記録媒体上のトナー像を加熱して前記トナー像を前記記録媒体に定着させる定着部材と、前記定着部材を加熱するための加熱部材を前記定着部材に押圧して定着ニップ部を形成する加圧部材と、前記定着部材もしくは前記加圧部材の前記記録媒体の搬送方向の下流において前記記録媒体を前記定着部材及び前記加圧部材から分離方向にガイドするガイド部材と、を備え、前記ガイド部材は、前記定着部材もしくは前記加圧部材の外周面との相対位置関係を維持するための突き当て部を有し、前記突き当て部は、前記定着部材もしくは前記加圧部材の前記突き当て部が突き当たる外周部分の表面性状に追従するように設けられることを特徴とする定着装置。前記ガイド部材は、前記定着部材から前記記録媒体を分離させる第1の分離部材と、前記加圧部材から前記記録媒体を分離させる第2の分離部材と、を有し、前記第1、第2の分離部材の夫々に前記突き当て部を設けることを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記突き当て部は、前記定着部材もしくは前記加圧部材の外周面に近接する前記ガイド部材の縁部に取り付けられた別体の突き当て部材であり、前記突き当て部材は、前記ガイド部材の前記記録媒体を搬送する搬送面と平行な平面内において前記定着部材もしくは前記加圧部材の長手方向に沿うように回動可能に設けられることを特徴とする請求項1又は2に記載の定着装置。前記突き当て部は、前記定着部材もしくは前記加圧部材の長手方向と平行な方向に接触する突き当て幅を有し、前記突き当て部は、前記突き当て幅方向における前記定着部材もしくは前記加圧部材に対する接触幅が一様ではないように形成されることを特徴とする請求項1乃至3の何れかに記載の定着装置。前記突き当て部は、潤滑目的のコーティング層が形成されており、前記突き当て幅方向において前記定着部材もしくは前記加圧部材の長手方向の中央部側ほど前記コーティング層の膜厚が順次厚くなるように形成されることを特徴とする請求項1乃至4の何れかに記載の定着装置。前記突き当て部は、前記突き当て幅方向において前記定着部材もしくは前記加圧部材の長手方向の中央部の一部の所定幅部分のみに潤滑目的のコーティング層が形成されていることを特徴とする請求項1乃至4の何れかに記載の定着装置。前記突き当て部は、前記ガイド部材に取り付けられた別体の突き当て部材であり、前記突き当て部材は、前記突き当て幅方向において少なくとも前記記録媒体に接触する部分に軟らかい材質の摺接部材が設けられていることを特徴とする請求項1乃至6の何れかに記載の定着装置。請求項1~7の何れかに記載の定着装置を備えたことを特徴とする画像形成装置。前述したように昨今の定着装置では、省エネ化を達成するために、急速に加熱し如何に早くスタンバイ状態にさせるかが重要な課題であり、その為に高生産の画像形成装置における定着装置においても熱容量を下げる目的で小径のローラが用いられているため、線速に対して分離板突き当て部はローラの同じ部分に対してより多くの回数摺動する構成になっている。また、急速にローラを加熱することにより、特に起動直後や、小サイズの紙を連続通紙した後にローラの熱膨張が長手方向に一様にはならず、一般的に長手方向中央部が端部に対して太くなる、いわゆる太鼓形状になり易い。この時分離板の突き当て部は、長手方向で一様な力でローラ外周に突き当てることが困難となり、太鼓形状のローラに対して幅方向の端部のみが突き当たる形になり易い。また、電磁誘導加熱方式の場合、金属層を有する定着スリーブを用いるため、従来の定着ローラに比べ硬いローラ外周に突き当て部を突き当てることになる。これらの理由により、定着装置では、定着ローラの表面が分離板突き当て部によりダメージを受けやすいという問題があった。そこで、本発明は上記事情に鑑み、上記課題を解決した定着装置及び画像形成装置の提供を目的とする。上記課題を解決するため、本発明は以下のような手段を有する。1本発明は、記録媒体上のトナー像を加熱して前記トナー像を前記記録媒体に定着させ、前記記録媒体を搬送する定着部材と、前記定着部材を加熱するための加熱部材を前記定着部材に押圧して定着ニップ部を形成する加圧部材と、前記定着部材もしくは前記加圧部材の前記記録媒体の搬送方向の下流において前記記録媒体を前記定着部材及び前記加圧部材から分離方向にガイドするガイド部材と、を備え、前記ガイド部材は、前記定着部材もしくは前記加圧部材の外周面との相対位置関係を維持するための突き当て部を有し、前記突き当て部は、前記定着部材もしくは前記加圧部材の前記突き当て部が突き当たる外周部分の表面性状に追従するように設けられることを特徴とする。