"シリンダ室25,2685を有するシリンダ41,5181と、該シリンダ41,5181内に配置されて該シリンダ室25,2685の中で偏心回転動作をするピストン42,5286と、上記シリンダ41,5181の端面に固定される閉塞部材21,43,5383,84とを有する圧縮機構20と、上記シリンダ室25,2685に中間圧冷媒を注入するインジェクション機構70とを備えたロータリ圧縮機であって、上記インジェクション機構70は、上記閉塞部材21,43,5383,84にシリンダ41,5181の径方向に形成されて外周端にインジェクション流体の導入開口71aを有するインジェクション通路71と、インジェクション通路71とシリンダ室25,2685を連通するように上記閉塞部材21,43,5383,84にシリンダ41,5181の軸方向へ形成されたインジェクションポート72a,72b72と、インジェクション通路71にその通路方向へスライド可能に装填されるスライド弁73と、該スライド弁73を、上記インジェクションポート72a,72b72を閉塞する閉位置と、該スライド弁73が該インジェクションポート72a,72b72に対してシリンダ41,5181の径方向内側に位置して該インジェクションポート72a,72b72を開放する開位置とにスライドさせるスライド機構75と、を備えていることを特徴とするロータリ圧縮機。請求項1において、上記スライド機構75は、上記スライド弁73を開位置へ付勢する第1付勢力と閉位置へ付勢する第2付勢力との大きさを調整して、各付勢力の相対的な大小関係が入れ替わるように設定可能に構成されていることを特徴とするロータリ圧縮機。請求項2において、上記スライド機構75は、インジェクション通路71の圧力を中間圧とそれより低い圧力に切り換える切換弁7と、スライド弁73を閉位置から開位置へ付勢するコイルバネ部材76と、スライド弁73の径方向内側端面に高圧圧力を導入する圧力導入部77と、を備え、上記第1付勢力がインジェクション通路71の圧力とコイルバネ部材76の付勢力に基づく力であり、上記第2付勢力が上記圧力導入部77の圧力に基づく力であることを特徴とするロータリ圧縮機。請求項2において、上記スライド機構75は、インジェクション通路71の圧力を中間圧とそれより低い圧力に切り換える切換弁7と、スライド弁73を開位置から閉位置へ付勢するコイルバネ部材76と、スライド弁73をの径方向内側端面に低圧圧力を導入する圧力導入部77と、を備え、上記第1付勢力がインジェクション通路71の圧力に基づく力であり、上記第2付勢力が上記圧力導入部77の圧力とコイルバネ部材76の付勢力に基づく力であることを特徴とするロータリ圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20は、2つのシリンダ41,51が中間閉塞部材21を介して積層され、両端に端部閉塞部材43,53が装着された2シリンダ型圧縮機構20であり、上記インジェクション機構70が上記中間閉塞部材21に設けられ、上記インジェクションポート72a,72bが、上記インジェクション通路71から2つのシリンダ室25,26のうちの第1シリンダ室25に連通する第1インジェクションポート72aと、該インジェクション通路71から第2シリンダ室26に連通する第2インジェクションポート72bとを有していることを特徴とするロータリ圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20は、2つのシリンダ41,51が中間閉塞部材21を介して積層され、両端に端部閉塞部材43,53が装着された2シリンダ型圧縮機構20であり、上記インジェクション機構70が上記端部閉塞部材43,53の両方に設けられ、上記インジェクションポート72a,72bが、上記端部閉塞部材43,53の一方に形成されるインジェクション通路71から2つのシリンダ室25,26のうちの第1シリンダ室25に連通する第1インジェクションポート72aと、上記端部閉塞部材43,53の他方に形成されるインジェクション通路71から第2シリンダ室26に連通する第2インジェクションポート72bとを有していることを特徴とするロータリ圧縮機。請求項1から4の何れか1つにおいて、上記圧縮機構20は、1つのシリンダ81の両端に端部閉塞部材83,84が設けられた1シリンダ型圧縮機構20であり、上記インジェクション機構70が端部閉塞部材83,84のいずれか一方に設けられていることを特徴とするロータリ圧縮機。特許文献1には、インジェクション動作を行うときには、インジェクション管に設けている弁を開くことが記載されている明細書の段落[0006]。逆に言うと、インジェクション動作を行わないときは、インジェクション管の弁は閉じられることになる。しかし、この場合、インジェクション動作を行わないときは、インジェクション管に設けた弁のところからシリンダ室までの間の空間が死容積になってしまい、再膨張損失が大きくなって圧縮機の効率が低下することになる。特に、運転容量が大きな圧縮機では、インジェクション量を増やすためにインジェクション管の直径を大きくするのが望ましいが、そうすると死容積が増加して圧縮機の効率も著しく低下する。また、冷媒にHFO1234yfのような低圧冷媒を用いる場合は、圧力損失を小さくするためにインジェクション管の直径を大きくするのが望ましいのに対して、インジェクション管の直径を大きくすると、上記と同様に死容積が増加して圧縮機の効率が著しく低下する。また、特許文献2に記載されているスライド弁を用いる構成では、死容積になるインジェクションポートの容積を小さくすることは可能であると考えられるものの、軸方向へのびるインジェクション通路と直交する方向へスライドするスライド弁を設ける必要があるために、機構が大型になってしまう。特に、2つの圧縮機構がミドルプレートを介して上下に積層された2シリンダ型のロータリ圧縮機に特許文献2のスライド弁を適用するために、フロントヘッドとリアヘッドのそれぞれにインジェクション機構を設けると、フロントヘッドもリアヘッドも厚くなり、機構が大型になって製造コストが高くなる。また、スライド弁をミドルプレートに設けようとすると、ミドルプレートが厚くなる。そして、ミドルプレートが厚くなると、やはり機構が大型になり製造コストが高くなる。さらに、特許文献3のものでは、インジェクション通路におけるインジェクション管とインジェクションポートの接続部分のスペースに開閉弁を設けているため、開閉弁がインジェクション流体中間圧冷媒の流れる抵抗になって冷媒の圧力損失が大きくなり、インジェクション量が少なくなってしまう。特に低圧冷媒を用いる圧縮機では、上述したようにインジェクションの圧力損失を低減することが好ましいのに対して、この特許文献3の構成では圧力損失を低減することが非常に困難になる。本発明は、このような問題点に鑑みて創案されたものであり、その目的は、ロータリ圧縮機において、インジェクション機構を設けることにより生じる死容積を小さくできるようにして圧縮機の効率が低下するのを抑えるとともに、圧縮機構の大型化やコスト増大を抑え、さらには十分なインジェクション量を確保できるようにすることである。第1の発明は、シリンダ室25,2685を有するシリンダ41,5181と、該シリンダ41,5181内に配置されて該シリンダ室25,2685の中で偏心回転動作をするピストン42,5286と、上記シリンダ41,5181の端面に固定される閉塞部材21,43,5383,84とを有する圧縮機構20と、上記シリンダ室25,2685に中間圧冷媒を注入するインジェクション機構70とを備えたロータリ圧縮機を前提としている。