胴体セクションを結合するための重ね継ぎであって、胴体セクションの間を埋めるよう構成されている帯板と、帯板の上に重なるシヤタイと、帯板とシヤタイとが離間するように帯板とシヤタイとの間に位置付けられている取り付け具であって、前記取り付け具が、帯板のそれぞれ反対側を超えて延在している第1および第2の長手方向に延在するセクションを有し、長手方向に延在する各セクションが、それぞれの胴体セクションの少なくとも2本の縦通材の上に重なるよう構成されている、取り付け具と、を含む重ね継ぎ。シヤタイおよび取り付け具が、複合材料から構成されている請求項1に記載の重ね継ぎ。取り付け具は、長手方向に延在する各セクションが、互いに離間され、かつ、それぞれの縦通材の上に重なる第1部材および第2部材を含むようなH字形である請求項1に記載の重ね継ぎ。取り付け具が、シヤタイが据え付けられている第1および第2の長手方向に延在するセクション間の中間部をさらに含む請求項3に記載の重ね継ぎ。複数の取り付け具をさらに含み、かつ、シヤタイが、互いに離間する複数の脚部を含み、シヤタイの各脚部が、それぞれの取り付け具の中間部上に据え付けられ、かつ、帯板の一部が隣接した取り付け具の間から見えるように複数の取り付け具が互いに離間されている請求項4に記載の重ね継ぎ。シヤタイ、取り付け具および帯板を胴体セクションに接続する複数の締結具をさらに含む請求項1に記載の重ね継ぎ。複数の締結具が、チタンから形成されている請求項6に記載の重ね継ぎ。シヤタイに接続され、かつ、これの機内側にある内側コードをさらに含む請求項1に記載の重ね継ぎ。取り付け具の第1および第2の長手方向に延在するセクションのそれぞれと縦通材との間に位置付けられている第1および第2充填材をさらに含む請求項1に記載の重ね継ぎ。胴体セクションを結合するための方法であって、間を埋めるように胴体セクション上に帯板を位置付けること、取り付け具の第1および第2の長手方向に延在するセクションが帯板のそれぞれ反対側を超えて延在するように帯板上に取り付け具を位置付けることであって、取り付け具の前記位置付けが、長手方向に延在する各セクションがそれぞれの胴体セクションの少なくとも2本の縦通材の上に重なるように取り付け具を位置付けることを含む、位置付けること、取り付け具上でシヤタイを位置付けること、および、シヤタイ、取り付け具、帯板および胴体セクションを複数の締結具により接続すること、を含む方法。帯板および取り付け具が、複合材料から構成されており、かつ、シヤタイ、取り付け具および胴体セクションを接続することが、シヤタイ、取り付け具および胴体セクションを複数のチタン製締結具により接続することを含む請求項10に記載の方法。取り付け具の第1および第2の長手方向に延在するセクションのそれぞれと、それぞれの胴体セクションの縦通材との間に第1および第2充填材を位置付けることをさらに含む請求項10に記載の方法。内側コードをシヤタイに接続することをさらに含む請求項10に記載の方法。シヤタイが、互いに離間する複数の脚部を含み、かつ、取り付け具を位置付けることが、帯板の一部が隣接した取り付け具の間から見えるように離間させて帯板上に複数の取り付け具を位置付けることを含み、かつ、取り付け具上にシヤタイを位置付けることが、シヤタイの各脚部がそれぞれの取り付け具の中間部上に据え付けられるように複数の取り付け具上にシヤタイを位置付けることを含む請求項10に記載の方法。ここで、添付の図面を参照しつつ本開示の実施形態をより完全に以下に説明する。ここでは、すべてではないがいくつかの実施形態を示す。実際、これらの実施形態は、数多くの種々の形態で実施可能であり、ここに記載する実施形態に限定されると解釈すべきではない。むしろ、これらの実施形態は、本開示が適用可能な法的要件を満たすよう提供される。全体を通じて、同様の番号は同様の構成要素を指す。本開示の実施形態にしたがって、一対の構造物同士を結合するための重ね継ぎを提供する。重ね継ぎはさまざまな構造物を結合可能であるが、重ね継ぎは、図1に示すもののような航空機の一対の胴体セクション12の結合に対する限定ではなく例示を目的として説明される。