"複数の装置のうちのひとつの装置から、電力の送電を受ける際、前記複数の装置のそれぞれからの電力の伝送効率を算出する算出手段と、前記伝送効率が良い装置からの電力伝送を制御する制御手段とを備える電力制御装置。前記複数の装置のそれぞれから、送電する電力の値と電池の残量に関する情報を取得する取得手段と、前記複数の装置のそれぞれから送電を受け、受電した電力の値を計測する計測手段とをさらに備え、前記算出手段は、前記計測手段により計測された前記受電された電力の値を、前記情報に含まれる前記送電する電力の値で除算することで、前記伝送効率を算出し、前記制御手段は、前記電池の残量と前記伝送効率を乗算した値が大きい装置からの電力伝送を制御する請求項1に記載の電力制御装置。前記制御手段により電力伝送が制御されてからの時間を計時し、設定されている時間が経過した時点で、前記電力伝送を停止し、再度、算出手段による伝送効率の算出を前記複数の装置との間で行う請求項1に記載の電力制御装置。前記伝送効率が安定しているとき、計時する時間を長く設定し、前記伝送効率が不安定なとき、計時する時間を短く設定する請求項3に記載の電力制御装置。複数のコイルが設けられ、前記電力伝送を行う装置に近い位置に位置するコイルが用いられて、前記電力伝送が行われる請求項1に記載の電力制御装置。前記電力伝送は、送電と受電を行う装置を介して行われる請求項1に記載の電力制御装置。前記送電と受電を行う装置においては、前記送電と前記受電は、時分割に行われる請求項6に記載の電力制御装置。前記電力伝送を行う相手側の装置が用いる周波数に、共振周波数を設定し、電力伝送を行う請求項1に記載の電力制御装置。前記通信は、ネットワークに接続されているサーバを介して行う請求項2に記載の電力制御装置。複数の装置のうちのひとつの装置から電力の送電を受ける際、前記複数の装置のそれぞれからの電力の伝送効率を算出し、前記伝送効率が良い装置からの電力伝送を制御するステップを含む電力制御方法。複数の装置のうちのひとつの装置から電力の送電を受ける際、前記複数の装置のそれぞれからの電力の伝送効率を算出し、前記伝送効率が良い装置からの電力伝送を制御するステップを含む処理を実行するコンピュータが読み取り可能なプログラム。特許文献1乃至4で開示されている技術、また電動歯ブラシなどで実施されている非接触電力伝送技術においては、1対1の送電、充電が想定されている。例えば、電動歯ブラシは、専用の送電機との組み合わせにより充電が行われるため、電動歯ブラシ以外の例えばポータブル携帯端末などを充電するといったことはできない。また、非接触電力伝送において、送電する装置と受電する装置との距離は近いほど効率的に行えるが、例えば、ポータブル携帯端末同士の距離は、ポータブルという特性上、常に一定であるとは限らず、常に最適な距離関係にあるとは限らない。また、仮に複数の送電可能な装置があったとしても、それらから効率良い充電が行える装置を選択し、充電を行うといったことは行われていない。これらのことから、非接触電力伝送における効率良い充電が行われることが望まれている。本技術は、このような状況に鑑みてなされたものであり、充電が必要なときに、送電、受電の効率が良い装置との非接触電力伝送を行えるようにするものである。本技術の一側面の電力制御装置においては、複数の装置のうちのひとつの装置から、電力の送電を受ける際、前記複数の装置のそれぞれからの電力の伝送効率を算出する算出手段と、前記伝送効率が良い装置からの電力伝送を制御する制御手段とを備える。前記複数の装置のそれぞれから、送電する電力の値と電池の残量に関する情報を取得する取得手段と、前記複数の装置のそれぞれから送電を受け、受電した電力の値を計測する計測手段とをさらに備え、前記算出手段は、前記計測手段により計測された前記受電された電力の値を、前記情報に含まれる前記送電する電力の値で除算することで、前記伝送効率を算出し、前記制御手段は、前記電池の残量と前記伝送効率を乗算した値が大きい装置からの電力伝送を制御するようにすることができる。前記制御手段により電力伝送が制御されてからの時間を計時し、設定されている時間が経過した時点で、前記電力伝送を停止し、再度、算出手段による伝送効率の算出を前記複数の装置との間で行うようにすることができる。前記伝送効率が安定しているとき、計時する時間を長く設定し、前記伝送効率が不安定なとき、計時する時間を短く設定するようにすることができる。複数のコイルが設けられ、前記電力伝送を行う装置に近い位置に位置するコイルが用いられて、前記電力伝送が行われるようにすることができる。前記電力伝送は、送電と受電を行う装置を介して行われるようにすることができる。前記送電と受電を行う装置においては、前記送電と前記受電は、時分割に行われるようにすることができる。前記電力伝送を行う相手側の装置が用いる周波数に、共振周波数を設定し、電力伝送を行うようにすることができる。前記通信は、ネットワークに接続されているサーバを介して行うようにすることができる。本技術の一側面の電力制御方法は、複数の装置のうちのひとつの装置から電力の送電を受ける際、前記複数の装置のそれぞれからの電力の伝送効率を算出し、前記伝送効率が良い装置からの電力伝送を制御するステップを含む。本技術の一側面のプログラムは、複数の装置のうちのひとつの装置から電力の送電を受ける際、前記複数の装置のそれぞれからの電力の伝送効率を算出し、前記伝送効率が良い装置からの電力伝送を制御するステップを含む処理を実行するコンピュータが読み取り可能なプログラムである。本技術の一側面の電力制御装置、電力制御方法、およびプログラムにおいては、複数の装置のうちのひとつの装置から電力の送電を受ける際、複数の装置のそれぞれからの電力の伝送効率が算出され、伝送効率が良い装置からの電力伝送が制御される。本技術の一側面によれば、充電が必要なときに、送電、受電の効率が良い装置との非接触電力伝送を行うことが可能となる。以下に、本技術の実施の形態について図面を参照して説明する。[第1の実施の形態について]本技術によれば、充電が必要なときに、送電、受電の効率が良い装置との非接触電力伝送を行えるようになる。送電、受電の効率が良い装置との非接触電力伝送について、例えば、図1に示すように、3台の端末がある場合を例にあげて説明する。端末10、端末20、端末30は、それぞれ携帯可能な端末であり、ユーザにより持ち運びされる可能性のある端末である。よって、端末10、端末20、端末30の、それぞれ端末間の距離は変化する可能性がある。図1に示した状態は、端末10と端末20は、距離Aだけ離れており、端末10と端末30は、距離Bだけ離れた状態である。距離Aは、距離Bより短い。すなわち、図1に示した状態は、端末10に対して、端末20の方が、端末30よりも近い位置に位置する状態である。このような状態のときに、端末10が内蔵している電池の残量が所定の値以下になり、充電が必要になった状態を考える。また、端末10と端末20、端末10と端末30は、それぞれ、非接触電力伝送を行える構成とされており、一方から送電し、他方で受電して充電することができるように構成されている。端末20の電池の容量と、端末30の電池の容量を比較したとき、端末30の電池の容量の方が、端末20の電池の容量よりも大きかった場合、容量の大きい端末30からの送電を端末10は受け、充電することが考えられる。非接触電力伝送の方式として、電磁誘導式を採用した場合、伝送効率は、距離の自乗に反比例する。例えば、端末間の距離が1センチの場合と、10センチの場合とでは、距離として10倍の違いがあり、伝送効率としては、その自乗の100倍の違いがでてしまう。すなわち、距離が近ければ伝送効率良く充電が行え、距離が遠くなれば伝送効率が悪い状態での充電となってしまう。このことを考慮すると、端末10が充電を行うとき、端末20から送電を受ける方が、電池の容量が大きい端末30から送電を受けるより、効率良く充電を行えることになる。非接触で充電を行う場合、送電を行う端末の容量残量や、距離などの諸条件を考慮しなければ、効率良い送電、受電を行えず、効率良い充電は行えない。そこで、以下に説明するような処理が、充電が必要とされるときに行われる。まず、図2のフローチャートを参照して、概略を説明する。そして図3に端末の具体例を挙げ、端末毎の詳細な動作について、図4以降の図面を参照しながら説明する。図2は、充電を必要とする端末、ここでは端末10が行う処理について説明するためのフローチャートである。端末10は、自己が有する電池の残量を監視し、残量が所定の値以下になったと判断されるとき、図2に示すフローチャートの処理を開始する。ステップS11において、端末10は、仮送電の要求を出す。仮送電とは、後段の処理において、送電を受け、充電を行う前の段階に行われる送電であり、どの端末からの送電を受けるかを決定するための情報を取得するために行われる、ごく短い時間だけ行われる送電のことである。ステップS11における仮送電の要求は、端末10に予め登録されている端末に対して行われる。例えば、端末10に端末20と端末30が登録されていた場合、端末20と端末30のそれぞれに対して仮送電の要求が出される。その要求に対して、端末20や端末30は、仮送電を行う。仮送電が行われることで、端末10は、伝送効率を算出するための情報を取得する。そして、端末10は、ステップS12において、取得した情報から、送電可能電力量を算出する。送電可能電力量は、以下の式1により算出される。送電可能電力量=残量×伝送効率1送電可能電力量は、送電元となる端末の電池の残量と、その端末から送電してもらったときの電力の伝送効率を乗算した値とされる。伝送効率は、詳細は後述するが、端末側から、その端末が送電した電力の値の情報が提供され、その提供された情報と、実際に受電された電力とから算出される。