"ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂と、有機溶剤とからなる、エポキシ樹脂溶液。前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXが、炭素数2~12のアルキレン単位又は炭素数2~12のアルキレンエーテル単位を有するエポキシ樹脂である、請求項1に記載のエポキシ樹脂溶液。前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂のエポキシ当量が200~20,000g/eqである、請求項1又は2に記載のエポキシ樹脂溶液。前記有機溶剤の配合量が、前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zの合計100重量部に対して10~900重量部である、請求項1乃至3のいずれか1項に記載のエポキシ樹脂溶液。前記多価フェノールYが、ビスフェノール類、ビフェノール類、ベンゼンジオール類、フェノールノボラック樹脂類及びビスフェノール系ノボラック樹脂類からなる群のうちの少なくとも1つである、請求項1乃至4のいずれか1項に記載のエポキシ樹脂溶液。請求項1乃至5のいずれか1項に記載のエポキシ樹脂溶液、及びエポキシ樹脂硬化剤を含む、エポキシ樹脂組成物。更に、前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂以外の2官能以上のエポキシ樹脂を含む、請求項6に記載のエポキシ樹脂組成物。全エポキシ樹脂成分100重量部に対して、エポキシ樹脂硬化剤を0.1~80重量含む、請求項6又は7に記載のエポキシ樹脂組成物請求項6乃至8のいずれか1項に記載のエポキシ樹脂組成物を硬化させてなるエポキシ樹脂硬化物。請求項6乃至8のいずれか1項に記載のエポキシ樹脂組成物からなる接着剤。本発明者らの詳細な検討によれば、上記特許文献1、2に記載されているようなエポキシ樹脂では十分な耐薬品性が得られないという問題が見出された。また、特許文献3に記載されているものでは食料品や飲料の保存に使用する容器をその用途として想定した、界面活性剤を含む水性エポキシ樹脂分散物に関するものであり、十分な耐薬品性、耐水性が得られないという問題が見られた。本発明は、上記従来の問題点を解決し、従来のエポキシ樹脂よりも、接着性及び耐薬品性に優れ、また、耐水性などに優れた硬化物を提供することを目的とするものである。本発明らは上記課題を解決するために鋭意検討した結果、ポリアルキレングリコールに由来する骨格及び芳香環を有するエポキシ樹脂と、有機溶剤とからなるエポキシ樹脂溶液が、従来のエポキシ樹脂と比較して接着性及び耐薬品性の両方に優れることを見出し、本発明を完成したものである。即ち、本発明の要旨は以下の[1]~[9]に存する。[1]ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂と、有機溶剤とからなる、エポキシ樹脂溶液。[2]前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXが、炭素数2~12のアルキレン単位又は炭素数2~12のアルキレンエーテル単位を有するエポキシ樹脂である、[1]に記載のエポキシ樹脂溶液。[3]前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂のエポキシ当量が200~20,000g/eqである、[1]又は[2]に記載のエポキシ樹脂溶液。[4]前記有機溶剤の配合量が、前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zの合計100重量部に対して10~900重量部である、[1]乃至[3]のいずれか1つに記載のエポキシ樹脂溶液。[5]前記多価フェノールYが、ビスフェノール類、ビフェノール類、ベンゼンジオール類、フェノールノボラック樹脂類及びビスフェノール系ノボラック樹脂類からなる群のうちの少なくとも1つである、[1]乃至[4]のいずれか1つに記載のエポキシ樹脂溶液。[6][1]乃至[5]のいずれか1つに記載のエポキシ樹脂溶液、及びエポキシ樹脂硬化剤を含む、エポキシ樹脂組成物。[7]更に、前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂以外の2官能以上のエポキシ樹脂を含む、[6]に記載のエポキシ樹脂組成物。[8]全エポキシ樹脂成分100重量部に対して、エポキシ樹脂硬化剤を0.1~80重量含む、[6]又は[7]に記載のエポキシ樹脂組成物[9][6]乃至[8]のいずれか1つに記載のエポキシ樹脂組成物を硬化させてなるエポキシ樹脂硬化物。[10][6]乃至[8]のいずれか1つに記載のエポキシ樹脂組成物からなる接着剤。本発明によれば、ワニスとしたときに接着性及び耐薬品性に優れたエポキシ樹脂溶液及びエポキシ樹脂組成物が提供される。これらの特長を有することから、本発明のエポキシ樹脂溶液及びエポキシ樹脂組成物は、塗料、電気電子材料、接着剤、CFRP炭素繊維強化樹脂等の分野において応用展開が可能である。以下に本発明の実施の形態を詳細に説明するが、本発明は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、任意に変形して実施することができる。本明細書において、~を用いてその前後に数値又は物性値を挟んで表現する場合、その前後の値を含むものとして用いることとする。なお、本明細書において、ポリアルキレンという表現は、アルキレン又はポリアルキレンを意味するものとする。例えば、ポリアルキレングリコールとは、アルキレングリコール又はポリアルキレンエーテルグリコールを表現するものである。1.