他の無線通信装置と同期通信を行う無線通信装置であって、外部から間欠的に供給される環境エネルギーから電気エネルギーを生成する電気エネルギー生成部と、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーを蓄電し、蓄電量が所定の閾値以上になった場合、蓄積された電気エネルギーを出力する蓄電部と、前記蓄電部から出力された電気エネルギーによって起動し、前記蓄電部の蓄電状況を監視して、前記環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、前記蓄電部へはじめて突入電流が流入したタイミングを検出する蓄電状況監視部と、前記蓄電状況監視部において検出された前記タイミングを基準に、前記他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、前記他の無線通信装置と無線通信を行う無線通信部と、を備える無線通信装置。請求項1に記載の無線通信装置であって、前記蓄電部は第一蓄電部及び第二蓄電部を有し、さらに、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーの蓄積先を、前記第一蓄電部又は前記第二蓄電部に切り替える蓄電切替部を備え、前記第一蓄電部は、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーを蓄電し、蓄電量が所定の閾値以上になった場合、蓄積された電気エネルギーを出力し、前記第一蓄電部から出力された電気エネルギーにより起動した前記蓄電状況監視部は、前記環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーの蓄積先を前記第一蓄電部から前記第二蓄電部に切り替えるよう前記蓄電切替部に指示し、前記蓄電切替部が前記電気エネルギーの蓄積先を切り替えた後に、前記第二蓄電部へはじめて突入電流が流入したタイミングを検出する、無線通信装置。請求項1に記載の無線通信装置であって、前記所定の閾値以上の電気エネルギーが蓄積された前記蓄電部は、少なくとも前記蓄電状況監視部が稼働するために要する電気エネルギーを前記蓄電状況監視部に出力する無線通信装置。請求項1に記載の無線通信装置であって、前記環境エネルギーが電磁波の場合、前記無線通信部は、前記環境エネルギーの周波数と同じ周波数又は前記環境エネルギーの周波数と異なる周波数を用いて、前記他の無線通信装置と無線通信を行う無線通信装置。無線通信装置が他の無線通信装置と同期通信を行う場合の無線通信方法であって、電気エネルギー生成部は、外部から間欠的に供給される環境エネルギーから電気エネルギーを生成し、蓄電部は、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーを前記蓄電部に蓄電し、蓄電量が所定の閾値以上になった場合に、蓄積された電気エネルギーを出力し、蓄電状況監視部は、前記蓄電部から出力された前記電気エネルギーにより前記蓄電部の蓄電状況を監視して、前記環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、前記蓄電部へはじめて突入電流が流入したタイミングを検出し、無線通信部は、前記蓄電状況監視部において検出された前記タイミングを基準に、前記他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、前記他の無線通信装置と無線通信を行う無線通信方法。第1の無線通信装置が少なくとも一つの第2の無線通信装置と同期通信を行う無線通信システムであって、前記第1の無線通信装置は、間欠的に環境エネルギーを供給し、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から供給される前記環境エネルギーから電気エネルギーを生成する電気エネルギー生成部と、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーを蓄電し、蓄電量が所定の閾値以上になった場合、蓄積された電気エネルギーを出力する蓄電部と、前記蓄電部から出力された電気エネルギーによって起動し、前記蓄電部の蓄電状況を監視して、前記環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、前記蓄電部へはじめて突入電流が流入したタイミングを検出する蓄電状況監視部と、前記蓄電状況監視部において検出された前記タイミングを基準に、前記他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、前記第1の無線通信装置と無線通信を行う無線通信部と、を有する無線通信システム。しかしながら、一般に受信した電波から生成される電力は微弱であり、従来技術では、基地局とノード間で無線通信に必要となる同期をとるためだけに、その生成した電力を消費してしまう、という課題があった。本発明の目的は、無線通信を行う際に同期をとるための消費電力を低減可能な無線通信装置、無線通信方法及び無線通信システムを提供することである。本発明は、他の無線通信装置と同期通信を行う無線通信装置であって、外部から間欠的に供給される環境エネルギーから電気エネルギーを生成する電気エネルギー生成部と、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーを蓄電し、蓄電量が所定の閾値以上になった場合、蓄積された電気エネルギーを出力する蓄電部と、前記蓄電部から出力された電気エネルギーによって起動し、前記蓄電部の蓄電状況を監視して、前記環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、前記蓄電部へはじめて突入電流が流入するタイミングを検出する蓄電状況監視部と、前記蓄電状況監視部において検出された前記タイミングを基準に、前記他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、前記他の無線通信装置と無線通信を行う無線通信部と、を有する無線通信装置を提供する。