"熱交換機器に取り付けられるハウジングと、前記ハウジング内に形成された冷媒の流路と、前記流路を開閉する弁体と、パイプを前記流路に接続するための継手機能部とを備え、前記継手機能部が、前記流路の一方の端部を構成する筒状の継手本体部と、前記継手本体部に同軸状に螺合される筒状の締付部材と、前記継手本体部に同軸状に挿入されたパイプを包囲する締付リングと、パイプ挿入方向に対して傾斜したテーパ面を有し、締付け方向へ螺進させた前記締付部材で前記締付リングを押圧することにより、前記締付リングが、前記継手本体部の内周に気密状に密着しつつ縮径方向へ塑性変形し、パイプの外周に対して相対変位を規制する状態に食い込み且つ気密状に密着する形態で締め付けるようになっている縮径手段とを備えて構成されている閉鎖バルブにおいて、前記継手機能部に対して着脱可能であって、前記締付リングにおけるパイプとのシール領域とは非接触の状態で前記継手機能部における冷媒の流動を規制可能な封止部材を備えていることを特徴とする閉鎖バルブ。前記継手本体部の内周には、雌ネジ部と封止用受け部が形成され、前記封止部材は、前記締付部材内を貫通する形態で前記継手機能部内に挿入されるようになっており、前記封止部材の外周には、雄ネジ部と封止用当接部が形成され、前記雄ネジ部を前記雌ネジ部にねじ込んで前記封止用当接部を前記封止用受け部に対して気密状に当接させることで、前記継手機能部における冷媒の流動が規制されるようになっていることを特徴とする請求項1記載の閉鎖バルブ。ところで、上記のような熱交換装置では、熱交換機器に閉鎖バルブを取り付けるとともに熱交換機器内に冷媒を充填した状態で商取引されるのであるが、パイプを接続するまでの間は、冷媒漏出防止のために、バルブ機能部の弁体によってハウジング内の流路を遮断するとともに、二次的な漏出防止対策として、継手機能部にも、流路を外気から遮断するための封止手段が設けられる。特許文献1の図19に示す現状の閉鎖バルブの場合は、フレア状シール面にキャップ形をなす金属製の封止部材を被せ、その封止部材をナットの締付けによって継手本体部に固定するようになっている。しかし、この封止構造では、パイプとの間の気密を保つためのフレア状シール面に、金属製の封止部材が強く押し付けられるため、フレア状シール面に傷が付き、その結果、シール性能の低下を来すことが懸念される。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、締付リングを縮径させてパイプを接続する継手機能部を備えた閉鎖バルブにおいて、シール性能の低下を来すことなく継手機能部を気密状に封止することを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、熱交換機器に取り付けられるハウジングと、前記ハウジング内に形成された冷媒の流路と、前記流路を開閉する弁体と、パイプを前記流路に接続するための継手機能部とを備え、前記継手機能部が、前記流路の一方の端部を構成する筒状の継手本体部と、前記継手本体部に同軸状に螺合される筒状の締付部材と、前記継手本体部に同軸状に挿入されたパイプを包囲する締付リングと、パイプ挿入方向に対して傾斜したテーパ面を有し、締付け方向へ螺進させた前記締付部材で前記締付リングを押圧することにより、前記締付リングが、前記継手本体部の内周に気密状に密着しつつ縮径方向へ塑性変形し、パイプの外周に対して相対変位を規制する状態に食い込み且つ気密状に密着する形態で締め付けるようになっている縮径手段とを備えて構成されている閉鎖バルブにおいて、前記継手機能部に対して着脱可能であって、前記締付リングにおけるパイプとのシール領域とは非接触の状態で前記継手機能部における冷媒の流動を規制可能な封止部材を備えているところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記継手本体部の内周には、雌ネジ部と封止用受け部が形成され、前記封止部材は、前記締付部材内を貫通する形態で前記継手機能部内に挿入されるようになっており、前記封止部材の外周には、雄ネジ部と封止用当接部が形成され、前記雄ネジ部を前記雌ネジ部にねじ込んで前記封止用当接部を前記封止用受け部に対して気密状に当接させることで、前記継手機能部における冷媒の流動が規制されるようになっているところに特徴を有する。<請求項1の発明>締付リングにおけるパイプとのシール領域は、封止部材と接触しないので、封止部材によって傷付けられる虞はない。したがって、封止部材を取り付けることに起因して締付リングのシール性能が損なわれることはなく、パイプを接続した状態において冷媒の漏出を確実に防止することができる。<請求項2の発明>継手機能部における冷媒の流動を規制する際には、封止部材を継手機能部内に挿入して雄ネジ部を雌ネジ部にねじ込めばよい。継手機能部にパイプを接続する際には、封止部材をねじ戻して外せばよい。このとき、締付部材は、継手本体部から外す必要がないので、作業性が良い。<実施形態1>以下、本発明を具体化した実施形態1を図1乃至図6を参照して説明する。