"主枠本体と、上記主枠本体の長さ方向端部に設けられ、構造物の受け部に載せられる支持部材とを備えている乗客コンベヤの主枠であって、上記主枠本体は、上記支持部材が固定された縦部材と、上記支持部材が固定された上記縦部材に固定され、上記縦部材を補強する補強部材とを有し、上記補強部材は、上記支持部材が重なる上記縦部材の部分と上記支持部材から外れた上記縦部材の部分との境界に重なるように上記縦部材に固定されていることを特徴とする乗客コンベヤの主枠。上記補強部材は、上記支持部材にも固定されていることを特徴とする請求項1に記載の乗客コンベヤの主枠。上記縦部材は、上記主枠本体の幅方向両端部にそれぞれ配置され、上記支持部材は、各上記縦部材に個別に固定され互いに離して配置された一対の支持固定部を有していることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の乗客コンベヤの主枠。上記支持部材は、各上記支持固定部間を結合する結合部材をさらに有し、上記結合部材の幅寸法は、各上記支持固定部の幅寸法よりも小さくなっていることを特徴とする請求項3に記載の乗客コンベヤの主枠。主枠本体と、上記主枠本体の長さ方向端部に設けられ、構造物の受け部に載せられる支持部材とを備えている乗客コンベヤの主枠であって、上記主枠本体は、上記主枠本体の長さ方向端部を補強する補強部材を有し、上記補強部材は、上記主枠本体の一部及び上記支持部材間を繋いだ状態で上記主枠本体の一部及び上記支持部材に固定されていることを特徴とする乗客コンベヤの主枠。上記主枠本体は、上記支持部材が固定された縦部材と、上記支持部材が固定された上記縦部材の下端部に固定された主枠下部材とをさらに有し、上記補強部材が固定される上記主枠本体の一部は、上記縦部材及び上記主枠下部材の少なくともいずれか一方とされていることを特徴とする請求項5に記載の乗客コンベヤの主枠。しかし、支持金具に補強板を重ねて溶接した主枠では、支持金具の破損や変形は防止されるが、支持金具で受けた荷重が縦部材に集中することとなり、縦部材が曲がってしまうおそれがある。また、上弦材を縦部材よりも突出させた主枠では、上弦材を載せる位置に窪みを設ける必要があるので、上弦材の突出部分の位置やサイズに合わせて掘り込み工事を受け梁に行う必要がある。従って、主枠の設置に手間がかかってしまう。さらに、主枠の端部の縦部材に複数の支持金具を固定した主枠でも、各支持金具を受け梁に個別に載せるために、各支持金具の位置に合わせて複数の受け梁を設ける掘り込み工事を行う必要があり、主枠の設置に手間がかかってしまう。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、強度の向上を図ることができるとともに、容易に設置することができる乗客コンベヤの主枠を得ることを目的とする。この発明に係る乗客コンベヤの主枠は、主枠本体と、主枠本体の長さ方向端部に設けられ、構造物の受け部に載せられる支持部材とを備えている乗客コンベヤの主枠であって、主枠本体は、支持部材が固定された縦部材と、支持部材が固定された縦部材に固定され、縦部材を補強する補強部材とを有し、補強部材は、支持部材が重なる縦部材の部分と支持部材から外れた縦部材の部分との境界に重なるように縦部材に固定されている。また、この発明に係る乗客コンベヤの主枠は、主枠本体と、主枠本体の長さ方向端部に設けられ、構造物の受け部に載せられる支持部材とを備えている乗客コンベヤの主枠であって、主枠本体は、主枠本体の長さ方向端部を補強する補強部材を有し、補強部材は、主枠本体の一部及び支持部材間を繋いだ状態で主枠本体の一部及び支持部材に固定されている。この発明に係る乗客コンベヤの主枠では、支持部材が固定された縦部材に補強部材が固定され、補強部材は、支持部材が重なる縦部材の部分と支持部材から外れた縦部材の部分との境界に重なるように縦部材に固定されているので、縦部材に生じる応力の集中部分を効率良く補強することができ、主枠の強度の向上を効果的に図ることができる。また、縦部材が補強されるので、上弦材を縦部材から突出させたり、複数の支持部材を縦部材に固定したりする必要がなくなり、支持部材の厚さ寸法を大きくするだけで支持部材の形状をほとんど変更させずに支持部材の強度を向上させることができる。