そして、このロータリ圧縮機構20は、上記インジェクション機構70が、上記閉塞部材21,43,5383,84にシリンダ41,5181の径方向に形成されて外周端にインジェクション流体の導入開口71aを有するインジェクション通路71と、インジェクション通路71とシリンダ室25,2685を連通するように上記閉塞部材21,43,5383,84にシリンダ41,5181の軸方向へ形成されたインジェクションポート72a,72b72と、インジェクション通路71にその通路方向へスライド可能に装填されるスライド弁73と、該スライド弁73を、上記インジェクションポート72a,72b72を閉塞する閉位置と、該スライド弁73が該インジェクションポート72a,72b72に対してシリンダ41,5181の径方向内側に位置して該インジェクションポート72a,72b72を開放する開位置とにスライドさせるスライド機構75と、を備えていることを特徴としている。この第1の発明では、スライド弁73が閉位置にあるときは、インジェクションポート72a,72b72が閉塞されるので、インジェクション通路71が閉じられる。したがって、この状態では圧縮機構20へインジェクション流体は導入されない。一方、スライド弁73が開位置にあるときは、該スライド弁73はインジェクションポート72a,72b72に対して径方向内側に退避して、インジェクションポート72a,72b72が開放される。したがって、この状態ではインジェクション通路71が開かれるので、圧縮機構20へインジェクション流体が導入される。また、この開位置では、スライド弁73はインジェクションポート72a,72b72に対してシリンダ41,5181の径方向内側に位置するので、径方向外側の導入開口71aから入ってくるインジェクション流体の流れを妨げない。第2の発明は、第1の発明において、上記スライド機構75が、上記スライド弁73を開位置へ付勢する第1付勢力と閉位置へ付勢する第2付勢力との大きさを調整して、各付勢力の相対的な大小関係が入れ替わるように設定可能に構成されていることを特徴としている。この第2の発明では、上記スライド弁73に作用する第1付勢力が第2付勢力よりも大きくなると、上記インジェクション通路71が開かれてインジェクション動作が行われる。また、逆に上記スライド弁73に作用する第1付勢力が第2付勢力よりも小さくなると、上記インジェクション通路71が閉じられてインジェクション動作が行われない状態となる。第3の発明は、第2の発明において、上記スライド機構75が、インジェクション通路71の圧力を中間圧とそれより低い圧力に切り換える切換弁7と、スライド弁73を閉位置から開位置へ付勢するコイルバネ部材76と、スライド弁73の径方向内側端面に高圧圧力を導入する圧力導入部77と、を備え、上記第1付勢力がインジェクション通路71の圧力とコイルバネ部材76の付勢力に基づく力であり、上記第2付勢力が上記圧力導入部77の圧力に基づく力であることを特徴としている。また、第4の発明は、第2の発明において、上記スライド機構75が、インジェクション通路71の圧力を中間圧とそれより低い圧力に切り換える切換弁7と、スライド弁73を開位置から閉位置へ付勢するコイルバネ部材76と、スライド弁73の径方向内側端面に低圧圧力を導入する圧力導入部77と、を備え、上記第1付勢力がインジェクション通路71の圧力に基づく力であり、上記第2付勢力が上記圧力導入部77の圧力とコイルバネ部材76の付勢力に基づく力であることを特徴としている。第3の発明では、インジェクション動作をオフにするときはインジェクション通路71が中間圧よりも低い圧力になり、その圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力が圧力導入部77の高圧圧力による力よりも弱くなる一方、インジェクション動作をオンにするときはインジェクション通路71が中間圧になり、その中間圧による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力が圧力導入部77の高圧圧力による力よりも強くなるように、コイルバネ部材76の付勢力が設定されて、第2の発明の要件が満たされる。また、第4の発明では、インジェクション動作をオフにするときはインジェクション通路71が中間圧よりも低い圧力になり、その圧力による力が圧力導入部77の低圧圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力よりも弱くなる一方、インジェクション動作をオンにするときはインジェクション通路71が中間圧になり、その中間圧による力が圧力導入部77の低圧圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力よりも強くなるように、コイルバネ部材76の付勢力が設定されて、第2の発明の要件が満たされる。上記第3,第4の発明においては、インジェクション通路71への中間圧力の冷媒導入のオンとオフを切り換えるだけで、第1付勢力が第2付勢力よりも大きくなる状態と、第1付勢力が第2付勢力よりも小さくなる状態とを切り換えることができる。そして、スライド弁73は、インジェクション動作時に開位置になってシリンダ室25,2685へインジェクション流体を導入し、インジェクション動作停止時に閉位置になってシリンダ室25,2685へのインジェクション流体の導入を禁止する。第5の発明は、第1から第4の発明のいずれか1つにおいて、上記圧縮機構20が、2つのシリンダ41,51が中間閉塞部材21を介して積層され、両端に端部閉塞部材43,53が装着された2シリンダ型圧縮機構20であり、上記インジェクション機構70が上記中間閉塞部材21に設けられ、上記インジェクションポート72a,72bが、上記インジェクション通路71から2つのシリンダ室25,26のうちの第1シリンダ室25に連通する第1インジェクションポート72aと、該インジェクション通路71から第2シリンダ室26に連通する第2インジェクションポート72bとを有していることを特徴としている。この第5の発明では、一つのインジェクション通路71から、第1シリンダ室25へは第1インジェクションポート72aを介してインジェクション流体が導入され、第2シリンダ室26へは第2インジェクションポート72bを介してインジェクション流体が導入される。第6の発明は、第1から第4の発明のいずれか1つにおいて、上記圧縮機構20が、2つのシリンダ41,51が中間閉塞部材21を介して積層され、両端に端部閉塞部材43,53が装着された2シリンダ型圧縮機構20であり、上記インジェクション機構70が上記端部閉塞部材43,53の両方に設けられ、上記インジェクションポート72a,72bが、上記端部閉塞部材43,53の一方に形成されるインジェクション通路71から2つのシリンダ室25,26のうちの第1シリンダ室25に連通する第1インジェクションポート72aと、上記端部閉塞部材43,53の他方に形成されるインジェクション通路71から第2シリンダ室26に連通する第2インジェクションポート72bとを有していることを特徴としている。この第6の発明では、第1シリンダ室25には、端部閉塞部材43,53の一方に設けられたインジェクション機構70から第1インジェクションポート72aを介してインジェクション流体が導入される。また、第2シリンダ室26には、端部閉塞部材43,53の他方に設けられたインジェクション機構70から第2インジェクションポート72bを介してインジェクション流体が導入される。第7の発明は、第1から第4の発明のいずれか1つにおいて、上記圧縮機構20が、1つのシリンダ81の両端に端部閉塞部材83,84が設けられた1シリンダ型圧縮機構20であり、上記インジェクション機構70が端部閉塞部材83,84のいずれか一方に設けられていることを特徴としている。この第7の発明では、上記シリンダ室85には、端部閉塞部材83,84の一方に設けられたインジェクション機構70からインジェクションポート72を介してインジェクション流体が導入される。本発明によれば、スライド弁73を閉位置にしてインジェクション動作を行わないとき、スライド弁73がインジェクションポート72a,72b72を閉塞し、このとき、死容積はインジェクションポート72a,72b72の容積だけとなる。したがって、再膨張損失を小さくすることができるから、圧縮機の効率が低下するのを抑えられる。