"光を投射して映像を表示する投写型映像表示装置と、前記投写型映像表示装置に給電する給電装置とを備える映像表示システムにおいて、前記給電装置は、前記投写型映像表示装置が設置される設置台と、前記設置台に設けられるとともに電磁誘導により送電する送電コイルとを備え、前記投写型映像表示装置は、前記設置台上の設置面に置かれる第1筐体と、前記第1筐体に設けられるとともに前記送電コイルにより送電された電力を受ける受電コイルと、所定の投射方向に映像の光を投射する投射レンズと、前記投射レンズが設けられる第2筐体とを備え、前記第1筐体上に設けられた前記第2筐体が前記第1筐体に対して動くことにより、前記投射方向が変更可能に構成されていることを特徴とする映像表示システム。前記設置面に平行な回動中心軸を中心として前記第2筐体が前記第1筐体に対して回動することにより、前記設置面に平行な方向と前記投射方向とのなす角度が変更可能に構成されていることを特徴とする請求項1に記載の映像表示システム。前記第1筐体は、前記設置面に対向する設置底面を有し、前記第2筐体は、前記第1筐体に対向する可動底面を有し、前記設置底面の面積が、前記可動底面の面積以上であることを特徴とする請求項1または2に記載の映像表示システム。前記第1筐体は、前記設置面に対向する設置底面を有し、前記受電コイルは、前記設置底面の中央部を中心として巻かれた導線により構成されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の映像表示システム。前記設置面には、円形のコイル目印が1つ以上描かれ、前記送電コイルは、前記コイル目印の中央部を中心として巻かれた導線により構成されることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の映像表示システム。前記投写型映像表示装置及び前記給電装置の少なくとも一方は、前記設置面に対する前記第1筐体の設置状態を検出するセンサを備えることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の映像表示システム。電磁誘導により送電する送電コイルが設けられた設置台上の設置面に置かれ、光を投射して映像を表示する投写型映像表示装置において、前記設置面に置かれる第1筐体と、前記第1筐体に設けられるとともに前記送電コイルにより送電された電力を受ける受電コイルと、所定の投射方向に映像の光を投射する投射レンズと、前記投射レンズが設けられる第2筐体とを備え、前記第1筐体上に設けられた前記第2筐体が前記第1筐体に対して動くことにより、前記投射方向が変更可能に構成されていることを特徴とする投写型映像表示装置。前記設置面に平行な回動中心軸を中心として前記第2筐体が前記第1筐体に対して回動することにより、前記設置面に平行な方向と前記投射方向とのなす角度が変更可能に構成されていることを特徴とする請求項7に記載の投写型映像表示装置。前記第1筐体は、前記設置面に対向する設置底面を有し、前記第2筐体は、前記第1筐体に対向する可動底面を有し、前記設置底面の面積が、前記可動底面の面積以上であることを特徴とする請求項7または8に記載の投写型映像表示装置。前記第1筐体は、前記設置面に対向する設置底面を有し、前記受電コイルは、前記設置底面の中央部を中心として巻かれた導線により構成されることを特徴とする請求項7~9のいずれか一項に記載の投写型映像表示装置。前記設置面に対する前記第1筐体の設置状態を検出するセンサを備えることを特徴とする請求項7~10のいずれか一項に記載の投写型映像表示装置。しかし、特許文献1の投写型映像表示装置においては、映像の光の投射方向を変更するために投写型映像表示装置の姿勢を変更したとき、送電コイルに対する受電コイルの相対的な位置が変化するおそれがある。即ち、例えば、特許文献1に記載の投写型映像表示装置が備える脚部が伸縮可能に構成され、脚部が伸縮することにより光の投射方向が変更可能に構成された場合には、脚部の底面がワイヤレス電力伝送シート上の設置面に対して傾くため、送電コイルに対する受電コイルの相対的な位置が変化する。こうして送電コイルに対する受電コイルの位置が変化した場合には、受電コイルで受電する電力が低下するという不都合がある。