"上端を開口した有底筒状をなし、調理器本体の収容部に着脱可能に収容され、この調理器本体内に配設した底部加熱手段および側部加熱手段によって底面部および側面部が加熱されることにより、内部に収容した調理物を加熱する加熱調理器用調理鍋であって、前記側面部に、環状をなす別体の金属材を配設して、前記側部加熱手段に対して所定間隔をもって位置し、外向きに突出する被加熱部を形成したことを特徴とする加熱調理器用調理鍋。前記被加熱部を、焼き嵌めまたは圧入により配設したことを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器用調理鍋。前記被加熱部と鍋本体とを溶接または接着剤により固着したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の加熱調理器用調理鍋。前記被加熱部の上下縁を前記鍋本体に固着したことを特徴とする請求項3に記載の加熱調理器用調理鍋。少なくとも前記被加熱部の上下縁と鍋本体との境界に耐熱塗装を施したことを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の加熱調理器用調理鍋。前記側部加熱手段は側部ヒータであり、前記被加熱部は熱伝導性が良い非磁性材からなることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の加熱調理器用調理鍋。前記側部加熱手段は側部ヒータであり、前記被加熱部は蓄熱性が高い金属からなることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の加熱調理器用調理鍋。前記側部加熱手段は側部誘導加熱コイルであり、前記被加熱部は渦電流の発生より誘導加熱される磁性材からなることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の加熱調理器用調理鍋。前記被加熱部は、満量の調理物を加熱する際の水位近傍に位置するように設けられることを特徴とする請求項1乃至請求項8のいずれか1項に記載の加熱調理器用調理鍋。前記被加熱部を、上端開口側から前記底面部側に向けて複数設けたことを特徴とする請求項1乃至請求項9のいずれか1項に記載の加熱調理器用調理鍋。上端を開口した有底筒状の調理鍋を収容部に着脱可能に収容し、この調理鍋の側面部を前記収容部の外側に配設した側部加熱手段によって加熱することにより、前記調理鍋内に収容した調理物を加熱する加熱調理器であって、前記調理鍋の側面部に、環状をなす別体の金属材を配設して外向きに突出する被加熱部を形成し、前記収容部に、前記調理鍋の被加熱部と上下方向に一致する位置またはその近傍に位置するように、内向きに突出する隆起部を設けたことを特徴とする加熱調理器。前記側部加熱手段は側部ヒータであり、前記収容部の隆起部を無端状に連続した円環形状に形成し、前記側部ヒータの少なくとも一部のヒータ線を前記隆起部に沿って配設したことを特徴とする請求項11に記載の加熱調理器。前記側部加熱手段は側部誘導加熱コイルであり、前記収容部の隆起部を、前記調理鍋の被加熱部の下側に位置し、かつ、少なくとも一部が内外に重なるように設け、その重複部分の外側に前記側部誘導加熱コイルを配設したことを特徴とする請求項11に記載の加熱調理器。本発明では、効率的に加熱できるうえ、無駄な放熱も抑制可能な使用性の良い加熱調理器用調理鍋および加熱調理器を提供することを課題とするものである。前記課題を解決するため、本発明の加熱調理器用調理鍋は、上端を開口した有底筒状をなし、調理器本体の収容部に着脱可能に収容され、この調理器本体内に配設した底部加熱手段および側部加熱手段によって底面部および側面部が加熱されることにより、内部に収容した調理物を加熱する加熱調理器用調理鍋であって、前記側面部に、環状をなす別体の金属材を配設して、前記側部加熱手段に対して所定間隔をもって位置し、外向きに突出する被加熱部を形成した構成としている。この調理鍋は、側面部に被加熱部を外向きに突出させているため、この被加熱部を側部加熱手段に近づけることができる。よって、側部加熱手段によって被加熱部を効率よく昇温させ、内部の調理物に熱を伝えることができる。また、被加熱部の形成位置では、収容部との間の隙間が小さくなるため、被加熱部の下側に放熱を抑制した断熱空間を形成することができる。