冷却液が流通する冷却系に備えられたインタークーラと、前記冷却系に備えられ、前記インタークーラから流出した前記冷却液が流通するEGRクーラと、前記EGRクーラをバイパスするように前記冷却系に接続するバイパス流路と、前記インタークーラから前記EGRクーラへと流れる前記冷却液を前記バイパス流路へと流すように、前記冷却系と前記バイパス流路との接続状態を変更可能な弁体と、を備えることを特徴とする内燃機関の冷却装置。前記弁体は、前記バイパス流路へと流れる前記冷却液の流量の調節が可能であり、前記EGRクーラの温度に応じて生ずる凝縮水の積算量を求める積算量取得手段と、前記積算量の大きさに基づいて前記EGRクーラをバイパスさせる前記冷却液の量を調節するように、前記弁体を制御する制御手段と、を備えることを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の冷却装置。前記内燃機関の吸気温度を測定する測定手段と、前記内燃機関の前記吸気温度の推定値を取得する推定手段と、前記測定手段で測定した測定値と前記推定手段で取得した前記推定値との差が所定値以上である場合、前記冷却液が前記EGRクーラをバイパスして流れるように前記弁体を制御する制御手段と、を備えることを特徴とする請求項1または2記載の内燃機関の冷却装置。前記内燃機関の吸気温度を測定する測定手段と、前記内燃機関の前記吸気温度の推定値を取得する推定手段と、前記測定手段で測定した測定値と前記推定手段で取得した前記推定値との比較に基づいて、前記弁体の固着を検知する固着検知手段と、を備えることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項記載の内燃機関の冷却装置。インタークーラとEGRクーラとを上記従来技術のごとく同じ冷却液流路に並べて接続した場合には、その構造上、両者に導入される冷却液クーラントの流量は等しくなる。しかしながら、インタークーラとEGRクーラとに対して同量のクーラントを流すことが、EGRクーラにとって不適切となる場合がある。例えば、EGR装置における冷却の要求が小さく、かつインタークーラにおける冷却の要求が大きい場合が考えられる。すなわち、EGRガスは常に定量が流れているわけではなく、運転条件等に応じてEGR量調節制御が行われればそれに応じてEGRクーラを通過するEGRガス量も変化する。インタークーラの冷却の要求に応じてEGRクーラとインタークーラとに同量のクーラントを流すと、流量が等しければ両者を同じように冷却せざるをえないためEGRクーラが不必要に冷却されてしまう。このような事態は、クーラントを流通させるためのウォーターポンプに無駄な仕事をさせる等、効率低下の弊害を生じさせる。また、本願発明者が鋭意研究の結果として得た知見によれば、EGRクーラを常時冷却することで、EGRクーラやその周辺において凝縮水の発生を招来し、この凝縮水に起因する弊害腐食のおそれもある。このように、前述の従来技術は、EGRクーラおよび当該インタークーラを共通に冷却するという観点を有するに留まり、EGRクーラへ流れるクーラントの量をEGRクーラにとって適切な量に設定するという観点は有していなかった。従って、EGRクーラの不必要な冷却による各種弊害を抑制する上で、いまだ改善の余地を有するものであった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、EGRクーラが不必要に冷却されるのを抑制することができる内燃機関の冷却装置を提供することを目的とする。