磁性鋼板を軸方向に積層して構成された環状の固定子鉄心および当該環状の固定子鉄心に軸方向に沿って設けたスロットに収納された固定子巻線からなる固定子と、前記環状の固定子鉄心の穴内にエアーギャップを介して同心状に配置された回転子軸、当該回転子軸に対して同心状に配置されるとともに、両端部あるいは一方の端部を前記回転子軸に結合された非磁性体の永久磁石保持環および当該非磁性体の永久磁石保持環の内周面に配置された複数個の永久磁石からなる回転子とを備えた高速回転用永久磁石形回転電機において、前記永久磁石は、径方向に磁化されて主界磁極を構成する円弧状の複数個の主界磁永久磁石と、当該主界磁永久磁石相互間に配置された未着磁状態の強磁性体とから構成したことを特徴とする高速回転用永久磁石形回転電機。前記未着磁状態の強磁性体の代わりに、前記主界磁永久磁石に対し比重が90~110の非磁性体を配置したことを特徴とする請求項1記載の高速回転用永久磁石形回転電機。前記非磁性体の永久磁石保持環は、炭素繊維強化プラスチック、SUS304ステンレス鋼、インコネルのいずれかの材料で構成されていることを特徴とする請求項1または2記載の高速回転用永久磁石形回転電機。前記永久磁石は、軸方向に複数分割されていることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の高速回転用永久磁石形回転電機。前記永久磁石は、円周方向に複数に分割された磁石で1つの極を構成したことを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の高速回転用永久磁石形回転電機。回転子4を高速で回転させると、磁性保持環6の表面に表面損と呼ばれる渦電流損が発生する。この表面損の損失密度は、以下の式1および2で表すことができる。式1において、Wfは表面損の損失密度Wm2で、k0は定数である。また、Nはスロット数、nは回転子の回転数min1であり、B0は2式で表される磁束密度である。式2において、Bmaxは固定子スロットの歯の中央平面における磁束密度の最大値T、Bminは固定子スロットの中央平面における磁束密度の最小値T、tはスロットピッチcmである。式1から分かるように回転数nの15乗で表面損が上昇する。表面損が増加すると、磁性保持環6の過熱にともなって永久磁石7の温度が上昇する。このため、永久磁石7の減磁や消磁が起こる可能性が高くなる。また、回転電機の効率の悪化、回転子4の熱が固定子鉄心1に伝わり固定子巻線2の過熱により絶縁破壊が起こる可能性もある。そのため、特に高速回転の回転電機においては、この表面損を抑えることが重要である。図7は、表面損の低減手段として、磁性保持環6の代わりに、非磁性体による永久磁石保持環以下、非磁性保持環と略称する16を設けた場合の回転子断面図である。この場合、非磁性保持環16の比透磁率は真空の比透磁率とほぼ同等であり、漏れ磁束の発生は非常に少ないため、図6のように極間永久磁石7bより漏れ磁束8bを流して磁気飽和9bさせる必要はなく、極間永久磁石7bは不要となる。また、表面損である渦電流が顕著に発生するのは、永久磁石保持環が磁性保持環6の場合であり、非磁性保持環16の場合ではほとんど表面損が発生しない。尚、非磁性保持環16を透過して表面損は主界磁永久磁石7a1、7a2で発生するようになるが、固定子鉄心1と主界磁永久磁石7a1、7a2とのギャップはエアーギャップgに非磁性保持環16の厚みを加えた分だけ大きくなるため、図5や図6のように磁性保持環6に発生する表面損の量に比べ十分小さい値となる。しかしながら、回転子4を高速で回転させると、主界磁永久磁石7a1、7a2が配置されている部分のみに遠心力がかかり、図8のように非磁性保持環16が変形する。非磁性保持環16が変形すると、その非磁性保持環16自体に過大な応力集中や、回転子の振動の増加、固定子と回転子間のエアーギャップの不均等になるため、発電機の場合は電圧波形の歪みが増加し、電動機の場合はトルクのリップルの増加、固定子と回転子の接触等の問題が起こる可能性がある。本発明は、上記した課題を解決するためになされたものであり、高速運転しても回転子の振動や、固定子と回転子間のエアーギャップの不均等が起こらず、安定して運転可能な高速回転用永久磁石回転電機を提供することを目的とするものである。上記課題を解決するために、請求項1の発明に係る高速回転用永久磁石形回転電機は、磁性鋼板を軸方向に積層して構成された環状の固定子鉄心および当該環状の固定子鉄心に軸方向に沿って設けたスロットに収納された固定子巻線からなる固定子と、前記環状の固定子鉄心の穴内にエアーギャップを介して同心状に配置された回転子軸、当該回転子軸に対して同心状に配置されるとともに、両端部あるいは一方の端部を前記回転子軸に結合された非磁性体の永久磁石保持環および当該非磁性体の永久磁石保持環の内周面に配置された複数個の永久磁石からなる回転子とを備えた高速回転用永久磁石形回転電機において、前記永久磁石は、径方向に磁化されて主界磁極を構成する円弧状の複数個の主界磁永久磁石と、当該主界磁永久磁石相互間に配置された未着磁状態の強磁性体とから構成したことを特徴とする。