"車体の屋根部に形成された開口部の車両幅方向縁部に設けられるガイドレールに沿って車両前後方向に移動自在に設けられ前記開口部を開閉する可動パネルを支持する機能部品と、前記可動パネルの後縁部の下側で車両幅方向に延設されるとともに、車両幅方向端部において前記ガイドレールに沿って車両前後方向に移動自在に設けられるドレンチャンネルと、前記ドレンチャンネルの後側で前記ガイドレールに設けられるストッパとを備え、前記機能部品の車両後方への移動に伴う前記可動パネルの開作動時、前記ストッパは、前記ドレンチャンネルを当接させることで該ドレンチャンネルの車両後方への移動を係止可能であるとともに、前記ドレンチャンネルは、前記機能部品を当接させることで該機能部品の車両後方への移動を係止可能であり、前記ドレンチャンネルは、前記ストッパによる移動係止時に、前記ストッパに当接する当接面及び前記機能部品が当接する被当接面の各々の車両前後方向における投影面が少なくとも一部で重なる介在部を有することを特徴とする車両用ルーフ装置。請求項1に記載の車両用ルーフ装置において、前記ドレンチャンネルは、車両前後方向に延出して前記機能部品に連結されるアーム部を有し、前記ドレンチャンネルは、前記ストッパによる移動係止時に、前記アーム部が撓むことにより前記機能部品を当接させて該機能部品の車両後方への移動を係止することを特徴とする車両用ルーフ装置。請求項2に記載の車両用ルーフ装置において、前記機能部品は、前記可動パネルがチルト動作するように前端部を支点に前記ガイドレールに対して回動自在に設けられており、前記ドレンチャンネルは、前記ガイドレールに対して回動自在に設けられ、前記アーム部において前記機能部品に回動自在に連結されており、車両前後方向における前記介在部及び前記機能部品の互いの対向部の少なくとも一方に、前記可動パネルのチルト動作時の前記介在部及び前記機能部品の干渉を回避する面取部を形成したことを特徴とする車両用ルーフ装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、前記ストッパは、前記ガイドレールの後端に接続されて該ガイドレールに設けられたドレン部に連通するドレン部材に一体形成されていることを特徴とする車両用ルーフ装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、前記ドレンチャンネルは、車両後方に漸次薄くなるように突出し且つ前記ドレンチャンネルが車両後方に移動する際にサンシェードパネルに当接可能な尖鋭部を有することを特徴とする車両用ルーフ装置。ところで、特許文献1では、可動パネルを全開状態で停止させる際、ストッパによるドレンスライダの移動係止をロッドを介して支持部材に伝達している。この場合、車両前後方向に延在するロッドは、支持部材又はドレンスライダに対し車両幅方向にずらして配置されていると推定される。従って、ストッパによるドレンスライダの移動係止をロッドを介して支持部材に伝達する際、その荷重伝達がロッドにおいて車両幅方向に一旦ずらされることで、当該移動係止時の動作が不安定になる可能性がある。本発明の目的は、可動パネルの開作動をドレンチャンネルを介して停止させる際の動作をより安定化することができる車両用ルーフ装置を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、車体の屋根部に形成された開口部の車両幅方向縁部に設けられるガイドレールに沿って車両前後方向に移動自在に設けられ前記開口部を開閉する可動パネルを支持する機能部品と、前記可動パネルの後縁部の下側で車両幅方向に延設されるとともに、車両幅方向端部において前記ガイドレールに沿って車両前後方向に移動自在に設けられるドレンチャンネルと、前記ドレンチャンネルの後側で前記ガイドレールに設けられるストッパとを備え、前記機能部品の車両後方への移動に伴う前記可動パネルの開作動時、前記ストッパは、前記ドレンチャンネルを当接させることで該ドレンチャンネルの車両後方への移動を係止可能であるとともに、前記ドレンチャンネルは、前記機能部品を当接させることで該機能部品の車両後方への移動を係止可能であり、前記ドレンチャンネルは、前記ストッパによる移動係止時に、前記ストッパに当接する当接面及び前記機能部品が当接する被当接面の各々の車両前後方向における投影面が少なくとも一部で重なる介在部を有することを要旨とする。