"正極層と、負極層と、前記正極層及び負極層の間の電解質層とを含む金属空気電池であって、前記正極層が炭素材料を含み、且つ前記正極層の厚さ方向に貫通した2以上の貫通孔を備える、金属空気電池。前記正極層の単位体積あたりの前記貫通孔の内面面積が50m2/m3以上である、請求項1に記載の金属空気電池。前記正極層の単位体積あたりの前記貫通孔の内面面積が80m2/m3以上である、請求項1に記載の金属空気電池。前記貫通孔間の平均距離の逆数である貫通孔間隔の逆数が2201/m以上である、請求項1~3のいずれか一項に記載の金属空気電池。前記貫通孔間の平均距離の逆数である貫通孔間隔の逆数が5101/m以上である、請求項1~3のいずれか一項に記載の金属空気電池。前記貫通孔の直径が1μm~220μmである、請求項1~5のいずれか一項に記載の金属空気電池。前記貫通孔の直径が65μm~170μmである、請求項1~5のいずれか一項に記載の金属空気電池。前記電解質層がイオン液体を含む、請求項1~7のいずれか一項に記載の金属空気電池。リチウム空気電池である、請求項1~8のいずれか一項に記載の金属空気電池。このように、従来、金属空気電池において、高容量化を目的として、シート状に成型した正極層であって、1nm以上の細孔を有する炭素質物を主体とする正極を備えた空気電池が提案されているが、依然として、さらなる高容量化が望まれている。本発明に係る金属空気電池は、炭素材料を含む正極層の厚み方向に貫通孔を有する構成を有する。本発明は、正極層と、負極層と、前記正極層及び負極層の間に電解液を含有する電解質層とを含む金属空気電池であって、前記正極層が炭素材料を含み、且つ前記正極層の厚さ方向に貫通した2以上の貫通孔を備える、金属空気電池である。本発明により、従来の金属空気電池よりも放電容量を向上した金属空気電池を得ることができる。本発明に係る金属空気電池は、正極層と、負極層と、前記正極層及び負極層の間の電解質層とを含み、前記正極層が炭素材料を含み、且つ前記正極層の厚さ方向に貫通した2以上の貫通孔を備える構成を有している。金属空気電池においては、放電中に、正極中にて空気中の酸素が還元され負極の金属イオンが酸化される酸化還元反応が起こる。従来、金属空気電池においては、酸素及び負極金属イオンの酸化還元反応は、正極中における高表面積の炭素材料のナノスケールの細孔内で起きると考えられており、そのため、金属空気電池においては、高表面積の炭素材料を主として含む正極材料が用いられている。ところが、驚くべきことに、本発明者は、正極層の厚み方向に貫通孔を形成することにより、従来よりも、金属空気電池の放電容量を大幅に向上することができることを見出した。貫通孔はマイクロスケールの直径を有することができ、これは、従来のナノスケールの細孔とは大きく異なる大きさである。理論に束縛されるものではないが、正極層の厚み方向に貫通孔を形成することにより、正極層の厚み方向への酸素及び金属イオンの拡散を促進させることができるため、酸素及び金属イオンの酸化還元反応を促進させることが可能になり、電池の放電容量の向上が可能になると考えられる。また、正極層に複数の貫通孔を形成することにより、正極層の横方向厚み方向に垂直方向への酸素及び金属イオンの拡散も向上させることができ、このことによっても、酸素及び負極金属イオンの酸化還元反応を促進させることが可能になり、電池の容量向上につながると考えられる。このように、正極層中の貫通孔によって、正極中にて酸素及び金属イオンの拡散を向上させることができ、酸素及び負極金属イオンの酸化還元反応が促進され、電池の放電容量が向上し得ると考えられる。本発明において、貫通孔とは、正極層の厚み方向に貫通して形成された2以上の孔である。貫通孔は正極層の厚みにわたって貫通した孔であり、正極層の上下面をつなぐようにして形成された孔である。貫通孔は、正極層の厚み方向に平行正極層の上下面に垂直であるように形成されることが好ましいが、正極層の厚み方向に対して斜めの角度を有して形成されてもよい。