高周波電源に第1の整合回路を介して接続された第1の共鳴用コイルと、前記第1の整合回路及び第1の送受信回路にそれぞれ接続された第1の制御回路と、を有する給電装置と、前記第1の共鳴用コイルと電磁共鳴をする第2の共鳴用コイルと、負荷、第2の整合回路、及び第2の送受信回路にそれぞれ接続された第2の制御回路と、を有する受電装置と、を有する非接触給電システム。前記第1の整合回路及び前記第2の整合回路は、回路構成が同じである、請求項1に記載の非接触給電システム。前記第1の整合回路は、前記高周波電源と直列に接続された第1の素子と、前記高周波電源と並列に接続された第2の素子とを有し、前記第2の整合回路は、前記負荷と直列に接続された第3の素子と、前記負荷と並列に接続された第4の素子と、を有する請求項1に記載の非接触給電システム。前記第1の素子と前記第3の素子とは、同じ構成を有する素子であり、前記第2の素子と前記第4の素子とは、同じ構成を有する素子である、請求項3に記載の非接触給電システム。前記第1の素子及び前記第3の素子は、可変容量素子であり、前記第2の素子及び前記第4の素子は、可変コイルである、請求項4に記載の非接触給電システム。高周波電源に接続された第1のコイルと、前記第1のコイルと電磁結合をする第1の共鳴用コイルと、前記第1の共鳴用コイルに接続された第1の整合回路と、前記第1の整合回路と第1の送受信回路にそれぞれ接続された第1の制御回路と、を有する給電装置と、前記第1の共鳴用コイルと電磁共鳴をする第2の共鳴用コイルと、前記第2の共鳴用コイルに接続された第2の整合回路と、前記第2の共鳴用コイルと電磁結合をし、第2の整流回路を介して負荷に接続された第2のコイルと、前記負荷、前記第2の整合回路、及び第2の送受信回路にそれぞれ接続された第2の制御回路と、を有する受電装置と、を有する非接触給電システム。高周波電源に第1の整合回路を介して接続された第1のコイルと、前記第1のコイルと電磁結合する第1の共鳴用コイルと、前記第1の整合回路及び第1の送受信回路にそれぞれ接続された第1の制御回路と、を有する給電装置と、前記第1の共鳴用コイルと電磁共鳴をする第2の共鳴用コイルと、前記第2の共鳴用コイルと電磁結合をし、第2の整合回路及び整流回路を介して負荷に接続された第2のコイルと、前記負荷、前記第2の整合回路、及び第2の送受信回路にそれぞれ接続された第2の制御回路と、を有する受電装置と、を有する非接触給電システム。前記第1の整合回路及び前記第2の整合回路は、回路構成が同じである、請求項6又は7に記載の非接触給電システム。前記第1の整合回路は、前記第1の共鳴用コイルと接続された第5の素子を有し、第2の整合回路は、前記第2の共鳴用コイルと接続された第6の素子を有する、請求項6又は7に記載の非接触給電システム。前記第5の素子及び前記第6の素子は、可変容量素子である、請求項9に記載の非接触給電システム。共鳴方式による非接触給電システムでは、電力を受ける側の装置以下、受電装置が有する共鳴用コイルと、電力を供給する側の装置以下、給電装置が有する共鳴用コイルとの距離によって、効率が高い送電が可能な条件が異なってしまい、安定して効率の高い送電を行うことが困難である。また、給電時に受電装置と給電装置の配置が変化すると、送電の効率が低下してしまうおそれがある。そこで、本発明の一態様は、電力の伝送効率を高めることができる共鳴方式による給電システムを提供することを目的とする。本発明の一態様は、高周波電源に第1の整合回路を介して接続された第1の共鳴用コイルと、第1の整合回路及び第1の送受信回路にそれぞれ接続された第1の制御回路と、を有する給電装置と、第1の共鳴用コイルと電磁共鳴をする第2の共鳴用コイルと、負荷、第2の整合回路、及び第2の送受信回路にそれぞれ接続された第2の制御回路と、を有する受電装置と、を有する非接触給電システムである。上記構成において、第1の整合回路及び第2の整合回路は、回路構成が同じである、非接触給電システムである。上記構成において、第1の整合回路は、高周波電源と直列に接続された第1の素子と、高周波電源と並列に接続された第2の素子とを有し、第2の整合回路は、負荷と直列に接続された第3の素子と、負荷と並列に接続された第4の素子と、を有する、非接触給電システムである。