エポキシ樹脂溶液本発明のエポキシ樹脂溶液は、アルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂本発明に用いるエポキシ樹脂と称することがある。と、有機溶剤とからなる。本発明のエポキシ樹脂溶液はワニスとしたときに接着性及び耐薬品性に優れるという特長を有する。<ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX>本発明のエポキシ樹脂溶液に用いるポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXは、ポリアルキレングリコールを原料として得られるエポキシ樹脂である。ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXの例としては、エチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、1,4-ブタンジオールジグリシジルエーテル、ポリテトラメチレングリコールジグリシジルエーテル、1,5-ペンタンジオールジグリシジルエーテル、ポリペンタメチレングリコールジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ポリヘキサメチレングリコールジグリシジルエーテル、1,7-ヘプタンジオールジグリシジルエーテル、ポリヘプタメチレングリコールジグリシジルエーテル、1,8-オクタンジオールジグリシジルエーテル、1,10-デカンジオールジグリシジルエーテル、2,2-ジメチル-1,3-プロパンジオールジグリシジルエーテル等の鎖状構造のみからなるポリアルキレングリコールジグリシジルエーテル、1,4-シクロヘキサンジメタノールジグリシジルエーテル等の環状構造を有するアルキレングリコールジグリシジルエーテルが挙げられる。これらの中でも原料調達の点から、炭素数2~12のアルキレン単位又は炭素数2~12のアルキレンエーテル単位を有するポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルが好ましく、接着性及び耐薬品性の両方を特に優れたものとする観点から、炭素数2~6のアルキレン単位又は炭素数2~6のアルキレンエーテル単位を有するポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルがより好ましい。以上で挙げたポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXは、1種のみで用いることも、複数種を組み合わせて用いることもできる。本発明のエポキシ樹脂溶液に用いるポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXは、エポキシ当量が80g/eq以上であることが好ましく、10,000g/eq以下であることが好ましい。また、85g/eq以上がより好ましく、90g/eq以上が更に好ましく、一方、8,000g/eq以下がより好ましく、6,000g/eq以下が更に好ましく、4,000g/eq以下が殊更好ましく、2,000g/eq以下が特に好ましく、1,000g/eq以下が最も好ましい。アルキレンジグリシジルエーテルXのエポキシ当量が前記下限値以上であると接着性を向上させる点で好ましく、前記上限値以下であると耐薬品性を向上させる点で好ましい。ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXは、前述の通り、ポリアルキレングリコールを原料として得ることができる。また、その製造方法は特に制限されず、1段階法でも2段階法でも製造することができる。代表例として、ポリアルキレングリコールとエピハロヒドリンを触媒の存在下に反応させ、クロルヒドリンエーテル体を製造し、次いで、このクロルヒドリンエーテル体を脱ハロゲン化水素剤と反応させて閉環せしめる2段階法による製造方法を以下に詳述する。触媒の例としては、硫酸、三弗化ホウ素エチルエーテル、四塩化錫等が挙げられる。また、これらの触媒の使用量は、ポリアルキレングリコールに対して、通常、0.1~20モルであり、好ましくは0.5~10モルである。触媒の使用量が多過ぎると、塩素含有物質の副生物が増加してしまうことがあり、逆に少な過ぎると、反応が遅くなってしまうことがある。エピハロヒドリンとしては、エピクロルヒドリンやエピブロモヒドリンを用いることができるが、エピクロルヒドリンが好ましい。その使用量は、ポリアルキレングリコールの水酸基1個当たり、通常、0.8~1.5当量であり、好ましくは0.9~1.2当量である。エピハロヒドリンの使用量が0.8当量未満の場合には、目的物であるハロヒドリンエーテル体の収量が低下する傾向にあり、逆に1.5当量を超えるとエピハロヒドリン高モル付加体や塩素含有物質が副生してしまうことがある。2段階法における、1段階目及び2段階目のいずれにおいても、反応温度は、通常、0~100°C、好ましくは25~85°Cである。1段階目及び2段階目の反応温度が、前記下限値より低いと、反応の進行が遅くなる傾向にあり、逆に前記上限値より高いと、塩素含有物質の副生物が増加してしまう傾向にある。なお、1段階法においても上記反応温度で反応を進行させることができる。上記ポリアルキレングリコールとエピハロヒドリンとの反応生成物は、反応終了後必要に応じて熟成した後、ハロヒドリンエーテルを単離精製してもよいが、通常、生成したハロヒドリンエーテル体を単離精製することなく、次いで、脱ハロゲン化水素剤と反応させる。脱ハロゲン化水素剤としては、水酸化ナトリウムが好ましい。脱ハロゲン化水素剤は、水溶液として用いることが好ましいが、場合によっては、粉末又は固形の脱ハロゲン化水素剤を、水と同時に若しくは別々に加えることもできる。好ましくは、10~50重量水溶液であり、より好ましくは20~50重量水溶液で添加するのがよい。