"マイクロホン本体を受け入れて保持するマウント部材と、上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、上記マウント部材は上記弾性紐が引っ掛けられる弾性紐掛けが上記マウント部材の内方に向けて形成され、上記マイクロホン本体は上記マウント部材に受け入れられる部分よりも径が大きくなることによって段部を有し、この段部と押さえ部材とで上記マウント部材を挟み込んでいるマイクロホンのショックマウント。押さえ部材は、マイクロホン本体の一端に結合されてマウント部材の一端を押圧している請求項1記載のマイクロホンのショックマウント。マイクロホン本体の段部がマウント部材の弾性紐掛けに当たっている請求項1または2記載のマイクロホンのショックマウント。弾性紐は結束金具を有し、この結束金具から弾性紐が二つの均等なループ状に延び出ていて、上記結束金具が支持ベースに形成されている穴に嵌められて位置決めされている請求項1、2または3記載のマイクロホンのショックマウント。上に述べたように、ショックマウントに用いられている弾性紐は、基本的にはゴム紐であるから、酸素やオゾンによる酸化、自然光や照明光の照射による化学変化などによって劣化する。したがって、上記弾性紐は定期的に交換する必要があるから、弾性紐の交換作業は容易であることが望ましい。従来のショックマウントは、マウント部材からマイクロホンを抜き取ることにより容易に弾性紐を交換できるように、ループ状の弾性紐をマウント部材の両端部の弾性紐掛けに引っ掛ける構成になっているものが主流である。かかる構成のショックマウントでは、ループ状弾性紐の一部を折り返し、この折り返し部を上記弾性紐掛け形成部分においてマウント部材の外側から内側に向かって挿入し上記弾性紐掛けに引っ掛ける。弾性紐は適度の張力が与えられ、支持ベースの外側部を経由してマウント部材の両端部に引っ掛けられる。弾性紐を取り外す場合は、弾性紐掛けから弾性紐を外せばよい。上記のように構成されている従来のショックマウントによれば、弾性紐の交換などのメンテナンスは比較的容易である。また、マウント部材にマイクロホンが挿入されている状態では、マウント部材の弾性紐掛けから弾性紐が外れることをマイクロホン本体が阻止する。しかし、上記従来のショックマウントによれば、不慮の事態が生じたときにマイクロホンがマウント部材から脱落することがある。例えば、マイクロホンがショックマウントに装着され、マイクロホンにマイクロホンケーブルが接続されている状態で、マイクロホンケーブルに誰かの足が引っ掛かると、マイクロホンとショックマウントの間に応力が加わり、マイクロホンがショックマウントから脱落することがあり、マイクロホンが破損することがある。よって、マイクロホンのショックマウントには、以下のような機能を実現することができる構成になっていることが望ましい。すなわち、マウント部材にマイクロホンが挿入されていないショックマウントの不使用時には弾性紐の交換が容易であり、マウント部材にマイクロホンが挿入されてショックマウントが使用されている状態では、マイクロホンとショックマウントの間に応力が加わっても、マイクロホンがショックマウントから脱落しない構造になっていることが望ましい。そこで本発明は、弾性紐の交換が容易であり、ショックマウントの使用時は、外力が加わってもマイクロホンがショックマウントから脱落しないようにしたマイクロホンのショックマウントを提供することを目的とする。本発明に係るマイクロホンのショックマウントは、マイクロホン本体を受け入れて保持するマウント部材と、上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、上記マウント部材は上記弾性紐が引っ掛けられる弾性紐掛けが上記マウント部材の内方に向けて形成され、上記マイクロホン本体は上記マウント部材に受け入れられる部分よりも径が大きくなることによって段部を有し、この段部と押さえ部材とで上記マウント部材を挟み込んでいることを最も主要な特徴とする。ショックマウントの使用時に、マイクロホンとショックマウントの間に応力が加わっても、マイクロホン本体の段部と押さえ部材とでマウント部材を挟み込んでいるため、マイクロホンがショックマウントから脱落することがなく、マイクロホンを保護することができる。マウント部材からマイクロホンを取り外せば、容易に弾性紐を交換することができる。以下、本発明に係るマイクロホンのショックマウントの実施例を、図面を参照しながら説明する。図1乃至図5において、符号240はマイクロホンを示している。このマイクロホン240を支持するショックマウントは、主要な構成部品として、マウント部材210、支持ベース220、弾性紐230を有してなる。マウント部材210は全体として円筒形状の部材で、円筒形の内周面でマイクロホン240のケースの外周面を保持するようになっている。マウント部材210の中心軸線方向図1、図2において上下方向両端には、図3に示すように周方向の4か所に弾性紐掛け213が形成されている。弾性紐掛け213は、ループ状に形成されている弾性紐230をマウント部材210の外周側から引っ掛けるためのもので、マウント部材210の内周側を向いた鉤形に形成されている。各弾性紐掛け213の両側に切欠き214を形成することにより、弾性紐掛け213はマウント部材210の中心軸線方向に突状に形成されている。弾性紐230は、上記弾性紐掛け213の両側の切欠き214を、マウント部材210の外側から内側に向かい、さらに外側に向かって通されることにより弾性紐掛け213に引っ掛けられる。