また、貫通孔は、正極層の厚みにわたって同じ直径を有する円柱形状であることが好ましいが、正極層の厚みにわたって異なる形状を有してもよい。例えば、貫通孔は、正極層の厚みにわたって同じ直径を有する円柱形状であることができ、または正極層の厚みにわたって直径が異なっていてもよく、例えばテーパー角を有する円錐台形状であってもよい。また、貫通孔の形状は円柱形状に限られず、角柱形状、楕円柱形状等の任意の形状であることができる。本発明に係る金属空気電池においては、正極層に形成された貫通孔の全てが正極層の上下面をつなぐように貫通していることが望ましいが、全貫通孔のうちの一部の孔が非貫通であることを排除するものではない。全ての孔に占める貫通孔の数の割合は、好ましくは50以上、より好ましくは60以上、さらに好ましくは70以上、さらにより好ましくは80以上、さらにより好ましくは90以上、最も好ましくは100である。本発明に係る金属空気電池において、正極層の貫通孔の直径はマイクロオーダーであることが好ましい。貫通孔内を電解液で満たすために貫通孔の直径は1μm以上が好ましく、より好ましくは10μm以上、さらに好ましくは20μm以上、さらにより好ましくは30μm以上、さらにより好ましくは50μm以上、さらにより好ましくは65μm以上である。また、正極層の貫通孔の直径は、好ましくは1000μm以下、より好ましくは500μm以下、さらに好ましくは300μm以下、さらにより好ましくは220μm以下、さらにより好ましくは170μm以下である。本発明に係る金属空気電池において、正極層に形成された全貫通孔の内面面積は、正極層の単位体積当たりで、好ましくは50m2/m3以上であり、さらに好ましくは80m2/m3以上である。貫通孔の内面面積とは、貫通孔の直径及び正極層の厚みから算出される貫通孔の内面の面積である。そして、正極層の単位体積当たりの貫通孔の内面面積は、貫通孔の内面面積を正極層の体積で除した数値である。よって、より多くの孔数が正極層に形成されているほど、正極層の単位体積当たりの貫通孔の内面面積の数値は大きくなる。孔数が少ない場合は、貫通孔の直径が大きいほど正極層の単位体積当たりの貫通孔の内面面積の数値は大きくなる。このように、正極層の単位体積当たりの貫通孔の内面面積は概して大きい方が好ましいが、正極層中の酸素及び金属イオンの反応場の確保及び正極層の強度等の観点から、好ましくは25000m2/m3以下、より好ましくは10000m2/m3以下、さらに好ましくは5000m2/m3以下であってもよい。なお、上記の正極層の厚みとは、正極層の全体的な平均厚みから算出した見かけの厚みであり、正極層の貫通孔を考慮しないで算出した厚みである。正極層の体積とは、正極層の見かけの直径及び正極層の見かけの厚みから算出した体積であり、正極層の表面の凹凸や貫通孔を考慮しないで算出した見かけの体積である。平均直径がYmの貫通孔をX個、Zm2の面積及びWmの厚みを有する正極層に形成した場合、正極層の単位体積当たりの貫通孔の内面面積は、次の式:正極層の単位体積当たりの貫通孔の内面面積=πY×W×X/W×Zm2/m3により算出される。本発明に係る金属空気電池において、正極層に形成された貫通孔間隔の逆数は、好ましくは2201/m以上、より好ましくは5101/m以上である。本明細書において、貫通孔間隔の逆数とは、正極層に形成された貫通孔の孔径の間の距離の平均の逆数を表す。したがって、貫通孔間隔の逆数の数値が大きいほど、貫通孔間の間隔が小さいことを意味する。より多くの孔数及び/またはより大きな孔径が正極層に形成されているほど、貫通孔間隔の逆数の数値は大きくなる。貫通孔間隔の逆数の数値は概して大きい方が好ましいが、正極層中の酸素及び金属イオンの反応場の確保及び正極層の強度等の観点から、好ましくは360001/m以下、より好ましくは100001/m以下、さらに好ましくは50001/m以下であってもよい。貫通孔間隔の逆数は、次の手順に基づいて算出することができる。