また、インジェクション量を増やすためにインジェクション通路71の直径を大きくしても、死容積はインジェクションポート72a,72b72だけでその容積を最小限に保つことができるから、運転容量が大きな圧縮機や、低圧冷媒を用いる圧縮機においても、効率が低下するのを防止できる。さらに、本発明では、インジェクション通路71の中に、その通路方向へだけスライドするスライド弁73を設けているので、インジェクション通路71と直交する方向へ動作するスライド弁73を設ける場合に比べて機構をコンパクトに構成できる。さらに、スライド弁73を開位置にしてインジェクション動作を行うとき、インジェクション流体がインジェクション通路71とインジェクションポート72a,72b72を通ってシリンダ室25,2685に導入されるが、このとき、スライド弁73はインジェクションポート72a,72b72に対してシリンダ41,5181の径方向内側に位置し、インジェクション通路71からインジェクションポート72a,72b72を通ってシリンダ室25,2685へ流入するインジェクション流体の流れを妨げない。したがって、インジェクション流体の圧力損失を最小限にすることができるから、十分なインジェクション量を確保できるし、特に低圧冷媒を用いる圧縮機においてインジェクション量を確保できる効果が高い。以上のように、本発明によれば、ロータリ圧縮機において、インジェクション機構70を設けることにより生じる死容積を小さくして圧縮機の効率が低下するのを抑えることができるうえ、圧縮機構20の大型化やそれに伴うコスト増大を抑えることができ、さらには十分なインジェクション量を確保することが可能となる。上記第2の発明によれば、上記スライド弁73に作用する第1付勢力と第2付勢力を調整するだけでスライド弁73を駆動することができる。したがって、簡単な構成でインジェクション動作のオンとオフを切り換えることができる。上記第3,第4の発明によれば、上記スライド弁73に作用する冷媒圧力とコイルバネ部材76の付勢力を用いてスライド弁73の動作が制御され、該スライド弁73が開位置と閉位置に設定される。冷媒圧力だけを利用してスライド弁73を駆動する場合は、スライド弁73に対してインジェクション流体導入側と圧力導入部77側の圧力を開位置と閉位置で異ならせることが必要になるが、この第3,第4の発明ではコイルバネ部材76を用いているので、圧力導入部77の圧力は一定でよい。したがって、スライド弁73の両側に圧力を印加する構成を簡素化できるから、機構を簡素化できる。上記第5の発明によれば、2つの圧縮機構20が中間閉塞部材21ミドルプレートを介して上下に積層された2シリンダ型のロータリ圧縮機において、インジェクション通路71の中にその通路方向へスライドするスライド弁73を配置したインジェクション機構70を上記中間閉塞部材21に設けていて、インジェクション機構70をコンパクトに構成することができるから、中間閉塞部材21が厚くなるのを防止できる。中間閉塞部材21が厚くなると、圧縮機構20の軸受け部間の距離が長くなり、駆動軸のたわみや軸の片当たりによる信頼性の低下が生じるおそれがあるが、この第5の発明によれば、そのような問題を防止できる。また、シリンダ41,51の両端の端部閉塞部材43,53にはインジェクション機構70を設ける必要がなく、中間閉塞部材21にだけインジェクション機構70を設ければよいので、簡単な機構を実現できる。上記第6の発明によれば、2つの圧縮機構20が中間閉塞部材21ミドルプレートを介して上下に積層された2シリンダ型のロータリ圧縮機において、インジェクション通路71の中にその通路方向へスライドするスライド弁73を配置したインジェクション機構70を各端部閉塞部材43,53に設けていて、該インジェクション機構70をコンパクトに構成することができるから、各端部閉塞部材43,53が厚くなるのを防止できる。したがって、機構の大型化を防止できる。上記第7の発明によれば、1つのシリンダ81の両端に端部閉塞部材83,84が設けられた1シリンダ型圧縮機構20において、インジェクション通路71の中にその通路方向へスライドするスライド弁73を配置したインジェクション機構70を一方の端部閉塞部材83,84に設けていて、該インジェクション機構70をコンパクトに構成することができるから、その端部閉塞部材83,84が厚くなるのを防止できる。また、他方の端部閉塞部材83,84にはインジェクション機構70が設けられないので、その端部閉塞部材83,84が厚くなるのも防止できる。したがって、機構の大型化を防止できる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。《発明の実施形態1》本発明の実施形態1について説明する。図1は、本発明の実施形態1に係るロータリ圧縮機1が設けられる冷凍装置100の冷媒回路図である。まず、冷媒回路110について説明する。図1において、冷媒回路110は、ロータリ圧縮機1と、室外熱交換器2と、膨脹機構である膨張弁3と、室内熱交換器4と、エコノマイザ熱交換器5とを有している。また、冷媒回路110には、冷媒の循環方向を暖房サイクルと冷房サイクルとで切り換え可能にするように、冷媒の循環方向を反転させる四路切換弁6が設けられている。上記ロータリ圧縮機1は蒸気圧縮式冷凍サイクルの圧縮行程を行うものである。ロータリ圧縮機1の吐出ポート1aは四路切換弁6の第1ポートP1に接続され、四路切換弁6の第2ポートP2は室内熱交換器4の一端に接続されている。室内熱交換器4の他端はエコノマイザ熱交換器5と膨張弁3を介して室外熱交換器2の一端に接続されている。室外熱交換器2の他端は四路切換弁6の第3ポートP3に接続され、四路切換弁6の第4ポートP4はロータリ圧縮機1の吸入ポート1bに接続されている。四路切換弁6は、第1ポートP1と第2ポートP2が連通して第3ポートP3と第4ポートP4が連通する暖房サイクル時の第1位置図1に実線で示す位置と、第1ポートP1と第3ポートP3が連通して第2ポートP2と第4ポートP4が連通する冷房サイクル時の第2位置図1に破線で示す位置とに切り換え可能に構成されている。エコノマイザ熱交換器5は、高圧冷媒が流れる高圧流路5aと、中間圧冷媒が流れる中間圧流路5bとを有する熱交換器により構成され、高圧冷媒と中間圧冷媒が熱交換をするように構成されている。高圧流路5aは、室内熱交換器4と膨張弁3との間の高圧冷媒配管111の途中に設けられている。高圧冷媒配管111には、室内熱交換器4とエコノマイザ熱交換器5の間にインジェクション配管120が接続されている。このインジェクション配管120は、高圧液冷媒を中間圧に減圧する中間減圧弁7と、上記エコノマイザ熱交換器5の中間圧流路5bとを介して、ロータリ圧縮機1のインジェクションポート1cに接続されている。上記中間減圧弁7を所定開度に開くと、高圧液冷媒と熱交換した中間圧のガス冷媒をロータリ圧縮機1に中間インジェクションすることができ、上記中間減圧弁7を全閉にするとインジェクション動作を停止することができる。なお、上記冷媒回路には、図示を省略しているが、暖房サイクル時と冷房サイクル時のいずれもエコノマイザ熱交換器5が膨張弁3の上流側に位置するように、冷媒の流れる順序を調整する機構例えばブリッジ回路が設けられている。図2はロータリ圧縮機1の縦断面図である。図示するように、このロータリ圧縮機1は全密閉型圧縮機であって、上下が閉塞された縦長円筒状のケーシング10と、圧縮機構20と、圧縮機構20を駆動する駆動機構30とを備えている。上記圧縮機構20及び駆動機構30は、上記ケーシング10に収納されている。上記ケーシング10は、縦長の円筒状で上下両端が開口した胴部11と、この胴部11の上部開口を閉塞するように該胴部11に固定された上部鏡板12と、胴部11の下部開口を閉塞するように該胴部11に固定された下部鏡板13とから構成されている。上記ケーシング10の下端部には、油冷凍機油を貯留するための油溜まり14が形成されている。