表示部を有する本体と、前記本体を支持する第1の面と、前記本体を載置する第2の面とを有するカバーと、前記第1の面と前記第2の面との間に設けられる収納部と、を有し、前記カバーは、前記表示部を覆う第1の使用形態と前記表示部を露出させた第2の使用形態とを有し、前記第2の使用形態で前記第1の面と前記第2の面とを回動可能である電子機器。前記収納部は、端部が前記カバーに接着される第1の状態と、前記端部が回動可能である第2の形態とを有する請求項1に記載の電子機器。前記カバーは、前記第2の面に接する第3の面を有し、前記第3の面が前記第1の面に着脱可能である請求項1に記載の電子機器。前記第3の面は、前記第2の面に載置可能であり、前記本体に当接可能である請求項3に記載の電子機器。表示部を有する電子機器を支持する第1の面と、前記電子機器を載置する第2の面と、前記第1の面と前記第2の面との間に設けられる収納部と、を有し、前記第1の面は、前記第2の面に対して回動可能であり、前記収納部は、一端部が回動可能に設けられるカバー。前記カバーは、前記第2の面に接する第3の面を有し、前記第3の面は前記第1の面に着脱可能である請求項1に記載のカバー。前記第3の面は、前記第2の面に載置可能であり、前記電子機器に当接可能である請求項6に記載の電子機器。近年、電子機器の小型化と軽量化が進み、電子機器を持ち出して外出先で他の装置と接続する機会が増えている。従って、電子機器の使用に必要な付属品も電子機器と共に携帯し易くすることで利便性の向上を図ることが期待される。本発明の目的は、電子機器を保護するカバーに付属品を収納可能な電子機器及びカバーを提供することである。本発明の実施形態によれば、電子機器は、表示部を有する本体と、前記本体を支持する第1の面と、前記本体を載置する第2の面とを有するカバーと、前記第1の面と前記第2の面との間に設けられる収納部と、を有する。前記カバーは、前記表示部を覆う第1の使用形態と前記表示部を露出させた第2の使用形態とを有し、前記第2の使用形態で前記第1の面と前記第2の面とを回動可能である。また、本発明の実施形態によれば、カバーは、表示部を有する電子機器を支持する第1の面と、前記電子機器を載置する第2の面と、前記第1の面と前記第2の面との間に設けられる収納部とを有する。前記第1の面は、前記第2の面に対して回動可能であり、前記収納部は、一端部が回動可能に設けられる。以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。以下の説明では電子機器として、コンテンツデータを出力するモニタ1を例に説明する。本明細書において、表示装置3aに対向してパーソナルコンピュータ1を使用するユーザから見て、上方向を上、下方向を下、左側を左、ユーザから見て右側を右、手前側を手前、奥側を奥と定義する。図1は、本発明の一実施形態に係る通信システムの構成を示す図である。通信システムは、モニタ1とパーソナルコンピュータ5とから構成される。モニタ1はモニタ本体2とモニタ本体2に備えられる保護カバー3から構成される。パーソナルコンピュータ5は、様々な情報処理を実行可能であり、その一つに映像データの再生機能がある。モニタ1とパーソナルコンピュータ5とは、ケーブル4を介して接続される。ケーブル4は、例えばUSBUniversalSerialBus規格に準拠するものである。パーソナルコンピュータ5で再生された映像データは、ケーブル4を介してモニタ1に出力される。モニタ1は、入力されたデータをディスプレイ21に出力する。本実施形態においては、モニタ1はモニタ本体2とモニタ本体2を覆う保護カバー3とを備える。モニタ本体2は、筐体20とディスプレイ21と操作ボタン22とを有する。筐体20は、略直方体形状であり、ディスプレイ21の設けられる面を表面20a、表面20aと対向する面を裏面20b、図1で下方に位置する面を下面20c、上方に位置する面を上面20dと称する。図1においては、保護カバー3を開き、モニタ本体2を起立させて使用するスタンド使用状態を示している。