で巻回するよりも1段で巻回した方がコイル21の交流抵抗が低くなり、伝送効率を高くすることができる。これは、2段で導線を巻回すると、上段の導線と下段の導線との間に浮遊容量が発生するためである。従って、コイル21は全体を2段で巻回するよりも、なるべく多くの部分を1段によって巻回した方が良い。さらに、1段で巻回することによって、非接触充電モジュール1として薄型化することができる。なお、コイル21の交流抵抗が低いことでコイル21における損失を防ぎ、L値を向上させることによって、L値に依存する非接触充電モジュール1の電力伝送効率を高くさせることができる。すなわち、コイル21のL値が大きいほど非接触充電モジュール1のコイル21の電力伝送効率は高くなる。また、本実施の形態においては、図1に示すコイル21の内側の内幅は10~20mmであり、外側の外幅は約30mmである。内幅が小さいほど、同じ大きさの非接触充電モジュール1においてコイル21のターン数を増やすことができ、L値を向上させることができる。なお、端子22、23はお互いに近接してもよく、離れて配置されてもよいが、離れて配置された方が非接触充電モジュール1を実装しやすい。磁性シート3は、コイル21で発生した磁束によってコイル21の周辺にある金属にうず電流が流れ、そのうず電流で生じる反磁界の発生を減らすために設けたものである。それにより、電磁誘導作用を利用した非接触充電の電力伝送効率を向上させるとともに、平面コイル部2で発生する磁束を増加させるとともに平面コイル部2から磁性シート3裏面側への磁束漏れを防止する。図2に示す通り、磁性シート3は平坦部31と、中心の凸部32と、直線部の凹部とを備える。また、本実施の形態においては、磁性シート3としてNi-Zn系のフェライトシート、Mn-Zn系のフェライトシート、Mg-Zn系のフェライトシートなどを使うことができる。フェライトシートは、アモルファス金属の磁性シートに比較してコイル21の交流抵抗を低下させることができる。なお、中心の凸部32は必ずしも必要ではない。また、磁性シート3は飽和磁束密度が350mT以上であって、厚みを300μm以上とするとよい。本実施の形態において磁性シート3は約33mm×33mmの矩形状である。図2に示すd1は0.2mm、d2は0.6mmになるように、平坦部31、凸部32それぞれの厚みを設定している。磁性シート3が厚いほどコイル21のインダクタンスL値が大きくなり、非接触充電モジュールとしては電力伝送効率が向上するので、凸部32の高さd1は大きければ大きいほど非接触充電モジュール1の伝送効率を向上させる。しかしながら、凸部32の高さd1を導線の直径よりも大きくした分だけ非接触充電モジュール1としての厚みが増加してしまうため、コイル21を構成する導線の直径とほぼ同一にしている。また、凸部32の径は、コイル21図1参照の内幅とほぼ同一である。すなわち、コイル21の中心と凸部32の中心はほぼ一致し、コイル21が凸部32を中心に巻回されているようになる。また、磁性シート3の端部までのびる直線部の凹部33の深さd3もコイル21を構成する導線の直径とほぼ同一とし、最低限の深さでしか凹部33を形成しない。これは、凹部33が深くなるほど磁性シート3が薄くなるため、非接触充電モジュール1の伝送効率を下げてしまうからである。凹部33の幅は0.4mm~1mm程度導線の径約0.1mmである。凹部33は磁性シート3の一辺にほぼ垂直に延びる。このように凹部33を形成することによって、導線を折り曲げることなく端子22、23を形成することができる。なお、この場合、凹部33の長さは約15mm~20mmであり、導線を引き出すに必要な長さを有していればよい。また、凹部33は、他の配置にしてもよい。すなわち、コイル21はなるべく1段構造であることが望ましく、その場合、コイル21のすべてのターンを1段構造とするか、一部を1段構造として他の部分を2段構造とすることが考えられる。