本実施形態1の閉鎖バルブAは、圧縮機及び凝縮器を備えた室外機B本発明の構成要件である熱交換機器と、膨張弁及び蒸発器を備えた室内機図示省略とを、金属銅又は銅合金製のパイプPで接続し、室外機Bと室内機との間で冷媒フロンガスを循環させるようにした家庭用エアコン熱交換装置に適用されるものである。尚、フロンガスを冷媒として用いた熱交換装置として、家庭用エアコン以外には、業務用に広く用いられるパッケージエアコン等の空調装置、及び業務用冷凍冷蔵装置等の冷熱装置がある。また、冷媒として二酸化炭素用いた熱交換装置としては、エコキュート登録商標と称される自然冷媒ヒートポンプ給湯機等がある。これらの熱交換装置にも本実施形態1の閉鎖バルブAを適用することができる。図1,2に示すように、閉鎖バルブAは、真鍮製のハウジング10と、第1バルブ機能部11開閉バルブと、第2バルブ機能部12サービスバルブと、継手機能部20とを備えて構成されている。ハウジング10内には、L字形に屈曲するとともに、両端がハウジング10の外面に開口した流路13と、流路13における屈曲部に連通してハウジング10の外面に開口する分岐路14とが形成されている。閉鎖バルブAは、室外機Bの外面に対しボルトにより外部に露出した形態で固定されるようになっている。閉鎖バルブAを室外機Bに固定した状態では、流路13の一方の端部が、圧縮機図示省略の接続管にロウ付け等により気密にシールされた状態で離脱不能に固着される。第1バルブ機能部11は、第1弁体15本発明の構成要件である弁体を手動操作することにより、流路13における冷媒の流動を許容する開弁状態と、流路13における冷媒の流動を規制する閉弁状態との間で切り換えるものである。また、第2バルブ機能部12は、第2弁体16の手動操作により、分岐路14内、及びこれに連なる流路13とパイプP内を真空引きするためのものである。図3~5に示すように、継手機能部20は、継手本体部21と、締付部材32と、締付リング40と、縮径手段54とを備えて構成されている。継手本体部21は、ハウジング10における第2バルブ機能部12とは反対側の外面から円筒状に突出した形態であり、ハウジング10と一体部品化されているとともに、流路13と連通している。尚、以下の説明の方向に関しては、継手機能部20に対するパイプPの挿抜方向を前後方向とする。パイプPの挿抜方向は、締付部材32の螺進ねじ込みによって軸方向に移動する方向及び締付リング40の締付けに伴う移動方向と平行な方向である。継手機能部20に対するパイプPの挿入方向前方図1~6における右方を、単に前方と記載し、継手機能部20に対するパイプPの挿入方向後方を、単に後方と記載する。また、前後方向と、継手機能部20の軸線と平行な軸方向とを同義で用いる。継手本体部21の後端部外周には、締付部材32を螺合するねじ込むための雄ネジからなる雄側ネジ部22が形成され、継手本体部21の外周における雄側ネジ部22よりも前方の位置には外周が正六角形とされた治具受け部23が形成されている。治具受け部23の後端面には、軸方向に対して直交する平坦な受け面24が形成されている。継手本体部21の後端面は、パイプPの挿抜方向と直角をなす平坦面25となっている。そして、この平坦面25の内周縁即ち、後述する後部テーパ面31との境界となる周縁は、エッジ状の角縁部26となっている。継手本体部21の中空内は、流路13に連通するとともに継手本体部21と同心の円形をなして冷媒の流動経路を構成する接続孔27となっている。接続孔27の内周は、その前端部から後端部に向かって順に、雌ネジ部28と、前部テーパ面29本発明の構成要件である封止用受け部と、定径面30と、後部テーパ面31本発明の構成要件であるテーパ面とによって構成されている。雌ネジ部28のネジ溝の内径即ち、後述する封止部材60の雄ネジ部63の外径は、パイプPの外径よりも小さく、パイプPに接続される前の状態における締付リング40の最小内径よりも小さい。前部テーパ面29は前方に向かって次第に縮径しており、前部テーパ面29の前端の内径前部テーパ面29の最大内径はパイプPの外径よりも小さく、前部テーパ面29の後端の内径前部テーパ面29の最大内径はパイプPの外径よりも僅かに大きい。定径面30は、前端から後端まで一定の内径寸法となっており、その内径寸法は前部テーパ面29の後端と同じ寸法である。後部テーパ面31は前方に向かって次第に縮径しており、後部テーパ面31の前端の内径後部テーパ面31の最小内径は、定径面30と同じ寸法とされている。締付部材32は、真鍮製であって、その内周における前端側領域には、雌ネジからなる雌側ネジ部33が形成されている。締付部材32は、継手本体部21に対し後方から同軸状に外嵌して雌側ネジ部33を雄側ネジ部22に螺合するねじ込むことで継手本体部21に組み付けられている。締付部材32の外周は、正六角形をなす治具嵌合部34となっている。この治具嵌合部34の前端面軸方向において継手本体部21の受け面24と対向する面は、軸方向と直交する平坦な当接面35となっている。この当接面35は、締付部材32の螺進に伴って、受け面24に対し接近離間するとともに、受け面24に対して面当たり面接触状態で当接するようになっている。