また、請求項2の発明に係る高速回転用永久磁石形回転電機は、請求項1の高速回転用永久磁石形回転電機において、前記未着磁状態の強磁性体の代わりに、前記主界磁永久磁石に対し比重が±10の非磁性体を配置したことを特徴とする。さらに、請求項3の発明に係る高速回転用永久磁石形回転電機は、請求項1または2記載の高速回転用永久磁石形回転電機において、前記非磁性体の永久磁石保持環は、炭素繊維強化プラスチック、SUS304ステンレス鋼、インコネルのいずれかの材料で構成されていることを特徴とする。さらに、請求項4の発明に係る高速回転用永久磁石形回転電機は、請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の高速回転用永久磁石形回転電機において、前記永久磁石は、軸方向に複数分割されていることを特徴とする。さらにまた、請求項5の発明に係る高速回転用永久磁石形回転電機は、請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の高速回転用永久磁石形回転電機において、前記永久磁石は、周方向に複数に分割された磁石で1つの極を構成したことを特徴とする。本発明による高速回転用永久磁石形回転電機は、永久磁石保持環として非磁性保持環を採用し、その非磁性保持環の内周面に対して径方向に磁化されて主界磁極を構成する円弧状の主界磁永久磁石を配置するとともに、この主界磁永久磁石の相互間に未着磁状態の強磁性体あるいは主界磁永久磁石に対し比重が90~110の非磁性体を配置することにより、高速回転時における非磁性保持環の変形を最小限に留めることができる。この結果、非磁性保持環への過大な応力集中や、回転子の振動の増加、固定子と回転子のエアーギャップの不均等が原因で、発電機の場合には電圧波形の歪みの増加、電動機の場合にはトルクのリップルの増加、固定子と回転子の接触等の問題を解決することができる。また、永久磁石の端部から漏れ磁束を流して磁性保持環を磁気飽和させる必要がなくなり、永久磁石形回転電機の軸方向の寸法を短くすることができ小型化を図ることができるばかりか、保持環の両端部で保持環を回転軸に固定する必要がなくなり、一方の端部のみで構成することもできる。更には、保持環の両端部あるいは一方の端部と回転子軸の外周面との結合面積の制約が無くなり、高速回転に耐える回転子の設計が可能となる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明するが、従来技術の図5乃至図7に採用されている部品と同一又は対応する部品には同一符号を付けて重複する部分は適宜省略して説明する。実施形態1以下、図1を参照して実施形態1について説明する。図1aは高速回転用永久磁石形回転電機の縦断面図であり、図1bは図1aのA-A矢視方向の横断面図である。本実施形態1に係る高速回転用永久磁石形回転電機が、図5の特許文献1に記載の従来技術と異なる点は、固定子鉄心1の軸方向長さLよりもW1長い軸長を有する永久磁石7a1の代わりに、固定子鉄心1の軸方向長さLと同じ軸長を有する永久磁石17a1を設けた点と、永久磁石7a1よりも更にW2長い軸長を有する磁性保持環6の代わりに、固定子鉄心1や永久磁石17a1よりもW3だけ長い軸長を有する非磁性保持環16を設けた点と、回転子軸5の代わりに、これよりも軸長の短い回転子軸15を設けた点にある。また、本実施形態1が、図6の特許文献2に記載の従来技術と異なる点は、極間永久磁石7b1、7b2の代わりに、比重が主界磁永久磁石17a1、17a2と同じで、かつ、磁束を発生しない未着磁状態の強磁性体201、202を設けた点にある。この未着磁状態の強磁性体を以降、未着磁強磁性体と略称する。図1において、本実施形態1に係る高速回転用永久磁石形回転電機の回転子は、非磁性保持環16の内周面に対して、断面が円弧状に形成された一対の主界磁永久磁石17a1、17a2を円周方向に等間隔、すなわち、非磁性保持環16の中心点に対して対称的に配置するとともに、この一対の主界磁永久磁石17a1、17a2の相互間に未着磁強磁性体201、202を配置し、これらを接着剤等で固定している。本実施形態1で採用する非磁性保持環16は、比透磁率が真空の比透磁率と同等なので磁性体に比べて磁束は非常に通り難い。