一方の端部を支点として固定し、走査線を反射するミラーと、前記ミラーの他方の端部の一側面を支持する第1の支持部と、前記第1の支持部と前記ミラーの長手方向の位置が一致し、前記ミラーの他方の端部における他の側面を支持する第2の支持部と、前記第2の支持部を移動させるよう駆動する駆動部と、前記第1の支持部及び前記第2の支持部が支持する前記ミラーの対向面を押圧して支持する第3の支持部と、を備えることを特徴とする光走査装置。前記ミラーの固定端部の反対側は可動端部であり、前記可動端部に前記第1の支持部及び前記第2の支持部及び前記第3の支持部が位置することを特徴とする請求項1記載の光走査装置。前記第3の支持部は、前記第1の支持部及び前記第2の支持部と前記ミラーの長手方向の位置が一致することを特徴とする請求項1記載の光走査装置。前記ミラーの固定端部から前記第1の支持部が前記ミラーに接する位置までの長さと、前記ミラーの固定端部から前記第2の支持部が前記ミラーに接する位置まで長さが一致することを特徴とする請求項1記載の光走査装置。前記ミラーの固定端部の反対側は可動端部であり、前記ミラーの可動端部から前記第1の支持部が前記ミラーに接する位置までの長さと、前記ミラーの可動端部から前記第2の支持部が前記ミラーに接する位置まで長さが一致することを特徴とする請求項1記載の光走査装置。前記第2の支持部は、前記ミラーの底面を支持し、前記走査線の反射方向または反射方向と逆方向に移動することを特徴とする請求項1記載の光走査装置。前記第2の支持部は、前記ミラーの上面を支持し、前記走査線の反射方向または反射方向と逆方向に移動することを特徴とする請求項1記載の光走査装置。レーザビームをポリゴンミラーに出力する光源と、一方の端部を支点として固定し、前記ポリゴンミラーで走査された走査線を反射するミラーと、前記ミラーの他方の端部の一側面を支持する第1の支持部と、前記第1の支持部と前記ミラーの長手方向の位置が一致し、前記ミラーの他方の端部における他の側面を支持する第2の支持部と、前記第2の支持部を移動させるよう駆動する駆動部と、前記第1の支持部及び前記第2の支持部が支持する前記ミラーの対向面を押圧して支持する第3の支持部と、前記ミラーにより反射された走査線により静電潜像を形成される感光体と、を備えることを特徴とする画像形成装置。前記ミラーの固定端部の反対側は可動端部であり、前記可動端部に前記第1の支持部及び前記第2の支持部及び前記第3の支持部が位置することを特徴とする請求項8記載の画像形成装置。ミラーの一方の端部を支点として固定し、走査線を反射し、前記ミラーの他方の端部の一側面を第1の支持部により支持し、前記第1の支持部と前記ミラーの長手方向の位置が一致する位置で、第2の支持部が前記ミラーの他方の端部における他の側面を支持し、前記第2の支持部を移動させるよう駆動し、前記第1の支持部及び前記第2の支持部が支持する前記ミラーの対向面を第3の支持部が押圧して支持する、ことを特徴とする光走査装置。前記ミラーの固定端部の反対側は可動端部であり、前記可動端部に前記第1の支持部及び前記第2の支持部及び前記第3の支持部が位置することを特徴とする請求項10記載の光走査装置。本発明の実施形態が解決しようとする課題は、ミラーに伝わる振動を防ぐことである。上記課題を解決するために、本発明の実施形態における光走査装置は、一方の端部を支点として固定し、走査線を反射するミラーと、前記ミラーの他方の端部の一側面を支持する第1の支持部と、前記第1の支持部と前記ミラーの長手方向の位置が一致し、前記ミラーの他方の端部における他の側面を支持する第2の支持部と、前記第2の支持部を移動させるよう駆動する駆動部と、前記第1の支持部及び前記第2の支持部が支持する前記ミラーの対向面を押圧して支持する第3の支持部と、を備えることを特徴とする。以下に添付図面を参照して、実施形態の画像形成装置を説明する。第一の実施形態第一の実施形態の画像形成装置が有する光走査装置のミラーの底面を支持する突き当て部、及びミラーの側面を支持する突起は、ミラーの長手方向の位置が一致する。図1は、画像形成装置100の正面図である。画像形成装置100は、例えば複合機であるMFPMultiFunctionPeripheralsや、プリンタ、複写機等である。図1においてMFP100を例に以下説明する。MFP100は、自動原稿搬送部ADF:AutoDocumentFeeder12と、操作パネル13と、スキャナ部16と、プリンタ部17と、給紙部給紙カセット18と、排紙部39を有する。ADF12は、原稿台上に開閉自在に設けられ、原稿を自動で搬送する。操作パネル13は、各種のキーを有する操作部14と、表示部15を有する。スキャナ部16は、ADF12の下部に設けられ、ADF12によって送られる原稿または原稿台上に置かれた原稿を読み取って画像データを生成する。