従って、端子22、23のうち一方はコイル21外周から引き出すことができるが、他方は内側から引き出さなくてはならない。従って、コイル21が巻回されている部分と、コイル21の巻き終わりから端子22または23までの部分とが、必ず厚さ方向において重なってしまう。従って、その重なる部分に凹部33を設ければよい。また、凹部33はスリットであっても良い。すなわち、凹部33であれば磁性シート3に貫通孔やスリットを設けないので磁束が漏れることを防ぎ、非接触充電モジュール1の電力伝送効率を向上させることができる。対して、スリットの場合は、磁性シート3の形成が容易となる。凹部33である場合、断面形状が方形状となるような凹部33に限定されず、円弧状であったり、丸みを帯びてもよい。磁性シート3は利用しやすい矩形になっており、シートの取り扱いが容易であるとともに、平面コイル部2よりの磁束漏れを防止することに利用できる設置面積を広く取ることができる。すなわち、設置する四方の隙間までシートで覆うことができ、平面コイル部2よりの磁束漏れを防止すること範囲を広くすることができる。さらに、磁性シート3に作られた凹部33またはスリットを磁性シート3の一辺にほぼ垂直に延びる構成にしているので、凹部またはスリットの長さや面積を最小限に抑えることができ、磁束が漏れる量を最小限にでき、非接触充電モジュール1の電力伝送効率を向上させることができる。なお、前述したd1、d2、d3などは、導線の直径に依存するため、上記の値に限定されるものではない。また、d1とd3は必ずしも同一である必要もない。次に、コイル21の形状について詳細に説明する。図3は、本発明の第1の実施の形態における非接触充電モジュールのコイルの配置図、図4は、本発明の第1の実施の形態における非接触充電モジュールのコイル内寸とコイルのL値減少率との関係を示す図、図5は、本発明の第1の実施の形態における非接触充電モジュールの磁界の大きさを表示する図、図6は、本発明の第1の実施の形態における非接触充電モジュールのフェライトシートの厚みとコイルのL値との関係を示す図である。図3には平面コイル部の配置を示している。Aは本発明の実施例における矩形の平面コイル部2aであり、Bは従来の円形の平面コイル部2bである。両者ともその中心を位置合わせマグネット4の中心と合わせて磁性シート3上に設置されている。ここでは、平面コイル部との位置関係が判るようにするために非接触充電モジュール1外にある位置合わせマグネット4を仮に表記している。位置合わせマグネット4は直径mの円形をしており、磁性シート3は一辺aの正方形である。なお、磁性シート3は矩形状で正方形でなくてもよいが、非接触充電モジュール1の性能を確保しながら小型化するには正方形のほうが好ましい。位置合わせマグネット4は、非接触充電モジュール1を使用するに当たって規格提案されているもので、非接触充電モジュール1の電力伝送を確実にし、送受信コイルの中心合わせを行なうために使用される。なお本実施の形態では、図5に示すように、位置合わせマグネット4は送電側である電子機器に取り付けてあり、非接触充電モジュール1は受電側に取り付けてあるが、これに限定されるわけではなく、位置合わせマグネット4は受電側あるいは両者にあってもよい。また、非接触充電モジュール1も同様に受電側あるいは両者にあってもよい。同じ巻線数の矩形の平面コイル部2aまたは円形の平面コイル部2bを磁性シート3上に設置した場合、両者とも同一の面積の磁性シート3内に納まる。すなわち、図3A及びBに示す通り、同じ巻線数の矩形の平面コイル部2aまたは円形の平面コイル部2bを1辺aの長さの磁性シート3上に設置した場合矩形の平面コイル部2aの対向する内辺間の最短距離と円形の平面コイル部2bの内径を同じ長さyにすることができる。一方、矩形の平面コイル部2a内側の対角線長は円形の平面コイル部2bの内径yと同じ長さである矩形の平面コイル部2aの対向する内辺間の最短距離yより長いxとなる。