よって、調理鍋内での結露を防止できるとともに、保温性能を向上することができる。しかも、被加熱部は、別体の金属材を配設することにより形成するため、簡単かつ確実に希望の突出量に設定できる。この加熱調理器用調理鍋では、前記被加熱部を、焼き嵌めまたは圧入により配設することが好ましい。また、前記被加熱部と鍋本体とを溶接または接着剤により固着することが好ましい。これらのようにすれば、別体の被加熱部を鍋本体から離脱することなく確実に形成することができる。固着する場合には、前記被加熱部の上下縁を前記鍋本体に固着することが好ましい。また、少なくとも前記被加熱部の上下縁と鍋本体との境界に耐熱塗装を施すことが好ましい。これらのようにすれば、被加熱部と鍋本体との間に水や埃が入り込み、錆や汚れが生じることを防止できる。また、前記側部加熱手段は側部ヒータであり、前記被加熱部は熱伝導性が良い非磁性材からなることが好ましい。または、前記側部加熱手段は側部ヒータであり、前記被加熱部は蓄熱性が高い金属からなることが好ましい。または、前記側部加熱手段は側部誘導加熱コイルであり、前記被加熱部は渦電流の発生より誘導加熱される磁性材からなることが好ましい。このようにすれば、側部加熱手段に応じて被加熱部を確実に昇温させることができる。さらに、前記被加熱部は、満量の調理物を加熱する際の水位近傍に位置するように設けられることが好ましい。ここで、調理鍋に加わった熱は、上端開口に近づくに従って放熱量が増える。そのため、被加熱部の上端を満量の調理物を加熱する際の水位近傍までとすることにより、無駄な放熱を抑制して、調理鍋内を効率よく加熱できる。そして、前記被加熱部を、上端開口側から前記底面部側に向けて複数設けることが好ましい。このようにすれば、側部加熱手段によって被加熱部を介して鍋本体を確実に加熱できる。また、本発明の加熱調理器は、上端を開口した有底筒状の調理鍋を収容部に着脱可能に収容し、この調理鍋の側面部を前記収容部の外側に配設した側部加熱手段によって加熱することにより、前記調理鍋内に収容した調理物を加熱する加熱調理器であって、前記調理鍋の側面部に、環状をなす別体の金属材を配設して外向きに突出する被加熱部を形成し、前記収容部に、前記調理鍋の被加熱部と上下方向に一致する位置またはその近傍に位置するように、内向きに突出する隆起部を設けたものである。この加熱調理器は、隆起部を調理鍋の側面部に近づけることができるとともに、被加熱部を側部加熱手段に近づけることができる。よって、側部加熱手段によって被加熱部を効率よく昇温させ、調理鍋内の調理物に熱を伝えることができる。また、隆起部の形成位置では、調理鍋との間の隙間が小さくなるため、隆起部の下側に放熱を抑制した断熱空間を形成することができる。よって、調理鍋内での結露を防止できるとともに、保温性能を向上することができる。この加熱調理器では、前記側部加熱手段は側部ヒータであり、前記収容部の隆起部を無端状に連続した円環形状に形成し、前記側部ヒータの少なくとも一部のヒータ線を前記隆起部に沿って配設することが好ましい。または、前記側部加熱手段は側部誘導加熱コイルであり、前記収容部の隆起部を、前記調理鍋の被加熱部の下側に位置し、かつ、少なくとも一部が内外に重なるように設け、その重複部分の外側に前記側部誘導加熱コイルを配設することが好ましい。これらようにすれば、側部加熱手段によって調理鍋の被加熱部を効率よく昇温できる。本発明では、調理鍋に別体の金属材を配設することにより被加熱部を外向きに突出させている。また、収容部に隆起部を内向きに突出させている。そのため、側部加熱手段と調理鍋の側面部とを近づけることができる。よって、側部加熱手段によって被加熱部を効率的に昇温させ、調理鍋に伝えて調理物を加熱することができる。また、被加熱部および隆起部の形成位置では、調理鍋と収容部との間の隙間が小さくなるため、下側に放熱を抑制した断熱空間を形成することができる。よって、調理鍋内での結露を防止できるとともに、保温性能を向上することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に従って説明する。図1は、本発明に係る第1実施形態の加熱調理器である炊飯器10を示す。