スキャナ部16は、印刷原稿の入力部の一例であり、この他に、例えば、外部端末としてPCPersonalComputerで作成した原稿を外部入力のI/F204を含む入力部で受け入れ、画像データとして印刷することも可能である。給紙部18は、各種サイズの用紙Sを収容する複数のカセット18を有する。排紙部39は、画像形成され、排出された用紙Sを収容する。プリンタ部17は、感光体ドラムとレーザ等を含み、スキャナ部16で読み取った画像データやPC等で作成された画像データを処理して用紙Sに画像を形成する印刷工程。プリンタ部17によって画像が形成された用紙は、排紙部39に排出される。プリンタ部17は、例えばタンデム方式によるカラーレーザプリンタである、光走査装置19からの画像光によって画像形成部の像担持体感光体ドラムを走査して画像を生成する。プリンタ部17は、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKの各色の画像形成部20Y、20M、20C、20Kを含む。画像形成部20Y、20M、20C、20Kは、中間転写ベルト21の下側に、上流から下流側に沿って並んで配置する。画像形成部20Y、20M、20C、20Kを含むプリンタ部17を図2に拡大して示す。以下の説明において各色の画像形成部20Yイエロー、20Mマゼンタ、20Cシアン、20Kブラック、は同様の構成であるため、代表して画像形成部20Yの構成作用を説明する。画像形成部20Yは、像担持体である感光体ドラム22Yを有し、感光体ドラム22Yの周囲に、回転方向tに沿って帯電チャージャ23Y、現像器24Y、1次転写ローラ25Y、クリーナ26Y、ブレード27Yを配置している。感光体ドラム22Yの露光位置には、レーザ露光装置19からブラックに対応する画像データで変調された画像光を照射し走査して、回転駆動される感光体ドラム22Y上に静電潜像を形成する。画像形成部20Yの帯電チャージャ23Yは、感光体ドラム22Yの表面を一様に全面帯電する。現像器24Yは、現像バイアスが印加される現像ローラによりイエローのトナー及びキャリアを含む二成分現像剤を感光体ドラム22Yに供給する。クリーナ26Yは、ブレード27Yを用いて感光体ドラム22Y表面の残留トナーを除去する。画像形成部20Y、20M、20C、20Kの上部に、現像器24Y、24M、24C、24Kにトナーを供給するトナーカートリッジ28図1を有する。トナーカートリッジ28は、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKの各色のトナーカートリッジ28Y、28M、28C、28Kが隣接している。中間転写ベルト21は、駆動ローラ31及び従動ローラ32、33に張架され、中間転写ベルト21は感光体ドラム22Y~22Kに対向して接触し、循環的に移動する。中間転写ベルト21の感光体ドラム22Yに対向する位置には、1次転写ローラ25Yにより1次転写電圧が印加され、感光体ドラム22Y上のトナー像を中間転写ベルト21に1次転写する。中間転写ベルト21を張架する駆動ローラ31には、2次転写ローラ34を対向して配置している。中間転写ベルト21と2次転写ローラ34間を用紙Sが通過する際に、2次転写ローラ34により2次転写電圧が印加され、中間転写ベルト21の従動ローラ33付近には、ベルトクリーナ35を有する。一方、光走査装置19は、各感光体ドラム22Y~22Kに、画像情報に応じた画像光を照射し、走査する。画像光によって、各感光体ドラム22Y~22Kに現像すべき色に対応した静電潜像が形成される。光走査装置19については、後述する。また、図1で示すように、給紙部18から2次転写ローラ34に至る間には、給紙部18内の用紙Sを取り出す分離ローラ36、及び搬送ローラ37を設けており、2次転写ローラ34の下流には定着装置38を有する。また、定着装置38の下流には排紙部39を有する。図3は、光走査装置19の全体構造を示す斜視図である。光走査装置19はケーシング41を有する。ケーシング41は、底部42と、底部42の立ち上がる側壁43とを含み、例えば合成樹脂によって一体形成されている。ケーシング41の上面は、カバーによって覆われる。図3は、説明の便宜上、カバーを取り外した状態を示す。ケーシング41の内部には、光源50、51、52、53と、ポリゴンミラー54を含むポリゴンミラー機構55と、第1の偏向レンズ56と、第2の偏向レンズ57と、ミラーユニット60が収納されている。光源50~53は、それぞれ色分解された画像光レーザビームをポリゴンミラー54に向けて出力するレーザダイオードを備えている。光源50~53と、ポリゴンミラー機構55と、第1の偏向レンズ56は、例えばアルミニウム合金製の共通ベース58に搭載されている。ポリゴンミラー54は、ポリゴンモータによって回転し、画像光を主走査方向に偏向する偏向部を構成する。