従って、主枠の設置の際に構造物の受け部に対して掘り込み工事等を行う必要がなくなり、主枠の設置を容易にすることができる。また、補強部材は、主枠本体の一部及び支持部材間を繋いだ状態で主枠本体の一部及び支持部材に固定されているので、支持部材の形状をほとんど変更させずに支持部材の強度を向上させることができる。従って、主枠の設置の際に構造物の受け部に対して掘り込み工事等を行う必要がなくなり、主枠の設置を容易にすることができる。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1によるエスカレータの主枠を示す側面図である。図において、下部構造物1と、下部構造物1よりも高い位置に配置された上部構造物2との間には、エスカレータの主枠トラス3が架けられている。主枠3には、無端状に連結された複数の踏段図示せずが支持されている。各踏段は、主枠3内に設置された駆動機図示せずの駆動力により、下部構造物1と上部構造物2との間で循環移動される。主枠3は、長さ方向一端部が下部構造物1に対向し長さ方向他端部が上部構造物2に対向する主枠本体4と、主枠本体4の長さ方向下端部長さ方向一端部に設けられた下部支持金具支持部材5と、主枠本体4の長さ方向上端部長さ方向他端部に設けられた上部支持金具支持部材6とを有している。下部支持金具5は、下部構造物1の受け梁受け部に支持板7を介して載せられている。また、下部支持金具5は、下部構造物1の受け梁に例えば溶接等により固定されている。上部支持金具6は、上部構造物2の受け梁受け部に支持板8を介して載せられている。上部支持金具6は、上部構造物2に固定されずに上部構造物2の受け梁にそのまま載せられている。従って、上部支持金具6は、上部構造物2に対して水平方向へ変位可能になっている。乗客コンベヤの荷重は、下部支持金具5及び上部支持金具6を介して下部構造物1及び上部構造物2で支えられている。図2は、図1の主枠3の長さ方向上端部を示す側面図である。また、図3は、図2の上部構造物2から見たときの主枠3を示す正面図である。図1~図3に示すように、主枠本体4は、主枠本体4の長さ方向に沿って配置されかつ主枠本体4の幅方向へ互いに離して配置された一対の下弦材9と、各下弦材9の上方で各下弦材9に沿って配置された一対の上弦材10と、下部支持金具5が固定され、下弦材9及び上弦材10のそれぞれの下端部間に固定された下部縦部材11図1と、上部支持金具6が固定され、下弦材9及び上弦材10のそれぞれの上端部間に固定された上部縦部材12と、下弦材9及び上弦材10間で三角形を形成しながら下弦材9及び上弦材10間に固定された複数の中間縦部材13と、一対の下弦材9間に固定され、主枠本体4の長さ方向へ互いに間隔を置いて並べられた複数の主枠下部材14図2及び図3と、下部縦部材11及び上部縦部材12に個別に固定され、縦部材11,12を補強する板状の補強部材15図2及び図3とを有している。下弦材9、上弦材10、下部縦部材11、上部縦部材12、中間縦部材13及び主枠下部材14のそれぞれは、断面L字形の棒状部材とされている。また、下弦材9、上弦材10、下部縦部材11、上部縦部材12、中間縦部材13及び主枠下部材14は、互いに溶接により固定されている。下部縦部材11は、主枠本体4の長さ方向下端部に配置され、かつ主枠本体4の幅方向両端部にそれぞれ配置されている。上部縦部材12は、主枠本体4の長さ方向上端部に配置され、かつ主枠本体4の幅方向両端部にそれぞれ配置されている。下部縦部材11及び上部縦部材12は、それぞれ上下方向に沿って配置されている。上部支持金具6は、図2及び図3に示すように、左右の上部縦部材12の上部間に溶接により固定されている。また、上部支持金具6は、主枠本体4の幅方向に沿って配置されている。さらに、上部支持金具6は、上部縦部材12に当てられた縦板部6aと、縦板部6aから上部構造物2側へ突出する横板部6bとを有している。上部支持金具6の断面形状は、縦板部6a及び横板部6bによってL字形になっている。上部支持金具6は、上部縦部材12の上部構造物2側の面即ち、上部縦部材12の外面に縦板部6aを重ねた状態で上部縦部材12の上部に固定されている。横板部6bは、複数この例では、2つの支持板8を介して上部構造物2の受け梁に載せられている。各支持板8は、互いに離して配置されている。