2本発明の前記ガイド部材は、前記定着部材から前記記録媒体を分離させる第1の分離部材と、前記加圧部材から前記記録媒体を分離させる第2の分離部材と、を有し、前記第1、第2の分離部材の夫々に前記突き当て部を設けることを特徴とする。3本発明の前記突き当て部は、前記定着部材もしくは前記加圧部材の外周面に近接する前記ガイド部材の端部に取り付けられた別体の突き当て部材であり、前記突き当て部材は、前記ガイド部材の前記記録媒体を搬送する搬送面と平行な平面内において前記定着部材もしくは前記加圧部材の長手方向に沿うように回動可能に設けられることを特徴とする。4本発明の前記突き当て部は、前記定着部材もしくは前記加圧部材の長手方向と平行な方向に接触する突き当て幅を有し、前記突き当て部は、前記突き当て幅方向における前記定着部材もしくは前記加圧部材に対する接触幅が一様ではないように形成されることを特徴とする。5本発明の前記突き当て部は、潤滑目的のコーティング層が形成されており、前記突き当て幅方向において前記定着部材もしくは前記加圧部材の長手方向の中央部側ほど前記コーティング層の膜厚が順次厚くなるように形成されることを特徴とする。6本発明の前記突き当て部は、前記突き当て幅方向において前記定着部材もしくは前記加圧部材の長手方向の中央部の一部の所定幅部分のみに潤滑目的のコーティング層が形成されていることを特徴とする。7本発明の前記突き当て部は、前記ガイド部材に取り付けられた別体の突き当て部材であり、前記突き当て部材は、前記突き当て幅方向において少なくとも前記記録媒体に接触する部分に軟らかい材質の摺接部材が設けられていることを特徴とする。8本発明は、請求項1~7の何れかに記載の定着装置を備えたことを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、ガイド部材の突き当て部が、定着部材もしくは加圧部材の外周の表面性状に追従するように設けられるため、例えば、起動時の加熱あるいは小さいサイズの記録媒体にトナー画像を定着する場合に定着部材もしくは加圧部材の外周形状が一様でない場合でも、当該定着部材もしくは加圧部材の外周形状に追従して分離ギャップを所定値に維持できると共に、定着部材と加圧部材との間を通過した記録媒体を分離方向に安定的にガイドできる。以下、図面を参照して本発明を実施するための形態について説明する。画像形成装置の全体構成図1は本発明による画像形成装置の一実施例の概略構成を示す縦断面図である。図1に示されるように、画像形成装置10の本体ケース20内部の略中央部には、4つのプリンタエンジン3030Y、30C、30M、30K、光ビームを出射して光ビームによる走査線を後述する感光体に照射させる光書込装置40、中間転写ベルト50等が配置されている。各プリンタエンジン3030Y、30C、30M、30Kは、それぞれトナー画像を形成する部分であり、それぞれ同じ構造に形成されている。そして、各プリンタエンジン30Y、30C、30M、30Kでは、上方に配されたトナーボトル32Y、32C、32M、32Kから供給される異なる色のトナーが使用されることにより、異なる色のトナー画像が形成される。これらのプリンタエンジン30Y、30C、30M、30K及びそのプリンタエンジン30Y、30C、30M、30Kの構成部品等に関する本明細書及び図面の記載において、Y、C、M、Kの添え字は、各々イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの色を示しており、これらの添え字は必要に応じて割愛する。4つのプリンタエンジン30Y、30C、30M、30Kの機械的構造は同じであり、各プリンタエンジン30は、矢印方向へ回転駆動される感光体6060Y、60C、60M、60K、感光体6060Y、60C、60M、60Kの周囲に配置された帯電部70、現像部80、クリーニング部90等により構成されている。感光体6060Y、60C、60M、60Kは、夫々円筒状に形成されて駆動モータ図示せずにより回転駆動され、外周面には感光層が設けられている。光書込装置40から出射された光ビームが感光体60の外周面に照射されることにより、感光体6060Y、60C、60M、60Kの外周面には画像データに応じた静電潜像が書き込まれる。4つの感光体60Y、60C、60M、60Kの夫々には、帯電部70、現像部80、クリーニング部90が個別に配されている。帯電部70は、ローラ状に形成された導電性ローラ部材であり、この帯電部70に帯電バイアス電圧が電源装置図示せずから供給されることにより感光体60の外周面が一様に帯電される。