端末10は、各端末端末20、端末30からの情報や送電電力などに基づき送電可能電力量を端末毎に算出すると、ステップS13に処理を進める。ステップS13において、送電可能電力量が最も大きな端末が決定される。そして、ステップS14において、その決定された端末からの送電を受け、充電が開始される。充電が完了するまで、送電されてくる電力を受電することで、充電が継続される。送電可能電力量は、式1から読み取れるように、残量と伝送効率から算出される。よって、仮に残量が多くても伝送効率が悪ければ、送電可能電力量の値が小さくなり、送電元の端末として選択されない。例えば、端末30が端末20よりも残量が多くとも、端末10からの距離が離れているため、算出される送電可能電力量は、端末20の送電可能電力量よりも小さくなり、端末30が送電元として選択されず、端末20が選択されることになる。また、例えば、端末20が端末30よりも残量が多い場合、端末10からの距離が端末30と比較して近いため、算出される送電可能電力量は、端末20の方が大きくなり、端末20が送電元として選択されることになる。このように、残量だけによらず、伝送効率も考慮して送電元が決定されるため、効率良い送電、受電、および充電が可能となる。[第1の実施の形態の具体的な構成について]以下に、端末10、端末20、端末30の具体例を挙げ、さらに詳細に説明を加える。図3は、図1に示した端末10を携帯電話機である場合とし、端末20を携帯ゲーム機である場合とし、端末30をパーソナルコンピュータである場合としたときの構成例を示す図である。携帯電話機100は、コイル101、受電制御部102、センサ103、電池104、制御部106、表示部105、通信部107、およびアンテナ108から構成される。なお、以下の説明に必要な部分の図示と説明をし、携帯電話機100として有している電話機としての機能などは、適宜その図示や説明を省略する。他の装置においても、同様に、機能などについては適宜省略した記載とする。携帯ゲーム機200は、コイル201、送電制御部202、センサ203、電池204、制御部206、表示部205、通信部207、およびアンテナ208から構成される。またパーソナルコンピュータ300は、コイル301、送電制御部302、センサ303、電池304、制御部306、表示部305、通信部307、およびアンテナ308から構成される。電池104、電池204、および電池304は、それぞれリチウムイオン電池などの二次電池であり、充電可能な電池である。また、通信部107、通信部207、通信部307は、それぞれWiFiwirelessfidelity、Zigbee、Bluetooth、NFCNearFieldCommunication、赤外線などを用いて他の端末との通信を行う。ここでは、WiFiを例に挙げて説明を続ける。携帯電話機100のコイル101は、受電制御部102に接続され、他の装置からの送電を受電する。受電された電力は、受電制御部102の制御の基、センサ103に供給される。センサ103は、受電された電力を計測したり、電池104へ供給することで充電したりする。電池104は、携帯電話機100の各部に電力を供給する。表示部105は、電話番号や着信画像などを表示するユーザインタフェースとして機能する。制御部106は、携帯電話機100の各部を制御する。通信部107は、他の装置からのデータを受信したり、他の装置にデータを送信したりするための制御を行う。なお、以下の説明においては、携帯電話機100が、他の装置からの送電を受け、充電を行うとして説明するため、受電制御部102を備える構成として説明する。しかしながら、携帯電話機100が、送電を行う側の装置として機能するように構成することも可能であり、図示は省略するが、送電を制御する送電制御部も有する構成とすることも可能である。携帯ゲーム機200のコイル201は、送電制御部202に接続され、他の装置に対して送電を行う。送電制御部202の制御の基、センサ203を介して電池204から供給される電力が送電される。センサ203は、電池204の残量などを監視する。電池204は、携帯ゲーム機200の各部に電力を供給する。表示部205は、ゲームの内容などを表示するユーザインタフェースとして機能する。制御部206は、携帯ゲーム機200の各部を制御する。通信部207は、他の装置からのデータを受信したり、他の装置にデータを送信したりするための制御を行う。なお、以下の説明においては、携帯ゲーム機200が、他の装置からの要求を受け、送電を行うとして説明するため、送電制御部202を備える構成として説明する。しかしながら、携帯ゲーム機200が、充電を受け、充電を行う側の装置として機能するように構成することも可能であり、例えば、図7に示すように、受電を制御する受電制御部も有する構成とすることも可能である。パーソナルコンピュータ300のコイル301は、送電制御部302に接続され、他の装置に対して送電を行う。送電制御部302の制御の基、センサ303を介して電池304から供給される電力が送電される。センサ303は、電池304の残量などを監視する。電池304は、パーソナルコンピュータ300の各部に電力を供給する。表示部305は、文字や画像などを表示するユーザインタフェースとして機能する。制御部306は、パーソナルコンピュータ300の各部を制御する。通信部307は、他の装置からのデータを受信したり、他の装置にデータを送信したりするための制御を行う。なお、以下の説明においては、携帯ゲーム機200と同じく、パーソナルコンピュータが、他の装置からの要求を受け、送電を行うとして説明するため、送電制御部302を備える構成として説明する。しかしながら、パーソナルコンピュータ300が、充電を受け、充電を行う側の装置として機能するように構成することも可能であり、図示は省略するが、受電を制御する受電制御部も有する構成とすることが可能である。[受電側の処理について]次に、図3において、携帯電話機100の電池が消耗し、充電が必要な状態になったときに、携帯電話機100が行う処理について、図4、図5に示したフローチャートを参照して説明する。ステップS101において、所定の電池残量以下になったか否かが判断される。センサ103は、電池104の残量を監視している。また制御部106は、センサ103により監視されている残量が、所定の値以下になったか否かの判断を常に、または所定の間隔で行っている。そして、制御部106は、センサ103からの残量が、所定の値以下になったと判断した場合、ステップS101において、所定の電池残量以下になったと判断され、ステップS102に処理を進める。ステップS102において、パーソナルコンピュータ300に仮送電を要求する。携帯電話機100、携帯ゲーム機200、およびパーソナルコンピュータ300は、それぞれの端末同士で認証ができるように、予め例えば、MACが登録されている。このMACを用いて、携帯電話機100は、まずパーソナルコンピュータ300に対して、仮送電の許可要求を出す。また仮送電の要求は、携帯電話機100の通信部107の制御により無線認証などとともに行われる。そのような仮送電の要求を受け取ったパーソナルコンピュータ300は、その要求に応じて、仮送電を行う。仮送電は、パーソナルコンピュータ300の送電制御部302の制御の基、電池304から所定の電力にて、非接触で、携帯電話機100に対して送電が行われる。一方で、パーソナルコンピュータ300の通信部307の制御の基、送電されている電力の値、電池304の容量残量といった情報が無線、この場合、WiFiが用いられて送信される。携帯電話機100は、ステップS103において、パーソナルコンピュータ300から送信されてくる送電電力の値と残量の情報を通信部107により受信するとともに、受電制御部102により送電されてきた電力を受信する。ステップS104において、パーソナルコンピュータ300からの情報と、受電された電力が記憶される。受電された電力の値は、センサ103により計測された値とされる。センサ103は、複数の抵抗による仮負荷をいくつか接続し、その都度計測される電流と電圧の値を用いて、電力の値を計測する。その計測された電力が、受電された電力として記憶される。ステップS105において、パーソナルコンピュータ300の送電可能電力量が算出され、記憶される。制御部106は、送電予定電力と、計測電力とを用いて、伝送効率を算出する。すなわち、計測電力を受電電力で除算することで、伝送効率が算出される。またパーソナルコンピュータ300からの情報が、残量そのものの情報であった場合、その残量の値が用いられ、容量と残量に関するパーセンテージなどの情報であった場合、容量に残量に関するパーセンテージが乗算され、残量の値が算出され、その値が用いられ、送電可能電力量が算出される。送電可能電力量は、上記したように式1により算出される。再度、式1を記載する。送電可能電力量=残量×伝送効率1例えば、パーソナルコンピュータ300から電池304の容量が8000mAhであり、残量が50であるとの情報が受信された場合、残量は、4000mAhと算出される。また、伝送効率が5と算出された場合、送電可能電力量は、4000mAh×5=200mAhと算出される。このように算出された送電可能電力量は、後段の処理で他の装置の送電可能電力量と比較されるため、一旦記憶される。次に、ステップS106乃至S109において、パーソナルコンピュータ300に対して行われ処理と同様の処理が、携帯ゲーム機200に対しても実行される。まず、携帯ゲーム機200に対して、仮送電の要求が出される。ステップS107において、携帯ゲーム機200から送電電力と残量に関する情報を受信し、仮送電を受け、受電する。