縦板部6a及び横板部6bのそれぞれの厚さ寸法は、上部支持金具6が乗客コンベヤの荷重を支持可能な強度を持つように所定の大きさに設定されている。即ち、上部支持金具6は、縦板部6a及び横板部6bのそれぞれの厚さ寸法を所定の大きさにすることにより、乗客コンベヤの荷重を支える強度を確保している。主枠本体4の長さ方向上端部に配置された主枠下部材14は、図3に示すように、左右の上部縦部材12の下端部間に固定されている。主枠下部材14は、上部支持金具6と平行に配置されている。補強部材15は、図3に示すように、左右の上部縦部材12に個別に1つずつ固定されている。この例では、補強部材15が矩形状の板とされている。また、補強部材15の側部は、上部縦部材12の裏面即ち、上部支持金具6が固定された上部縦部材12の外面と反対側の面に重ねられている。上部縦部材12の裏面のうち、補強部材15が重なる範囲は、図3に示すように、縦板部6aが重なる上部縦部材12の部分から、縦板部6a及び主枠下部材14のそれぞれから外れた上部縦部材12の部分を通って、主枠下部材14が重なる上部縦部材12の部分にまで達している。これにより、補強部材15の側部は、縦板部6aが重なる上部縦部材12の部分と縦板部6aから外れた上部縦部材12の部分との境界に重なるとともに、主枠下部材14が重なる上部縦部材12の部分と主枠下部材14から外れた上部縦部材12の部分との境界にも重なっている。補強部材15は、その側部を上部縦部材12の裏面に重ねた状態で上部縦部材12に固定されている。補強部材15の上部は縦板部6aに対向し、補強部材15の下部は主枠下部材14に対向している。補強部材15の上部は図示しないスペーサを介して縦板部6aに固定され、補強部材15の下部は図示しないスペーサを介して主枠下部材14に固定されている。上部縦部材12には、図2に示すように、複数のボルト通し穴16が上部縦部材12の長さ方向へ互いに間隔を置いて設けられている。縦板部6aには、複数のボルト通し穴17が上部支持金具6の長さ方向へ互いに間隔を置いて設けられている。主枠下部材14には、複数のボルト通し穴18が主枠下部材14の長さ方向へ互いに間隔を置いて設けられている。補強部材15には、複数のボルト通し穴19が各ボルト通し穴16,17,18の位置に対応して設けられている。縦板部6a、上部縦部材12及び主枠下部材14のそれぞれに対する補強部材15の固定は、ボルト及びナットを有する締結具20により行われている。補強部材15は、各ボルト通し穴16,19に通されたボルトにナットが締め付けられることにより上部縦部材12に固定され、各ボルト通し穴17,19に通されたボルトにナットが締め付けられることにより縦板部6aに固定され、各ボルト通し穴18,19に通されたボルトにナットが締め付けられることにより主枠下部材14に固定されている。上部支持金具6は、図3に示すように、主枠本体4の幅方向について、各補強部材15が固定された一対の補強区間Aと、各補強区間A間に位置する中間区間Bとに区分されている。支持板8は、補強区間A内に配置されている。この例では、支持板8は、補強区間A内の中間区間Bに接する位置に配置されている。ここで、主枠本体4から補強部材15を外した状態で主枠3の応力分布の解析を構造解析技術を用いて行った。図4は、補強部材15を外した主枠3の長さ方向上端部において応力が集中する範囲を示す側面図である。また、図5は図4の主枠3の長さ方向上端部を示す正面図、図6は図5の主枠3の長さ方向上端部を示す上面図である。図4~図6に示すように、応力が集中する範囲は、横板部6bの根元の範囲C、及び上部縦部材12の縦板部6aに隣接する範囲Dであることが分かる。横板部6bの根元の範囲Cにおいては、縦板部6a及び横板部6bのそれぞれの厚さ寸法が所定の大きさに設定されていることにより、断面係数が調整され、応力が許容値以下に下げられている。上部縦部材12の縦板部6aに隣接する範囲Dにおいては、上部縦部材12に補強部材15が固定されることにより、上部縦部材12の荷重が補強部材15に分散され、応力が許容値以下に下げられる。下部支持金具5の構成は、上部支持金具6と同様の構成である。また、主枠本体4の長さ方向下端部の構成についても、主枠本体4の長さ方向上端部の構成と同様である。