すなわち、矩形の平面コイル部2aでは円形の平面コイル部2bに比べて位置合わせマグネット4と平面コイル部2の内側との間隔を大きく取れる領域が多くなる。すなわち、x>y、x>mの関係である。図4は、矩形の平面コイル部2a内側の対角線寸法及び円形の平面コイル部2bの内径寸法を可変した磁性シート3の大きさもそれに応じて変えている時に、位置合わせマグネット4が無い場合に対して位置合わせマグネット4が有る場合の平面コイル部2のL値減少率を示したものである。すなわち、L値減少率が少ないほど位置合わせマグネットの影響が小さいことを表している。図4に示す通り、コイルの内寸法が大きいほど平面コイル部2のL値減少率が少ない。位置合わせマグネット4と平面コイル部2の内側との間隔を余分に取れる領域が多くなるので位置合わせマグネット4の影響が小さくなるためである。一方、矩形の平面コイル部2a内側の対角線寸法と円形の平面コイル部2bの内径寸法とが同じ値の場合には平面コイル部2のL値減少率も同じ値である。すなわち、矩形の平面コイル部2a内側の対角線寸法x及び円形の平面コイル部2bの内径寸法yが位置合わせマグネット4の直径mより大きいとx=y>m、平面コイル部2の内辺と位置合わせマグネット4の外周辺との間に隙間ができる。ところが、この場合平面コイル2の平面の面積は矩形の平面コイル部2aのほうが円形の平面コイル部2bに比較して小さい。そこで、磁性シート3の大きさに合うように矩形の平面コイル部2a内側の対角寸法を大きくすることができる。そうすることで、磁性シート3内に平面コイル部2を設置した場合矩形の平面コイル部2aのほうが円形の平面コイル部2bに比較して平面コイル部2の内辺と位置合わせマグネット4の外周辺との間に隙間が作ることができ、位置合わせマグネット4の影響を小さくすることができる。本実施の形態では、前述した関係を満足するように矩形の平面コイル部2aの対角線寸法xをおよそ23mmにし、位置合わせマグネット4の径mを15mmΦに設定した。次に、図5を用いて矩形の平面コイル部2aで発生する磁界の大きさについて説明する。図5Bは図5AのA-A ́断面図であり、図5Cは図5AのB-B ́断面図である。図5Bにおいては、位置合わせマグネット4の端部と矩形の平面コイル部2aの内端とが近接しており、位置合わせマグネット4の磁界の影響により矩形の平面コイル部2aで発生する磁界は小さくなる。一方、図5Cにおいては、位置合わせマグネット4の端部と矩形の平面コイル部2aの内端とが離れており、位置合わせマグネット4の磁界の影響を受けにくくなり矩形の平面コイル部2aで生じる磁界は大きくなる。要するに、上述した円形の平面コイル部2b図3B参照ではコイル円周のどこでも図5Bの条件になっており、円形の平面コイル部2bで生じる磁界は小さく、すなわち電磁誘導の相互インダクタンスに影響を与える円形の平面コイル部2bのL値は小さくなり、非接触充電モジュールの電力伝送効率は低い。一方、上述した矩形の平面コイル部2a図3A参照ではコイルの周上で図5Bの条件から図5Cの条件まで積算されるので、矩形の平面コイル部2aで生じる磁界は大きく、すなわち電磁誘導の相互インダクタンスに影響を与える矩形の平面コイル部2aのL値は円形の平面コイル部2bのL値より大きくなり、それで非接触充電モジュールの電力伝送効率は円形の平面コイル部2bに比べ大きく向上することになる。次に、矩形の平面コイル部2a図3A参照と円形の平面コイル部2b図3B参照で磁性シート3のフェライト厚みを変えて平面コイル部2のL値を測定した結果について説明する。図6は磁性シート3のフェライト厚みを変えて平面コイル部2のL値を測定した結果を示している。ここでL値とは平面コイル部2のインダクタンス値であり、その値が大きいほど非接触充電モジュールの電力伝送の効率が高くなる。非接触充電モジュールの電力伝送の性能を満足させるには、コイル21のL値は6~8μH必要であるが、位置合わせマグネット4が有る場合には位置合わせマグネット4の影響で磁性シート3の磁界強度アップの効果が低減する。