平均直径がYmの貫通孔をX個、Zm2の面積を有する正極層の厚み方向に形成した場合に、正方形の正極面に貫通孔が等間隔で正方形状に並んでいると仮定して、複数の貫通孔の孔径間の距離の平均を、次の式:により算出することができ、貫通孔間隔の逆数を、次の式:にしたがって算出することができる。本発明に係る金属空気電池の正極層に含まれる貫通孔の数は2以上であり、好ましくは10以上、より好ましくは50以上、さらに好ましくは100以上、さらにより好ましくは200以上である。貫通孔の数は多い方が、正極層の単位体積当たりの貫通孔の内面面積または貫通孔間隔の逆数の値が大きくなり概して好ましいが、上記の正極層の単位体積当たりの貫通孔の内面面積または貫通孔間隔の逆数の値の好ましい範囲を満たす孔数であるように選択し得る。正極層への貫通孔の形成は、正極層に所望の孔径を有する貫通孔を安定して形成することができる任意の方法で行うことができ、金属等のピンを突き刺すパンチング方法、鋳型中で正極層を成型し次いで鋳型を取り除く成型方法、炭酸ガスレーザー、YAGレーザー等によるレーザー加工方法等により行うことができる。貫通孔の直径は、走査型電子顕微鏡SEMを用いて正極層の表面から観察したSEM径として測定した値であり、形成した貫通孔のうち、10~数100個程度の貫通孔の直径を測定した値の平均値である。貫通孔がテーパー角を有して正極層の厚みにわたって異なる直径を有する場合など正極層の表裏で貫通孔の直径が異なる場合は、正極層の表裏における貫通孔の直径の平均値を貫通孔の直径とする。貫通孔の直径は、正極層の断面から観察して測定してもよい。貫通孔の内面面積は、上述のようにして測定した貫通孔の直径から計算される円周に、正極層の厚み及び貫通孔の数を乗じた値である。正極層は導電材を含むことができる。導電材としては、好ましくは多孔質材料が挙げられるが、それらに限られない。また、多孔質材料としては、例えばカーボン等の炭素材料が挙げられ、カーボンとしては、ケッチェンブラック、アセチレンブラック、チャンネルブラック、ファーネスブラック、メソポーラスカーボン等のカーボンブラック、活性炭、カーボン炭素繊維等が挙げられ、比表面積の大きいカーボン材料が好ましく用いられる。また、多孔質材料としては、1ml/g程度のナノメートルオーダーの細孔容積を有するものが望ましい。好ましくは、導電材は、正極層中において10~99質量を占める。正極層はバインダーを含むことができる。バインダーとしては、例えばポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリフッ化ビニリデンPVdF、フッ素ゴム等のフッ素系樹脂、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリアクリロニトリル等の熱可塑性樹脂、またはスチレンブタジエンゴムSBR等を用いることができる。好ましくは、バインダーは、正極層中において1~40質量を占める。正極層は酸化還元触媒を含んでもよく、酸化還元触媒としては、二酸化マンガン、酸化コバルト、酸化セリウム等の金属酸化物、Pt、Pd、Au、Ag等の貴金属、Co等の遷移金属、コバルトフタロシアニン等の金属フタロシアニン、Feポルフィリン等の有機材料等が挙げられる。好ましくは、酸化還元触媒は、正極層中において1~90質量を占める。本発明に係る空気電池において、電解質層は、正極層及び負極層の間で金属イオンの伝導を行うものであり、液体電解質、ゲル状電解質、ポリマー電解質、またはそれらの組み合わせを含むことができる。電解質は上述の正極層内のマイクロスケールの貫通孔及びナノスケールの細孔にも浸入し得る。液体電解質としては、正極層および負極層との間で金属イオンを交換することができる液体を用いることができ、非プロトン性の有機溶媒、またはイオン液体等であることができる。有機溶媒としては、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ジエチルカーボネート、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、アセトニトリル、プロピオニトリル、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ニトロメタン、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、γ-ブチロラクトン、グライム類等が挙げられる。