本発明は、無線通信装置が他の無線通信装置と同期通信を行う場合の無線通信方法において、電気エネルギー生成部は、外部から間欠的に供給される環境エネルギーから電気エネルギーを生成し、蓄電部は、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーを前記蓄電部に蓄電し、蓄電量が所定の閾値以上になった場合に、蓄積された電気エネルギーを出力し、蓄電状況監視部は、前記蓄電部から出力された前記電気エネルギーにより前記蓄電部の蓄電状況を監視して、前記環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、前記蓄電部へはじめて突入電流が流入したタイミングを検出し、無線通信部は、前記蓄電状況監視部において検出された前記タイミングを基準に、前記他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、前記他の無線通信装置と無線通信を行う無線通信方法を提供する。本発明は、第1の無線通信装置が少なくとも一つの第2の無線通信装置と同期通信を行う無線通信システムであって、前記第1の無線通信装置は、間欠的に環境エネルギーを供給し、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から供給される前記環境エネルギーから電気エネルギーを生成する電気エネルギー生成部と、前記電気エネルギー生成部が生成した電気エネルギーを蓄電し、蓄電量が所定の閾値以上になった場合、蓄積された電気エネルギーを出力する蓄電部と、前記蓄電部から出力された電気エネルギーによって起動し、前記蓄電部の蓄電状況を監視して、前記環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、前記蓄電部へはじめて突入電流が流入したタイミングを検出する蓄電状況監視部と、前記蓄電状況監視部において検出されたタイミングを基準に、前記他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、前記第1の無線通信装置と無線通信を行う無線通信部と、を有する無線通信システムを提供する。本発明によれば、無線通信装置が他の無線通信装置と無線通信を行う際に同期をとるための消費電力を低減できる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照して説明する。はじめに、コンデンサ又はスーパーキャパシタ電気二重層コンデンサ等等の蓄電デバイスに蓄電するときの過渡現象について説明する。図1は、コンデンサに電圧をかけたときに生じる過渡現象の説明に供する図である。図1に示す電気回路は、電源41と、コンデンサ42と、スイッチ43と、端子44とを有する。当該電気回路において、スイッチ43が端子44に接続され、電源41からの電圧がコンデンサ42にかかると、コンデンサに、瞬間的に電流Icが流れる。この現象を一般的に過渡現象といい、瞬間的に流れる電流を突入電流という。図2は、典型的な突入電流の波形を示す。図2のグラフにおいて、横軸は時間tを示し、縦軸は突入電流Icを示す。図2に示すように、時間t1でスイッチ43が端子44に接続されると、その直後に瞬間的に大きな電流突入電流がコンデンサ42に流れ込む。実施の形態1図3は、実施の形態1の無線通信装置の構成を示すブロック図である。図3に示すように、実施の形態1の無線通信装置100は、電気エネルギー生成部101と、蓄電部102と、制御部103とを備える。制御部103は、蓄電状況監視部104と、無線通信部105とを有する。本実施の形態の無線通信装置100は、周囲環境にあるエネルギー源から電気エネルギーを生成し、この電気エネルギーを利用して他の無線通信装置との間で同期をとって無線通信を行う。また、図3において、エネルギーの流れを点線、データ及び制御情報の流れを実線で示す。ここで、無線通信装置間で同期をとって通信を行うとは、送信処理の開始又は終了、受信処理の開始又は終了の時刻が複数の無線通信装置間で同時刻になっている状態を示す。以下、無線通信装置100が備える各構成要素について説明する。電気エネルギー生成部101は、自然環境などの周囲環境中に存在する電磁波、光、振動、熱等の環境エネルギーから直流電力等の電気エネルギーを生成する。なお、電気エネルギー生成部101は、環境エネルギーから電気エネルギーを生成する素子であるレクテナRectenna:Rectifyingantenna、太陽光発電素子、振動発電素子、圧電素子又は熱発電変換素子等を有する。電気エネルギー生成部101が生成した電気エネルギーは蓄電部102に蓄積される。なお、電磁波には、電波、赤外線、可視光線、紫外線、X線、ガンマ線などがある。また、電気エネルギー生成部101の機能である生成は、変換の意味を含むものとする。蓄電部102は、電気エネルギー生成部101が生成した電気エネルギーを蓄積する。蓄電部102は、例えば、コンデンサ又はスーパーキャパシタ、二次電池リチウム、ニッカド等等である。蓄電部102は、自らの蓄電状況を判別する。蓄電量が所定の閾値以上になった場合、蓄積された電気エネルギー電力を制御部103に出力する。なお、蓄電状況とは、例えば、蓄電部102の残容量SOC:StateofChargeである。また、所定の閾値とは、予め設計仕様により定まり、少なくとも後述する制御部103が有する蓄電状況監視部104が稼働するために要する電気エネルギーの値がその閾値となりうる。制御部103は、蓄電部102に所定の閾値以上の電気エネルギーが蓄積された後、蓄電部102から出力される電気エネルギー電力により起動する。