締付部材32の内周のうち雌側ネジ部33よりも後方の領域後端部には、全周に亘って内側へ締付部材32と同心の円形に突出する係止部36が保持手段として形成されている。係止部36の内周のうち最小径部37よりも前方の領域は前方に向かって拡径するようなテーパ状をなし、最小径部37よりも後方の領域係止部36の内周後端部は後方に向かって拡径するようなテーパ状をなしている。そして、係止部36の前端面は、パイプPの挿抜方向と直角であって、締付部材32を継手本体部21に組み付けたときに後述する締付リング40の拡径部44を挟んで平坦面25と対向するように位置する平坦な押圧面38となっている。締付リング40は、パイプPと同じく銅又は銅合金製であり、継手本体部21及び締付部材32と同軸状に配される。以下、変形していない状態の締付リング40の形態を説明する。締付リング40は、継手機能部20内に同軸状に挿入されたパイプPを囲むような円筒状をなしている。締付リング40の最小内径は、パイプPの外径よりも大きく、定径面30とほぼ同じ内径となっている。締付リング40の最大外径は、締付部材32の雌側ネジ部33の内径よりも小さい。軸方向における締付リング40の全長は締付部材32の全長よりも短い。締付リング40は、肉厚のリング本体部41と、リング本体部41よりも肉薄であってリング本体部41から前方へ延出する筒状締付部42と、リング本体部41よりも肉薄であってリング本体部41から後方へ延出する保持部43とからなる。リング本体部41の外周には、筒状締付部42及び保持部43の外周に対して段差状に拡径した拡径部44となっている。拡径部44の前面は、軸線方向と直角に近い角度であるが前方に向かって縮径した形態のシール面45となっており、このシール面45は、継手本体部21との間を気密時用にシールための第2シール領域として機能する。拡径部44の後面は、軸方向に対して直角をなす受圧面46となっている。筒状締付部42の外周面は、前方に向かって縮径するように傾斜した締付用テーパ面47本発明の構成要件であるテーパ面となっている。軸方向パイプPの挿入方向及び継手機能部20の軸線方向に対する締付用テーパ面47の傾斜角度は、継手本体部21の後部テーパ面31よりも小さい角度に設定されている。締付用テーパ面47の前端部は、継手本体部21との間を気密にシールするための第1シール領域として機能する。筒状締付部42の内周の略前半領域は、締付用テーパ面47と略平行なシール用傾斜面48となっており、筒状締付部42の内周における前端縁は、第1食い込み部49本発明の構成要件である締付リングにおけるパイプとのシール領域となっている。筒状締付部42の内周の略後半領域は、内径が全長に亘り一定寸法シール用傾斜面48の後端よりも小さい寸法であって、リング本体部41の内周面に対して面一状に連なっている。筒状締付部42の内周のうちシール用傾斜面48の後端部パイプPの挿入方向において第1食い込み部49から後方へ離間した部分は、段差状に凹んだ形態となっており、この段差部分が、斜め前内向きに尖ったエッジ状の第2食い込み部50本発明の構成要件である締付リングにおけるパイプとのシール領域となっている。縮径手段54は、パイプPの挿入方向に対して傾斜した上記の後部テーパ面31と締付用テーパ面47とを有し、締付け方向へ螺進させた締付部材32で締付リング40を前方へ押圧することにより、締付リング40が、継手本体部21の内周に気密状に密着しつつ縮径方向へ塑性変形し、パイプPの外周に対して相対変位を規制する状態に食い込み且つ気密状に密着する形態で締め付けるようになっている。保持部43の後端部には、径方向外向きに拡径した外向き突部51が形成されている。保持部43の内周面のうち外向き突部51よりも前方の全領域は、内径が一定であって、リング本体部41の内周面に対して面一状に連なっている。保持部43の外周のうち外向き突部51の前端よりも少し前方の位置から、保持部43の前端拡径部44に至る領域は、前方に向かって拡径するように傾斜した保持用傾斜面52となっている。保持部43の外面のうち保持用傾斜面52の後端と外向き突部51の前端との間の領域は、保持部43の外径が最も小さい凹部53となっている。かかる締付リング40は、外向き突部51を曲げ加工する前の状態で前方から締付部材32内に収容され、収容状態のままで保持部43の後端部を曲げ加工することによって、外向き突部51を形成している。外向き突部51の最大外径と保持用傾斜面52の最大外径は、いずれも、係止部36の最小内径よりも大きい寸法である。したがって、係止部36が保持用傾斜面52と外向き突部51との間で前後に挟まれることにより、締付リング40は、締付部材32に対して前後両方向への離脱を規制された状態に組み付けられる。また、保持部43の外周の凹部53の外径は、係止部36の最小内径と同じかそれよりも少し小さい寸法となっている。したがって、締付部材32に組み付けられた締付リング40は、外向き突部51を係止部36の最小径部37に係止当接させる最前端位置図6を参照と、保持用傾斜面52を係止部36の最小径部37に係止当接させる最後端位置との間で、締付部材32に対して所定の量だけ前後方向に相対変位することができる。