図6によると、位置合わせマグネット4がある時には円形の平面コイル部2bが6~8μH発生するには磁性シート3のフェライト厚みは500μm必要である。それに比較し、同じフェライト厚みを持つ矩形の平面コイル部2aのL値は12μHとなる矢印A。磁性シート3のフェライト厚みと面積が同一の条件下では矩形の平面コイル部2aのL値のほうが円形の平面コイル部2bに比べて大きい値になっている。したがって、矩形の平面コイル部2aで生じる磁界は大きく、非接触充電モジュールの電力伝送効率は大きくなることとなる。矩形の平面コイル部2aと円形の平面コイル部2bのL値を同じにしようとした場合では矩形の平面コイル部2aのほうが磁性シート3のフェライト厚みを薄く設定することができる。すなわち、L値の目標値である6~8μHにするには、矩形の平面コイル部2aの磁性シート3のフェライト厚みを300μmにすることができ矢印B、フェライトの厚みを薄くすることができる。したがって、非接触充電モジュール1の厚さを薄くすることができ、小型化しやすくなる。このように、非接触充電モジュールの用いる平面コイルを矩形にすることで位置合わせマグネットの磁界の影響を避け、非接触充電モジュールの電力伝送効率を向上させることにより非接触受電モジュールの小型化を達成することができる。なお、コイル21は矩形に巻回されることに限定されず、角にRを有した方形状や多角形状に巻回される場合もある。すなわち、コイル21の形状は、その全体が磁性シート3上にあって、コイル21の内縁が位置合わせマグネット4の外縁から離れる部分を多く有する形状であればよい。その中でも、矩形の形状は上述した効果を得られるとともに、矩形コイルを容易に作成することができるものである。本実施の形態では、矩形の平面コイル部2aのコイル21の巻回は正方形で説明しているが、これに限るわけではなく長方形でもよい。すなわち、コイル21の4つの内辺の少なくとも一部が位置合わせマグネット4の外周よりも外側にあれば、上述した効果が得られる。なお、位置合わせマグネット4は、必ずしも送電用と受電用の両方の非接触充電モジュール内に設置されているわけでは無く、片方に設置されている場合もある。本実施の形態では、位置合わせマグネット4は非接触充電モジュール1内に設置されてなく、相手側である非接触充電モジュール1内に設置されている場合について説明しているが、位置合わせマグネット4が自分側にあっても同様に説明することができる。次に、本発明の非接触充電モジュール1を備えた非接触電子機器図示せずについて説明する。非接触電子機器は、送電用コイル及び磁性シートを備える充電器送電用モジュールと、受電用コイル及び磁性シートを備える本体機器受電用モジュールとから成るものであり、本体機器が携帯電話などの電子機器となっている。充電器側の回路は、整流平滑回路部と、電圧変換回路部と、発振回路部と、表示回路部と、制御回路部と、上記送電用コイルとで構成されている。また本体機器側の回路は、上記受電用コイルと、整流回路部と、制御回路部と、主として二次電池から成る負荷Lとで構成されている。本実施の形態の非接触電子機器は、上記で説明した非接触充電モジュールを備えるため、非接触充電モジュールの用いる平面コイルを矩形にすることで位置合わせマグネットの磁界の影響を避け、非接触充電モジュールの電力伝送効率を向上させることにより非接触電子機器を小型化及び薄型化することができる。次に、本発明の非接触充電モジュール1を備えた非接触電力伝送システム図示せずについて説明する。非接触電力伝送システムは、送電用コイル及び磁性シートを備える充電器送電用モジュールと、受電用コイル及び磁性シートを備える本体機器受電用モジュール及び本体機器側に電力を送電するための制御部から成るものであり、本体機器が携帯電話などの電子機器となっている。