同構成によれば、前記機能部品の車両後方への移動に伴う前記可動パネルの開作動時、前記介在部において前記ストッパに当接することで前記ドレンチャンネルの車両後方への移動が係止されるとともに、前記介在部において前記機能部品が当接することで該機能部品の車両後方への移動が係止され、前記可動パネルの開作動が停止される。これにより、前記可動パネルが過剰に開放されることを防止できる。このとき、前記ドレンチャンネルの前記介在部における、前記ストッパに当接する当接面及び前記機能部品が当接する被当接面の各々の車両前後方向における投影面が少なくとも一部で重なる。従って、前記ストッパにより前記ドレンチャンネル介在部を介して前記機能部品の移動を係止する際、そのときの荷重を前記介在部を介して車両前後方向に一直線上に支えることができるため、当該移動係止時の動作をより安定化することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の車両用ルーフ装置において、前記ドレンチャンネルは、車両前後方向に延出して前記機能部品に連結されるアーム部を有し、前記ドレンチャンネルは、前記ストッパによる移動係止時に、前記アーム部が撓むことにより前記機能部品を当接させて該機能部品の車両後方への移動を係止することを要旨とする。同構成によれば、前記可動パネルの通常開閉作動の際は、前記ドレンチャンネルと前記機能部品との連動を前記アーム部を介して行うことができる。そして、前記ストッパによる移動係止時にのみ前記アーム部が撓むことで前記ドレンチャンネルの被当接面に前記機能部品を当接させることができる。そのため、前記アーム部が前記可動パネルの開作動時に常に撓むことを抑制できる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の車両用ルーフ装置において、前記機能部品は、前記可動パネルがチルト動作するように前端部を支点に前記ガイドレールに対して回動自在に設けられており、前記ドレンチャンネルは、前記ガイドレールに対して回動自在に設けられ、前記アーム部において前記機能部品に回動自在に連結されており、車両前後方向における前記介在部及び前記機能部品の互いの対向部の少なくとも一方に、前記可動パネルのチルト動作時の前記介在部及び前記機能部品の干渉を回避する面取部を形成したことを要旨とする。同構成によれば、前記可動パネルがチルト動作するように前記機能部品が前端部を支点に前記ガイドレールに対して回動する際、前記アーム部において前記機能部品に回動自在に連結される前記ドレンチャンネルもこれに連動して前記ガイドレールに対して回動する。このとき、車両前後方向における前記介在部及び前記機能部品の互いの対向部間には、それぞれの回動を許容し得る車両前後方向の間隙が必要となる。一方、前記ストッパによる移動係止時、前記ドレンチャンネルに前記機能部品を当接させて該機能部品の車両後方への移動を係止する際には、前記間隙分だけ前記アーム部が撓むことになるため当該間隙を低減することがより好ましい。そこで、車両前後方向における前記介在部及び前記機能部品の互いの対向部の少なくとも一方に前記面取部を形成したことで、前記間隙を低減しながらも、前記介在部及び前記機能部品間の互いの干渉を回避することができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、前記ストッパは、前記ガイドレールの後端に接続されて該ガイドレールに設けられたドレン部に連通するドレン部材に一体形成されていることを要旨とする。同構成によれば、前記ストッパは、前記ガイドレールの前記ドレン部に連通する既存の前記ドレン部材に一体形成されていることで、部品点数の増大を抑制することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、前記ドレンチャンネルは、車両後方に漸次薄くなるように突出し且つ前記ドレンチャンネルが車両後方に移動する際にサンシェードパネルに当接可能な尖鋭部を有することを要旨とする。