この炊飯器10は、炊飯器本体11の収容部13に加熱調理器用調理鍋以下炊飯鍋と称する。30を着脱可能に配設し、炊飯鍋30内にセットした飯米および水を誘導加熱コイル19、側部ヒータ24および蓋ヒータ図示せずによって加熱して調理するものである。そして、本実施形態では、炊飯鍋30に外向きに突出する被加熱部第2被加熱層39を設けるとともに、収容部13に内向きに突出する隆起部23を設け、加熱効率と保温効率とを向上できるようにしたものである。炊飯器本体11には、上部に位置する肩体12に炊飯鍋30を配置するための開口部が設けられている。この開口部の下側には、受皿状をなす保護枠14と、円筒状をなす内胴21とが配設され、これらによって炊飯鍋30の収容部13が形成されている。保護枠14は、図2に示すように、非導電性材料である樹脂を射出成形することにより形成される。この保護枠14の上端には、内胴21を配設するためのガイド部15が設けられている。また、保護枠14の外周部には、炊飯器本体11に連結するためのボス部16が設けられている。さらに、保護枠14には、炊飯鍋30の温度を検出する鍋用温度センサ17の検出部を貫通させる貫通孔18が設けられている。そして、保護枠14の下部外周面には、炊飯鍋30の底面部31の側を誘導加熱する底部加熱手段である誘導加熱コイル19がフェライトコア20を介して配設されている。この誘導加熱コイル19の上端は、炊飯鍋30の湾曲部33の上端、即ち、側面部32の下端より下側に位置する。内胴21は、鉄またはステンレスを加工して形成され、保護枠14と肩体12の開口部との間に挟み込んで配設される円筒状のものである。内胴21の上下端には、円筒状に維持するために径方向外向きにカール加工を施した補強部22が設けられている。また、内胴21には、内向きに突出するように屈曲加工を施した隆起部23が設けられている。図3A,Bに示すように、この隆起部23の内端部23aは、収容部13に配置した炊飯鍋30の側面部32第2被加熱層39に対して、所定隙間をあけて外側に位置するように設けられている。隆起部23の上端は、収容部13に炊飯鍋30を配置した状態で、満量の飯米を炊飯する際の水位目盛35aに位置するように設けられている。そして、内胴21の外周面には、炊飯鍋30の側面部32を加熱する側部加熱手段である側部ヒータ24が配設されている。この側部ヒータ24は、一対のヒータ線25a,25bを所定間隔をもって平行に配置したバンドヒータからなる。そのうち、下側に位置するヒータ線25bは、隆起部23に位置するように配設される。図1に示すように、炊飯器本体11の上部には、蓋体26が開閉可能に配設されている。この蓋体26には、炊飯鍋30の上端開口を密閉する内蓋27が配設されている。また、図示していないが、蓋体26には、炊飯鍋30内と外部を連通する排気通路と、炊飯鍋30の上部空間を加熱する上部加熱手段である蓋ヒータと、炊飯鍋30内の温度を検出する第2温度検出手段である蓋用温度センサとが配設されている。この炊飯器10は、制御手段であるマイコンが、各温度センサからの入力値に基づいて、予め設定されたプログラムに従って加熱手段を制御する。これにより、炊飯鍋30内にセットされた調理物である飯米と水を加熱し、予熱、中ぱっぱ、沸騰維持およびむらしなどの各工程を実行して米飯を炊き上げる調理する。炊飯鍋30は、図2に示すように、底面部31が略平坦な円板状をなし、側面部32が略円筒状をなすように上向きに延びる有底円筒状のものである。具体的には、側面部32は、略上側半分に位置する円筒部32aと、略下側半分に位置する下向きに直径が小さくなった円錐筒部32bとを有する形状をなす。底面部31と側面部32の間には、所定の曲率で湾曲させた湾曲部33が設けられている。また、炊飯鍋30の上端には、径方向外向きに屈曲した位置決めフランジ部34が設けられている。さらに、側面部32の内面側には、炊飯容量毎の加水量位置を示す目盛35が印刷により設けられている。この炊飯鍋30は、図3に示すように、鋳造、溶湯鍛造、深絞りなどの所定の方法で形成される鍋本体を備えている。本実施形態の鍋本体は、熱伝導性が良好な非磁性材であるアルミニウムからなる伝熱層36と、その外側表面に位置する磁性材であるステンレスSUS430からなる第1被加熱層37とを有するクラッド材を、深絞り加工することにより形成されている。