"下記一般式A1-a1、A1-a2、及びA1-bからなる群から選ばれる1種以上の不飽和結合型窒素原子含有塩A1と、下記一般式A2-a1及びA2-a2からなる群から選ばれる1種以上の窒素原子含有塩A2と、下記一般式Bで表される多価イオン塩Bと、下記一般式Cで表される金属-酸素結合による架橋構造を含む金属-酸素結合型構造体Cと、が配合されてなることを特徴とする多価イオン伝導性材料。[一般式A1-a1中、R1は炭素数1~10のアルキリデン基又は炭素数2~10のアルケニリデン基であり、R2は炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基であり、前記R1とR2とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基として結合していても良く、前記環を構成する炭素原子に結合している一部又は全部の水素原子が炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。一般式A1-a1中、X1は、炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい、ビニル基、アリル基、アクリロイルイミノ基、アクリロイルオキシ基、又はメタクリロイルオキシ基であり、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオン、フルオロアルキルスルホン酸イオン、アルコキシスルホン酸イオン、フルオロアルコキシスルホン酸イオン、アルコキシアルキレンスルホン酸イオン、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオン、ビスアルキルスルホニルイミドイオン、ビスフルオロスルホニルイミドイオン、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、酢酸イオン、フルオロアルキルカルボン酸イオン、過塩素酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、テトラシアノホウ酸イオン、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオン、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘキサフルオロリン酸イオン、ヘキサフルオロヒ酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン又はヨウ化物イオンである。一般式A1-a2中、R3及びR4はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基であり、前記R3とR4とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に結合している水素原子が炭素数1~6の炭化水素基によって置換されていても良い。一般式A1-a2中、L1は炭素数1~6の炭化水素基であり、X2は前記一般式A1-a1におけるX1と同じであり、-は前記一般式A1-a1における-と同じである。一般式A1-b中、R5及びR6はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数4~7のシクロアルキル基であり、前記R5とR6とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に結合している水素原子が炭素数1~6の炭化水素基によって置換されていても良い。一般式A1-b中、X3は前記一般式A1-a1におけるX1と同じであり、X4は炭素数1~10のアルキル基、炭素数4~7のシクロアルキル基又は前記一般式A1-a1におけるX1と同じであり、-は前記一般式A1-a1における-と同じである。][一般式A2-a1中、R14は炭素数1~10のアルキリデン基又は炭素数2~10のアルケニリデン基であり、R15は炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基であり、前記R14とR15とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基として結合していても良く、前記環を構成する炭素原子に結合している一部又は全部の水素原子が炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。一般式A2-a1中、W1は、水素原子、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい炭素数1~10の、アルキル基、フルオロアルキル基、アルコキシ基若しくはフルオロアルコキシ基、又は前記連結基を介していてもよい炭素数2~10のアルケニル基であり、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオン、フルオロアルキルスルホン酸イオン、アルコキシスルホン酸イオン、フルオロアルコキシスルホン酸イオン、アルコキシアルキレンスルホン酸イオン、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオン、ビスアルキルスルホニルイミドイオン、ビスフルオロスルホニルイミドイオン、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、酢酸イオン、フルオロアルキルカルボン酸イオン、過塩素酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、テトラシアノホウ酸イオン、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオン、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘキサフルオロリン酸イオン、ヘキサフルオロヒ酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン又はヨウ化物イオンである。一般式A2-a2中、R16及びR17はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基であり、前記R16とR17とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に結合している水素原子が炭素数1~6の炭化水素基によって置換されていても良い。一般式A2-a2中、L2は炭素数1~6の炭化水素基であり、W2は前記一般式A2-a1におけるW1と同じであり、-は前記一般式A2-a1における-と同じである。][一般式B中、Y1はフッ素原子、又は炭素数1~10の、フルオロアルキル基、フルオロアルコキシ基若しくはフルオロアルコキシアルキレン基であり、Y2はフルオロスルホニル基、又は炭素数1~10の、フルオロアルキルスルホニル基、フルオロアルキルカルボニル基、フルオロアルコキシ基若しくはフルオロアルコキシアルキレン基である。][一般式C中、Mはそれぞれ独立にケイ素原子、チタン原子、アルミニウム原子、バナジウム原子、ジルコニウム原子、スズ原子、又はクロム原子であり、R7は炭素数1~100の二価の炭化水素基若しくはアルキレンオキシド又は酸素原子であり、R8、R9、R10、R11、R12及びR13はそれぞれ独立に水素原子、水酸基、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、フェニル基、アセトナート基、アセチルアセトナート基、アセテート基、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシキ基、イソプロポキシキ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、式-O-M-で表される基、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基又はアリル基であり、少なくとも一つはメトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシキ基、イソプロポキシキ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、水酸基若しくは式-O-M-で表される基、又は前記連結基を介していてもよい、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基若しくはアリル基で表される基であり、n8、n9、n10及びn11は0又は1であり、n8n92及びn10n112は各々のMの原子価に一致し、m1は1以上の整数であり、m1が2以上である場合には、複数のMはそれぞれ互いに同一でも異なっていても良く、複数のR7、R8及びR9はそれぞれ互いに同一でも異なっていても良く、複数のn8及びn9はそれぞれ互いに同一でも異なっていても良い。]下記一般式A3で表される四級アンモニウム塩A3を更に配合してなることを特徴とする請求項1に記載の多価イオン伝導性材料。[一般式A3中、R18及びR19はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数4~7のシクロアルキル基であり、R18とR19とが結合して環を形成していてもよく、W3及びW4は、それぞれ独立に、水素原子、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい炭素数1~10のアルキル基若しくはフルオロアルキル基、前記連結基を介していてもよい炭素数2~10のアルケニル基、又は前記連結基を介していてもよい炭素数1~6のフルオロアルコキシ基若しくはアルコキシ基であり、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオン、フルオロアルキルスルホン酸イオン、アルコキシスルホン酸イオン、フルオロアルコキシスルホン酸イオン、アルコキシアルキレンスルホン酸イオン、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオン、ビスアルキルスルホニルイミドイオン、ビスフルオロスルホニルイミドイオン、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、酢酸イオン、フルオロアルキルカルボン酸イオン、過塩素酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、テトラシアノホウ酸イオン、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオン、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘキサフルオロリン酸イオン、ヘキサフルオロヒ酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン又はヨウ化物イオンである。]請求項1又は2に記載の多価イオン伝導性材料中の少なくとも一部の前記X1、X2、X3又はX4が重合されたものであることを特徴とする多価イオン伝導性電解質。前記X1、X2、X3又はX4の一部が重合され、さらに残りの少なくとも一部が前記金属-酸素結合型構造体Cと結合しているものであることを特徴とする請求項3に記載の多価イオン伝導性電解質。請求項1又は2に記載の多価イオン伝導性材料が、多孔質基材Gに含浸されたことを特徴とする多価イオン伝導性電解質。請求項1又は2に記載の多価イオン伝導性材料を電極上に配し、乾燥、加熱、又は紫外線照射によって仮硬化させ、多価イオン伝導性電解質を形成した後、該多価イオン伝導性電解質上に対電極を配置して、加熱によって本硬化させることにより、該多価イオン伝導性電解質が前記電極及び対電極と接合されたものであることを特徴とする多価イオン伝導性電解質-電極接合体。請求項3、4又は5に記載の多価イオン伝導性電解質が膜状に成形され、該膜の一方の面に正極が、他方の面に負極がそれぞれ接合されたことを特徴とする多価イオン伝導性電解質-電極接合体。請求項3~5のいずれか一項に記載の多価イオン電解質を使用したことを特徴とする多価イオン電池。請求項6又は7に記載の多価イオン伝導性電解質-電極接合体を備えたことを特徴とする多価イオン電池。前記多価イオン伝導性電解質-電極接合体をラミネートセルに組んでなる複数の単位セルが、積層及び連結されたことを特徴とする請求項9に記載の多価イオン電池。リチウムイオン電池は高い出力密度を有しており、さまざまな電子機器に搭載されている一方で、自動車用途としてはエネルギー密度が小さく、航続距離がガソリンやディーゼルエンジン車と比較して短かった。また充電時間も、ガソリンやディーゼルエンジンの給油時間と比較すると長かった。今後、自動車用途、住宅用途としてさらなるエネルギー密度の向上が期待されているが、リチウムの反応性は高く、過去には電池が発火したこともあり、安全性に対して不安があった。また、リチウムイオン電池に使われるリチウムはレアメタルであり、世界情勢によっては供給安定性に不安があった。より安全で安心して使用できるクリーンエネルギーを実現するために、これまで、カルシウム、マグネシウムの多価イオン伝導性電解質としてリチウムイオン伝導性電解質を転用した報告があるが、金属イオンへの配位力が強く、イオン伝導率は低かった。さらに、多価イオンで金属空気二次電池を作製すると、放電時に正極で生じる金属酸化物や金属水酸化物が充電時に分解しにくいため、放電は可能でも充電は容易に行えないという課題があった。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、マグネシウムを用いた多価電荷輸送ができ、かつイオン伝導性が高く、供給安定性及び安全性に優れた多価イオン伝導性電解質、該多価イオン伝導性電解質の製造に好適な多価イオン伝導性材料、該多価イオン伝導性電解質を使用した多価イオン伝導性電解質-電極接合体、該多価イオン伝導性電解質を備えた多価イオン電池、及び該多価イオン伝導性電解質-電極接合体を備えた多価イオン電池を提供することを課題とする。またエネルギー密度が高く、急速充放電の可能な電池を提供することを課題とする。本発明の請求項1に記載の多価イオン伝導性材料は、下記一般式A1-a1、A1-a2、及びA1-bからなる群から選ばれる1種以上の不飽和結合型窒素原子含有塩A1と、下記一般式A2-a1及びA2-a2からなる群から選ばれる1種以上の窒素原子含有塩A2と、下記一般式Bで表される多価イオン塩Bと、下記一般式Cで表される金属-酸素結合による架橋構造を含む金属-酸素結合型構造体Cと、が配合されてなることを特徴とする多価イオン伝導性材料。[一般式A1-a1中、R1は炭素数1~10のアルキリデン基又は炭素数2~10のアルケニリデン基であり、R2は炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基であり、前記R1とR2とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基として結合していても良く、前記環を構成する炭素原子に結合している一部又は全部の水素原子が炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。一般式A1-a1中、X1は、炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい、ビニル基、アリル基、アクリロイルイミノ基、アクリロイルオキシ基、又はメタクリロイルオキシ基であり、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオン、フルオロアルキルスルホン酸イオン、アルコキシスルホン酸イオン、フルオロアルコキシスルホン酸イオン、アルコキシアルキレンスルホン酸イオン、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオン、ビスアルキルスルホニルイミドイオン、ビスフルオロスルホニルイミドイオン、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、酢酸イオン、フルオロアルキルカルボン酸イオン、過塩素酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、テトラシアノホウ酸イオン、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオン、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘキサフルオロリン酸イオン、ヘキサフルオロヒ酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン又はヨウ化物イオンである。一般式A1-a2中、R3及びR4はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基であり、前記R3とR4とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に結合している水素原子が炭素数1~6の炭化水素基によって置換されていても良い。一般式A1-a2中、L1は炭素数1~6の炭化水素基であり、X2は前記一般式A1-a1におけるX1と同じであり、-は前記一般式A1-a1における-と同じである。