イオン液体としては、副反応を抑制することができる酸素ラジカル耐性の高いものが好ましく、例えばN-メチル-N-プロピルピペリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルアミドPP13TFSA等が挙げられる。また、電解液として、上述のイオン液体と有機溶媒を組み合わせて用いることもできる。電解液には支持塩を溶解させてもよい。支持塩としては、リチウムイオンと、次に挙げるアニオン:Cl、Br、Iなどのハロゲン化物アニオン;BF4、BCN4、BC2O42等のホウ素化物アニオン;CN2N、[NCF32]、[NSO2CF32]等のアミドアニオン又はイミドアニオン;RSO3以下、Rは脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を指す、RSO4、RfSO3以下、Rfは含フッ素ハロゲン化炭化水素基を指す、RfSO4等のスルフェートアニオン又はスルフォネートアニオン;Rf2POO、PF6、Rf3PF3等のリン酸アニオン;SbF6等のアンチモンアニオン;またはラクテート、硝酸イオン、トリフルオロアセテート等のアニオンとからなる塩を用いることができ、例えばLiPF6、LiBF4、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルアミドLiNCF3SO22、以下、LiTFSAという、LiCF3SO3、LiC4F9SO3、LiCCF3SO23及びLiClO4等が挙げられ、LiTFSAが好ましく用いられる。このような支持塩を2種以上組み合わせて用いてもよい。また、電解液に対する支持塩の添加量は特に限定されないが、0.1~1mol/kg程度とすることが好ましい。また、電解質として、ポリマー電解質又はゲル電解質等を用いてもよい。電解質に用いることのできるポリマー電解質は、例えばイオン液体と共に用いることができ、リチウム塩及びポリマーを含有するものであることが好ましい。リチウム塩としては、従来、リチウム空気電池等で一般的に用いられるリチウム塩であれば特に限定されるものではなく、例えば、上述した支持塩として用いられるリチウム塩等を挙げることができる。ポリマーとしては、リチウム塩と錯体を形成するものであれば特に限定されるものではなく、例えば、ポリエチレンオキシド等が挙げられる。電解質に用いることのできるゲル電解質は、例えばイオン液体と共に用いることができ、リチウム塩とポリマーと非水溶媒とを含有するものであることが好ましい。リチウム塩としては、上述したリチウム塩を用いることができる。非水溶媒としては、上記リチウム塩を溶解できるものであれば特に限定されるものではなく、例えば上述した有機溶媒を用いることができる。これらの非水溶媒は、一種のみを用いてもよく、二種以上を混合して用いても良い。ポリマーとしては、ゲル化が可能なものであれば特に限定されるものではなく、例えば、ポリエチレンオキシド、ポリプロプレンオキシド、ポリアクリルニトリル、ポリビニリデンフロライドPVDF、ポリウレタン、ポリアクリレート、セルロース等が挙げられる。本発明に係る金属空気電池において、正極層と負極層との間にはセパレータを備えていてもよい。セパレータとしては、特に限定されないが、例えば、ポリプロピレン製不織布、ポリフェニレンスルフィド製不織布等の高分子不織布、ポリエチレン、ポリプロピレン等のオレフィン系樹脂等の微多孔フィルム、またはこれらの組み合わせを用いることができる。液体電解液等の電解質をセパレータに含浸させて電解質層を形成してもよい。本発明に係る金属空気電池に含まれる負極層は、負極活物質を含有する層である。