現像部80は、感光体6060Y、60C、60M、60Kへのトナー供給を行う。供給されたトナーが感光体60の外周面に書き込まれた静電潜像に付着することにより、感光体60上の静電潜像がトナー画像として顕像化される。クリーニング部90は、感光体60上に形成されたトナー画像が中間転写ベルト50に転写された後、感光体60の外周面に付着している残留トナーをクリーニングする。中間転写ベルト50は、樹脂フィルム又はゴムを基体として形成されたループ状のベルトであり、感光体60上に形成されたトナー画像が転写される。この中間転写ベルト50は、ローラ100、110、120により支持されて矢印方向へ回転駆動される。中間転写ベルト50の内周面側ループの内側には、各感光体60上のトナー画像を中間転写ベルト50上に転写させる4個の転写ローラ130が配置されている。各感光体60上に形成されたトナー画像が中間転写ベルト50上に順次転写されることにより、中間転写ベルト50上にはカラーのトナー画像が形成される。中間転写ベルト50の外周面側ループの外側には、中間転写ベルト50の外周面に付着した残留トナーや紙粉等をクリーニングするクリーニング部140が配置されている。本体ケース20内における4個のプリンタエンジン30Y、30C、30M、30K及び光書込装置40の下方には、記録媒体印刷用紙Pが積層保持される給紙トレイ150が配置されている。給紙トレイ150内に積層保持されている記録媒体Pは、給紙ローラ160により最上位のものから順に分離給紙される。本体ケース20内には、給紙トレイ150内から分離給紙された記録媒体Pが搬送される搬送経路170図1中、破線で示すが形成されている。この搬送経路170上には、レジストローラ180、転写ローラ190、定着装置200、排紙ローラ210等が配置されている。給紙トレイ150に収納された記録媒体Pは、給紙ローラ160が矢印方向に回転駆動されることにより、1枚ずつ最上位の用紙から取り出されて搬送経路170に搬送される。レジストローラ180が所定のタイミングで間欠的に回転駆動されることにより、レジストローラ180の位置まで搬送されて停止していた記録媒体Pは、中間転写ベルト50と転写ローラ190とにより挟まれる転写位置へ送り込まれ、中間転写ベルト50上のトナー画像が転写される。定着装置200は、トナー画像が転写された記録媒体Pに対して熱と圧力とを加えてトナーを溶融し、トナー画像を記録媒体Pに定着させるように構成されている。また、定着装置200を通過することによりトナー画像を定着処理された記録媒体Pは、排紙ローラ210により本体ケース20の上面部に形成されている排紙トレイ220上に排出される。定着装置200としては、熱ローラ方式、電磁誘導加熱方式、フィルム加熱方式等があるが、以下では熱ローラ方式の定着装置と、電磁誘導加熱方式の定着装置を例に挙げて説明する。尚、図1に示す画像形成装置10は、本発明の一例として示したものであり、画像形成装置としては、プリンタ、複写機、ファクシミリなどの装置を含み、図1に示す構成のもの以外の画像形成装置例えば、スキャナ部、両面印刷機構、原稿自動供給機構等を有する装置などでも良い。また、LANLocalAreaNetworkやインターネットに接続可能な情報端末機能を有する画像形成装置でも良い。定着装置200Aの構成図2Aは定着装置200の一例の構成を拡大して示す図である。図2Aに示されるように、定着装置200Aは、定着ユニット300Aと、加圧ユニット310Aとを有する。定着ユニット300Aは、定着ローラ定着部材330と、加熱ローラ332と、定着ベルト334と、加熱ヒータ336とを有する。定着ベルト334は、定着ローラ330の外周と加熱ローラ332の外周に巻き掛けされており、加熱ヒータ336により加熱された加熱ローラ332の熱を定着ローラ330の外周を通過する記録媒体Pに伝達する。加熱ローラ332の中心に配された加熱ヒータ336は、例えば、ハロゲンランプ等の熱源よりなる。加圧ユニット310Aは、加圧ローラ加圧部材370の内部に加圧ヒータ380を有する。加熱ヒータ380は、例えば、ハロゲンランプ等の熱源よりなる。尚、定着ローラ330及び加圧ローラ370は、外周面がゴム等の弾性部材により形成されており、加熱ヒータ336及び加熱ヒータ380による熱は弾性部材を介して定着ベルト334、記録媒体Pに伝達される。トナー画像が転写された記録媒体Pは、図2A中の矢印方向Aに移動して定着ローラ330と加圧ローラ370との間に形成されるニップ部を通過する過程で加熱、加圧されるため、トナー画像が定着される。