一般式A1-b中、R5及びR6はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数4~7のシクロアルキル基であり、前記R5とR6とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に結合している水素原子が炭素数1~6の炭化水素基によって置換されていても良い。一般式A1-b中、X3は前記一般式A1-a1におけるX1と同じであり、X4は炭素数1~10のアルキル基、炭素数4~7のシクロアルキル基又は前記一般式A1-a1におけるX1と同じであり、-は前記一般式A1-a1における-と同じである。][一般式A2-a1中、R14は炭素数1~10のアルキリデン基又は炭素数2~10のアルケニリデン基であり、R15は炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基であり、前記R14とR15とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基として結合していても良く、前記環を構成する炭素原子に結合している一部又は全部の水素原子が炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。一般式A2-a1中、W1は、水素原子、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい炭素数1~10の、アルキル基、フルオロアルキル基、アルコキシ基若しくはフルオロアルコキシ基、又は前記連結基を介していてもよい炭素数2~10のアルケニル基であり、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオン、フルオロアルキルスルホン酸イオン、アルコキシスルホン酸イオン、フルオロアルコキシスルホン酸イオン、アルコキシアルキレンスルホン酸イオン、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオン、ビスアルキルスルホニルイミドイオン、ビスフルオロスルホニルイミドイオン、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、酢酸イオン、フルオロアルキルカルボン酸イオン、過塩素酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、テトラシアノホウ酸イオン、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオン、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘキサフルオロリン酸イオン、ヘキサフルオロヒ酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン又はヨウ化物イオンである。一般式A2-a2中、R16及びR17はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基であり、前記R16とR17とが結合して環を形成していても良く、該環を構成する炭素原子がヘテロ原子によって置換されていても良く、該ヘテロ原子に結合している水素原子が炭素数1~6の炭化水素基によって置換されていても良い。一般式A2-a2中、L2は炭素数1~6の炭化水素基であり、W2は前記一般式A2-a1におけるW1と同じであり、-は前記一般式A2-a1における-と同じである。][一般式B中、Y1はフッ素原子、又は炭素数1~10の、フルオロアルキル基、フルオロアルコキシ基若しくはフルオロアルコキシアルキレン基であり、Y2はフルオロスルホニル基、又は炭素数1~10の、フルオロアルキルスルホニル基、フルオロアルキルカルボニル基、フルオロアルコキシ基若しくはフルオロアルコキシアルキレン基である。][一般式C中、Mはそれぞれ独立にケイ素原子、チタン原子、アルミニウム原子、バナジウム原子、ジルコニウム原子、スズ原子、又はクロム原子であり、R7は炭素数1~100の二価の炭化水素基若しくはアルキレンオキシド又は酸素原子であり、R8、R9、R10、R11、R12及びR13はそれぞれ独立に水素原子、水酸基、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、フェニル基、アセトナート基、アセチルアセトナート基、アセテート基、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシキ基、イソプロポキシキ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、式-O-M-で表される基、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基又はアリル基であり、少なくとも一つはメトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシキ基、イソプロポキシキ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、水酸基若しくは式-O-M-で表される基、又は前記連結基を介していてもよい、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基若しくはアリル基で表される基であり、n8、n9、n10及びn11は0又は1であり、n8n92及びn10n112は各々のMの原子価に一致し、m1は1以上の整数であり、m1が2以上である場合には、複数のMはそれぞれ互いに同一でも異なっていても良く、複数のR7、R8及びR9はそれぞれ互いに同一でも異なっていても良く、複数のn8及びn9はそれぞれ互いに同一でも異なっていても良い。]本発明の請求項2に記載の多価イオン伝導性材料は、請求項1において、下記一般式A3で表される四級アンモニウム塩A3を更に配合してなることを特徴とする請求項1に記載の多価イオン伝導性材料。[一般式A3中、R18及びR19はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数4~7のシクロアルキル基であり、R18とR19とが結合して環を形成していてもよく、W3及びW4は、それぞれ独立に、水素原子、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい炭素数1~10のアルキル基若しくはフルオロアルキル基、前記連結基を介していてもよい炭素数2~10のアルケニル基、又は前記連結基を介していてもよい炭素数1~6のフルオロアルコキシ基若しくはアルコキシ基であり、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオン、フルオロアルキルスルホン酸イオン、アルコキシスルホン酸イオン、フルオロアルコキシスルホン酸イオン、アルコキシアルキレンスルホン酸イオン、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオン、ビスアルキルスルホニルイミドイオン、ビスフルオロスルホニルイミドイオン、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、酢酸イオン、フルオロアルキルカルボン酸イオン、過塩素酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、テトラシアノホウ酸イオン、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオン、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘキサフルオロリン酸イオン、ヘキサフルオロヒ酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン又はヨウ化物イオンである。]本発明の請求項3に記載の多価イオン伝導性電解質は、請求項1又は2に記載の多価イオン伝導性材料中の少なくとも一部の前記X1、X2、X3又はX4が重合されたものであることを特徴とする。本発明の請求項4に記載の多価イオン伝導性電解質は、請求項3において、前記X1、X2、X3又はX4の一部が重合され、さらに残りの少なくとも一部が前記金属-酸素結合型構造体Cと結合しているものであることを特徴とする。本発明の請求項5に記載の多価イオン伝導性電解質は、請求項3又は4において、請求項1又は2に記載の多価イオン伝導性材料が、多孔質基材Gに含浸されたことを特徴とする。本発明の請求項6に記載の多価イオン伝導性電解質-電極接合体は、請求項1又は2に記載の多価イオン伝導性材料を電極上に配し、乾燥、加熱、又は紫外線照射によって仮硬化させ、多価イオン伝導性電解質を形成した後、該多価イオン伝導性電解質上に対電極を配置して、加熱によって本硬化させることにより、該多価イオン伝導性電解質が前記電極及び対電極と接合されたものであることを特徴とする。本発明の請求項7に記載の多価イオン伝導性電解質-電極接合体は、請求項3、4又は5に記載の多価イオン伝導性電解質が膜状に成形され、該膜の一方の面に正極が、他方の面に負極がそれぞれ接合されたことを特徴とする。本発明の請求項8に記載の多価イオン電池は、請求項3~5のいずれか一項に記載の多価イオン電解質を使用したことを特徴とする。本発明の請求項9に記載の多価イオン電池は、請求項6又は7に記載の多価イオン伝導性電解質-電極接合体を備えたことを特徴とする。本発明の請求項10に記載の多価イオン電池は、請求項9において、前記多価イオン伝導性電解質-電極接合体をラミネートセルに組んでなる複数の単位セルが、積層及び連結されたことを特徴とする。本発明によれば、マグネシウムを用いた多価電荷輸送ができ、かつイオン伝導性が高く、供給安定性及び安全性に優れた多価イオン伝導性電解質、該多価イオン伝導性電解質の製造に好適な多価イオン伝導性材料、該多価イオン伝導性電解質を使用した多価イオン伝導性電解質-電極接合体、該多価イオン伝導性電解質を備えた多価イオン電池、及び該多価イオン伝導性電解質-電極接合体を備えた多価イオン電池を提供できる。またエネルギー密度が高く、急速充放電の可能な多価イオン電池を提供できる。以下、本発明について詳しく説明する。本発明の多価イオン伝導性材料は、下記一般式A1-a1、A1-a2、及びA1-bからなる群から選ばれる1種以上の不飽和結合型窒素原子含有塩A1と、下記一般式A2-a1及びA2-a2からなる群から選ばれる1種以上の窒素原子含有塩A2と、下記一般式Bで表される多価イオン塩Bと、下記一般式Cで表される金属-酸素結合による架橋構造を含む金属-酸素結合型構造体Cと、が配合されてなるものである。<<A1成分>>本発明の多価イオン伝導性材料のA1成分は、下記一般式A1-a1、A1-a2、及びA1-bからなる群から選ばれる1種以上の不飽和結合型窒素原子含有塩A1である。以下、一般式A1-a1、A1-a2、及びA1-bで表される化合物を、それぞれ化合物A1-a1、化合物A1-a2、及び化合物A1-bと呼ぶことがある。また、不飽和結合型窒素原子含有塩A1を単にA1成分と呼ぶことがある。<化合物A1-a1>化合物A1-a1は、下記一般式A1-a1で表される不飽和結合型窒素原子含有塩である。ここで、不飽和結合型とは、一般式A1-a1中のX1が重合性の不飽和結合を有することを意味する。一般式A1-a1中、R1は、炭素数1~10のアルキリデン基又は炭素数2~10のアルケニリデン基である。前記炭素数1~10のアルキリデン基としては、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、本発明の多価イオン電導性を高める観点から、直鎖状が好ましい。具体的には、例えばメチリデン基メチレン基=CH2、エチリデン基=CH2CH3、プロピリデン基、ブチリデン基、ペンチリデン基、ヘキシリデン基、ヘプチリデン基、オクチリデン基、ノニリデン基、デシリデン基、イソプロピリデン基=CCH32等が挙げられる。これらなかでも、炭素数1~8のアルキリデン基が好ましく、炭素数1~6のアルキリデン基がより好ましく、炭素数1~4のアルキリデン基がさらに好ましい。前記炭素数1~10のアルキリデン基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。前記炭素数2~10のアルケニリデン基としては、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、本発明の多価イオン伝導性を高める観点から、直鎖状が好ましい。具体的には、例えばビニリデン基=C=CH2、アリリデン基=CH-CH=CH2、ブテニリデン基、ペンテニリデン基、イソペンテニリデン基=CH-CH2-C=CH2CH3等が挙げられる。これらのなかでも、炭素数2~8のアルケニリデン基が好ましく、炭素数2~6のアルケニリデン基がより好ましく、炭素数2~4のアルケニリデン基がさらに好ましい。前記炭素数2~10のアルケニリデン基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。一般式A1-a1中、R2は、炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基である。前記炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。前記炭素数2~10のアルケニル基とは、鎖中に1~3個の二重結合を有する、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキル基を意味し、例えばエテニル基-CH=CH2、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数2~10のアルケニル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。前記R1とR2とが結合して環を形成していても良い。ここで、R1とR2とが結合して環を形成していても良いとは、R1とR2とが結合して、R1及びR2と結合している窒素原子とともに環を形成していても良いことをいう。言い換えると、R1とR2とが結合した場合、R1及びR2は、それぞれ独立に炭素数1~10のアルキレン基、又は炭素数2~10のアルケニレン基である。前記R1とR2とが結合して形成される環は、4~8員環であることが好ましく、4~6員環であることがより好ましく、5員環又は6員環であることがより好ましい。前記R1とR2とが結合する場合、R1の末端の炭素原子とR2の末端の炭素原子とが結合することが好ましいが、R1の鎖中の炭素原子とR2の末端の炭素原子とが結合しても良く、R2の鎖中の炭素原子とR1の末端の炭素原子とが結合しても良く、R1の鎖中の炭素原子とR2の鎖中の炭素原子とが結合しても良い。前記R1とR2とが結合して形成される環を構成する炭素原子が、ヘテロ原子によって置換されていても良い。前記へテロ原子としては、酸素、窒素、硫黄、セレン等が挙げられる。なかでも、酸素又は窒素が好ましい。前記ヘテロ原子が環を構成する場合、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基置換基側鎖として結合していても良い。これらの官能基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が特に好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。前記環を構成する炭素原子に結合している水素原子の一部又は全部が、炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。これらの置換基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。化合物A1-a1の好適なカチオンとしては、前記R1、R2及び後述するX1の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるカチオンが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A1-a1の好適なカチオンとしては、例えばメチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウムカチオン、エチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウムカチオン、アリル-プロピリデン-トリフルオロメチル-アンモニウムカチオン、アリル-ブチリデン-トリフルオロメチル-アンモニウムカチオン、アリリデン-メチル-ビニル-アンモニウムカチオン、アリリデン-エチル-ビニル-アンモニウムカチオン、アリル-3-ブテニリデン-エチル-アンモニウムカチオン、アリル-3-ブテニリデン-トリフルオロメチル-アンモニウムカチオン、アリル-3-ブテニリデン-ビニル-アンモニウムカチオン、1-アリル-3-メチル-2,3,4,5-テトラヒドロ-1-ピリミジニウムカチオンが例示できる。化合物A1-a1の好適なカチオンとして、イミダゾール環又はピリジン環を骨格構造とするものが挙げられる。