脱ハロゲン化水素剤の使用量は、ジオールの水酸基に対して通常、1.0~2.0当量であり、好ましくは1.0~1.5当量である。水酸化ナトリウムの使用量が少ない場合には、グリシジルエーテル化されないハロヒドリンエーテル基が残存し、塩素量の増加が起こりうる。また、脱ハロゲン化水素剤の使用量が多過ぎる場合には、生成したグリシジルエーテルの水和反応が促進され、グリセリルエーテル化物が増加するおそれがある。脱ハロゲン化水素剤との反応温度は、通常、20~100°Cの範囲であり、好ましくは30~80°Cの範囲である。脱ハロゲン化水素剤との反応時間は、脱ハロゲン化水素剤の使用量、溶媒の使用有無によって異なるが、通常0.1~10時間、好ましくは0.2~5時間である。脱ハロゲン化水素剤との反応終了後のグリシジルエーテルの単離は、常法によって行うことができる。例えば、脱溶媒、脱水、濾過による方法が挙げられ、必要に応じて炭化水素等の非水溶性溶媒を加え、水洗し、生成した塩を除去した後、脱溶媒、脱水、濾過を行うことによって、ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルを得ることができる。ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXは、上記で説明したように合成することにより得ることができるが、市販品として入手することもできる。市販品としては、ナガセケムテックス株式会社のデナコール登録商標EX861等、三洋化成工業株式会社のグリシエールPP300P等が挙げられる。<多価フェノール化合物Y>多価フェノール化合物Yは、水酸基が芳香環に結合したものであればどのようなものでもよい。例えば、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールE、ビスフェノールZ、ビスフェノールS、ビスフェノールAD、ビスフェノールアセトフェノン、ビスフェノールトリメチルシクロヘキサン、ビスフェノールフルオレン、テトラメチルビスフェノールA、テトラメチルビスフェノールF、テトラ-t-ブチルビスフェノールA、テトラメチルビスフェノールS等のビスフェノール類;ビフェノール、テトラメチルビフェノール、ジメチルビフェノール、テトラ-t-ブチルビフェノール等のビフェノール類;ハイドロキノン、メチルハイドロキノン、ジブチルハイドロキノン、ジヒドロアントラハイドロキノン、レゾルシン、メチルレゾルシン等のベンゼンジオール類ここで、ベンゼンジオール類とは、1つのベンゼン環を有する化合物であって、当該ベンゼン環に2つの水酸基が直接結合した化合物である。;ジヒドロキシジフェニルエーテル等のジヒドロキシジフェニルエーテル類;チオジフェノール等のチオジフェノール類;ジヒドロキシナフタレン等のジヒドロキシナフタレン類;ジヒドロキシスチルベン等のジヒドロキシスチルベン類;フェノールノボラック樹脂類、クレゾールノボラック樹脂類、ビスフェノールAノボラック樹脂等のビスフェノール系ノボラック樹脂;ナフトールノボラック樹脂、フェノールアラルキル樹脂、テルペンフェノール樹脂、ジシクロペンタジエンフェノール樹脂、フェノールビフェニレン樹脂、フェノール変性キシレン樹脂等の種々のフェノール樹脂類や、これら種々のフェノール類と、ヒドロキシベンズアルデヒド、クロトンアルデヒド、グリオキザール等の種々のアルデヒド類との縮合反応で得られる多価フェノール樹脂類、重質油又はピッチ類とフェノール類とホルムアルデヒド類との共縮合樹脂等の各種のフェノール系化合物等が挙げられる。以上に挙げた多価フェノール化合物Yは、1種のみでも複数種を組み合わせ使用することもできる。これらの多価フェノール化合物Yの中でも、ビスフェノール類、ビフェノール類、ベンゼンジオール類、フェノールノボラック樹脂類が好ましく、ビスフェノール類、ビフェノール類、フェノールノボラック樹脂類がより好ましく、ビスフェノール類、ビフェノール類が更に好ましい。ビスフェノール類の中ではビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS、ビスフェノールアセトフェノンが好ましく、ビフェノール類の中では4,4’-ビフェノール、3,3’,5,5’-テトラメチル-4,4’-ビフェノールが好ましく、ベンゼンジオール類の中ではレゾルシン、ハイドロキノンが好ましく、フェノールノボラック樹脂類の中ではフェノールノボラック樹脂が好ましい。<芳香環を有するエポキシ樹脂Z>本発明のエポキシ樹脂溶液に使用する芳香環を有するエポキシ樹脂Zは、分子内に少なくとも2個のエポキシ基を持ち、かつ芳香環を有する化合物であればどのようなものでもよい。具体的には、ビスフェノールAジグリシジルエーテル、ビスフェノールFジグリシジルエーテル、ビスフェノールEジグリシジルエーテル、ビスフェノールZジグリシジルエーテル、ビスフェノールSジグリシジルエーテル、ビスフェノールADジグリシジルエーテル、ビスフェノールアセトフェノンジグリシジルエーテル、ビスフェノールトリメチルシクロヘキサンジグリシジルエーテル、ビスフェノールフルオレンジグリシジルエーテル、テトラメチルビスフェノールAジグリシジルエーテル、テトラメチルビスフェノールFジグリシジルエーテル、テトラ-t-ブチルビスフェノールAジグリシジルエーテル、テトラメチルビスフェノールSジグリシジルエーテル等のビスフェノール系ジグリシジルエーテル類;ビフェノールジグリシジルエーテル、テトラメチルビフェノールジグリシジルエーテル、ジメチルビフェノールジグリシジルエーテル、テトラ-t-ブチルビフェノールジグリシジルエーテル等のビフェノール系ジグリシジルエーテル類;ハイドロキノンジグリシジルエーテル、メチルハイドロキノンジグリシジルエーテル、ジブチルハイドロキノンジグリシジルエーテル、レゾルシンジグリシジルエーテル、メチルレゾルシンジグリシジルエーテル等のベンゼンジオール系ジグリシジルエーテル類;ジヒドロアントラハイドロキノンジグリシジルエーテル、ジヒドロキシジフェニルエーテルジグリシジルエーテル、チオジフェノールジグリシジルエーテル、ジヒドロキシナフタレンジグリシジルエーテルが挙げられる。