まず、モニタ1のスタンド使用について説明する。保護カバー3は、ストッパ30と、連結部32と、スタンドベース33と、ケーブル収納部35と、連結部37と、支持面38とを有する。ストッパ30は、連結部32を介してスタンドベース33と連結され、スタンド使用においてはスタンドベース33上に置かれる。即ち、スタンドベース33上に置くことでストッパ30がスタンドベース33上で凸部を形成し、モニタ本体2と当接することでモニタ本体2の起立状態を保持する。連結部32は、ストッパ30とスタンドベース33とを連結し、弾性変形した状態でストッパ30をスタンドベース33上に配置する。スタンドベース33は、スタンド使用時に机上に接する面であり、下面20cが内面33a上に載置される。内面33aは、摩擦係数の高い材質で形成され、下面20cが滑りにくくなっている。従って、モニタ本体2はストッパ30に当接していない状態でも、起立状態を保つことができる。ケーブル収納部35は、弾性変形可能な素材で構成され、矩形形状である。ケーブル収納部35の長辺である端部35Aは、連結部37と連結されている。端部35Aと対向する端部35Bは、他の部分に固定されておらず回動可能である。また、端部35Bには接着部が設けられ、端部35Bを回動させ連結部37に接着部を接着することで、円柱形状に変形することもできる。以下、本明細書において接着部は、複数回着脱可能なものであり、例えば面ファスナ等である。ケーブル収納部35を丸めた状態では、内部にケーブル4等を収納することができる。連結部37は、スタンドベース33と支持面38とを連結する。連結部37は弾性変形可能であり、スタンドベース33と支持面38との間の回動角度を変更することができる。また、連結部37は、ケーブル収納部35に設けられる接着部を接着可能な素材で構成される。支持面38は、折れ線部40で折れ曲がることで、支持面38aと支持面38bとに分けられる。支持面38aは、図示しない接着部でモニタ本体2の裏面20bと接着する。支持面38bは、支持面38aと連結部37との間に形成され、モニタ本体2を支持する。次に、図2を用いてモニタ1を携帯使用について説明する。図2は、本実施形態における保護ケース3を閉じた状態のモニタ1の外観図である。携帯使用においては、支持面38の外面38bとストッパ30の内面30aとが接着することで、モニタ本体2の周囲を保護カバー3で覆う。モニタ本体2は筐体20の裏面20bの上方に設けられる接着部でスタンドベース33の内面33aに接着され、保護カバー3内に保持される。また、保護カバー3のスタンドベース33及び支持面38はモニタ本体2の筐体20の表面20aよりも大きい。従って、モニタ本体2を保護カバー3で覆った場合には、モニタ本体2の下方に空間が生じる。この空間においてケーブル収納部35を丸めて端部35Bを連結部37に接着し、ケーブル4を収納することができる。即ち、保護カバー3を開けた場合にもケーブル4がケーブル収納部35内に保持される。次に、保護カバー3の構造について図3を用いて説明する。図3は、本実施形態における保護ケース3の内面を示す図である。ここで内面とは、携帯使用の場合に内側になる保護カバー3の面である。即ち、図3は図2の携帯使用状態からストッパ30と支持面38との接着を解除し、ストッパ30を上方に回動させ、支持面38を下方に回動させ、保護カバー3を開いた状態である。保護カバー3は、ストッパ30と、連結部32と、スタンドベース33と、ケーブル収納部35と、連結部37と、支持面38とが連結して構成される。ストッパ30の内面には接着部31Aと接着部31Bとが左右に2箇所に分離して設けられる。連結部32は、弾性変形可能に構成され、図3のようにストッパ30とスタンドベース33とを並べた状態から、図2のようにストッパ30を180度回転させてスタンドベース33の内面に重ねることができる。スタンドベース33は、スタンド使用時にモニタ本体2の下方に位置する面であり、その内面33aは摩擦係数が高い材質で形成される。