同構成によれば、前記尖鋭部に荷重を集中させて前記サンシェードパネルを移動させることができるため、該サンシェードパネルの被当接面を乗り越え難くすることができる。本発明では、可動パネルの開作動をドレンチャンネルを介して停止させる際の動作をより安定化することができる車両用ルーフ装置を提供することができる。図1~図7を参照して本発明の一実施形態について説明する。図1に示すように、車両用ルーフ装置としてのサンルーフ装置10は、四角形の開口部12の形成された車体の屋根部11に搭載されている。このサンルーフ装置10は、開口部12の車両幅方向車両ルーフ11の幅方向の両側縁部に配置固定される一対のガイドレール13を備える。各ガイドレール13は、例えばアルミニウム合金の押出材からなり、長手方向に一定断面を有して車両前後方向車両ルーフ11の前後方向に延在する。各ガイドレール13には、機能部品14が車両前後方向に移動可能に案内支持されている。そして、両機能部品14には、これらの間に橋渡しされる態様で、例えばガラス板からなる略四角形の可動パネル15の車両幅方向の両側縁部が固定支持されている。なお、両ガイドレール13の前端部分は、車両幅方向に延在するフロントハウジング16によって連結されている。ここで、機能部品14は、ガイドレール13に沿う車両前後方向への移動に伴い、可動パネル15をスライド動作、チルトアップ動作又はチルトダウン動作させる。この可動パネル15のスライド動作等により、開口部12が開閉される。すなわち、図6に示すように、ガイドレール13は、車両上方に開口する断面略C字状の第1レール部13aを有するとともに、該第1レール部13aの車両幅方向内側に並設された車両幅方向内側に開口する断面略U字状の保持部13bを有し、更に該保持部13bの上側に並設された車両幅方向内側に開口する断面略U字状のガイド部13cを有する。また、ガイドレール13は、第1レール部13aの車両幅方向外側に並設された車両上方に開口する断面略U字状のドレン部13dを有する。これら第1レール部13a、保持部13b、ガイド部13c及びドレン部13dは、互いに一部を共有し合う態様で成形されている。なお、ガイドレール13は、ドレン部13dから車両幅方向外側に延出するフランジ状の取付部13fを有する。そして、図3に示すように、前記機能部品14は、第1レール部13aに沿って車両前後方向に移動可能に案内支持されるリアシュー21を備えるとともに、該リアシュー21の前側で第1レール部13aに沿って車両前後方向に移動可能に案内支持されるフロントシュー22を備える。なお、リアシュー21は、例えば電動モータ図示略に駆動連結されており、ガイドレール13第1レール部13aに沿って車両前後方向に移動駆動される。また、機能部品14は、フロントシュー22に設けられた車両幅方向図3において紙面に直交する方向に中心線の延びる支持ピン24により前端部の軸支された支持部材23を備える。この支持部材23は、車両前後方向に延在しており、支持ピン24の車両後側に長孔状のガイド孔23aを有する。支持部材23は、リアシュー21に設けられた車両幅方向に中心線の延びる支持ピン25がガイド孔23aに挿通されることで、リアシュー21に対し回動可能且つガイド孔23aに沿って車両前後方向に移動可能に連結されている。そして、可動パネル15は、支持部材23において機能部品14に固定支持されている。ガイド孔23aは、図3に示す可動パネル15の全閉状態において、全体として車両後方に向かうに従い上昇するように傾斜しており、該可動パネル15の全閉状態でリアシュー21の支持ピン25は、ガイド孔23aの長手方向中間部に配置されている。従って、図4に実線にて示す可動パネル15の全閉状態において、リアシュー21がガイドレール13第1レール部13aに沿って車両前方に移動すると、支持部材23は、ガイド孔23aにおいて支持ピン25に押し上げられることで、図4に2点鎖線にて示すように、前端部支持ピン24を中心に図示反時計回転方向に回動する。このとき、可動パネル15は、その前部に対して後部が上動するチルトアップ動作をする。反対に、可動パネル15の全閉状態において、リアシュー21がガイドレール13第1レール部13aに沿って車両後方に移動すると、支持部材23は、ガイド孔23aにおいて支持ピン25に押し下げられることで、図4に2点鎖線にて示すように、可動パネル15は、その前部に対して後部が下動するチルトダウン動作をする。