充電器側は、整流平滑回路部と、電圧変換回路部と、発振回路部と、表示回路部と、制御回路部と、上記送電用コイルとで構成されている。また本体機器側は、上記受電用コイルと、整流回路部と、主として二次電池から成る負荷Lとで構成されている。そして、充電器側と本体機器側との電力伝送を最適に行なう制御部で構成されている。この制御部は、本体機器側の充電状況をチェックする検出器と、その検出器の出力に応じて本体機器側への充電量を制御する制御回路部とで構成されている。なお、制御部は充電器側と一体となっていてもよいし、または充電器側とは別にし、信号ケーブルなどで繋いでもよい。この充電器から本体機器への電力伝送システムは、本発明の非接触充電モジュール1を使用して、1次側である充電器の送電用コイルと、2次側である本体機器の受電用コイルとの間の電磁誘導作用を利用して非接触で行われる。本実施の形態の非接触電力伝送システムは、上記で説明した非接触充電モジュールを備えるため、非接触充電モジュールの用いる平面コイルを矩形にすることで位置合わせマグネットの磁界の影響を避け、非接触充電モジュールの電力伝送効率を向上させることにより平面コイル部の断面積を十分に確保して電力伝送効率を向上させることにより、非接触電子機器を小型化及び薄型化することができる。なお、本実施の形態の非接触電子機器及び非接触電力伝送システムでは、本発明の非接触充電モジュール1を充電用モジュールと受電用モジュールの両者に使用しているが、この限りではなく充電用モジュールまたは受電用モジュールの一方に使用してもよい。第2の実施の形態以下、本発明の第2の実施の形態について図7を用いて説明する。ここでは、第1の実施の形態と同一の構成、機能を備えた部材には同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。本実施の形態と第1の実施の形態とで異なる点は、矩形の平面コイル部2aの内側の寸法と位置合わせマグネット4の直径との関係についてである。以下、この異なる点について詳細に説明する。図7は、本発明の第2の実施の形態における非接触充電モジュールと電力伝送を行う他方の非接触充電モジュールに備えられた位置合わせマグネットの位置関係を示す模式図であり、1次側非接触充電モジュールに1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールの位置合わせに利用する位置合わせマグネット4を有するものである。なお、図7aは2次側コイルが矩形コイルの場合を示し、図7bは2次側コイルが円形コイルの場合を示す。このとき、位置合わせマグネットと非接触充電モジュールとの関係については、1次側非接触充電モジュール送電用モジュールと2次側非接触充電モジュール受電用モジュールに設けられた位置合わせマグネットとの関係と、2次側非接触充電モジュールと1次側非接触充電モジュールに設けられた位置合わせマグネットとの関係との、双方の関係において当てはまる。なお、1次側非接触充電モジュール送電用モジュールと2次側非接触充電モジュール受電用モジュールについては、前述した第1の実施の形態にて非接触電力伝送システムの中で説明したものである。したがって、2次側非接触充電モジュールと1次側非接触充電モジュールに設けられた位置合わせマグネットとの関係を例として説明するが、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールに設けられた位置合わせマグネットとの関係にも適用される。すなわち、電力伝送の相手である他方の非接触充電モジュールに備えられた位置合わせマグネットの影響を抑え、他方の非接触充電モジュールに位置合わせマグネットが備えられる場合であっても、備えられない場合であっても、位置合わせ及び電力伝送が可能である非接触充電モジュールについて適用することができる。また、マグネットは本実施の形態では円形であるが、多角形、矩形、正方形など、どのような形であっても良い。