このようなエスカレータの主枠3では、上部支持金具6が固定された上部縦部材12に補強部材15が固定され、補強部材15は、上部支持金具6が重なる上部縦部材12の部分と上部支持金具6から外れた上部縦部材12の部分との境界に重なるように上部縦部材12に固定されているので、上部縦部材12に生じる応力の集中部分を効率良く補強することができ、主枠3の強度の向上を効果的に図ることができる。また、上部縦部材12が補強されるので、上弦材を縦部材から突出させたり、複数の支持金具を縦部材に固定したりする必要がなくなり、上部支持金具6の厚さ寸法を大きくするだけで上部支持金具6の形状をほとんど変更させずに上部支持金具6の強度を向上させることができる。従って、主枠3の設置の際に上部構造物2の受け梁に対して掘り込み工事等を行う必要がなくなり、主枠3の設置を容易にすることができる。さらに、補強部材15を主枠本体4に追加するだけで、主枠3の構造が従来とほとんど変わらないので、主枠3の構成部材や製造手順等の大幅な変更を避けることができる。従って、主枠3の製造や改修も容易にすることができる。また、下部支持金具5が固定された下部縦部材11にも補強部材が固定されているので、主枠本体4の長さ方向下端部においても、同様の効果を得ることができる。また、補強部材15は、上部縦部材12とともに、上部支持金具6にも固定されているので、上部縦部材12が受ける荷重をさらに分散させることができ、主枠3の強度の向上をさらに図ることができる。下部縦部材11に固定された補強部材も下部支持金具5に固定されているので、主枠本体4の長さ方向下端部においても、同様の効果を得ることができる。なお、上記の例では、補強部材15が上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14のそれぞれに締結具20によって固定されているが、上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14のそれぞれに補強部材15を溶接によって固定してもよい。主枠本体4の長さ方向下端部においても同様に、下部縦部材11、下部支持金具5及び主枠下部材のそれぞれに補強部材を溶接によって固定してもよい。実施の形態2.実施の形態1では、補強部材15が矩形状の板とされているが、補強部材15を三角形状の板としてもよい。即ち、図7は、この発明の実施の形態2によるエスカレータの主枠の長さ方向上端部を示す正面図である。なお、図7は、実施の形態1の図3に対応する図である。図において、各補強部材15は、三角形状の板とされている。また、補強部材15は、上部縦部材12、上部支持金具6の縦板部6a及び主枠下部材14のうち、上部縦部材12及び縦板部6aのみに固定されている。即ち、補強部材15は、主枠下部材14には固定されずに、主枠下部材14から離して配置されている。主枠本体4の長さ方向下端部の構成についても、主枠本体4の長さ方向上端部の構成と同様である。また、他の構成は実施の形態1と同様である。このように、補強部材15を三角形状の板とし、補強部材15を主枠下部材14から離して配置するようにしても、上部縦部材12を補強することができ、主枠3の強度の向上を図ることができる。また、上部縦部材12が補強されるので、上部支持金具6の形状をほとんど変更させずに上部支持金具6の強度を向上させることができ、主枠3の設置を容易にすることができる。さらに、補強部材15の材料を削減することができ、コストの低減化も図ることができる。また、主枠本体4の長さ方向下端部においても、同様の効果を得ることができる。なお、上記の例では、補強部材15が上部縦部材12及び上部支持金具6のそれぞれに締結具20によって固定されているが、上部縦部材12及び上部支持金具6のそれぞれに補強部材15を溶接によって固定してもよい。主枠本体4の長さ方向下端部においても同様に、下部縦部材11及び下部支持金具5のそれぞれに補強部材を溶接によって固定してもよい。実施の形態3.実施の形態1では、縦部材の支持金具に重なる部分に補強部材15の一部が重なった状態で、補強部材15が支持金具、縦部材及び主枠下部材に固定されているが、縦部材の支持金具に重なる部分に重ねずに補強部材15を支持金具及び主枠下部材に固定してもよい。即ち、図8は、この発明の実施の形態3によるエスカレータの主枠の長さ方向上端部を示す正面図である。なお、図8は、実施の形態1の図3に対応する図である。