本発明は、上記課題を解決するため、送電コイルに対する受電コイルの相対的な位置を変化させずに映像の光の投射方向を変更することが可能な映像表示システム、及び投写型映像表示装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、光を投射して映像を表示する投写型映像表示装置と、前記投写型映像表示装置に給電する給電装置とを備える映像表示システムにおいて、前記給電装置は、前記投写型映像表示装置が設置される設置台と、前記設置台に設けられるとともに電磁誘導により送電する送電コイルとを備え、前記投写型映像表示装置は、前記設置台上の設置面に置かれる第1筐体と、前記第1筐体に設けられるとともに前記送電コイルにより送電された電力を受ける受電コイルと、所定の投射方向に映像の光を投射する投射レンズと、前記投射レンズが設けられる第2筐体とを備え、前記第1筐体上に設けられた前記第2筐体が前記第1筐体に対して動くことにより、前記投射方向が変更可能に構成されていることを特徴とする。上記発明によれば、設置台上の設置面に対して第1筐体が動かなければ、設置台に設けられた送電コイルに対して、第1筐体に設けられた受電コイルが動かない。また、投射レンズが設けられる第2筐体を第1筐体に対して動かすことにより、映像の光の投射方向を変更することができる。従って、設置面に対して第1筐体を動かさずに第2筐体を第1筐体に対して動かすことにより、送電コイルに対する受電コイルの相対的な位置を変化させずに映像の光の投射方向を変更することが可能である。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の映像表示システムにおいて、前記設置面に平行な回動中心軸を中心として前記第2筐体が前記第1筐体に対して回動することにより、前記設置面に平行な方向と前記投射方向とのなす角度が変更可能に構成されていることを特徴とする。上記発明によれば、所定の回動中心軸を中心として第2筐体を第1筐体に対して回動させることにより、設置面に平行な方向と投射方向とのなす角度であるチルト角を調整することができる。請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載の映像表示システムにおいて、前記第1筐体は、前記設置面に対向する設置底面を有し、前記第2筐体は、前記第1筐体に対向する可動底面を有し、前記設置底面の面積が、前記可動底面の面積以上であることを特徴とする。上記発明によれば、第1筐体の設置底面の面積が第2筐体の可動底面の面積未満である場合に比べて、設置面に対向して設けられる受電コイルの寸法を大きくすることが可能である。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の映像表示システムにおいて、前記第1筐体は、前記設置面に対向する設置底面を有し、前記受電コイルは、前記設置底面の中央部を中心として巻かれた導線により構成されることを特徴とする。上記発明によれば、設置底面の中央部が送電コイルに対向するように設置台上の設置面に第1筐体を置くことにより、送電コイルと受電コイルとを互いに対向させることができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載の映像表示システムにおいて、前記設置面には、円形のコイル目印が1つ以上描かれ、前記送電コイルは、前記コイル目印の中央部を中心として巻かれた導線により構成されることを特徴とする。上記発明によれば、設置面における円形のコイル目印の中央に第1筐体を置いて送電コイルと受電コイルとを対向させるときに、円形のコイル目印を参照することにより、送電コイルと受電コイルとを対向させることが容易に行える。請求項6に記載の発明は、請求項1~5のいずれか一項に記載の映像表示システムにおいて、前記投写型映像表示装置及び前記給電装置の少なくとも一方は、前記設置面に対する前記第1筐体の設置状態を検出するセンサを備えることを特徴とする。上記発明によれば、設置面に対する第1筐体の設置状態を検出するセンサの出力に基づいて、投写型映像表示装置の動作に必要な電力を給電装置から給電可能か否かを判断することが可能となる。請求項7に記載の発明は、電磁誘導により送電する送電コイルが設けられた設置台上の設置面に置かれ、光を投射して映像を表示する投写型映像表示装置において、前記設置面に置かれる第1筐体と、前記第1筐体に設けられるとともに前記送電コイルにより送電された電力を受ける受電コイルと、所定の投射方向に映像の光を投射する投射レンズと、前記投射レンズが設けられる第2筐体とを備え、前記第1筐体上に設けられた前記第2筐体が前記第1筐体に対して動くことにより、前記投射方向が変更可能に構成されていることを特徴とする。