制御部103が有する蓄電状況監視部104は、蓄電部102の蓄電状況を監視することにより、無線通信装置100に環境エネルギーが供給されていない期間を検出する。また、蓄電状況監視部104は、環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、蓄電部102へ初めて突入電流が流入したタイミングを検出する。具体的には、蓄電状況監視部104は、環境エネルギーが供給されていない期間を検出した後、初めて蓄電部102へ流入する突入電流を検出し、突入電流を検出した旨を無線通信部105へ即座に通知する。無線通信部105への通知は、突入電流を検出したタイミング又は時刻以下突入電流検出時刻というを含んでもよい。なお、瞬間的に流れる比較的大きな電流である突入電流のピーク電流値は、定常状態の電流値よりも大きい。なお、蓄電状況監視部104は、蓄電部102に入力される電流充電電流を検出するセンサからのデータ又は蓄電部102の両端電圧を検出するセンサからのデータに基づいて、蓄電部102の蓄電状況を監視する。蓄電状況監視部104は、蓄電部102の蓄電状況を監視中に、所定のしきい値に到達した充電電流を検出すると、蓄電部102に突入電流が流れたと判別する。制御部103が有する無線通信部105は、蓄電状況監視部104によって検出された突入電流が流入したタイミングを基準に他の無線通信装置との間で同期通信を行う。具体的には、無線通信部105は、蓄電状況監視部104から、突入電流を検出した旨の通知を受けることで、他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。蓄電状況監視部104及び無線通信部105の各機能は、CPUCentralProcessingUnit、RAMRandomAccessMemory及び無線通信回路を有する制御部103が制御プログラムを実行することにより実現される。図4は、実施の形態1の無線通信装置を複数備えたセンサネットワークシステムの構成の一例を示す模式図である。図4に示したセンサネットワークシステムは、道路施設又は農場等での定点観測などを目的としたシステムである。以下の説明では、各無線通信装置が周囲環境にあるエネルギー源として電磁波を利用し、また、他の無線通信装置と無線通信を行う際の通信プロトコルが時分割多元接続方式TDMA:TimeDivisionMultipleAccessである場合を例に説明する。図4に示した例において、センサネットワーク10は、3台の無線通信装置以下ノードともいう100a~cと、エネルギー源として電磁波を発信することでノードに環境エネルギーを供給する基地局1とを有する。また、基地局1と3つのノード100a~cの各々は、TDMAによる無線通信を行う。3台のノード100a~cは、基地局1が発信する電磁波が到達し、かつ、基地局1と無線通信が可能な範囲に設置される。基地局1が電磁波を発信し、ノード100が当該電磁波から電気エネルギーを生成すると、ノード100に蓄電された電力によって基地局1と無線通信を行う。なお、ノード100が電気エネルギーを生成するための電磁波の周波数は、基地局1がノード100と無線通信を行うために利用される電波の周波数と同じであっても異なっても良い。異なる周波数の場合、基地局1は、電磁波の発生と無線通信のための電波の発生をそれぞれ独立して行うことができる。同じ周波数の場合、基地局1は周波数のリソースを節約することができる。図4に示した例では、3台のノード100a~cが基地局1と通信を行うセンサネットワーク10が示されているが、これに限定されない。例えば、図5に示したセンサネットワーク11も想定される。図5は、実施の形態1の無線通信装置を複数備えたセンサネットワークシステムの概要の他の例を示す模式図である。図5に示したセンサネットワーク11では、基地局1はノード100a~cに電磁波を発信しており、3つのノード間でTDMAによるP2Pの無線通信が行われる。図6は、基地局1が発信する電磁波の状態を模式的に示すタイムチャートである。図6のタイムチャートに示すように、基地局1は、時間t0~t1、t2~t3、t4~t5及びt6~t7の各期間で電磁波の発信を停止し、時間t1~t2、t3~t4及びt5~t6の期間では電磁波を発信する。このように、基地局1は間欠的に電磁波の発信を停止する。次に、ノード100と基地局1の間又は複数のノード間で行われる無線通信について説明する。図7は、ノード100と基地局1の間又は複数のノード間で行われる無線通信における送信データの構成の一例を示す模式図である。図7に示すように、送信データ31は、ヘッダ部32と、ペイロード部33とから構成される。ヘッダ部32には、プロトコルタイプ34及びメッセージタイプ35が格納される。ペイロード部33には、ノードID36及びデータ37が格納される。プロトコルタイプ34は、無線通信のプロトコルの種別を示し、例えば、フレーム間隔、タイムスロット間隔及び伝送速度などを規定する。メッセージタイプ35は、ペイロード部33に格納されたデータの種類を示し、例えば、ビーコンACK/応答ACK、ビーコンNAK/応答NAK及び制御ビーコンなどを示す。ノードID36は、送信データ31の送信元のノード識別子ノードIDを示す。データ37は、データ本体であり、本実施の形態ではノード内部で記憶しているデータを格納する。図8は、ノード100と基地局1の間で行われる無線通信の状態の一例を模式的に示すタイムチャートである。図8のタイムチャートに示すように、当該無線通信では、フレーム21を単位とし、複数のフレーム21が連続的に配置されている。各フレーム21は、複数のスーパーフレームSF22から構成される。本実施の形態では、各フレーム21の先頭のスーパーフレームSF1は、無線通信に使用されない送信停止期間23であるものとする。