各上部縦部材12のそれぞれの上端部は、主枠本体4の長さ方向に沿って見たとき、上部支持金具6の両端部に重なっている。各補強部材15は、上部縦部材12の上部支持金具6に重なる部分から離して配置されている。また、各補強部材15は、上部支持金具6及び上部縦部材主枠本体4の一部12間を繋いだ状態で上部支持金具6及び上部縦部材12に固定されている。各補強部材15は、主枠下部材14に固定されずに、主枠下部材14から離して配置されている。補強部材15としては、例えば平板、チャネル部材、H形部材、L形部材又は中空部材等、長さを持つ部材が用いられている。補強部材15の一端部は上部支持金具6の中間部に締結具20で固定され、補強部材15の他端部は上部縦部材12の中間部に締結具20で固定されている。これにより、各補強部材15は、上部支持金具6及び上部縦部材12のそれぞれに対して傾斜して配置され、上部支持金具6及び上部縦部材12間に筋交いとして固定されている。この例では、左右の上部縦部材12のそれぞれと上部支持金具6との間に補強部材15が1本ずつ固定されている。主枠本体4の長さ方向下端部に設けられる補強部材の構成についても、主枠本体4の長さ方向上端部に設けられる補強部材15の構成と同様である。他の構成は実施の形態1と同様である。このようなエスカレータの主枠3では、補強部材15が、上部縦部材12の上部支持金具6に重なる部分から離して配置された状態で、上部支持金具6及び上部縦部材12に固定されているので、各上部縦部材12及び上部支持金具6間に補強部材15を筋交いとして固定することができる。これにより、上部支持金具6及び上部縦部材12を補強しながら補強部材15の材料を削減することができ、コストの低減化をさらに図ることができる。また、上部支持金具6の形状をほとんど変更させずに上部支持金具6の強度を向上させることができるので、主枠3の設置の際に上部構造物2の受け梁に対して掘り込み工事等を行う必要がなくなり、主枠3の設置を容易にすることができる。さらに、標準品の主枠3に補強部材15を追加するだけで主枠3の補強をすることができるので、主枠3の構成部材や製造手順等の大幅な変更を避けることができ、主枠3の製造や改修も容易にすることができる。また、主枠本体4の長さ方向下端部においても、同様の効果を得ることができる。なお、上記の例では、各上部縦部材12のそれぞれと上部支持金具6との間に補強部材15が左右1本ずつ固定されているが、各上部縦部材12のそれぞれと上部支持金具6との間に補強部材15を左右複数本ずつ並べて固定してもよい。主枠本体4の長さ方向下端部においても同様に、各下部縦部材11のそれぞれと下部支持金具5との間に補強部材を左右複数本ずつ並べて固定してもよい。この場合、各補強部材は互いに離して並べてもよいし、互いに接触させて並べてもよい。また、接触させて並べた複数本の補強部材を溶接等により一体化してもよい。また、上記の例では、補強部材15が上部縦部材12及び上部支持金具6のそれぞれに締結具20で固定されているが、上部縦部材12及び上部支持金具6のそれぞれに補強部材15を溶接によって固定してもよい。主枠本体4の長さ方向下端部においても同様に、下部縦部材11及び下部支持金具5のそれぞれに補強部材を溶接によって固定してもよい。実施の形態4.実施の形態3では、補強部材15が、主枠下部材に固定されずに支持金具及び縦部材に固定されているが、補強部材15を、縦部材に固定せずに支持金具及び主枠下部材に固定するようにしてもよい。即ち、図9は、この発明の実施の形態4によるエスカレータの主枠の長さ方向上端部を示す正面図である。なお、図9は、実施の形態1の図3に対応する図である。各補強部材15は、上部縦部材12の上部支持金具6に重なる部分から離して配置されている。また、各補強部材15は、上部支持金具6及び主枠下部材主枠本体4の一部14間を繋いだ状態で上部支持金具6及び主枠下部材14に固定されている。さらに、各補強部材15は、上部縦部材12に固定されずに、上部縦部材12から離して配置されている。補強部材15は、実施の形態3と同様の部材である。補強部材15の一端部は上部支持金具5の中間部に締結具20で固定され、補強部材15の他端部は主枠下部材14の中間部に締結具20で固定されている。これにより、各補強部材15は、上部縦部材12と平行に上下に沿って配置され、上部支持金具5及び主枠下部材14間に固定されている。