上記発明によれば、設置台上の設置面に対して第1筐体を動かさなければ、設置台に設けられた送電コイルに対して、第1筐体に設けられた受電コイルが動かないようにすることができる。また、投射レンズが設けられる第2筐体を第1筐体に対して動かすことにより、映像の光の投射方向を変更することができる。従って、設置面に対して第1筐体を動かさずに第2筐体を第1筐体に対して動かすことにより、送電コイルに対する受電コイルの相対的な位置を変化させずに映像の光の投射方向を変更することが可能となる。請求項8に記載の発明は、請求項7に記載の投写型映像表示装置において、前記設置面に平行な回動中心軸を中心として前記第2筐体が前記第1筐体に対して回動することにより、前記設置面に平行な方向と前記投射方向とのなす角度が変更可能に構成されていることを特徴とする。上記発明によれば、所定の回動中心軸を中心として第2筐体を第1筐体に対して回動させることにより、設置面に平行な方向と投射方向とのなす角度であるチルト角を調整することができる。請求項9に記載の発明は、請求項7または8に記載の投写型映像表示装置において、前記第1筐体は、前記設置面に対向する設置底面を有し、前記第2筐体は、前記第1筐体に対向する可動底面を有し、前記設置底面の面積が、前記可動底面の面積以上であることを特徴とする。上記発明によれば、第1筐体の設置底面の面積が第2筐体の可動底面の面積未満である場合に比べて、設置面に対向して設けられる受電コイルの寸法を大きくすることが可能である。請求項10に記載の発明は、請求項7~9のいずれか一項に記載の投写型映像表示装置において、前記第1筐体は、前記設置面に対向する設置底面を有し、前記受電コイルは、前記設置底面の中央部を中心として巻かれた導線により構成されることを特徴とする。上記発明によれば、設置底面の中央部が送電コイルに対向するように設置台上の設置面に第1筐体を置くことにより、送電コイルと受電コイルとを互いに対向させることができる。請求項11に記載の発明は、請求項7~10のいずれか一項に記載の投写型映像表示装置において、前記設置面に対する前記第1筐体の設置状態を検出するセンサを備えることを特徴とする。上記発明によれば、設置面に対する第1筐体の設置状態を検出するセンサの出力に基づいて、投写型映像表示装置の動作に必要な電力を給電装置から給電可能か否かを、投写型映像表示装置が判断することが可能となる。本発明によれば、送電コイルに対する受電コイルの相対的な位置を変化させずに映像の光の投射方向を変更することが可能となる。図1に示すように、映像表示システム1は、給電装置2と、投射方向Tに光を投射して映像を表示する投写型映像表示装置3とを備える。給電装置2は、投写型映像表示装置3に給電する。給電装置2は、投写型映像表示装置3が設置される設置台11を備えている。本実施形態における設置台11は机により構成されている。設置台11は、投写型映像表示装置3が設置台11に設置されたときに投写型映像表示装置3に対向する平らな設置面12を有する。以下、設置面12に垂直な方向において設置面12から遠ざかる方向を上方とする。また、設置面12に垂直な方向において設置面12に近づく方向を下方とする。また、上方及び下方を含む上下方向に垂直な方向であって、かつ、投写型映像表示装置3が光を投射する方向を前方とする。前方に対して反対側の方向を後方とする。投写型映像表示装置3は、設置台11上の設置面12に置かれる第1筐体21と、投射レンズ63が設けられる第2筐体31とを備えている。第2筐体31は、第1筐体21上に設けられる。第1筐体21は、投写型映像表示装置3が設置台11に設置されたときに設置面12に対向する設置底面22を有する。また、第2筐体31は、第1筐体21に対向する可動底面32を有する。設置底面22の面積は、可動底面32の面積以上である。本実施形態においては、設置底面22の面積は、可動底面32の面積と略同じである。投写型映像表示装置3の第2筐体31には、図中の矢印Tで示す投射方向Tに映像の光を投射する投射レンズ63が設けられている。投写型映像表示装置3は、投射レンズ63で光を投射することにより、投写型映像表示装置3よりも前方に設けられたスクリーンまたは壁等の映像表示面不図示に映像を表示する。