そして、残りのスーパーフレームSF2~SFnは、無線通信に使用される送受信期間24であるものとする。各スーパーフレーム22は、複数のタイムスロットTS25から構成される。無線通信での送受信は、タイムスロット25を最小単位として行う。ノード100及び基地局1は、例えば、図8に示すように、あるタイムスロット25では、キャリアセンスCS26の後に送信TX27を行い、別のタイムスロット25では、受信RX28のみを行う。ここで、無線通信装置間で同期をとって通信を行うとは、送信停止期間23のはじまり、あるいは、終わり、又は、送受信期間24のはじまり、あるいは、終わりの時刻が複数の無線通信装置間で同時刻になっている状態を示す。なお、ノード100及び基地局1は、必ずしも送信の前にキャリアセンスを行わなくてもよい。キャリアセンスとは、他の無線通信装置が無線で送信している最中かを確認することを示し、無線通信装置が送信を行う前にキャリアセンスを行うことで同じタイムスロットで複数の送信が重なることを防ぎ、他の無線通信装置が正しく受信できるようになる。したがって、ノード100及び基地局1がキャリアセンス26を行うことにより、センサネットワーク10は、より確実に、全てのノード100及び基地局1が互いに異なるタイムスロット25で送信を行うようにすることができる。以下、基地局1とノード100の間での無線通信の一例を説明する。基地局1は、フレーム21ごとに、送信停止期間23が経過した後、送受信期間24において、ノード100との通信を行う。基地局1は、フレーム21の先頭からいくつかのタイムスロットにて、ノード100に対して送信TX27でビーコン信号を送信し、受信待機状態に移行する。ノード100は、フレーム21の先頭からいくつかのタイムスロットで受信待機状態となり、基地局1からのビーコン信号を受信する。ビーコン信号を受信したノード100は、ビーコン信号に対してノードID36とデータ37を有する送信データ31を、スーパーフレームの中の何番目のタイムスロットで送信するかをランダムに仮決定する。そして、ノード100は、送信TX27を行うと仮決定したタイムスロット25において、キャリアセンス26により、他のノードが送信を行っているか否かを判断する。そして、そのノードは、他のノードが送信を行っていないと判断した場合にのみ、そのタイムスロット25において、実際に送信TX27にて送信データ31を送り、受信待機状態に移行する。そして、受信待機状態である基地局1は、送信データ31を受け取り、それに対する応答を送信元のノードに送り返す。このように、基地局1は、送信データ31を受信するごとに、送信データ31から、その送信元のノードID36及びデータ37を取得することができる。なお、3つの異なるノード100は、キャリアセンスを行い、常に、スーパーフレームの中で、互いに異なるタイムスロット番号で送信TX27を行うものとして説明を行う。以下、無線通信装置100の動作について、図9を参照して詳細に説明する。図9は、実施の形態1の無線通信装置100の動作を示すフローチャートである。まず、蓄電部102は、当該蓄電部102のSOCが所定値以上かを判断しステップS101、SOCが所定値以上であればステップS103に進む。ステップS103では、蓄電部102は、制御部103への電力供給を開始する。次に、制御部103の蓄電状況監視部104は、蓄電部102の蓄電状況を監視して、蓄電部102への入力電力充電電流が0か否かを判断しステップS105、充電電流が0であればステップS107に進む。ステップS107では、蓄電状況監視部104は、蓄電部102への突入電流の検出の有無を判断し、突入電流を検出するとステップS109に進む。ステップS109では、蓄電状況監視部104は、突入電流を検出した時刻突入電流検出時刻を無線通信部105に通知する。次に、ステップS111では、無線通信部105は、突入電流検出時刻を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。なお、ステップS109において、無線通信部305へ通知する内容として、突入電流検出時刻tp2に限ったものではない。突入電流を検出したことを通知してもよい。この場合、ステップS111では、無線通信部305は、通知を受けた時点を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。次に、図10を参照して、無線通信装置100が、蓄電部102への突入電流の検出時刻を基準に他の無線通信装置との間で同期をとり、無線通信を行う際の状態遷移について説明する。図10は、基地局1が発信する電磁波の状態に対する、蓄電部102の残容量SOCの変位及び充電電流の変位、並びに、無線通信部105の状態を示すタイムチャートである。図10において、基地局1が発信する電磁波の状態は、図6に示したタイムチャートと同じである。図10に示すように、蓄電部102のSOCは、基地局1からの電磁波の発信に応じて、時間t0~t1で0、時間t1~t2で増加、時間t2~t3で変化量が0、時間t3~t4で増加、時間t4~t5で若干低下、時間t5~t6で増加、時間t6~t7で低下を示す。また、蓄電部102への充電電流は、時間t0~t1で電流値は0、時間t1の直後にピークp0があり、時間t2~t3で電流値0、時間t3の直後にピークp1があり、時間t4~t5で電流値0、時間t5の直後にピークp2があり、時間t6~t7で電流値0を示す。時間t0~t1の期間、基地局1は電磁波を発信していない。そのため、無線通信装置100は電気エネルギーを生成できず、蓄電部102のSOCは0のままである。次の時間t1~t2の期間、基地局1は電磁波を発信する。そのため、無線通信装置100は電気エネルギーを生成でき、蓄電部102への充電が開始されて、蓄電部102のSOCが徐々に増加する。次の時間t2~t3の期間、基地局1は電磁波を発信しない。