第1の発明は、上記の目的を達成するため、内燃機関の冷却装置であって、冷却液が流通する冷却系に備えられたインタークーラと、前記冷却系に備えられ、前記インタークーラから流出した前記冷却液が流通するEGRクーラと、前記EGRクーラをバイパスするように前記冷却系に接続するバイパス流路と、前記インタークーラから前記EGRクーラへと流れる前記冷却液を前記バイパス流路へと流すように、前記冷却系と前記バイパス流路との接続状態を変更可能な弁体と、を備えることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記弁体は、前記バイパス流路へと流れる前記冷却液の流量の調節が可能であり、前記EGRクーラの温度に応じて生ずる凝縮水の積算量を求める積算量取得手段と、前記積算量の大きさに基づいて前記EGRクーラをバイパスさせる前記冷却液の量を調節するように、前記弁体を制御する制御手段と、を備えることを特徴とする。また、第3の発明は、第1または第2の発明において、前記内燃機関の吸気温度を測定する測定手段と、前記内燃機関の前記吸気温度の推定値を取得する推定手段と、前記測定手段で測定した測定値と前記推定手段で取得した前記推定値との差が所定値以上である場合、前記冷却液が前記EGRクーラをバイパスして流れるように前記弁体を制御する制御手段と、を備えることを特徴とする。また、第4の発明は、第1乃至第3の発明の何れか1つにおいて、前記内燃機関の吸気温度を測定する測定手段と、前記内燃機関の前記吸気温度の推定値を取得する推定手段と、前記測定手段で測定した測定値と前記推定手段で取得した前記推定値との比較に基づいて、前記弁体の固着を検知する固着検知手段と、を備えることを特徴とする。第1の発明によれば、弁体の開閉状態を制御することによって、EGRクーラをバイパスして冷却液の一部または全部を流すことができる。これにより、EGRクーラの冷却量を変更することができ、EGRクーラが不必要に冷却されるのを抑制することができる。第2の発明によれば、凝縮水に起因する腐食を抑制するように、EGRクーラへの冷却量を調節することができる。第3の発明によれば、EGRクーラにおいて冷却液漏れの異常が疑われる場合に、EGRクーラへの冷却液をバイパスすることができる。第4の発明によれば、冷却系とバイパス流路との接続状態を調節する役割を担う弁体の固着を検知することができる。実施の形態1.[実施の形態1の構成]図1は、本発明の実施の形態1にかかる内燃機関の冷却装置の構成を示す図である。実施の形態1にかる冷却装置は、車両等の移動体に備えられた内燃機関に対して好適に適用される。実施の形態1にかかる冷却装置が適用される内燃機関は、図1に示すシリンダブロック10を備えている。シリンダブロック10は、一つ以上の気筒例えば4気筒などを有し、その内部には、クランクシャフトや、各気筒毎の構成としてピストン、コンロッド、吸気弁、排気弁、燃料噴射弁その他の構成が備えられている。また、本実施形態にかかる内燃機関は過給内燃機関であり、具体的には過給機としてターボチャージャ22を備えている。シリンダブロック10は、インテークマニホールド一体型インタークーラ16と接続している。インテークマニホールド一体型インタークーラ16は、吸気通路14を介して、ターボチャージャ22のコンプレッサ22aに連通する。ターボチャージャ22のコンプレッサ22aは、吸気通路12と連通する。このような構成によれば、吸気通路12から吸入された新気が、コンプレッサ22a、吸気通路14、インテークマニホールド一体型インタークーラ16を経由して、シリンダブロック10内の各気筒に供給される。なお、図示しないが、吸気通路12や14には、内燃機関の吸入空気量を計測するための各種センサたとえば、エアフローメータ、吸気圧センサ、吸気温度センサが取り付けられている。シリンダブロック10の排気ポート図示せずの下流は、ターボチャージャ22のタービン22bを介して、排気管20に連通している。排気管20には、図示しないが、排気ガスの処理浄化等を目的とした触媒や、触媒温度センサ、排気ガスセンサ例えば、空燃比センサ、酸素センサ、NOxセンサその他の各種センサが備えられている。図1に示すように、排気管20には、EGR通路55の一端が接続されている。EGR通路55は、インテークマニホールド一体型インタークーラ16とシリンダブロック10との途中位置に連通している。EGR通路55には、EGRクーラ56が設けられている。