ステップS108において、それらの情報と受電電力が記憶される。そして、ステップS109において、携帯ゲーム機200の送電可能電力量が算出される。例えば、携帯ゲーム機200から電池204の容量が2000mAhであり、残量が50であるとの情報が受信された場合、残量は、1000mAhと算出される。また、伝送効率が50と算出された場合、送電可能電力量は、1000mAh×50=500mAhと算出される。このように算出された送電可能電力量は、後段の処理で他の装置の送電可能電力量と比較されるため、一旦記憶される。このようにして、携帯電話機100が、携帯ゲーム機200の送電可能電力量とパーソナルコンピュータ300の送電可能電力量をそれぞれ算出し、記憶すると処理はステップS110図5に進められる。なお、ここでは、携帯ゲーム機200とパーソナルコンピュータ300の2台の装置が携帯電話機100に電力の送電元として登録されているため、その2台に対して処理が行われたが、さらに他の装置が登録されている場合には、その装置に対しても同様の処理が繰り返され、その装置における送電可能電力量が算出される。また、送電元から残量に関するデータが送信されるとして説明したが、送電側が自己が動作するのに最低限必要な電力を残量から差し引いた値が送信されるようにしても良い。ステップS110において、送電可能電力量が、パーソナルコンピュータ>携帯ゲーム機かを満たすか否かが判断される。上記した例のように、パーソナルコンピュータ300の送電可能能力が200mAhであり、携帯ゲーム機200の送電可能能力が500mAhであった場合、パーソナルコンピュータ>携帯ゲーム機は満たされないと判断されるため、ステップS111に処理が進められる。図3を再度参照する。図3において、携帯電話機100に近い位置に位置するのは、携帯ゲーム機200であるが、電池の容量が多い残量が多いのは、パーソナルコンピュータ300である。このような場合、パーソナルコンピュータ300の方が携帯ゲーム機200よりも残量が多いため、パーソナルコンピュータ300から給電を受け、充電する方が適していると考えられる。しかしながら、パーソナルコンピュータ300と携帯電話機100は離れているため、伝送効率が悪い。仮に、パーソナルコンピュータ300から給電を受け、充電を行った場合、伝送効率が悪いために、充電が完了するまでの時間がかかり、パーソナルコンピュータ300の電池304が消耗してしまう。パーソナルコンピュータ300からの総送電量に対する携帯電話機100の総受電量の割合は、低い値となり効率が悪い充電となる。しかしながら、本実施の形態においては、残量のみではなく、伝送効率も考慮して給電を受けるため、残量が多いパーソナルコンピュータ300からではなく、携帯ゲーム機200から給電が行われる。携帯ゲーム機200から給電が行われることで、携帯ゲーム機200と携帯電話機100は距離が近いために、効率良い電力伝送が行えることになり、結果として、効率良く充電を行うことが可能となる。よって、充電時間を短くすることができ、充電時間が短くなることで、送電する時間も短くなり、携帯ゲーム機200の電池204の消耗を防ぐことが可能となる。ステップS110において、送電可能電力量が、パーソナルコンピュータ>携帯ゲーム機ではないと判断された場合、ステップS111に処理が進められる。ステップS111において、携帯ゲーム機200からの送電が許可される。携帯電話機100の通信部107により、携帯ゲーム機200と無線通信が行われ、携帯ゲーム機200に対して、送電の許可送電開始の指示が出される。携帯ゲーム機200は、送電の指示を受けると送電を開始する。携帯ゲーム機200からの送電は、携帯電話機100のコイル101に受電され、受電制御部102に供給され、センサ103を介して、電池104に供給されることで、電池104が充電される。充電が行われているとき、携帯電話機100の表示部105には、そのことをユーザに認識させるためのメッセージや画像が表示される。また、送電元となっている携帯ゲーム機200の表示部205にも、送電が行われていることをユーザに認識させるためのメッセージや画像が表示される。なお、表示部に何も表示されないという構成にすることも可能であるし、表示させる場合においても一定時間だけ表示させるなどの構成にすることも可能である。ステップS112において、携帯ゲーム機200に所望の残量があるか否かが判断される。携帯ゲーム機200は、携帯電話機100に対して、電池204の残量を所定の間隔で通知し、その通知から、携帯電話機100側で携帯ゲーム機200に所望の残量があるか否かを判断する。この通知は、仮送電のときに、電池204の残量に関する情報を送信したときと同様に行うことが可能である。または図6を参照して後述するように、携帯ゲーム機200は、送電を行う一方で、自己が動作するのに必要な電力がなくなるようなことを防ぐために、電池204を監視し、所定の残量以下になっていなか否かを判断している。そして、携帯ゲーム機200は、電池の容量が送電により所定の値以下になったと判断した場合、そのような通知を出し、送電を停止する。このように構成されている場合、携帯電話機100の制御部106は、通信部107により、携帯ゲーム機200から、送電を停止するという通知を受信したか否かを判断する。または、送電自体が停止されたか否かを判断することで行うことも可能である。ステップS112において、携帯ゲーム機200に所望の電力はないと判断された場合、ステップS113に処理が進められる。ステップS113において、携帯電話機100は、携帯ゲーム機200からの受電を停止する。受電が停止されることで、充電が中断される。一方、ステップS112において、携帯ゲーム機200の残量があると判断された場合、ステップS114に処理が進められる。ステップS114において、充電が完了したか否かが判断される。携帯電話機100のセンサ103は、電池104の残量を計測し、その計測値に基づき、制御部106は、充電が完了したか否かを判断する。電池104の全容量を充電できた時点で、充電の完了と判断されるようにしてもよいし、全容量のうちの所定の容量であり、当座機能するのに問題ない容量が充電された時点で、充電の完了と判断されるようにしてもよい。また、当座機能するのに問題ない容量が充電された時点で、充電の完了と判断されるように構成した場合、後の時点で、ユーザに全容量の充電を行うように促すためのメッセージや警告が行われるようにしてもよい。ステップS114において、充電が完了したと判断された場合、充電を行うための処理は、終了される。また充電の処理が終了されるときには、そのことが、電力の送電元に通知される。一方、ステップS114において、充電は完了していないと判断された場合、ステップS115に処理が進められる。ステップS115において、可変タイマーによる計時が行われる。ステップS116において、全ての受電が中止される。このステップS115とステップS116における処理について説明を加える。可変タイマーは、所定の時間を計時する機能を有する。また、可変タイマーは、以下の状態などを考慮して、計時される時間を可変するように構成されている。ステップS115にお処理が進められ、可変タイマーによる計時が行われる状況は、他の装置からの送電を受け、充電が行われている状態である。また、携帯電話機100、携帯ゲーム機200、およびパーソナルコンピュータ300は、例えば、鞄などに収められて持ち運びされている状態の可能性もある。そのような状態では、図3に示したような位置関係が変わる可能性がある。すなわち、図3に示した例では、携帯電話機100の近くに携帯ゲーム機200が位置する状態であるが、そのような状態から、パーソナルコンピュータ300が近くに位置する状態に変化する可能性がある。位置関係が変化することにより伝送効率が変化することになる。そのような位置関係の変化による伝送効率の変化にも対応できるようにすることで、更なる充電の効率を高めることが可能となる。例えば、携帯電話機100が携帯ゲーム機200から送電を受け、充電を行っている状態のときに、携帯ゲーム機200の位置が携帯電話機100に対して遠い位置に変わってしまった状態であっても継続して充電を行うと、伝送効率が悪い状態になったにもかかわらず、充電が継続してしまうことになる。しかしながら、伝送効率が変化したことを検知し、その検知した状況に対応を取ることで、伝送効率が悪い状態での充電が継続されないようにし、伝送効率が良い状態の装置との電力伝送に切り換えることで伝送効率の良い状態の充電に切り換えることができるようになる。結果として効率良い充電を継続して行うことができる。このようなことを考慮し、定期的に、その時点で確立されている送電と受電が最適な状態であるか否かを判断するために、可変タイマーによる計時が行われる。可変タイマーにより計時が行われ、所定の時間が経過すると、ステップS116において、全ての受電が中止され、ステップS102に処理が戻される。ステップS102に処理が戻され、それ以降の処理が再度実行されることで、送電可能電力量が再度算出され、その値に応じて送電元が決定される。よって、定期的に最適な送電元が検出されるようにすることが、可変タイマーを設けることで実現できる。このように可変タイマーにより計時が行われ、所定の時間が経過すると、送電元の再検出が行われるため、最適な送電元を検出し、効率良い充電を行うことが可能となるが、このような再検出を頻繁に行うと、この検出のために各端末の電力が消耗されてしまうことになる。すなわち、ステップS102や、ステップS106において、携帯ゲーム機200やパーソナルコンピュータ300に対して仮送電の要求が出されるため、携帯ゲーム機200やパーソナルコンピュータ300において仮送電が行われることになる。