投射レンズ63を備える第2筐体31は、第1筐体21に対して動くように構成されている。従って、第2筐体31が第1筐体21に対して動くことにより、投射レンズ63が光を投射する方向である投射方向Tが変化する。図2を参照して、第1筐体21による第2筐体31の支持構造と、設置台11に対する第1筐体21の設置態様を説明する。図2aに示すように、第1筐体21には、第2筐体31の後側端部を下方から支持する後側支持部23と、第2筐体31の前側端部を下方から支持する前側支持部24とが設けられている。後側支持部23は、第1筐体21に対して回動可能に第2筐体31を支持する。後側支持部23に支持される第2筐体31は、設置面12に平行な回動中心軸Aを中心として第1筐体21に対して回動する。本実施形態においては、回動中心軸Aは、設置面12に平行であって、かつ、前後方向に垂直な軸である。前側支持部24は、第2筐体31の前側端部と第1筐体21との間隔が変化可能に第2筐体31を支持する。前側支持部24は、設置面12に平行な回動中心軸Bを中心として回動可能に設けられ、かつ、第2筐体31に出し入れ可能に設けられている。本実施形態においては、回動中心軸Bは、設置面12に平行であって、かつ、前後方向に垂直な軸である。また、回動中心軸Bは、前後方向において移動可能に構成されている。以上のように第1筐体21が有する後側支持部23及び前側支持部24で支持された第2筐体31は、回動中心軸Aを中心として第1筐体21に対して回動する。このため、第2筐体31の前側端部を上方に持ち上げることにより、図2bに示すように、第2筐体31の前側端部と第1筐体21との間隔が大きくなる。投射方向Tが上方を向くように変化する。即ち、設置面12に平行な方向と投射方向Tとのなす角度θが変化する。このように、第2筐体31が第1筐体21に対して動くことにより、投射方向Tが変更可能に構成されている。第1筐体21が設置される設置台11には、電磁誘導により送電する送電コイル43と、設置面12に対する第1筐体21の設置状態を検出するセンサ51Aが設けられている。また、第1筐体21には、送電コイル43により送電された電力を受ける受電コイル81と、設置面12に対する第1筐体21の設置状態を検出するセンサ91Aが設けられている。第1筐体21は、送電コイル43に対して受電コイル81が上下方向において対向するように設置台11の設置面12に置かれる。送電コイル43と受電コイル81とが対向しているとき、給電装置2は投写型映像表示装置3に給電することができる。また、本実施形態においては、送電コイル43に対して受電コイル81が上下方向において対向するとき、センサ51A,91Aは互いに対向する。送電コイル43と受電コイル81とが対向しているとき、センサ51A,91Aは、設置面12に第1筐体21が置かれていることを示す信号を出力する。センサ51A,91Aは電磁波の影響を受けにくいセンサであることが好ましく、センサ51A,91Aは、例えば光センサにより構成されている。図3を参照して、給電装置2が備える送電コイル43について説明する。図3は、設置面12に垂直な方向である上方から設置台11を見たときの、給電装置2の外観を示している。送電コイル43は、コイル目印13A~13Cの中央部14を中心として巻かれた導線により構成されている。従って、送電コイル43の中心と、コイル目印13A~13Cの中央部14とは一致している。コイル目印13A~13Cは、設置面12に描かれている円形のマークである。3つのコイル目印13A~13Cは、同一の中央部14を有する同心円として描かれている。コイル目印13Aの直径は、コイル目印13Bの直径よりも大きい。コイル目印13Bの直径は、コイル目印13Cの直径よりも大きい。図4を参照して、投写型映像表示装置3が備える受電コイル81について説明する。図4は、設置底面22に垂直な方向である下方から第1筐体21を見たときの、投写型映像表示装置3の外観を示している。受電コイル81は、矩形状の設置底面22の中央部25を中心として巻かれた導線により構成されている。従って、受電コイル81の中心と、設置底面22の中央部25とは一致している。第1筐体21を図3で示す設置面12に置くときには、コイル目印13A~13Cを参照しながら、円形のコイル目印13Aの内側に第1筐体21を収める、即ち、図3中の二点鎖線Cに第1筐体21の外形を一致させることにより、コイル目印13A~13Cの中央部14と設置底面22の中央部25とが一致する。