なお、可動パネル15のチルト動作時、支持ピン24において支持部材23から押圧されるフロントシュー22の車両前後方向への移動は、周知のチェック手段図示略で規制されている。そして、ガイドレール13第1レール部13aに沿うリアシュー21の車両後方への移動に伴い、支持ピン25がガイド孔23aの終端後端に達すると、可動パネル15のチルトダウン動作が終了する。このとき、前述のチェック手段によるフロントシュー22の車両後方への移動規制が解除されるようになっている。従って、リアシュー21がガイドレール13第1レール部13aに沿って車両後方に更に移動すると、支持部材23及びフロントシュー22が一体となって車両後方に移動し、可動パネル15がチルトダウン状態のまま開作動する。これにより、可動パネル15が全開状態となって、開口部12が開放される。一方、可動パネル15の全開状態において、リアシュー21がガイドレール13第1レール部13aに沿って車両前方に移動したとする。このとき、前述のチェック手段により、支持部材23の前端部支持ピン24を中心とする回動が規制されている。従って、支持部材23及びフロントシュー22が一体となって車両前方に移動し、可動パネル15がチルトダウン状態のまま閉作動する。そして、可動パネル15が前述のチルトダウン動作を終了した状態まで復帰すると、前述のチェック手段により、支持部材23の回動規制が解除され、且つ、フロントシュー22の車両前後方向への移動が規制されるようになっている。従って、この状態で、リアシュー21がガイドレール13第1レール部13aに沿って車両前方に更に移動すると、支持部材23がガイド孔23aにおいて支持ピン25に押し上げられることで、可動パネル15は、その前部に対して後部が上動するチルトアップ動作をして全閉状態に復帰する。図1に示すように、可動パネル15の後縁部の下側には、樹脂材からなる長尺状のドレンチャンネル30が当該方向に延設されている。このドレンチャンネル30の車両幅方向各端部は、機能部品14の後側でガイドレール13第1レール部13aに沿って車両前後方向に移動自在に、且つ、車両幅方向に延びる軸線周りに回動自在に設けられている。すなわち、ドレンチャンネル30は、両ガイドレール13ドレン部13d間に跨って車両幅方向に連通する略U字溝状のチャンネル部31を有する。このチャンネル部31の車両幅方向各端部は、図7に示すように、ドレン部13dの上側で前向きに拡幅され、且つ、下向きに傾斜してチャンネルドレン部31aを形成する。そして、ドレンチャンネル30は、チャンネルドレン部31aの車両幅方向内側となるチャンネル部31の下側で該チャンネル部31に車両前後方向に跨るとともに、チャンネル部31の前側及び後側にそれぞれ突出する略四角ブロック状の介在部32を有する。この介在部32は、第1レール部13aの形成する上向きの開口部に合わせて該第1レール部13aの上側に現出している。そして、介在部32の後端部下部には、第1レール部13a内で車両幅方向両側に向けて一対のピン状の支持部33が突設されている。ドレンチャンネル30は、これら両支持部33により、第1レール部13aに沿って車両前後方向に移動自在に、且つ、車両幅方向に延びる軸線周りに回動自在に支持されている。なお、介在部32は、下向きに開口する穴部を有して略四角箱形状を呈しており、略四角形状の後端面32a及び前端面32bをそれぞれ形成する。また、ドレンチャンネル30は、介在部32の車両幅方向外側に隣接してチャンネル部31の前端から前側に延出する長尺状のアーム部34を有するとともに、該アーム部34の前端部から車両幅方向内側に突出するピン状の連結部35を有する。図4に示すように、アーム部34は、支持部材23の後端部に形成された連結孔23bに連結部35が軸支されることで、支持部材23に対し回動自在に連結されている。従って、例えば可動パネル15のチルトアップ動作時に支持部材23が前端部支持ピン24を中心に図示反時計回転方向に回動すると、これに連動してアーム部34ドレンチャンネル30が図示時計回転方向に回動する。