筐体の内部に旋回気流を生じさせて洗浄媒体を循環飛翔させながら洗浄を行う洗浄装置における洗浄媒体の補給構造であって、前記旋回気流の旋回軸が前記筐体の内部に設けられた中心部材によって規定され、前記中心部材に、洗浄媒体を保持する洗浄媒体保持空間が形成されているとともに、洗浄媒体を補給する補給口が開閉可能に形成され、前記洗浄媒体保持空間に保持された洗浄媒体を前記筐体の内部に補給することを特徴とする洗浄媒体の補給構造。請求項1に記載の洗浄媒体の補給構造において、前記補給口が、旋回軸方向に移動可能な部材で開閉されることを特徴とする洗浄媒体の補給構造。請求項1に記載の洗浄媒体の補給構造において、前記補給口が、旋回軸を中心に回転可能な部材で開閉されることを特徴とする洗浄媒体の補給構造。請求項1~3のいずれか1つに記載の洗浄媒体の補給構造において、前記洗浄媒体保持空間が、旋回軸の周方向で複数の領域に区画されていることを特徴とする洗浄媒体の補給構造。請求項1~3のいずれか1つに記載の洗浄媒体の補給構造において、前記筐体の外部から前記洗浄媒体保持空間に洗浄媒体を補給可能に設けられていることを特徴とする洗浄媒体の補給構造。請求項5に記載の洗浄媒体の補給構造において、前記中心部材が、洗浄媒体を収容して前記洗浄媒体保持空間に着脱自在に設けられた洗浄媒体保持容器を有し、該洗浄媒体保持容器は前記補給口に連通する連通口を備えていることを特徴とする洗浄媒体の補給構造。請求項5に記載の洗浄媒体の補給構造において、前記中心部材が、前記筐体の外部に開口した吸い込み口と、洗浄媒体を通過させずに気流を通す通気部とを有し、前記吸い込み口から前記通気部を経て前記筐体の内部に流れる吸い込み気流により前記吸い込み口から洗浄媒体を前記洗浄媒体保持空間に補充することを特徴とする洗浄媒体の補給構造。洗浄媒体を気流により飛翔させ、前記洗浄媒体を洗浄対象物に当てて洗浄対象物の洗浄を行う乾式クリーニング筐体において、前記洗浄媒体を飛翔させる内部空間と、前記洗浄対象物に当接して前記洗浄媒体を前記洗浄対象物に衝突させる開口部と、外部からの空気を前記内部空間へ通す通気路と、前記通気路を介して前記内部空間に導入された空気を吸引することにより前記内部空間に旋回気流を生じさせる吸気口と、前記内部空間で旋回気流の旋回軸を規定する流路制限部材と、前記洗浄対象物から除去された除去物を前記吸気口側へ通過させる多孔手段と、請求項1~7のいずれか1つに記載の洗浄媒体の補給構造と、を備え、前記流路制限部材が前記中心部材としてなる乾式クリーニング筐体。請求項8に記載の乾式クリーニング筐体において、前記筐体の内部の洗浄媒体の数量を検知する洗浄媒体検知手段と、該洗浄媒体検知手段の検知情報に基づいて洗浄媒体の補給タイミングを知らせる補給タイミング報知手段とを有していることを特徴とする乾式クリーニング筐体。請求項8又は9に記載の乾式クリーニング筐体と、前記吸気口に接続される吸引手段と、前記洗浄媒体とから構成されることを特徴とする乾式クリーニング装置。上記先願技術等の従来方式では、洗浄動作を一旦停止して洗浄媒体を筐体内に補充するため、洗浄動作の中断が避けられず、作業能率の低下を来たしていた。本発明は、このような現状に鑑みてなされたもので、洗浄中でも洗浄媒体を筐体内に容易に補給することができ、洗浄動作の中断を回避できて作業能率の向上に寄与できる洗浄媒体の補給構造の提供を、その主な目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、筐体の内部に旋回気流を生じさせて洗浄媒体を循環飛翔させながら洗浄を行う洗浄装置における洗浄媒体の補給構造であって、前記旋回気流の旋回軸が前記筐体の内部に設けられた中心部材によって規定され、前記中心部材に、洗浄媒体を保持する洗浄媒体保持空間が形成されているとともに、洗浄媒体を補給する補給口が開閉可能に形成され、前記洗浄媒体保持空間に保持された洗浄媒体を前記筐体の内部に補給することを特徴とする。本明細書における用語の定義は以下の通りである。