締付リング40が最後端位置にあるときには、外向き突部51の後端部が締付部材32よりも後方へ突出し、受圧面46は押圧面38に対して前方へ離間した位置にある。つまり、外向き突部51の後端部を除いて締付リング40のほぼ全体が締付部材32の内部に収容される。また、締付リング40が最前端位置にあるときには、締付リング40の全体が締付部材32の内部に収容される。締付リング40がいずれの位置にあっても、締付リング40のうちパイプP及び継手本体部21との間でシールを行う筒状締付部42は、締付部材32の内部に収容された状態に保たれる。図1,3に示すように、閉鎖バルブAには、継手機能部20に対して着脱可能であって、締付リング40におけるパイプPとのシール領域第1食い込み部49及び第2食い込み部50とは非接触の状態で継手機能部20における冷媒の流動を規制可能な封止部材60を備えている。封止部材60は、真鍮製であり、全体として円柱形をなす封止本体部61と、封止本体部61の後端部に一体に形成された外周が正六角形の頭部62とを備えている。頭部62の外周に外接する仮想円図示省略の径寸法は、封止本体部61の外径、及び締付部材32の最小内径外向き突部51の最大外径よりも大きい。封止本体部61の前端部には雄ネジ部63が形成されている。この雄ネジ部63の螺旋ピッチは、継手本体部21の雌ネジ部28と同じピッチであるが、雄側ネジ部22及び雌側ネジ部33の螺旋ピッチとは異なるピッチとなっている。封止本体部61の外周のうち雄ネジ部63の後方に隣接する領域には、封止本体部61と同心の円形をなす縮径部64が形成されている。縮径部64の後端面と封止本体部61の外周面との境界部は、弧状に面取りが施されているとともに全周に亘って連続した封止用当接部65となっている。封止本体部61の外径は、締付リング40の最小内径よりも小さく、前部テーパ面29の前端の最小内径よりも大きい寸法とされている。次に、本実施形態の作用を説明する。閉鎖バルブAにおける継手機能部20の組付けは、次の手順で行う。ハウジング10に第1弁体15と第2弁体16を閉弁状態となるように取り付け。その後、締付リング40を収納内蔵した状態の締付部材32を、後方から継手本体部21に組み付ける。このとき、雌側ネジ部33を雄側ネジ部22に係合して締付部材32を手で摘んで回転させ、締付部材32の回転が停止したところで、締付部材32の組付けが完了する。この状態では、締付リング40の筒状締付部42の前端が継手本体部21の後部テーパ面31に軽く当接するので、締付部材32のそれ以上の前進螺進が規制される。このとき締付リング40は殆ど変形は生じていない。また、締付部材32の当接面35は継手本体部21の受け面24に対して後方に離間した位置にある。この後、図1,3に示すように、継手機能部20内に後方から封止部材60を組み付ける。組み付けるときには、封止部材60の封止本体部61を手で摘んで締付部材32内に挿入し、雄ネジ部63を継手本体部21の雌ネジ部28にねじ込んでいく。封止本体部61と雄ネジ部63の外径は締付リング40の内径よりも小径なので、封止本体部61が締付リング40の内周特に、パイプPとのシール領域である第1食い込み部49と第2食い込み部50を傷付ける虞はない。手作業で封止部材60をねじ込んでいくと、封止用当接部65が前部テーパ面29に当接し、それ以上は、手掴みでのねじ込みはできなくなる。この後は、頭部62にレンチなどの工具を嵌合して、更に封止部材60をねじ込んでいく。この更なるねじ込みにより、封止用当接部65が前部テーパ面29に対し全周に亘って気密状に食い込むように密着する。この封止用当接部65と前部テーパ面29との密着により、継手本体部21の内周と封止部材60の外周との隙間が気密状にシールされる。以上により、継手機能部20の組付けが完了する。このようにして組付けが完了した閉鎖バルブAは、熱交換装置の室外機Bに取り付けられる。また、室外機B内には冷媒が充填されるが、流路13が第1弁体15で閉弁されているので、室外機B内の冷媒が継手機能部20側へ漏出する虞はない。万一、冷媒が第1弁体15を通過して継手機能部20側へ流出しても、継手機能部20内は、封止部材60のシール作用によって気密状に封止されているので、冷媒が継手機能部20を通過して大気中へ漏出することはない。尚、作業者が誤って締付部材32を緩み方向継手本体部21から外れる方向へ回転させたとしても、締付部材32が継手本体部21から外れる前に、締付部材32の後端又は締付リング40の後端が封止部材60の頭部62に当接するので、それ以上の締付部材32の緩み方向への移動後方への螺進が規制される。また、頭部62への当接によって緩み方向後方への移動を規制されている状態から、締付部材32が強い力で緩み方向へ回されても、締付部材32の雌側ネジ部33と封止部材60の雄ネジ部63とは螺旋ピッチが異なっているので、封止部材60は、締付部材32と連れ回れすることなくロックされる。したがって、締付部材32をロックナットとして機能させれば、封止部材60の緩みを確実に防止することができる。継手機能部20にパイプPを接続する際には、封止部材60を緩み方向へ回転させて継手本体部21継手機能部20から外しておく。