このような仮送電は、短い時間の送電とし、電力を消費することがないように設定されているが、回数が多くなると、徐々に電力が消費されてしまう。よって、仮送電が行われる回数、換言すれば、可変タイマーにより計時される時間の長さは、適切に設定されることが好ましい。適切な設定とは、伝送効率の変化があったときに、できるだけ早くその変化を検出することができる設定であり、かつ、できるだけ仮送電が行われない設定である。そこで、可変タイマーは、状態が安定しており、端末同士の距離間にあまり変化がないと判断されるときには、比較的長い時間を計時するタイマーとして機能し、状態が安定しておらず、端末同士の距離間に変化があると判断されるときには、比較的短い時間を計時するタイマーとして機能するようにする。換言すれば、伝送効率が安定している変化が少ないときには、長い時間が計時されるようにし、伝送効率が不安定変化が激しいときには、短い時間が計時されるようにする。このような計時時間の決定の仕方として、例えば、記憶されている受電電力と、今回計測された受電電力と比較して、差異が小さければ、端末同士の位置関係に変化がなく、安定している状態であると判断し、次回の可変タイマーによる計時時間は長い時間に設定される。受電電力に限らず、送電可能電力量や、送電効率が、このような判断に用いられる情報とすることも可能である。図5のフローチャートのステップS110に説明を戻す。ステップS110において、送電可能電力量が、パーソナルコンピュータ>携帯ゲーム機かを満たすと判断された場合、ステップS117に処理が進められる。ステップS117において、パーソナルコンピュータ300からの送電が許可され、パーソナルコンピュータ300からの送電が開始される。そして、パーソナルコンピュータ300からの受電が開始され、充電が開始される。ステップS118において、パーソナルコンピュータ300に所望の残量があるか否かが判断され、所望の残量がないと判断された場合、ステップS119に処理が進められ、パーソナルコンピュータ300からの受電が停止される。一方、ステップS118において、パーソナルコンピュータ300に所望の残量があると判断された場合、ステップS114に処理が進められる。ステップS114以降の処理については既に説明したので、その説明は省略する。また、ステップS117乃至S119の処理は、ステップS111乃至S113と基本的に同様の処理のため、詳細な説明は適宜省略した。なお、図4、図5に示したフローチャートの処理によれば、送電元の装置の電池の残量が所定の値以下になったとき、送電が停止されるとして説明した。例えば、携帯ゲーム機200が送電元とされているときに、ステップS112において、携帯ゲーム機200に所望の残量はないと判断された場合、ステップS113に処理が進められ、携帯ゲーム機200からの受電が停止され、処理が終了されるとして説明した。このような状態の場合、充電は完了している状態ではないため、また、送電元としてパーソナルコンピュータ300という選択肢も残されている状態のため、充電自体を中止するのではなく、パーソナルコンピュータ300に送電元を切り換え、充電が継続されるような処理フローとすることも可能である。このように、一の送電元からの送電が停止された場合、他の送電元に切り換え、充電が継続されるようにしても良い。[送電側の処理について]次に、図3において、携帯電話機100の電池が消耗し、充電が必要な状態になったときに、送電側の装置の対象となる携帯ゲーム機200、およびパーソナルコンピュータ300がそれぞれ行う処理について、図6に示したフローチャートを参照して説明する。携帯ゲーム機200とパーソナルコンピュータ300で、同様の処理が行われるため、ここでは携帯ゲーム機200を例にあげて説明を続ける。ステップS151において、携帯ゲーム機200の制御部206は、通信部207により他の装置から認証要求を受けたか否かを判断する。認証要求を受けたと判断されるまで待機状態が維持され、認証要求を受けたと判断された場合、ステップS152に処理が進められる。ステップS152において、認証を行い、正常に認証が行われると、送電電力と残量に関する情報を通信部207により送信し、送電制御部202により電力を送電する。この送電は仮送電である。ステップS153において、送電開始の要求を受信したか否かが判断される。携帯電話機100が、送電元として選択された場合、ステップS111図5において携帯電話機100から携帯ゲーム機200に送電を許可する通知が来る。このような通知を受信したか否かが、ステップS153において判断される。ステップS153において、送電開始の通知を受信したと判断されるまで、待機状態が維持され、送電開始の通知を受信したと判断された場合、ステップS154に処理が進められる。ステップS154において、送電が開始される。送電が開始されると、携帯ゲーム機200の制御部206は、自己の電池204の残量をセンサ203で監視し、所望の値以下になっていないか否かを判断する。所望の値は、携帯ゲーム機200が最低限動作するのに必要とされる残量以上の値に設定されている。ステップS155において、所望の残量以下ではないと判断された場合、ステップS156に処理が進められる。ステップS156において、送電先から充電完了の通知を受けたか否かが判断される。この判断は、携帯電話機100が行うステップS114の処理において、充電が完了したと判断されたときに出される通知に対応する処理である。ステップS156において、送信先から充電完了の通知を受けてはいないと判断された場合、ステップS157に処理が進められる。ステップS157において、送信中止の通知を受信したか否かが判断される。この判断は、携帯電話機100が行うステップS116の処理において、全ての送電を中止するとの処理が実行されたときに出される通知に対応する処理である。ステップS157において、送電の中止の通知を受信してはないと判断された場合、ステップS155に処理が戻され、それ以降の処理が繰り返される。この場合、送電の状態が維持された状態で、ステップS155以下の処理が実行される。ステップS155において、電池204の容量が所望の残量以下になったと判断された場合、ステップS156において、送電先携帯電話機100から充電完了の通知を受信したと判断された場合、またはステップS157において、送電中止の通知を受信したと判断された場合、ステップS158に処理が進められる。ステップS158において、送電が停止中止される。送電元に設定された装置側、この場合、携帯ゲーム機200においては、このような処理が実行されるため、携帯電話機100に対して送電が行われる。送信元に設定されていない装置側、この場合、パーソナルコンピュータ300においては、送電開始の通知を受信しないため、ステップS153において、送電開始の通知は受信していないと判断され、それ以降の処理に進まない状態が維持される。そのような状態のときに、携帯電話機100において再度の認証要求が出されるため、ステップS151において認証要求を受けたと判断され、それ以降の処理が実行される。このように、送電元とされていない側の装置においても図6のフローチャートに基づく処理が実行されるため、送電元が切り替わったときにも対応することが可能となる。[第2の実施の形態について]次に、第2の実施の形態について説明する。上記した第1の実施の形態においては、携帯電話機100と携帯ゲーム機200が1対1で送電と受電を行う、または携帯電話機100とパーソナルコンピュータ300が1対1で送電と受電を行う例を挙げて説明した。第2の実施の形態においては、さらに、例えば、携帯電話機100が充電を必要とするとき、携帯ゲーム機200を介して、パーソナルコンピュータ300から送電を受ける例も挙げて説明する。ここで再度図1を参照する。図1において、端末10と端末20は、距離Aだけ離れており、端末10と端末30は、距離Bだけ離れた状態であり、距離Aは、距離Bより短い状態である。このような状態のときに、端末10が充電を必要とし、端末20からの送電を受け、受電するのが伝送効率からは好ましいが、端末20の電池の残量が少なく、送電できない状況を考える。またこのとき、端末30は、残量も多く送電可能であるとする。このような場合、端末30から端末20に対して送電が行われる。端末20は、端末30からの送電を受電し、その受電された電力を、端末10に対して送電する。端末10は、端末20からの送電を受け、充電を行う。すなわちこの場合、端末30からの送電が、端末20を介して、端末10に対して行われる。端末30から直接端末10に対して送電が行われると、距離Bだけ離れており、伝送効率が悪い。しかしながら、端末20と端末10は距離Aだけ離れており、伝送効率が良く、また、端末20と端末30は、距離Bよりは短い距離しか離れてないため、距離Bだけ離れている端末10に対して直接送電するときよりは伝送効率が良い。よって、端末30から端末20を介して端末10に電力を送電することで、効率良く送電、受電が行え、充電が行える。以下に、端末10、端末20、端末30の具体例を挙げ、さらに詳細に説明を加える。図7は、図1に示した端末10を携帯電話機である場合とし、端末20を携帯ゲーム機である場合とし、端末30をパーソナルコンピュータである場合としたときの構成例であり、その構成は、基本的に図3と同様の構成例である。図7において、図3と同一の部分に関しては、同一の符号を付し、重複する説明は適宜省略する。図7の携帯電話機100は、図3の携帯電話機100と同一である。また、図7のパーソナルコンピュータ300は、図3のパーソナルコンピュータ300と同一である。