本発明における筐体とは、内側に旋回空気流を発生させやすい形状の空間を備えた容器状の構造物を示す。旋回空気流を発生させやすい形状とは、気流が筐体の内壁を沿って流れて循環する、連続した内壁を持つ形状であり、より望ましくは回転体形状の内壁または内部空間を備える形状である。通気路とは、気流を一定の方向に流れやすくする手段のことであり、滑らかな内面を備える管形状であることが一般的である。しかしながら、たとえば滑らかな面を持つ、板状の流路制御板などを用いても、気体を面に沿った方向に流れやすくする、整流効果が発現するため、このような形態も含めて通気路とする。また、気流が直線的に流れる形状が一般的であるが、流路抵抗をあまり生じない緩やかなカーブを備えていても整流効果を得ることができる。ただし、特に記載されない場合、通気路の方向とは空気流入口において噴出する気流の方向のことを意味する。管形状を備え、一方の端部が筐体内壁の空気流入口に接続し、もう一方の端部が筐体外の大気に開放されている空気取り入れ口である通気路を、本発明ではインレットと呼称する。インレットは一般的に流体抵抗が低く、滑らかな内面を持ち、管の断面は円形、長方形、スリット形状などが用いられる。本発明において、旋回気流とは、空気流入口からの流入気流により加速された気流が、筐体の内壁に沿って方向を変えつつ流れ、空気流入口の位置に、循環して戻り、流入気流と合流する気流である。気流を形成する流体が空気の場合には旋回空気流と同義である。一般的には、内壁が連続している閉空間内で、内壁の接線方向に向けて気流を流入させることにより発生する。本発明によれば、洗浄中でも洗浄媒体を筐体内に容易に補給することができ、洗浄動作の中断を回避できて作業能率の向上に寄与できる。以下、本発明の実施形態を図を参照して説明する。まず、図11乃至図13に基づいて、本発明の基礎となった上記先願技術に係るハンディタイプの乾式クリーニング装置の基本構成及び機能について説明する。図11に基づいて、該ハンディタイプの乾式クリーニング装置2の構成の概要を説明する。図11aはA-A線での横断面図、bはB-B線での縦断面図である。乾式クリーニング装置2は、内部に洗浄媒体5の飛翔空間を有する乾式クリーニング筐体以下、単に筐体という4と、筐体4内を負圧化する吸気手段6とを備えている。筐体4は、筐体本体部としての円筒形状の上部筐体4Aと、逆円錐形状の下部筐体4Bとから一体として構成されている。ここでの上部、下部は図面上の便宜的呼称であって、実機上の上下とは必ずしも関係はない。下部筐体4Bは、その円錐頂部に吸気口8を一体に備えており、吸引ダクトとして機能する。吸気手段6は、吸気口8に一端を接続されたフレキシブルな吸引ホース10と、該吸引ホース10の他端に接続された吸引装置12とを有している。吸引装置12としては、家庭用掃除機、真空モータや真空ポンプ、あるいは流体の圧送により間接的に低圧化ないし負圧化を生じさせる装置などを適宜用いることができる。なお、部材の上面、底面等の上下の位置関係は図面上の基準にすぎない。上部筐体4Aの底面部は、下部筐体4Bの上端部を結合する嵌合凹部4A-1となっており、上部筐体4Aと下部筐体4Bは分離可能となっている。上部筐体4Aの上面4A-2は密閉されている。上部筐体4Aの底面部における下部筐体4Bとの境界部分には、多孔手段としての多孔性の分離板14が設けられている。分離板14は、パンチングメタルのような穴が空いた板状の部材である。分離板14は、吸引されたときの洗浄媒体5の下部筐体4B側への移動を阻止するものである。図11aでは分離板14の表示を一部省略している。なお、洗浄媒体5は分かり易くするためにその大きさを誇張表示している。多孔手段としては、洗浄媒体5を通さずに空気及び粉塵洗浄対象物から除去された除去物を通過させる大きさの細孔を多く備える多孔形状であればよく、スリット板や網などを用いてもよく、材質も滑らかな面を備えていれば、樹脂や金属などを自由に選択して良い。多孔手段は旋回空気流の旋回軸と直交する面として配置されている。