"地震時に液状化を生じる懸念のある原地盤を対象として、該原地盤が液状化を生じた際に地表への噴砂を防止するための構造であって、前記原地盤の表面を、表層とその下層の路盤層とによる舗装面によって被覆するとともに、前記路盤層を通水性を有する礫層として形成し、前記舗装面の要所に、底部が前記原地盤に達する深さに形成されて液状化発生時に該原地盤からの過剰間隙水を前記路盤層としての礫層に導くための通水路となる溝部を所定間隔で設けて、前記溝部内に、液状化発生時に前記原地盤から前記溝部内への過剰間隙水の流入を許容しかつ砂の流入を阻止する礫材を少なくとも前記礫層に連なる位置まで充填してなることを特徴とする噴砂防止構造。請求項1記載の噴砂防止構造であって、前記溝部の上部に、液状化発生時に前記原地盤から前記溝部内に流入した過剰間隙水を該溝部から地表に溢水させるための通水性を有する蓋体を装着してなることを特徴とする噴砂防止構造。請求項1または2記載の噴砂防止構造であって、前記溝部の周囲に、通水性を有しかつ砂の通過を阻止する濾材としてのジオテキスタイルを設けてなることを特徴とする噴砂防止構造。請求項1,2または3記載の噴砂防止構造であって、前記溝部の底部からその下方の原地盤に向けて、液状化発生時に該原地盤からの過剰間隙水を前記溝部に流入させるための鉛直ドレーンを設けてなることを特徴とする噴砂防止構造。請求項1,2,3または4記載の噴砂防止構造であって、前記溝部を、前記原地盤に設置される構造物の地中外周部に一体に設けてなることを特徴とする噴砂防止構造。請求項5記載の噴砂防止構造であって、前記溝部内に、通水性を有しかつ砂の通過を阻止する濾材としてのジオテキスタイルを設けて、該ジオテキスタイルの縁部を前記溝部内において前記構造物の地中外周部に対して一体に固着してなることを特徴とする噴砂防止構造。しかし、液状化の発生自体を確実に防止するためには原地盤全体を広範囲にわたって十分に締め固めたり格子状の地盤改良を施して地震時の地盤変形を小さくする必要があり、そのためには多大なコストを要するものである。そのため、この種の工法は主要構造物の直下のみを対象として限定的に実施されるに留まり、駐車場や道路等の地盤全体を対象として広範囲に適用するようなことは現実的ではない。また、特許文献1に示される構造は、地表構造物自体の不陸を防止するためにその地表構造物自体を十分に高剛性の構造体として形成しなければならず、したがってそのために多大なコストを要するばかりでなく、液状化発生時には地表構造物自体が沈下したり浮き上がって傾斜を生じてしまうことも想定され、広く普及するに至っていない。上記事情に鑑み、本発明は液状化発生時における噴砂を確実かつ簡易に防止し得る有効適切な構造を提供することを目的とする。請求項1記載の発明は、地震時に液状化を生じる懸念のある原地盤を対象として、該原地盤が液状化を生じた際に地表への噴砂を防止するための構造であって、前記原地盤の表面を、表層とその下層の路盤層とによる舗装面によって被覆するとともに、前記路盤層を通水性を有する礫層として形成し、前記舗装面の要所に、底部が前記原地盤に達する深さに形成されて液状化発生時に該原地盤から過剰間隙水を前記路盤層としての礫層に導くための通水路となる溝部を所定間隔で設けて、前記溝部内に、液状化発生時に前記原地盤から前記溝部内への過剰間隙水の流入を許容しかつ砂の流入を阻止する礫材を少なくとも前記礫層に連なる位置まで充填してなることを特徴とする。請求項2記載の発明は、請求項1記載の噴砂防止構造であって、前記溝部の上部に、液状化発生時に前記原地盤から前記溝部内に流入した過剰間隙水を該溝部から地表に溢水させるための通水性を有する蓋体を装着してなることを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項1または2記載の噴砂防止構造であって、前記溝部の周囲に、通水性を有しかつ砂の通過を阻止する濾材としてのジオテキスタイルを設けてなることを特徴とする。請求項4記載の発明は、請求項1,2または3記載の噴砂防止構造であって、前記溝部の底部からその下方の原地盤に向けて、液状化発生時に該原地盤からの過剰間隙水を前記溝部に流入させるための鉛直ドレーンを設けてなることを特徴とする。請求項5記載の発明は、請求項1,2,3または4記載の噴砂防止構造であって、前記溝部を、前記原地盤に設置される構造物の地中外周部に一体に設けてなることを特徴とする。