このため、図5のように永久磁石7a1の端部から漏れ磁束8aを流して磁性保持環6を磁気飽和9aさせる必要はなく、永久磁石17a1は固定子鉄心1と同じ軸長Lでよい。また、同じ理由で非磁性保持環16の両端部で非磁性保持環16を回転子軸15に固定する必要がなくなり、一方の端部のみで構成することもできる。この結果、本実施形態1によれば、高速回転用永久磁石形回転電機の軸方向の寸法を短くすることによって小型化を図ることができるとともに、高価格の永久磁石の量が減少する分製造費用を削減することが可能になる。また、非磁性保持環16から回転子軸15への磁束の漏れ8aを必要としなくなる分、磁気飽和させるために結合面積を小さくする必要がなく、非磁性保持環16の両端部あるいは一方の端部と回転子軸15の外周面との結合面積の制約が無くなり、高速回転に耐える回転子4の設計が可能となる。また、非磁性保持環16の内周面に接着される主界磁永久磁石17a1、17a2と、未着磁強磁性体201、202とは同じ比重の材料なので、非磁性保持環16の全周面には均一な遠心力がかかるようになり、回転子4が高速度で回転しても非磁性保持環16の変形を最小限に留めることができるので、図8のように変形せず固定子3と回転子4の接触する問題を解決することができとともに、非磁性保持環16への過大な応力集中や、回転子4の振動の増加、固定子3と回転子4間のエアーギャップの不均等が原因で、発電機の場合には電圧波形の歪みの増加、電動機の場合にはトルクのリップルの増加、固定子と回転子の接触等の問題を解決することができる。実施形態2以下、実施形態2について図2を参照して説明する。図2は本実施形態2に係る高速回転用永久磁石形回転電機の回転子の横断面図である。本実施形態2が実施形態1の図1bで示した回転子4と異なる点は、未着磁強磁性体201、202の代わりに主界磁永久磁石17a1、17a2に対して比重が90~110の非磁性体301、302を設けた点にある。未着磁強磁性体201、202の代わりに永久磁石17a1、17a2に近い比重の非磁性体301、302を配置することで、非磁性保持環16の許容応力の範囲内で前述した実施形態1と同様の作用効果を奏することに加え、高価格の未着磁強磁性体201、202を採用する場合よりも安価に回転子4を製造することができるという長所を有する。実施形態3以下、実施形態3について説明する。本実施形態3は非磁性保持環16の材料選定に関する実施形態であるため、参照する図は特にない。本実施形態3では、非磁性保持環16を構成する材料として、非磁性体で高強度の材料、例えば炭素繊維強化プラスチックFRPや、SUS304ステンレス鋼、あるいはインコネル等のニッケル基超合金材料を採用することを特徴とするものである。実施形態4以下、実施形態4について図3を参照して説明する。図3は本実施形態4に係る高速回転用永久磁石形回転電機の縦断面図である。本実施形態4が実施形態1の図1aで示した高速回転用永久磁石形回転電機と異なる点は、永久磁石17a1、17a2の代わりに軸方向に複数個に分割された永久磁石27a127a2を設けた点である。通常、回転電機においては磁束が変化する固定子鉄心の場合、渦電流を低減するための手段として厚みの薄い磁性鋼板を積層した構造を採用している。積層した磁性鋼板に発生する渦電流は次式3で表すことができる。式3において、Peは積層した磁性鋼板に発生する渦電流密度Wm3、Keは定数、fは周波数Hz、dは磁性鋼板の厚みm、Bは磁束密度T、ρは電磁鋼板の抵抗率である。式3より積層した磁性鋼板に発生する渦電流密度Peは厚みdの2乗に比例することが分かる。そのため、渦電流を低減するためには厚みdを薄くすればよい。磁石に発生する渦電流についても同様のことがいえ、厚みを薄くすれば渦電流を小さくすることができる。そのため、本実施形態4は軸方向に複数個に分割された永久磁石27a1、27a2を設けることにより、実施形態1と同様の作用効果を奏することに加え、永久磁石27a1、27a2に発生する渦電流を低減することができ、より効率を高めることができるという特徴を有する。実施形態5以下、実施形態5について図4を参照して説明する。図4は、実施形態5に係る高速回転用永久磁石形回転電機の回転子の横断面図である。本実施形態5が実施形態1の図1bで示した回転子4と異なる点は、一対の主界磁永久磁石17a1および17a2の代わりに、主界磁永久磁石自体をそれぞれ円周方向に複数個図示の場合は3個ずつに分割された主界磁永久磁石27a1、27a2を設けた点である。本実施形態5によれば、円周方向に複数分割された主界磁永久磁石27a1、27a2を設けたことで、実施形態1と同様の作用効果を奏することに加え、主界磁永久磁石27a1、27a2に発生する渦電流を低減することができ、より効率を高めることができるという特徴を有する。