図7aに示す2次側の矩形の平面コイル部2a及び図7bに示す2次側の円形の平面コイル部2bは、その中心が1次側非接触充電モジュールに設けられた位置合わせマグネット4の中心と合うように位置合わせされる。また、1次側非接触充電モジュールが位置合わせマグネット4を設けない場合であっても、2次側非接触充電モジュールが位置合わせマグネット4を備えることもある。位置合わせマグネット4は、非接触充電モジュールを使用するに当たって規格提案されているもので、1次側と2次側との非接触充電モジュール間の電力伝送を確実にし、1次側と2次側の平面コイル21図1参照の中心合わせを行なうために使用される。位置合わせマグネット4は直径mの円形状であり、規格WPCによって、円形であること、直径mが15.5mm以下であることなどが定められている。磁性シート3は正方形である。なお、磁性シート3は正方形以外の多角形や矩形状、角に曲線コーナーであってもよいが、非接触充電モジュールの性能を確保しながら小型化するには正方形のほうが好ましい。同じ巻線数の矩形の2次側の平面コイル部2aまたは円形の2次側の平面コイル部2bを同じ大きさの磁性シート3上に設置した場合、両者とも同一の面積の磁性シート3内に納まることになる。このような場合には矩形の2次側の平面コイル部2aは正方形のコイル形状となる。すなわち、図7a及びbに示す通り、同じ巻線数の矩形の2次側の平面コイル部2aまたは円形の2次側の平面コイル部2bを正方形の磁性シート3上に設置した場合、矩形の2次側の平面コイル部2aの対向する内辺間の最短距離y1と円形の平面コイル部2bの内径y2を同じ長さにすることができる。一方、矩形の2次側の平面コイル部2a内側の対角線長xは、直角三角形の3辺の長さの関係より平面コイル部2aの対向する内辺間の最短距離y1より長い。したがって、矩形の2次側の平面コイル部2a内側の対角線長xは、矩形の平面コイル部2aの対向する内辺間の最短距離y1と同じ長さである円形の平面コイル部2bの内径y2より長い。すなわち、矩形の2次側の平面コイル部2aでは、円形の2次側の平面コイル部2bに比べて位置合わせマグネット4と2次側コイル2aとの間隔を大きく取れる領域が多くなる。すなわち、y1=y2、x>y1、x>y2の関係である。そして、1次側非接触充電モジュールまたは2次側非接触充電モジュールに備える位置合わせマグネット4の影響を抑えるためには、矩形のコイルではx≧m、好ましくはy1≧mとなる必要がある。すなわち、矩形の平面コイル部2aの内側の中空部は位置合わせマグネット4の大きさより大きく、矩形の平面コイル部2aの内側の中空部と位置合わせマグネット4が重なり合う領域は無い。こうすることで、もし位置合わせマグネット4が円形でなく矩形になった場合も本実施の形態を採用することで効果を発揮することができる。2次側の平面コイル部2aまたは2bと位置合わせマグネット4との間隔が大きくなる平面コイル部の内側と位置合わせマグネットの外縁との間にできる隙間が大きくなると、位置合わせマグネット4の影響が小さくなるため、平面コイル部2aまたは2bのL値減少率を小さくできる。平面コイル部が矩形の場合、平面コイル部2aの内側の対角線寸法xが円形の平面コイル部2bの内径寸法y2と同じ値のとき、矩形の平面コイル部2aのL値減少率が円形の平面コイル部2bと略同じ値になる。このことについて図4を用いて説明する。図4に示すように、矩形の平面コイル部2aの角コイル対角線寸法と円形の平面コイル部2bの丸コイル内径とが同じ場合には両者の平面コイル部のL値減少率は略同じ値になり、非接触充電モジュールの電力伝送の能力は同等である。したがって、図7において同じ巻線数の矩形の2次側の平面コイル部2aまたは円形の2次側の平面コイル部2bを同じ大きさの磁性シート3上に設置した場合には上述したように矩形の2次側の平面コイル部2aの対向する内辺間の最短距離y1と円形の平面コイル部2bの内径y2とを同じ寸法にできるのでy1=y2≧mを満足させることができる。