上記構成において、第1の素子と第3の素子とは、同じ構成を有する素子であり、第2の素子と第4の素子とは、同じ構成を有する素子である、非接触給電システムである。上記構成において、第1の素子及び第3の素子は、可変容量素子であり、第2の素子及び第4の素子は、可変コイルである、非接触給電システムである。本発明の一態様は、高周波電源に接続された第1のコイルと、第1のコイルと電磁結合をする第1の共鳴用コイルと、第1の共鳴用コイルに接続された第1の整合回路と、第1の整合回路と第1の送受信回路にそれぞれ接続された第1の制御回路と、を有する給電装置と、第1の共鳴用コイルと電磁共鳴をする第2の共鳴用コイルと、第2の共鳴用コイルに接続された第2の整合回路と、第2の共鳴用コイルと電磁結合をし、第2の整流回路を介して負荷に接続された第2のコイルと、負荷、第2の整合回路、及び第2の送受信回路にそれぞれ接続された第2の制御回路と、を有する受電装置と、を有する非接触給電システムである。本発明の一態様は、高周波電源に第1の整合回路を介して接続された第1のコイルと、第1のコイルと電磁結合する第1の共鳴用コイルと、第1の整合回路及び第1の送受信回路にそれぞれ接続された第1の制御回路と、を有する給電装置と、第1の共鳴用コイルと電磁共鳴をする第2の共鳴用コイルと、第2の共鳴用コイルと電磁結合をし、第2の整合回路及び整流回路を介して負荷に接続された第2のコイルと、負荷、第2の整合回路、及び第2の送受信回路にそれぞれ接続された第2の制御回路と、を有する受電装置と、を有する非接触給電システムである。上記構成において、第1の整合回路及び第2の整合回路は、回路構成が同じである、非接触給電システムである。上記構成において、第1の整合回路は、第1の共鳴用コイルと接続された第5の素子を有し、第2の整合回路は、第2の共鳴用コイルと接続された第6の素子を有する、非接触給電システムである。上記構成において、第5の素子及び第6の素子は、可変容量素子である、非接触給電システムである。本発明の一態様は、給電時に受電装置と給電装置の配置に応じて、電力の伝送効率を高めることができる共鳴方式による非接触給電システムを提供することができる。これにより、給電装置は、受電装置へ電力を効率よく供給することができる。このため、給電利用者にとって、より利便性が高い給電システムを提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。但し、本発明は多くの異なる態様で実施することが可能であり、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。なお、以下に説明する発明の構成において、同じ物を指し示す符号は異なる図面間において共通とする。なお、各実施の形態の図面等において示す各構成の大きさ、層の厚さ、信号波形は、明瞭化のために誇張されて表記している場合がある。よって、必ずしもそのスケールに限定されない。なお本明細書にて用いる第1乃至第nnは自然数という用語は、構成要素の混同を避けるために付したものであり、数的に限定するものではないことを付記する。実施の形態1本実施の形態では、本発明の一態様における共鳴方式による非接触給電を行う非接触給電システムについて説明する。非接触給電システムの構成図1に、本発明の一態様に係る非接触給電システムの構成について示す。図1に示す非接触給電システムでは、共鳴方式が適用されている。図1に示す非接触給電システムは、給電装置110及び受電装置120を含むように構成される。図1では、給電装置110における第1の共鳴用コイル112と、受電装置120における第2の共鳴用コイル122とが共鳴することで、電磁波による送電を行うことができる。給電装置110は、高周波電源111と、第1の共鳴用コイル112と、第1の整合回路113と、第1の制御回路114と、第1の送受信回路115と、第1のアンテナ116とを有する。給電装置110において、高周波電源111は、第1の整合回路113を介して第1の共鳴用コイル112と接続され、第1の整合回路113は、第1の制御回路114を介して第1の送受信回路115と接続されている。