上記駆動機構30は電動機31と駆動軸35とを備えている。電動機31はケーシング10内の空間における上方寄りの位置でケーシング10に固定され、圧縮機構20は電動機31よりも下方の位置においてケーシング10に固定されている。上記電動機30は、ステータ32とロータ33とを有している。ステータ32は、ケーシング10の胴部11に溶接や焼き嵌めによって固定されている。上記ロータ33は、その外周面とステータ32の内周面との間に均一で微細なラジアルギャップが形成されるように、ステータ32の内周側に配置されている。上記ロータ33には、その内周面に上記駆動軸35クランク軸が固定されている。上記ケーシング10の胴部11には、上記圧縮機構20に対応する位置に、第1吸入管16aと第2吸入管16bとインジェクション管17が設けられている。また、上記ケーシング10の上部鏡板12には、該上部鏡板12を上下方向に貫通する吐出管18が設けられている。そして、この圧縮機1は、圧縮機構20から吐出された高圧ガスをケーシング10内の空間を介して該ケーシング10外へ吐出する高圧ドーム式の圧縮機1に構成されている。図3A,Bは、図2の要部拡大断面図であって圧縮機構20の概略構造を示し、図4は圧縮機構20の横断面図である。上記圧縮機構20は、第1圧縮機構40と第2圧縮機構50を上下に重ねて配置した2シリンダ型の圧縮機構である。この実施形態では、第1圧縮機構40が第2圧縮機構50の上方に配置されている。各圧縮機構はロータリ式の圧縮機構の一種である揺動ピストン式圧縮機構により構成されている。上記第1吸入管16aは第1圧縮機構40に接続され、第2吸入管16bは第2圧縮機構50に接続されている。また、上記インジェクション管17は、詳細は後述するが、第1圧縮機構20と第2圧縮機構50の両方に接続されるようになっている。上記第1圧縮機構40及び第2圧縮機構50は、それぞれ、シリンダ室25,26を有するシリンダ41,51第1シリンダ41及び第2シリンダ51と、シリンダ室25,26の中でシリンダ室25,26の内周面に沿って周回軌道上を公転偏心回転動作する揺動ピストン42,52第1揺動ピストン42及び第2揺動ピストン52とを備えている。第1圧縮機構40は、第1シリンダ41と第1揺動ピストン42に加えてフロントヘッド第1プレート43を備えている。第2圧縮機構50は、第2シリンダ51と第2揺動ピストン52に加えてリアヘッド第2プレート53を備えている。また、第1シリンダ41と第2シリンダ51の間にはミドルプレート21が設けられている。このように、第1圧縮機構40の第1シリンダ41と第2圧縮機構50の第2シリンダ51とがミドルプレート21を挟んで積層されている。そして、第1シリンダ41の外側端がフロントヘッド43第1プレート:第1端部閉塞部材で閉塞され、第2シリンダ51の外側端がリアヘッド53第2プレート:第2端部閉塞部材で閉塞されている。第1シリンダ41及び第2シリンダ51の内側端は、ミドルプレート中間閉塞部材21で閉塞されている。上記圧縮機構20は、フロントヘッド43、第1シリンダ41、ミドルプレート21、第2シリンダ51、及びリアヘッド53を、上方から下方へ重ねて締結して、これらを一体化することにより構成されている。フロントヘッド43の上面にはマフラー22が固定され、リアヘッド53の下面には下部プレート23が固定されている。駆動軸35は、ケーシング10の上下方向の中心線に沿って配置されている。駆動軸35は、主軸部35aと、主軸部35aの中心から偏心して形成されて上記各揺動ピストン42,52に嵌合する偏心部偏心ピン35b,35cとを備えている。この偏心部35b,35cには、第1揺動ピストン42に嵌合する第1偏心部35bと、第2揺動ピストン52に嵌合する第2偏心部35cとが含まれている。第1偏心部35bは、第1シリンダ41に形成されている第1シリンダ室25内に位置するように形成され、第2偏心部35cは、第2シリンダ51に形成されている第2シリンダ室26内に位置するように形成されている。第1偏心部35bと第2偏心部35cは、主軸部35aの回転中心に対する偏心方向が、駆動軸35の軸方向と直角の面上で、位相が180°ずれている。したがって、第1揺動ピストン42と第2揺動ピストン52の回転時の位相が180°ずれていることになる。上記各揺動ピストン42,52には、その外周面から径方向外方へのびるブレード42a,52a第1ブレード42a及び第2ブレード52aが一体的に形成されている。各シリンダ41,51には、ほぼ半月形状の一対の揺動ブッシュ44,54第1揺動ブッシュ44及び第2揺動ブッシュ54が保持されている。これらの揺動ブッシュ44,54は、平面部分が対向して配置され、各シリンダ41,51のブッシュ孔45,55第1ブッシュ孔45及び第2ブッシュ孔55に保持されている。第1揺動ブッシュ44及び第2揺動ブッシュ54のそれぞれの一対の平面の間には、ブレード溝46,56第1ブレード溝46及び第2ブレード溝56が形成され、このブレード溝46,56に上記ブレード42a,52aがそれぞれ挿入されている。上記各シリンダ41,51には、ブッシュ孔45,55の径方向外側に背圧空間47,57第1背圧空間47及び第2背圧空間57が形成されている。これらの背圧空間47,57を各シリンダ41,51に設けることにより、各ブレード42a,52aの進退動作と揺動動作が可能になっている。また、第1圧縮機構40には、第1吸入ポート48と第1吐出ポート45が形成され、第2圧縮機構50には、第2吸入ポート58と第2吐出ポート59が形成されている。第1吸入ポート48には第1吸入管16aが接続され、第2吸入ポート58には第2吸入管16bが接続されている。第2吐出ポート59は下部プレート23内の空間からマフラー22内の空間へ連通している。そして、第1吐出ポート49から吐出された冷媒と第2吐出ポート59から吐出された高圧冷媒は、マフラー22から圧縮機1のケーシング10内の空間へ流出する。本実施形態の圧縮機構20には、上記シリンダ室に中間圧冷媒を注入するインジェクション機構70が設けられている。このインジェクション機構70は、中間閉塞部材である上記ミドルプレート21にシリンダ41,51の径方向に形成されて、外周端にインジェクション流体中間圧冷媒の導入開口71aを有するインジェクション通路71を有している。また、ミドルプレート70には、インジェクション通路71とシリンダ室25,26を連通するように、インジェクションポート72a,72bがシリンダ41,51の軸方向へ形成されている。また、上記インジェクション機構70は、インジェクション通路71にその通路方向へスライド可能に装填されるスライド弁73と、該スライド弁73を、上記インジェクションポート72a,72bを閉塞する閉位置図3Aの位置と、該スライド弁73が該インジェクションポート72a,72bに対してシリンダ41,51の径方向内側に位置して該インジェクションポート72a,72bを開放する開位置図3Bの位置とにスライドさせるスライド機構75とを備えている。上記スライド機構70は、上記スライド弁73を開位置へ付勢する第1付勢力と、閉位置へ付勢する第2付勢力との大きさを調整して、第1付勢力と第2付勢力の相対的な大小関係が入れ替わるように構成されている。具体的には、上記スライド機構70は、インジェクション通路71の圧力を中間圧とそれより低い圧力に切り換える切換弁インジェクション弁7と、スライド弁73を閉位置から開位置へ付勢するコイルバネ部材76と、スライド弁73の径方向内側端面に高圧圧力を導入する圧力導入部77とを備えている。そして、上記第1付勢力がインジェクション通路71の圧力とコイルバネ部材76の付勢力に基づく力であり、上記第2付勢力が上記圧力導入部77の圧力に基づく力である。