これにより、送電コイル43と受電コイル81とが対向する。図5を参照して、給電装置2及び投写型映像表示装置3の内部構成について説明する。給電装置2は、電源部41と、電源部41から供給される電力を投写型映像表示装置3に供給する電力に変換する送電回路42と、送電回路42を介して電源部41から供給された電力を投写型映像表示装置3に送る送電コイル43とを備えている。また、給電装置2は、給電装置2に対する投写型映像表示装置3の設置状態を検出する設置状態検出部51と、投写型映像表示装置3と無線で通信を行う無線通信部52と、給電装置2の各部を制御する制御部53とを備えている。電源部41は、例えば、外部電源図示略から入力される交流の電力を直流の電力に変換するAC-DCコンバータにより構成されている。電源部41は、送電回路42、設置状態検出部51、無線通信部52、及び制御部53に電力を供給する。送電回路42は、電源部41から供給された電力を、投写型映像表示装置3の動作に必要な電力に変換する。送電コイル43は、送電回路42を介して電源部41から供給された電力を、受電コイル81に送る。受電コイル81への送電は、送電コイル43に電流を流すことにより生じる電磁誘導により行われる。設置状態検出部51は、図2で示したセンサ51Aを含む回路により構成されている。無線通信部52は、投写型映像表示装置3から、投写型映像表示装置3が必要とする電力の情報を受信する。制御部53は、1つまたは複数の集積回路により構成される。制御部53は、設置面12に第1筐体21が置かれていることを示す信号を設置状態検出部51のセンサ51Aが出力したときに、無線通信部52を用いて、投写型映像表示装置3が必要とする電力の情報である必要電力情報を取得する。そして、制御部53は、必要電力情報に基づいて送電回路42を制御する。投写型映像表示装置3は、光を発する光源部61と、電気光学装置により構成される映像生成部62と、投射レンズ63と、投写型映像表示装置3の外部から映像信号が入力される映像信号入力部71と、映像信号に対して所定の信号処理を施す映像信号処理部72とを備えている。光源部61は、例えば超高圧水銀ランプまたはメタルハライドランプ等の放電ランプにより構成される。本実施形態においては、映像生成部62は、ドットマトリクス型の液晶パネル図示略を備える。映像生成部62には、映像信号入力部71から映像信号処理部72を介して映像信号が入力され、映像信号に基づいて映像生成部62の液晶パネルが駆動する。投射レンズ63は、複数のレンズを組み合わせたレンズ群により構成される。投写型映像表示装置3は、光源部61が発した光を映像生成部62の液晶パネルに入射させることにより映像信号に基づく映像を生成し、生成された映像の光を投射レンズ63で投射する。映像信号入力部71は、例えば映像信号伝送用ケーブル不図示が接続される映像信号入力用の端子、または電波により送信された映像信号を受信する無線モジュールにより構成される。映像信号処理部72は、映像生成部62に入力される映像信号に対して、OSDOnScreenDisplay処理やスケーリング処理等の種々の信号処理を施す信号処理回路により構成されている。また、投写型映像表示装置3は、映像表示システム1のユーザにより操作される操作部73と、所定の報知動作を行う報知部74と、光源部61及び映像信号処理部72及び報知部74を制御する主制御部75とを備えている。操作部73は、例えば押しボタンスイッチ等のマンマシンインタフェースにより構成されている。報知部74は、例えば発光ダイオード等の発光部により構成されている。報知部74は、例えば、図2で示したセンサ91Aが設置面12に第1筐体21が置かれていることを示す信号を出力したときに、報知動作として光を発する。主制御部75は、1つまたは複数の集積回路により構成される。主制御部75は、ユーザによる操作部73の操作に基づいて、映像信号処理部72の信号処理、及び光源部61の点灯を制御する。また、投写型映像表示装置3は、受電コイル81と、受電コイル81からの電流を整流する整流回路82と、受電コイル81で受電した電力を投写型映像表示装置3の各部に供給する主電源部83及び給電用電源部84とを備えている。また、投写型映像表示装置3は、給電装置2に対する投写型映像表示装置3の設置状態を検出する設置状態検出部91と、給電装置2と無線で通信を行う無線通信部92と、無線通信部92を制御する給電用制御部93とを備えている。