この例では、上部支持金具6及び主枠下部材14間に補強部材15が左右1本ずつ互いに離して固定されている。主枠本体4の長さ方向下端部に設けられる補強部材の構成についても、主枠本体4の長さ方向上端部に設けられる補強部材15の構成と同様である。他の構成は実施の形態3と同様である。このように、上部縦部材12から離して配置した状態で上部支持金具6及び主枠下部材14間に補強部材15を固定するようにしても、上部支持金具6を補強しながら補強部材15の材料を削減することができ、コストの低減化をさらに図ることができる。また、主枠本体4の長さ方向下端部においても、同様の効果を得ることができる。なお、上記の例では、上部支持金具6及び主枠下部材14間に補強部材15が左右1本ずつ固定されているが、上部支持金具6及び主枠下部材14間に3本以上の補強部材15を並べて固定してもよい。主枠本体4の長さ方向下端部においても同様に、下部支持金具5及び主枠下部材14間に3本以上の補強部材を並べて固定してもよい。この場合、各補強部材は互いに離して並べてもよいし、互いに接触させて並べてもよい。また、接触させて並べた複数本の補強部材を溶接等により一体化してもよい。また、上記の例では、補強部材15が上部支持金具6及び主枠下部材14のそれぞれに締結具20で固定されているが、上部支持金具6及び主枠下部材14のそれぞれに補強部材15を溶接によって固定してもよい。主枠本体4の長さ方向下端部においても同様に、下部支持金具5及び主枠下部材14のそれぞれに補強部材を溶接によって固定してもよい。また、実施の形態4の補強部材15を実施の形態3の補強部材15と組み合わせて主枠本体4に設けてもよい。実施の形態5.実施の形態1では、補強部材15が左右一対の縦部材に個別に1枚ずつ固定されているが、共通の1枚の補強部材15を左右一対の縦部材、支持金具及び主枠下部材に固定してもよい。即ち、図10は、この発明の実施の形態5によるエスカレータの主枠の長さ方向上端部を示す正面図である。なお、図10は、実施の形態1の図3に対応する図である。主枠本体4の長さ方向上端部には、共通の1枚の補強部材15が固定されている。補強部材15は、左右一対の上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14で構成された枠の形状に合わせて形成された矩形状の板とされている。各上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14で構成された枠には、補強部材15の外周部が補強部材15の全周にわたって重なっている。これにより、補強部材15は、各上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14で囲まれた空間を塞いでいる。補強部材15は、補強部材15の全周にわたって互いに間隔を置いて配置された複数の締結具20により、各上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14のそれぞれに固定されている。主枠本体4の長さ方向下端部に設けられる補強部材の構成についても、主枠本体4の長さ方向上端部に設けられる補強部材15の構成と同様である。他の構成は実施の形態1と同様である。このように、補強部材15を共通の1枚の板とし、各上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14のそれぞれに補強部材15の外周部を補強部材15の全周に亘って固定しているので、主枠3の強度の向上をさらに効果的に図ることができる。また、主枠本体4に固定する補強部材15の数を減らすことができるので、補強部材15の加工作業や固定作業を容易にすることができる。また、主枠本体4の長さ方向下端部においても、同様の効果を得ることができる。なお、上記の例では、補強部材15が各上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14のそれぞれに締結具20で固定されているが、各上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14のそれぞれに補強部材15を溶接によって固定してもよい。主枠本体4の長さ方向下端部においても同様に、各下部縦部材11、下部支持金具5及び主枠下部材14のそれぞれに補強部材を溶接によって固定してもよい。