図7に示した携帯ゲーム機400は、図3に示した携帯ゲーム機200に、コイル401、受電制御部402、センサ403を追加した構成とされている。図7に示した携帯ゲーム機400は、図3に示した携帯ゲーム機200と比較し、送電機能だけでなく、受電機能を有している点が異なる。このように携帯ゲーム機400は、送電機能と受電機能を有するために、他の装置からの送電を充電し、他の装置に送電するといったことが行える。図7に示した携帯ゲーム機400は、送電に係わる処理を行うコイル201、送電制御部202、センサ203と、受電に係わる処理を行うコイル401、受電制御部402、センサ403をそれぞれ別に設けている構成としているが、共用して用いられる構成とすることも可能である。例えば、コイル201、送電制御部202、センサ203を備え、コイル401、受電制御部402、センサ403を備えない構成とし、送電制御部202が、受電の制御も行う構成とすることも可能である。後述するように、受電と送電が、時分割で行われるような場合、受電と送電を時分割で制御する制御部として、送電制御部202または受電制御部402を設ければ、同様の構成を2組設けない構成とすることも可能である。[受電側の処理について]次に、図7において、携帯電話機100の電池が消耗し、充電が必要な状態になったときに、携帯電話機100が行う処理について、図8、図9に示したフローチャートを参照して説明する。ステップS201乃至S209の処理は、図4に示したフローチャートのステップS101乃至S109と同様の処理なので、その説明は省略する。携帯電話機100は、ステップS201乃至S209の処理を実行することで、携帯ゲーム機400から送電を受けた場合の送電可能電力量を算出して記憶し、パーソナルコンピュータ300から送電を受けた場合の送電可能電力量を算出して記憶する。さらに携帯電話機100は、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400を介しての送電を受けた場合の送電可能電力量を算出し、記憶するための処理を、ステップS210乃至S213において実行する。ステップS210において、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400への仮送電の要求が出される。例えば、携帯電話機100からパーソナルコンピュータ300に対して、携帯ゲーム機400に対して仮送電を行うように指示が出され、その指示に基づいてパーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400に対して仮送電が実行される。または、携帯電話機100から携帯ゲーム機400に対して、パーソナルコンピュータ300に対して仮送電を行う要求を出すように指示が出され、その指示に基づいて携帯ゲーム機400がパーソナルコンピュータ300に対して仮送電の要求を出し、パーソナルコンピュータ300からの仮送電が実行される。パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400に対して仮送電が行われることで、携帯ゲーム機400は、パーソナルコンピュータ300から送電を受けたときの送電可能電力量を算出することができる。この仮送電は、携帯ゲーム機400の受電制御部402の制御の基、行われる。ステップS211において、携帯電話機100の通信部107は、携帯ゲーム機400の通信部207からアンテナ208を介して送信されてくる、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400への送電時における送電可能電力量を受信し、記憶する。そして、ステップS212において、受電電力が記憶される。この記憶される受電電力は、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400を中継して送電され、携帯電話機100で受電された電力である。ステップS213において、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400を中継した送電が行われた場合の送電可能電力が算出され、記憶される。ステップS214において、パーソナルコンピュータ300から携帯電話機100へ送電されたときの送電可能電力量の方が、携帯ゲーム機400から携帯電話機100へ送電されたときの送電可能電力量よりも大きいか否かが判断される。ステップS214において、パーソナルコンピュータ300から携帯電話機100へ送電されたときの送電可能電力量の方が、携帯ゲーム機400から携帯電話機100へ送電されたときの送電可能電力量の方が小さいと判断された場合、ステップS215に処理が進められる。ステップS215において、携帯ゲーム機400からの送電が許可され、携帯ゲーム機400からの送電が開始される。受電が開始され、充電が開始されると、ステップS216において、携帯ゲーム機400に所望の残量があるか否かが判断され、所望の残量があると判断された場合、充電が継続されるとともに、ステップS218に処理が進められる。ステップS218において、充電が完了したか否かが判断される。そして、ステップS218において、充電は完了していないと判断された場合、ステップS219に処理が進められる。ステップS219において、可変タイマーにより所定の時間だけ計時が行われ、所定の時間が経過すると、ステップS220に処理が進められ、全ての受電が中止される。このステップS215乃至S220ステップS217の処理を除くは、図7のステップS111乃至S116ステップS113の処理を除くの処理と同様に行われる。一方、ステップS216において、携帯ゲーム機400に所望の残量はないと判断された場合、ステップS217に処理が進められる。ステップS217において、携帯ゲーム機400からの送電が停止される。携帯ゲーム機400からの送電が停止されると、ステップS221に処理が進められる。ステップS221において、パーソナルコンピュータ300からの送電が許可される。ステップS221には、ステップS214において、パーソナルコンピュータ300から携帯電話機100へ送電されたときの送電可能電力量の方が、携帯ゲーム機400から携帯電話機100へ送電されたときの送電可能電力量の方が大きいと判断されたときにも来る。ステップS221において、パーソナルコンピュータ300からの送電が許可されると、パーソナルコンピュータ300から携帯電話機100への送電が開始される。ステップS222において、パーソナルコンピュータ300に所望の残量があるか否かが判断され、所望の残量があると判断された場合、ステップS223に処理が進められる。ステップS223において、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400への送電が許可される。すなわちこの場合、ステップS221において、パーソナルコンピュータ300からの送電が許可され、ステップS223において、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400への送電が許可されることになる。よって、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400へ送電され、携帯ゲーム機400を介して、携帯電話機100に送電が行われる。そして、携帯電話機100は、パーソナルコンピュータ300から間接的に供給される電力を受電し、充電を行う。このような充電が行われると、ステップS218に処理が進められる。ステップS218以降の処理についてはすでに説明したので、その説明は省略する。一方、ステップS222において、パーソナルコンピュータ300に所望の残量はないと判断された場合、ステップS224に処理が進められ、パーソナルコンピュータ300からの送電が停止される。そして、充電の処理は終了される。一方、ステップS218において、携帯電話機100における充電が完了したと判断された場合、ステップS225に処理が進められる。ステップS225において、全ての受電が中止される。全ての受電とは、パーソナルコンピュータ300からの送電が、携帯ゲーム機400を介して行われている場合、携帯ゲーム機400は、パーソナルコンピュータ300から受電し、携帯電話機100は、携帯ゲーム機400から受電している状態である。このような場合、携帯ゲーム機400の受電と、携帯電話機100の受電の2つの受電が停止されることを意味する。全ての受電が中止されると、充電に係る処理は終了される。なお、受電が停止される場合、携帯電話機100からパーソナルコンピュータ300や携帯ゲーム機400に対して、送電を中止するように指示するための通知が出されるようにしても良い。このように、パーソナルコンピュータ300からの送電を携帯ゲーム機400が中継して、携帯電話機100に対して行うようにすることで、パーソナルコンピュータ300と携帯電話機100が離れていても、効率良い送電、受電を行うことができ、充電を行うことが可能となる。ここで、伝送される電力の中継機として機能する携帯ゲーム機400が行う処理について再度図7を参照して説明を加える。携帯ゲーム機400が電池204の電力を携帯電話機100に送電する場合、電池204から所定の電力がセンサ203を介して、送電制御部202に供給される。そして、送電制御部202の制御の基、電力伝送が携帯電話機100に対して行われる。携帯ゲーム機400が、パーソナルコンピュータ300からの電力を携帯電話機100に伝送するための中継器として機能するときは、まず受電制御部402によりパーソナルコンピュータ300からの送電を受け、センサ403を介して、電池204に供給し、一旦、電池204を充電する。