そうすると、x>y1≧mとなり、矩形の平面コイル部2aのほうが丸形の平面コイル部2bより両者の平面コイル部が同じスペースを占有していてもL値減少率は小さくなり、矩形の平面コイル部2aを使用した非接触充電モジュールの電力伝送の能力を向上させることができる。規格によって位置合わせマグネット4の直径は15.5mm以下と規定されているが、矩形の平面コイル部2aの角コイル対角線寸法と円形の平面コイル部2bの丸コイル内径が15.5mm以上では対角寸法あるいは内径が大きくなるほどL値減少率がかなり小さくなっていく。すなわち、位置合わせマグネット4の影響を受けにくくなっていることを示している。一方、もし位置合わせマグネット4の直径が15.5mm以下の場合には各平面コイルの寸法が変わらない場合には相対的に平面コイル部の内側と位置合わせマグネットの外縁との間にできる隙間がさらに大きくなるのでL値減少率がさらに小さくなり、位置合わせマグネット4の影響を受けにくくなる。そのために非接触充電モジュールの電力伝送の能力は向上することになる。または、非接触充電モジュールの電力伝送の能力はそのままにして平面コイル部の寸法を小さくすることも可能である。そのため、非接触充電器の1次側非接触充電モジュールを収納するスペースが方形状で、しかもそのスペースが限られている場合には、磁性シート3を方形状として2次側の平面コイル部2aを矩形状に形成することが好ましい。これにより、円形コイルと比較して、矩形の2次側の平面コイル部2aを位置合わせマグネット4から遠ざけることができ、矩形の2次側の平面コイル部2aは位置合わせマグネット4からの影響を受けにくい。また、矩形の2次側の平面コイル部2aは、磁束がコーナー部に集中するが、そのコーナー部と位置合わせマグネット4との距離を大きく確保できるため、位置合わせマグネット4の影響を軽減できる。すなわち、2次側の平面コイルが円形に巻回される場合は、2次側の平面コイル部2b全体がほぼ同じ磁界の強さを示す。しかし、2次側の平面コイルが略矩形に巻回される場合は、その角部コーナーにおいて磁界が集中する。したがって、矩形の平面コイル部2aの内側の対角線寸法xが位置合わせマグネット4の外径よりも外側に位置することx≧mで、位置合わせマグネット4の影響を抑えて電力送信することができる。また、矩形の平面コイル部2aの対向する内辺間の最短距離y1が位置合わせマグネット4の外径よりも外側に位置することy1≧mで、矩形の平面コイル部2a全体が位置合わせマグネット4の外径よりも外側に位置し、さらに矩形の平面コイル部2aの角部コーナーが位置合わせマグネット4から一定距離を開けて位置することとなる。したがって、より位置合わせマグネット4が矩形の平面コイル部2aに与える影響を低減させることができる。また、平面コイル部を上述したような構成にすると、非接触充電モジュールが位置合わせマグネット4が取り付けられて使用される場合でもあるいは位置合わせマグネット4が無く使用される場合でも、平面コイルの大きさを変更せずに電力伝送の能力をダウンさせずにそのまま使用することができる。すなわち、位置合わせマグネット4の有無に関係無く、平面コイル部を設けた非接触充電モジュールをそのまま大きさで使用することができる。なお、本実施の形態では、前述した関係を満足するように矩形の平面コイル部2aの対角線寸法xをおよそ23mmにし、位置合わせマグネット4の径mを15.5mmΦに設定した。位置合わせマグネット4は一般的に、15.5mmを最大の直径とし、それよりも小さく構成される。小型化と、位置合わせの精度を鑑みた場合に、位置合わせマグネット4の直径が約10mm~15.5mmであり、厚みは約1.5~2mmとなることでバランスよく位置合わせをすることができるからである。また、ネオジウム磁石を使用しており、強さは約75mTから150mT程度でよい。