実施の形態6.実施の形態1では、補強部材15が縦部材、支持金具及び主枠下部材に固定されているが、補強部材15を縦部材のみに固定してもよい。即ち、図11は、この発明の実施の形態6によるエスカレータの主枠の長さ方向上端部を示す上面図である。なお、図11は、図6に対応する図である。一対の上部縦部材12のそれぞれは、第1の板部と、第1の板部に垂直な第2の板部とにより構成された断面L字状のアングル部材とされている。各上部縦部材12は、主枠本体4の長さ方向に対して第1の板部を垂直にしてそれぞれ配置されている。上部支持金具6は、各上部縦部材12の第1の板部に固定されている。補強部材15は、上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14のうち、上部縦部材12にのみ固定されている。この例では、補強部材15は、上部縦部材12に沿った長さを持つ円筒部材とされている。補強部材15の長さは、上部縦部材12の長さとほぼ同じになっている。従って、補強部材15は、上部縦部材12の全長にわたって上部縦部材12に固定されている。なお、補強部材15は、上部縦部材12に沿った長さを持つ部材であればよく、例えば平板、チャネル部材、H形部材、L形部材又は中空部材等であってもよい。補強部材15は、上部縦部材12の内側即ち、上部支持金具6からみて、上部縦部材12の裏側に配置され、第1及び第2の板部のそれぞれの面に接触した状態で上部縦部材12にのみ溶接により固定されている。主枠本体4の長さ方向下端部に設けられる補強部材の構成についても、主枠本体4の長さ方向上端部に設けられる補強部材15の構成と同様である。他の構成は実施の形態1と同様である。このように、各上部縦部材12にのみ補強部材15を固定することによっても、上部縦部材12を補強することができ、主枠3の強度の向上を図ることができる。また、主枠本体4の長さ方向下端部においても、同様の効果を得ることができる。なお、上記の例では、補強部材15が各上部縦部材12に溶接によって固定されているが、各上部縦部材12に補強部材15を締結具20で固定してもよい。主枠本体4の長さ方向下端部においても同様に、各下部縦部材11に補強部材を締結具20で固定してもよい。また、実施の形態6の補強部材15を実施の形態1~5の補強部材15と組み合わせて主枠本体4に設けてもよい。実施の形態7.実施の形態1では、補強部材15が主枠本体4の内側から縦部材、支持金具及び主枠下部材に固定されているが、主枠本体4の外側に位置する構造物側から補強部材15を縦部材、支持金具及び主枠下部材に固定するようにしてもよい。即ち、図12は、この発明の実施の形態7によるエスカレータの主枠の長さ方向上端部を示す側面図である。なお、図12は、実施の形態1の図2に対応する図である。各補強部材15は、上部構造物2側から上部縦部材12、上部支持金具6及び主枠下部材14に固定されている。各補強部材15の上部は、上部支持金具6に接触した状態で締結具20により上部支持金具6に固定されている。各補強部材15の側部は、厚さの調整された図示しないスペーサを介して締結具20により上部縦部材12に固定されている。各補強部材15の下部は、厚さの調整された図示しないスペーサを介して締結具20により主枠下部材14に固定されている。主枠本体4の長さ方向下端部に設けられる補強部材の構成についても、主枠本体4の長さ方向上端部に設けられる補強部材15の構成と同様である。他の構成は実施の形態1と同様である。このようにしても、主枠3の強度の向上を図ることができ、実施の形態1と同様の効果を得ることができる。なお、上記の例では、補強部材15を構造物側から主枠本体4に固定する構成が実施の形態1に適用されているが、補強部材15を構造物側から主枠本体4に固定する構成を実施の形態2~5のそれぞれに適用してもよい。実施の形態8.また、各上記実施の形態では、補強部材15に複数の貫通穴を設けてもよい。この場合、貫通穴の数や大きさは、補強部材15の強度が確保される範囲内で設定される。このように補強部材15に複数の貫通穴を設ければ、補強部材15の軽量化や材料コストの削減を図ることができる。実施の形態9.