また、スタンドベース33は硬質形状で構成され、携帯使用時に対向するモニタ本体2のディスプレイ21を保護することができる。また、スタンドベース33の内面には接着部34Aと接着部34Bとが左右の2箇所に分離して設けられ、ストッパ30の接着部31Aと接着部31Bとそれぞれ接着可能である。ケーブル収納部35は、端部35Aが連結部37に連結して形成され、端部35Bは回動可能である。ケーブル収納部35の外面35bには接着部36が設けられる。端部35Bを回動させ、接着部36を連結部37に接着することで、ケーブル4を収納可能な空間を形成することができる。ケース収納部35の内面35Aは、ケーブル4収納時にケーブル4と接する面である。連結部37は、弾性変形可能に構成され、図3のようにスタンドベース33と支持面38とを並べた状態から、支持面38を任意の角度回転させることができる。連結部37が弾性変形することで支持面38Bに接着されるモニタ本体2の角度を調整することができる点については後述する。支持面38は、折れ線部40で折れ曲がり、連結部37と接する側を支持面38A、残る部分を支持面38Bと称する。内面38aの支持面38B部分には接着部39が設けられる。接着部39は、モニタ本体2の裏面20bに設けられる接着部23と接着する。接着部31及び接着部34が2箇所に分離しているのに対し、接着部39は分離せず一体に設けられる。これは、モニタ本体2を接着する面をユーザに識別可能にするためである。2箇所に分けている接着部34には、モニタ本体2ではなくストッパ30に設けられる接着部31が接着し、モニタ本体2を接着する面ではないことを示している。しかし、ユーザが誤ってモニタ本体2を接着部34に接着した場合も想定される。この場合にもモニタ本体2のディスプレイ21を保護できるように、支持面38も硬質形状で構成される。次に、保護カバー3の外面について図4を用いて説明する。図4は本実施形態における保護ケース3の外面を示す図である。ここで外面とは、携帯使用の場合に外側になる保護カバー3の面である。ストッパ30の内面30aに設けられる接着部31の位置を点線で示している。また、スタンドベース33の内面33aに設けられる接着部34の位置を点線で示している。支持面38の外面38bの支持面38B部分には接着部41が設けられる。接着部41は、携帯使用時に接着部31と接着し、保護カバー3の両端を留めることができる。次に、図5及び図6を用いて、保護カバー3をスタンド使用する際の組み立て手順を説明する。図5は、本実施形態における保護ケースのスタンド使用の手順を説明する第1の図である。図6は、本実施形態における保護ケースのスタンド使用の手順を説明する第2の図である。図5及び図6における保護カバー3は、図3のA-A ́線に沿った断面図である。図5及び図6の上側が保護カバー3の内面であり、下側が保護カバー3の外面である。以後、スタンド使用する際の組み立ての工程を4段階1~4に分けて説明する。1図の下側には、開いた状態の保護カバー3の断面図を示し、図の上側には保護カバー3に収納するモニタ本体2及びケーブル4の断面図を示している。モニタ本体2は、裏面20bに設けられる接着部23と支持面38Aに設けられる接着部39とを接着することで保護カバー3に固定される。ケーブル4は、連結部37に載置され、ケーブル収納部35の端部35Bに設けられる接着部36が連結部37に接着されることで、ケーブル収納部35に収納される。また、ストッパ30は、スタンドベース33側に重ね、ストッパ30の内面30aに設けられる接着部31と、スタンドベース33の内面33aに設けられる接着部34とを接着することで、スタンドベース33上に凸部を形成する。2図には、モニタ本体2及びケーブル4を保護カバー3に保持し、ストッパ30をスタンドベース33に重ねた状態を示している。この状態から、下面20cがスタンドベース33の内面33aに接するようにモニタ本体2を移動させる。内面33aに載置するためには、ケーブル4が収納されたケーブル収納部35を越えなければならない。従って、裏面20bと支持面38の内面38aとの間の距離を確保するために、支持面38は折れ線部40で折れ曲がる。