受電コイル81は、送電コイル43により送られた電力を受ける。整流回路82は、受電コイル81から出力される電流を整流及び平滑化して、主電源部83及び給電用電源部84に出力する。主電源部83及び給電用電源部84は、例えばDC-DCコンバータにより構成される。主電源部83は、受電コイル81で受電した電力を、光源部61、映像生成部62、映像信号処理部72、報知部74、及び主制御部75に電力を供給する。給電用電源部84は、受電コイル81で受電した電力を、設置状態検出部91、無線通信部92、及び給電用制御部93に供給する。なお、給電装置2から給電が行われていないとき、即ち受電コイル81で電力を受けていないときには、給電用電源部84は、蓄電回路図示略に蓄えられている電力を、設置状態検出部91、無線通信部92、及び給電用制御部93に供給する。設置状態検出部91は、図2で示したセンサ91Aを含む回路により構成されている。無線通信部92は、給電装置2に対して、投写型映像表示装置3が必要とする電力の情報を送信する。給電用制御部93は、主制御部75は、1つまたは複数の集積回路により構成される。給電用制御部93は、設置面12に第1筐体21が置かれていることを示す信号を設置状態検出部91のセンサ91Aが出力したときに、無線通信部92に投写型映像表示装置3が必要とする電力の情報を送信させる。なお、受電コイル81、整流回路82、給電用電源部84、設置状態検出部91、無線通信部92、及び給電用制御部93は、図1で示した第1筐体21に収納されている。主電源部83、光源部61、映像生成部62、投射レンズ63、映像信号処理部72、主制御部75は、図1で示した第2筐体31に収納されている。本発明の作用について説明する。給電装置2の設置台11に投写型映像表示装置3を設置するときに、送電コイル43と受電コイル81とが対向するように第1筐体21を設置面12に置くことによって、給電装置2から投写型映像表示装置3に給電が行われる。こうして、給電装置2から供給される電力により投写型映像表示装置3が動作する。第2筐体31は第1筐体21に対して動くことにより、設置面12に対して第1筐体21が動くことなく、設置面12に対する第2筐体31の可動底面32の傾斜度合いが変化する。こうして、送電コイル43と受電コイル81とが対向した状態が維持されたまま、投射レンズ63が光を投射する方向である投射方向Tが変化する。本実施形態の映像表示システム1によれば以下の効果を奏する。1給電装置2は、投写型映像表示装置3が設置される設置台11と、設置台11に設けられるとともに電磁誘導により送電する送電コイル43とを備える。投写型映像表示装置3は、設置台11上の設置面12に置かれる第1筐体21と、第1筐体21に設けられるとともに送電コイル43により送電された電力を受ける受電コイル81と、投射方向Tに映像の光を投射する投射レンズ63と、投射レンズ63が設けられる第2筐体31とを備える。そして、第1筐体21上に設けられた第2筐体31が第1筐体21に対して動くことにより、投射方向Tが変更可能に構成されている。このような構成によれば、設置台11上の設置面12に対して第1筐体21が動かなければ、設置台11に設けられた送電コイル43に対して、第1筐体21に設けられた受電コイル81が動かない。また、投射レンズ63が設けられる第2筐体31を第1筐体21に対して動かすことにより、映像の光の投射方向Tを変更することができる。従って、設置面12に対して第1筐体21を動かさずに第2筐体31を第1筐体21に対して動かすことにより、送電コイル43に対する受電コイル81の相対的な位置を変化させずに映像の光の投射方向Tを変更することが可能である。2設置面12に平行な回動中心軸Aを中心として第2筐体31が第1筐体21に対して回動することにより、設置面12に平行な方向と投射方向Tとのなす角度θが変更可能に構成されている。このような構成によれば、回動中心軸Aを中心として第2筐体31を第1筐体21に対して回動させることにより、設置面12に平行な方向と投射方向Tとのなす角度θであるチルト角を調整することができる。3第1筐体21は、設置面12に対向する設置底面22を有し、第2筐体31は、第1筐体21に対向する可動底面32を有し、設置底面22の面積が、可動底面32の面積以上である。