なお、図示しないが、EGR通路55の途中例えばEGRクーラ56とインテークマニホールド一体型インタークーラ16側との間には、EGR弁が備えられている。この図示しないEGR弁により、EGRガスの供給と停止を切り換えたり、EGRガスの量を調節したりすることができる。また、EGRクーラ56の温度を実測するための温度センサを取り付けてもよい。実施の形態1における内燃機関は、ラジエータ50とメインラジエータ52とを備えている。メインラジエータ52は、図1における点線矢印で示す冷却液経路53を介して、シリンダブロック10内を延びる冷却液通路ウォータージャケットと連通している。メインラジエータ52により、シリンダブロック10の冷却いわば内燃機関本体の冷却に供した冷却液クーラント、エンジン冷却水ともいうの放熱を行うことができる。一方、ラジエータ50は、点線矢印で模式的に示した冷却液経路51を介して、EWP電動ウォーターポンプ54、インテークマニホールド一体型インタークーラ16、およびEGRクーラ56に、この順番で連通している。なお、実施の形態1では、図1における冷却液経路51の矢印の向きに、インテークマニホールド一体型インタークーラ16からEGRクーラ56へと向かってクーラントが流れるものとする。なお、実施の形態1では、EWP電動ウォーターポンプ54は、duty駆動デューティ比の駆動制御のウォーターポンプであり、ECU70からの駆動デューティ信号に応じて冷却液経路51内におけるクーラント流量を調節することができる。実施の形態1においては、冷却液経路51におけるインテークマニホールド一体型インタークーラ16とEGRクーラ56との間に、電磁弁60が取り付けられている。また、冷却液経路51には、EGRクーラ56をバイパスするためのバイパス流路61が接続されている。バイパス流路61の一端は、冷却液経路51におけるEGRクーラ56の手前位置に接続している。バイパス流路61の他端は、冷却液経路51におけるEGRクーラ56の直後の位置に接続している。電磁弁60は、バイパス流路61と冷却液経路51とが接続する接続点に備えられ、冷却液経路51を流れてきたクーラントをバイパス流路61に所望の割合でバイパスさせるように流量の調節が可能な弁体である。また、電磁弁60は、全てのクーラントをバイパス流路61にバイパスさせて、EGRクーラ56へのクーラントの流入を停止することもできる。このような構成によれば、電磁弁60を制御することにより、EGRクーラ56のクーラント流量を調節することができる。実施の形態1にかかる冷却装置が適用される内燃機関は、ECUElectronicControlUnit70を備えている。ECU70は、この内燃機関に取り付けられた各種センサ上述した吸入空気量計測用の各種センサおよび排気ガスセンサのほか、図示しないクランク角センサやエンジン水温センサその他のセンサ類からの入力信号を取得するとともに、この内燃機関を構成する各種アクチュエータを内燃機関の運転条件等に基づき制御する。ECU70は、電磁弁60およびEWP電動ウォーターポンプ54に接続している。ECU70からの制御信号に基づき、電磁弁60の開度や、EWP電動ウォーターポンプ54の駆動dutyが変化させられる。[実施の形態1の動作]インテークマニホールド一体型インタークーラ16とEGRクーラ56とに対して同量のクーラントを流すことが、EGRクーラ56にとって不適切となる場合がある。例えば、EGR装置における冷却の要求が小さく、かつインテークマニホールド一体型インタークーラ16における冷却の要求が大きい場合が考えられる。仮に、EGRクーラ56に対して、インテークマニホールド一体型インタークーラ16の冷却の要求に応じてこれと同量のクーラントを流すとすると、流量が等しければ両者を同じように冷却せざるをえないためEGRクーラ56が不必要に冷却されてしまう。このような事態は、クーラントを流通させるためのEWP電動ウォーターポンプ54に無駄な仕事をさせる等、効率低下の弊害を生じさせる。