これにより、多孔手段に沿う方向に気流が流れることにより、洗浄媒体5の滞留を防ぐ効果がある。旋回空気流の減衰を抑えるために、筐体内面は段差、凹凸がなく平滑であることが望ましい。多孔手段は、旋回空気流に沿った面に配置されることにより、表面に吸着した洗浄媒体を再飛翔させることができる。筐体4の材質は特に限定されないが、異物の付着や洗浄媒体との摩擦による消耗を防ぐために、例えばアルミ二ウムやステンレスなどの金属製が好適であるが、樹脂製のものを用いることもできる。上部筐体4Aの内部中心には、上部筐体4Aの円筒軸を共通の軸とするように、円筒状の流路制限部材16が筐体の一部として設けられ、流路制限部材16の下端は分離板14に固定されている。流路制限部材16は旋回空気流の流路断面積を絞って流速を向上させる目的で設けられている。流路制限部材16により上部筐体4A内には滑らかな壁面を有するリング状の旋回空気流移動空間洗浄媒体の飛翔空間が形成されている。上部筐体4Aの形状によっては、流路制限部材16の中心軸と上部筐体4Aの中心軸を必ずしも共通にする必要はなく、リング状の空間が確保できていれば偏芯していても良い。上部筐体4Aの側面の一部には、旋回空気流で飛翔する洗浄媒体5を洗浄対象物に接触ないし衝突させるための開口部18が形成されている。上部筐体4Aは直径に対して高さが極めて小さい円筒形状であり、その高さを形成する側面の一部に開口部18を設けることにより、筐体4全体としては、図11bに示すように、開口部18以外の外周部分が洗浄対象物20から大きく逃げる離れるレイアウトとなり、洗浄対象物20に対する局所的当接、換言すればピンポイントクリーニングの自由度が高められている。開口部18は、上部筐体4Aの側面を円筒軸に平行な平断面により切断した形状であり、円筒軸と直交する方向から見て矩形形状をなしている。上部筐体4Aの側面には空気流入口22が形成されており、空気流入口22には、旋回空気流発生手段で且つ通気路としてのインレット24が上部筐体4Aの外方から接続されて上部筐体4Aに一体に固定されている。インレット24は分離板14に略平行に設定されており、その通気方向は、上部筐体4Aの半径方向に対して傾き、その通気路中心の延長線が開口部18に達するように位置している。インレット24は、上部筐体4Aの高さ方向に延びる幅を有している。インレット24は上部筐体4Aの高さよりも径又は幅が小さいものを1つ配置してもよく、単体のインレットを高さ方向に複数配置する構成としてもよい。図11に示すように、開口部18が洗浄対象物20に当接して塞がれると、筐体4内が閉空間としてなり、インレット24から外気が高速で流入し、この高速気流は洗浄媒体5を開口部18へ向けて加速させるとともに旋回気流としての旋回空気流30を生成する。閉空間が形成された時に生じる旋回空気流は、分離板14上に吸着した洗浄媒体を吹き払い、再飛翔させる効果を有する。開口部18は、開放されたときに、空気流入口22における内圧を、大気圧もしくはその近傍にするために十分な大きさの面積を備える。また、空気流入口22も、開口部18の開放時に大気圧もしくはその近傍になりやすい位置に配置される。このような構成を備えることにより、乾式クリーニング装置2を洗浄対象物に当てていない間は、空気流入口22が大気圧に近づくことによって、外部との差圧が低下し、その結果流入する気流が劇的に低減する。一方、開口部18から流入する気流は多くなるため、洗浄媒体5が筐体4内から漏れ出ることを防ぐことができる。また、開口部18が開放されている状態では、閉塞されている場合に比べて流入する気流の総量が2~3倍になるため、とくに薄片状の洗浄媒体では多孔手段上に吸着されるため、再飛翔せず筐体の外に漏れることがない。これを開口部開放時における洗浄媒体吸着効果という。洗浄媒体5は、薄片状の洗浄片の集合であるが、ここでは薄片状の洗浄片単体としての意味でも用いている。薄片状の洗浄媒体とは面積が1mm2以上200mm2以下の薄片である。