ここで、封止部材60は、継手本体部21と締付部材32との間で挟まれた状態で組み付けられているのではなく、締付部材32を貫通して継手本体部21のみに組み付けられているので、封止部材60を外すときに、締付部材32は継手本体部21に組み付けたままでよい。このように、封止部材60を外すときに締付部材32を継手本体部21から外す必要がないので、作業性がよい。また、封止部材60を外した後の前部テーパ面29は、封止用当接部65からの押圧力によって変形を生じることがあるが、この前部テーパ面29は、パイプPとのシールを行う領域でもなく、締付リング40とのシールを行う領域でもないので、パイプPと継手機能部20とのシール機能に支障を来す虞はない。封止部材60を外す作業と前後して、締付部材32を手で摘んで回転させ、筒状締付部42が後部テーパ面31に当接する位置まで前方へ螺進させる。この後、図4に示すように、後方からパイプPの前端部を手作業で締付部材32及び締付リング40内に貫通させるようにして継手本体部21内に挿入する。このとき、パイプPの外径が締付リング40最小内径よりも小さくて、パイプPの外周と締付リング40の内周との間にクリアランスが確保されているので、パイプPの挿入作業を円滑に行うことができる。また、パイプPの外周前端縁が締付リング40の内周特に、パイプPとのシール領域である第1食い込み部49と第2食い込み部50を傷付ける虞もない。そして、挿入したパイプPは、その前端が前部テーパ面29に当接することによって前止まりされる。つまり、前部テーパ面29は、封止部材60と協動して継手機能部20の内部をシールする機能と、パイプPを前止まりさせる機能とを兼ね備えている。パイプPが前止まりされたところで、手作業によるパイプPの挿入が終了する。この後、締付部材32の治具嵌合部34と継手本体部21の治具受け部23にスパナなどの治具図示せずを嵌合し、締付部材32を前方へ螺進させる方向締付け方向に回転させる。締付部材32が締付け方向へ螺進する間、係止部36が保持用傾斜面52に摺接することにより、保持部43が次第に縮径方向パイプPの外周に接近する方向へ塑性変形していく。そして、押圧面38が受圧面46に当接すると、保持部43の縮径変形が完了する。また、押圧面38が受圧面46を軸方向に押圧することにより、締付リング40が継手本体部21に対して相対的に前方へ押し動かされ、これに伴って、筒状締付部42が、後部テーパ面31上を摺接しながらその傾斜により縮径するように塑性変形させられていく。図2,5に示すように、筒状締付部42が縮径変形するのに伴い、第1食い込み部49と第2食い込み部50が、パイプPの外周に対し、全周に亘って楔のように食い込んで軸方向への相対変位を規制する。この食い込み作用により、締付リング40の内周とパイプPの外周との間が、軸方向パイプPの長さ方向に間隔を空けた前後2箇所おいて気密状にシールされるとともに、パイプPの後方への抜けを規制された状態にロックされる。また、筒状締付部42の外周面における前端部が、塑性変形した状態で後部テーパ面31に対し全周に亘って気密状に密着するとともに、継手本体部21の角縁部26が、締付リング40のシール面45に対し全周に亘って塑性変形潰れ変形した状態で気密状に密着する。この密着作用により、締付リング40の外周と継手本体部21の内周との間が、軸方向に間隔を空けた前後2箇所おいて気密状にシールされる。上記の塑性変形を伴う気密状の食い込み状態と気密状の密着状態は、縮径手段54において、継手機能部20とパイプPとが正しく接続した正規の締付け状態であり、この正規の組付け状態では、パイプPと継手機能部20との間における冷媒の漏れが確実に阻止される。そして、締付部材32の締付け方向への螺進の過程においては、当接面35が受け面24に到達する直前に、縮径手段54が正規の締付け状態となる。縮径手段54が、非正規の締付け状態から正規の締付け状態へ移行した時点では、作業者は、外観からは正規の締め付け状態になっていることを認知することはできない。しかし、作業マニュアル上では、当接面35が受け面24に突き当たるまで締付部材32の螺進を続けるように定められているので、作業者は、このマニュアルに従って締付部材32を締付け方向へ螺進させる作業を続けることになる。そして、当接面35が受け面24に当接するまで締付部材32を螺進させたところで、締付部材32が前止まりされてそれ以上の螺進作業を続けることができなくなる。以上により、パイプPの接続作業が完了する。正規の締付け状態へ移行してから当接面35と受け面24が当接するまで締付部材32の螺進が続けられている間、第1食い込み部49と第2食い込み部50の食い込みが進むとともに、筒状締付部42の前端部と後部テーパ面31との密着状態及び角縁部26とシール面45との密着状態が維持されるので、正規の締付け状態が保たれる。つまり、高機能の防水性能シール性能とパイプPの抜止め機能ロック機能が維持される。したがって、当接面35が受け面24に突き当たるまで締付部材32を締め付ければ、作業者の熟練度が低くても、パイプPを正規の形態に確実に接続することができる。