あるいは、可動パネル15のチルトダウン動作時に支持部材23が前端部支持ピン24を中心に図示時計回転方向に回動すると、これに連動してアーム部34ドレンチャンネル30が図示反時計回転方向に回動する。なお、支持部材23の車両前後方向における介在部32との対向部下部即ち後端部下部には、面取部23cが形成されている。これは、支持部材23及び介在部32前端面32bの前後方向の間隙を詰めながらも、特に可動パネル15のチルトアップ動作時に支持部材23及び介在部32の干渉を回避するためである。また、可動パネル15がチルトダウン状態にあるときスライド動作時を含む、支持部材23の後端面23d、介在部32の後端面32a及び前端面32bは、ガイドレール13の延在方向に対し略直角に立ち上がるように設定されている。一方、可動パネル15の車両後方へのスライド動作時に支持部材23が車両後方に移動すると、該支持部材23にアーム部34を介して押圧されるドレンチャンネル30が一体となって車両後方に移動する。あるいは、可動パネル15の車両前方へのスライド動作時に支持部材23が車両前方に移動すると、該支持部材23にアーム部34を介して引っ張られるドレンチャンネル30が一体となって車両前方に移動する。図7に示すように、アーム部34は、全体として車両幅方向外側に凸となる弓形に湾曲されている。しかしながら、上記した通常の動作では、アーム部34は、その撓み変形によって支持部材23の後端面23dが介在部32の前端面32bに圧接することがない十分な剛性を有している。なお、両ガイドレール13のガイド部13cには、図1に示すように、車室内側で開口部12を開閉可能な略四角板状のサンシェードパネルとしてのサンシェード50の車両幅方向両縁部が摺動自在に支持されている。このサンシェード50は、ドレンチャンネル30チャンネル部31よりも後側に配置される後端縁の両ガイドレール13に挟まれる車両幅方向両両端部において、図5に示すように、上向きに立設された係合壁50aを有する。一方、サンシェード50の上側第1レール部13aを移動するドレンチャンネル30のチャンネル部31には、その底面に沿って車両後方に刃状に突出する尖鋭部36が形成されている。従って、可動パネル15の車両後方へのスライド動作に伴ってドレンチャンネル30が一体となって車両後方に移動すると、尖鋭部36に係合壁50aの押圧されるサンシェード50も一体となって車両後方に移動する。この際、ドレンチャンネル30は、尖鋭部36において荷重を集中させてサンシェード50の係合壁50aを押圧することで、例えばドレンチャンネル30が係合壁50aを乗り越えてサンシェード50を残置するといった不具合が抑制されている。図2に示すように、ガイドレール13の後端には、樹脂材からなるドレン部材としてのドレンピース40が装着固定されている。このドレンピース40は、ガイドレール13の後端部下面に装着されて第1レール部13a、保持部13b及びガイド部13cの後端を閉塞し且つドレン部13dの後端に連通する本体部41を有する。また、ドレンピース40は、本体部41の車両幅方向内側の部位からガイドレール13に沿って前側に延出する延出部42を有するとともに、該延出部42の前端から車両幅方向外側に突出して保持部13bに嵌入掛止される爪状の掛止部43を有する。第1レール部13aの後端部には、ドレンチャンネル30の介在部32の後側で略四角形の嵌合孔13eが形成されており、本体部41には、嵌合孔13eに上向きに嵌入するストッパとしてのブロック状の嵌合凸部44が突設されている。さらに、取付部13fの後端部には、略円形の嵌合孔13gが形成されており、本体部41には、嵌合孔13gに上向きに嵌入する略円柱状の嵌合凸部45が突設されている。ドレンピース40は、掛止部43が保持部13bに嵌入掛止され、両嵌合凸部44,45が嵌合孔13e,13gにそれぞれ嵌合されることでガイドレール13に仮組みされ、この状態で締結手段図示略により締結されることでガイドレール13に固定されている。なお、ドレンピース40及びガイドレール13は、これらの間に介装される粘着剤によって貼着されていてもよい。なお、ガイドレール13にドレンピース40を仮組みする際には、図6に示すように、ドレンピース40を斜め下向きに傾けた状態で、その掛止部43を保持部13bに斜めに嵌入掛止する。