この点、実施の形態1にかかる内燃機関の冷却装置は、EGRクーラ56が不必要に冷却されるのを抑制するように、電磁弁60の制御により、必要に応じてバイパス流路61にクーラントの一部または全部を逃がすことができる。これにより、EGRクーラ56の冷却量を変更することができる。また、実施の形態1においては、ECU70が、EGRクーラ56に対して流すべきクーラント流量について予め定めたマップを記憶する。ECU70は、このマップ等を参照してEGRクーラ56にとって必要な流量だけクーラントを流すことによって、EGRクーラ56の冷却量を最適な量に変更する。これにより、EGRクーラ56が不必要に冷却されるのを抑制することができる。EGRクーラ56に対して常にインテークマニホールド一体型インタークーラ16と同じ定量のクーラントを流す場合と比べて、EWP電動ウォーターポンプ54の仕事量を軽減することもできる。これにより、燃費の向上を図ることができる。また、本願発明者が鋭意研究の結果として得た知見によれば、EGRクーラを常時冷却することでEGRクーラ近傍において凝縮水の発生を招来し、この凝縮水に起因して弊害凝縮水による腐食が生ずるおそれがある。つまり、EGRクーラに常時一定の冷却が施されている場合、EGRクーラの温度が一定以上の高温にはならないつまり常時一定の低温状態におかれる。これによりEGRクーラ内部やその周辺に凝縮水が発生して、凝縮水中のNH4およびCl-から凝縮水乾燥によりNH4Clが結晶化し、これが残留すると考えられる。この一連の現象が繰り返されることでEGRクーラやその周辺構成の腐食が起きるおそれがあるものと考えられる。この点、実施の形態1によれば、電磁弁60の制御により、EGRクーラ56へのクーラントの流量を調節することができる。その結果、EGRクーラ56の冷却状態を変更することができる。例えば、EGRクーラ56のクーラント流量を減らすように電磁弁60で一部のクーラントをバイパス流路61へ流して、EGRクーラ56の冷却を控えることができる。或いは、全部のクーラントをバイパス流路61へ流すように電磁弁60を制御して、EGRクーラ56の冷却を停止することができる。特に、実施の形態1によれば、電磁弁60がクーラントの全部をバイパス流路61に流すこともできるので、EGRクーラ56の腐食が深刻なほどに進んだ場合に例えば、冷却水の漏れを生ずるほどの腐食が生じた場合に、EGRクーラ56へのクーラントの流通を停止しつつ、インテークマニホールド一体型インタークーラ16へのクーラントの流通を継続することができる。このような措置をとることにより、EGRクーラ56について深刻な腐食が生じた場合であってもEGR排気ガス再循環を中止するだけで済み、急激なトルク制限を行う等の措置を避けることができる。このため、車両の安全性向上といった面に寄与することができる。以上説明したように、本発明の実施の形態1にかかる内燃機関の冷却装置によれば、電磁弁60の開閉状態を制御することによって、EGRクーラ56をバイパスして冷却液クーラントの一部または全部をバイパス流路61に流すことができる。これにより、EGRクーラ56の冷却量を変更することができ、EGRクーラ56が不必要に冷却されるのを抑制することができる。従って、EGRクーラ56の不必要な冷却による各種弊害を抑制することができる。[実施の形態1の具体的処理]以下、図2を用いて、実施の形態1にかかる内燃機関の冷却装置において実行される具体的処理を説明する。図2は、本発明の実施の形態1においてECU70が実行するルーチンのフローチャートを示す。図2に示すルーチンでは、先ず、ECU70が、EGR使用可否について確認する処理を実行するステップS100。このステップでは、ECU70が、EGR通路55やEGRクーラ56、図示しないEGR弁等を含むEGR装置が使用可能な状態であるか否かについての判定処理を実行する。この判定処理としては、EGR装置を使用できない故障の態様を予め想定しておき、そのような故障を特定するための各種判定処理、検知処理を行うことが考えられる。