負極活物質としては、例えば、金属、合金材料、または炭素材料等を用いることができ、例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属、マグネシウム、カルシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム等の第13族元素、亜鉛、鉄、銀等の遷移金属、これらの金属を含有する合金材料、またはグラファイト等の炭素材料、さらにはリチウムイオン電池等に用いられ得る負極材料等が挙げられる。また、負極活物質として、リチウム元素を含む合金、酸化物、窒化物、または硫化物を用いることができる。リチウム元素を有する合金としては、例えばリチウムアルミニウム合金、リチウムスズ合金、リチウム鉛合金、リチウムケイ素合金等を挙げることができる。リチウム元素を有する金属酸化物としては、例えばリチウムチタン酸化物等を挙げることができる。また、リチウム元素を含有する金属窒化物としては、例えばリチウムコバルト窒化物、リチウム鉄窒化物、リチウムマンガン窒化物等を挙げることができる。負極層は、導電性材料及び/またはバインダーをさらに含有してもよい。例えば、負極活物質が箔状である場合は、負極活物質のみを含有する負極層とすることができ、負極活物質が粉末状である場合は、負極活物質及びバインダーを有する負極層とすることができる。なお、導電性材料及びバインダーについては、上述の正極層に用いられ得る材料と同様のものを用いることができる。本発明に係る金属空気電池に用いられ得る外装材としては、金属缶、樹脂、ラミネートパック等、空気電池の外装材として通常用いられる材料を使用することができる。外装材には、酸素を供給するための孔を、任意の位置に設けることができ、例えば、正極層の空気との接触面に向かって設けることができる。本発明に係る金属空気電池は酸素透過膜を含むことができる。酸素透過膜は、例えば正極層上であって電解質層と反対側の空気との接触部側に配置され得る。酸素透過膜としては、空気中の酸素を透過させ、かつ水分の進入を防止できる撥水性の多孔質膜等を用いることができ、例えば、ポリエステルやポリフェニレンサルファイド等からなる多孔質膜を用いることができる。撥水膜を別途配置してもよい。正極層に隣接して正極集電体を配置することができる。正極集電体は、通常、正極層上であって、電解質層と反対側の空気との接触部側に配置され得るが、正極層と電解質層との間にも配置してもよい。正極集電体としては、カーボンペーパー、金属メッシュ等の多孔質構造、網目状構造、繊維、不織布等、従来から集電体として用いられる材料であれば特に限定されず用いることができ、例えば、SUS、ニッケル、アルミニウム、鉄、チタン等から形成した金属メッシュを用いることができる。正極集電体として、酸素供給孔を有する金属箔を用いることもできる。負極層に隣接して負極集電体を配置することができる。負極集電体としては、多孔質構造の導電性基板、無孔の金属箔等、従来から負極集電体として用いられる材料であれば特に限定されず用いることができ、例えば、銅、SUS、ニッケル等から形成した金属箔を用いることができる。本発明に係る金属空気電池の形状は、酸素取り込み孔を有する形状であれば特に限定されず、円筒型、角型、ボタン型、コイン型、または扁平型等、所望の形状をとることができる。本発明に係る金属空気電池は、二次電池として使用することができるものであるが、一次電池として使用してもよい。本発明に係る金属空気電池に含まれる正極層、電解質層、及び負極層の形成は、従来行われている任意の方法で行うことができる。例えば、カーボン粒子及びバインダーを含む正極層を形成する場合、所定量のカーボン粒子及びバインダーに適量のエタノール等の溶媒を加えて混合し、得られた混合物をロールプレスで所定の厚みに圧延して、乾燥及び切断して正極層を形成することができる。次いで、金属ピン等を用いて、形成した正極層に所望の貫通孔を形成し、正極集電体を圧着し、次いで加熱真空乾燥して、集電体を組み合わせた正極層を得ることができる。