請求項6記載の発明は、請求項5記載の噴砂防止構造であって、前記溝部内に、通水性を有しかつ砂の通過を阻止する濾材としてのジオテキスタイルを設けて、該ジオテキスタイルの縁部を前記溝部内において前記構造物の地中外周部に対して一体に固着してなることを特徴とする。本発明によれば、原地盤を舗装面により被覆した上で舗装面の要所に噴砂に対する弱点となる溝部を敢えて設けておき、液状化発生時にはその溝部を通して原地盤から過剰間隙水を積極的に排水することにより、原地盤での間隙水圧を速やかに低下せしめて噴砂が生じることを有効に防止することが可能である。したがって本発明によれば、原地盤に液状化が発生しても舗装面に大きな不陸や沈下、浮き上がりが生じて長期にわたって使用不能になるといった最悪の事態を未然に回避し得るものとなり、液状化の発生自体を防止する場合に比べて遙かに簡便かつ低コストで重大な液状化被害を有効に防止することが可能であるし、特に広大な敷地全体を対象とする場合等において現実的かつ合理的な液状化対策として有効である。図1~図2に本発明の一実施形態を示す。これは、建物や各種構造物を設置するための原地盤1が、表層1aの下層に液状化しやすいを液状化層1bを有していて地震時には液状化を生じる懸念のある液状化地盤である場合において、その原地盤1が仮に液状化した場合においても地表に噴砂が生じることまでは防止するためのもので、原地盤1の表面を舗装面2により全面的に舗装したうえで、その舗装面2の要所に液状化発生時に原地盤1から過剰間隙水を積極的に排水することで噴砂の発生を防止するための機構を設けたことを主眼とする。具体的には、原地盤1の表面を表層2aとその下層の路盤層2bとによる舗装面2によって全面的に被覆するが、その路盤層2bを礫による通水性を有する礫層として形成し、その舗装面2の要所に複数の溝部3を所定間隔で設ける。溝部3は図1aに示すように互い平行な状態で一方向に沿うように設けることでも良いし、破線で示すようにそれに直交する方向にも設けて全体として格子状をなすように縦横に設けることでも良い。舗装面2の仕様としては通常の車道の場合と同等程度で良く、たとえば通常のアスファルト舗装ないしコンクリート舗装程度で十分である。また、溝部3の幅寸法や相互間隔は原地盤1や舗装面2の状況その他の条件を考慮して任意に設定すれば良いが、図1に示すように幅寸wはたとえば50cm程度、溝部3間の相互間隔Dはたとえば10~30m程度とすると良い。なお、図示例では溝部3を原地盤1の表層1aの範囲に形成しているが、溝部3をさらに深くして液状化層1bに達するように形成することでも良い。上記の溝部3は、図2にその断面を詳細に示すように、底部が原地盤1の表層1aに達する深さに形成されて、その内部には礫材4が充填されているものであって、液状化発生時には溝部3内に充填された礫材4と上記の舗装面2における路盤層2bとしての礫層とが連なって原地盤1において発生する過剰間隙水を排水するための一連の通水路を形成するものである。そのため、溝部3内における礫材4の粒度やその充填密度は、液状化発生時に原地盤1において発生する過剰間隙水の通水路として機能し得るような十分な透水性を有するように、かつ原地盤1から溝部3への砂の流入は阻止して溝部3を通しての地表への噴砂が生じることを防止し得るように、適切に設定されている。なお、溝部3に充填する礫材4としては、路盤層2bとしての礫層を形成するための礫材と同等のものをそのまま使用することでも良い。また、礫材4を溝部3内に単に充填することでも良いが、礫材4をたとえばジオテキスタイル等の透水材による袋体に収納して土嚢を形成し、それを溝部3内に敷き詰めることでも良い。また、溝部3の上部は単に開放しておいて礫材4を地表面に露出させておくことでも支障はないが、図示例のように蓋体5を装着しても良いし、蓋体5を設ける場合にはそれに通水孔を設ける等して通水性を有するものとしておくことも好ましい。上記のように、原地盤1を舗装面2により被覆したうえで、その要所に所定間隔で溝部3を設けたことによって、原地盤1が液状化した際には溝部3が弱点となって溝部3を通して地表部に過剰間隙水の噴出や噴砂が生じようとする。その際、原地盤1において発生した過剰間隙水は図2に細矢印で示すように原地盤1から溝部3内に流入し、溝部3内に充填されている礫材4中を上昇して路盤層2bとしての礫層に達するとその礫層内において水平各方向に流れて広範囲に拡散してしまい、それによって原地盤1での間隙水圧は速やかに散逸させることが可能である。