また、受電装置120は、負荷121と、第2の共鳴用コイル122と、第2の整合回路123と、第2の制御回路124と、第2の送受信回路125と、第2のアンテナ126と、整流回路127と、DCDCコンバータ128とを有する。受電装置120において、第2の共鳴用コイル122は、第2の整合回路123、整流回路127、及びDCDCコンバータ128を介して負荷121と接続されており、負荷121は、第2の制御回路124を介して第2の整合回路123、第2の送受信回路125にそれぞれ接続されている。なお、DCDCコンバータは、負荷121の中に組み込まれていてもよい。なお、図示しないが、受電装置120において、負荷121と第2の制御回路124との間に、A/D変換回路を設けてもよいし、第2の制御回路124と第2の整合回路123との間にD/A変換回路を設けてもよい。また、給電装置110において、第1の制御回路114と第1の整合回路113との間にD/A変換回路を設けてもよい。また、第2の制御回路124は、A/D変換回路を含む構成としてもよい。給電装置110が有する第1の整合回路113は、高周波電源111と直列に接続された少なくとも一つの素子と、高周波電源111と並列に接続された少なくとも一つの素子とを有する。また、受電装置120が有する第2の整合回路123は、負荷121と直列に接続された少なくとも一つの素子と、負荷121に並列に接続された少なくとも一つの素子とを有する。なお、本明細書等において素子とは、容量素子、可変容量素子、コイル、可変コイルを指す。また、第1の整合回路113において、高周波電源111と直列に接続された素子と、並列に接続された素子の少なくとも一方は、可変素子可変容量素子又は可変コイルであることが好ましい。同様に、第2の整合回路123において、負荷121に直列に接続された素子と、並列に接続された素子の少なくとも一方は、可変素子可変容量素子又は可変コイルであることが好ましい。第1の整合回路113の可変素子は、第1の制御回路114からの信号によってインピーダンスを制御することができる。第2の整合回路123の可変素子は、第2の制御回路124からの信号によってインピーダンスを制御することができる。また、第1の整合回路113において、高周波電源111と直列に接続された素子と、第2の整合回路123において、負荷121と直列に接続された素子とは、同じ構成を有する素子であることが好ましく、第1の整合回路113において、高周波電源111と並列に接続された素子と、第2の整合回路123において、負荷121と並列に接続された素子とは、同じ構成を有する素子であることが好ましい。例えば、第1の整合回路113において、高周波電源111と直列に接続された素子が容量素子である場合には、第2の整合回路123において、負荷121と直列に接続された素子も容量素子であることが好ましい。また、第1の整合回路113において、高周波電源111と並列に接続された素子がコイルである場合には、第2の整合回路123において、負荷121と並列に接続された素子はコイルであることが好ましい。本実施の形態では、第1の整合回路113は、高周波電源111と直列に接続された可変容量素子Cs0と、高周波電源111と並列に接続された可変コイルLp0とを有し、第2の整合回路123は、負荷121と直列に接続された可変容量素子Cs1と、負荷121と並列に接続された可変コイルLp1とを有する場合について説明する。共鳴方式による非接触給電システムでは、給電装置110が有する第1の共鳴用コイル112と、受電装置120が有する第2の共鳴用コイル122との距離によって、電力の伝送効率が最大となる条件が異なる。したがって、第1の整合回路113のパラメータ及び第2の整合回路123のパラメータは、給電装置110と受電装置120との距離毎に、電力の伝送効率が最大となるように設定されることが好ましい。ここで、第1の整合回路113のパラメータとは、第1の整合回路113が有する可変容量素子または可変コイルのそれぞれのインピーダンスを指し、第2の整合回路123のパラメータとは、第2の整合回路123が有する可変容量素子または可変コイルのそれぞれのインピーダンスを指す。