別法として、所定量のカーボン粒子及びバインダーに適量の溶媒を加えて混合してスラリーを得て、スラリーを基材上に塗工及び乾燥を行って正極層を得ることができる。所望により得られた正極層をプレス成形してもよい。得られた正極層に、上記方法と同様に貫通孔を形成することができる。スラリーを得るための溶媒としては、沸点が200°C以下のアセトン、NMP等を用いることができる。スラリーの正極層の基材上への塗工プロセスとしては、ドクターブレード法、グラビヤ転写法、インクジェット法等が挙げられる。用いられる基材は、特に制限されるものではなく、集電体として用いる集電板、フィルム状の柔軟性を有する基材、硬質基材等を用いることができ、例えばSUS箔、ポリエチレンテレフタレートPETフィルム、テフロン登録商標等の基材を用いることができる。セルの作製実施例190質量のケッチェンブラックECP600JD、LION製、10質量のポリテトラフルオロエチレンPTFEバインダーダイキン製、及び溶媒として適量のエタノールを混合して、混合物を得た。得られた混合物をロールプレスにて圧延し、乾燥及び切断し、直径18mmφ、厚み130μmの正極層を得た。次いで、正極層の表面全体におおよそ均等な間隔で、直径50μmφのSUSの金属ピンを突き刺して、正極層の表面に略垂直方向に、貫通孔を100個形成した。正極層の表面から走査型電子顕微鏡SEM、KEYENCE製、VE-9800により観察を行い、100個の貫通孔の直径を測定した。貫通孔の平均直径は65μmであった。SUS304製100メッシュニラコ社製を集電体として用いて、貫通孔を形成した正極層と集電体とを圧着し、次いで加熱真空乾燥を行い、正極層に集電体を組み合わせた。N-メチル-N-プロピルピペリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルアミドPP13TFSA、関東化学製を溶媒として、リチウム塩であるリチウムビストリフルオロメタンスルホニルアミドLiTFSA、キシダ化学製を0.32mol/kgの濃度になるように、25°Cにて12時間、Ar雰囲気下で混合して溶解させて、電解液を調製した。負極層として、直径22mmφ、厚み500μmの金属リチウム箔本城金属製を用意し、直径22mm、厚み2cmのSUS304ニラコ社製の負極集電体に貼り付けた。密閉容器として、図3に示す電気化学セル10を用いた。Ar雰囲気下で、電気化学セル10に、負極集電体7及び負極層3を組み付け、その上にセパレータとして厚み40μm、直径28mmφのポリプロピレン製不織布を配置し、100μlの調製した電解液をセパレータに注入して電解質層2を形成し、次いで正極空気極層1及び正極集電体6を組み付けて、評価用セルを作製した。次いで、電気化学セル10をガス置換コック付のガラスデシケーター500ml仕様に入れて、ガラスデシケーター中の雰囲気を、純酸素大陽日酸、99.9を用いて酸素雰囲気に置換した。実施例2~4実施例2~4においては、直径18mmφ、厚み130μmの正極層の表面に、直径50μmφのSUSの金属ピンを突き刺して、貫通孔を200個、300個、及び400個、それぞれ形成したこと以外は、実施例1と同様の条件でセルを作製し、ガス置換コック付のガラスデシケーター500ml仕様に入れて、ガラスデシケーター中の雰囲気を、純酸素大陽日酸、99.9を用いて酸素雰囲気に置換した。実施例2~4で作製したそれぞれの正極層の表面からSEMにより観察を行い、形成した貫通孔のうち100個の貫通孔の孔径を測定した。貫通孔の平均直径は65μmであった。実施例5及び6実施例5及び6においては、直径18mmφ、厚み130μmの正極層の表面に、直径100μmφのSUSの金属ピンを突き刺して、貫通孔を75個及び200個、それぞれ形成したこと以外は、実施例1と同様の条件でセルを作製し、ガス置換コック付のガラスデシケーター500ml仕様に入れて、ガラスデシケーター中の雰囲気を、純酸素大陽日酸、99.9を用いて酸素雰囲気に置換した。実施例5及び6で作製したそれぞれの正極層の表面からSEMにより観察を行い、形成した貫通孔のうち75個の貫通孔の孔径を測定した。