この構成において、インジェクション動作をオフにするときはインジェクション通路71が中間圧よりも低い圧力になり、その圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力が圧力導入部77の高圧圧力による力よりも弱くなる一方、インジェクション動作をオンにするときはインジェクション通路71が中間圧になり、その中間圧による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力が圧力導入部77の高圧圧力による力よりも強くなるように、コイルバネ部材76の付勢力が設定されている。このことにより、インジェクション動作をオフにするときにはスライド弁73が図3Aの閉位置に設定され、インジェクション動作をオンにするときにはスライド弁73が図3Bの開位置に設定される。このように、本実施形態では、上記圧縮機構20が、2つのシリンダ41,51がミドルプレート21を介して積層され、両端にフロントヘッド43とリアヘッド53が装着された2シリンダ型圧縮機構であって、上記インジェクション機構70は、ミドルプレート21に設けられている。そして、上記インジェクションポート72a,72bには、上記インジェクション通路71から2つのシリンダ室のうちの第1シリンダ室25に連通する第1インジェクションポート72aと、該インジェクション通路71から第2シリンダ室26に連通する第2インジェクションポート72bとが含まれている。各インジェクションポート72a,72bは直径が小さく、ミドルプレート21の厚さ寸法からインジェクション通路71の直径寸法を引いた値の半分の寸法が長さ寸法となる孔であるから、その容積は非常に小さい。また、上記圧力導入部77には、ミドルプレート21の内側端に形成された開口78により、駆動軸35の周りの高圧圧力が導入されるようになっている。-運転動作-次に、この実施形態に係る圧縮機1の運転動作について説明する。電動機31を起動すると駆動軸35が回転し、その回転が圧縮機構20に伝達される。圧縮機構20においては、電動機31の回転に伴って、駆動軸35の各偏心部35b,35cが、その偏心量を半径とする周回軌道上を旋回する。一方、各揺動ピストン42,52は、ブレード42a,52aが揺動ブッシュ44,54に保持されているので、揺動ブッシュ44,54の中心に対して振り子のような動作揺動動作を行う。以上の動きが合成されて、揺動ピストン42,52は、ブレード42a,52aが揺動ブッシュ44,54に対して進退するとともに揺動ブッシュ44,54と一緒に揺動しながら、シリンダ41,51の内周面に沿って周回軌道上を旋回する。上記の動作は、第1圧縮機構40と第2圧縮機構50のいずれも同じである。第1圧縮機構40及び第2圧縮機構50では、第1揺動ピストン42及び第2揺動ピストン52の動作によって低圧冷媒が第1シリンダ室25及び第2シリンダ室26へ吸入され、第1揺動ピストン42及び第2揺動ピストン52の動作がさらに進むと冷媒の圧縮が開始される。また、インジェクション動作を行うときは、圧縮行程の途中でインジェクション管17から第1シリンダ室25及び第2シリンダ室26へ中間圧冷媒が注入される。そして、第1揺動ピストン42及び第2揺動ピストン52の動作がさらに進んで第1シリンダ室25及び第2シリンダ室26の圧力が所定の高圧圧力に達すると、各シリンダ室25,26内の高圧冷媒がケーシング10内の空間へ流出する。ケーシング10内に流出した高圧冷媒は、そのケーシング10に設けられている吐出管18から圧縮機1の外へ吐出される。吐出管18から吐出された冷媒は、冷媒回路110を循環する。暖房サイクル時は、圧縮機1から吐出された冷媒が、室内熱交換器4での放熱行程を行った後にエコノマイザ熱交換器5を通り、膨張弁3での膨張行程と室外熱交換器2での蒸発行程を経て、ふたたび第1圧縮機構40及び第2圧縮機構50に吸入される。冷房サイクル時は、室外熱交換器2で放熱行程が行われ、室内熱交換器4で蒸発行程が行われるが、他の動作は暖房サイクルと同じである。そして、図5の表に示すように、インジェクション動作は、暖房運転時には高負荷条件と定格条件で、図ではSVと示しているインジェクション弁7を開いて行われる一方、中間条件と低負荷条件では行われず、除霜運転時には行われる場合と行われない場合がある。また、冷房運転時には、インジェクション動作は高負荷条件と定格条件で行われる一方、中間条件と低負荷条件では行われない。インジェクション動作が行われるときは、中間減圧弁であるインジェクション弁7が開かれて、エコノマイザ熱交換器5の高圧流路5aを流れる高圧冷媒と中間圧流路5bを流れる中間圧冷媒が熱交換をする。そして、中間圧流路5bを流れる冷媒が高圧冷媒から熱を奪って圧縮機1に吸入され、高圧流路5aを流れる冷媒は中間圧冷媒により過冷却される。インジェクション機構のオンオフ動作は、以下のように行われる。まず、インジェクション動作を停止するときは、インジェクション弁を閉にする。そうすると、インジェクション通路71の圧力が中間圧力よりも低い圧力になり、その圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力が、圧力導入部77の高圧圧力による力よりも弱くなる。そのため、スライド弁73が図3Aの閉位置に位置してインジェクションポート72a,72bが閉塞されるので、インジェクション通路71が閉じられる。したがって、この状態では圧縮機構20へ中間圧冷媒は導入されない。このときには、死容積がインジェクションポート72a,72bの小さな容積だけになる。。また、インジェクション動作を行うときは、インジェクション弁を開にする。そうすると、インジェクション通路71の圧力がが中間圧力になり、その中間圧による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力が、圧力導入部77の高圧圧力による力よりも強くなる。そのため、スライド弁73が図3Bの開位置に位置してインジェクションポート72a,72bが開放されるので、インジェクション通路71が開かれる。したがって、この状態において、圧縮機構20へ中間圧冷媒が注入される。中間圧冷媒は、一つのインジェクション通路71から、第1シリンダ室25へは第1インジェクションポート72aを介して注入され、第2シリンダ室26へは第2インジェクションポート72bを介して注入される。このときには、スライド弁73がインジェクションポート72a,72bに対してシリンダの径方向内側に位置するので、径方向外側の導入開口71aから入ってくる中間圧冷媒の流れは妨げられない。このように、本実施形態では、インジェクション通路71への中間圧力の冷媒導入のオンとオフを切り換えるだけで、第1付勢力が第2付勢力よりも大きくなる状態と、第1付勢力が第2付勢力よりも小さくなる状態とを切り換えることができる。そして、スライド弁73が、インジェクション動作時に開位置になるとシリンダ室25,26へ中間圧冷媒が導入され、インジェクション動作停止時に閉位置になるとシリンダ室25,26への中間圧冷媒の導入が禁止される。-実施形態1の効果-上記実施形態1によれば、スライド弁73を閉位置にしてインジェクション動作を行わないとき、スライド弁73がインジェクションポート72a,72bを閉塞し、このとき、死容積はインジェクションポート72a,72bの容積だけとなる。したがって、再膨張損失を小さくすることができるから、圧縮機の効率が低下するのを抑えられる。また、インジェクション容量を増やすためにインジェクション通路71の直径を大きくしても、死容積はインジェクションポート72a,72bだけでその容積を最小限に保つことができるから、運転容量が大きな圧縮機や、低圧冷媒を用いる圧縮機においても、効率が低下するのを防止できる。さらに、本実施形態では、インジェクション通路71の中に、その通路方向へスライドするスライド弁73を設けているので、インジェクション通路と直交するスライド弁を設ける場合に比べてインジェクション機構70をコンパクトに構成できる。