また、接続作業が完了したことを、目視によって確認することもできる。本実施形態においては、パイプPの挿入方向において締付リング40とパイプPとのシール領域第1食い込み部49及び第2食い込み部50よりも後方の位置には、パイプPの外周と対応するように保持部43が設けられ、締付部材32が締付け方向へ螺進するのに伴い、保持部43が、締付部材32によりパイプPの外周に接近する方向へ変位して、パイプPの径方向への変位を抑えるようになっている。この構成によれば、締付部材32を締付け方向へ螺進させて締付リング40をパイプPの外周に締め付けてシールすると、シール領域から後方へ離間した位置では、保持部43がパイプPの外周に接近するように変位してパイプPの径方向の変位を抑える。このとき、保持部43は、パイプPの外周に当接していることが望ましいが、パイプPの外周面との間にシール性能を低下させない程度の僅かな隙間があってもよい。この保持部43による変位規制作用により、パイプPは、締付リング40とのシール領域第1食い込み部49及び第2食い込み部50を支点として首を振るような不正な動きを生じることがない。これにより、締付リング40とパイプPとのシール領域では不正な変形が防止されるので、締付リング40とパイプPとの間では高いシール性能が保たれる。また、締付リング40は、リング本体部41と、リング本体部41からパイプPの挿入方向前方へ延出した形態であってパイプPとのシール領域第1食い込み部49と第2食い込み部50が形成された筒状締付部42とを備えており、保持部43は、リング本体部41からパイプPの挿入方向後方へ延出した形態とされている。この構成によれば、保持部43が締付リング40と一体に形成されているので、保持部を締付リングとは別体の部品に形成した場合に比べて部品点数が少なくて済んでいる。しかも、保持部43による変位抑制位置と筒状締付部42のシール領域とが、パイプPの挿入方向において大きく離間しているので、シール領域における不正な変形を効果的に防止し、高いシール性能を発揮させることができる。また、締付部材32の内周には係止部36が形成され、保持部43の外周には、係止部36と係止することで締付リング40が締付部材32に対して軸方向へ離脱するのを規制する凹部53が形成されている。この構成によれば、保持部43は、パイプPの径方向の変位を抑える変位抑制機能に加えて、締付リング40を締付部材32に対して組付け状態に保持するための係止機能も兼ね備えている。したがって、両機能を締付リング40における別々の部位に形成する場合に比べると、締付リング40の形状を簡素化することができる。また、パイプPを前部テーパ面29に当てて前止まりした状態から締付部材32を締付け方向へ螺進させると、締付リング40と一緒にパイプPが挿入方向前方へ押し動かされ、パイプPの前端部と前部テーパ面29とが互いに食い込むように密着するので、この食い込みによる摩擦抵抗によってパイプPの戻りが規制される。これにより、パイプPが後方へ不正に移動することに起因して締付リング40との間のシール性能が低下する、という虞はない。<実施形態2>次に、本発明を具体化した実施形態2を図7を参照して説明する。本実施形態2は、封止部材70を上記実施形態1の封止部材60とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本実施形態2の封止部材70は、概ね円柱形をなす真鍮製の封止部本体71と、合成樹脂製の筒状保護体76とを組み付けて一体部品化して構成されている。封止部本体71の前端部外周には、実施形態1の封止部材70と同じ形態の雄ネジ部72が形成されている。封止部本体71の外周には、雄ネジ部72よりも後方の位置に縮径部73が形成され、縮径部73よりも後方の位置に、実施形態1の封止部材60と同じ形態の封止用当接部74が形成されている。また、封止部本体71の後端面には、六角レンチ図示省略を嵌合させるための嵌合凹部75が形成されている。筒状保護体76は、外径が封止部本体71と同じ寸法の筒状部77と、筒状部77の後端部の外周に形成した六角形の頭部78とからなる。筒状保護体76は、その前端部を封止部本体71の後端部外周に嵌合し、圧入接着等の手段によって離脱不能に組み付けられている。封止部材70を継手機能部20に組み付ける際には、手作業で封止部材70を継手機能部20内に挿入して雄ネジ部72を雌ネジ部28に螺合し、その後、嵌合凹部75にレンチを嵌合して封止部本体71を締め付ければ、封止用当接部74が前部テーパ面29に当接することによって、封止部材70の外周と継手本体部21の内周との間が気密状にシールされる。この実施形態2の封止部材70は、実施形態1の封止部材60に比べると軽量化及びコスト低減が図られている。また、封止部材70を継手機能部20に組み付けた状態では、レンチを嵌合凹部75に嵌合するときや嵌合凹部75から外すときに、継手機能部20内におけるレンチの挿抜経路と締付リング40の内周との間には、筒状保護体76が介在しているので、締付リング40の内周面特に、パイプPとのシール領域である第1食い込み部49と第2食い込み部50がレンチによって傷付けられる虞がない。