また、搬送経路170における定着ユニット300A及び加圧ユニット310Aの上流には、記録媒体Pを定着ローラ330と加圧ローラ370との間にガイドする入口側ガイド部材390が設けられている。さらに、搬送経路170における定着ユニット300Aと加圧ユニット310Aの下流には、出口側ガイド部材400が設けられている。出口側ガイド部材400は、定着ローラ330から記録媒体Pを分離させる画像面側の第1の分離部材410と、加圧ローラ370から記録媒体Pを分離させる非画像面側の第2の分離部材420とを有する。第1の分離部材410及び第2の分離部材420は、金属板により形成されており、定着ローラ330、加圧ローラ370の外周面に対して所定の傾斜角度を有する方向から接触する突き当て部としての突き当て部材430が取り付けられている。この突き当て部材430は、後述するように記録媒体Pを搬送する搬送経路170の搬送面と平行な平面内において定着ローラ330、加圧ローラ370の長手方向に沿うように回動可能に設けられる。すなわち、突き当て部材430は、熱膨張により定着ローラ330、加圧ローラ370の両端の外周面が長手方向の中央付近よりも小径に変形した場合、定着ローラ330、加圧ローラ370の両端の外周面の表面性状の追従するように設けられている。定着装置200Bの構成図2Bは定着装置200の変形例の構成を拡大して示す図である。尚、図2Bにおいて、前述した図2Aと同じ部分には、同一符合を付してその説明を省略する。図2Bに示されるように、変形例の定着装置200Bは、定着ユニット300Bと、加圧ユニット310Bとを有する。定着ユニット300Bは、定着ローラ330の側方に電磁誘導方式の加熱部340を有する。加熱部340は、ハウジング350内のコア360にコイル362が巻装されている。ハウジング350は、定着ローラ330の外周面に対向する円弧状凹部352を有しており、コイル362に電流が通電されると共に、定着ローラ330の外周面を形成する定着スリーブ338の金属層発熱層に渦電流が誘導され、その際のジュール熱で定着スリーブ338が加熱される。加圧ユニット310Bは、前述した加圧ユニット310Aと同様な構成である。また、定着装置200Aと同様に、定着ユニット300Bと加圧ユニット310Bの搬送経路170の上流には、入口側ガイド部材390が設けられ、定着ユニット300Bと加圧ユニット310Bの搬送経路170の下流には、出口側ガイド部材400の第1の分離部材410及び第2の分離部材420が設けられている。また、第1の分離部材410及び第2の分離部材420は、前述した突き当て部材430が取り付けられている。尚、上記定着装置200A、200Bは、夫々異なる構成であるが、画像形成装置10の構成や装置内部の取付スペースの大きさなどに応じて選択的に取り付けられ、図1に示す画像形成装置10以外の画像形成装置にも適用可能である。突き当て部材430の構成図3Aはローラ330と分離部材410及び突き当て部材430の位置関係を示す斜視図である。図3Bはローラ330と分離板412及び突き当て部材430の位置関係を示す側面図である。図3Cは突き当て部材430の取り付け状態を拡大して示す図である。尚、突き当て部材430の構成は、第1の分離部材410及び第2の分離部材420で同じため、ここでは第1の分離部材410に取り付けられた突き当て部材430について説明する。図3A~図3Cに示されるように、第1の分離部材410は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の長手方向X方向に延在するように配された分離板412と、分離板412の長手方向の両端近傍に配された一対の突き当て部材430とを有する。分離板412は、両端部を一対のブラケット414により支持され、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に対して所定の分離ギャップを介して対向する縁部416を有する。また、定着ローラ330又は加圧ローラ370は、熱容量を下げる目的で小径のローラが用いられている。そのため、突き当て部材430は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の同じ部分に対してより多くの回数、定着ローラ330又は加圧ローラ370を摺動する。