そして、この状態で、掛止部43を支点に先端側を持ち上げるようにドレンチャンネル30を回動させて、嵌合凸部44を嵌合孔13eに嵌合させる。また、ドレンチャンネル30の上記した回動により、嵌合凸部45も嵌合孔13gに嵌合させる。ここで、嵌合凸部44には、このときの回動中心寄りとなる車両幅方向内側の上端部に傾斜部44aが形成されている。これは、掛止部43を支点とするドレンチャンネル30の回動時に、嵌合凸部44が嵌合孔13eの内壁面に干渉することを傾斜部44aによる面取り分で回避するためである。嵌合凸部44の略台形状の前端面は、介在部32後端面32aが当接する際に該介在部32からの荷重を受ける受け面44bを形成する。この受け面44bは、ガイドレール13の延在方向に対し略直角に立ち上がるように設定されている。このような構成にあって、可動パネル15の車両後方へのスライド動作時、支持部材23と共にドレンチャンネル30が本来の停止位置よりも車両後方に移動したとする。このとき、ドレンチャンネル30は、介在部32の後端面32aが嵌合凸部44の受け面44bに当接することでその移動が係止される。そして、ドレンチャンネル30の当該移動が係止されると、支持部材23は、アーム部34を撓ませつつ、その後端面23dが介在部32の前端面32bに当接することでその移動が係止される。これにより、可動パネル15の開作動が停止されて、該可動パネル15の過剰な開放が防止される。図2に示すように、本実施形態では、ドレンチャンネル30の介在部32後端面32aにおいて嵌合凸部44受け面44bに当接する当接面、及び介在部32前端面32bにおいて支持部材23後端面23dが当接する被当接面の各々の車両前後方向における投影面が少なくとも一部で重なるように設定されている。これは、嵌合凸部44によりドレンチャンネル30介在部32を介して支持部材23の移動を係止する際、そのときの荷重を介在部32を介して車両前後方向に一直線上に支えるためである。次に、本実施形態の動作について説明する。まず、防水動作について説明する。可動パネル15の後端縁から滴下した水滴等は、ドレンチャンネル30のチャンネル部31内に落下する。この水滴等は、チャンネル部31の延在方向に流れてチャンネルドレン部31aからガイドレール13のドレン部13d内に落下する。この水滴等は、例えばドレン部13dの車両後方に流れ、ドレンピース40の本体部41を介して外部に排出される。これにより、水滴等が車室内に浸入することが防止される。続いて、可動パネル15の開作動について説明する。既述のように、可動パネル15の全閉状態からリアシュー21が車両後方に移動すると、可動パネル15がチルトダウン作動を経て開作動する。これにより、可動パネル15が全開状態となって、開口部12が開放される。同時に、ドレンチャンネル30に押圧されるサンシェード50も一体となって開作動する。なお、可動パネル15の全開状態での停止制御電動モータの停止制御は、位置センサ図示略による可動パネル15の位置検知に基づいて電気的に行っている。従って、通常は、嵌合凸部44によってドレンチャンネル30等が移動係止される前に、可動パネル15が停止するようになっている。一方、何らかの原因で可動パネル15が本来の位置で停止しなかったとする。このとき、嵌合凸部44によりドレンチャンネル30介在部32を介して支持部材23の移動が係止されることで、可動パネル15の開作動が停止されて、該可動パネル15の過剰な開放が防止される。このとき、嵌合凸部44は、支持部材23からの荷重を介在部32を介して車両前後方向に一直線上に支えることができ、当該時の動作をより安定化することができる。以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1本実施形態では、機能部品14の車両後方への移動に伴う可動パネル15の開作動時、介在部32において嵌合凸部44に当接することでドレンチャンネル30の車両後方への移動が係止されるとともに、嵌合凸部44において機能部品14が当接することで該機能部品14の車両後方への移動が係止され、可動パネル15の開作動が停止される。これにより、可動パネル15が過剰に開放されることを防止できる。