<実施形態3>次に、本発明を具体化した実施形態3を図8を参照して説明する。本実施形態3は、封止部材80を上記実施形態1の封止部材60とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本実施形態3の封止部材80は、前端部外周に実施形態1の封止部材60と同じ形態の雄ネジ部63が形成された封止本体部81を有している。封止本体部81の外周には、雄ネジ部63よりも後方の位置に縮径部64が形成され、縮径部64よりも後方の位置に、実施形態1の封止部材60と同じ形態の封止用当接部65が形成され、封止用当接部65よりも後方の位置にシール溝82が形成されている。シール溝82には、リング状のシール部材83が取り付けられている。封止部材80を継手機能部20に取り付けた状態では、封止用当接部65と前部テーパ面29との間が気密状にシールされるのに加え、封止用当接部65よりも後方の位置において、シール部材83が定径部30の内周面に密着することによっても封止部材80の外周と継手本体部21の内周との間が気密状にシールされる。<実施形態4>次に、本発明を具体化した実施形態4を図9を参照して説明する。本実施形態4は、封止部材90を上記実施形態1とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本実施形態4の封止部材90は、封止用当接部91を、前部テーパ面29と同じ傾斜角度のテーパ状としたものであり、封止用当接部91は前部テーパ面29に対して面接触状態で気密に当接するようになっている。<実施形態5>次に、本発明を具体化した実施形態5を図10及び図11を参照して説明する。本実施形態5は、封止部材100を上記実施形態1とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本実施形態5の封止部材100は、概ね筒状をなす真鍮製の第1部材101と、円盤状をなす銅又は銅合金製の第2部材102とを備えて構成されている。第1部材101は、継手本体部21の雄側ネジ部22に螺合される雌側ネジ部103と、締付部材32の雌側ネジ部33に螺合される雄側ネジ部104とを有する。封止部材100を組み付ける際には、まず、第1部材101の前面の凹み部105に第2部材102を落とし込むようにセットし、継手機能部20においては、締付部材32を継手本体部21から外しておく。この状態で、第1部材101と第2部材102を前方から継手本体部21に組付け、雌側ネジ部103を雄側ネジ部22に螺合して第1部材101を締め付ける。すると、第2部材102の外周縁部が、継手本体部21の前端の平坦面25と第1部材101の凹み部105の前面との間で軸方向に挟み付けられて塑性変形する。これにより、継手本体部21と第2部材102との間が気密状にシールされるとともに、第2部材102と第1部材101との間が気密状にシールされる。<実施形態6>次に、本発明を具体化した実施形態6を図12を参照して説明する。本実施形態6は、封止部材110を上記実施形態1の封止部材60とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本実施形態6の封止部材110は、銅又は銅合金製であり、前方へ膨らんだ形態のドーム形をなす閉塞部111と、閉塞部111の外周縁に形成した鍔部112とからなる。封止部材110を組み付ける際には、締付部材32を継手本体部21から外した状態で、封止部材110を前方から継手本体部21に組み付ける。このとき、閉塞部111の全体が接続孔27内に収容され、閉塞部111の外周縁部が後部テーパ面31に当接し、鍔部112が平坦面25に当接する。その後、締付部材32を継手本体部21に螺合して組み付けると、閉塞部111の外周縁部が、筒状締付部42の前端部における外周縁と後部テーパ面31との間で挟み付けられる。これにより、後部テーパ面31と閉塞部111の外周面との隙間が気密状に密着するとともに、閉塞部111の内周面と筒状締付部42の外周面との隙間が気密状に密着し、継手本体部21の内周と締付リング40の外周との間が封止部材110によって気密状にシールされる。そして、継手本体部21内における冷媒の流動経路である接続孔26が気密状に封止され、継手機能部20から大気中への冷媒の漏出が確実に規制される。継手機能部20にパイプPを接続する際には、まず、締付部材32を、一旦、継手本体部21から外し、封止部材110を継手本体部21から外し、再び、締付部材32を継手本体部21にねじ込む。この後、上記実施形態1と同様にパイプPを継手機能部20内に差し込んで締付部材32を締め付ければよい。本実施形態6の封止部材110は、ドーム形をなして継手本体部21内における冷媒の流動経路接続孔26を塞ぐ閉塞部111と、継手本体部21におけるパイプ挿入方向後側の端面平坦面25に当接して継手本体部21に対する封止部材110の移動を規制する鍔部112とを備えて構成されている。そして、締付部材32の締付けによって、閉塞部111の外周縁部が継手本体部21と締付リング40との間で挟み付けられることで、封止部材110が継手機能部20に対して組付け状態に保持されるようになっている。