例えば、EGRクーラ56の腐食が生じているか否かを検出する処理や、EGRクーラ56以外の他の構成について何らかの故障が認められるか否かを検出する処理などをECU70に実行させることができる。より具体的には、EGR装置における故障検出対象の構成に対して取り付けたセンサを介して、動作異常等を検知するなどの処理を実行することが考えられる。ステップS100においてEGR使用可能であるという判定結果が得られた場合には、次に、ECU70が、EGR冷却に必要なだけの流量を流すためにマップから電磁弁開度とEWP駆動dutyを読み込む処理を実行するステップS102。次に、ECU70が、ステップS102で読み出された電磁弁開度とEWP駆動dutyの値に従って、電磁弁60およびEWP電動ウォーターポンプ54の制御内容を適宜変更する処理を実行するステップS104。その後、今回のルーチンが終了する。一方、ステップS100においてEGR使用可能ではないという判定結果が得られた場合には、ECU70が、EGRクーラ56をバイパスしてクーラントを流すための処理を実行するステップS106。このステップでは、EGRクーラ56手前でクーラントの全てがバイパス流路61へと流れるように、ECU70が電磁弁60を制御する。これにより、EWP電動ウォーターポンプ54の作動を必要最低限の駆動dutyで済ませることができる。その後、今回のルーチンが終了する。以上の処理によれば、EGRクーラ56が不必要に冷却されるのを抑制でき、EGRクーラ56の不必要な冷却により生ずる各種弊害を抑制することができる。なお、上述した実施の形態1では、電磁弁60はバイパス流路61へと流すクーラントの量を所望量に調節することのできる弁体としたが、本発明はこれに限られるものではない。バイパス流路61とEGRクーラ56側の2つの経路を択一的に切り換えることができる弁体としてもよい。また、実施の形態1では電磁弁を用いたが本発明はこれに限られず、電動式の開度連続可変な弁を用いたり弁体の具体的構造も適宜に選択すればよい。実施の形態2.本発明の実施の形態2にかかる内燃機関の冷却装置は、上述した実施の形態1にかかる内燃機関の冷却装置と同様のハードウェア構成を備えている。重複説明を避けるため、以下、共通のハードウェア構成については説明を適宜省略ないしは簡略する。実施の形態1においても説明したように、EGRクーラに常時一定の冷却が施されている場合、凝縮水の発生に起因してEGRクーラの腐食が起きるおそれがある。本願発明者の知見によれば、EGRクーラの腐食メカニズムとしては、凝縮水が発生して、凝縮水中のNH4およびCl-から凝縮水乾燥によりNH4Clが結晶化し、これが残留するという一連の現象が繰り返されることで、EGRクーラの腐食が起きるというメカニズムが想定される。一方、本願発明者は、EGRクーラの温度をある程度以上に高温にすれば、そのような腐食メカニズムの進行を抑止しうることに着目した。本願発明者は、EGRクーラに流れるクーラントの量を制限して、EGRクーラ内に残留したNH4Clの昇華温度に到達する程度にEGRクーラを高温にすることによって、そのような腐食を抑制するという手法に想到した。そこで、実施の形態2においては、実施の形態1のハードウェア構成において、EGRクーラ56の腐食を防ぐために、この凝縮水の発生量に応じてEGRクーラ56の温度を一定以上の温度とするように、EGRクーラ56へのクーラントの流量を調節することにした。図3は、本発明の実施の形態2においてECU70が実行するルーチンのフローチャートを示す。図3のルーチンでは、先ず、ECU70が、積算凝縮水量が一定値以上となっているか否かを判定する処理を実行するステップS200。本実施形態においては、この処理では、具体的には、ECU70が、先ず、凝縮量取得ステップを実行し、この凝縮量取得ステップで取得された凝縮量が所定の基準値以上となっているかを比較判定する処理を実行する。凝縮量取得ステップにおいては、先ず、内燃機関の負荷KLから、発生NH4量を算出する第1のステップが実行される。