そのため、無線通信装置100は電気エネルギーを生成できず、蓄電部102のSOCは増加しない。次の時間t3~t4の期間、基地局1は電磁波を発信する。そのため、蓄電部102への充電が再開され、蓄電部102のSOCは徐々に増加する。蓄電部102のSOCが制御部103を稼働可能なしきい値に到達すると、蓄電部102から制御部103に電力供給が開始され、蓄電状況監視部104が起動する。なお、当該しきい値は、無線通信部105が無線通信を行うために要する電力を蓄電部102が供給可能なSOCであってもよい。図10に示した例では、時間t3~t4の期間中の時刻tp1の時点で、蓄電部102のSOCがしきい値に到達する。すなわち、時刻tp1の時点で蓄電状況監視部104が起動され、蓄電状況監視部104は、蓄電部102の蓄電状況の監視を開始する。なお、蓄電状況監視部104の起動に伴い、蓄電状況監視部104における電力消費が発生するため、蓄電部102のSOCの増加の割合傾斜は小さくなる。次の時間t4~t5の期間、基地局1は電磁波を発信しない。このとき、蓄電状況監視部104は蓄電部102からの電力供給により稼働しているため、蓄電部102のSOCは若干低下する。次に、時間t5のとき、基地局1は電磁波の発信を再開する。このとき、電気エネルギー生成部101が電気エネルギーを生成するため、蓄電部102には突入電流が流れる。制御部103は稼働状態であり、蓄電状況監視部104は、この突入電流を検出する。図10の例では、時間t5の直後t5Δtである時刻tp2にピークp2を示す突入電流が示されている。蓄電状況監視部104は、時刻tp2=t5Δtを突入電流検出時刻として無線通信部105に通知する。ここで、時間t1~t2および時間t3~t4の期間にも突入電流p0、p1が流れるが、時間t0~tp1の期間は、制御部103が稼働していないため、蓄電状況監視部104は突入電流p0、p1は検出しない。時間t5~t6の期間、基地局1は電磁波を発信する。そのため、蓄電部102への充電が再開され、蓄電部102のSOCは徐々に増加する。したがって、時間t5の直後時刻tp2には蓄電部102に突入電流が流れる。無線通信部105は、突入電流検出時刻tp2を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとる。具体的には、無線通信部105は、tp2T1=t7の時刻から無線通信を開始する。T1=T0-Δtである。T0は、基地局1における電磁波の発信及び停止の1フレーム期間である。このようにして、無線通信部105が無線通信を行う際の送信可能期間の先頭を合わせる、つまり、外部の他の無線通信装置と同期を合わせることができる。なお、同期を合わせる時刻としては、tp2T1=t7に限ったものではない。tp2を基準とした時刻であればよく、例えば、すべての無線通信装置間で共有しているオフセット時間をTとすると、tp2Tとしてもよい。また、無線通信における同期を合わせる基準として、突入電流検出時刻tp2に限ったものではない。突入電流を検出したことを受け取り、その時点を基準として無線通信の同期を合わせてもよい。上記図10に示した例では、制御部103への電力供給が、蓄電部102の残容量SOCに基づいて開始されているが、電気エネルギー生成部101の電力発電量に基づいて開始されても良い。以上説明したように、本実施の形態によれば、無線通信装置100の周囲環境にあるエネルギー源から間欠的に得られる環境エネルギーを利用して、蓄電部102への蓄電過程で得られる特定の電気信号として突入電流の検出時刻を他の無線通信装置との無線通信の同期信号として扱う。したがって、無線通信装置100は、周囲環境にあるエネルギー源から間欠的に得られる同じ環境エネルギー源を利用して同様の動作を行う他の無線通信装置とであれば、無線通信における同期をとるための制御信号を予め送受信しなくても無線通信を開始できる。その結果、他の無線通信装置との無線通信における同期をとるための制御信号の送受信に要する電力消費を削減でき、かつ、無線通信を開始するまでの時間を短縮できる。なお、本実施の形態の無線通信装置100では、制御部103への電力供給源は電気エネルギー生成部101が生成した電気エネルギーを蓄えた蓄電部102であるとしたが、これに限定されない。例えば、蓄電部102に代わって、別途あらかじめ装備された電池、振動、熱又は光等から発電可能な環境発電モジュール等からの電力を制御部103に供給されてもよい。また、蓄電状況監視部104の電力供給源を蓄電部102とし、制御部103の蓄電状況監視部104以外の構成要素の電力供給源を別途あらかじめ装備された電力源としてもよい。第1実施例図11は、実施の形態1の無線通信装置が備える制御部の構成が図3とは異なる、第1実施例の無線通信装置の構成を示すブロック図である。図11に示すように、第1実施例の無線通信装置100aは、電気エネルギー生成部101と、蓄電部102と、制御部103aとを備える。第1実施例の無線通信装置100aが図3に示した実施の形態1の無線通信装置100と異なる点は、制御部103aの内部構成である。この点以外は実施の形態1と同様であり、図11において、図3と共通する構成要素には同じ参照符号が付されている。制御部103aは、制御部103と同様に、蓄電部102に所定の閾値以上の電気エネルギーが蓄積された後、蓄電部102から供給される電力により起動する。制御部103aは、蓄電状況監視部104と、無線通信部105aと、内部状態取得部106と、内部状態記憶部107とを有する。内部状態取得部106は、無線通信装置100aの内部状態を示すデータを取得する。内部状態とは、例えば、無線通信装置100aの稼働履歴、電気エネルギー生成状態又は蓄電状況等である。内部状態記憶部107は、内部状態取得部106が取得したデータ及び無線通信装置100aが動作するために内部で管理しているデータ例えば、装置ID、無線通信履歴、無線通信設定パラメータ等を記憶する。