例えば下記一般式A1-a1-01で表されるイミダゾール環を骨格構造とするカチオン、下記一般式A1-a1-02で表されるピリジン環を骨格構造とするカチオンが例示できる。一般式A1-a1-01中、R20、R21はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数1~10のアルキル基であり、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等が挙げられる。該炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子は、ヒドロキシ基又はフッ素原子で置換されていてもよい。前記R20は、炭素数1~8の、アルキル基又はヒドロキシアルキル基が好ましい。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。前記R21は、水素原子又は炭素数1~8の、アルキル基若しくはヒドロキシアルキル基が好ましい。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。化合物A1-a1-01の好適なものとしては、前記R20、R21及び後述するX1の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A1-a1-01の好適なものとしては、例えば1-ビニル-23-ジメチルイミダゾリウムカチオン、1-ビニル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-アリル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-ビニル-2-メチル-3-プロピルイミダゾリウムカチオン、1-アリル-2,3-ジエチルイミダゾリウムカチオン、1-アリル-3-ブチルイミダゾリウムカチオン、1-ビニル-3-ヘキシルイミダゾリウムカチオン、1-ビニル-3-n-オクチルイミダゾリウムカチオン、1-アリル-3-プロピルイミダゾリウムカチオンが例示できる。一般式A1-a1-02中、R22、R23及びR24は、それぞれ独立に水素原子又は炭素数1~10のアルキル基であり、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等が挙げられる。該炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子は、ヒドロキシ基又はフッ素原子で置換されていてもよい。前記R22、R23及びR24は、水素原子又は炭素数1~8のアルキル基若しくはヒドロキシアルキル基が好ましい。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。化合物A1-a1-02の好適なものとしては、前記R22、R23、R24及び後述するX1の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A1-a1-02の好適なものとしては、例えば1-ビニル-3-メチルピリジニウムカチオン、1-ビニル-4-メチルピリジニウムカチオン、1-ビニルピリジニウムカチオン、1-アリル-3-ピリジニウムカチオン、1-アリルピリジニウムカチオン、1-アリル-3-メチルピリジニウムカチオンが例示できる。前記一般式A1-a1、一般式A1-a1-01及び一般式A1-a1-02中、X1は、炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい、ビニル基、アリル基、アクリロイルイミノ基アクリルアミド、アクリロイルオキシ基、又はメタクリロイルオキシである。これらのなかでも、不飽和結合の重合性に優れることから、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基が好ましい。また、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基は比較的柔軟であるため、可動イオンのイオン伝導性に優れることからも、好適である。イミダゾリウムカチオンは優れたサイクル特性を示すため、好適である。前記連結基としての炭素数1~3のアルキレン基としては、例えばメチレン基-CH2-、エチレン基-CH2-CH2-、又はプロピレン基トリメチレン基-CH2-CH2-CH2-が挙げられる。これらのなかでも、メチレン基又はエチレン基が好ましい。前記連結基としての炭素数2~3のアルケニレン基としては、例えばビニレン基-CH2=CH2-、1-メチルビニレン基-CHCH3=CH2-、又はプロペニレン基-CH2-CH=CH-が挙げられる。これらのなかでも、ビニレン基又は1-メチルビニレン基が好ましい。前記連結基が炭素数1~3のアルキレン基又は炭素数2~3のアルケニレン基であると、本発明にかかる多価イオン電池の充放電時の電気化学的安定性がより高められ、且つ、本発明にかかる多価イオン伝導性電解質における多価イオンのイオン伝導性がより高められる。前記一般式A1-a1中、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオンR25-SO3-、フルオロアルキルスルホン酸イオンR26-SO3-、アルコキシスルホン酸イオンR27-O-SO3-、フルオロアルコキシスルホン酸イオンR28-O-SO3-、アルコキシアルキレンスルホン酸イオンR67-O-R68-SO3-、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR69-O-R70-SO3-、ビスアルキルスルホニルイミドイオン[R29-SO2-2N]-、ビスフルオロスルホニルイミドイオン[F-SO2-2N]-、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン[R30-SO2-2N]-、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン[R31-SO2-F-SO2-N]-、酢酸イオンCH3COO-、フルオロアルキルカルボン酸イオンR32-COO-、過塩素酸イオンClO4-、テトラフルオロホウ酸イオンBF4-、テトラシアノホウ酸イオン[B4]-、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオンR33-BF3-、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオンR34-O-BF3-、ヘキサフルオロリン酸イオンPF6-、ヘキサフルオロヒ酸イオンAsF6-、塩化物イオンCl-、臭化物イオンBr-、又はヨウ化物イオンI-である。前記炭素数1~10のアルキルスルホン酸イオンR25-SO3-において、R25は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記アルキルスルホン酸イオンは、アルカンスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R25-SO3-の好適なものとして、例えばメチルスルホン酸イオンメタンスルホン酸イオン、エチルスルホン酸イオンエタンスルホン酸イオン、n-プロピルスルホン酸イオンn-プロパンスルホン酸イオン、イソプロピルスルホン酸イオンイソプロパンスルホン酸イオン、n-ブチルスルホン酸イオンn-ブタンスルホン酸イオン、tert-ブチルスルホン酸イオンtert-ブタンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルスルホン酸イオンR26-SO3-において、R26は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルキルスルホン酸イオンは、フルオロアルカンスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R26-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルスルホン酸イオン、ペンタフルオロエチルスルホン酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルスルホン酸イオン、ヘプタフルオロイソプロピルスルホン酸イオン、ノナフルオロ-n-ブチルスルホン酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブチルスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のアルコキシスルホン酸イオンR27-O-SO3-において、R27は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記アルコキシスルホン酸イオンは、アルキル硫酸イオンと呼称されることもある。前記R27-O-SO3-の好適なものとして、例えばメトキシスルホン酸イオンメチル硫酸イオン、エトキシスルホン酸イオンエチル硫酸イオン、n-プロポキシスルホン酸イオンn-プロピル硫酸イオン、イソプロポキシスルホン酸イオンイソプピル硫酸イオン、n-ブトキシスルホン酸イオンn-ブチル硫酸イオン、tert-ブトキシスルホン酸イオンtert-ブチル硫酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシスルホン酸イオンR28-O-SO3-において、R28は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルコキシスルホン酸イオンは、フルオロアルキル硫酸イオンと呼称されることもある。前記R28-O-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシスルホン酸イオントリフルオロメチル硫酸イオン、ペンタフルオロエトキシスルホン酸イオンペンタフルオロエチル硫酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシスルホン酸イオンヘプタフルオロ-n-プロピル硫酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシスルホン酸イオンヘプタフルオロイソプピル硫酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシスルホン酸イオンノナフルオロ-n-ブチル硫酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシスルホン酸イオンノナフルオロ-tert-ブチル硫酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR67-O-R68-SO3-において、R67は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基であり、R68は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10の2価のアルキレン基である。ただし、R67及びR68における炭素数の和は1~10である。なお、前記アルコキシアルキレンスルホン酸イオンは、アルキルエーテルスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R67-O-R68-SO3-において、R67-O-は-R68-の末端一端の炭素原子に結合し、-R68-の末端他端の炭素原子が-SO3の硫黄原子に結合する。前記R67-O-R68-SO3-の好適なものとして、例えばメトキシメチレンスルホン酸イオン、メトキシエチレンスルホン酸イオン、エトキシメチレンスルホン酸イオン、n-プロポキシメチレンスルホン酸イオン、イソプロポキシメチレンスルホン酸イオン、n-ブトキシメチレンスルホン酸イオン、tert-ブトキシメチレンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR69-O-R70-SO3-において、R69は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基であり、R70は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10の2価のアルキレン基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。前記2価のアルキレン基は、その炭素原子に結合する水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよく、置換されていなくてもよい。ただし、R69及びR70における炭素数の和は1~10である。なお、前記フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンは、フルオロアルキルエーテルスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R69-O-R70-SO3-において、R69-O-は-R70-の末端一端の炭素原子に結合し、-R70-の末端他端の炭素原子が-SO3の硫黄原子に結合する。前記R69-O-R70-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシメチレンスルホン酸イオン、トリフルオロメトキシエチレンスルホン酸イオン、ペンタフルオロエトキシメチレンスルホン酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシメチレンスルホン酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシメチレンスルホン酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシメチレンスルホン酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシメチレンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のビスアルキルスルホニルイミドイオン[R29-SO2-2N]-において、R29は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記ビスアルキルスルホニルイミドイオンは、ビスアルカンスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R29-SO2-2N]-の好適なものとして、例えばビスメチルスルホニルイミドイオン、ビスエチルスルホニルイミドイオン、ビスn-プロピルスルホニルイミドイオン、ビスイソプロピルスルホニルイミドイオン、ビスn-ブチルスルホニルイミドイオン、ビスtert-ブチルスルホニルイミドイオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン[R30-SO2-2N]-において、R30は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルキルスルホン酸イオンは、ビスフルオロアルカンスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R30-SO2-2N]-の好適なものとして、例えばビストリフルオロメチルスルホニルイミドイオン、ビスペンタフルオロエチルスルホニルイミドイオン、ビスヘプタフルオロ-n-プロピルスルホニルイミドイオン、ビスヘプタフルオロイソプロピルスルホニルイミドイオン、ビスノナフルオロ-n-ブチルスルホニルイミドイオン、ビスノナフルオロ-tert-ブチルスルホニルイミドイオン等が挙げられる。R30がフッ素原子である、ビスフルオロスルホニルイミドイオン[F-SO2-2N]-も好適なものとして挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン[R31-SO2-F-SO2-N]-において、R31は前記R30と同じである。なお、前記フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオンは、フルオロアルカンスルホニルフルオロスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R31-SO2-F-SO2-N]-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ペンタフルオロエチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ヘプタフルオロイソプロピルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ノナフルオロ-n-ブチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ノナフルオロ-tert-ブチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン等が挙げられる。R31がフッ素原子である、ビスフルオロスルホニルイミドイオン[F-SO2-2N]-も好適なものとして挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルカルボン酸イオンR32-COO-において、R32は前記R30と同じである。