これは、例えば、負荷KLとNH4量との相関関係をマップや数式で定めてECU70に記憶させておき、当該マップから負荷KLに応じたNH4量を読み出すことにより実現できる。なお、負荷KLの値自体は、例えば内燃機関の吸入空気量センサ出力値などに基づいて求めればよい。次に、第2のステップとして、EGRクーラ56の温度が100°C以上か否かが判定される。この第2のステップでは、例えば、EGRクーラ56に取り付けた温度センサからの出力信号に基づいてEGRクーラ56の温度を計測する。次に、EGRクーラ56の温度が100°C以上と認められた場合には、第3のステップとして、Cl-の量を取得することが困難であるため、発生したNH4量が全て反応したものと仮定して発生NH3Cl量を算出する。凝縮量取得ステップにおける第1乃至第3のステップが完了したら、次に、ECU70が、算出した発生NH3Cl量をステップS200における積算凝縮水量として取り扱って、発生NH3Cl量が所定の基準値以上に多いかどうかを比較判定する処理を実行する。この比較判定処理の結果が不成立Noである場合には、今回のルーチンが終了する。一方、上記の比較判定処理の結果が肯定YESである場合には、積算凝縮水量がEGRクーラ56の腐食進行を深刻化させる程度まで多くなったと考えることができる。そこで、このような場合には、処理はステップS202へ移る。ステップS202では、ECU70が、EGR弁図示せずを閉じ、かつ、EGRクーラ56へのクーラント供給をカットするように電磁弁60を制御する処理を実行する。つまり、EGR排気ガス再循環を停止し、かつ、電磁弁60の位置から全部のクーラントがバイパス流路61へ流れるように電磁弁60の開閉状態を変更する。次に、EGRクーラ内の温度がNH4Clの昇華温度に到達するステップS204。このステップでは、例えば、ECU70が、EGRクーラ56に取り付けた温度センサの出力値に基づいて、EGRクーラ56が所定のしきい値温度以上に高温になったか否かを判定する処理を実行する。このしきい値温度は、NH4Clの昇華温度に応じて、予め実験等により特定し設定しておけばよい。EGRクーラ56が所定のしきい値温度以上に高温になったと判定されるまでは、このステップS204で処理が保留される。次に、ECU70が、EGRの制御を通常通りに復帰させる処理を実行するステップS206。このステップでは、上記のステップS202において閉じられたEGR弁図示せずの開度が、通常のEGR実行時の開度に復帰させられる。その後、今回のルーチンが終了する。以上の処理によれば、必要と認められる場合にEGRクーラ56に流れるクーラントの量を制限して、EGRクーラ56内に残留したNH4Clの昇華温度に到達する程度にEGRクーラ56を高温にすることによって、凝縮水に起因する腐食を抑制することができる。実施の形態3.本発明の実施の形態3にかかる内燃機関の冷却装置は、上述した実施の形態1にかかる内燃機関の冷却装置と同様のハードウェア構成を備えている。但し、実施の形態3においては、ECU70が内燃機関の吸気温度の推定値を取得する推定処理を記憶しており、この推定処理を実行できる点で、上述の実施の形態1、2と相違している。この推定処理は吸気温度の推定に関する各種公知技術を利用して行えばよいが、吸気温度の推定値の算出過程において、冷却系の冷却能力例えばインテークマニホールド一体型インタークーラ16およびEGRクーラ56の冷却効率を算入するものとする。重複説明を避けるため、以下、共通のハードウェア構成については説明を適宜省略ないしは簡略する。実施の形態3では、EGRクーラ56においてクーラント漏れ異常が認められた場合に、EGRクーラ56へのクーラントの流入を停止する。また、実施の形態3においては、クーラント漏れ異常時におけるEGRクーラ56の冷却効率低下によって推定吸気温度と実測吸気温度との間に差が生ずるという点を利用して、推定吸気温度と実測吸気温度との比較に基づいてクーラント漏れ異常を検知する。