また、洗浄媒体の材質はポリカーボネイト、ポリエチレンテレフタラート、アクリル、セルロース樹脂などの耐久性のある素材からなるフィルムであり、厚みは0.02mm以上1.0mm以下である。但し、洗浄対象物によっては洗浄媒体の厚みやサイズや材質を変えることが効果的な場合もあり、これらの洗浄媒体を使用する場合も本発明の範囲に含まれるため、前記洗浄媒体条件にはとらわれないものとする。洗浄媒体の材質に関しては、樹脂だけにとどまらず、紙、布などの薄片や、あるいは、雲母などの鉱物、セラミックやガラス、金属箔であっても、薄く軽量で飛翔しやすい形状にすることで使用することができる。上部筐体4Aのリング状の内部空間26は、旋回空気流によって洗浄媒体5を飛翔させて開口部18に対向する洗浄対象物20に接触させる機能を担う空間である。流路制限部材16の内部空間34は、旋回空気流が作用しない空間である。以上のように構成される乾式クリーニング装置2による洗浄動作以下、クリーニング動作というを、図12を参照して説明する。なお、図12では、部材の厚み等を省略し、分かり易くするために静空間としての内部空間34をハッチングで表示している。図12bは、開口部18を洗浄対象物20から離して開口部18を開放し吸気を行っている状態を、図12aは、開口部18を洗浄対象物20に当てて閉塞した状態を示している。クリーニング動作に先立って、洗浄媒体5を筐体4内に供給する。筐体4内に供給された洗浄媒体5は、図12b下図に示すように、分離板14に吸い付けられて筐体4内に保持される。筐体4内は吸気により負圧状態となっているので、筐体外部の空気がインレット24を通して筐体4内に流入するが、このときのインレット24内の流れは流速流量ともに小さいので、筐体4内に発生する旋回空気流30は洗浄媒体5を飛翔させる強さには至らない。筐体4内に洗浄媒体5が供給保持されたら、図12aに示すように、開口部18を洗浄対象物20の表面のクリーニングすべき部位に当てて閉塞状態にする。開口部18が塞がれると、開口部18からの吸気が止まるので、筐体4内の負圧は一気に増大し、インレット24を通じて吸い込まれる空気量流速ともに増大し、インレット24内で整流され、インレット出口空気流入口22から筐体4内に高速空気流となって吹き出す。吹き出した空気流は、分離板14上に保持されている洗浄媒体5を開口部18に対向する洗浄対象物20の表面に向けて飛翔させる。上記空気流は、旋回空気流30となって、筐体4の内壁に沿って円環状に流れつつ、一部は分離板14の穴を通って吸気手段6により吸気される。このように筐体4内を円環状に流れた旋回空気流30がインレット24の出口部に戻ると、インレット24から入り込む空気流が旋回空気流30に合流しつつ加速する。このようにして筐体4内に安定した旋回空気流30が形成される。洗浄媒体5は、この旋回空気流により筐体4内で旋回し、洗浄対象物20の表面に繰り返し衝突する。この衝突による衝撃で、洗浄対象物20の表面から汚れが微小粒状あるいは粉状となって分離する。分離した汚れは、分離板14の穴を通って吸気手段6により筐体4の外部へ排出される。筐体4内に形成される旋回空気流30は、その旋回軸が、分離板14の表面に直交しており、旋回空気流30は分離板14の表面に平行方向の気流となる。このため、旋回空気流30は分離板表面に吸い着けられた洗浄媒体5に、横方向から吹き付けて洗浄媒体5と分離板14の間に入り込み、分離板14に吸い付けられている洗浄媒体5を分離板14から引き剥がして再度飛翔させる効果が生じる。また、開口部18が塞がれて上部筐体4A内の負圧が増大して、下部筐体4B内の負圧に近くなるため、洗浄媒体5を分離板14の表面に吸い付ける力も低下して、洗浄媒体5の飛翔がより容易になる効果が生じる。旋回空気流30は、一定の方向に気流が加速されるため高速の気流が生成しやすく、洗浄媒体5の高速飛翔運動も容易となる。高速で旋回移動する洗浄媒体5は、分離板14に吸い付けられにくく、洗浄媒体5に付着した汚れが、遠心力により洗浄媒体5から分離され易い。