前記R32-COO-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルカルボン酸イオントリフルオロ酢酸イオン、ペンタフルオロエチルカルボン酸イオンペンタフルオロプロパン酸イオン、ヘプタフルオロプロピルカルボン酸イオンヘプタフルオロブタン酸イオン、ノナフルオロブチルカルボン酸イオンノナフルオロペンタン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオンR33-BF3-において、R33は前記R30と同じである。前記R33-BF3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルトリフルオロホウ酸イオン、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロイソプロピルトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-n-ブチルトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブチルトリフルオロホウ酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオンR34-O-BF3-において、R34-O-は前記R28-O-と同じである。前記R34-O-BF3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸イオン、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシトリフルオロホウ酸イオン等が挙げられる。本発明において、化合物A1-a1の好適なものとしては、前記カチオンの好適なもの又は例示したものと、前記アニオン-の好適なもの又は例示したものとを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらの化合物A1-a1は、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A1-a1の好適なものとしては、例えばメチルスルホン酸メチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、トリフルオロメチルスルホン酸メチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、メトキシスルホン酸メチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸メチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、ビスメチルスルホニルイミドメチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミドメチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミドメチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミドメチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、トリフルオロメチルカルボン酸メチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸メチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸メチル-プロピリデン-ビニル-アンモニウム塩、メチルスルホン酸1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメチルスルホン酸1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、メトキシスルホン酸1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、ビスメチルスルホニルイミド1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミド1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミド1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメチルカルボン酸1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩、メチルスルホン酸1-ビニルピリジニウム塩、トリフルオロメチルスルホン酸1-ブチルピリジニウム塩、メトキシスルホン酸1-ビニルピリジニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-ビニルピリジニウム塩、ビスメチルスルホニルイミド1-ビニルピリジニウム塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミド1-ビニルピリジニウム塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミド1-ビニルピリジニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-ビニルピリジニウム塩、トリフルオロメチルカルボン酸1-ビニルピリジニウム塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸1-ビニルピリジニウム塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸1-ビニルピリジニウム塩が例示できる。<化合物A1-a2>化合物A1-a2は、下記一般式A1-a2で表される不飽和結合型窒素原子含有塩である。ここで、不飽和結合型とは、一般式A1-a2中のX2が重合性の不飽和結合を有することを意味する。一般式A1-a2中、R3及びR4は、それぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基である。前記炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明の多価イオン電導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。前記炭素数2~10のアルケニル基とは、鎖中に1~3個の二重結合を有する、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキル基を意味し、例えばエテニル基-CH=CH2、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数2~10のアルケニル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。前記R3とR4とが結合して環を形成していても良い。ここで、R3とR4とが結合して環を形成していても良いとは、R3とR4とが結合して、R3及びR4と結合している窒素原子とともに環を形成していても良いことをいう。言い換えると、R3とR4とが結合した場合、R3及びR4は、それぞれ独立に炭素数1~10のアルキレン基、又は炭素数2~10のアルケニレン基である。前記R3とR4とが結合して形成される環は、4~8員環であることが好ましく、4~6員環であることがより好ましく、5員環又は6員環であることがより好ましい。前記R3とR4とが結合する場合、R3の末端の炭素原子とR4の末端の炭素原子とが結合することが好ましいが、R3の鎖中の炭素原子とR4の末端の炭素原子とが結合しても良く、R3の鎖中の炭素原子とR4の末端の炭素原子とが結合しても良く、R3の鎖中の炭素原子とR4の鎖中の炭素原子とが結合しても良い。前記R3とR4とが結合して形成される環を構成する炭素原子が、ヘテロ原子によって置換されていても良い。前記へテロ原子としては、酸素、窒素、硫黄、セレン等が挙げられる。なかでも、酸素又は窒素が好ましい。前記ヘテロ原子が環を構成する場合、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基置換基側鎖として結合していても良い。これらの官能基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が特に好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。前記環を構成する炭素原子に結合している水素原子の一部又は全部が、炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。これらの置換基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。一般式A1-a2中、L1は炭素数1~6の炭化水素基であり、窒素との二重結合を除いて他に不飽和結合を有していても有していなくてもよい炭素数1~6の炭化水素基である。好適なL1としては例えば、=CH-CH2-、=CH-CH2-CH2-、=CH-CH2-CH2-CH2-、=CH-CH2-CH2-CH2-CH2-等が挙げられる。前記L1は炭素数1~3の炭化水素基であることがより好ましい。短い連結基であると、本発明にかかる多価イオン電池の充放電時の電気化学的安定性がより高められ、且つ、本発明にかかる多価イオン伝導性電解質における多価イオンのイオン伝導性がより高められる。一般式A1-a2中、X2は前記一般式A1-a1におけるX1と同じである。化合物A1-a2の好適なカチオンとしては、前記R3、R4、L1及びX2の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるカチオンが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A1-a2の好適なカチオンとしては、例えば3-ブテニリデン-メチル-プロピル-アンモニウムカチオン、メチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウムカチオン、1-4-ブテニリデン-ピペリジニウムカチオン、1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン、4-3-ブテニリデン-4-モルフォリニウムカチオンが例示できる。これらのなかでも、比較的短い直鎖状のメチル基、エチル基、プロピル基を有すると耐電位性に優れることから、好適である。一般式A1-a2中、-は前記一般式A1-a1における-と同じである。本発明において、化合物A1-a2の好適なものとしては、前記カチオンの好適なもの又は例示したものと、前記アニオン-の好適なもの又は例示したものとを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらの化合物A1-a2は、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A1-a2の好適なものとしては、例えばメチルスルホン酸メチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメチルスルホン酸メチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、メトキシスルホン酸メチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸メチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、ビスメチルスルホニルイミドメチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミドメチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミドメチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミドメチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメチルカルボン酸メチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸メチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸メチル-4-ペンテニリデン-プロピル-アンモニウム塩、メチルスルホン酸アリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメチルスルホン酸アリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、メトキシスルホン酸アリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸アリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、ビスメチルスルホニルイミドアリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミドアリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミドアリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミドアリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメチルカルボン酸アリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸アリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸アリル-メチル-4-ペンテニリデン-アンモニウム塩、メチルスルホン酸1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、トリフルオロメチルスルホン酸1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、メトキシスルホン酸1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、ビスメチルスルホニルイミド1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミド1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミド1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、トリフルオロメチルカルボン酸1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸1-4-ペンテニリデン-ピペリジニウムカチオン塩が例示できる。<化合物A1-b>化合物A1-bは、下記一般式A1-bで表される不飽和結合型窒素原子含有塩である。ここで、不飽和結合型とは、一般式A1-b中のX3及びX4が重合性の不飽和結合を有することを意味する。一般式A1-b中、R5及びR6は、それぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数4~7のシクロアルキル基である。前記炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明の多価イオン電導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。前記炭素数4~7のシクロアルキル基としては、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基が挙げられる。本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性を高める観点から、シクロヘキシル基又はシクロヘプチル基が好ましい。前記炭素数4~7のシクロアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。前記R5とR6とが結合して環を形成していても良い。ここで、R5とR6とが結合して環を形成していても良いとは、R5とR6とが結合して、R5及びR6と結合している窒素原子とともに環を形成していても良いことをいう。言い換えると、R5とR6とが結合した場合、R5は炭素数1~10のアルキレン基であり、R6は炭素数4~7のシクロアルキレン基である。該シクロアルキレン基の具体例としては、シクロブチレン-C4H6-、シクロペンチレン-C5H8-、シクロヘキシレン-C6H10-、シクロヘプチレン-C7H12-が挙げられる。前記R5とR6とが結合する場合、R5の末端の炭素原子とR6のシクロアルカンを構成する炭素原子とが結合することが好ましいが、R5の鎖中の炭素原子とR6のシクロアルカンを構成する炭素原子とが結合しても良い。前記R5とR6とが結合して形成される環を構成する炭素原子が、ヘテロ原子によって置換されていても良い。