なお、本明細書等において、給電装置110と受電装置120との距離とは、第1の共鳴用コイル112と、第2の共鳴用コイル122との距離を指すものとする。図2Aに、給電装置110と受電装置120との距離毎に、電力の伝送効率が最大となる第1の整合回路113のパラメータ及び第2の整合回路123のパラメータが設定された表を示す。図2Aでは、第1の整合回路113のパラメータと、第2の整合回路123のパラメータと、給電装置110と受電装置120の距離と、を一つのパラメータセットとし、パラメータセットに番号が付与されている。なお、No.0は、第1の整合回路113及び第2の整合回路123の初期状態を表す。図2Bに、給電装置110と受電装置120との距離と、受電電力との関係を示す。図2Bに示す太い実線は、パラメータセットがNo.jのときの給電装置110と受電装置120との距離と、受電電力との関係を示すグラフである。また、図2Bに示す点線は、パラメータセットがNo.j1のときの給電装置110と受電装置120との距離と、受電電力との関係を示すグラフである。なお、受電電力とは、受電装置120の負荷121に供給される電力を指す。例えば、図2Aに示すように、パラメータセットNo.jにおいて、第1の整合回路113のパラメータがCs0j、Lp0j及び第2の整合回路123のパラメータがCs1j、Lp1jと設定されている場合、電力の伝送効率が最大となるのは、給電装置110と受電装置120との距離がAj[cm]のときである。給電装置110と受電装置120との距離がAj[cm]のとき電力の伝送効率が最大となるため受電電力の値も最大となる図2B実線を参照。例えば、第1の整合回路113のパラメータ及び第2の整合回路123のパラメータが、Cs0j、Lp0j、Cs1j、Lp1jに設定されている場合、給電装置110と受電装置120との距離がAj1[cm]であると、電力の伝送効率は最大にならない図2B実線を参照。給電装置110と受電装置120との距離がAj1[cm]において、第1の整合回路113のパラメータ及び第2の整合回路123のパラメータを、Cs0j1、Lp0j1、Cs1j1、Lp1j1に設定することにより、電力の伝送効率が最大となるとなるため受電電力の値も最大となる図2B点線を参照。非接触給電システムにおける給電方法次に、本発明の一態様に係る非接触給電システムにおける給電方法について図1乃至図3を参照して説明する。図3は、非接触給電システムにおける給電方法の一例を示すフローチャートである。まず、給電装置110に対して、受電装置120が任意の位置に設置されると、給電装置110は受電装置120へ送電を開始する。給電装置110の高周波電源111をオンとすることにより送電が開始される図3に示すステップ201参照。このとき、給電装置110の第1の整合回路113のパラメータ及び受電装置120の第2の整合回路123のパラメータは初期状態例えば、図2Aに示すNo.0のパラメータセットであるため、この段階では効率の良い送電が行われているとは限らない。つまり、伝送効率が最大であるとは限らない。なお、本実施の形態では、パラメータセットに付与した番号のNo.1からプラス方向にシフトさせる場合について説明する。給電装置110から受電装置120へ送電が開始されると、給電装置110の第1の共鳴用コイル112から受電装置120の第2の共鳴用コイル122へ、磁気共鳴結合を介して送電され、さらに、整流回路127及びDCDCコンバータ128によって、直流電圧及び直流電流に変換され、負荷121例えば、二次電池、LED、ICチップのいずれかを少なくとも含むへ印加される。このとき、受電装置120の第2の制御回路124は、負荷121に印加される直流電圧値及び直流電流値を取得する図3に示すステップ202参照。例えば、第2の制御回路124がA/D変換回路を有している場合には、直流電圧値及び直流電流値は、アナログ信号からデジタル信号へ変換されて、第2の制御回路124で取得される。このときの直流電圧値及び直流電流値の積を電力値P0とする。