また、フェノールノボラック樹脂等のフェノール系ノボラック樹脂類;クレゾールノボラック樹脂等のクレゾールノボラック樹脂類;ビスフェノールAノボラック樹脂等のビスフェノール系ノボラック樹脂類;ナフトールノボラック樹脂、フェノールアラルキル樹脂、テルペンフェノール樹脂、ジシクロペンタジエンフェノール樹脂、フェノールビフェニレン樹脂、フェノール変性キシレン樹脂等の種々のフェノール樹脂や、種々のフェノール類と、ヒドロキシベンズアルデヒド、クロトンアルデヒド、グリオキザール等の種々のアルデヒド類との縮合反応で得られる多価フェノール樹脂類、重質油又はピッチ類とフェノール類とホルムアルデヒド類との共縮合樹脂等の各種のフェノール系化合物と、エピハロヒドリンとから製造されるエポキシ樹脂、及びこれらのエポキシ樹脂の芳香環に水素を添加したタイプのエポキシ樹脂、アジピン酸、コハク酸、フタル酸、テトラヒドロフタル酸、メチルヘキサヒドロフタル酸、テレフタル酸、イソフタル酸、オルソフタル酸、ビフェニルジカルボン酸、ダイマー酸等の種々のカルボン酸類と、エピハロヒドリンとから製造されるエポキシ樹脂、ジアミノジフェニルメタン、アミノフェノール、キシレンジアミン等の種々のアミン化合物と、エピハロヒドリンとから製造されるエポキシ樹脂等が含まれるが、これらに限定されるものではない。以上に挙げた芳香環を有するエポキシ樹脂Zは1種のみでも複数種を組み合わせて使用することもできる。更に、芳香環を有するエポキシ樹脂Zが、ビスフェノール系ジグリシジルエーテル類、ビフェニル系ジグリシジルエーテル類、ビスフェノール系ノボラック型エポキシ樹脂類であることが接着性及び耐薬品性を共に優れたものとする点で好ましく、特にビスフェノール系ジグリシジルエーテル類、ビフェニル系ジグリシジルエーテル類であることが好ましい。芳香環を有するエポキシ樹脂Zのエポキシ当量は特に制限されないが、2,000g/eq以下が好ましく、1,000g/eq以下がより好ましい。前記上限値以下のものが低粘度であり取り扱いが容易である点、末端基純度が高い点等から好ましい。一方、下限は特に制限されないが、通常、芳香環を有するエポキシ樹脂Zとして該当するものは100g/eq以上である。<原料の配合量>本発明における原料の配合量としては、エポキシ基ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX由来のエポキシ基及び芳香環を有するエポキシ樹脂Z由来のエポキシ基の合計:フェノール性水酸基多価フェノール化合物Y由来のフェノール性水酸基の比率が、好ましくは1.50:1~1.01:1の範囲であり、より好ましくは1.30:1~1.01:1の範囲である。また、ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXの使用割合としては、本発明のエポキシ樹脂溶液中の固形分に対して10~70重量であることが好ましく、20~55重量であることが、接着性及び耐薬品性を共に優れたものとする点でより好ましい。<エポキシ当量>本発明のエポキシ樹脂溶液は、固形分のエポキシ当量が、200g/eq以上が好ましく、500g/eq以上がより好ましく、1,000g/eq以上が更に好ましく、2,000g/eq以上が特に好ましい。一方、20,000g/eq以下が好ましく、18,000g/eq以下がより好ましく、15,000g/eq以下が更に好ましい。固形分のエポキシ当量が前記下限値以上であると可撓性を得る上で好ましく、前記上限値以下であるとエポキシ樹脂全体に対するエポキシ基の濃度が高くなり、硬化しやすくなる点で好ましい。エポキシ樹脂溶液の固形分のエポキシ当量は、後掲の実施例に記載する方法によって測定することができる。ここで、エポキシ樹脂溶液における固形分とは、常温20°Cで揮発する溶媒などを除いた成分を意味し、固体のみならず、半固形や粘稠な液状物をも含むものとする。<エポキシ樹脂の製造方法>本発明に用いるエポキシ樹脂は、ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られる。該反応に用いる触媒は、エポキシ基とフェノール性水酸基、アルコール性水酸基やカルボキシル基との反応を進めるような触媒能を持つ化合物であればどのようなものでもよい。例えば、アルカリ金属化合物、有機リン化合物、第3級アミン、第4級アンモニウム塩、環状アミン類、イミダゾール類等があげられる。アルカリ金属化合物の具体例としては、水酸化ナトリウム、水酸化リチウム、水酸化カリウム、等のアルカリ金属水酸化物、炭酸ナトリウム、重炭酸ナトリウム、塩化ナトリウム、塩化リチウム、塩化カリウム、等のアルカリ金属塩、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、等のアルカリ金属アルコキシド、アルカリ金属フェノキシド、水素化ナトリウム、水素化リチウム、等、酢酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム等の有機酸のアルカリ金属塩が挙げられる。