このように、突き当て部材430は、接触部434が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に接触することで分離板412の縁部416が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に対して所定の分離ギャップを有するように定着ローラ330又は加圧ローラ370との距離を調整する。図3Bに示されるように、分離板412は、縁部416が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に対してほぼ接線方向から対向するように取り付けられる。分離板412の縁部416は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に対して所定の分離ギャップを介して対向しているため、ニップ部を通過する記録媒体Pの端部を定着ローラ330又は加圧ローラ370から分離させることができる。図3Cに示されるように、一対の突き当て部材430は、分離板412の縁部416の取付部418に回動可能に保持される保持部432と、保持部432の中央部分より下方に突出する接触部434とを有する。また、保持部432は、接触部434よりも幅広に形成されており、分離板412の取付部418の裏面から軸440により回動可能に支持される。また、突き当て部材430の接触部434は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の長手方向X方向に所定の突き当て幅Lを有する。そして、突き当て部材430は、保持部432が回動可能に支持されているため、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周が熱膨張により所謂太鼓形状に変形してもローラ外周面に対する接触幅が所定寸法に確保される。さらに、突き当て部材430の接触部434は、図3Bに示されるように、分離板412の縁部416に対して所定角度θ傾斜する傾斜形状に形成されている。そして、接触部434は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に対して分離板412よりも所定角度θを有する方向から接触する。そのため、突き当て部材430は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の両端の外周面が熱膨張により変形した場合でも接触部434の端部が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に接触することで、容易に定着ローラ330又は加圧ローラ370の表面性状に追従するように揺動できる。突き当て部材430の作用図4Aはローラが太鼓形状に変形した場合の分離板412及び突き当て部材430の位置関係を示す図である。図4Aに示されるように、定着ローラ330又は加圧ローラ370は、急速に加熱されることにより、特に起動直後や、小サイズの紙を連続通紙した後に熱膨張が長手方向X方向に一様にはならず、一般的に長手方向中央部が端部に対して太くなり、いわゆる太鼓形状になり易い。図4Bはローラが太鼓形状に変形した場合の突き当て部材430の動作を拡大して示す図である。図4Bに示されるように、突き当て部材430は、分離板412の取付部418に対して軸440により回動可能に保持されているので、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面の熱膨張量が長手方向X方向で変動する場合、接触部434の角部がローラ外周面に接触すると共に、接触部434の先端部が所謂太鼓形状に変形したローラ外周面に接触するようにC方向に回動する。すなわち、突き当て部材430は、接触部434の先端部分の一部角部が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に接触すると共に、接触部434が揺動して定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に対する接触幅を確保することができる。このように、突き当て部材430は、接触部434の先端部分が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面の形状の変化に追従するため、接触部434を長手方向X方向に所定の接触圧でローラ外周に突き当てることが可能になる。従って、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面が長手方向に中央部付近が大径で長手方向の両端が小径となる太鼓形状に変形した場合でも、ローラ外周面に対して接触部434が追従して所定の接触幅で突き当てることが可能になり、ローラ外周面の損傷を抑制できる。