さらに、スライド弁73を開位置にしてインジェクション動作を行うとき、中間圧冷媒がインジェクション通路71とインジェクションポート72a,72bを通ってシリンダ室25,26に導入されるが、このとき、スライド弁73はインジェクションポート72a,72bに対してシリンダ41,51の径方向内側に位置し、インジェクション通路71からインジェクションポート72a,72bを通ってシリンダ室25,26へ流入する中間圧冷媒の流れを妨げない。したがって、冷媒の圧力損失を最小限にすることができるから、十分なインジェクション量を確保できるし、特に低圧冷媒を用いる圧縮機においてインジェクション量を確保できる効果が高い。以上のように、本実施形態によれば、ロータリ圧縮機1において、インジェクション機構70を設けることにより生じる死容積を小さくして圧縮機の効率が低下するのを抑えることができるうえ、圧縮機構20の大型化やそれに伴うコスト増大を抑えることができ、さらには十分なインジェクション量を確保することが可能となる。また、上記実施形態によれば、上記スライド弁73に作用する第1付勢力と第2付勢力を調整するだけでスライド弁73を駆動することができる。特に、上記スライド弁73に作用する冷媒圧力とコイルバネ部材76の付勢力を用いてスライド弁73の動作を制御し、該スライド弁73を開位置と閉位置に設定することができる。冷媒圧力だけを利用してスライド弁73を駆動する場合は、スライド弁73に対して中間圧冷媒の導入開口71a側の圧力が開位置と閉位置で変化するのに合わせて、圧力導入部77側の圧力も開位置と閉位置で異ならせることが必要になるが、本実施形態では、圧力導入部77の圧力は一定でよい。したがって、スライド弁73の両側に圧力を印加する構成を簡素化できるから、機構を簡素化できる。また、上記実施形態によれば、2つの圧縮機構40,50がミドルプレート21を介して上下に積層された2シリンダ型のロータリ圧縮機1において、インジェクション通路71の中にその通路方向へスライドするスライド弁73を配置したインジェクション機構70をミドルプレート21に設けていて、インジェクション機構70をコンパクトに構成することができるから、ミドルプレート21が厚くなるのを防止できる。ミドルプレート21が厚くなると、圧縮機構20の軸受け部間の距離が長くなり、駆動軸35のたわみや軸の片当たりによる信頼性の低下が生じるおそれがあるが、本実施形態によれば、そのような問題を防止できる。また、シリンダの両端のフロントヘッドとリアヘッドにはインジェクション機構70を設ける必要がなく、ミドルプレート21にだけインジェクション機構70を設ければよいので、簡単な機構を実現できる。-実施形態1の変形例-変形例1上記スライド機構は、図6の変形例1に示すように構成してもよい。この変形例1では、上記スライド機構75が、インジェクション通路71の圧力を中間圧とそれより低い圧力に切り換える切換弁7と、スライド弁73を開位置から閉位置へ付勢するコイルバネ部材76と、スライド弁73の径方向内側端面に低圧圧力を導入する圧力導入部77とを備えている低圧圧力を導入する構造は図示省略。この構成において、上記第1付勢力は、インジェクション通路71の圧力に基づく力であり、上記第2付勢力は、上記圧力導入部77の圧力とコイルバネ部材76の付勢力に基づく力である。そして、インジェクション動作をオフにするときは、インジェクション通路71が中間圧よりも低い圧力になり、その圧力による力が圧力導入部77の低圧圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力よりも弱くなる一方、インジェクション動作をオンにするときはインジェクション通路71が中間圧になり、その中間圧による力が圧力導入部77の低圧圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力よりも強くなるように、コイルバネ部材76の付勢力が設定されている。このようにしても、インジェクション通路71への中間圧力の冷媒導入のオンとオフを切り換えるだけで、第1付勢力が第2付勢力よりも大きくなる状態と、第1付勢力が第2付勢力よりも小さくなる状態とを切り換えることができる。そして、スライド弁73がインジェクション動作時に開位置になるとシリンダ室25,26へ中間圧冷媒が導入され、インジェクション動作停止時に閉位置になるとシリンダ室25,26への中間圧冷媒の導入が禁止される。この変形例の構成においても、インジェクション動作のオンとオフを切り換えるだけでスライド弁73の位置を切り換えることができるとともに、インジェクション動作のオフ時には死容積を小さくできる。また、インジェクション動作のオン時には中間圧冷媒の流路中に弁が存在しないので圧力損失を小さくできる。変形例2インジェクション機構70は、図7の変形例2に示すように構成してもよい。この変形例2では、インジェクション管17が分岐して、インジェクション機構70が、端部閉塞部材であるフロントヘッド43とリアヘッド53の両方に設けられている。具体的には、インジェクション通路71と、スライド弁73と、コイルバネ部材76と、圧力導入部77は、上記変形例1と同様の構成でフロントヘッド43とリアヘッド53の両方に設けられている。また、上記インジェクションポート72a,72bとしては、上記端部閉塞部材の一方であるフロントヘッド43には、該フロントヘッド43に形成されているインジェクション通路71から第1シリンダ室25に連通する第1インジェクションポート25aが形成され、リアヘッド53には、該リアヘッド53に形成されているインジェクション通路71から第2シリンダ室25に連通する第2インジェクションポート72bが形成されている。その他の構造は図6の変形例2と同じであるため、具体的な説明は省略する。この変形例2において、インジェクション動作時に、第1シリンダ室25には、フロントヘッド43のインジェクション機構70から第1インジェクションポート72aを介して中間圧冷媒が導入される。また、第2シリンダ室26には、リアヘッド53のインジェクション機構70から第2インジェクションポート72bを介して中間圧冷媒が導入される。そして、この変形例2においても、インジェクション動作のオンとオフでスライド弁73の位置を切り換えることができるとともに、インジェクション動作のオフ時には死容積を小さくできる。また、インジェクション動作のオン時には流路中に弁が存在しないので圧力損失を小さくできる。また、インジェクション通路71の中にその通路方向へスライドするスライド弁73を配置したインジェクション機構70をフロントヘッド43とリアヘッド53の両方に設けていて、各インジェクション機構70をコンパクトに構成することができるから、フロントヘッド43とリアヘッド53が厚くなるのも防止できる。したがって、機構の大型化を防止できる。変形例3インジェクション機構70は、図8の変形例3に示すように構成してもよい。この変形例3では、変形例2と同様にインジェクション機構70をフロントヘッド43とリアヘッド53の両方に設けている。また、上記圧力導入部77は、高圧空間になるように構成されている。この圧力導入部77を高圧空間にするために、この変形例3では、フロントヘッド43とリアヘッド53の両方に、上記圧力導入部77と圧縮機1の内部の空間高圧ガスで満たされる空間とを連通する高圧導入路77aが形成されている。また、コイルバネ部材76はインジェクション通路71内に設けられている。その他の構成は、上記実施形態及び変形例1,2と同様である。また、以上の構成において、コイルバネ部材76の付勢力や、インジェクション通路71及び圧力導入部77の圧力関係は、図3の実施形態1と同じである。したがって、この変形例3においても、インジェクション動作のオンとオフでスライド弁73の位置を切り換えることができるとともに、インジェクション動作のオフ時には死容積を小さくできる。また、インジェクション動作のオン時には流路中にスライド弁73が存在しないので圧力損失を小さくできる。変形例4変形例4は、冷媒回路110の構成を実施形態1とは異なるようにした例である。図9に示すこの変形例の冷媒回路110は、図1のエコノマイザ熱交換器5に代えて気液分離器8を用いた例である。