このように、ケーブル収納部35は、スタンドベース33と支持面38との間に設けられ、ユーザから見てモニタ本体2の後方に位置するため、ディスプレイ21の視認の妨げにならない。3図には、モニタ本体2の下面20cをスタンドベース33の内面33a上に載置した状態を示している。スタンドベース33の内面33aが滑りにくい素材で構成されているため、下面20cは内面33aの任意の位置で停止することができる。図の位置の場合、スタンドベース33と表面20aの成す角度はα1である。モニタ本体2は図中の矢印の方向に移動可能であり、ユーザの所望する角度に調整することができる。43の状態から表面20aの方向にモニタ本体2を移動させた場合に、モニタ本体2がストッパ30と接した状態を示している。図の位置の場合、スタンドベース33と表面20aの成す角度はα2である。スタンドベース33上の凸部であるストッパ30により、モニタ本体2が表面20a側へ滑ることがなく、スタンド使用として安定した状態である。以上で、保護カバー3をスタンド使用する際の組み立ては終了である。次に、保護カバー3を携帯使用する際の組み立て手順を説明する。図7は、本実施形態における保護ケース3の携帯使用の手順を説明する図である。以後、携帯使用する際の組み立ての工程を3段階1~3に分けて説明する。1図には、モニタ本体2及びケーブル4を保護カバー3に保持した状態を示している。この状態から、モニタ本体2及び支持面38をスタンドベース33に対向するように倒す。連結部37は、モニタ本体2及び支持面38の移動に追従して変形する。2図には、モニタ本体2及び支持面38をスタンドベース33に対向させた状態を示している。ケーブル収納部35は、連結部37とモニタ本体2と支持面38とスタンドベース33とに囲われている。3図には、ストッパ30を支持面38に重ねた状態を示している。支持面38の外面38bに設けられる接着部41に、ストッパ30の内面30aに設けられる接着部31を接着させる。連結部32は、ストッパ30の移動に追従して変形する。保護カバー3の端部であるストッパ30と支持面38とを接着させることで、モニタ本体2及びケーブル収納部35の周囲を囲い収納することができる。以上で、以上で、保護カバー3を携帯使用する際の組み立ては終了である。以上のように、本実施の形態によれば、モニタ本体2を保護する保護カバー3にケーブル4等の付属品を収納する収納部を設けることで、利便性を向上することができる。即ち、モニタ本体2のディスプレイ21等を保護し携帯性を向上するだけでなく、付属品の収納部も併設することで、モニタ本体2と付属品とを別々に携帯する手間が無くなる。また、保護カバー3を、携帯使用に加えて、モニタ本体2を机上に起立させるスタンド使用を可能に構成する。この構成により、携帯性のみならず、ディスプレイ21の視認性と操作ボタン22の操作性の向上を図っている。本実施の形態の保護カバー3では、スタンド使用時に、載置面スタンドベース33とモニタ本体2を支持する面支持面38とを回動可能に設けることで支持面に接着されるモニタ本体2の角度調整を可能にしている。載置面を摩擦係数の高い素材で形成することで、任意の位置でモニタ本体2の固定が可能であり、ユーザはディスプレイ21の角度調整をより細かく行うことができる。更に、載置面上に凸部ストッパ30を設けることで、モニタ本体2の起立状態を保つことができる。また、回動する載置面と支持面との間に付属品を収納する収納部ケーブル収納部35を設け、モニタ本体2を収納部よりもユーザ側に載置する構造により、モニタ本体2のディスプレイ21の視認を妨げることが無い。また、収納部を弾性変形可能な素材で構成することで、様々な付属品を収納することができる。尚、以上の説明においては、電子機器としてモニタを例に説明したがこれに限定されることは無い。例えばスレート型のパーソナルコンピュータでも良い。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。