内部状態記憶部107は、例えば、メモリ揮発メモリ若しくは不揮発メモリ、ハードディスクドライブ、SDカード又はUSBメモリである。無線通信部105aは、蓄電状況監視部104から通知された突入電流検出時刻を同期信号として扱い、当該突入電流検出時刻を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。また、無線通信部105aは、基地局1からの要求に応じて、内部状態記憶部107が記憶するデータを返信したり、内部状態記憶部107が記憶するデータを定期的に基地局1に発信したりする。第2実施例図12は、実施の形態1の無線通信装置が備える制御部の構成が図3とは異なる、第2実施例の無線通信装置の構成を示すブロック図である。図12に示すように、第2実施例の無線通信装置100bは、電気エネルギー生成部101と、蓄電部102と、制御部103bとを備える。第2実施例の無線通信装置100bが図3に示した実施の形態1の無線通信装置100と異なる点は、制御部103bの内部構成である。この点以外は実施の形態1と同様であり、図12において、図3と共通する構成要素には同じ参照符号が付されている。制御部103bは、制御部103と同様に、蓄電部102に所定の閾値以上の電気エネルギーが蓄積された後、蓄電部102から供給される電力により起動する。制御部103bは、蓄電状況監視部104と、無線通信部105bと、センサデータ取得部108と、センサデータ記憶部109とを有する。センサデータ取得部108は、外界から得られる環境情報を取得し、数値データ以下センサデータというに変換する。環境情報とは、自然現象温度、湿度、土壌温湿度、振動、光、ガス濃度等、人工物の機械的、電磁気的、熱的、音響的、化学的性質あるいはそれらで示される空間情報又は時間情報の物理量を示す情報である。センサデータ記憶部109は、センサデータ取得部108が変換したセンサデータを記憶する。センサデータ記憶部109は、例えば、メモリ揮発メモリ若しくは不揮発メモリ、ハードディスクドライブ、SDカード又はUSBメモリである。無線通信部105bは、蓄電状況監視部104から通知された突入電流検出時刻を同期信号として扱い、当該突入電流検出時刻を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。また、無線通信部105bは、基地局1からの要求に応じて、センサデータ記憶部109が記憶するセンサデータを返信したり、センサデータ記憶部109が記憶するセンサデータを定期的に基地局1に発信したりする。第3実施例図13は、実施の形態1の無線通信装置が備える制御部の構成が図3とは異なる、第3実施例の無線通信装置の構成を示すブロック図である。図13に示すように、第3実施例の無線通信装置100cは、電気エネルギー生成部101と、蓄電部102と、制御部103cとを備える。第3実施例の無線通信装置100cが図3に示した実施の形態1の無線通信装置100と異なる点は、制御部103cの内部構成である。この点以外は実施の形態1と同様であり、図13において、図3と共通する構成要素には同じ参照符号が付されている。制御部103cは、制御部103と同様に、蓄電部102に所定の閾値以上の電気エネルギーが蓄積された後、蓄電部102から供給される電力により起動する。制御部103cは、蓄電状況監視部104と、無線通信部105cと、設定データ記憶部110と、設定データ変換部111とを有する。無線通信部105cは、蓄電状況監視部104から通知された突入電流検出時刻を同期信号として扱い、当該突入電流検出時刻を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。なお、無線通信部105cは、基地局1から送信された無線通信装置100cにおける設定データを受信し、当該設定データを設定データ記憶部110に記憶する。設定データとは、無線通信周波数及び無線通信間隔等といった無線通信部105cが行う無線通信に関するパラメータ、又は、蓄電状況監視部104が行う蓄電状況の監視に関するパラメータ等である。設定データ記憶部110は、無線通信部105cが受信した設定データを記憶する。設定データ記憶部110は、例えば、メモリ揮発メモリ又は不揮発メモリ、ハードディスクドライブ、SDカード又はUSBメモリである。設定データ変換部111は、設定データ記憶部110が記憶する設定情報を読み取って、無線通信装置100cにおける設定を変更する。実施の形態2図14は、実施の形態2の無線通信装置の構成を示すブロック図である。図14に示すように、実施の形態2の無線通信装置200は、蓄電部を二つ備え、状況に応じて蓄電先を切り替え、切り替えた蓄電部の蓄電状況を監視する。無線通信装置200は、電気エネルギー生成部301と、第一蓄電部302aと、第二蓄電部302bと、蓄電切替部311と、制御部303とを備える。制御部303は、蓄電状況監視部304と、無線通信部305とを有する。また、図14において、エネルギーの流れを点線、データ及び制御情報の流れを実線で示す。電気エネルギー生成部301は、実施の形態1の電気エネルギー生成部101と同様に、周囲環境中に存在するエネルギー源から電気エネルギーを生成する。電気エネルギー生成部301が生成した電気エネルギーは、蓄電切替部311を介して第一蓄電部302a又は第二蓄電部302bに蓄積される。蓄電切替部311は、電気エネルギー生成部301が生成した電気エネルギーの蓄積先を、第一蓄電部302a又は第二蓄電部302bに切り替える。蓄電切替部311は、電子回路で実装される場合、例えば、トランジスタ又はリレーを使ったスイッチなどである。第一蓄電部302a及び第二蓄電部302bは、実施の形態1の蓄電部102と同様に、電気エネルギー生成部301が生成した電気エネルギーを蓄積する。