有機リン化合物の具体例としては、トリ-n-プロピルホスフィン、トリ-n-ブチルホスフィン、トリフェニルホスフィン、テトラメチルホスフォニウムブロマイド、テトラメチルホスフォニウムアイオダイド、テトラメチルホスフォニウムハイドロオキサイド、トリメチルシクロヘキシルホスホニウムクロライド、トリメチルシクロヘキシルホスホニウムブロマイド、トリメチルベンジルホスホニウムクロライド、トリメチルベンジルホスホニウムブロマイド、テトラフェニルホスホニウムブロマイド、トリフェニルメチルホスホニウムブロマイド、トリフェニルメチルホスホニウムアイオダイド、トリフェニルエチルホスホニウムクロライド、トリフェニルエチルホスホニウムブロマイド、トリフェニルエチルホスホニウムアイオダイド、トリフェニルベンジルホスホニウムクロライド、トリフェニルベンジルホスホニウムブロマイド等が挙げられる。第3級アミンの具体例としては、トリエチルアミン、トリ-n-プロピルアミン、トリ-n-ブチルアミン、トリエタノールアミン、ベンジルジメチルアミン等が挙げられる。第4級アンモニウム塩の具体例としては、テトラメチルアンモニウムクロライド、テトラメチルアンモニウムブロマイド、テトラメチルアンモニウムハイドロオキサイド、トリエチルメチルアンモニウムクロライド、テトラエチルアンモニウムクロライド、テトラエチルアンモニウムブロマイド、テトラエチルアンモニウムアイオダイド、テトラプロピルアンモニウムブロマイド、テトラプロピルアンモニウムハイドロオキサイド、テトラブチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムブロマイド、テトラブチルアンモニウムアイオダイド、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリメチルアンモニウムブロマイド、ベンジルトリメチルアンモニウムハイドロオキサイド、ベンジルトリブチルアンモニウムクロライド、フェニルトリメチルアンモニウムクロライド、等が挙げられる。イミダゾール類の具体例としては、2-メチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール等が挙げられる。環状アミン類の具体例としては、1,8-ジアザビシクロ5,4,0-7-ウンデセン、1,5ジアザビシクロ4,3,0-5-ノネン等が挙げられる。以上に挙げた触媒は1種のみでも2種以上を組み合わせて使用することができる。本発明のエポキシ樹脂溶液は、その製造時の合成反応の工程において、反応溶媒を用いてもよく、その反応溶媒としては、原料を溶解するものであれば、どのようなものでもよい。例えば、芳香族系溶媒、ケトン系溶媒、アミド系溶媒、グリコールエーテル系溶媒等が挙げられる。芳香族系溶媒の具体例としては、ベンゼン、トルエン、キシレン等が挙げられる。ケトン系溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、2-ヘプタノン、4-ヘプタノン、2-オクタノン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、アセチルアセトン等が挙げられる。アミド系溶媒の具体例としては、ホルムアミド、N-メチルホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、アセトアミド、N-メチルアセトアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、2-ピロリドン、N-メチルピロリドン等が挙げられる。グリコールエーテル系溶媒の具体例としては、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等が挙げられる。そして、これらの溶媒は併用することができる。また、反応途中で高粘性生成物が生じたときは溶媒を添加して反応を続けることができる。<エポキシ樹脂溶液の製造方法>本発明のエポキシ樹脂溶液は、有機溶剤を使用する。本発明のエポキシ樹脂溶液は、エポキシ樹脂の反応終了後に有機溶剤と混合することにより得られる。その有機溶剤としては、エポキシ樹脂を溶解するものであれば、どのようなものでもよい。例えば、芳香族系溶剤、ケトン系溶剤、アミド系溶剤、グリコールエーテル系溶剤等が挙げられる。芳香族系溶媒の具体例としては、ベンゼン、トルエン、キシレン等が挙げられる。ケトン系溶剤としては、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、2-ヘプタノン、4-ヘプタノン、2-オクタノン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、アセチルアセトン等が挙げられる。アミド系溶剤の具体例としては、ホルムアミド、N-メチルホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、アセトアミド、N-メチルアセトアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、2-ピロリドン、N-メチルピロリドン等が挙げられる。グリコールエーテル系溶剤の具体例としては、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等が挙げられる。以上に挙げた有機溶剤の中でも、ケトン系溶剤が本発明に用いるエポキシ樹脂を特に溶解しやすいため、好適に使用することができる。ケトン系溶剤の中でも、シクロヘキサノン、メチルイソブチルケトン、メチルイソプロピルケトン、メチルエチルケトン等のケトン系溶剤が好ましく、メチルエチルケトンが特に好ましい。また、以上に挙げた有機溶剤は、1種のみでも、複数種を組み合わせて使用することもできる。更に、有機溶剤は反応溶媒と同一のものを使用しても異なるものを使用してもよい。ただし、本発明のエポキシ樹脂溶液において、反応溶媒という語と有機溶剤という語はその使用方法から区別して用いるものとする。有機溶剤の使用量は、前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノールY及び芳香環を有するエポキシ樹脂の合計100重量部に対して、好ましくは10~900重量部であり、より好ましくは50~300重量部である。