図13に上述した乾式クリーニング装置2によるクリーニングの実際的な例を示す。洗浄対象物は前述したフローはんだ槽工程で用いられるディップパレットであり、符号100で示す。ディップパレット100には、マスク開口部101、102、103が開口しており、これらマスク開口部の穴周辺にフラックスFLが堆積固化している。この堆積固化したフラックスFLが除去すべき汚れである。図13に示すように、下部筐体4Bの根元部吸気口8部位を手HDで握り、吸気状態で、筐体4の開口部18を被クリーニング部位に押し当てる。開口部18が被クリーニング部位に押し当てられる以前は、筐体4内は吸気され、洗浄媒体5は分離板14に吸い付けられているので、開口部18は下方を向いているものの、筐体4内から洗浄媒体5が外部へ漏れることは無い。勿論、開口部18が被クリーニング部位に押し当てられた以後は、筐体内が気密状態となり、洗浄媒体の漏れ出しはない。開口部18を被クリーニング部位に押し当てると、インレット24による流入気流が急増し、筐体4内に強い旋回空気流30を発生させ、分離板14に吸い付けられた洗浄媒体5を飛翔させ、ディップパレット100の被クリーニング部位に付着固化したフラックスFLに衝突させてフラックスFLを除去する。クリーニング作業者は、上述の如く下部筐体4Bの根元を手HDに持ち、ディップパレット100に対して移動させて、被クリーニング部位を順次移動させ、付着固化したフラックスFLを全て除去することができる。図13の状態では、ディップパレット100のマスク開口部101の周辺部がクリーニングされ、マスク開口部102、103の周辺部がクリーニング途上である。被クリーニング部位に対して開口部を移動させる時に被クリーニング部位から開口部18が離されても、前述の洗浄媒体吸着効果により、洗浄媒体5が筐体内から漏れ出さないため、洗浄媒体数が維持され、洗浄媒体量の減少によるクリーニング性能の低下は生じない。洗浄媒体5は、繰り返し使用される間にクリーニング部位に対する衝突による衝撃により次第に破壊され、クリーニング部位のディップパレット100から除去したフラックス汚れと共に、吸引装置12に吸引回収されるため、乾式クリーニング装置を長時間使用していると、筐体内に保持された洗浄媒体の量が減少する。このような場合は、新しい洗浄媒体群を筐体4内に補給する。図1乃至図7に基づいて本発明の第1の実施形態を説明する。なお、上記基本構成と同一部分は適宜同一符号で示す。洗浄動作及び洗浄媒体の飛翔原理は上記基本構成と同様であるので説明は適宜省略する。図1に示すように、本実施形態における乾式クリーニング筐体4は、筐体中心部に、旋回空気流30の旋回軸を規定する中心部材50が設けられている。中心部材50は、上記基本構成における流路制限部材16と同様の円筒状の流路制限部材52と、流路制限部材52に筐体外方から挿入された円筒状の洗浄媒体保持容器54とから構成されている。洗浄媒体保持容器54には洗浄媒体5が収容されており、その内部は洗浄媒体保持空間としてなる。流路制限部材52の底面側分離板14側には、旋回空気流30が発生する筐体の内部空間に洗浄媒体保持空間の洗浄媒体5を補給するための補給口52aが形成されているとともに、補給口52aから周方向に位置をずらして、洗浄媒体5を通過させずに気流を通す通気部52bが形成されている。洗浄媒体保持容器54は、流路制限部材52に装着される本体部56と、本体部56から筐体外方に延び、先端に向かって徐々に径が小さくなっている吸い込み部58とから構成されている。吸い込み部58は先端に吸い込み口58aを有している。本体部56の底面側分離板14側には、旋回軸心60を中心に洗浄媒体保持容器54を回転させて補給口52aと対向したときに、補給口52aに連通する連通口56aが形成されている。連通口56aは通気部52bにも対向できるようになっている。また、本体部56の底面側には、洗浄媒体保持空間の洗浄媒体5を連通口56aに移動させやすくするために、傾斜面56bが形成されている。