弾性紐掛け213に引っ掛けられた弾性紐230がマウント部材210の内周面側に大きく突き出ないように、弾性紐掛け213はマウント部材210の内周面から半径方向外側に向け後退させて形成されている。マウント部材210によって保持されるべきマイクロホン240の正面は図3において下側であり、上記4か所の弾性紐掛け213は、上記マイクロホン240の正面側と背面側に均等に配分されるように、かつ、左右対称になるように形成されている。マウント部材210は、その内周側にマイクロホン240の下半部を受け入れてマイクロホン240を保持するようになっている。支持ベース220は、基本的にはリング状に形成されていればよいが、本実施例における支持ベース220は、図3に示すように円弧の一部が切除された部分円弧状に形成されている。図3において符号228は上記切除部を示している。切除部228は、マウント部材210によって保持されるべきマイクロホン240の正面すなわち収音面側に対応している。円弧状の支持ベース220の内径はマウント部材210の外径よりも十分大きく、マウント部材210は支持ベース220の内周側に十分大きな空間をおいて位置している。図3において、支持ベース220は、上記のように切除部228が形成されることにより、前後方向図3において上下方向の中心線を境にして左右対称形になっている。支持ベース20の長さ方向周方向中央すなわちマウント部材210で保持されるマイクロホンの背面に対応する位置からは、アーム270が半径方向外側に向かって突出している。アーム270には図示されないマイクロホンスタンドとの連結金具が結合され、上記マイクロホンスタンドが本実施例に係るショックマウントを支持するようになっている。支持ベース220には、支持ベース220を左右に2分する前後方向の中心線に対し直交する線でありかつ支持ベース220の円弧の中心点を通る線上に、左右に対をなして穴222が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。各穴222には、後で説明する弾性紐230の外殻部材225が嵌められる。支持ベース220には、以下のような切欠きが数箇所に、かつ、左右対称位置に形成されている。すなわち、弾性紐230の外殻部材225が嵌められる各穴222を中心として支持ベース220の周方向の等距離位置にそれぞれ切欠き226が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。また、前記アーム270を中心として支持ベース220の周方向の等距離位置にそれぞれ切欠き227が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。各切欠き226,227は、マウント部材210の上下両端に架け渡す弾性紐230を中継しかつマウント部材210を周方向に位置決めする働きをしている。図6、図7は、弾性紐230の構成を示している。弾性紐230は、図6、図7に示すように、同じ長さの2本の弾性紐230を折り返し、2本の弾性紐230の両端部を束ね、この束ねた部分を結束金具231によって結束している。ループ状の2本の弾性紐230が重なり、図6bに示すように、結束金具231の端面に4つの弾性紐230の各端面が現れている。このようにして一体化された弾性紐230の組が本実施例では2組用いられる。2組の弾性紐230の結束金具231はそれぞれ図1、図2に示すように外殻部材225に嵌められている。一つの組をなす弾性紐230は、図1、図2に示すように、結束金具231が外殻部材225に嵌められ、外殻部材225は支持ベース220の穴222に支持ベース220の半径方向内側に向けて挿入される。図3、図4に示すように、一つの組をなす2本の弾性紐230は左右に振り分けられ、左右の弾性紐230はそれぞれ、マウント部材210の上下両端の弾性紐掛け213に架け渡され、また、支持ベース220の上記切欠き226を中継することにより位置決めされている。したがって、左右に振り分けられている弾性紐230には同じ張力が均等に生じている。他の一つの組をなす2本の弾性紐230も図4に示す面と反対側の面で同様に左右に振り分けられ、支持ベース220を経由してマウント部材210の軸線方向両端部に架け渡されている。左右に振り分けられている弾性紐230には同じ張力が均等に生じている。組をなす弾性紐230が2組、マウント部材210の前後方向の中心線を境にして左右に配置され、支持ベース220を経由してマウント部材210の軸方向両端に跨って架け渡され、それぞれの弾性紐230に適宜の張力が付与されている。かかる構成によって、マウント部材210が支持ベース220の内周側において支持ベース220から離間して弾性支持されている。図示の実施例では、2本の弾性紐230の各両端部を結束金具231で結束することにより一組の弾性紐230を形成しているが、1本の弾性紐230の両端部と長さ方向中央部の折り返し部を束ねて結束部材で結束してもよい。あるいは、ループ状の1本の弾性紐230を1本の線状に重ねてその長さ方向中央部を折り返し、この折り返し部を束ねて結束部材で結束して一組の弾性紐を構成してもよい。要するに、結束部を中心にして、弾性紐が二つの均等なループを描いて延び出ることによって一組の弾性紐が形成されていればよい。マイクロホン240の下半部は手でも持つことができるグリップ部になっていて、このグリップ部をマウント部材210が受け入れるようになっている。マイクロホン240の上記グリップ部の外径は収音部の外径より多少小さくなっていて、グリップ部と収音部との間には段部243が形成されている。マウント部材210で受け入れられたマイクロホン240の下端面には押さえ部材250がねじ260で締結されている。