一実施形態の重ね継ぎ28は、互いに隣り合って位置することにより、その間の突合せ継手を画定している一対の胴体セクション12の間を埋め、かつ、これらを構造的に結合していてもよい。図1の実施形態について、重ね継ぎ28は、概して、胴体セクション12の対向する端部に位置している。図3とともに下でより詳細に説明するように、各胴体セクション12は、複数の長手方向に延在する縦通材14と、複数の縦通材に取り付けられ、かつ、これを覆うことにより胴体10の外部表面を形成している外板16とを含んでいてもよい。重ね継ぎは、胴体セクション12の内部に位置し、かつ、隣り合う胴体セクションに差し渡しで隣り合う胴体セクションの各々に接続されるよう位置しており、これにより、胴体セクションを一体化し、かつ、結果として得られる胴体10に強度および安定性を与える。重ね継ぎは、隣り合う胴体セクション12の内周全体の周りに延在していても、その一部またはそれ以上の周りに延在していてもよい。図3における一実施形態にしたがって、より詳細に重ね継ぎを示す。上で説明したように、重ね継ぎは、隣り合う胴体セクション12間を埋め、かつ、これらに接続されており、隣り合う胴体セクション12の各々は、複数の縦通材14とその上に重なる外板16とから形成されている。図3には円周方向に延在する重ね継ぎの一部しか示していないが、重ね継ぎは、胴体セクション12の内周全体の周りに延在していてもよい。図3に示すように、本実施形態の重ね継ぎは、胴体セクション12の周りに内周方向に少なくとも部分的に延在する帯板30を含む。帯板30は、航空機の長手方向において規定される幅が、隣り合う胴体セクション12の両方の一部分に差し渡しでこれらの部分の上に重なるのに十分である。帯板30は、金属部品を利用する従来の重ね継ぎに対して、材料費、重量ならびに穴開けおよび組立て時間を削減しつつ、隣り合う胴体セクション12の構造的結合に要する強度および安定性を提供するように、複合繊維強化ポリマーなどの複合材料から形成されていてもよい。重ね継ぎはまた、帯板30上に配置され、かつ、取り付け具32の対向する端部が、隣り合う胴体セクション12の上に重なるよう帯板の対向する側面を超えて長手方向に延在するように長手方向に延在する複数の取り付け具32を含んでいる。説明的な実施形態において示すように、各取り付け具32は、帯板30のそれぞれ反対側を超えて延在する第1および第2の長手方向に延在するセクションを含んでいてもよい。長手方向に延在する各セクションは、今度は、それぞれの胴体セクション12の少なくとも2本の縦通材14の上に重なるよう構成されていてもよい。説明的な実施形態において、各取り付け具32はH字形である。そのようであるので、長手方向に延在する各セクションは、互いに離間し、かつ、それぞれの縦通材14の上に重なっている第1および第2部材34を含んでいてもよい。本実施形態の取り付け具32はまた、第1と第2の長手方向に延在するセクション間に中間部36を含んでいてもよい。一実施形態の中間部36は、長手方向に延在するセクションが帯板30の対向する側面を超えてそこから外向きに延在している状態で、帯板30の幅の端から端まで延在している。しかしながら、取り付け具32の中間部36は、帯板30に対してその他の幅を有していてもよい。そのようであるので、取り付け具32の中間部36は、帯板30の幅全体の端から端まで延在している必要はない。あるいは、他の実施形態では、取り付け具32の中間部36は、帯板30を超えて延在していてもよい。重ね継ぎは、帯板30の異なる円周方向に離間した部分の上に重なる複数の取り付け具32を含んでいてもよい。複数の取り付け具32は、帯板30の一部が、取り付け具により覆われず、実際は、隣接した取り付け具間に露出しているか、または、見えるように円周方向において互いに離間していてもよい。そのようであるので、帯板30は、帯板が胴体セクション12に正しく固定されたままであることを確認するために視覚的に点検可能である。