図1に示す状態は、aから明らかなように、連通口56aが補給口52a、通気部52bのいずれにも対向せず、流路制限部材52で塞がれた非補給位置を示している。ここで、従来技術の欄で述べた筐体内における洗浄媒体の数量には適正量があり、多すぎても少なすぎても洗浄能力が低下する点についての理由を、本発明者らの実験結果に基づいて説明する。内部空間の外周直径が50mmのクリーニング筐体に対して、2x3x01mmサイズの薄片状の洗浄媒体を使用した場合において、筐体に投入した洗浄媒体の重量と、洗浄能力の変化を図6に示す。洗浄能力は、100がフラックスを1秒で除去する程度の能力を意味する代用特性値である。図6に示したように、洗浄媒体重量が03~04gのとき洗浄能力がピークになり、それより多くても少なくても洗浄能力は低下する。ただし、図6の結果は一例であって、洗浄能力ピークを得る洗浄媒体重量は、洗浄媒体の素材や形状、筐体のサイズによって変化する。また、図7に基づいて、洗浄時間の経過とともに洗浄媒体の数量が減少する点について、本発明者らの実験結果に基づいて説明する。薄片状の洗浄媒体は、クリーニング筐体内で飛翔し、洗浄対象物に衝突することにより、徐々に磨耗もしくは破損し、その結果生じた小片が分離板14を経由して吸引装置側に排出される。このため、筐体内部の洗浄媒体は時間と共に減少する。図7に洗浄媒体の減少の例を示す。ただし、洗浄媒体の減少の度合いは、洗浄媒体の素材やサイズ、吸引手段の吸引力などによって変化する。洗浄媒体5の数量が時間とともに減少するため、上記適正量に基づく洗浄能力を一定に保つためには、洗浄媒体5を筐体内部に定期的に補給する必要がある。上述のように、本出願人による上記先願技術では洗浄動作を一旦停止し、洗浄対象物20から開口部18を離して開口部18から新しい洗浄媒体を吸い込んで補給している。このため、洗浄作業の中断による作業能率の低下を避けられない。本実施形態では、洗浄動作を停止することなく、洗浄中に任意に洗浄媒体を補給できるようにすることを目的としている。洗浄媒体を補給する時、あるいは補給タイミングとなったら、図1に示す非補給位置から、図3aに示すように、作業者は洗浄媒体保持容器54を図中左側に回転させ補給口52aと連通口56aを対向させる。図2に示すように、筐体4の外面には、補給口52aの位置を示すマークM1と、通気部52bの位置を示すマークM2が形成されており、中心部材50の本体部56には連通口56aの位置を示すマーク3が形成されている。したがって、補給口52aに連通口56aを対向させる場合にはマークM1とマークM3を一致させればよい。図2において、符号62は、開口部18を洗浄対象物20に気密性をもって密着させるためのゴム等の柔軟部材を示す他の図においては省略。補給口52aと連通口56aが対向すると、吸い込み口58aと筐体内部が連通し、洗浄媒体保持容器54内に吸い込み気流が生じて洗浄媒体保持容器54内の洗浄媒体5が筐体の内部空間に補給され、旋回空気流30で飛翔して洗浄に寄与する。洗浄媒体5の補給を停止する場合には、図3bに示すように、連通口56aが補給口52aと通気部52bのいずれにも対向しない非補給位置に洗浄媒体保持容器54を回転させる。本実施形態に係る筐体4は、洗浄媒体保持容器54内の洗浄媒体5が無くなったり少なくなったときに、洗浄媒体5を補充する機能も有している。洗浄媒体保持容器54内に洗浄媒体5を補充する場合には、図3c及び図4に示すように、連通口56aを通気部52bに対向させ、中心部材50の吸い込み部58を用意された洗浄媒体群に近づけて吸い込む。図3aに示した場合と同様に、吸い込み口58aと筐体内部が連通し、洗浄媒体保持容器54内に吸い込み気流が生じるが、吸い込まれた洗浄媒体5は通気部52bを通過できないので、洗浄媒体保持容器54内に留まる。補充が終わったら、洗浄媒体保持容器54を回転させて非補給位置又は補給位置に設定する。