図4は、ミラーユニット60をポリゴンミラー54の側から見た斜視図である。ミラーユニット60は、金属製のフレーム61と、フレーム61によって保持された折り返しミラー70~79を備える。折り返しミラー70~79以下、単にミラーと呼ぶは、図2にも示すように各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに応じた画像光を反射する。例えば、ミラー70は、イエローのための画像光を反射し、ミラー71、72、73はマゼンタのための画像光を反射し、ミラー74、75、76はシアンのための画像光を反射し、ミラー77、78、79はブラックのための画像光を反射する。ミラー70~79はいずれも棒状である。ミラー70~75はポリゴンミラー54から遠い位置にあり、ミラー76~79はポリゴンミラー54に近い位置にある。ミラーユニット60のフレーム61は、例えばアルミニウム合金製の一対のベース部材62、63を含む。ベース部材62、63は、それぞれアルミニウム合金などの金属を鋳造して形成されており、例えばアルミダイキャスト製である。ベース部材62、63は互いに対向して配置され、ベース部材62、63の下部に複数の取り付け部64を設けている。取り付け部64は、ボルト等の固定部材によって、ケーシング41の底部42に固定される。また、図4に示すように、一方のベース端部62の内側の面に第1のミラー支持板65を取り付け、他方のベース部材63の内側の面に、第2のミラー支持板66と、第3のミラー支持板67を取り付けている。ミラー支持板65と66は互いに並行に配置さている。ミラー支持板65~67は、それぞれ厚さが一定の金属製の平板である。それぞれの色の画像光を反射する最終段のミラーの一方の端部は支点で固定されており、もう一方の端部は可動する。以下、ミラーの固定されている端部を固定端部といい、固定端部の反対側である可動する端部を可動端部という。ミラーの可動端部に、画像光の傾きを補正する補正部300M、300C、300Kが位置する。すなわち、マゼンタの画像光を反射するミラー73の可動端部に補正部300M、シアンの画像光を反射するミラー76の可動端部に補正部300C、ブラックの画像光を反射するミラー79の可動端部に補正部300Kが位置する。上述のイエローの画像光を反射するミラー70はミラー73、76、79のように一方の端部に補正部を備えていないが、ミラー73、76、79と同様に、一方の端部に補正部を備えるようにしても良い。図5は補正部300Mの斜視図であり、図6は補正部300Mの側面図である。マゼンタ、シアン、ブラックの画像光を反射する最終段のミラー73、76、79の可動端部に備えられる補正部300M、300C、300Kはそれぞれ同様の構成である。ここでは、マゼンタの画像光を反射するミラー73の端部に備えられる補正部300Mについて記載する。補正部300Mは、ミラー73の上面からミラー反射方向と逆方向に押圧し、かつミラー73の一方の側面を押圧する板バネ第3の支持部301、及びミラー73の底面をミラー反射方向に突き当てる突き当て部第2の支持部302、及び突き当て部302を可動する駆動部である補正モータ303、及び板バネ301で押圧されていないミラー73のもう一方の側面を支持する突起第1の支持部304を有する。図5の矢印uは、ミラー反射方向を示す。板バネ301は、ミラー73の上面からミラー反射方向と逆方向に押圧し、かつミラー73の一方の側面を押圧することで、ミラー73の位置を決定する。板バネ301は、上述のような、上面と側面を押圧するような一体型ではなく、ミラー70の上面からミラー反射方向と逆方向に押圧する板バネと、ミラー73の一方の側面を押圧する板バネでミラー73を押圧するようにしても良い。突き当て部302は、ミラー73の底面からミラー反射方向に突き当て、補正モータ303により可動する。突き当て部302は、補正モータ303により、ミラー反射方向である矢印u方向及び、矢印u方向と逆方向へ移動する。突き当て部302の可動により、ミラー73反射方向を調整する。補正モータ303は、例えばステッピングモータである。補正モータ303を駆動することで、突き当て部302を可動する。図7は、ミラー73を除いた状態の補正部300Mの拡大図であり、図8は、ミラー73がある状態の補正部300Mの拡大図である。図7のミラー73は説明の便宜上除いている。ここで、ミラー側面を支持する突起304の中心に直交する仮想面305を想定する。突起304の中心を含む仮想面306を考えたとき、仮想面305は、仮想面306から図7の斜め手前側に延びる面である。突起304の中心を含む仮想面306と、仮想面306から図7の斜め手前側に延びる仮想面305で直角を形成する。このとき、仮想面305は、ミラー側面を支持する突起304の中心、及びミラー73の底面からミラー73を支持する突き当て部302の中心を含む。