対照的に、従来の重ね継ぎのフレームは、概して、帯板が視覚的に点検できないように構成されていた。取り付け具32はまた、帯板30を形成しているものと同じ複合繊維強化ポリマーのような複合繊維強化ポリマーなどの複合材料から形成されていてもよい。帯板30および取り付け具32は、帯板または取り付け具のいずれかが故障した場合にフェイルセーフ機能を達成するよう結合部の端から端まで二重または多重荷重経路を提供している。図3に示すような一実施形態において、取り付け具32の長手方向に延在するセクションは、帯板30上に取り付け具を配置した結果、胴体セクション12の縦通材14から離間しており、よって、帯板は、胴体セクションの縦通材から取り付け具を離間させる役割を果たしている。胴体セクション12の縦通材14に取り付け具32をしっかりと係合させやすくするために、重ね継ぎはまた、取り付け具32の長手方向に延在するセクションと胴体セクション12のそれぞれの縦通材14との間に位置する充填材37を含むことにより、そうでなければ取り付け具の長手方向に延在するセクションと胴体セクションの縦通材との間に存在する空間を充填してもよい。取り付け具の長手方向に延在するセクションがそれぞれの充填材の上に完全に重なるように、充填材37は、取り付け具32の長手方向に延在するセクションと同じか、または、それより小さい形状および大きさを有していてもよいが、図3に描写するようなその他の実施形態では、充填材が胴体セクション12に独立して接続できるよう充填材が取り付け具の長手方向に延在するセクションを超えて長手方向に延在していてもよい。充填材37はまた、帯板30および/または取り付け具32を形成しているのと同じ複合繊維強化ポリマーのような複合繊維強化ポリマーなどの複合材料から形成されていてもよい。重ね継ぎはまた、胴体セクション12の少なくとも一部の周りに円周方向に延在し、かつ、胴体セクション間の帯板30、および今度は、突合せ継手の上に重なるように概して位置しているシヤタイ38をも含む。より詳細には、シヤタイ38は、取り付け具がシヤタイと帯板30との間に位置するように取り付け具32上に据え付けられるよう位置している。取り付け具32がH字形取り付け具である実施形態において、シヤタイ38は、円周方向に互いに離間している複数の脚部40を有するよう構成されていてもよい。シヤタイ38の脚部40は、それぞれの取り付け具32の中間部36上に据え付けられるような大きさおよび位置としてもよい。実際、一実施形態のH字形取り付け具32は、その上でのシヤタイ38の脚部40の据え付けを容易にするために、取り付け具の中間部36をさらに画定する上向きの対向する縁部42を含む。また、H字形取り付け具32の上向きの対向する縁部42は、縦通材14が結合部の各々の側で終わるので、結合部の端から端までの曲げの連続性を提供してもよい。図3に示すように、本実施形態のシヤタイ38は、隣り合う脚部40間に開口またはネズミ穴26を画定することにより、取り付け具32を円周方向に離間させる役割を果たし、今度は結果として、隣接した取り付け具間における帯板30の一部の露出または可視性が生じる。脚部40に加えて、シヤタイ38は、脚部から半径方向内向きに延在する部分41を含む。シヤタイ38は、さまざまな材料から形成されていてもよい。例えば、シヤタイ38は、帯板30および/または取り付け具32を形成可能なものと同じ複合繊維強化ポリマーのような複合繊維強化ポリマーなどの複合材料から形成してもよい。あるいは、シヤタイ38は、アルミニウムまたはチタンなどの金属または他の材料から形成してもよい。一実施形態の重ね継ぎはまた、内側コード44と、シヤタイ38に接続され、かつ、その機内側にあるウェブ46とを含む。説明的な実施形態において、ウェブ46は、シヤタイ38に、とりわけ、シヤタイの半径方向内向きに延在する部分41に複数の締結具などにより接続されており、かつ、シヤタイから半径方向内向きに延在している。内側コード44は、ウェブ46に一体化しているか、そうでなければ接続されていてもよく、かつ、図3に示すもののような一実施形態の内側コードおよびウェブがT字形断面を有するような長手方向に延在する部分を含んでいてもよい。