本実施形態では、中心部材50が旋回軸方向に細長い棒状に突出しているので、筐体4を真上に立てることなく図に示した斜めの状態で洗浄媒体5を吸い込むことができ、洗浄媒体5が狭い場所に置かれている場合でも吸い込みが容易となる。図5に、洗浄媒体の補給動作に基づく洗浄能力の回復状況を説明する。従来技術であるブラスト加工方法では、ブラスト用の媒体は1回きりしか洗浄対象物に衝突しないため、途切れなく連続でブラスト装置に補給される必要がある。これに比べて、洗浄媒体を循環飛翔させる乾式クリーニングでは、旋回空気流により洗浄媒体が繰り返し何度も洗浄対象物に衝突するため、洗浄媒体を連続で補給する必要がなく、洗浄媒体の消耗が抑えられるという利点がある。しかしながら、長時間の洗浄を行う場合には、洗浄媒体の適正量を維持するために、定期的または間欠的に磨耗して減った分量の洗浄媒体を補給する必要がある。図5に示す実験例では、補給により短時間で03gの洗浄媒体が補給され、筐体内の洗浄媒体の量が02gから05gに回復している。このように、補給が必要なタイミングで洗浄媒体を補給することにより、洗浄動作を中断することなく、洗浄能力を略一定に維持することができる。洗浄媒体が適正値である03~04gより大きく減少したタイミングで、洗浄媒体を補給することが望ましい。タイマー等を用いて、あらかじめ設定した時間ごとに定期的に投入しても良いし、洗浄媒体の量もしくは洗浄能力を検知して、検知値がスレッシュ値を下回った際に洗浄媒体を補給するフィードバック制御を行ってもよい。洗浄媒体の量の検知方法としては、たとえば旋回流流路を横切る光軸を配し、洗浄媒体が光軸を飛翔により横断することにより生じる光パルスの周波数を計測する方法を用いることができる。洗浄能力の検知方法としては、衝突音を計測し音波形や音量デシベルの変化から洗浄能力を検知することができる。また、筐体や洗浄対象物の振動を計測する、あるいは画像センサで洗浄対象物を計測し、汚れの除去具合を計測することで洗浄能力を検知することができる。本発明で用いる洗浄媒体は薄くて軽いため、洗浄媒体の適正量の変化に数値的な厳密さはなく、図5で示した0.35gを基準とした振れ時間的余裕は、目視等の判断による応答性で実際上対応できるものである。このため、本実施形態では、作業者が洗浄面の洗浄度合いから洗浄媒体が減少したと判断したときに洗浄媒体保持容器54を回転操作して補給を行うようにしている。補給時間も任意であり、実験的ないし経験的に把握することができる。また、例えば、洗浄時間を約8分図5の場合とする1回補給方式とし、洗浄媒体保持容器54内の洗浄媒体を一定量として、一定量全てを同時に補給するようにしてもよい。このようにすれば、補給時間を管理する煩わしさがない。長時間の間欠的補給の場合には、予め実験的に求められた、洗浄対象物の種類と、洗浄媒体の種類と、補給タイミング洗浄開始からの時間あるいは補給後の経過時間との関係に基づくテーブル表を筐体外面に貼り付け、これを目安に補給を行うようにしてもよい。洗浄媒体が減少したとの判断は、上記のように洗浄時の音の変化で判断してもよい。洗浄媒体が少なくなると洗浄音が小さくなったり、音質が変化するからである。筐体がアクリル樹脂等の透明部材のときは、洗浄媒体の目視的数量で判断してもよい。また、本実施形態では洗浄媒体5を吸い込んで洗浄媒体保持容器54内に補充する構成としたが、予め洗浄媒体が収容された洗浄媒体保持容器54を交換する、カートリッジ方式としてもよい。図8に第2の実施形態を示す。なお、上記実施形態と同一部分は同一符号で示し、特に必要がない限り既にした構成上及び機能上の説明は省略して要部のみ説明する以下の他の実施形態において同じ。本実施形態における中心部材70は、上記基本構成の流路制限部材16と同様の外形形状を有している。円筒状の中心部材70は、洗浄媒体保持空間を有する洗浄媒体保持部72と、分離部74の2つの領域に区画されている。洗浄媒体保持部72の底面側には補給口72aが形成されているとともに、傾斜面56bと同様の傾斜面72bが形成されている。