そして、その充電された電力が、送電制御部202により携帯電話機100に対して送電される。この受電と送電に用いられる送電周波数が、同一である場合、受電と送電は、時分割に行われる。例えば、パーソナルコンピュータ300から携帯ゲーム機400への送電のときに用いられる送電周波数が、1356MHzであり、携帯ゲーム機400から携帯電話機100への送電のときに用いられる送電周波数も、1356MHzであった場合、仮に、携帯ゲーム機400において、受電と送電を同時に行うと、混信を起こす可能性がある。混信が起こると、結果として電力の伝送効率の悪化をまねくことになる。よって、混信が起こる可能性がある場合、受電と送電を時分割で行うことで混信を防ぎ、電力の伝送効率の悪化を防ぐことが可能となる。なお、混信が発生したとしても、伝送効率の悪化が僅かであれば、受電と送電を同時に行う構成とすることも可能である。[中継器の他の構成について]中継器として携帯ゲーム機400が機能するとき、図7に示すように、送電先となる装置この場合、携帯電話機100が、送電用のコイル201側にあり、送電元となる装置この場合、パーソナルコンピュータ300が、充電用のコイル401側にあれば、送電、受電が効率良く行える。しかしながら、送電先となる装置この場合、携帯電話機100が、送電用のコイル201側とは逆側充電用のコイル401側にあり送電元となる装置この場合、パーソナルコンピュータ300が、受電用のコイル401側とは逆側送電用のコイル201側にあると、送電、受電の効率が悪くなる。携帯電話機100、携帯ゲーム機400、パーソナルコンピュータ300の各装置の位置関係が、送電、受電を行うのに適している位置にあるとは限らない。そこで、送信元の装置と、送電先の装置との位置関係によらず、送電用のコイルが、送電先の装置の近傍に位置するようにし、受電用のコイルが送信元の装置の近傍に位置するように、コイルの位置関係を調整する機能を有する携帯ゲーム機の構成を図10に示す。図10に示した携帯ゲーム機500は、図7に示した携帯ゲーム機400と比較し、コイル201をコイル501とし、コイル401をコイル511とし、スイッチ502とスイッチ512を追加した構成とされている。他の構成は、図7に示した携帯ゲーム機400と同様の構成である。コイル501は、受電用のコイルまたは送電用のコイルとして機能する。同じくコイル511は、受電用のコイルまたは送電用のコイルとして機能する。コイル501やコイル511が受電用または送電用のコイルといて機能するかは、スイッチ502とスイッチ512の接続により制御される。スイッチ502の一端は、コイル501に接続され、他端は、送電制御部202、または受電制御部402と接続されるように構成されている。同様に、スイッチ512の一端は、コイル511に接続され、他端は、送電制御部202、または受電制御部402と接続されるように構成されている。スイッチ502、スイッチ512の接続の制御は、制御部206により行われる。スイッチ502が送電制御部202と接続されると、コイル501が送電制御部202と接続されるため、コイル501は、送電用のコイルとして機能する。また、スイッチ502が受電制御部402と接続されると、コイル501が受電制御部402と接続されるため、コイル501は、受電用のコイルとして機能する。例えば、コイル501の近傍に、送電対象となる装置が位置するときには、コイル501が送電用のコイルとして機能するようにスイッチ502と送電制御部202が接続される。また、例えば、コイル501の近傍に、送電元となる装置が位置するときには、コイル501が受電用のコイルとして機能するようにスイッチ502と受電制御部402が接続される。同様に、スイッチ502が送電制御部202と接続されると、コイル511が送電制御部202と接続されるため、コイル511は、送電用のコイルとして機能する。また、スイッチ512が受電制御部402と接続されると、コイル511が受電制御部402と接続されるため、コイル511は、受電用のコイルとして機能する。例えば、コイル511の近傍に、送電対象となる装置が位置するときには、コイル511が送電用のコイルとして機能するようにスイッチ512と送電制御部202が接続される。また、例えば、コイル511の近傍に、送電元となる装置が位置するときには、コイル511が受電用のコイルとして機能するようにスイッチ512と受電制御部402が接続される。コイル501とコイル511は、例えば、図11に示すような位置に設けられる。図11は、携帯ゲーム機500の外観の構成例を示す図である。携帯ゲーム機500の一面には、表示部205が設けられ、操作部551,552が設けられている。コイル501は、操作部551側に設けられ、コイル511は、操作部552側に設けられる。図11に示したように、携帯ゲーム機500の長手方向の両端にそれぞれ設けられた操作部551と操作部552の位置に、コイル501とコイル511が設けられる。この例においては、操作部551,552の位置に、コイル501,511が設けられる例であるが、操作部との位置関係でコイルの位置が決定されるのではなく、例に挙げた以外の部分にコイルが設けられても良い。コイル501とコイル511は、離れた位置に設置されることが好ましい。よって、図11に示した携帯ゲーム機500のように、長手方向がある場合、長手方向で離れた位置にコイルが設置されるのが好ましい。1つの装置に設置されるコイルの数は、2つに限定されるものではなく、図12を参照して説明するように、2以上でもよい。また、図11においては、説明のためにコイル501,511を図示したが、実際の商品では、コイル501,511は、見えないように、携帯ゲーム機500の内部に備えられる。このように、2このコイル501,511が設けられ、それらのコイルに対応するスイッチ502,512が設けられた場合、このスイッチ502,512の切り換えタイミングを制御することで、時分割の受電と送電を実行することができる。または、時分割を実現するための制御は、制御部206が、送電制御部202と受電制御部402のそれぞれを制御することで行われるようにすることも可能である。また、コイル501とコイル511の両方を、送電制御部202に接続することも可能であり、コイル501の近傍に位置する装置と、コイル511の近傍に位置する装置に対して、同時に送電することも可能となる。また、コイル501とコイル511の両方を、受電制御部402に接続することも可能であり、コイル501の近傍に位置する装置と、コイル511の近傍に位置する装置から、同時に受電を受け、電池204を充電することも可能となる。図12は、パーソナルコンピュータ300に複数のコイルを設ける場合の例を示す図である。図12に示したパーソナルコンピュータ300は、俗にノート型などと称されるパーソナルコンピュータであり、開いた状態のパーソナルコンピュータ300を図示してある。開いた状態のパーソナルコンピュータ300の一面には、表示部306が備えられ、他の一面には、キーボード600が備えられている。キーボード600の両端および中央部に、コイル601、コイル602、およびコイル603がそれぞれ設けられている。さらに、表示部306の部分にもコイル604が設けられている。これらのコイル601乃至604は、それぞれパーソナルコンピュータ300の内部に設けられ、ユーザが視認できる位置に備えられているわけではない。図12中の矢印は、コイル601乃至604のそれぞれのコイルが受電、送電を行うときに最も適した方向を示している。コイル601とコイル603は、パーソナルコンピュータ300の長手方向の両端に設けられている。これは、上記した携帯ゲーム機500と同じように、コイル同士は、離れた位置に設けるのが好ましいからである。さらにパーソナルコンピュータ300は、携帯ゲーム機500などと比較すると、大きさが大きいため、例えば、受電対象となる携帯電話機100が、パーソナルコンピュータ300の側面側だけでなく、上部や下部に位置することも考えられる。パーソナルコンピュータ300の上部とは、例えば、表示部306の裏側であり、閉じた状態に通常上面とされる面であり、そのような面に、携帯電話機100などの受電対象や送電対象となりうる装置が位置することが考えられる。このようなことを考慮し、表示部306の部分にもコイル604を設ける。また同様に、パーソナルコンピュータ300の下部とは、例えば、キーボード600の裏側であり、閉じた状態に通常下面とされる面であり、そのような面に、携帯電話機100などの受電対象や送電対象となりうる装置が位置することが考えられる。このような状態は、例えば、鞄の中などで上下があまりユーザに意識されない状態で、パーソナルコンピュータ300や携帯電話機100が入れられた状態のときには起こりうる状態であると考えられる。よって、このようなことも考慮し、キーボード600の部分にもコイル602を設ける。図12においては、4個のコイル601乃至604が1台の装置に設けられる例を示したが、4個以外のコイルが1台の装置に設けられるようにしてももちろん良い。また、このように、複数のコイルが設けられた場合、スイッチも同数だけ設けられる。すなわち、コイルに接続されたスイッチを設け、そのスイッチが、送電制御部または受電制御部と接続されることで、コイルが受電用のコイルとして用いられる、または送電用のコイルとして用いられる。また2個のスイッチを設け、そのうち1つのスイッチの一端は送電制御部に接続され、他端は、複数のコイルのいずれかを選択的に接続できるように構成することで、複数のコイルのうちの1つを送電用のコイルとして用いることが可能となる。