本発明において、前記反応は使用する触媒が分解しない程度の反応温度で行うことができる。反応温度は、好ましくは50~230°C、より好ましくは120~200°Cである。アセトンやメチルエチルケトンのような低沸点溶媒を使用する場合には、オートクレーブを使用して高圧下で反応を行うことで反応温度を確保することができる。2.エポキシ樹脂組成物本発明のエポキシ樹脂溶液は、エポキシ樹脂硬化剤と組み合わせてエポキシ樹脂組成物以下、本発明のエポキシ樹脂組成物と称することがある。とすることができる。用いるエポキシ樹脂硬化剤としては、エポキシ樹脂のエポキシ基を架橋しうるものであればどのようなものでもよい。例えば、多官能フェノール類、アミン類、イミダゾール類、酸無水物類、チオール類、カチオン重合開始剤等が挙げられる。多官能フェノール類の例としては、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS、ビスフェノールB、ビスフェノールAD、ビスフェノールZ、テトラブロモビスフェノールA等のビスフェノール類、4,4‘-ビフェノール、3,3’,5,5’-テトラメチル-4,4’-ビフェノール等のビフェノール類、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、ジヒドロキシナフタレン類及び、ハロゲン基、アルキル基、アリール基、エーテル基、エステル基、硫黄、リン、珪素等のヘテロ元素を含む有機置換基等の非妨害性置換基で置換されたもの等が挙げられる。更に、これらのフェノール類やフェノール、クレゾール、アルキルフェノール等の単官能フェノール類とアルデヒド類の重縮合物であるノボラック類、レゾール類等が挙げられる。アミン類の例としては、脂肪族の一級、二級、三級アミン、芳香族の一級、二級、三級アミン、環状アミン、グアニジン類、尿素誘導体等があり、具体的には、トリエチレンテトラミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルエーテル、メタキシレンジアミン、ジシアンジアミド、1,8-ジアザビシクロ5,4,0-7-ウンデセン、1,5-ジアザビシクロ4,3,0-5-ノネン、ジメチル尿素、グアニル尿素等が挙げられる。イミダゾール類の例としては、1-イソブチル-2-メチルイミダゾール、2-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-メチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、ベンズイミダゾール等が挙げられる。なお、イミダゾール類は後述する硬化促進剤としての機能も果たすが、本発明においてはエポキシ樹脂硬化剤に分類するものとする。酸無水物類の例としては、無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、無水トリメリット酸、無水マレイン酸と不飽和化合物の縮合物等が挙げられる。カチオン重合開始剤は、熱又は活性エネルギー線照射によってカチオンを発生するものであり、芳香族オニウム塩等が挙げられる。具体的には、SbF6-、BF4-、AsF6-、PF6-、CF3SO3、BC6F54-等のアニオン成分とヨウ素、硫黄、窒素、リン等の原子を含む芳香族カチオン成分とからなる化合物等が挙げられる。特に、ジアリールヨードニウム塩、トリアリールスルフォニウム塩が好ましい。本発明のエポキシ樹脂を含むエポキシ樹脂組成物中のエポキシ樹脂硬化剤の含有量は、全エポキシ樹脂成分100重量部に対して0.1~80重量であることが好ましく、1~70重量部であることがより好ましく、5~60重量であることが更に好ましい。なお、ここでいう全エポキシ樹脂成分とは、前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂と、後述のその他のエポキシ樹脂との合計を意味する。エポキシ樹脂硬化剤が多官能フェノール類、アミン類、酸無水物類の場合は、エポキシ樹脂中のエポキシ基に対するエポキシ樹脂硬化剤中の官能基多官能フェノール類の水酸基、アミン類のアミノ基、酸無水物類の酸無水物基の当量比で0.8~1.5の範囲となるように用いることが好ましい。該当量比が、この範囲外であると未反応のエポキシ基やエポキシ樹脂硬化剤の官能基が残留し、物性が低下するおそれがある。また、硬化剤がイミダゾール類の場合、エポキシ樹脂の固形分に対して0.5~10重量部の範囲で用いることが好ましい。更に、本発明のエポキシ樹脂組成物には、前記ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX、多価フェノール化合物Y及び芳香環を有するエポキシ樹脂Zを反応させて得られるエポキシ樹脂以外の2官能以上のエポキシ樹脂本明細書において、その他のエポキシ樹脂と称することがある。を用いることができる。その他のエポキシ樹脂としては、例えば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、ビスフェノールS型エポキシ樹脂、ビフェニル型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、ビスフェノールAノボラック型エポキシ樹脂、テトラブロモビスフェノールA型エポキシ樹脂、その他の多官能フェノール型エポキシ樹脂等のグリシジルエーテル型エポキシ樹脂、上記芳香族エポキシ樹脂の芳香環を水素添加したエポキシ樹脂、グリシジルエステル型エポキシ樹脂、グリシジルアミン型エポキシ樹脂、線状脂肪族エポキシ樹脂、脂環式エポキシ樹脂、複素環式エポキシ樹脂等のエポキシ樹脂等が挙げられる。なお、その他のエポキシ樹脂は、前述した本発明のエポキシ樹脂溶液中に含有されていてもよい。