また、各上記実施の形態では、一対の補強部材15が主枠本体4の幅方向について左右対称に配置されているが、左右のバランスが崩れて片側に応力集中が生じない程度であれば、左右非対称に各補強部材15を配置してもよいし、左右の補強部材15で形状を非対称としてもよい。即ち、左右のバランスが崩れて片側に応力集中が生じない程度であれば、各上記実施の形態のうち、互いに異なる実施の形態の補強部材15を主枠本体4の左右で別個に適用してもよい。実施の形態10.図13は、この発明の実施の形態10によるエスカレータの主枠の長さ方向上端部を示す正面図である。なお、図13は、実施の形態1の図3に対応する図である。図において、上部支持金具6は、左右の上部縦部材12に個別に固定された一対の支持固定部21と、各支持固定部21間を結合する結合部材22とを有している。各支持固定部21は、主枠本体4の幅方向について互いに離して配置されている。また、各支持固定部21は、上部縦部材12に当てられた縦板部6aと、縦板部6aから上部構造物2側へ突出する横板部6bとをそれぞれ有している。従って、各支持固定部21の断面形状は、縦板部6a及び横板部6bによってL字形になっている。この例では、各支持固定部21の端部が補強区間Aと中間区間Bとの境界に位置している。結合部材22は、所定の長さを持つ平板状の部材である。結合部材22の幅寸法は、縦板部6aの幅寸法よりも小さくなっている。即ち、結合部材22は、支持固定部21よりも細い部材とされている。結合部材22の両端部は、縦板部6aの裏面に重ねられている。結合部材22は、縦板部6aの下部に溶接により固定されている。ここで、上部支持金具6の中間区間Bに位置する部分には、大きな応力が生じないことが構造解析により明らかになっている。従って、結合部材22が支持固定部21よりも細い部材であっても、上部支持金具6の強度は確保される。主枠本体4の長さ方向下端部の構成についても、主枠本体4の長さ方向上端部の構成と同様である。また、他の構成は実施の形態1と同様である。このようなエスカレータの主枠3では、上部支持金具6が、一対の上部縦部材12に個別に固定され互いに離して配置された一対の支持固定部21と、各支持固定部21間を結合する結合部材22とを有し、結合部材22の幅寸法が各支持固定部21の幅寸法よりも小さくなっているので、上部支持金具6の材料を少なくすることができる。上部支持金具6は通常、強度を確保するために高価となることから、上部支持金具6の材料を少なくすることにより上部支持金具6のコストを低減することができる。主枠本体4の長さ方向下端部においても、同様の効果を得ることができる。なお、上記の例では、各支持固定部21間に結合部材22が固定されているが、上部支持金具6の強度を確保することができるのであれば、結合部材22はなくてもよい。このようにすれば、結合部材22の製造費を削減することができ、上部支持金具6のコストの低減をさらに図ることができる。また、各支持固定部21間に空間が生じるので、この空間に機器を配置する等、設計の自由度も向上させることができる。また、上記の例では、結合部材22が各支持固定部21に溶接により固定されているが、ボルト及びナットを有する締結具により結合部材22を各支持固定部21に固定してもよい。また、上記の例では、結合部材22が平板状の部材とされているが、結合部材22を例えばチャネル部材、H形部材、L形部材又は中空部材等としてもよい。また、上記の例では、一対の支持固定部21及び結合部材22を有する上部支持金具6及び下部支持金具5の構成が実施の形態1の構成に適用されているが、一対の支持固定部21及び結合部材22を有する上部支持金具6及び下部支持金具5の構成を実施の形態2の構成に適用してもよい。また、各上記実施の形態では、補強部材15が板状の部材となっているが、これに限定されず、補強部材15を例えば棒状の部材等としてもよい。また、実施の形態4を除く各上記実施の形態では、上部縦部材12に補強部材15が固定されることにより上部縦部材12を補強するようになっているが、補強部材15を上部縦部材12に固定せずに、上部縦部材12自体を断面係数の高い部材例えば、チャネル部材、H形部材又は中空部材等とすることにより上部縦部材12を補強するようにしてもよい。下部縦部材11の補強についても同様である。また、各上記実施の形態では、この発明がエスカレータに適用されているが、動く歩道乗客コンベヤにこの発明を適用してもよい。"