このとき、ドレンチャンネル30の介在部32における、嵌合凸部44に当接する当接面及び機能部品14支持部材23が当接する被当接面の各々の車両前後方向における投影面が少なくとも一部で重なる。従って、嵌合凸部44によりドレンチャンネル30介在部32を介して機能部品14の移動を係止する際、そのときの荷重を介在部32を介して車両前後方向に一直線上に支えることができるため、当該移動係止時の動作をより安定化することができる。また、前記介在部は、前記ドレンチャンネルに一体的に設けられていることで、部品点数の増大を抑制することができる。2本実施形態では、可動パネル15の通常開閉作動の際は、ドレンチャンネル30と機能部品14との連動をアーム部34を介して行うことができる。そして、嵌合凸部44による移動係止時にのみアーム部34が撓むことでドレンチャンネル30の被当接面に機能部品14を当接させることができる。そのため、アーム部34が可動パネル15の開作動時に常に撓むことを抑制できる。3本実施形態では、可動パネル15がチルト動作するように機能部品14支持部材23が前端部を支点にガイドレール13に対して回動する際、アーム部34において機能部品14に回動自在に連結されるドレンチャンネル30もこれに連動してガイドレール13に対して回動する。このとき、車両前後方向における介在部32及び機能部品14の互いの対向部間には、それぞれの回動を許容し得る車両前後方向の間隙が必要となる。一方、嵌合凸部44による移動係止時、ドレンチャンネル30に機能部品14を当接させて該機能部品14の車両後方への移動を係止する際には、前記間隙分だけアーム部34が撓むことになるため当該間隙を低減することがより好ましい。そこで、機能部品14の車両前後方向における介在部32との対向部後端部下部に面取部23cを形成したことで、前記間隙を低減しながらも、介在部32及び機能部品14間の互いの干渉を回避することができる。そして、介在部32及び機能部品14の干渉に伴う異音発生や動作不良も回避することができる。4本実施形態では、ストッパとしての嵌合凸部44は、既存のドレンピース40に一体形成されていることで、部品点数の増大を抑制することができる。換言すれば、部品点数を増大することなく、既存部品の形状変更のみで対応可能である。5本実施形態では、ドレンチャンネル30のアーム部34を予め弓形に撓ませたことで、該アーム部34の座屈荷重を低減して過剰な応力が生じることを抑制できる。また、アーム部34の撓み変形の姿勢を誘導できるため、例えば該アーム部34が撓み変形時に周辺部品と干渉したりすることを防止できる。6本実施形態では、ドレンチャンネル30は、車両後方に漸次薄くなるように突出し且つドレンチャンネル30が車両後方に移動する際にサンシェード50に当接可能な尖鋭部36を有する。このため、尖鋭部36に荷重を集中させてサンシェード50を移動させることができるため、該サンシェード50の被当接面係合壁50aを乗り越え難くすることができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。前記実施形態において、支持部材23の面取部23cに代えて、若しくは加えて、介在部32の前端部車両前後方向における支持部材23との対向部上部に面取部を形成してもよい。また、可動パネル15のチルト動作時の介在部32の姿勢によって、介在部32及び機能部品14支持部材23の互いの対向部の少なくとも一方の任意の部位に面取部を形成してもよい。前記実施形態において、ストッパは、ドレンピース40とは別体の専用部品であってもよい。前記実施形態では、ストッパをドレンピース40に一体形成したが、例えばガイドレール13に一体形成してもよい。前記実施形態では、予め弓形に撓ませた形状のアーム部34としたが、アーム部が座屈荷重に耐え得る場合には例えば直線状であってもよい。前記実施形態において、可動パネル15の開閉作動に係る機能部品14の構成は一例である。例えばリアシュー21にガイド孔23aを設けるとともに、支持部材23にガイド孔に挿入される支持ピン25を設けてもよい。また、機能部品14を車両後方に移動させるのみで、可動パネル15の一連の動作チルトアップ、チルトダウン、スライド動作を実現してもよい。"