冷媒回路110は、ロータリ圧縮機1と、室外熱交換器2と、膨脹機構である膨張弁3a,3bと、室内熱交換器4と、気液分離器8とを有している。また、冷媒回路110には、冷媒の循環方向を暖房サイクルと冷房サイクルとで切り換え可能にするように、冷媒の循環方向を反転させる四路切換弁6が設けられている。上記ロータリ圧縮機1は蒸気圧縮式冷凍サイクルの圧縮行程を行うものである。上記膨脹弁3a,3bには、第1膨張弁3aと第2膨張弁3bが用いられている。ロータリ圧縮機1の吐出ポート1aは四路切換弁6の第1ポートP1に接続され、四路切換弁6の第2ポートP2は室内熱交換器4の一端に接続されている。室内熱交換器4の他端は第2膨張弁3bを介して気液分離器8の第1ポート8aに接続され、気液分離器8の第2ポート8bは、第1膨張弁3aを介して室外熱交換器2の一端に接続されている。室外熱交換器2の他端は四路切換弁6の第3ポートP3に接続され、四路切換弁6の第4ポートP4はロータリ圧縮機1の吸入ポート1bに接続されている。気液分離器8の第1ポート8a及び第2ポート8bは、いずれも液冷媒の流出入が可能なポートである。また、気液分離器8には、ガス冷媒が流出する第3ポート8cが設けられており、この第3ポート8cとロータリ圧縮機1のインジェクションポート1cがインジェクション配管120により接続されている。また、上記インジェクション管には、インジェクション弁開閉弁7が設けられている。四路切換弁6は、第1ポートP1と第2ポートP2が連通して第3ポートP3と第4ポートP4が連通する暖房サイクル用の第1位置図1の実線の位置と、第1ポートP1と第3ポートP3が連通して第2ポートP2と第4ポートP4が連通する冷房サイクル用の第2位置図1の破線の位置とに切り換え可能に構成されている。この変形例4の冷媒回路110において、暖房サイクル時、圧縮機1から吐出された冷媒は、室内熱交換器4で室内空気に放熱し、第2膨張弁3bで減圧されて気液分離器8に流入する。気液分離器8の液冷媒は第1膨張弁3aを通過して室外熱交換器2に流入し、該室外熱交換器2で蒸発して圧縮機2に吸入される。冷房サイクル時には、室外熱交換器2で冷媒が室外空気に放熱し、第1膨張弁3aで減圧され、室内熱交換器4で蒸発する点を除いて暖房サイクルと同じ動作が行われる。また、インジェクション動作時には、インジェクション弁7が開かれて、中間圧冷媒が圧縮機1に注入される。冷媒回路110をこの変形例4のように構成しても、インジェクション機構70は上記実施形態1及びその変形例1から変形例3と同様に構成することができる。したがって、インジェクション動作のオンとオフでスライド弁73の位置を切り換えることができるとともに、インジェクション動作のオフ時には死容積を小さくできる。また、インジェクション動作のオン時には流路中にスライド弁73が存在しないので圧力損失を小さくできる。《発明の実施形態2》本発明の実施形態2について説明する。図10は、実施形態2に係るロータリ圧縮機1の縦断面図である。このロータリ圧縮機1は、蒸気圧縮式冷凍サイクルにおいて冷媒を圧縮する圧縮行程を行うものである。図示するように、このロータリ圧縮機1は、縦長円筒状のケーシング10と、このケーシング10内に配置された圧縮機構80と駆動機構30とを備えている。上記圧縮機構80は、ケーシング10内の下方の位置に配置され、上記駆動機構30はケーシング10内の上方の位置に配置されている。上記駆動機構30は、圧縮機構80を駆動するための電動機31と駆動軸35により構成されている。上記ケーシング10は、縦長の円筒状で上下両端が開口した胴部11と、この胴部11の上部開口を閉塞するように該胴部11に固定された上部鏡板12と、胴部11の下部開口を閉塞するように該胴部11に固定された下部鏡板13とから構成されている。上記ケーシング10の下端部には、油冷凍機油を貯留するための油溜まり14が形成されている。上記ケーシング10の胴部11の下側部分には、上記圧縮機構80と対応する位置に吸入管16が設けられている。また、上記ケーシング10の上部鏡板12には、そのほぼ中心位置に、ケーシング10の軸方向の中心線に沿うように吐出管18が設けられている。そして、この圧縮機1は、圧縮機構80から吐出された高圧ガスをケーシング10内の空間を介して該ケーシング10外へ吐出する高圧ドーム式の圧縮機1として構成されている。図10においてはインジェクション機構70は図示を省略しており、その構成については後述する。上記電動機31は、ステータ32とロータ33とを有している。ステータ32は、ケーシング10の胴部11における上記圧縮機構80の上方位置において、上記胴部11に溶接や焼き嵌めによって固定されている。上記ロータ33は、その外周面とステータ32の内周面との間に均一で微細なラジアルギャップ図ではギャップを誇張して表しているが形成されるように、ステータ32の内周側に配置されている。上記ロータ33には、その内周面に上記駆動軸35クランク軸が固定されている。この駆動軸35は、主軸部35aと、この主軸部35aの軸方向中間部分の下方寄りに形成された偏心部35bとから構成されている。この偏心部35bは、主軸部35aよりも大径であって、その中心が主軸部35aの中心から偏心している。上記圧縮機構80は、旋回式の圧縮機構の一種である揺動ピストン式圧縮機構80により構成されている。図11A,Bは、圧縮機1の要部縦断面図であって圧縮機構80の縦断面概略構造を示し、図12は、圧縮機構80を平面的に見た内部構造を示している。この圧縮機構80は、図示するように、シリンダ室85を有するシリンダ81と、このシリンダ室85の内部で、該シリンダ室85の内周面に沿って旋回運動をすることが可能に構成された揺動ピストン86とを有している。上記シリンダ81には、図11Aの上面にフロントヘッド83が固定され、図10Aの下面にリアヘッド84が固定されている。そして、このシリンダ81とフロントヘッド83とリアヘッド84の間に区画された空間が、上記シリンダ室85になっている。上記シリンダ室85の内部には、上記駆動軸35の偏心部35bが位置している。また、この偏心部35bには揺動ピストン86が装着されている。揺動ピストン86は、該偏心部35bの外周に摺動自在に嵌合している。上記フロントヘッド83とリアヘッド84には、駆動軸35の主軸部35aを回転可能に支持する軸受け部83a,84aが形成されている。また、揺動ピストン86は、上記駆動軸35が回転するときに、該揺動ピストン86の外周面がシリンダ室85の内周面に油膜を介して実質的に接するように構成されている。上記揺動ピストン86は、上記駆動軸35の偏心部35bに嵌合する環状の揺動ピストン本体部86aと、この揺動ピストン本体部86aから径方向外方へ突出するブレード86bとが一体的に形成されたものである。上記シリンダ本体82には、上記ブレード86bを揺動可能に保持する揺動ブッシュ87が設けられている。この揺動ブッシュ87は、断面がほぼ半円形でシリンダ本体82と同程度の厚さを有する一対の部材であって、シリンダ本体82に形成されているブッシュ保持凹部82aに、平坦面同士が対向する状態で保持されている。そして、一対の揺動ブッシュ87の平坦面同士の間にブレード溝87aが形成され、このブレード溝87aに揺動ピストン86のブレード86bが摺動自在に保持されている。なお、ブッシュ保持凹部82aに対して径方向の外側には背圧室が形成されている。以上の構成により、上記圧縮機構80は、駆動軸35が回転すると、揺動ブッシュ87が揺動するとともに、揺動ブッシュ87のブレード溝87aの中をブレード86bが進退して、シリンダ室85の中で揺動ピストン86がシリンダ室85の内周面に沿って旋回運動をする。このように、上記圧縮機構80は、偏心部35bを有する駆動軸35が回転することによって、ブレード86bが揺動しながら揺動ピストン86がシリンダ81内で旋回運動をする上述の揺動ピストン式圧縮機構80により構成されている。