この場合、上記のように溝部3に通水性を有する蓋体5を設けておけば、原地盤1から溝部3内に流入した過剰間隙水の一部が破線矢印で示すように蓋体5を通して地表に溢水するので、間隙水圧をより早期に散逸せしめることができる。一方、そのように過剰間隙水が溝部3を通して排水されることに伴い、原地盤1中の砂も図中の太矢印で示すように溝部3を通して地表に噴出しようとするが、溝部3には礫材4が充填されているので溝部3への砂の流出は自ずと阻止されてしまい、したがって溝部3を通して地表に噴砂が生じることは有効に防止される。すなわち、本発明の構造は原地盤1の液状化の発生自体を有効に防止するものではなく、噴砂に対する弱点となるような溝部3を敢えて設けておいてそこで積極的に過剰間隙水の排水を促進することにより、液状化が発生した場合においても噴砂の発生には至らずにそれを有効に防止することを可能としたものであり、それにより液状化が発生しても舗装面2に大きな不陸や沈下、浮き上がりが生じて長期にわたって使用不能になるといった最悪の事態を未然に回避し得るものとなる。したがって本発明によれば、液状化の発生自体を防止する場合に比べて遙かに簡便かつ低コストで重大な液状化被害を有効に防止することが可能であり、特に広大な敷地全体を対象とする場合等において現実的かつ合理的な液状化対策として有効である。以上で本発明の基本的な実施形態について説明したが、以下に変形例や応用例を示す。図3a~cは溝部3の他の構成例を示す。図3aに示すものは、溝部3の上部両側に壁部6を設けるとともに、礫材4を溝部3内の底部にのみ充填してその上部を路盤層2b礫層に通じるようにしたうえで、溝部3の上部は空洞部としたものであり、原地盤1から溝部3に流入した過剰間隙水を礫材4の上部から路盤層2bに拡散せしめて間隙水圧を散逸させるようにしたものである。この場合、蓋体5のみならず壁部6にも通水孔を設けてそれらに通水性を持たせておくことにより、溝部3の上部に確保した空洞部から蓋体5および壁部6を通して地表および路盤層2bに対して過剰間隙水を有効に散逸させることが可能である。なお、このような壁部6を設けるためには、一般的なU字溝の底面の一部を切除してそれを地表部に配置することが考えられ、それにより両側の壁部6を溝部3の上部に容易に設置することができる。図3b、cに示すものは、溝部3の周囲に通水性を有しかつ砂の通過を阻止する濾材としてのジオテキスタイル7を設けたもので、bはジオテキスタイル7を溝部3の周囲に全面的に設けたもの、cはジオテキスタイル7を溝部3の底部の原地盤1との境界部および原地盤1と路盤層2bとの境界部に設けたものであり、いずれもジオテキスタイル7によって溝部3への砂の流入ひいては地表部への噴砂をより確実に防止することが可能である。図4a、bは、溝部3の底部からその下方の原地盤1に向けて、液状化発生時に原地盤1から過剰間隙水を溝部3に積極的に流入させるための鉛直ドレーン8を所定間隔で設けたものである。この場合、鉛直ドレーン8は液状化の発生を防止する目的で設置するのではなく、あくまで液状化発生時の過剰間隙水の排水を目的とするものであり、したがって鉛直ドレーン8は原地盤1の深部に至るようにその全体にわたって設置する必要はなく、溝部3の底部周辺から過剰間隙水を効率的に集水し得るように設置することで十分である。図5a、bは溝部3を建物等の構造物9の地中外周部に一体に設けたものである。すなわち、原地盤1を被覆する舗装面2と構造物9との取り合い部は噴砂に対する弱点となりやすいことから、図5に示すように溝部3を構造物9の地中外周部に隣接させて設けてその内部に礫材4を地中外周部に密着させた状態で充填することにより、液状化発生時には舗装面2と構造物9との間において溝部3を通して過剰間隙水が積極的に排水されてそこでの噴砂を有効に防止することが可能となる。その場合、図5bに示すように溝部3内にジオテキスタイル7を設けてその縁部を溝部3内において構造物9の地中外周部に対して一体に固着しておくと、溝部3と構造物9との間に隙間が生じることをより確実に防止することが可能である。以上で本発明の基本的な実施形態とその変形例や応用例について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内であれば、すなわち原地盤を被覆する舗装面の要所に礫材を充填した溝部を設けて、その溝部を通して過剰間隙水の排水を促進することにより噴砂を防止する構造とする限りにおいて、本発明は上記の各構成例を任意に組み合わせることも含めてさらに様々な設計的変更や応用が可能であることはいうまでもない。"