前記へテロ原子としては、酸素、窒素、硫黄、セレン等が挙げられる。なかでも、酸素又は窒素が好ましい。前記ヘテロ原子が環を構成する場合、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基置換基側鎖として結合していても良い。これらの官能基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が特に好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。前記環を構成する炭素原子に結合している水素原子の一部又は全部が、炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。これらの置換基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。一般式A1-b中、X3は前記一般式A1-a1におけるX1と同じであり、X4は炭素数1~10のアルキル基、炭素数4~7のシクロアルキル基又は前記一般式A1-a1におけるX1と同じである。X4が炭素数1~10のアルキル基である場合は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明の多価イオン電導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。X4が炭素数4~7のシクロアルキル基である場合は、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基が挙げられる。本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性を高める観点から、シクロヘキシル基又はシクロヘプチル基が好ましい。前記炭素数4~7のシクロアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。化合物A1-bの好適なカチオンとしては、前記R5、R6、X3及びX4の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるカチオンが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A1-bの好適なカチオンとしては、例えばトリエチルビニルアンモニウムカチオン、アリルトリエチルアンモニウムカチオン、トリ-n-オクチルビニルアンモニウムカチオン、アリルトリ-n-オクチルアンモニウムカチオン、トリ-n-ブチルビニルアンモニウムカチオン、アリルトリ-n-ブチルアンモニウムカチオン、ジ-n-ブチルメチルビニルアンモニウムカチオン、アリルジ-n―ブチルメチルアンモニウムカチオン、N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムカチオン、N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシプロピル-N-メチルアンモニウムカチオン、N‐2‐アクリロイルオキシプロピル-N,N,N-トリメチルアンモニウムカチオン、N‐2‐アクリロイルイミノエチル-N,N,N-トリメチルアンモニウムカチオン、エチル-メチル-[2-2-メチル-アクリロイルオキシ-エチル]-ビニル-アンモニウムカチオン、エチル-メチル-ビス-[2-2-メチル-アクリロイルオキシ-エチル]-アンモニウムカチオンが例示できる。これらのなかでも、直鎖状のアルキル基を複数有するアンモニウムカチオンは、耐電位性に優れることから、好適である。化合物A1-bの好適なカチオンとして、ピロリジン環又はピペリジン環を骨格構造とするものが挙げられる。例えば下記一般式A1-b-01で表されるピロリジン環を骨格構造とするカチオン、下記一般式A1-b-02で表されるピペリジンン環を骨格構造とするカチオンが例示できる。化合物A1-b-01の好適なものとしては、例えば1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウムカチオン、1-エチル-1-ビニル-ピロリジニウムカチオン、1-プロピル-1-ビニル-ピロリジニウムカチオン、1-ブチル-1-ビニル-ピロリジニウムカチオン、1-アリル-1-エチル-ピロリジニウムカチオン、1-メチル-1-[2-2-メチル-アクリロイルオキシ-エチル]-ピロリジニウムカチオン、1,1-ジビニル-ピロリジニウムカチオンが例示できる。化合物A1-b-02の好適なものとしては、例えば1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウムカチオン、1-エチル-1-ビニル-ピペリジニウムカチオン、1-プロピル-1-ビニル-ピペリジニウムカチオン、1-ブチル-1-ビニル-ピペリジニウムカチオン、1-アリル-1-エチル-ピペリジニウムカチオン、1-メチル-1-[2-2-メチル-アクリロイルオキシ-エチル]-ピペリジニウムカチオンが例示できる。前記一般式A1-b-01及びA1-b-02において、X3は、前記一般式A1-b中のX3と同じである。また、前記一般式A1-b-01及びA1-b-02において、X4は、前記一般式A1-b中のX4と同じである。これらのなかでも、直鎖状のアルキル基を有するアンモニウムカチオンは、耐電位性に優れることから、好適である。ピロリジニウムカチオンやピペリジニウムカチオンといった脂肪族環状炭化水素は、電極との接触抵抗を低減する傾向があるため、炭素数1~3の直鎖構造に相当する官能基X3又はX4を有するものが好適である。一般式A1-b中、-は前記一般式A1-a1における-と同じである。本発明において、化合物A1-bの好適なものとしては、前記カチオンの好適なもの又は例示したものと、前記アニオン-の好適なもの又は例示したものとを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらの化合物A1-bは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A1-bの好適なものとしては、例えばメチルスルホン酸N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、トリフルオロメチルスルホン酸N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、メトキシスルホン酸N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、ビスメチルスルホニルイミドN,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミドN,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミドN,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミドN,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、トリフルオロメチルカルボン酸N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸N,N-ジエチル‐N‐2‐メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウム塩、メチルスルホン酸1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメチルスルホン酸1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、メトキシスルホン酸1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、ビスメチルスルホニルイミド1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミド1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミド1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド、トリフルオロメチルカルボン酸1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸1-メチル-1-ビニル-ピロリジニウム塩、メチルスルホン酸1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメチルスルホン酸1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、メトキシスルホン酸1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、ビスメチルスルホニルイミド1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、ビストリフルオロメチルスルホニルイミド1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミド1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメチルカルボン酸1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメチルトリフルオロホウ酸1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸1-メチル-1-ビニル-ピペリジニウム塩が例示できる。<<A2成分>>本発明の多価イオン伝導性材料のA2成分は、下記一般式A2-a1及びA2-a2からなる群から選ばれる1種以上の窒素原子含有塩A2である。以下、一般式A2-a1及びA2-a2で表される化合物を、それぞれ化合物A2-a1、及び化合物A2-a2と呼ぶことがある。また、窒素原子含有塩A2を単にA2成分と呼ぶことがある。<化合物A2-a1>化合物A2-a1は、下記一般式A2-a1で表される窒素原子含有塩である。一般式A2-a1中、R14は、炭素数1~10のアルキリデン基又は炭素数2~10のアルケニリデン基である。前記炭素数1~10のアルキリデン基としては、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、本発明の多価イオン電導性を高める観点から、直鎖状が好ましい。具体的には、例えばメチリデン基メチレン基=CH2、エチリデン基=CH2CH3、プロピリデン基、ブチリデン基、ペンチリデン基、ヘキシリデン基、ヘプチリデン基、オクチリデン基、ノニリデン基、デシリデン基、イソプロピリデン基=CCH32等が挙げられる。これらなかでも、炭素数1~8のアルキリデン基が好ましく、炭素数1~6のアルキリデン基がより好ましく、炭素数1~4のアルキリデン基がさらに好ましい。前記炭素数1~10のアルキリデン基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。前記炭素数2~10のアルケニリデン基としては、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、本発明の多価イオン伝導性を高める観点から、直鎖状が好ましい。具体的には、例えばビニリデン基=C=CH2、アリリデン基=CH-CH=CH2、ブテニリデン基、ペンテニリデン基、イソペンテニリデン基=CH-CH2-C=CH2CH3等が挙げられる。これらのなかでも、炭素数2~8のアルケニリデン基が好ましく、炭素数2~6のアルケニリデン基がより好ましく、炭素数2~4のアルケニリデン基がさらに好ましい。前記炭素数2~10のアルケニリデン基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。一般式A2-a1中、R15は、炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基である。前記炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。前記炭素数2~10のアルケニル基とは、鎖中に1~3個の二重結合を有する、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキル基を意味し、例えばエテニル基-CH=CH2、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数2~10のアルケニル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。前記R14とR15とが結合して環を形成していても良い。ここで、R14とR15とが結合して環を形成していても良いとは、R14とR15とが結合して、R14及びR15と結合している窒素原子とともに環を形成していても良いことをいう。言い換えると、R14とR15とが結合した場合、R14及びR15は、それぞれ独立に炭素数1~10のアルキレン基、又は炭素数2~10のアルケニレン基である。前記R14とR15とが結合して形成される環は、4~8員環であることが好ましく、4~6員環であることがより好ましく、5員環又は6員環であることがより好ましい。前記R14とR15とが結合する場合、R14の末端の炭素原子とR15の末端の炭素原子とが結合することが好ましいが、R14の鎖中の炭素原子とR15の末端の炭素原子とが結合しても良く、R14の鎖中の炭素原子とR15の末端の炭素原子とが結合しても良く、R14の鎖中の炭素原子とR15の鎖中の炭素原子とが結合しても良い。前記R14とR15とが結合して形成される環を構成する炭素原子が、ヘテロ原子によって置換されていても良い。前記へテロ原子としては、酸素、窒素、硫黄、セレン等が挙げられる。なかでも、酸素又は窒素が好ましい。前記ヘテロ原子が環を構成する場合、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基置換基側鎖として結合していても良い。これらの官能基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が特に好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。前記環を構成する炭素原子に結合している水素原子の一部又は全部が、炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。これらの置換基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。化合物A2-a1の好適なカチオンとしては、前記R14、R15及び後述するW1の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるカチオンが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A2-a1の好適なカチオンとしては、例えばメトキシ-メチル-プロピリデン-アンモニウムカチオン、エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウムカチオン、メトキシ-プロピリデン-トリフルオロメチル-アンモニウムカチオン、ブチリデン-メトキシ-トリフルオロメチル-アンモニウムカチオン、アリリデン-メトキシ-メチル-アンモニウムカチオン、アリリデン-エトキシ-エチル-アンモニウムカチオン、3-ブテニリデン―エトキシ―エチル-アンモニウムカチオン、3-ブテニリデン-メトキシ-トリフルオロメチル-アンモニウムカチオン、3-ブテニリデン-エトキシ-メトキシ-アンモニウムカチオン、1-メトキシ-3-メチル-2,3,4,5-テトラヒドロ-1-ピリミジニウムカチオンが例示できる。化合物A2-a1の好適なカチオンとして、イミダゾール環又はピリジン環を骨格構造とするものが挙げられる。例えば下記一般式A2-a1-01で表されるイミダゾール環を骨格構造とするカチオン、下記一般式A2-a1-02で表されるピリジン環を骨格構造とするカチオンが例示できる。一般式A2-a1-01中、R35、R36はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数1~10のアルキル基であり、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等が挙げられる。該炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子は、ヒドロキシ基又はフッ素原子で置換されていてもよい。前記R35は、炭素数1~8の、アルキル基又はヒドロキシアルキル基が好ましい。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。前記R36は、水素原子又は炭素数1~8の、アルキル基若しくはヒドロキシアルキル基が好ましい。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。