図4は、本発明の実施の形態3においてECU70が実行するルーチンのフローチャートを示す。図4に示すルーチンでは、先ず、ECU70が、EGRクーラ56での冷却液クーラントの漏れが検知されたか否かを判定する処理を実行するステップS300。このステップS300では、ECU70が、先ず、内燃機関に備えられた吸気温度センサ図示せずの出力に基づいて吸気温度の実測値を取得する処理を実行する。次いで、ECU70は、上述の推定処理を実行することで、吸気温度の推定値を取得する。ECU70は、実測値と推定値との比較を行い、これらの値の乖離が所定値以上に大きいか否かを判定する処理を実行する。これらの値の乖離が大きい場合には、EGRクーラ56でのクーラント漏れが生じていると判断することができる。そこで、ステップS300では、実測値と推定値の乖離差分が所定値以上に大きい場合には、ステップS300の条件が成立したものと判定される。その結果、EGRクーラ56での冷却液クーラントの漏れが検知されたものと判断される。ステップS300において条件の成立YESが認められた場合には、続いて、ECU70が、EGR弁図示せずを閉じ且つEGRクーラ56へのクーラント供給をバイパスカットするように電磁弁60を制御する処理を実行するステップS302。つまり、このステップでは、実施の形態2における図3のフローチャートのステップS202と同様の処理が実行される。その後、今回のルーチンが終了する。その結果、EGRクーラ56へのクーラント供給をバイパスカット状態とすることができる。以上の処理によれば、EGRクーラ56においてクーラント漏れ異常が認められた場合に、EGRクーラ56へのクーラントの流入を停止することができる。実施の形態4.本発明の実施の形態4にかかる内燃機関の冷却装置は、上述した実施の形態1にかかる内燃機関の冷却装置と同様のハードウェア構成を備えている。重複説明を避けるため、以下、ハードウェア構成については説明を適宜省略ないしは簡略する。実施の形態4にかかる内燃機関の冷却装置によれば、電磁弁60の固着が生じた場合にこれに対処することのできる構成が提供される。電磁弁60の固着が生ずると、EGRクーラ56に流れるクーラントの量を正確に調節することができなくなる。電磁弁60の固着とは、電磁弁60の正常な作動が妨げられる種々の固着状態をいうものとする。例えば、電磁弁60の開度変化が妨げられている状態や、電磁弁60がバイパス流路61側とEGRクーラ56側との間でクーラントの流れを切り換えることが妨げられている状態や、バイパス流路61側とEGRクーラ56側との間でクーラントの流量の割合を正確に調節できなくなっている状態が含まれる。推定吸気温度は、制御装置ECU70上で電磁弁60の固着が認識されない限り、EGRクーラ56においてクーラント流量冷却量が正確に調節されているものと仮定して推定されている。これに対し、実測吸気温度については、実測値であるため、電磁弁60の固着でEGRクーラ56のクーラント流量が正常値目標値と異なった場合にもその影響が反映される。このため、電磁弁60が固着した場合、推定吸気温度と実測吸気温度との間にずれが生じる。推定吸気温度よりも実測吸気温度が高い場合推定吸気温度<実測吸気温度には、電磁弁60が、EGRクーラ56に対し予定の流量よりもクーラントが流れない方向に固着している。あるいは、EGRクーラ56側へとクーラント流量を増加させようとする動作が妨げられるように電磁弁60が固着していると考えることができる。逆に、推定吸気温度よりも実測吸気温度が低い場合推定吸気温度>実測吸気温度には、電磁弁60が、EGRクーラ56に対し予定の流量と比べて多くのクーラントが流れる方向に固着している。あるいは、EGRクーラ56側への流量を減少させる動作が妨げられるように電磁弁60が固着していると考えることができる。そこで、実施の形態4では、このような電磁弁60の固着を、実測吸気温度と推定吸気温度との比較の結果に基づいて検出することとした。