そして、第1被加熱層37の表面には第2被加熱層39が設けられ、伝熱層36の内側表面には下地コート層41とフッ素コート層42とが順番に設けられている。第1被加熱層37は、底面部31の中心から位置決めフランジ部34にかけて設けられている。この第1被加熱層37は、誘導加熱コイル19に高周波電流を流すことで発生した磁界により、対向する底面部31から湾曲部33にかけて渦電流が流れて誘導加熱されて発熱する。第2被加熱層39は、収容部13への配置状態で内胴21の隆起部23の径方向内側に位置するとともに、上下方向の高さが一致するように、側面部32に設けられている。この第2被加熱層39は、側部ヒータ24の熱を効率よく受け取り、第1被加熱層37を介して伝熱層36に伝えるものである。図4に示すように、本実施形態の第2被加熱層39は、第1被加熱層37の表面に、熱伝導性が良好な非磁性材であるアルミニウムを別体の円環状部材とした被加熱板50を配設することにより形成されている。具体的には、被加熱板50は、所定幅の帯状をなす金属板を湾曲加工し、その両端を接合することにより無端状に連続した円環形状とされる。この被加熱板50の内径は、鍋本体の装着位置の外径より僅かに小さく形成される。そして、加熱により変形伸長可能な状態として、鍋本体に嵌め込むにより配設焼き嵌めされる。なお、被加熱板50の装着は焼き嵌めに限られず、加熱することなく圧入することにより配設強制嵌めしてもよい。また、被加熱板50は、鍋本体である第1被加熱層37との境界、即ち上下縁の全周がレーザー溶接により接合固着されている。なお、被加熱版50と第1被加熱層37とはスポット的に溶接により固着してもよい。また、溶接の代わりに、金属用の接着剤によって被加熱板50と第1被加熱層37とを固着してもよい。このように形成した第2被加熱層39は、被加熱板50の肉厚分、鍋本体から径方向外向きに突出する。そして、この第2被加熱層39の外端部39aは、収容部13に配置した状態で収容部13隆起部23に対して、所定隙間をあけて内側に位置するような突出量で設けられている。言い換えれば、隆起部23との間に所定の隙間が形成されるように、所定肉厚の金属板により円環状の被加熱板50を形成し、この被加熱板50を配設することにより、第2被加熱層39が形成される。ここで、第2被加熱層39の下側領域は、第1被加熱層37が露出している。そして、ステンレス製の第1被加熱層37は熱伝導性が劣るため、側部ヒータ24の熱を効率よく受け取って伝熱層36に伝えることは困難である。一方、炊飯鍋30の側面部32の下部は、誘導加熱コイル19による磁界が届かず、誘導加熱することは困難である。そのため、本実施形態の炊飯鍋30の側面部32において、第2被加熱層39の下部円錐筒部32bは熱伝導のみで昇温する非加熱領域40となる。下地コート層41は、底面部31の中心から位置決めフランジ部34にかけた内側表面に設けられている。この下地コート層41は、下地である伝熱層36と接着する接着成分と、表面に形成されるフッ素コート層42を接着するフッ素樹脂とを混合したフッ素混合樹脂を塗布して乾燥させることにより形成される。本実施形態では、この下地コート層41の形成後に、表面にシリコンゴムパッドなどの弾力部材によってインキを付着させて目盛35をパット印刷する。そして、この印刷後に、フッ素コート層42が形成される。フッ素コート層42は、下地コート層41の表面に設けられている。このフッ素コート層42は、耐熱性および撥水性に優れ、内部に収容した米飯の付着を防止するためのものである。フッ素コート層42は、所定のフッ素樹脂を塗布して焼成することにより形成される。このように構成した炊飯器10は、炊飯鍋30から被加熱部である第2被加熱層39を外向きに突出させ、収容部13から隆起部23を内向きに突出させているため、側部ヒータ24と炊飯鍋30の側面部32とを近づけることができる。そして、本実施形態の第2被加熱層39は、熱伝導性が良い非磁性材からなるため、確実に側部ヒータ24の熱を受熱して伝熱層36に伝え、内部の水および飯米を加熱することができる。また、第2被加熱層39は、別体の被加熱板50を配設することにより形成されるため、簡単かつ確実に希望突出量の被加熱部を形成することができる。しかも、第2被加熱層39および隆起部23の上端は、満量の飯米を炊飯する際の水位目盛35aに位置するように設けている。