化合物A2-a1-01の好適なものとしては、前記R35、R36及び後述するW1の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A2-a1-01の好適なものとしては、例えば1-メトキシ-23-ジメチルイミダゾリウムカチオン、1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-エトキシ-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-メトキシ-2-メチル-3-プロピルイミダゾリウムカチオン、1-メトキシ-2,3-ジエチルイミダゾリウムカチオン、1-エトキシ-3-ブチルイミダゾリウムカチオン、1-エトキシ-3-ヘキシルイミダゾリウムカチオン、1-エトキシ-3-n-オクチルイミダゾリウムカチオン、1-エトキシ-3-プロピルイミダゾリウムカチオンが例示できる。一般式A2-a1-02中、R37、R38及びR39は、それぞれ独立に水素原子又は炭素数1~10のアルキル基であり、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等が挙げられる。該炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子は、ヒドロキシ基又はフッ素原子で置換されていてもよい。前記R37、R38及びR39は、水素原子又は炭素数1~8のアルキル基若しくはヒドロキシアルキル基が好ましい。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。化合物A2-a1-02の好適なものとしては、前記R37、R38、R39及び後述するW1の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A2-a1-02の好適なものとしては、例えば1-メトキシ-3-メチルピリジニウムカチオン、1-メトキシ-4-メチルピリジニウムカチオン、1-メトキシピリジニウムカチオン、1-メトキシ-3-ピリジニウムカチオン、1-エトキシ-3-メチルピリジニウムカチオンが例示できる。前記一般式A2-a1、一般式A2-a1-01及び一般式A2-a1-02中、W1は、水素原子、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい炭素数1~10の、アルキル基、フルオロアルキル基、アルコキシ基若しくはフルオロアルコキシ基、又は前記連結基を介していてもよい炭素数2~10のアルケニル基である。これらのなかでも、イオン伝導性に優れることから、炭素数1~5のアルコキシ基が好ましい。前記連結基としての炭素数1~3のアルキレン基としては、例えばメチレン基-CH2-、エチレン基-CH2-CH2-、又はプロピレン基トリメチレン基-CH2-CH2-CH2-が挙げられる。これらのなかでも、メチレン基又はエチレン基が好ましい。前記連結基としての炭素数2~3のアルケニレン基としては、例えばビニレン基-CH2=CH2-、1-メチルビニレン基-CHCH3=CH2-、又はプロペニレン基-CH2-CH=CH-が挙げられる。これらのなかでも、ビニレン基又は1-メチルビニレン基が好ましい。前記連結基が炭素数1~3のアルキレン基又は炭素数2~3のアルケニレン基であると、本発明にかかる多価イオン電池の充放電時の電気化学的安定性がより高められ、且つ、本発明にかかる多価イオン伝導性電解質における多価イオンのイオン伝導性がより高められる。前記炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のフルオロアルキル基は、前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部をフッ素原子で置換したものである。前記フルオロアルキル基は直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状であることが好ましい。また、前記フルオロアルキル基はパーフルオロアルキル基であることが好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のフルオロアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ヘプタフルオロプロピル基、ヘプタフルオロイソプロピル基、ノナフルオロブチル基、ノナフルオロ-tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のアルコキシ基は、一般式R40-O-で表される基である。前記R40は炭素数1~10の直鎖状又は分岐鎖の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。つまり、前記炭素数1~10のアルコキシ基の好適なものとして、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、tert-ブトキシ基が例示できる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシ基は、前記炭素数1~10のアルコキシ基に結合している水素原子の一部又は全部をフッ素原子で置換したものであり、一般式R41-O-で表される基である。前記R41は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。前記R41-O-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキ基、ペンタフルオロエトキシ基、ヘプタフルオロ-n-プロポキシ基、ヘプタフルオロイソプロポキシ基、ノナフルオロ-n-ブトキシ基、ノナフルオロ-tert-ブトキシ基が例示できる。前記炭素数2~10のアルケニル基とは、鎖中に1~3個の二重結合を有する、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキル基を意味し、例えばエテニル基-CH=CH2、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数2~10のアルケニル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。前記一般式A2-a1中、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオンR42-SO3-、フルオロアルキルスルホン酸イオンR43-SO3-、アルコキシスルホン酸イオンR44-O-SO3-、フルオロアルコキシスルホン酸イオンR45-O-SO3-、アルコキシアルキレンスルホン酸イオンR71-O-R72-SO3-、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR73-O-R74-SO3-、ビスアルキルスルホニルイミドイオン[R46-SO2-2N]-、ビスフルオロスルホニルイミドイオン[F-SO2-2N]-、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン[R47-SO2-2N]-、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン[R48-SO2-F-SO2-N]-、酢酸イオンCH3COO-、フルオロアルキルカルボン酸イオンR49-COO-、過塩素酸イオンClO4-、テトラフルオロホウ酸イオンBF4-、テトラシアノホウ酸イオン[B4]-、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオンR50-BF3-、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオンR51-O-BF3-、ヘキサフルオロリン酸イオンPF6-、ヘキサフルオロヒ酸イオンAsF6-、塩化物イオンCl-、臭化物イオンBr-、又はヨウ化物イオンI-である。前記炭素数1~10のアルキルスルホン酸イオンR42-SO3-において、R42は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記アルキルスルホン酸イオンは、アルカンスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R42-SO3-の好適なものとして、例えばメチルスルホン酸イオンメタンスルホン酸イオン、エチルスルホン酸イオンエタンスルホン酸イオン、n-プロピルスルホン酸イオンn-プロパンスルホン酸イオン、イソプロピルスルホン酸イオンイソプロパンスルホン酸イオン、n-ブチルスルホン酸イオンn-ブタンスルホン酸イオン、tert-ブチルスルホン酸イオンtert-ブタンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルスルホン酸イオンR43-SO3-において、R43は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルキルスルホン酸イオンは、フルオロアルカンスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R43-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルスルホン酸イオン、ペンタフルオロエチルスルホン酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルスルホン酸イオン、ヘプタフルオロイソプロピルスルホン酸イオン、ノナフルオロ-n-ブチルスルホン酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブチルスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のアルコキシスルホン酸イオンR44-O-SO3-において、R44は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記アルコキシスルホン酸イオンは、アルキル硫酸イオンと呼称されることもある。前記R44-O-SO3-の好適なものとして、例えばメトキシスルホン酸イオンメチル硫酸イオン、エトキシスルホン酸イオンエチル硫酸イオン、n-プロポキシスルホン酸イオンn-プロピル硫酸イオン、イソプロポキシスルホン酸イオンイソプピル硫酸イオン、n-ブトキシスルホン酸イオンn-ブチル硫酸イオン、tert-ブトキシスルホン酸イオンtert-ブチル硫酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシスルホン酸イオンR45-O-SO3-において、R45は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルコキシスルホン酸イオンは、フルオロアルキル硫酸イオンと呼称されることもある。前記R45-O-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシスルホン酸イオントリフルオロメチル硫酸イオン、ペンタフルオロエトキシスルホン酸イオンペンタフルオロエチル硫酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシスルホン酸イオンヘプタフルオロ-n-プロピル硫酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシスルホン酸イオンヘプタフルオロイソプピル硫酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシスルホン酸イオンノナフルオロ-n-ブチル硫酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシスルホン酸イオンノナフルオロ-tert-ブチル硫酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR71-O-R72-SO3-において、R71は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基であり、R72は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10の2価のアルキレン基である。ただし、R71及びR72における炭素数の和は1~10である。なお、前記アルコキシアルキレンスルホン酸イオンは、アルキルエーテルスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R71-O-R72-SO3-において、R71-O-は-R72-の末端一端の炭素原子に結合し、-R72-の末端他端の炭素原子が-SO3の硫黄原子に結合する。前記R71-O-R72-SO3-の好適なものとして、例えばメトキシメチレンスルホン酸イオン、メトキシエチレンスルホン酸イオン、エトキシメチレンスルホン酸イオン、n-プロポキシメチレンスルホン酸イオン、イソプロポキシメチレンスルホン酸イオン、n-ブトキシメチレンスルホン酸イオン、tert-ブトキシメチレンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR73-O-R74-SO3-において、R73は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基であり、R74は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10の2価のアルキレン基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。前記2価のアルキレン基は、その炭素原子に結合する水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよく、置換されていなくてもよい。ただし、R73及びR74における炭素数の和は1~10である。なお、前記フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンは、フルオロアルキルエーテルスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R73-O-R74-SO3-において、R73-O-は-R74-の末端一端の炭素原子に結合し、-R74-の末端他端の炭素原子が-SO3の硫黄原子に結合する。前記R73-O-R74-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシメチレンスルホン酸イオン、トリフルオロメトキシエチレンスルホン酸イオン、ペンタフルオロエトキシメチレンスルホン酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシメチレンスルホン酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシメチレンスルホン酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシメチレンスルホン酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシメチレンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のビスアルキルスルホニルイミドイオン[R46-SO2-2N]-において、R46は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記ビスアルキルスルホニルイミドイオンは、ビスアルカンスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R46-SO2-2N]-の好適なものとして、例えばビスメチルスルホニルイミドイオン、ビスエチルスルホニルイミドイオン、ビスn-プロピルスルホニルイミドイオン、ビスイソプロピルスルホニルイミドイオン、ビスn-ブチルスルホニルイミドイオン、ビスtert-ブチルスルホニルイミドイオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン[R47-SO2-2N]-において、R47は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルキルスルホン酸イオンは、ビスフルオロアルカンスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R47-SO2-2N]-の好適なものとして、例えばビストリフルオロメチルスルホニルイミドイオン、ビスペンタフルオロエチルスルホニルイミドイオン、ビスヘプタフルオロ-n-プロピルスルホニルイミドイオン、ビスヘプタフルオロイソプロピルスルホニルイミドイオン、ビスノナフルオロ-n-ブチルスルホニルイミドイオン、ビスノナフルオロ-tert-ブチルスルホニルイミドイオン等が挙げられる。R47がフッ素原子である、ビスフルオロスルホニルイミドイオン[F-SO2-2N]-も好適なものとして挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン[R48-SO2-F-SO2-N]-において、R48は前記R47と同じである。