取得した直流電圧値及び直流電流値の積電力値P0のデータは、第2の制御回路124に接続された記憶装置図示せずに格納してもよい。次に、一定期間例えば、300msec、負荷121に充電又は給電とも記すを行う図3に示すステップ203参照。次に、第2の制御回路124は、負荷121の充電を継続するか否かを判定する図3に示すステップ204参照。負荷121の充電を継続しないと判定された場合は、高周波電源111をオフすることで、充電を完了させる図3に示すステップ205参照。負荷121の充電を継続すると判定された場合は、次のステップに進む。次に、第2の制御回路124は、パラメータセットをプラス方向にシフトさせるか否かを判定する図3に示すステップ206参照。プラス方向にシフトさせないと判定された場合は、パラメータセットをマイナス方向にシフトさせる命令を第2の整合回路123及び第1の整合回路113に出力する図3に示すステップ208。プラス方向にシフトさせると判定された場合は、パラメータセットをプラス方向にシフトさせる命令を第2の整合回路123及び第1の整合回路113に出力する図3に示すステップ207参照。なお、第2の整合回路123から第1の整合回路113に命令を出力する場合は、第2の制御回路は第2の送受信回路125に命令を出力し、第2の送受信回路125からアンテナ126及びアンテナ116を介して第1の送受信回路115へ送信し、第1の送受信回路115から第1の制御回路114を介して第1の整合回路113へ出力すればよい。次に、第2の制御回路124は、パラメータセットをプラス方向又はマイナス方向にシフトした後の直流電圧値及び直流電流値を取得する図3に示すステップ209参照。このときの直流電圧値及び直流電流値の積を電力値P1とする。取得した直流電圧値及び直流電流値の積電力値P1のデータは、第2の制御回路124に接続された記憶装置図示せずに格納してもよい。次に、第2の制御回路124は、電力値P1が電力値P0よりも大きいか否かを判定する図3に示すステップ210参照。第2の制御回路124が、電力値P1が電力値P0よりも小さいと判定した場合は、パラメータセットのシフトの方向を反転させる命令を第2の整合回路123及び第1の整合回路113に出力する図3に示すステップ212参照。第2の制御回路124が、電力値P1が電力値P0よりも大きいと判定した場合は、パラメータセットのシフトの方向を維持する命令を第2の整合回路123及び第1の整合回路113に出力する図3に示すステップ211参照。次に、第2の制御回路124は、電力値P1を電力値P0に代入する図3に示すステップ213参照。その後の処理は、ステップ203に戻され、それ以降の処理が繰り返される。すなわち、負荷121の充電が完了するまで、ステップ203~213のループ処理が繰り返し実行される。例えば、ステップ203~213のループ処理が繰り返し実行され、第2の制御回路124は、パラメータセットのNo.j-1の直流電圧値及び直流電流値の積P0=Wj-1を取得した後、パラメータセットをプラス方向にシフトさせ、パラメータセットのNo.jの直流電圧値及び直流電流値の積P1=Wjを取得したとする図3に示すステップ209参照。次に、第2の制御回路124は、電力値P1が電力値P0よりも大きいか否かを判定し、P1がP0よりも大きいWj>Wj-1と判定したとする図3に示すステップ210参照。この場合、パラメータセットのシフトの方向は維持されるという命令が、第2の制御回路124から第2の整合回路123及び第1の整合回路113に出力される図3に示すステップ211参照。次に、第2の制御回路124において、電力値P1が電力値P0に代入されるため、P0=Wjとなり図3に示すステップ213参照、一定期間、負荷121に充電が行われる図3に示すステップ203参照。次に、第2の制御回路124は、負荷121に充電を継続するか否かを判定し、充電を継続すると判定したとする図3に示すステップ204と、ステップ206に進む。次に、第2の制御回路124は、パラメータセットをプラス方向にシフトさせるか否かを判定する図3に示すステップ206参照。