本実施の形態においては、1次側非接触充電モジュールのコイルと2次側非接触充電モジュールのコイルとの間隔が2~5mm程度であるので、この程度のマグネットで十分位置合わせが可能となる。したがって、2次側平面コイル部が円形状に巻回されていれば、中空部の直径を15.5mm以上、矩形に巻回していれば中空部の対角線を15.5mm以上、好ましくは中空部の辺幅を15.5mm以上とすることで、基本的に、相手側に備えられた位置合わせマグネット4の大きさに関わらずマグネットの影響を低減することができる。また、図4は位置合わせマグネット4の直径が15.5mmφに設定した場合のコイルのL値減少率を示しているので、円形コイルの内径と矩形コイルの中空部の辺幅を15.5mm場合両者のコイルサイズの大きさは同じとみなすことができるには、円形コイルのL値減少率はおよそ70であるが、一方矩形コイルのほうは対角線距離がおよそ22mmとなり、そのL値減少率はおよそ50になる。なお、図4の矩形コイル角コイルとも呼ぶの対角線寸法のデータは最小でおよそ19mmである。この対角線寸法が19mmのとき、矩形コイルの内側の中空部の対向する辺どうしの距離はおよそ13.5mm程度である。したがって、図4では、矩形コイルの対角線寸法が19mmのとき、直径15.5mmの位置合わせマグネットと矩形コイルの内側の中空部が幾分被っている。すなわち、矩形の平面コイル部2aの内側の中空部が位置合わせマグネットの大きさよりも大きいとL値減少率を小さくすることができる。上述したように、矩形コイルの方が円形コイルよりもマグネットの影響を受けにくいが、1次側コイルと2次側コイルの両方が矩形コイルであると、充電時の位置合わせの際にお互いのコーナーどうしの位置合わせをしなくてはならなくなる。従って、位置合わせの際の角度合わせが難しいため、一方が円形コイル、他方が矩形コイルであると良い。すなわち、角度調整も必要なく、さらに矩形コイルがマグネットの影響を抑えることができるためである。なお、1次側非接触充電モジュール及び2次側非接触充電モジュールのいずれが矩形コイルを備え、いずれが円形コイルを備えても構わないが、円形コイルは電力伝送の相手となるコイルの形状によらず効率的な電力伝送が可能であるため、1次側非接触充電モジュールに円形コイルを備えると良い。なお、円形コイルに比較して、矩形コイルとは、中空部四隅の角のR四隅の曲線の半径が中空部の辺幅図7aのy1の30以下のものをいう。すなわち、図7aにおいて、略矩形の中空部は四隅が曲線状となっている。直角であるよりも、多少でも曲線であることで、四隅における導線の強度を向上させることができる。しかしながら、Rが大きくなりすぎると円形コイルとほとんど変化なく、矩形コイルならではの効果を得ることができなくなる。検討の結果、中空部の辺幅y1が例えば20mmであった場合、各四隅の曲線の半径Rが6mm以下であれば、マグネットの影響をより効果的に抑えることができることがわかった。また、前述したように四隅の強度まで考慮すると、各四隅の曲線の半径Rが略矩形の中空部の辺幅の5~30であることによって、前述したもっとも矩形コイルの効果を得ることができる。以上のように、本願発明では、平面コイル部の内側の中空部が、マグネットの大きさよりも大きいことを特徴とする非接触充電モジュールとした。このとき、平面コイル部の内側の中空部が、マグネットの大きさよりも大きいとは、送信側非接触充電モジュール及び受信側非接触充電モジュールが位置合わせした際に、例えば送信側非接触充電モジュール他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットが、受信側非接触充電モジュールの平面コイル部の中空部と重ならないことをいう。すなわち、送信側非接触充電モジュール及び受信側非接触充電モジュールを上からみて、送信側非接触充電モジュールに備えられたマグネットが、受信側非接触充電モジュールの中空部からコイル面へとはみ出さず、中空部内におさまることをいう。