貫通孔を形成した正極層の表面を観察したSEM写真を図1に示す。また、正極層をメスにより切断して貫通孔の断面を観察したSEM写真を図2に示す。貫通孔の平均直径はそれぞれ、117μmであった。実施例7実施例7においては、直径18mmφ、厚み130μmの正極層の表面に、直径150μmφのSUSの金属ピンを突き刺して、貫通孔を200個形成したこと以外は、実施例1と同様の条件でセルを作製し、ガス置換コック付のガラスデシケーター500ml仕様に入れて、ガラスデシケーター中の雰囲気を、純酸素大陽日酸、99.9を用いて酸素雰囲気に置換した。正極層の表面からSEMにより観察を行い、100個の貫通孔の孔径を測定した。貫通孔の平均直径は168μmであった。実施例8実施例8においては、直径18mmφ、厚み130μmの正極層の表面に、直径200μmφのSUSの金属ピンを突き刺して、貫通孔を19個形成したこと以外は、実施例1と同様の条件でセルを作製し、ガス置換コック付のガラスデシケーター500ml仕様に入れて、ガラスデシケーター中の雰囲気を、純酸素大陽日酸、99.9を用いて酸素雰囲気に置換した。正極層の表面からSEMにより観察を行い、19個の貫通孔の孔径を測定した。貫通孔の平均直径は220μmであった。比較例1貫通孔を形成しなかったこと以外は、実施例1と同様の条件でセルを作製し、ガス置換コック付のガラスデシケーター500ml仕様に入れて、ガラスデシケーター中の雰囲気を、純酸素大陽日酸、99.9を用いて酸素雰囲気に置換した。参考例1貫通孔を形成せず、厚み130μmの正極層に、電解質層と反対側の正極集電体側から、直径65μm、深さ65μmの非貫通孔を200個形成したこと以外は、実施例2と同様の条件でセルを作製し、ガス置換コック付のガラスデシケーター500ml仕様に入れて、ガラスデシケーター中の雰囲気を、純酸素大陽日酸、99.9を用いて酸素雰囲気に置換した。セルの放電容量測定実施例1~8、比較例1、及び参考例1にて作製したセルについて、次の条件により放電容量を測定した。反応モード:定電流放電反応、放電レート:0.1mA/cm2正極層の見かけの面積である2.54cm2で規定、カット電圧:2.3V、測定温度:60°C、測定雰囲気:O2。上記条件の下で、放電容量mAh/cm3=電気量/正極層の見かけの体積として算出した。上記の正極の見かけの面積とは、正極層の直径18mmφから算出した面積であり、正極層の表面の凹凸や貫通孔を考慮しないで算出した面積である。上記の正極層の見かけ体積もまた、正極層の直径18mmφ、正極層の厚み130μmから算出した体積であり、正極層の表面の凹凸や貫通孔を考慮しないで算出した体積である。表1及び図4に、比較例1、並びに実施例2、6、及び7で作製した、貫通孔無し、並びに貫通孔数が200個で貫通孔の直径が65μm、117μm、及び168μmのセルの放電容量の値を示す。貫通孔を形成しなかったセルに比べて、正極層に貫通孔を形成したセルは、高い放電容量が得られた。表2及び図5に、比較例1、並びに実施例1~8で作製したセルの、正極層の単位体積あたりの貫通孔の内面面積に対するセルの放電容量の値を示す。貫通孔を形成しなかったセルに比べて、正極層に貫通孔を形成したセルは高い放電容量が得られ、正極層の単位体積あたりの貫通孔の内面面積が大きいほど高い放電容量が得られた。表3及び図6に、比較例1、並びに実施例1~8で作製したセルの、貫通孔間隔の逆数に対するセルの放電容量の値を示す。貫通孔を形成しなかったセルに比べて、正極層に貫通孔を形成したセルは高い放電容量が得られ、貫通孔間隔の逆数が大きいほど高い放電容量が得られた。表4及び図7に、比較例1、参考例1、及び実施例2で作製したセルの放電容量の値を示す。貫通孔及び非貫通孔は、それぞれ直径が65μm、孔数が200個であり、非貫通孔の貫通深さは65μmである。貫通孔を形成しなかったセルに比べて、正極層に半分貫通させた非貫通孔を形成したセルは比較的高い放電容量が得られ、貫通孔を形成したセルはさらに高い放電容量が得られた。"