ここで、パラメータセットをNo.j-1からjにプラス方向にシフトすることで、P0<P1となることが、ステップ210において判定されているため、第2の制御回路124は、パラメータセットをNo.jからj1にプラス方向にシフトさせる命令を第2の整合回路123及び第1の整合回路113に出力する図3に示すステップ207参照。次に、第2の制御回路124は、パラメータセットNo.j1の直流電圧値及び直流電流値を取得する図3に示すステップ208参照。このときの直流電圧値及び直流電流値の積を電力値P1=Wj1とする。次に、第2の制御回路124は、電力値P1が電力値P0よりも大きいか否かを判定し、P1がP0よりも小さいWj<Wj1と判定したとする図3に示すステップ210参照。この場合は、パラメータセットのシフト方向を反転する命令が第2の整合回路123及び第1の整合回路113に出力される図3に示すステップ212参照。次に、第2の制御回路124において、電力値P1が電力値P0に代入されるため、P0=Wj1となり図3に示すステップ213、一定期間、負荷121に充電が行われる図3に示すステップ203。ここで、上述のパラメータセットのNo.と受電電力との関係を図4に示す。図4に示すように、パラメータセットがNo.jのとき、受電電力は極大値をとるとすると、給電装置110と受電装置120との距離がAj[cm]であるときに、電力の伝送効率が最大となる。したがって、パラメータセットがNo.jのときに、給電装置110から受電装置120へ効率よく給電を行うことができる。負荷121の充電が完了するまで、パラメータセットのNo.jとj1とを繰り返すことにより、効率よく負荷121に充電を行うことができる。また、負荷121に充電を行っている途中で、給電装置110と受電装置120との距離が変わった場合であっても、負荷121の充電が完了するまで、パラメータセットのNo.を変更しつづければよいため、効率よく充電を行うことができる。図1に示す非接触給電システムにおいて、図3に示す給電方法を適用することで、給電装置110と受電装置120の配置に応じて、電力の伝送効率を高めることができるため、効率よく、給電を行うことができる。このため、給電利用者にとって、より利便性が高い給電システムを提供することができる。次に、図1とは一部異なる非接触給電システムの構成について図5に示す。給電装置140は、高周波電源111、第1のコイル117と、第1の共鳴用コイル112と、容量素子118と、第1の整合回路113と、第1の制御回路114と、第1の送受信回路115と、第1のアンテナ116と、を有する。給電装置140において、高周波電源111は、第1のコイル117と接続されており、第1のコイル117と電磁結合をする第1の共鳴用コイル112が第1の整合回路113と接続されている。また、第1の整合回路113は、第1の制御回路114を介して第1の送受信回路115と接続されている。また、受電装置150は、負荷121と、第2のコイル129と、第2の共鳴用コイル122と、容量素子130と、第2の整合回路123と、第2の制御回路124と、第2の送受信回路125と、第2のアンテナ126と、を有する。受電装置150において、第1の共鳴用コイル112と電磁共鳴をする第2の共鳴用コイル122は、第2の整合回路123と接続されており、第2の共鳴用コイル122と電磁結合をする第2のコイル129が、整流回路127、DCDCコンバータ128を介して負荷121に接続されている。負荷121は、第2の制御回路124と、第2の制御回路124を介して第2の送受信回路125とにそれぞれ接続されている。なお、容量素子118及び容量素子130は、それぞれ第1の共鳴用コイル112及び第2の共鳴用コイル122の寄生容量であってもよいし、それぞれ独立に設けられていてもよい。給電装置140が有する第1の整合回路113は、第1の共鳴用コイル112と接続された少なくとも一つの素子を有する。また、受電装置150が有する第2の整合回路123は、第2の共鳴用コイル122と接続された少なくとも一つの素子を有する。また、第1の共鳴用コイル112と接続された少なくとも一つの素子は、可変素子可変容量素子又は可変コイルであることが好ましい。