また同様に、2個のスイッチのうちの1つのスイッチの一端は受電制御部に接続され、他端は、複数のコイルのいずれかを選択的に接続できるように構成することで、複数のコイルのうちの1つを受電用のコイルとして用いることが可能となる。このように複数のコイルを1台の装置に備えるようにした場合、備えられている複数のコイルのうちの複数のコイルを受電用のコイルとし、複数の装置からの受電を同時に受けるように制御することも可能となる。また、備えられている複数のコイルのうちの複数のコイルを送電用のコイルとし、複数の装置への送電を同時に行えるように制御することも可能となる。コイル601乃至604のそれぞれにおける送電効率、受電効率を高めるために、各々のコイル近傍で角度を変えたコイル、あるいは可動式のコイルを設置するようにしてもよい。また、例えば、送電を行う際、コイル601乃至604を順次切り替え、最も送電の伝送効率のよいコイルが検出される仕組みを設け、伝送効率のよいコイルで送電するようにすることも可能である。このように、1台の装置において複数のコイルを設けることで、受電、送電のそれぞれの伝送効率を高めることが可能となる。また、電力の中継器としての機能も、より高度なものとすることが可能となる。複数のコイルのそれぞれが、同一の送電周波数、例えば、1356MHzの送電周波数を用いて送電や充電が行われるように構成することも可能であるし、異なる送電周波数を用いて、または異なる送電周波数を選択的に切り換えて用いて、送電や受電が行われるように構成することも可能である。例えば、異なる送電周波数を用いて、送電や受電が行われる場合、送電や受電を受ける側が使用できる送電周波数を用いて、送電や受電が行えるようになる。また、異なる送電周波数を選択的に切り換えて用いて、送電や受電が行われる場合も、送電や受電を受ける側が使用できる送電周波数を用いて、送電や受電が行えるようになる。次に、異なる送電周波数を選択的に切り換えて用いる場合について説明する。図13は、異なる周波数を選択的に切り換えて、送電または受電を行う携帯ゲーム機の構成例を示す図である。図13に示した携帯ゲーム機700は、図7に示した携帯ゲーム機400と比較し、コイル201の代わりにコイル701とコンデンサ702を有し、コイル401の代わりに、コイル711とコンデンサ712を有する構成とされている。また、センサ203と電池204との間にスイッチ721が設けられ、センサ403と電池204との間に、スイッチ722が設けられた構成とされている。さらに、携帯ゲーム機400における受電制御部402が、携帯ゲーム機700においては、受電整流制御部713とされている。コイル701とコンデンサ702は、並列に接続されている。また、コイル701とコンデンサ702は、送電制御部202に接続されている、コンデンサ702は、可変コンデンサとされている。このコンデンサ702の容量を変えることで、共振周波数を変えることが可能な構成とされている。制御部206は、コンデンサ702を制御して、送電を行う装置側の周波数と合致する送電周波数に設定する。この周波数の設定は、受電側の装置から送信されてくる情報を、通信部207で受信し、制御部206がその情報を解析し、その解析に基づいてコンデンサ702を制御することで行われる。同様にコイル711とコンデンサ712は、並列に接続されている。また、コイル711とコンデンサ712は、受電整流制御部713に接続されている、コンデンサ712は、可変コンデンサとされている。このコンデンサ712の容量を変えることで、共振周波数を変えることが可能な構成とされている。制御部206は、コンデンサ712を制御して、送電してくる装置側の送電周波数に合致する周波数に設定する。この周波数の設定は、送電側の装置から送信されてくる情報を、通信部207で受信し、制御部206がその情報を解析し、その解析に基づいてコンデンサ712を制御することで行われる。受電整流制御部713は、他の装置からの電力の受電を制御し、必要に応じて整流し、直流化を行い、センサ403を介してスイッチ722に供給するための制御を行う。スイッチ721は、電池204の電力を、他の装置に送電する場合、電池204とセンサ203を接続する側に接続される。そのようにスイッチ721が接続されることで、電池204から読み出された電力が、センサ203を介して、送電制御部202に供給され、送電制御部202の制御の基、他の装置に対して送電される。また、このとき、送電先が受電できる周波数、例えば、1356MHzに共振周波数がなるように、コンデンサ702の容量は設定される。スイッチ722は、他の装置から受電を受け、電池204を充電する場合、電池204とセンサ403を接続する側に接続される。そのようにスイッチ722が接続されることで、他の装置から送電され、受電整流制御部713により受電が制御された電力が、センサ403を介して、電池204に供給される。受電整流制御部713は、電池204に電力を供給するときには、受電の制御は行うが、整流の制御を行わない。また、このとき、送電先が送電できる周波数、例えば、2712MHzに共振周波数がなるように、コンデンサ712の容量は設定される。スイッチ721とスイッチ722がともに電池204と接続されず、スイッチ721とスイッチ722同士が接続されるように接続された場合、センサ203とセンサ403が、スイッチ721とスイッチ722を介して直結された状態となる。このような状態のときには、受電整流制御部713により、他の装置から送電され、受電された電力が整流され、直流化され、センサ403、スイッチ722、スイッチ721、およびセンサ203を介して、送電制御部202に供給される。そして、送電制御部202により、送電対象とされた装置に対して送電が行われる。このとき、コイル701、コンデンサ702による共振周波数は、送電先とされた装置に合わせた周波数とされ、コイル711、コンデンサ712による共振周波数は、送電元の装置に合わせた周波数とされる。このように、送電先と送電元の周波数に、それぞれ合わせることができるため、送電と受電を同時に行うことが可能となる。なお、ここでは、送電と受電を行える装置携帯ゲーム機700を例に挙げて説明したが、可変コンデンサとコイルの組み合わせにより共振周波数を設定するのは、このような送電と受電を行える装置に限定されるわけではない。すなわち、例えば、携帯電話機100のような受電を行う装置に適用し、送電元の装置が送電を行う際に用いる送電周波数に、自己の周波数を合わせて、受電を行う装置に適用することも可能である。なお、可変コンデンサによる容量を変化させるかわりにコイル巻き間隔を物理的に可変させたり、タップを設けてインダクタンスを可変させることにより共振周波数を変えてもよい。図13に示した携帯ゲーム機700では、送電用のコイル701と受電用のコイル712を、それぞれ1個ずつ備えた構成を図示したが、図11に示した携帯ゲーム機500や図12に示したパーソナルコンピュータ300のように、複数のコイルが備えられるようにしてもよい。複数のコイルが備えられる構成とされた場合、図10に示したように、スイッチを設け、接続を切り換えることで、送電または受電に適したコイルを選択し、効率良い伝送を常に実現することが可能となる。[第3の実施の形態について]次に、第3の実施の形態として、サーバを用いた場合について説明する。図14は、サーバを含むシステムの構成例を示す図である。ネットワーク1000には、携帯電話機100、携帯ゲーム機200、パーソナルコンピュータ300、およびサーバ1001が接続されている。携帯電話機100、携帯ゲーム機200、パーソナルコンピュータ300はそれぞれ、図3に示した携帯電話機100、携帯ゲーム機200、パーソナルコンピュータ300と同様の構成である。よって、これらの装置同士でWiFiなどで認証し、送電や受電を行うことは上記したように可能である。しかしながら、例えば、駅の改札で用いられるNFCNearFieldCommunicationを用いた認証の場合、類似した定期カードが近接にあると認証ができない場合がある。すなわち、装置同士が近接し、互いに認証できる位置関係にあっても、強力な妨害などがあり、認証できない場合がある。そのような互いに直接的に認証ができない場合、サーバ1001を介して認証を行うようにする。サーバ1001を介して認証、仮送電の要求などを行い、仮送電や送電自体は、近接する装置同士で行われる。よって、携帯電話機100が充電を必要とするときに、携帯電話機100が行う処理は、基本的に、図4、図5に示したフローチャートに基づき行われるので、再度、図4、図5のフローチャートを参照して、既に説明した処理との差異の処理の部分について説明を加える。ステップS101において、電池104の残量が、所定の値以下になり、充電が必要と判断されると、ステップS102において、パーソナルコンピュータ300に対して仮送電の要求が出される。この仮送電の要求は、ネットワーク1000を介して、サーバ1001に出され、サーバ1001が、パーソナルコンピュータ300に対して、仮送電の要求を転送する。パーソナルコンピュータ300は、サーバ1001を介して受信された仮送電の要求を受け、送電電力の値と電池304の残量に関する情報を、サーバ1001を介して、携帯電話機100に対して送信する。この情報は、携帯電話機100の通信部107により、ステップS103において受信される。またパーソナルコンピュータ300は、送電制御部302による制御の基、携帯電話機100に対して仮送電を行う。この仮送電は、上記したようにごく短い時間だけ行われる送電である。その仮送電された電力を、ステップS104において携帯電話機100は受電し、その時の電力を記憶する。