なお、前記フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオンは、フルオロアルカンスルホニルフルオロスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R48-SO2-F-SO2-N]-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ペンタフルオロエチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ヘプタフルオロイソプロピルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ノナフルオロ-n-ブチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ノナフルオロ-tert-ブチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン等が挙げられる。R48がフッ素原子である、ビスフルオロスルホニルイミドイオン[F-SO2-2N]-も好適なものとして挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルカルボン酸イオンR49-COO-において、R49は前記R47と同じである。前記R49-COO-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルカルボン酸イオントリフルオロ酢酸イオン、ペンタフルオロエチルカルボン酸イオンペンタフルオロプロパン酸イオン、ヘプタフルオロプロピルカルボン酸イオンヘプタフルオロブタン酸イオン、ノナフルオロブチルカルボン酸イオンノナフルオロペンタン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオンR50-BF3-において、R50は前記R47と同じである。前記R50-BF3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルトリフルオロホウ酸イオン、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロイソプロピルトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-n-ブチルトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブチルトリフルオロホウ酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオンR51-O-BF3-において、R51-O-は前記R45-O-と同じである。前記R51-O-BF3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸イオン、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシトリフルオロホウ酸イオン等が挙げられる。本発明において、化合物A2-a1の好適なものとしては、前記カチオンの好適なもの又は例示したものと、前記アニオン-の好適なもの又は例示したものとを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらの化合物A2-a1は、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A2-a1の好適なものとしては、例えばメタンスルホン酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、メトキシスルホン酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、ビスメタンスルホニルイミドエトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミドエトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドエトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミドエトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、酢酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、過塩素酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、テトラフルオロホウ酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、テトラシアノホウ酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、ヘキサフルオロリン酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、ヘキサフルオロヒ酸エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、塩化エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、臭化エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、ヨウ化エトキシ-エチル-プロピリデン-アンモニウム塩、メタンスルホン酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、メトキシスルホン酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、ビスメタンスルホニルイミド1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミド1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、酢酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、過塩素酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、テトラフルオロホウ酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、テトラシアノホウ酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、ヘキサフルオロリン酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、ヘキサフルオロヒ酸1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、塩化1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、臭化1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、ヨウ化1-メトキシ-3-メチルイミダゾリウム塩、メタンスルホン酸1-メトキシピリジニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸1-メトキシピリジニウム塩、メトキシスルホン酸1-メトキシピリジニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-メトキシピリジニウム塩、ビスメタンスルホニルイミド1-メトキシピリジニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-メトキシピリジニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド1-メトキシピリジニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミド1-メトキシピリジニウム塩、酢酸1-メトキシピリジニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸1-メトキシピリジニウム塩、過塩素酸1-メトキシピリジニウム塩、テトラフルオロホウ酸1-メトキシピリジニウム塩、テトラシアノホウ酸1-メトキシピリジニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸1-メトキシピリジニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸1-メトキシピリジニウム塩、ヘキサフルオロリン酸1-メトキシピリジニウム塩、ヘキサフルオロヒ酸1-メトキシピリジニウム塩、塩化1-メトキシピリジニウム塩、臭化1-メトキシピリジニウム塩、ヨウ化1-メトキシピリジニウム塩が例示できる。<化合物A2-a2>化合物A2-a2は、下記一般式A2-a2で表される窒素原子含有塩である。一般式A2-a2中、R16及びR17は、それぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数2~10のアルケニル基である。前記炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明の多価イオン電導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。前記炭素数2~10のアルケニル基とは、鎖中に1~3個の二重結合を有する、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキル基を意味し、例えばエテニル基-CH=CH2、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数2~10のアルケニル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。前記R16とR17とが結合して環を形成していても良い。ここで、R16とR17とが結合して環を形成していても良いとは、R16とR17とが結合して、R16及びR17と結合している窒素原子とともに環を形成していても良いことをいう。言い換えると、R16とR7とが結合した場合、R16及びR17は、それぞれ独立に炭素数1~10のアルキレン基、又は炭素数2~10のアルケニレン基である。前記R16とR17とが結合して形成される環は、4~8員環であることが好ましく、4~6員環であることがより好ましく、5員環又は6員環であることがより好ましい。前記R16とR17とが結合する場合、R16の末端の炭素原子とR17の末端の炭素原子とが結合することが好ましいが、R16の鎖中の炭素原子とR17の末端の炭素原子とが結合しても良く、R16の鎖中の炭素原子とR17の末端の炭素原子とが結合しても良く、R16の鎖中の炭素原子とR17の鎖中の炭素原子とが結合しても良い。前記R16とR17とが結合して形成される環を構成する炭素原子が、ヘテロ原子によって置換されていても良い。前記へテロ原子としては、酸素、窒素、硫黄、セレン等が挙げられる。なかでも、酸素又は窒素が好ましい。前記ヘテロ原子が環を構成する場合、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基置換基側鎖として結合していても良い。これらの官能基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が特に好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。前記環を構成する炭素原子に結合している水素原子の一部又は全部が、炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。これらの置換基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。一般式A2-a2中、L2は炭素数1~6の炭化水素基であり、窒素との二重結合を除いて他に不飽和結合を有していても有していなくてもよい炭素数1~6の炭化水素基である。好適なL2としては例えば、=CH-CH2-、=CH-CH2-CH2-、=CH-CH2-CH2-CH2-、=CH-CH2-CH2-CH2-CH2-等が挙げられる。前記L2は炭素数1~3の炭化水素基であることがより好ましい。短い連結基であると、本発明にかかる多価イオン電池の充放電時の電気化学的安定性がより高められ、且つ、本発明にかかる多価イオン伝導性電解質における多価イオンのイオン伝導性がより高められる。一般式A2-a2中、W2は前記一般式A2-a1におけるW1と同じである。化合物A2-a2の好適なカチオンとしては、前記R16、R17、L2及びW2の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるカチオンが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A2-a2の好適なカチオンとしては、例えば2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウムカチオン、3-メトキシ-プロピリデン-メチル-プロピル-アンモニウムカチオン、3-エトキシ-プロピリデン-メチル-プロピル-アンモニウムカチオン、1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウムカチオン、1-3-メトキシ-プロピリデン-ピペリジニウムカチオン、4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウムカチオンが例示できる。これらのなかでも、比較的短い直鎖状のメチル基、エチル基、プロピル基を有すると耐電位性に優れることから、好適である。さらに、炭素数1~3の直鎖状のアルコキシ基は可動イオンの伝導性に優れることから、好適である。一般式A2-a2中、-は前記一般式A2-a1における-と同じである。本発明において、化合物A2-a2の好適なものとしては、前記カチオンの好適なもの又は例示したものと、前記アニオン-の好適なもの又は例示したものとを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらの化合物A2-a2は、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A2-a2の好適なものとしては、例えばメタンスルホン酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、メトキシスルホン酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、ビスメタンスルホニルイミド、ビスフルオロスルホニルイミド2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミド2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、酢酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、過塩素酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、テトラフルオロホウ酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、テトラシアノホウ酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、ヘキサフルオロリン酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、ヘキサフルオロヒ酸2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、塩化2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、臭化2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、ヨウ化2-メトキシ-エチリデン-メチル-プロピル-アンモニウム塩、メタンスルホン酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、メトキシスルホン酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、ビスメタンスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、酢酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、過塩素酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、テトラフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、テトラシアノホウ酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、ヘキサフルオロリン酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、ヘキサフルオロヒ酸1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、塩化1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、臭化1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、ヨウ化1-2-メトキシ-エチリデン-ピペリジニウム塩、メタンスルホン酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、メトキシスルホン酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、ビスメタンスルホニルイミド4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミド4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、酢酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、過塩素酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、テトラフルオロホウ酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、テトラシアノホウ酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、ヘキサフルオロリン酸、ヘキサフルオロヒ酸4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、塩化4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、臭化4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩、ヨウ化4-2-メトキシ-エチリデン-4-モルフォリニウム塩が例示できる。