このような構成によれば、第1筐体21の設置底面22の面積が第2筐体31の可動底面32の面積未満である場合に比べて、設置面12に対向して設けられる受電コイル81の寸法を大きくすることが可能である。4受電コイル81は、設置底面22の中央部25を中心として巻かれた導線により構成される。このような構成によれば、設置底面22の中央部25が送電コイル43に対向するように設置台11上の設置面12に第1筐体21を置くことにより、送電コイル43と受電コイル81とを互いに対向させることができる。5設置面12には、円形のコイル目印13A~13Cが描かれ、送電コイル43は、コイル目印13A~13Cの中央部14を中心として巻かれた導線により構成される。このような構成によれば、設置面12における円形のコイル目印13A~13Cの中央に第1筐体21を置いて送電コイル43と受電コイル81とを対向させるときに、円形のコイル目印13A~13Cを参照することにより、送電コイル43と受電コイル81とを対向させることが容易に行える。6投写型映像表示装置3及び給電装置2は、設置面12に対する第1筐体21の設置状態を検出するセンサ51A,91Aを備える。このような構成によれば、設置面12に対する第1筐体21の設置状態を検出するセンサ51A,91Aの出力に基づいて、投写型映像表示装置3の動作に必要な電力を給電装置2から給電可能か否かを判断することが可能となる。また、本実施形態の投写型映像表示装置3によれば以下の効果を奏する。7投写型映像表示装置3は、設置面12に置かれる第1筐体21と、第1筐体21に設けられるとともに送電コイル43により送電された電力を受ける受電コイル81と、投射方向Tに映像の光を投射する投射レンズ63と、投射レンズ63が設けられる第2筐体31とを備える。そして、第1筐体21上に設けられた第2筐体31が第1筐体21に対して動くことにより、投射方向Tが変更可能に構成されている。このような構成によれば、設置台11上の設置面12に対して第1筐体21を動かさなければ、設置台11に設けられた送電コイル43に対して、第1筐体21に設けられた受電コイル81が動かないようにすることができる。また、投射レンズ63が設けられる第2筐体31を第1筐体21に対して動かすことにより、映像の光の投射方向Tを変更することができる。従って、設置面12に対して第1筐体21を動かさずに第2筐体31を第1筐体21に対して動かすことにより、送電コイル43に対する受電コイル81の相対的な位置を変化させずに映像の光の投射方向Tを変更することが可能となる。8上記2~4に記載の効果を奏する。9投写型映像表示装置3は、設置面12に対する第1筐体21の設置状態を検出するセンサ91Aを備える。このような構成によれば、設置面12に対する第1筐体21の設置状態を検出するセンサ91Aの出力に基づいて、投写型映像表示装置3の動作に必要な電力を給電装置2から給電可能か否かを、投写型映像表示装置3が判断することが可能となる。なお、本発明は、上記実施形態に限られず、本発明の趣旨に基づいて種々の設計変更を行うことが可能であって、それらを本発明の範囲から除外するものではない。例えば、上記実施形態を以下のように変更してもよく、以下の変更を組み合わせて実施してもよい。上記実施形態の設置面12には、3つのコイル目印13A~13Cが描かれているが、設置面12に円形のコイル目印が1つだけ描かれていてもよい。また、設置面12に、円形のコイル目印が2つだけ描かれていても、円形のコイル目印が4つ以上描かれていてもよい。上記実施形態の映像表示システム1において、投写型映像表示装置3及び給電装置2は、設置面12に対する第1筐体21の設置状態を検出するセンサ51A,91Aを備えるが、投写型映像表示装置3及び給電装置2のいずれか一方のみが、設置面12に対する第1筐体21の設置状態を検出するセンサを備えていてもよい。上記実施形態の投写型映像表示装置3において、映像生成部62は液晶パネルを備え、液晶パネルに光を入射させることにより映像が生成されるが、その他の方法により映像を生成する投写型映像表示装置3に本発明を適用することもできる。例えば、映像生成部62が、微小鏡を格子状に配列したDMDDigitalMicromirrorDeviceを備える構成を採用することもできる。DMDは映像信号に基づいて駆動する。映像生成部62がDMDを備える場合には、光源部61が発した光をDMDで反射させることによって、映像信号に基づいた映像が生成される。"