なお、直接的に認証が行えない状態であり、サーバ1001を介して認証を行っている情報の授受を行っている状態なので、必ずしも受電できるほどの距離にパーソナルコンピュータ300が位置しているとは限らない。仮に受電できなかった場合、受電電力は0として記憶され、後段の処理が実行される。ステップS105において、パーソナルコンピュータ300における送電可能電力量が算出され、記憶される。仮に、受電電力が0の場合、送電可能電力量も0と算出されるため、0という値が記憶される。このように、認証や、情報の授受は、サーバ1001を介して間接的に行われ、仮送電電力の送電は、直接的に行われる。同様の処理が、携帯ゲーム機200との間でも行われる。ステップS106において、サーバ1001を介して仮送電の要求が携帯ゲーム機200に出され、ステップS107において、サーバ1001を介して、携帯ゲーム機200からの送電電力と残量に関する情報が受信される。そして、ステップS108において、携帯ゲーム機200からの仮送電時の受電電力が記憶され、ステップS109において、携帯ゲーム機200における送電可能電力量が算出される。このようにして、サーバ1001を介した通信と、直接的な仮送電が行われることにより、各装置における送電可能電力量が算出されると、ステップS110図5に処理が進められる。ステップS110以下において、送電が開始されるが、その送電に係る処理は、上記した場合と同様に行われるので、その説明は省略する。ただし、ステップS111において、携帯ゲーム機200に対して送電の許可が出されるとき、ステップS112において、携帯ゲーム機200に所望の残量があるか否かの判断を行うための携帯ゲーム機200からの通知は、サーバ1001を介して行われる。また、ステップS117において、パーソナルコンピュータ300に対して送電の許可がだされるとき、ステップS112において、パーソナルコンピュータ300に所望の残量があるか否かの判断を行うためのパーソナルコンピュータ300からの通知は、サーバ1001を介して行われる。ここでは、図4、図5に示したフローチャートに基づいて処理が行われるとしたが、携帯ゲーム機200が中継器としての機能を有する場合、図8、図9のフローチャートに基づき携帯電話機100の処理が実行される。図8、図9に示したフローチャートに基づき処理が行われる場合も、認証や情報の授受は、サーバ1001を介して行われるという点以外は、既に説明した場合と同様に行われるため、ここでは、その説明を省略する。また、ここでは、サーバ1001は、認証や情報の授受を行うときに中継される装置として説明したが、それ以外の処理を行うようにしても良い。例えば、図4、図5に示したフローチャートに基づく処理の一部が、サーバ1001側で行われるようにしても良い。処理の一部として、例えば、携帯電話機100から充電の要求を受け、最適な送電元となる装置の検出をサーバ1001側で行うようにしても良い。また、そのような処理に必要となる携帯電話機100、携帯ゲーム機200、パーソナルコンピュータ300のMACなどの各装置を特定するための情報、電池の残量、各装置間の送電効率、送電周波数、送電方式などの情報がサーバ1001に各装置から送信されることで行われる用にすることも可能であるし、事前にサーバ1001に登録できる情報は登録しておき、必要に応じて、サーバ1001が必要な情報を取得できるように構成することも可能である。[他の構成について]上述した実施の形態は、携帯電話機、携帯ゲーム機、およびパーソナルコンピュータが存在し、この3台の装置のうちの1台が受電対象とされ、他の装置が送電先とされるとして説明をした。本実施の形態は、このような3台の装置において適用されることが限定されるのではなく、3台以外の装置が存在する場合においても適用可能である。また、中継器として機能するのは1台の例を挙げて説明したが、1台以上の装置が中継器として機能する、例えば、2台の装置が、中継器とされるような場合にも本技術を適用することはできる。また、非接触電力伝送として、電磁誘導型を例に挙げて説明したが、磁界共鳴型や電波による方式など、さまざまな非接触電力伝送に本技術は適用でき、実使用状態の伝送効率を計測しているので伝送距離だけでなく、伝送角度、伝送間の何らかの伝送遮蔽物による効率悪化など、すべての場合に於いて最適な伝送元を求めることができる。上記した実施の形態においては、送電元が決定されると、次のタイミングで送電が開始されるとして説明した。この送電は、必ずしも送電元が決定された直後から開始されるのではなく、所定の時間が経過後に送電が開始されるようにしても良い。例えば、携帯電話機100において、受信が予想されるタイミングなどで、送電に伴うノイズの影響を減少させたいときなど、送電の開始を遅らせるといった制御が行われるようにしても良い。上述した実施の形態において、送電効率は、仮送電で受電されセンサにより検出された消費電流と電圧から受電された電力を算出することで、算出しているが、スマートバッテリのような、電池に内蔵されるバッテリマネージャーの一部を利用し、受電される電力が算出されるようにすることも可能である。上述した実施の形態において、電池の残量が減少し、所定の値以下になった時点で、送電元の検出などの処理が開始されるとして説明したが、各装置の操作部材が操作されたことをトリガーとして処理が開始されるようにしても良い。換言すれば、電池の残量が所定の値以下になった時点で、充電に関する処理が開始される以外の方法で、充電に関する処理が開始されるように構成することも可能である。上述した実施の形態としては、携帯電話機、携帯ゲーム機、およびパーソナルコンピュータなどのDCDirectCurrentの装置を例に挙げて説明したが、本技術は、これらの装置に適用が限定されるわけではない。例えば、送電元となる装置として、壁などに設置されているコンセントに繋がる装置などが含まれていてもよい。また、例えば家庭内に於いてテーブル、キッチン、洗面所などに置かれている各種装置が、送電元の装置や受電対象の装置として含まれるようにすることも可能である。上述した実施の形態においては、送電効率や残量を確認したのちに送電を開始し、そのつど送電元の装置を検出していたが、混信の可能性がなければ1台の送電元となる装置から、複数の受電対象となる装置へ送電し、そのときどきで最適な効率で伝送できる経路へ切り替えが行われるようにしても良い。[記録媒体について]上述した一連の処理は、ハードウエアにより実行することもできるし、ソフトウエアにより実行することもできる。一連の処理をソフトウエアにより実行する場合には、そのソフトウエアを構成するプログラムが、コンピュータにインストールされる。ここで、コンピュータには、専用のハードウエアに組み込まれているコンピュータや、各種のプログラムをインストールすることで、各種の機能を実行することが可能な、例えば汎用のパーソナルコンピュータなどが含まれる。図15は、上述した一連の処理をプログラムにより実行するコンピュータのハードウエアの構成例を示すブロック図である。コンピュータにおいて、CPUCentralProcessingUnit2001、ROMReadOnlyMemory2002、RAMRandomAccessMemory2003は、バス2004により相互に接続されている。バス2004には、さらに、入出力インタフェース2005が接続されている。入出力インタフェース2005には、入力部2006、出力部2007、記憶部2008、通信部2009、及びドライブ210が接続されている。入力部2006は、キーボード、マウス、マイクロフォンなどよりなる。出力部2007は、ディスプレイ、スピーカなどよりなる。記憶部2008は、ハードディスクや不揮発性のメモリなどよりなる。通信部2009は、ネットワークインタフェースなどよりなる。ドライブ2010は、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、又は半導体メモリなどのリムーバブルメディア2011を駆動する。以上のように構成されるコンピュータでは、CPU2001が、例えば、記憶部2008に記憶されているプログラムを、入出力インタフェース2005及びバス2004を介して、RAM2003にロードして実行することにより、上述した一連の処理が行われる。コンピュータCPU2001が実行するプログラムは、例えば、パッケージメディア等としてのリムーバブルメディア2011に記録して提供することができる。また、プログラムは、ローカルエリアネットワーク、インターネット、デジタル衛星放送といった、有線または無線の伝送媒体を介して提供することができる。コンピュータでは、プログラムは、リムーバブルメディア2011をドライブ2010に装着することにより、入出力インタフェース2005を介して、記憶部2008にインストールすることができる。また、プログラムは、有線または無線の伝送媒体を介して、通信部2009で受信し、記憶部2008にインストールすることができる。その他、プログラムは、ROM2002や記憶部2008に、あらかじめインストールしておくことができる。なお、コンピュータが実行するプログラムは、本明細書で説明する順序に沿って時系列に処理が行われるプログラムであっても良いし、並列に、あるいは呼び出しが行われたとき等の必要なタイミングで処理が行われるプログラムであっても良い。また、本明細書において、システムとは、複数の装置により構成される装置全体を表すものである。なお、本技術の実施の形態は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本技術の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能である。"