また、突き当て部302、及び突起304は、ミラー73の長手方向において、位置が一致する。すなわち、図8において、ミラー73の可動端部から突き当て部302がミラー70に接する位置までの長さvと、ミラー70の可動端部から突起304がミラー70に接する位置までの長さwが一致する。また、ミラー73の固定端部から突き当て部302がミラー73に接する位置までの長さと、ミラー73の固定端部から突起304がミラー73に接する位置までの長さも一致する。突き当て部302及び突起304のミラー長手方向の位置を一致させ、突き当て部302及び突起304が接するミラー73の対向面から、板バネ301により荷重をかけてミラー73を固定する。ここで、ミラー73の底面を支持する突き当て302、及びミラー73の側面を支持する突起304の位置が、ミラー73の長手方向で一致せず、突起304の位置が突き当て部302の位置よりもミラー73の長手方向の内側にある場合を想定する。このとき、補正用モータ303が突起304の位置より、ミラー73の長手方向の端部側に位置する。この状態で画像形成装置100の動作時の振動が加わると、補正用モータ303が揺れやすく、ミラー73に振動が伝わる。これに対し、第一の実施形態に記載される光走査装置19を有する画像形成装置100は、ミラー73を支持する突き当て部302、及び突起304をミラー73の長手方向の位置が一致する。突き当て部302及び突起304のミラー73の長手方向の位置を一致させ、突き当て部302及び突起304が接するミラー73の対向面から、板バネ301により荷重をかけてミラー73を固定することで、ミラー73に伝わる振動を防ぐことができる。また、板バネ301のミラー73の長手方向の位置と、突き当て部302、及び突起304とミラー73の長手方向の位置が一致するようにしても良い。このときの板バネ301の位置とは、板バネ301のミラー73を支える支点の位置である。突き当て部302、及び突起304とミラー73の長手方向の位置が一致すると記載しているが、ミラー73の長手方向の位置が一致するとは、ほとんど位置が一致することを含むと定義する。また、板バネ301、突き当て部302、及び突起304とミラー73の長手方向の位置が一致しても良いと記載しているが、ミラー73の長手方向の位置が一致するとは、ほとんど位置が一致することを含むと定義する。上述のような、光走査装置により、画像形成装置動作時、ミラーに伝わる振動を防ぐことができる。第二の実施形態第二の実施形態の画像形成装置が有する光走査装置のミラーの上面を支持する突き当て部、及びミラーの側面を支持する突起は、ミラーの長手方向の位置が一致する。第一の実施形態と同一構成部分には同一符号を付す。図9は、補正部300Mの側面図である。補正部300Mは、ミラー73の上面からミラー反射方向と逆方向に押圧する突き当て部第2の支持部401、及び一方のミラー73の側面を支持する突起第1の支持部402、及びミラー73の底面をミラー反射方向に支持する板バネ403第3の支持部403、及び突起402で支持されていないもう一方のミラー73の側面を支持する板バネ第3の支持部404、及び突き当て部401を可動する補正モータ405を有する。第二の実施形態も、第一の実施形態同様、ミラー側面を支持する突起402の中心に直交する仮想面を想定する。このとき、仮想面は、ミラー側面を支持する突起402の中心、及びミラー73の上面からミラー73を支持する突き当て部401の中心を含む。また、突き当て部401、及び突起402は、ミラー73の長手方向において、位置が一致する。すなわち、ミラー73の可動端部から突き当て部401がミラー73に接する位置までの長さと、ミラー73の可動端部から突起402がミラー73に接する位置までの長さが一致する。また、ミラー73の固定端部から突き当て部401がミラー73に接する位置までの長さと、ミラー73の固定端部から突起402がミラー73に接する位置までの長さも一致する。突き当て部401及び突起402のミラー長手方向の位置を一致させ、突き当て部401及び突起402が接するミラー73の対向面から、板バネ403及び板バネ404により荷重をかけてミラー73を固定する。このような構成をとることにより、ミラー70に伝わる振動を防ぐことができる。上述のような光走査装置により、画像形成装置動作時、ミラーに伝わる振動を防ぐことができる。また、ミラーの上面を突き当て部で支持し、突き当て部401、及び突起402のミラーの長手方向を一致させることにより、より安定してミラーを支持することができる。いくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲は要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。