よって、側部ヒータ24による熱量を効率よく炊飯鍋30に伝えて飯米を加熱することができる。ここで、調理鍋30に加わった熱は、上端開口に近づくに従って放熱量が増える。そのため、第2被加熱部39の上端を満量の調理物を加熱する際の水位近傍までとすることにより、無駄な放熱を抑制して、調理鍋30内を効率よく加熱することができる。また、第2被加熱層39および隆起部23の形成位置では、炊飯鍋30と収容部13との間の隙間が小さくなるため、下側に放熱を抑制した断熱空間を形成することができる。よって、側部ヒータ24の通電を停止した状態で、炊飯鍋30内での結露を防止できるとともに、保温性能を向上することができる。さらに、炊飯鍋30に形成する第2被加熱層39と収容部13に形成する隆起部23とは、所定の隙間をあけて位置する突出量であるため、炊飯鍋30を炊飯器本体11の収容部13に配置する際に、第2被加熱層39が干渉して配置の妨げになることはない。よって、使用者の使用性の向上を図ることができる。しかも、収容部13は、中間位置で炊飯鍋30を保持する必要がないため、収容部13の構成が複雑になることはないうえ、剛性や精度を考慮した設計変更が必要ない。なお、第2被加熱層39と隆起部23は、前記実施形態の構成に限られず、種々の変更が可能である。例えば第2被加熱層39と隆起部23の形成位置は、図5Aに示すように、上下方向に所定間隔をもって位置するように配置してもよい。この場合、図示のように、隆起部23を第2被加熱層39の上側に位置させてもよいし、隆起部23を第2被加熱層39の下側に位置させてもよい。このようにしても、前記と略同様の作用および効果を得ることができる。また、第2被加熱層39と隆起部23の構成は、図5Bに示すように、互いの対向面が平行に位置するように傾斜させてもよい。この場合、図示のように、炊飯鍋30の第2被加熱層39が、下向き直径が小さくなるように形成し、炊飯鍋30の配置する際の使用性を損なわないようにすることが好ましいが、逆向きに傾斜させてもよい。このようにしても、前記と同様の作用および効果を得ることができる。さらに、前記実施形態では、炊飯鍋30に1個の第2被加熱層39を設けたが、図6に示すように、環状をなす複数の被加熱板50A,50Bを設け、鍋本体の上端開口側から底面部31に向けて複数図示では2個設けてもよい。図7は第2実施形態の炊飯器10を示す。この第2実施形態では、側部加熱手段として側部誘導加熱コイル51を側部フェライトコア52を介して内胴21の外側に配設している。また、内胴21は、保護枠14と同様の非導電性材料である樹脂を射出成形することにより形成されている。さらに、第2実施形態の第2被加熱層39は、側部誘導加熱コイル51に高周波電流を流すことで発生した磁界により渦電流が流れて誘導加熱される第1被加熱層37と同様の磁性材料ステンレスにより構成されている。このように構成した第2実施形態では、第1実施形態と同様の作用および効果を得ることができる。また、この第2実施形態においても、第2被加熱層39の構成は第1実施形態と同様に種々の変更が可能である。特に、本発明では別体の被加熱板50を固着する構成であるため、十分な誘導加熱が得られるため有効である。即ち、ステンレスSUS430製の第2被加熱層39は、伝熱性が悪いが蓄熱性が高い。そのため、側部誘導加熱コイル51によって加熱した際には、昇温し始めるまでの時間立ち上がりは遅いが、昇温すると温度が低下し難い。よって、第2被加熱層39に蓄積した熱を鍋本体を構成する伝熱層36に徐々に伝えて加熱することができる。よって、炊飯鍋30の側面部32の温度差を抑制することができる。図8は第3実施形態の炊飯器10および炊飯鍋30を示す。この第3実施形態は、側部加熱手段を第2実施形態と同様に誘導加熱コイルによって構成し、炊飯鍋30の側面部32の加熱性能を高めるようにしたものである。図9A,Bに示すように、第3実施形態の炊飯鍋30には、第2被加熱層39での蓄熱性を高めるために、外方への突出量に相当する肉厚を厚くした断面略半長円形状の被加熱板50が配設されている。この被加熱板50はステンレス製であり、第1被加熱層37の外周部に焼き嵌めまたは強制嵌めにより配置され、溶接または接着剤により固着されている。