補給口72aの部位には、補給口72aを開閉する開閉プレート76が旋回軸方向に図示しないガイドに保持されて移動可能に設けられている。上記実施形態では洗浄媒体保持容器54を周方向に回転させて補給口52aを開閉する構成としたが、本実施形態では開閉プレート76を上下方向旋回軸方向に移動させて開閉する方式としている。洗浄媒体保持部72の上面には、洗浄媒体5を通さない空気取り入れ口72cが形成されている。洗浄媒体の補給が必要な時またはタイミングで開閉プレート76を引き上げると、空気取り入れ口72cと筐体内部とが連通し、洗浄媒体保持部72内の洗浄媒体5は補給口52aから筐体内部に補給される。洗浄媒体保持部72の上面を開閉可能とし、洗浄媒体5を洗浄媒体保持部72内に補充する構成としてもよい。また、洗浄媒体保持部72を交換可能なカートリッジ方式としてもよい。流路制限部材16に相当する部分全体を洗浄媒体保持部72として使用してもよいが、本実施形態では、洗浄媒体5の補給量の程度から、略半分を開口部18が開放されたときに洗浄媒体5を吸着保持する分離部74として利用している。分離部74は分離板14と同様の多孔構造を有している。流路制限部材に吸引手段に通気的に接続された多孔部材としての分離部74を配置することにより、筐体と吸引手段との間の吸気抵抗を低下させてエネルギーロスを低下させ、かつ筐体内の負圧の分布ばらつきを低減させてムラを低減させる効果がある。図9に第3の実施形態を示す。本実施形態における中心部材80は、補給口52aを有する流路制限部材52と、流路制限部材52内に設けられた仕切り部材82とから構成されている。仕切り部材82は、旋回軸方向に延びる軸84と、該軸84に固定された4つの仕切り板86とから構成されており、流路制限部材52内の洗浄媒体保持空間を4つの領域に区画している。各仕切り板86の径方向先端部86aは流路制限部材52の内面に沿って延びており、先端部86aと隣り合う仕切り板86との間にはそれぞれ連通口88が形成されている。軸84は筐体外部に設けられた図示しない操作ハンドルに接続されている。操作ハンドルを回転させることにより、4つの領域から個別に洗浄媒体5を補給することができる。上記操作ハンドルには、各領域と補給口52aとの対向関係を把握できる目印が設けられている。本実施形態では、上記の1回補給方式を4回行う使用形態とすることもでき、この場合には、補給時間を管理する煩わしさがない利点を得ながら、長時間の連続洗浄が可能となる。図10に第4の実施形態を示す。上記の各実施形態では、洗浄媒体の補給タイミング、すなわち洗浄媒体が少なくなったことの判断は作業者が目視等により行うのであるが、本実施形態では機械的又は電気的に行うことを特徴とする。図1で示した構成を例に説明する。図10に示すように、筐体4には、内部空間における洗浄媒体を検知する洗浄媒体検知手段としての光学センサ90が配置されている。光学センサ90は、洗浄媒体5が光学センサ90の検知面を通過すると、光学センサ90がオン又はオフし、洗浄媒体5の通過が検知される。制御手段92は、光学センサ90からの検知信号パルスに基づいて、単位時間当たりに洗浄媒体が通過した数をカウントし、基準値以下の場合にはランプ94を点灯して作業者に知らせる。制御手段92とランプ94とにより、補給タイミング報知手段が構成されている。作業者は、ランプ94の点灯を受けて、上述した補給操作を行う。このように洗浄媒体の数が少なくなったことを自動的に検知する方式とすれば、作業者の注意力を低減でき、作業労力の軽減につながる。洗浄媒体検知手段としては非接触方式の光学センサに限らず、接触方式の機械式センサを用いてもよい。また、光学センサ90としては反射型、筐体4と流路制限部材52との間に発光部、受光部を備えた透過型のいずれでもよい。上記の各実施形態では、吸引で旋回空気流を発生させる乾式クリーニング装置への適用を例示したが、本発明に係る洗浄媒体の補給構造は、これに限定されず、洗浄媒体を循環飛翔させる他の方式の乾式クリーニング装置においても同様に実施することができる。