内側コード44およびウェブ46は、胴体セクション12の周りに円周方向に少なくとも部分的に延在しており、かつ、重ね継ぎにさらなる強度および安定性を追加する役割を果たしている。内側コード44およびウェブ46は、さまざまな材料から形成可能であるが、一実施形態ではチタンなどの金属から形成されている。重ね継ぎはまた、重ね継ぎの構成部品を互いに、かつ、胴体セクション12に結合する複数の締結具を含んでいる。実例として、図4は、重ね継ぎを胴体セクション12に接続するために締結具を設置可能なパターンの一例を描写しており、ここで、各締結具の箇所が点で示されている。示されているように、締結具は、帯板30、シヤタイの脚部40などのシヤタイ38、取り付け具の中間部36と長手方向に延在するセクションとの両方などの取り付け具32、および、充填材37を貫通して延在していてもよく、これにより、これらの構成部品を互いに、かつ、胴体セクション12に接続している。複数の締結具を設置するためには、重ね継ぎのさまざまな構成部品に穴開けなどにより複数の穴を形成して、それぞれの締結具を収容せねばならない。ある数の穴、かつ一実施形態では、大多数の穴が、複合繊維強化ポリマー材料などの複合材料から形成されている、帯板30、取り付け具32、充填材37および任意選択のシヤタイ38といった構成部品を貫通して穴開けなどにより形成されるので、該穴は、チタン製構成部品を貫通する同等の穴の形成より迅速かつ効率的に穴開けなどにより形成可能である。また、本開示の実施形態に係る重ね継ぎの複合構成部品を貫通して穴開けなどにより形成される穴は、同等の金属またはチタン製構成部品を貫通する穴開けなどにより形成される同等の穴よりもさらに効率的かつ経済的に形成可能である。というのも、重ね継ぎの構成部品は分離およびバリ取りの必要がないからである。図2に示すような従来の重ね継ぎは、金属製重ね継ぎ部品に対する疲労効果の影響を最小限にするためのより大きい締め付け力を得るために、インコネルRまたはその他の鋼鉄製締結具を含んでいることがある。同様に、本開示の実施形態の重ね継ぎの締結具は、インコネルR材料のようなオーステナイト系のニッケルクロムを主成分とする超合金から形成されていてもよい。ただし、締結具は、その他さまざまな材料から形成されていてもよい。締結具が貫通して延在しているすべてではなくともある数の構成部品は、複合材料から形成されており、いずれにしても、チタンから形成されてはいないので、一実施形態の重ね継ぎは、同等のインコネルR製締結具より概して安価かつ軽量のチタン製締結具を含んでもよく、これにより、一実施形態の重ね継ぎに付随するコストをさらに削減できる。一実施形態の重ね継ぎはまた、インコネルRまたはその他の鋼鉄製締結具と対照的にチタン製締結具を含んでいてもよい。というのも、重ね継ぎを含むものなどの複合構成部品は、同等の金属部品と同じほどには疲労荷重に影響されやすくはなく、その結果、複合構成部品は概して、インコネルRまたはその他の鋼鉄製締結具を利用する金属部品が要する高度な締め付け力を必要としないからである。シヤタイ38ならびに内側コード44およびウェブ46は、多様な手法で構成可能である。図3に示すように、シヤタイ38は、円周方向に離間している複数の脚部40と、ウェブ46および内側コード44が取り付けられている半径方向内向きに延在する部分41とを含む。図5aに示すように、本実施形態のシヤタイ38ならびに付随する内側コード44およびウェブ46はまた、ウェブおよび/またはシヤタイの半径方向内向きに延在する部分41に取り付けられている追加の脚部48を含んでいてもよく、該追加の脚部は、シヤタイの脚部40から反対側の長手方向に延在している。追加の脚部48を取り付け具32にまた接続することにより、シヤタイ38、ウェブ46および内側コード44は、重ね継ぎの取り付け具および帯板30によりしっかりと取り付け可能である。