また、必要に応じて、硬化促進剤を配合してもよい。硬化促進剤の例としては、ベンジルジメチルアミン等の三級アミン類、トリフェニルホスフィン等の三級ホスフィン類、テトラブチルホスフォニウムブロマイド等の四級ホスフォニウム塩類、テトラメチルアンモニウムブロマイド等の四級アンモニウム塩類等がある。硬化促進剤の配合量は、全エポキシ樹脂成分100重量部に対して、通常0.1~10重量部であり、好ましくは0.5~5重量部である。更に、本発明のエポキシ樹脂組成物には、他の一般のエポキシ樹脂組成物と同様に、以上に挙げた成分以外の各種添加剤を配合することができる。それら各種添加剤としては例えば、カップリング剤、難燃剤、可塑剤、反応性希釈剤、顔料、無機充填剤等が挙げられる。3.硬化物本発明のエポキシ樹脂組成物は、エポキシ樹脂溶液、及びエポキシ樹脂硬化剤を配合したワニスを調製後、加熱して硬化させることにより、硬化物を得ることができる。ここで、本明細書におけるワニスとは、各成分を配合したエポキシ樹脂組成物であって、未硬化の状態のものをいう。硬化反応の条件は特に限定されないが、通常、エポキシ樹脂硬化剤の種類によって硬化温度を以下の通り選択することが好ましい。具体的な温度としては、エポキシ樹脂硬化剤として、多官能フェノール類、芳香族ポリアミンを用いる場合では130~200°C、酸無水物類、ジシアンジアミド、イミダゾール誘導体では100~150°C、脂環族ポリアミン、イミダゾールでは50~80°C等である。またこれらのエポキシ樹脂硬化剤に促進剤を添加することで、その硬化温度を下げることも可能である。反応時間は1~20時間が好ましく、より好ましくは2~18時間、更に好ましくは3~15時間である。反応時間が短いと硬化が不十分で所望の物性が得られないことがある。反応時間が長すぎると加熱による劣化、加熱する為のエネルギーのロス等の問題がある。4.用途本発明のエポキシ樹脂溶液及びエポキシ樹脂組成物は、接着性及び耐薬品性に両方に優れたワニスを与えることができる。このため、本発明の本発明のエポキシ樹脂溶液及びエポキシ樹脂組成物は、塗料、電気電子材料、接着剤、CFRP炭素繊維強化樹脂等に好適に使用することができる。以下、本発明を実施例に基づいて更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、以下の実施例における各種の製造条件や評価結果の値は、本発明の実施態様における上限又は下限の好ましい値としての意味をもつものであり、好ましい範囲は前記した上限又は下限の値と、下記実施例の値又は実施例同士の値との組み合わせで規定される範囲であってもよい。以下の実施例及び比較例において使用した、エポキシ樹脂の原料、反応溶媒、触媒及び有機溶剤、並びにエポキシ樹脂組成物で使用したその他のエポキシ樹脂、硬化剤効果促進剤は以下の通りである。原料<ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルX>A-1:ポリエチレングリコールジグリシジルエーテルナガセケムテックス株式会社製デナコール登録商標EX-861、エポキシ当量:551g/eqA-2:ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル三洋化成工業株式会社製グリシエールPP300P、エポキシ当量:296g/eqA-3:ポリテトラメチレングリコールジグリシジルエーテルポリテトラメチレングリコールとエピクロルヒドリンを反応させて合成したもの。エポキシ当量428g/eqA-4:1,4-ブタンジオールジグリシジルエーテル1,4-ブタンジオールとエピクロルヒドリンを反応させて合成したもの。エポキシ当量:109g/eqA-5:1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル1,6-ヘキサンジオールとエピクロルヒドリンを反応させて合成したもの。エポキシ当量:116g/eq<多価フェノール化合物Y>B-1:ビスフェノールAフェノール性水酸基当量:114g/eqB-2:ビスフェノールFフェノール性水酸基当量:100g/eqB-3:3,3’,5,5’-テトラメチル-4,4’-ビフェノールフェノール性水酸基当量:121g/eqB-4:ハイドロキノンフェノール性水酸基当量:55g/eqB-5:フェノールノボラック群栄化学株式会社製PSM4261、フェノール性水酸基当量:103eq/g<芳香環を有するエポキシ樹脂Z>C-1:ビスフェノールAジグリシジルエーテル三菱化学株式会社製jER登録商標828、エポキシ当量:186g/eqC-2:ビスフェノールFジグリシジルエーテル三菱化学株式会社製jER登録商標806H、エポキシ当量:169g/eqC-3:3,3’,5,5’-テトラメチル-4,4’-ビフェノールジグリシジルエーテル三菱化学株式会社製jER登録商標YX4000、エポキシ当量:185g/eqC-4:ビスフェノールAノボラック型エポキシ樹脂三菱化学株式会社製jER登録商標157S65、エポキシ当量:208g/eq反応溶媒D-1:シクロヘキサノンD-2:メチルイソブイルケトンD-3:キシレン触媒E-1:50重量テトラメチルアンモニウムクロライド水溶液E-2:27重量テトラメチルアンモニウムハイドロオキサイド水溶液窒素含有量:4.46重量E-3:トリフェニルホスフィンリン含有量:11.83重量E-4:20重量水酸化ナトリウム水溶液ナトリウム含有量:11.50重量有機溶剤F-1:メチルエチルケトンその他のエポキシ樹脂G-1:ビスフェノールAノボラック型エポキシ樹脂三菱化学株式会社製jER登録商標157S65、エポキシ当量:208g/eq硬化剤H-1:フェノールノボラック群栄化学株式会社製PSM4261、フェノール性水酸基当量:103eq/gH-2:3,4-ジメチル-6-2-