また、炊飯鍋30の外側表面には、第1被加熱層37と被加熱板50の間への水や埃の侵入を防止し、錆の発生を防止するための表面コート層53が設けられている。この表面コート層53は、被加熱板50の下端より上側の表面に設けられる第1耐熱塗装53Aと、被加熱板50の下端から下側の表面に設けられる第2耐熱塗装53Bとを有する。第1耐熱塗装53Aは、第1被加熱層37の金属光沢を透視可能なクリアコートである。第2耐熱塗装53Bは、第1被加熱層37の金属光沢を透視不可能な黒色コートである。第3実施形態の内胴21は、第2実施形態と同様に、非導電性材料である樹脂を射出成形することにより形成されている。この内胴21の下部には、内向きに膨出した隆起部23が設けられている。この隆起部23の上端は、収容部13に炊飯鍋30を収容させた状態で、第2被加熱層39の下端の下側に位置するように形成されている。また、隆起部23の内端部23aは、第2被加熱層39の外端部39aの内側に位置し、内外にオーバーラップする寸法で形成されている。但し、隆起部23は、第2被加熱層39に対して所定間隔をもって位置し、炊飯鍋30の装着により第2被加熱層39を受けるものではない。内胴21には、隆起部23の上側に位置する外周部に、第1側部誘導加熱コイル51Aが第1側部フェライトコア52Aを介して配設されている。また、内胴21には、隆起部23における第2被加熱層39との重畳部分の外側、即ち、内向きに窪む隆起部23を設けることにより形成された段部23bに、第2側部誘導加熱コイル51Bが第2側部フェライトコア52Bを介して配設されている。このように構成した第3実施形態の炊飯鍋30および炊飯器10は、第2実施形態と同様の作用および効果を得ることができる。しかも、第2被加熱層39の突出量は、第3実施形態が約3mmであり、第2実施形態が約1mmである。この肉厚の違いにより第3実施形態は第2実施形態より蓄熱量が多くなるため、側面部32での温度差を更に抑制できる。即ち、本発明では、第2被加熱層39を別体の被加熱板50により構成しているため、第2被加熱層39の突出量に相当する被加熱板50の肉厚を希望に応じて容易に変更可能である。そのため、第2被加熱層39は、要求される機能に応じて最適な突出量で容易に形成することができる。よって、炊飯器10の側部加熱手段に応じて、適した材料かつ突出量で第2被加熱層39被加熱板50を形成することにより、確実に炊飯鍋30の側面部32を加熱することができる。なお、本発明は、前記実施形態の構成に限定されるものではなく、種々の変更が可能である。例えば、第1実施形態では、側部加熱手段を側部ヒータ24により構成し、第2被加熱層39を構成する被加熱板50を熱伝導性が良い非磁性材アルミニウムにより構成する一方、第2および第3実施形態では、側部加熱手段を側部誘導加熱コイル51,51A,51Bにより構成し、第2被加熱層39を構成する被加熱板50を蓄熱性が高い磁性材ステンレスにより構成したが、側部加熱手段を側部ヒータ24により構成し、第2被加熱層39を構成する被加熱板50を蓄熱性が高い金属材料ステンレスにより構成してもよい。このようにしても、第2および第3実施形態と同様に、第2被加熱層39に蓄積した熱を伝熱層36に徐々に伝えて加熱できるため、炊飯鍋30の側面部32の温度差を抑制することができる。また、前記実施形態では、底部加熱手段を誘導加熱コイル19によって構成したが、誘導加熱コイル19の代わりにヒータ線を内蔵した加熱板により構成してもよい。なお、この場合には、第1被加熱層37は設けない構成とする。さらに、前記実施形態では、第1被加熱層37の表面に直接第2被加熱層39を形成したが、第1被加熱層37の表面に耐熱塗装層を設け、その表面に第2被加熱層39を設けてもよい。さらに、第3実施形態では、第1被加熱層37の表面に第2被加熱層39を設け、これらの表面に耐熱塗装層表面コート層53を設けたが、この耐熱塗装層は、少なくとも第2被加熱層の上下縁と鍋本体との境界に設けてあればよい。勿論、第1および第2実施形態においても同様に耐熱塗装層を設けてもよい。そして、前記実施形態では、本発明の調理鍋を装着する調理炊飯器として、炊飯器10を例に挙げて説明したが、もちつき機および製パン機などの加熱調理器であれば、いずれでも適用が可能であり、同様の作用および効果を得ることができる。"