この封止部材110も、継手機能部20に対して着脱可能であり、締付リング40におけるパイプPとのシール領域第1食い込み部49及び第2食い込み部50とは非接触の状態で継手機能部20における冷媒の流動を規制可能となっている。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態では、継手機能部の継手本体部をハウジングに一体に形成したが、継手本体部は、ハウジングとは別体の部品としたものをハウジングに組み付けてもよい。2上記実施形態では、閉鎖バルブが、流路を開閉するための第1弁体開閉バルブと流路内を真空引きするための第2弁体サービスバルブを備えた三方弁である場合について説明したが、本発明は、第2弁体サービスバルブを有しない二方弁にも適用できる。3上記実施形態では、閉鎖バルブが1つの継手機能部を有する場合について説明したが、本発明は、複数の継手機能部を有する閉鎖バルブにも適用することができる。4上記実施形態では、パイプとして銅又は銅合金を用いたが、パイプの材料はこれ以外の金属であってもよい。5上記実施形態では、締付リングとして銅又は銅合金を用いたが、締付リングの材料はこれ以外の金属であってもよい。6上記実施形態では、締付リングとパイプを同じ材料としたが、締付リングとパイプは異なる材料であってもよい。7上記実施形態では、ハウジング継手本体部を真鍮製としたが、ハウジングの材料は真鍮以外の金属であってもよい。8上記実施形態では、締付部材を真鍮製としたが、締付部材の材料は真鍮以外の金属であってもよい。9上記実施形態1では、封止部材を真鍮製としたが、封止部材の材料は真鍮以外の金属であってもよい。10上記実施形態2では、封止部材の封止部本体を真鍮製としたが、封止部本体の材料は真鍮以外の金属であってもよい。11上記実施形態では、締付リングが最後端位置にあるときに、外向き突部の後端部が締付部材から後方へ突出するようにしたが、締付リングが最後端位置にあっても、外向き突部の後端部は締付部材から後方へ突出せず、締付リングの全体が締付部材の内部に収容されるようにしてもよい。12上記実施形態では、締付リングを締付部材に組み付けた状態で、締付リングが締付部材に対して軸方向へ自由に相対変位し得るようにしたが、締付リングを締付部材に組み付けた状態で、締付リングが締付部材に対して軸方向へ自由に相対変位しないようにしてもよい。尚、この場合でも、締付部材を回転させて締付け方向へ螺進させれば、締付リングは締付部材に対して相対的に後方へ変位する。13上記実施形態では、締付リングを締付部材内に組み付けた状態に保持し、これを継手本体部に対してワンアクションで組み付けるようにしたが、締付リングと締付部材は、組付け状態に保持されず、継手本体部に対して別々に組み付けるようにしてもよい。14上記実施形態では、締付リングとパイプとのシール部を、パイプ挿入方向に間隔を空けて2箇所に設けたが、シール部は、1箇所だけでもよく、パイプ装入方向に間隔を空けた3箇所以上に設けてもよい。15上記実施形態では、締付リングと継手本体部とのシール部を、パイプ挿入方向に間隔を空けて2箇所に設けたが、シール部は、1箇所だけでもよく、パイプ装入方向に間隔を空けた3箇所以上に設けてもよい。16上記実施形態では、締付部材を締付け方向へ螺進させる過程では、締付部材の当接面が継手本体部の受け面に到達する前に締付リングがパイプに対して正規の締付け状態となり、これ以降は、当接面が受け面に当接するまで締付リングによる正規の締付け状態が保たれる構造とし、その上で、当接面を受け面に当接させるまで締付部材を締め付けることをマニュアル上で義務づけることによって、締付リングが確実にパイプに締め付けられるようにしたが、これに替えて、締付部材の締付けトルクを管理することで、締付リングが確実にパイプに締め付けられるようにしてもよい。17上記実施形態では、受け面を継手本体部に一体に形成したが、これに替えて、継手本体部における当接面との対向面にスペーサを取り付け、このスペーサにおける当接面との対向面を受け面として機能させてもよい。18上記実施形態では、係止部を締付部材の内周から内向きに突出する形態としたが、係止部は、締付部材の内周を凹ませた形態でもよい。この場合、締付リングの外周に形成した凸部を係止部に係止させればよい。19上記実施形態1,2では、封止用受け部を、継手機能部に対するパイプの挿入方向において雌ネジ部よりも後方に配置したが、封止用受け部は、パイプの挿入方向において雌ネジ部より前方に配置してもよい。20上記実施形態1,2では、封止用当接部を、継手機能部に対するパイプの挿入方向において雄ネジ部よりも後方に配置したが、封止用当接部は、パイプの挿入方向において雄ネジ部より前方に配置してもよい。21上記実施形態6では、封止部材のドーム形をなす閉塞部を、パイプ挿入方向前方へ膨らむ形態としたが、ドーム形の閉塞部は、パイプ挿入方向後方へ膨らむ形態であってもよい。22上記実施形態6では、閉塞部をドーム形に膨らんだ形態としたが、閉塞部は、平板状であってもよい。"