メチル-1―プロペニル-4-シクロヘキセン-1,2-ジカルボン酸無水物酸無水物当量:234g/eq、三菱化学株式会社jER登録商標キュアYH306H-3:1-イソブチル-2-メチルイミダゾール三菱化学株式会社製jER登録商標キュアIBMI12硬化促進剤I-1:トリフェニルホスフィン製造例1ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXとしてポリエチレングリコールジグリシジルエーテルエポキシ当量:551g/eq、商品名:ナガセケムテックス株式会社製デナコール登録商標EX-861100重量部、多価フェノール化合物YとしてビスフェノールAフェノール性水酸基当量:114g/eq162重量部、及び少なくとも2個の官能基を持つ芳香環含有エポキシ樹脂ZとしてビスフェノールAジグリシジルエーテルエポキシ当量:186g/eq、商品名:三菱化学株式会社製jER登録商標828224重量部、触媒として50重量テトラメチルアンモニウムクロライド水溶液0.38重量部、及び反応溶媒としてシクロヘキサノン54重量部を耐圧反応容器に入れ、窒素ガス雰囲気下160°Cで7時間、反応を行った。反応終了後、676重量部のメチルエチルケトン中に溶解させ、エポキシ樹脂溶液を得た。分析結果は、表-1に示した通りである。製造例2~9原料、反応溶媒、触媒を表-1に示すように変更した以外は製造例1と同様にしてエポキシ樹脂溶液を得た。それぞれの分析結果は表-1に示した通りである。比較製造例1ポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルXとして、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテルエポキシ当量:551g/eq、商品名:ナガセケムテックス株式会社製デナコール登録商標EX-861を100重量部、多価フェノール化合物YとしてビスフェノールAフェノール性水酸基当量:114g/eq17重量部を耐圧反応容器に仕込み、80°Cで1時間攪拌した。その後触媒としてトリフェニルホスフィン0.12重量部入れ、80°Cで2時間反応させた後、窒素ガス雰囲気下150°Cで2時間反応を行った。反応終了後、得られたエポキシ樹脂を117重量部のメチルエチルケトン中に溶解させ、エポキシ樹脂溶液を得た。分析結果は、表-1に示した通りである。比較製造例2耐圧反応容器に表-1に示す原料、触媒を入れ、窒素ガス雰囲気下170°Cで8時間、反応を行った以外は製造例1と同様にしてエポキシ樹脂を得た。反応終了後、131重量部のメチルエチルケトン中に溶解させ、エポキシ樹脂溶液を得た。分析結果は、表-1に示した通りである。比較製造例3耐圧反応容器に表-1に示す原料、触媒を入れ、窒素ガス雰囲気下160°Cで7時間、反応を行った以外は製造例1と同様にしてエポキシ樹脂を得た。反応終了後、246重量部のメチルエチルケトン中に溶解させ、エポキシ樹脂溶液を得た。分析結果は、表-1に示した通りである。[エポキシ樹脂の性状値分析]重量平均分子量:ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより、重量平均分子量を測定した。GPCの測定に用いた装置及び測定条件は以下の通りである。装置:GPC機種:HLC-8120GPC東ソー製カラム:TSKGELHM-HH4000H4000H3000H2000東ソー製検出器:UV-8020東ソー製、254nm溶離液:THF0.5mL/分、40°Cサンプル:1THF溶液10μインジェクション検量線:標準ポリスチレン東ソー製エポキシ当量:JISK7236に基づいてエポキシ当量を測定した。実施例1~12上記の製造例1~9、比較製造例1~3で得られたエポキシ樹脂溶液、エポキシ樹脂硬化剤、その他の2官能以上のエポキシ樹脂、エポキシ樹脂硬化剤及び硬化促進剤を、表-2に示した通り配合したワニスを調整した。これを用いて、以下の方法により、耐薬品性、接着性の評価を行った。耐薬品性、接着性の評価結果は表-2に示した通りである。[ワニスの評価]耐薬品性の評価:アプリケーターを用いて、70mm×150mmのガラス板上にワニスを塗布し、100°Cのオーブン中で1時間かけて乾燥させ、150°Cのオーブン中で1時間かけて硬化させ、エポキシ樹脂硬化物の塗膜を得た。このエポキシ樹脂硬化物の塗膜について、重量測定を行った。エポキシ樹脂硬化物の塗膜を、ガラス板ごとメチルエチルケトンに24時間浸漬した。所定時間経過後、塗膜をメチルエチルケトンから取り出し、150°Cのオーブン中で2時間かけて乾燥させた。取り出した塗膜の重量測定を行い、それぞれの樹脂硬化物中に占める、溶剤に溶け出さずに残る樹脂の割合をゲル分率として算出した。ゲル分率の値が高いほど耐溶剤性に優れるものと評価される。このゲル分率は50以上であることが好ましい。接着性の評価:25mm×200mmの冷間圧延鋼板の片方の端から150mmまでの部分に上記ワニスを塗布した。40°Cのオーブン中で30分かけて予備乾燥させ、60°Cのオーブン中で30分かけて真空乾燥した。これを、ワニスを塗布していないもう一枚の冷間圧延鋼板で挟み、150°C、2MPaの条件で圧着硬化させた。できたテストピースを、T字型に屈曲し、JISK6854-3の方法によってT型剥離試験を実施した。T型剥離試験の測定値が高いほど、接着性に優れるものと評価される。この測定値は45N以上であることが好ましい。[結果の評価]実施例1~10は、耐薬品性と接着性の両方において比較例1~3よりも優れた結果を示した。なお、比較例1~3は、特開2006-63227号公報特許文献1や特開2000-273145号公報特許文献2に開示されたエポキシ樹脂に類似するものであり、従来のエポキシ樹脂に対して、本発明のエポキシ樹脂溶液は顕著に優れた効果を奏することが示された。"