なお、第一蓄電部302a及び第二蓄電部302bは、各々、自らの蓄電状況を判別し、所定の閾値以上の電気エネルギーが蓄積されれば制御部303に電力を供給する。なお、蓄電状況とは、例えば、各蓄電部の残容量SOC:StateofChargeである。制御部303は、第一蓄電部302a又は第二蓄電部302bに所定の閾値以上の電気エネルギーが蓄積された後、第一蓄電部302a又は第二蓄電部302bから供給される電力により起動する。制御部303が有する蓄電状況監視部304は、無線通信装置200に環境エネルギーが供給されていない期間を検出すると、電気エネルギーの蓄積先をSOCが低い方最大蓄電容量が同じ場合あるいは、蓄電可能容量最大蓄電容量からSOCを引いた値が大きい方の蓄電部に切り替える。また、蓄電状況監視部304は、電気エネルギーの蓄積先を切り替えた後に、初めて蓄電部へ流入する突入電流を検出し、突入電流を検出した旨を無線通信部105へ即座に通知する。無線通信部105への通知は、突入電流を検出したタイミング又は時刻以下突入電流検出時刻というを含んでもよい。なお、蓄電状況監視部304は、第一蓄電部302a若しくは第二蓄電部302bに入力される電流充電電流を検出するセンサからのデータ又は第一蓄電部302a若しくは第二蓄電部302bの両端電圧を検出するセンサからのデータに基づいて、第一蓄電部302a又は第二蓄電部302bの蓄電状況を監視する。蓄電状況監視部304は、蓄電部の蓄電状況を監視中に、しきい値に到達した充電電流を検出すると、当該蓄電部に突入電流が流れたと判別する。さらに、蓄電状況監視部304は、電気エネルギー生成部301が生成した電気エネルギーの蓄積先を切り替えるよう蓄電切替部311に指示する。制御部303が有する無線通信部305は、蓄電状況監視部304から通知された突入電流検出時刻を同期信号として扱い、当該突入電流検出時刻を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。蓄電状況監視部304及び無線通信部305の各機能は、CPUCentralProcessingUnit、RAMRandomAccessMemory及び無線通信回路を有する制御部303が制御プログラムを実行することにより実現される。以下、無線通信装置200の動作について、図15を参照して詳細に説明する。図15は、実施の形態2の無線通信装置200の動作を示すフローチャートである。まず、一方の蓄電部は、当該蓄電部のSOCが所定値以上かを判断しステップS201、SOCが所定値以上であればステップS203に進む。ステップS203では、前記一方の蓄電部は、制御部303への電力供給を開始する。次に、制御部303の蓄電状況監視部204は、前記一方の蓄電部の蓄電状況を監視して、当該一方の蓄電部への入力電力充電電流が0か否かを判断しステップS205、充電電流が0であればステップS207に進む。ステップS207では、蓄電状況監視部304は、電気エネルギー生成部301が生成した電気エネルギーの蓄積先を前記一方の蓄電部から他方の蓄電部に切り替えるよう蓄電切替部311に指示し、蓄電切替部311が当該指示に従って動作する。次に、ステップS209では、蓄電状況監視部304は、前記他方の蓄電部への突入電流の検出の有無を判断し、突入電流を検出するとステップS109に進む。ステップS109では、実施の形態1と同様に、蓄電状況監視部304は、突入電流を検出した時刻突入電流検出時刻を無線通信部305に通知する。次に、ステップS111では、実施の形態1と同様に、無線通信部305は、突入電流検出時刻を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。なお、ステップS109において、無線通信部305へ通知する内容として、突入電流検出時刻tp2に限ったものではない。突入電流を検出したことを通知してもよい。この場合、ステップS111では、無線通信部305は、通知を受けた時点を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとった上で、当該他の無線通信装置と無線通信を行う。次に、図16を参照して、無線通信装置200において、突入電流の検出時刻を基準とした他の無線通信装置との無線通信における同期をとり、当該他の無線通信装置との無線通信を行う際の状態遷移について説明する。図16は、図6に示したタイムチャート基地局1が発信する電磁波の状態に対する、各蓄電部の残容量SOCの変位と、各蓄電部への充電電流の変位と、無線通信部205の状態を示すタイムチャートである。なお、図16に示した例において、電気エネルギー生成部301が生成した電気エネルギーの蓄電先は、蓄電切替部311によって時間t4~t5の間に、第一蓄電部302aから第二蓄電部302bへ切り替えられる。図16に示すように、第一蓄電部302aのSOCは、基地局1からの電磁波の発信及び蓄電切替部311による切替制御に応じて、時間t0~t1で0、時間t1~t2で増加、時間t2~t3で変化量が0、時間t3~t4で増加、時間t4~t7で低下を示す。また、第一蓄電部302aの充電電流は、時間t0~t1で電流値は0、時間t1の直後にピークp0があり、時間t2~t3で電流値0、時間t3の直後にピークp1があり、時間t4~t7で電流値0を示す。また、第二蓄電部302bのSOCは、基地局1からの電磁波の発信及び蓄電切替部311による切替制御に応じて、時間t0~t5で0、時間t5~t6で増加、時間t6~t7で変化量が0を示す。また、第二蓄電部302bの充電電流は、時間t0~t5で電流値は0、時間t5の直後にピークp2があり、時間t6~t7で電流値0を示す。時間t0~t1の期間は、基地局1は電磁波を発信していない。そのため、第一蓄電部302aのSOCは0のままである。次の時間t1~t2の期間、基地局1は電磁波を発信する。