押さえ部材250の外周縁部は、マウント部材210の下端側の弾性紐掛け213の一部を覆っている。マイクロホン240の段部243はマウント部材210の上端側の弾性紐掛け213の一部を覆っている。押さえ部材250とマイクロホン241の段部243でマウント部材210を上下から挟み込み、マイクロホンケース241および弾性紐230がマウント部材210から脱落することを防止している。マイクロホンケース241の下端からはマイクロホンコネクタ244が押さえ部材250の中心孔を貫いて突出している。図5に示すように、マイクロホンコネクタ244にはケーブルコネクタ280が結合され、マイクロホン240の出力信号がマイクロホンケーブルを介して外部回路に向けて出力されるようになっている。マウント部材210がマイクロホン240を受け入れている状態では、マウント部材210とマイクロホン240は、弾性紐230を介して支持されることにより一体的に動くことができる可動部となっている。この可動部全体としての重心点は、前記支持ベース220の左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線上に位置するように、マイクロホン240の重量配分が考慮されている。図1、図2などからわかるように、マウント部材210は、弾性紐230により、支持ベース220の左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線を中心にして軸線方向のほぼ中央で上下方向にほぼ均等の張力で支持されている。また、図3からわかるように、弾性紐230にはマウント部材210の前後方向の中心線を境にして左右均等に張力が与えられるとともに、上記左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線を中心にして前後均等に張力が与えられている。よって、マウント部材210は前後左右ともにバランス良く支持され、マウント部材210と支持ベース220は互いに同心円弧上にある。以上説明したマイクロホンのショックマウントの実施例によれば、押さえ部材250とマイクロホン241の段部243でマウント部材210を上下から挟み込んでいるため、マイクロホン240がマウント部材210に確実かつ強固に結合される。したがって、マイクロホン240に結合されているマイクロホンケーブルに足が引っ掛かるなどの要因で外力が加わっても、マイクロホン240がショックマウントから脱落することがなく、ショックマウントの緩衝作用によってマイクロホンの破損が防止される。マイクロホン240がショックマウントに装着されている状態では、マウント部材210の弾性紐掛け213から弾性紐230が外れることをマイクロホン本体が阻止しているため、弾性紐が脱落することもない。弾性紐230を交換する場合は、マウント部材210からマイクロホン240を抜き取った状態で行う。弾性紐230はマウント部材210の弾性紐掛け213に引っ掛け、また、弾性紐掛け213に引っ掛けられている弾性紐230を取り外すだけでよいから、弾性紐230の交換の作業性は良好である。弾性紐230は、支持ベース220に対しては穴222に結束金具231を落とし込むだけで位置決めされるから、この点でも弾性紐230のメンテナンスの作業性が向上する。マウント部材210の弾性紐掛け213は、弾性紐230を引っ掛けることができる形に形成するため、鋭角的な形になりがちである。仮に、上記弾性紐掛け213の形が鋭角的な形になっているとしても、上記弾性紐掛け213の上にマイクロホン241の段部243が載るため、鋭角的な形の弾性紐掛け213の露出量が少ない。よって、弾性紐掛け213に人の手や顔などが接触することを回避することができ、手や顔などを保護することができる。弾性紐230は、ゴム紐を主体として構成されていて、経時的に化学変化を起こして劣化するため、定期的に交換することが望ましい。以上説明した実施例によれば、2本の弾性紐230を結合した結束金具231を外殻部材225に嵌め、この外郭部材225を支持ベース220の穴222に挿入した後、2本の弾性紐230を前述のとおりマウント部材210と支持ベース220に架け渡せばよい。弾性紐230を取り外す場合は、逆に、弾性紐230をマウント部材210と支持ベース220から取り外し、支持ベース220の穴222から結束金具231を抜き取ればよい。よって、弾性紐230の交換作業が容易になる利点がある。なお、外殻部材225を介在させることなく、支持ベース220の穴222に2本の弾性紐230を結合した結束金具231を直接挿入するようにしてもよい。図示の実施例における支持ベース220は、リングの一部を切除した形になっているが、完全なリング状の部材であってもよい。また、マウント部材210と支持ベース220への弾性紐の架け渡し形態は各種の形態に変更することができ、図示の実施例における弾性紐の架け渡形態は一例に過ぎない。図1、図2において符号212は、マウント部材210の内周面を示している。このマウント部材210の内周面212には、静電植毛法などによって植毛を施せば、マイクロホン240がマウント部材210に対して相対移動したときやマウント部材210に外力が加わった場合などに、マイクロホン出力に雑音が混入することを防止することができる。弾性紐230の表面に植毛を施してもよい。ただし、上記のような植毛を施すことは本発明において必須ではない。そのほか、特許請求の範囲に記載した技術的範囲を逸脱しない範囲で任意に設計変更して差し支えない。なお、図示の実施例では、マイクロホンがマウント部材210に対して上向きに保持されているが、マイクロホンの使用現場においては、マイクロホンが下向きに保持される場合もある。"