図5aに示すように、追加の脚部48は、シヤタイ38の内向きに延在する部分41のみに接触するよう半径方向内向きに延在する比較的短い部分か、シヤタイの半径方向内向きに延在する部分とウェブ46の少なくとも一部との両方に接触するよう半径方向内向きに延在するより長い部分のいずれかを有していてもよい。追加の脚部48は、複合繊維強化材料などの複合材料またはチタンなどの金属を含むさまざまな材料から形成されていてもよい。シヤタイ38、ウェブ46および内側コード44が一体化されている図5bにおいて別の実施形態を描写する。本実施形態において、シヤタイ38、ウェブ46および内側コード44は、背中合わせに互いに隣り合って位置している一対のC字形溝形材から形成されている。C字形溝形材は、複数の締結具などにより互いに締結されていてもよい。また、C字形溝形材は、複合繊維強化ポリマーなどの複合材料を含むさまざまな材料から形成されていてもよい。図5cにおいて、別の実施形態のシヤタイ38を描写する。示されているように、シヤタイ38は、その間にウェブを挟むようウェブ46のそれぞれ反対側に位置している2つの部分を含む。各部分は、円周方向に離間している複数の脚部40と、ウェブ46に沿って延在している半径方向内向きに延在する部分41とを含む。前に述べたように、シヤタイ38は、複合繊維強化ポリマーなどの複合材料またはチタンなどの金属を含むさまざまな材料から形成されていてもよい。図5dおよび図5eにおいてそれぞれ反対側からシヤタイ38のさらなる実施形態を示す。本実施形態において、強度および安定性を増大させるために、円周方向に離間している複数の脚部40と、シヤタイに取り付けられている複数の追加の脚部48とを含む、図3の実施形態で示したものと同様のシヤタイ38が設けられている。本実施形態のウェブ46および内側コード44は、シヤタイ38の半径方向内向きに延在する部分41のそれぞれ反対側に位置し、かつ、これに複数の締結具などにより接続されている2つのL字形セクションを含む。示されているように、L字形ウェブおよび内側コードのセクションは、内側コードが、長手方向に対向する方向に延在している一対の内側コードのセクションにより画定されるように背中合わせに位置している。ウェブ46および内側コード44は、複合繊維強化ポリマーなどの複合材料またはチタンなどの金属を含むさまざまな材料から形成されていてもよい。さらに、図5fおよび図5gは、シヤタイ38が複数の別個のセクションから形成されている代替の実施形態のそれぞれ反対側を示しており、ここで、複数の別個のセクションの各々は、脚部40および半径方向内向きに延在する部分41を有している。本実施形態において、シヤタイ38の別個のセクションは、ウェブ46のそれぞれ反対側に2つずつ位置していてもよく、その結果、シヤタイセクションの対が図5fおよび図5gに示す手法で複数の締結具などによりウェブに接続される。前述のように、本実施形態のシヤタイセクションは、複合繊維強化ポリマーなどの複合材料またはチタンなどの金属を含むさまざまな材料から形成されていてもよい。図5hおよび図5iにおいてそれぞれ反対側から、さらに別の実施形態のシヤタイ38を示す。本実施形態において、シヤタイ38の半径方向内向きに延在する部分41は、ウェブ46および内側コード44の少なくとも一部と一体化され、かつ、これを画定している。ただし、説明的な実施形態において、ウェブ46および内側コード44はまた、シヤタイ38の半径方向内向きに延在する部分41に取り付けられているL字形溝形材により部分的に画定されてもよい。また、シヤタイ38は、上で説明したように、シヤタイの半径方向内向きに延在する部分41に取り付けられている追加の脚部48を含んでいてもよい。他の実施形態とともに上で説明したように、シヤタイ38、追加の脚部48および/またはL字形溝形材は、例えば、複合繊維強化材料などの複合材料またはチタンなどの金属を含むさまざまな材料から形成されていてもよい。実施形態に関わらず、シヤタイ38は、胴体セクション12の周りに円周方向に少なくとも部分的に延在しており、かつ、帯板30の上に重なっている。しかしながら、シヤタイ38は、取り付け具32上に据え付けられているので、帯板30から離間している。