そのため、第一蓄電部302aへの充電が開始され、第一蓄電部302aのSOCは徐々に増加する。次の時間t2~t3の期間、基地局1は電磁波を発信しない。そのため、第一蓄電部302aのSOCは増加しない。次の時間t3~t4の期間、基地局1は電磁波を発信する。そのため、第一蓄電部302aへの充電が再開され、第一蓄電部302aのSOCは徐々に増加する。第一蓄電部302aのSOCが制御部303を稼働可能なしきい値に到達すると、第一蓄電部302aから制御部303に電力供給が開始され、蓄電状況監視部304が起動する。なお、当該しきい値は、無線通信部305が無線通信を行うために要する電力を第一蓄電部302aが供給可能なSOCであってもよい。図16に示した例では、時間t3~t4の期間中の時刻tp1の時点で、第一蓄電部302aのSOCがしきい値に到達する。すなわち、時刻tp1の時点で蓄電状況監視部304が起動され、蓄電状況監視部304は、第一蓄電部302aの蓄電状況の監視を開始する。なお、蓄電状況監視部304の起動に伴い、蓄電状況監視部304における電力消費が発生するため、第一蓄電部302aのSOCの増加の割合傾斜は小さくなる。時間t4~t5の期間は、基地局1は電磁波を発信しない。このとき、蓄電状況監視部304は第一蓄電部302aからの電力供給により稼働しているため、第一蓄電部302aのSOCは若干低下する。時間t4~t5の期間中、蓄電状況監視部304は、蓄電切替部311に蓄電先の切り替えを指示し、蓄電切替部311は、当該指示に従って、電気エネルギー生成部301が生成する電気エネルギーの蓄電先を第一蓄電部302aから第二蓄電部302bに切り替える。なお、蓄電切替部311が電気エネルギーの蓄電先を第一蓄電部302aから第二蓄電部302bに切り替えても、第一蓄電部302aが制御部303に電力を供給し続ける。また、蓄電状況監視部304は、蓄電切替部311に蓄電先の切り替えを指示すると、切替先の蓄電部第二蓄電部302bの蓄電状況の監視を開始する。なお、図16に示すように、この時点で第二蓄電部302bのSOCは0である。時間t5~t6の期間、基地局1は電磁波を発信する。そのため、第二蓄電部302bへの充電が開始され、第二蓄電部302bのSOCは徐々に増加する。したがって、時間t5の直後には第二蓄電部302bに突入電流が流れる。当該突入電流は、実施の形態1と異なり、SOCが0の第二蓄電部302bを流れる。SOCが低い蓄電部の内部抵抗は低いため、本実施の形態の突入電流のピーク値は、実施の形態1の図10で説明した蓄電部102を流れる突入電流のピーク値よりも高い。無線通信部305は、突入電流検出時刻tp2を基準に他の無線通信装置との無線通信における同期をとる。具体的には、無線通信部305は、tp2T1=t7の時刻から無線通信を開始する。T1=T0-Δtである。T0は、基地局1における電磁波の発信及び停止の1フレーム期間である。このようにして、無線通信部305が無線通信を行う際の送信可能期間の先頭を合わせる、つまり、外部の他の無線通信装置と同期を合わせることができる。なお、無線通信における同期を合わせる基準として、突入電流検出時刻tp2に限ったものではない。突入電流を検出したことを受け取り、その時点を基準として無線通信の同期を合わせてもよい。上記図16に示した例では、制御部303への電力供給が、第一蓄電部302aのSOCに基づいて開始されているが、電気エネルギー生成部301の電力発電量に基づいて開始されても良い。以上説明したように、本実施の形態によれば、蓄電切替部311が蓄電先を切り替えることにより、制御部303に電力が供給されているとき、環境エネルギーから生成された電気エネルギーによってSOCが0に近い蓄電部に突入電流が流れる。当該突入電流のピーク値は、SOCがある程度増加した蓄電部を流れる突入電流よりも大きい。したがって、蓄電状況監視部304は、突入電流の発生を高い精度で検出することができる。その結果、他の無線通信装置との無線通信における同期の精度が高くなる。なお、本実施の形態の無線通信装置200では、制御部303への電力供給源は電気エネルギー生成部301が生成した電気エネルギーを蓄えた第一蓄電部302a又は第二蓄電部302bであるとしたが、これに限定されない。例えば、第一蓄電部302a又は第二蓄電部302bに代わって、別途あらかじめ装備された電池、振動、熱又は光等から発電可能な環境発電モジュール等の電力を制御部303に供給されてもよい。また、蓄電状況監視部304の電力供給源を第一蓄電部302a又は第二蓄電部302bとし、制御部303の蓄電状況監視部304以外の構成要素の電力供給源を別途あらかじめ装備された電力源としてもよい。上記各実施の形態では、本発明をハードウェアで構成する場合を例にとって説明したが、本発明はハードウェアとの連携においてソフトウェアでも実現することも可能である。また、上記各実施の形態の説明に用いた各機能ブロックは、典型的には集積回路であるLSIとして実現される。これらは個別に1チップ化されてもよいし、一部又は全てを含むように1チップ化されてもよい。ここでは、LSIとしたが、集積度の違いにより、IC、システムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称されることもある。また、集積回路化の手法はLSIに限るものではなく、専用回路又は汎用プロセッサで実現してもよい。LSI製造後に、プログラムすることが可能なFPGAFieldProgrammableGateArray、又はLSI内部の回路セルの接続若しくは設定を再構成可能なリコンフィギュラブルプロセッサを利用してもよい。さらには、半導体技術の進歩又は派生する別技術によりLSIに置き換わる集積回路化の技術が登場すれば、当然、その技術を用いて機能ブロックの集積化を行ってもよい。バイオ技術の適用等が可能性としてありえる。