また、突き当て部材430は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面が熱膨張により変形した場合、ローラ外周面に対して接触部434が追従するように回動するため、突き当て幅方向における相対変位により定着ローラ330又は加圧ローラ370に対する接触部434の接触幅が変動して一様ではない。また、電磁誘導加熱方式の場合、図2Bに示されるように、定着ローラ330の外周に金属層を有する定着スリーブ338を用いるため、突き当て部材430がC方向に回動して接触部434の角部のみが接触することがなく、定着スリーブ338の損傷を抑制できる。突き当て部材430の変形例1図5Aは突き当て部430のコーティング層の変形例1を示す図である。図5Aに示されるように、突き当て部材430Aは、接触部434の表面に潤滑目的のコーティング層500が設けられている。このコーティング層500は、例えば、四フッ化エチレン樹脂、あるいはめっき等の摩擦係数の小さい薄膜により形成されている。また、コーティング層500は、接触部434の全面で膜厚が一定ではなく、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面が所謂太鼓形状に変形した際の比較的接触しにくい側の端部表面図5Aでは左側の端部の膜厚を薄くし、接触しやすい側の端部表面図5Aでは右側の端部の膜厚を厚くするように形成する。すなわち、接触部434が定着ローラ330又は加圧ローラ370に接触しやすいローラ中央部側ほどコーティング層500の膜厚が順次厚くなるように形成される。従って、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面が熱膨張した際に最も接触しやすい接触部434のローラ中央側に位置する端部図5Aでは右側の端部に形成されたコーティング層500の膜厚を最も厚くすることで、接触部434が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に接触する際の抵抗が軽減されると共に、コーティング層500の寿命も延ばすことができる。突き当て部材430の変形例2図5Bは突き当て部430のコーティング層500の変形例2を示す図である。図5Aに示されるように、変形例2の突き当て部材430は、接触部434の先端部分に潤滑目的のコーティング層500が設けられている。また、コーティング層500は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面が所謂太鼓形状に変形した際にローラ外周面に接触しやすい接触部434の横幅中心よりローラ中央側に位置する端部表面図5Aでは右側半分にのみ形成される。すなわち、接触部434では、定着ローラ330又は加圧ローラ370の長手方向の中央部よりの端部の所定幅部分にのみに潤滑目的のコーティング層500が形成される。従って、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面が熱膨張した際に最も接触しやすい接触部434の右半分又は左半分にコーティング層500を形成するため、接触部434が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に接触する際の抵抗が軽減される。突き当て部材430の変形例3図5Cは突き当て部の端部に別部材を取付けた変形例3を示す図である。図5Cに示されるように、変形例2の突き当て部材430は、接触部434の先端部分に潤滑目的の別部材からなる摺接部材600が設けられている。摺接部材600は、例えば、ゴム又は樹脂等の比較的軟らかい材質により形成されており、例えば、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面が所謂太鼓形状に変形した際に接触しやすい接触部434の横幅の中心よりローラ中央側の端部表面図5Cでは右側半分にのみ固定されている。従って、突き当て部材430は、定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面が熱膨張した際に最も接触しやすい接触部434の右半分又は左半分に摺接部材600が取り付けられるため、接触部434が定着ローラ330又は加圧ローラ370の外周面に接触する際のローラ表面の損傷を抑制することができる。