上記シリンダ81のシリンダ本体82には吸入ポート81aが形成され、この吸入ポート81aには上記吸入管16が接続されている。また、上記シリンダ81のフロントヘッド83には吐出ポート81bが形成され、この吐出ポート81bは下面側が上記シリンダ室85に開口している。また、吐出ポート81bの上面には、リード弁である吐出弁88aと、吐出弁のリフト量を規制するための弁押さえ88bが設けられている。上記フロントヘッド83の上面には、吐出ポート81bを覆うように吐出カバー89吐出マフラが装着されている。図11に示すように、この実施形態2のインジェクション機構70は、端部閉塞部材であるフロントヘッド83にシリンダ81の径方向に形成されて、外周端に中間圧冷媒の導入開口71aを有するインジェクション通路71を有している。また、フロントヘッド83には、インジェクション通路71とシリンダ室85を連通するように、インジェクションポート72がシリンダ81の軸方向へ形成されている。インジェクションポート72aは直径が小さく、フロントヘッド83の厚さ寸法からインジェクション通路71の直径寸法を引いた値の半分の寸法が長さ寸法となる孔であるから、その容積は非常に小さい。また、上記インジェクション機構70は、インジェクション通路71にその通路方向へスライド可能に装填されるスライド弁73と、該スライド弁73を、上記インジェクションポート72a,72bを閉塞する閉位置図11Aの位置と、該スライド弁73が該インジェクションポート72に対してシリンダ81の径方向内側に位置して該インジェクションポート72を開放する開位置図11Bの位置とにスライドさせるスライド機構75とを備えている。上記スライド機構70は、上記スライド弁73を開位置へ付勢する第1付勢力と、閉位置へ付勢する第2付勢力との大きさを調整して、第1付勢力と第2付勢力の相対的な大小関係が入れ替わるように構成されている。上記スライド機構75は、インジェクション通路71の圧力を中間圧とそれより低い圧力に切り換える切換弁7と、スライド弁73を開位置から閉位置へ付勢するコイルバネ部材76と、スライド弁73の径方向内側端面に低圧圧力を導入する圧力導入部77とを備えている低圧圧力を導入する構造は図示省略。この構成において、上記第1付勢力は、インジェクション通路71の圧力に基づく力であり、上記第2付勢力は、上記圧力導入部77の圧力とコイルバネ部材76の付勢力に基づく力である。そして、インジェクション動作をオフにするときは、インジェクション通路71が中間圧よりも低い圧力になり、その圧力による力が圧力導入部77の低圧圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力よりも弱くなる一方、インジェクション動作をオンにするときはインジェクション通路71が中間圧になり、その中間圧による力が圧力導入部77の低圧圧力による力とコイルバネ部材76の付勢力を加えた力よりも強くなるように、コイルバネ部材76の付勢力が設定されている。-運転動作-次に、このロータリ圧縮機1の運転動作について説明する。上記電動機31を起動するとロータ33が回転し、その回転が駆動軸35に伝達される。そして、駆動軸35が回転すると、シリンダ81内で揺動ピストン86がシリンダ室85の内周面に沿って旋回運動を行う。このことにより、シリンダ室85の容積が縮小と拡大を繰り返す。そして、シリンダ室85の容積が拡大するときに吸入ポート81aからシリンダ室85へ冷媒が吸入され、シリンダ室85の容積が縮小するときに冷媒が圧縮されて吐出ポート81bからケーシング10内へ吐出される。シリンダ室85から吐出された高圧冷媒はケーシング10内に充満する。ケーシング10内に充満した高圧冷媒は吐出管17から流出し、冷媒回路を循環する際に凝縮行程、膨張行程、及び蒸発行程を経た後、再び圧縮機1に吸入されて圧縮行程が行われる。以上のようにして冷媒が冷媒回路を循環することにより、蒸気圧縮式冷凍サイクルが行われる。また、インジェクション機構の動作は、実施形態1の変形例2で説明したものと同様であり、インジェクション通路71への中間圧力の冷媒導入のオンとオフを切り換えるだけで、第1付勢力が第2付勢力よりも大きくなる状態と、第1付勢力が第2付勢力よりも小さくなる状態とを切り換えることができる。そして、スライド弁73がインジェクション動作時に開位置になるとシリンダ室85へ中間圧冷媒が導入され、インジェクション動作停止時に閉位置になるとシリンダ室85への中間圧冷媒の導入が禁止される。-実施形態2の効果-したがって、この実施形態2においても、インジェクション動作のオンとオフでスライド弁73の位置を切り換えることができるとともに、インジェクション動作のオフ時には死容積を小さくできる。また、インジェクション動作のオン時には流路中に弁が存在しないので圧力損失を小さくできる。また、上記実施形態1及びその変形例と同様にインジェクション機構70をコンパクトに構成することができるから、フロントヘッド83が厚くなるのを防止できる。また、リアヘッド84にはインジェクション機構70が設けられないので、リアヘッド84が厚くなるのも防止できる。したがって、機構の大型化を防止できる。-実施形態2の変形例-変形例1図13に示す実施形態2の変形例1は、リアヘッド83にインジェクション機構70を設けた例である。具体的には、上記インジェクション通路71とスライド弁73とスライド機構75が上記リアヘッド84に設けられている。インジェクション機構70の構成は図11の実施形態2と同じであるため、具体的な説明は省略する。この変形例1においても、インジェクション動作のオンとオフでスライド弁73の位置を切り換えることができるとともに、インジェクション動作のオフ時には死容積を小さくできる。また、インジェクション動作のオン時には流路中に弁が存在しないので圧力損失を小さくできる。さらに、機構の小型化も可能である。変形例2図14に示す実施形態2の変形例2は、フロントヘッド83にインジェクション機構70を設ける構成において、スライド弁73の両側の圧力関係を図11の実施形態2とは逆にした例である。言い換えると、インジェクション機構70を構成するインジェクション通路71とスライド弁73とスライド機構75の構成は、図8に示した実施形態1の変形例3と同じである。そのため、インジェクション機構70の構成についての具体的な説明はここでは省略する。この変形例2においても、インジェクション動作のオンとオフでスライド弁73の位置を切り換えることができるとともに、インジェクション動作のオフ時には死容積を小さくできる。また、インジェクション動作のオン時には流路中に弁が存在しないので圧力損失を小さくできるし、機構の大型化も防止できる。変形例3図15に示す実施形態2の変形例3は、リアヘッド84にインジェクション機構70を設ける構成において、スライド弁73の両側の圧力関係を図11の実施形態2とは逆にした例図14の変形例2と同じにした例である。インジェクション機構70を構成するインジェクション通路71とスライド弁73とスライド機構75の構成は、図8に示した実施形態1の変形例3と同じである。そのため、インジェクション機構70の構成についての具体的な説明はここでは省略する。この変形例3においても、インジェクション動作のオンとオフでスライド弁73の位置を切り換えることができるとともに、インジェクション動作のオフ時には死容積を小さくできる。また、インジェクション動作のオン時には流路中に弁が存在しないので圧力損失を小さくできるし、機構の大型化も防止できる。《その他の実施形態》上記実施形態については、以下のような構成としてもよい。例えば、上記各実施形態では、本発明のインジェクション機構70を、ピストンとブレードが一体になった揺動ピストン型の圧縮機構に適用した例を説明したが、ピストンとブレードが別部品で構成されるローリングピストン型の圧縮機構に適用してもよい。なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。"