また、第2の共鳴用コイル122と接続された少なくとも一つの素子は、可変素子可変容量素子又は可変コイルであることが好ましい。また、第1の整合回路において、第1の共鳴用コイル112と接続された素子と、第2の整合回路において、第2の共鳴用コイル122と接続された素子とは、同じ構造を有する素子であることが好ましい。例えば、第1の整合回路113において、第1の共鳴用コイル112と接続された素子が、可変容量素子である場合には、第2の整合回路123において、第2の共鳴用コイル122と接続された素子は、可変容量素子であることが好ましい。図5に示す非接触給電システムでは、第1の共鳴用コイル112は第1のコイル117と電磁結合をし、第2の共鳴用コイル122は第2のコイル129と電磁結合をし、第1の共鳴用コイル112と第2の共鳴用コイル122が電磁共鳴する方法で、電力の伝送を行う。図5に示す非接触給電システムにおいて、第1の共鳴用コイル112及び第2の共鳴用コイル122のQ値を高めることができるので、図1に示す非接触給電システムと比較して、長距離の電力の伝送が可能であるという特徴を有している。図5に示す非接触給電システムにおいても、第1の共鳴用コイル112と第2の共鳴用コイル122との距離毎に、電力の伝送効率が最大となる条件が異なる。例えば、図6B1に示すように、第1の共鳴用コイル112と第2の共鳴用コイル122とが任意の位置に設置された場合、図6B2に示すように、周波数が共振周波数f0のとき電力の伝送効率は最大となる。しかしながら、図6A1に示すように、第1の共鳴用コイル112と第2の共鳴用コイル122との距離が近すぎる場合、図6A2の細い実線に示すように、電力の伝送効率にピークのスプリットが発生し、ピークは周波数f0’のときであり、共振周波数f0においてはピークの谷となってしまうため、電力の伝送効率が低下してしまう。また、図6C1に示すように、第1の共鳴用コイル112と第2の共鳴用コイル122との距離が離れている場合、図6C2ピークスプリットは発生しないが共振周波数f0において、図6B2と比較して電力の伝送効率が低くなってしまう。なお、図6では、理解を容易にするため、高周波電源111と、第1のコイル117、第1の共鳴用コイル112、負荷121、第2のコイル129、第2の共鳴用コイル122のみを示している。図5に示すように、非接触給電システムに第1の整合回路113及び第2の整合回路123を用いることにより、第1の共鳴用コイル112と第2の共鳴用コイル122との距離毎に、電力の伝送効率が最大となる条件が設定することができるため、効率よく給電を行うことができる。特に、第1の共鳴用コイル112と第2の共鳴用コイル122との距離が近すぎて、電力の伝送効率にピークのスプリットが発生したとしても、第1の整合回路113及び第2の整合回路123を用いることにより、図6A2の太い実線に示すように、伝送効率のピークを共振周波数f0にシフトすることができるため、電力の伝送効率を高めることができる。次に、図5とは一部異なる非接触給電システムについて図7に示す。給電装置160は、高周波電源111、第1のコイル117と、第1の共鳴用コイル112と、容量素子118と、第1の整合回路113と、第1の制御回路114と、第1の送受信回路115と、第1のアンテナ116と、を有する点においては、図5と同様である。図5と異なる部分は、給電装置160において、高周波電源111は、第1の整合回路113を介して第1のコイル117と接続されており、第1のコイル117と電磁結合をする第1の共鳴用コイル112と、容量素子118が接続されている点にある。また、受電装置170は、負荷121と、第2のコイル129と、第2の共鳴用コイル122と、容量素子130と、第2の整合回路123と、第2の制御回路124と、第2の送受信回路125と、第2のアンテナ126と、を有する点においては、図5と同様である。図5と異なる部分は、受電装置170において、第1の共鳴用コイル112と電磁共鳴をする第2の共鳴用コイル122は、容量素子130と接続され、第2の共鳴用コイル122と電磁結合をする第2のコイル129が、第2の整合回路123、整流回路127、DCDCコンバータ128を介して負荷121に接続されている。