さらに、実施の形態4では、上記の観点から判断した電磁弁60の固着状態に応じて、EGR装置やEWP電動ウォーターポンプ54の制御内容を変更することにした。図5は、本発明の実施の形態4においてECU70が実行するルーチンのフローチャートを示す。図5に示すルーチンでは、先ず、ECU70が、推定吸気温度よりも実測吸気温度のほうが高い温度であるか否かを判定する処理を実行するステップS400。ステップS400における推定吸気温度は、上述の実施の形態3において述べた吸気温度の推定処理を実行することにより取得される。また、ステップS400における実測吸気温度は、実施の形態3における図4のステップS300中で述べた処理吸気温度の実測値を取得する処理により取得される。ステップS400では、これらの推定吸気温度と実測吸気温度とが比較され、その比較の結果に基づいて以降の処理ステップS402またはS404が決定される。ステップS400の判定条件が肯定された場合つまり、推定吸気温度<実測吸気温度という関係が認められた場合には、ECU70の処理は、ステップS402へと進む。ステップS402では、ECU70が、EGRバルブを閉じるとともに、電磁弁60のフェイルを示すMIL点灯を行う処理を実行する。MILマルファンクションインジケーターライトの点灯は、ドライバ等に対する異常の報知手段として機能する。その後、今回のルーチンが終了する。一方、ステップS400の判定条件が否定された場合には、ECU70の処理は、ステップS404へと進む。ステップS404では、ECU70が、推定吸気温度よりも実測吸気温度のほうが低い温度であるか否かを判定する処理を実行する。つまり、ECU70が、推定吸気温度>実測吸気温度という関係が成立しているか否かを判定する処理を実行する。ステップS404の判定条件が肯定された場合推定吸気温度>実測吸気温度という関係が認められた場合、ECU70の処理は、ステップS406へと進む。ステップS406では、ECU70が、EWP電動ウォーターポンプ54の駆動dutyを低減する処理を実行する。前述したように、推定吸気温度>実測吸気温度という関係が認められた場合には、電磁弁60が、EGRクーラ56に対し予定の流量と比べて多くのクーラントが流れる方向に固着していると考えられる。そこで、実施の形態4では、クーラント流量を低減するように、EWP電動ウォーターポンプ54の駆動dutyを低減することにした。これにより、電磁弁60の固着により予定の流量と比べてEGRクーラ56のクーラント流量が多くなっている場合に、EGRクーラ56のクーラント流量を低減して正常時の流量に近づけることができる。なお、本実施形態では、ステップS406において予め定めた減少分を現在の駆動dutyから差し引く処理を実行する。或いは、ステップS406において、所定の係数を現在の駆動dutyに乗ずることにより駆動dutyを低減してもよい。次に、ECU70は、推定吸気温度と実測吸気温度とが合致しているか否かを判定する処理を実行するステップS408。このステップでは、上記のステップS406の処理によりクーラント流量が低減されたことにより推定吸気温度と実測吸気温度のずれが解消されたか否かが判定される。このステップの条件の成立が認められるまでは、ステップS406による駆動dutyの低減が行われる。その後、推定吸気温度と実測吸気温度とが合致してこのステップの条件の成立が認められた場合には、今回のルーチンが終了する。一方、ステップS404の判定条件が否定された場合、推定吸気温度と実測吸気温度との間には推定吸気温度<実測吸気温度という不等号の関係と推定吸気温度>実測吸気温度という不等号の関係の両方が成立してない。この場合には、本実施形態では、推定吸気温度と実測吸気温度とが合致しているものとして今回のルーチンが終了する。以上の処理によれば、電磁弁60のフェイルを実測吸気温度と推定吸気温度との比較の結果に基づいて検出することができる。さらに、実施の形態4では、電磁弁60の固着状態に応じて、EGR装置やEWP電動ウォーターポンプ54の制御内容を適切に変更することができる。