取り付け具32により帯板30からシヤタイ38を分離することにより、シヤタイが依然としてチタンなどの金属から形成されている場合も、取り付け具および帯板が内部により経済的に穴を形成できるようにする複合材料から形成されていてもよいように、いくつかの実施形態においては、シヤタイが取り付け具および帯板とは異なる材料から形成されていてもよい。図6に示すように、一対の隣り合う胴体セクション12といった一対の構造物を結合する方法も提供する。動作50において示すように、該方法はまず始めに、胴体セクション間の突合せ継手の端から端までを埋めるように胴体セクション12上に帯板30を位置付ける。次いで、取り付け具の第1および第2の長手方向に延在するセクションが帯板のそれぞれ反対側を超えて延在するように、帯板30上に1つ以上の取り付け具32を位置付けてもよい。動作52を参照のこと。これに関して、取り付け具32の位置付けは、長手方向に延在する各セクションがそれぞれの胴体セクション12の少なくとも2本の縦通材14の上に重なるように取り付け具を位置付けることを含んでいてもよい。これに関して、一実施形態の方法はまた、取り付け具32の第1および第2の長手方向に延在するセクションとそれぞれの胴体セクション12の縦通材14との間にそれぞれ第1および第2の充填材37を位置付けることを含んでいてもよい。動作54を参照のこと。充填材37は、帯板30上への取り付け具32の位置付けの前に、または、帯板上への取り付け具の位置付けに続いて位置付けてもよい。その後、取り付け具32上にシヤタイ38を位置付けてもよく、シヤタイ38、取り付け具、帯板30および胴体セクション12を複数の締結具により接続してもよい。動作56および動作58を参照のこと。上で説明したように、一実施形態の帯板30および取り付け具32は、シヤタイ38、取り付け具および胴体セクション12がチタンなどの金属から形成される複数の締結具により接続可能なように、複合材料から形成されてもよい。一実施形態において、該方法はまた、内側コードから延在し、かつ、シヤタイに接続されているウェブ46によるなどして内側コード44をシヤタイ38に接続することを含む。上で説明したように、一実施形態のシヤタイ38は、互いに離間されている複数の脚部40を含んでいてもよい。本実施形態において、取り付け具32の位置付けは、隣接した取り付け具の間から帯板の一部が見えるように離間させて帯板30上に複数の取り付け具を位置付けることを含んでいてもよい。これに加えて、本実施形態に係る取り付け具32上へのシヤタイ38の位置付けは、シヤタイの各脚部40がそれぞれの取り付け具の中間部36上に据え付けられるように複数の取り付け具上へシヤタイを位置付けることを含んでいてもよい。上で説明したように、本開示の実施形態の重ね継ぎは、胴体10などの結果として得られる構造物に十分な強度および安定性を与えつつ、より経済的な材料から形成してもよい。例えば、重ね継ぎは、チタンまたはその他の構成部品と比較して経済的でありながら、強度および安定性を提供する複合材料から形成されているある数の構成部品を含んでいてもよい。また、重ね継ぎは、チタン製構成部品のような金属における穴の穴開けおよびバリ取りとは対照的に、複合材料から形成される構成部品を貫通して締結具を収容するある数の穴を開けることを許すことなどにより、効率的にしたがって経済的に重ね継ぎを設置しやすくするような手法で提供可能である。ここに記載されている本開示の多くの修正およびその他の実施形態は、前述の説明および付随する図面において提示された教示の恩恵を受けて、これらの実施形態が属する技術分野における当業者が想到するだろう。したがって、本開示は開示されている特定の実施形態に限定されるものではないこと、および、修正およびその他の実施形態は添付の請求項の範囲内に含まれるよう意図されていることは理解されるべきである。ここで特定の用語が使用されているが、それらは、包括的かつ記述的意味においてのみ用いられており、限定を目的として用いられているのではない。