なお、第1の共鳴用コイル112及び第2の共鳴用コイル122は、孤立したコイルを用い、容量素子118及び容量素子130は、それぞれ第1の共鳴用コイル112及び第2の共鳴用コイル122の寄生容量とすることが好ましい。このような構成とすることにより、共鳴用コイルに独立して容量素子を接続する場合と比較してQ値をさらに高めることができる。図5及び図7に示す第1の共鳴用コイル112と容量素子118とによって構成される共振回路、及び第2の共鳴用コイル122と容量素子130とによって構成される共振回路は、Q値が非常に高い。したがって、これらの共振回路に接続された回路に起因して、Q値が低下し、電力の伝送効率が低下してしまうおそれがある。そこで、図7に示すように、高周波電源111側に第1の整合回路を設け、負荷121側に第2の整合回路を設けることにより、Q値の低下を抑制し、電力の伝送効率の低下を抑制することができる。図5及び図7の非接触給電システムにおいても、図3に示す給電方法を適用することで、給電装置と受電装置の配置に応じて、電力の伝送効率を高めることができるため、効率よく、給電を行うことができる。このため、給電利用者にとって、より利便性が高い給電システムを提供することができる。実施の形態2本実施の形態では、上記実施の形態で説明した非接触給電システムを適用できる用途について説明する。なお、本発明の一態様に係る非接触給電システムを適用できる用途としては、例えば携帯型の電子機器である、デジタルビデオカメラ、携帯情報端末モバイルコンピュータ、携帯電話、携帯型ゲーム機又は電子書籍等、記録媒体を備えた画像再生装置具体的にはDigitalVersatileDiscDVDなどが挙げられる。また、電力を基に動力を得る電気自動車等の電気推進移動体が挙げられる。以下、一例について図面を用いて説明する。図8Aは携帯電話及び携帯情報端末を非接触給電システムの用途とする一例であり、給電装置701、受電装置703Aを有する携帯電話702A、受電装置703Bを有する携帯電話702Bによって構成されている。上記実施の形態で説明した非接触給電システムは、給電装置701と受電装置703Aとの間、及び給電装置701と受電装置703Bとの間で適用することができる。例えば、給電装置701には、実施の形態1に示す給電装置110、140、160の構成が適用でき、受電装置703A及び受電装置703Bには、実施の形態1に示す受電装置120、150、170の構成が適用できる。本発明の一態様に係る非接触給電システムを適用することにより、給電装置701と受電装置703Aとの配置、及び給電装置701と受電装置703Bとの配置に応じて、送電の効率を高めることができるため、給電装置701から受電装置703A及び受電装置703Bへ電力を効率よく供給することができる。図8Bは電気推進移動体である電気自動車を非接触給電システムの用途とする一例であり、給電装置711、受電装置713を有する電気自動車712によって構成されている。上記実施の形態で説明した非接触給電システムは、給電装置711と受電装置713との間で適用することができる。例えば、給電装置711には、実施の形態1に示す給電装置110、140、160の構成が適用でき、受電装置713には、実施の形態1に示す受電装置120、150、170の構成が適用できる。本発明の一態様に係る非接触給電システムを適用することにより、給電装置711と受電装置713との配置に応じて、送電の効率を高めることができるため、給電装置711から受電装置713へ電力を効率よく供給することができる。また、受電装置713を有する電気自動車712と給電装置711との配置が変わったとしても、図2Aに示すようなパラメータセットの範囲内であれば、送電の効率を変化させることができるため、送電の効率を高めることができる。以上、上記実施の形態で説明した非接触給電システムは電力をもって駆動させる物品であればどのようなものにでも設けて使用することができる。本実施の形態は、他の実施の形態に記載した構成と適宜組み合わせて実施することが可能である。