<<B成分>>本発明の多価イオン伝導性材料のB成分は、下記一般式Bで表される化合物群から選ばれる1種以上の多価イオン塩Bである。以下、一般式Bで表される化合物を化合物Bと呼ぶことがある。また、多価イオン塩Bを単にB成分と呼ぶことがある。一般式B中、Y1はフッ素原子、又は炭素数1~10の、フルオロアルキル基若しくはフルオロアルコキシ基若しくはフルオロアルコキシアルキレン基であり、Y2はフルオロスルホニル基、又は炭素数1~10の、フルオロアルキルスルホニル基、フルオロアルキルカルボニル基若しくはフルオロアルコキシ基若しくはフルオロアルコキシアルキレン基である。前記炭素数1~10のフルオロアルキル基は、炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部をフッ素原子で置換したものである。前記フルオロアルキル基は直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状であることが好ましい。また、前記フルオロアルキル基はパーフルオロアルキル基であることが好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のフルオロアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ヘプタフルオロプロピル基、ヘプタフルオロイソプロピル基、ノナフルオロブチル基、ノナフルオロ-tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシ基は、炭素数1~10のアルコキシ基に結合している水素原子の一部又は全部をフッ素原子で置換したものであり、一般式R52-O-で表される基である。前記R52は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。前記R52-O-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキ基、ペンタフルオロエトキシ基、ヘプタフルオロ-n-プロポキシ基、ヘプタフルオロイソプロポキシ基、ノナフルオロ-n-ブトキシ基、ノナフルオロ-tert-ブトキシ基が例示できる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシアルキレン基R75-O-R76-において、R75は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基であり、R76は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10の2価のアルキレン基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。前記2価のアルキレン基は、その炭素原子に結合する水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよく、置換されていなくてもよい。ただし、R75及びR76における炭素数の和は1~10である。前記R75-O-R76-において、R75-O-は-R76-の末端一端の炭素原子に結合し、-R76-の末端他端の炭素原子が-SO2-の硫黄原子に結合する。前記R75-O-R76-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシメチレン基、トリフルオロメトキシエチレン基、ペンタフルオロエトキシメチレン基、ヘプタフルオロ-n-プロポキシメチレン基、ヘプタフルオロイソプロポキシメチレン基、ノナフルオロ-n-ブトキシメチレン基、ノナフルオロ-tert-ブトキシメチレン基等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルスルホニル基は、R53-SO2-で表される基である。前記R53は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。前記R53-SO2-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルスルホニル基、ペンタフルオロエチルスルホニル基、ヘプタフルオロ-n-プロピルスルホニル基、ヘプタフルオロイソプロピルスルホニル基、ノナフルオロ-n-ブチルスルホニル基、ノナフルオロ-tert-ブチルスルホニル基等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルカルボニル基は、R54-COO-で表される基である。前記R54は前記R53と同じである。前記R54-COO-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルカルボニル基、ペンタフルオロエチルカルボニル基、ヘプタフルオロプロピルカルボニル基、ノナフルオロブチルカルボニル基等が挙げられる。本発明において、化合物Bの好適なものとしては、前記Y1の好適なもの又は例示したものと、前記Y2の好適なもの又は例示したものとを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらの化合物Bは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物Bの好適なものとしては、例えばビストリフルオロメタンスルホン酸マグネシウム、ビスペンタフルオロエタンカルボン酸マグネシウム、ビスビスフルオロスルホニルイミドマグネシウム、ビスビスフルオロメタンスルホニルイミドマグネシウム、ビスビストリフルオロメタンスルホニルイミドマグネシウム、ビスビスペンタフルオロエタンスルホニルイミドマグネシウム、ビストリフルオロメトキシフルオロスルホニルイミドマグネシウム、ビストリフルオロメトキシトリフルオロメタンスルホニルイミドマグネシウムが例示できる。これらのなかでも、フルオロアルコキシスルホン酸塩やフルオロアルキルスルホン酸塩がマグネシウムイオンを非局在化するのに優れることから、好適である。<<C成分>>本発明の多価イオン伝導性材料のC成分は、下記一般式Cで表される化合物群から選ばれる1種以上の金属-酸素結合型構造体Cである。以下、一般式Cで表される化合物を化合物Cと呼ぶことがある。また、金属-酸素結合型構造体Cを単にC成分と呼ぶことがある。一般式C中、Mはそれぞれ独立にケイ素原子、チタン原子、アルミニウム原子、バナジウム原子、ジルコニウム原子、スズ原子、又はクロム原子であり、R7は炭素数1~100の二価の炭化水素基若しくはアルキレンオキシド又は酸素原子であり、R8、R9、R10、R11、R12及びR13はそれぞれ独立に水素原子、水酸基、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、フェニル基、アセトナート基{CH2=C-O--CH2-}、アセチルアセトナート基{CH3C=OCH=C-O--CH2-}、アセテート基{CH3C=O-}、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシキ基、イソプロポキシキ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、式-O-M-で表される基、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基又はアリル基であり、少なくとも一つはメトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシキ基、イソプロポキシキ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、水酸基若しくは式-O-M-で表される基、又は前記連結基を介していてもよい、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基若しくはアリル基で表される基でありn8、n9、n10及びn11は0又は1であり、n8n92及びn10n112は各々のMの原子価に一致し、m1は1以上の整数であり、m1が2以上である場合には、複数のMはそれぞれ互いに同一でも異なっていても良く、複数のR7、R8及びR9はそれぞれ互いに同一でも異なっていても良く、複数のn8及びn9はそれぞれ互いに同一でも異なっていても良い。一般式C中、R7は、炭素数1~100の二価の炭化水素基若しくはアルキレンオキシド又は酸素原子である。前記炭化水素基及びアルキレンオキシドにおいて、炭素数が100より多くなると架橋が不十分となり、多価イオン伝導性材料の耐膨潤性、耐熱性が不十分となる。R7の二価の炭化水素基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状のいずれでも良く、脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基のいずれでも良いが、直鎖状であることが好ましい。R7のアルキレンオキシドは、直鎖状、分岐鎖状及び環状のいずれでも良いが、直鎖状であることが好ましい。前記脂肪族炭化水素基は、飽和脂肪族炭化水素基及び不飽和脂肪族炭化水素基のいずれでも良いが、飽和脂肪族炭化水素基であることが好ましく、直鎖状の飽和脂肪族炭化水素基であることがより好ましい。前記脂肪族炭化水素基は、炭素数が1~20であることが好ましく、1~10であることがより好ましい。前記脂肪族炭化水素基の特に好ましいものとしては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基等が例示できる。前記芳香族炭化水素基は、単環式及び多環式のいずれでも良いが、単環式であることが好ましく、フェニレン基が特に好ましい。また、R7の二価の炭化水素基は、脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基が結合した2価の基でも良く、このようなものとしては、芳香族炭化水素の二個の水素原子が2価の脂肪族炭化水素基で置換された二価の基が好ましい。ここで、脂肪族炭化水素基及び芳香族炭化水素基としては、上記で説明したものの中から、炭素数の総数が100以下となる組み合わせを選択すれば良い。好ましいものとして具体的には、ベンゼンの1位及び4位の水素原子がアルキレン基で置換されたものが例示でき、該アルキレン基としては、炭素数が1~5であるものが好ましく、炭素数が1~3であるものがより好ましく、エチレン基が特に好ましい。R7は、ヘテロ原子を有していても良い。ここで、ヘテロ原子を有するとは、R7の少なくとも一つの水素原子又は炭素原子が、ヘテロ原子又はヘテロ原子を有する基で置換されていることを指す。また、ヘテロ原子としては、酸素原子、硫黄原子、窒素原子等が例示できる。なかでも、R7の少なくとも一つの炭素原子が、酸素原子-O-、エステル結合-C=O-O-、アミド結合-NH-C=O-で置換されたものは、これらの結合形成の容易性、構造体の柔軟性、原料の入手容易性の観点から好ましい。特に飽和脂肪族炭化水素基の炭素原子が酸素原子-O-で置換されたアルキレンオキシドはイオン伝導性の観点から好ましい。上記のなかでもR7としては、耐酸性が高く、極めて安定であることから、アルキレンオキシドが好ましい。さらに、屈曲可能な構造であるため、多価イオン伝導性材料を使用して得られる電解質に適度な柔軟性を付与でき、緻密性なども調整できることから、直鎖状のアルキレンオキシドであることが特に好ましい。これらのイオン伝導性、柔軟性、緻密性等は、アルキレンオキシドの分子長で調整できる。一般式C中、Mは、それぞれ独立にケイ素原子、チタン原子、アルミニウム原子、バナジウム原子、ジルコニウム原子、スズ原子又はクロム原子であり、ケイ素原子であることが好ましい。一般式C中、R8、R9、R10、R11、R12及びR13はそれぞれ独立に水素原子、水酸基、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、フェニル基、アセトナート基、アセチルアセトナート基、アセテート基、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシキ基、イソプロポキシキ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、式-O-M-で表される基、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基又はアリル基であり、少なくとも一つはメトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシキ基、イソプロポキシキ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、水酸基若しくは式-O-M-で表される基、又は前記連結基を介していてもよい、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、ビニル基若しくはアリル基で表される基である。ここで、R8~R13のいずれかが、式-O-M-で表される基である場合には、金属-酸素結合型構造体Cが、他の金属-酸素結合型構造体Cと結合していることを示す。一般式C中のR8、R9、R10、R11、R12及びR13が、前記アクリロイルオキシ基、前記メタクリロイルオキシ基、前記ビニル基、又は前記アリル基である場合、これらの基は、炭素数1~10のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介して、前記Mに結合していてもよい。前記連結基としては、炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基が好ましく、エチレン基又はプロピレン基がより好ましい。一般式C中、n8、n9、n10及びn11は、Mに結合しているR8、R9、R10及びR11の数をそれぞれ示し、0又は1である。そして、n8n92及びn10n112はMの原子価に一致する。すなわち、R7、R8、R9及びR12の総数は、これらが結合しているMの原子価と同じであり、R7、R10、R11及びR13の総数は、これらが結合しているMの原子価と同じである。例えば、Mがケイ素原子である場合、これに結合しているR7、R8、R9及びR12の総数は4であるR8及びR9の総数は2である。このように、Mの種類によっては、R8、R9、R10及びR11のいずれかは存在しない。一般式C中、m1は、1以上の整数である。m1が2以上である場合には、複数のMはそれぞれ互いに同一でも異なっていても良い。また、m1が2以上である場合には、複数のR7はそれぞれ互いに同一でも異なっていても良く、同様に、複数のR8及びR9も、それぞれ互いに同一でも異なっていても良い。この場合、例えば、金属-酸素結合型構造体Cは、R7として炭素数1~100の二価の炭化水素基と酸素原子とを両方含むものであっても良く、このようなものとして、一般式-M-R7’-M-O-式中、R7’は炭素数1~100の二価の炭化水素基を表すで表される繰り返しの基本骨格を有するものが例示できる。また、m1が2以上である場合には、複数のn8はそれぞれ互いに同一でも異なっていても良く、同様に、複数のn9もそれぞれ互いに同一でも異なっていても良い。金属-酸素結合型構造体Cは、例えば、R7が酸素原子Oであり、且つR8~R13が-O-M-である場合のように、無機化合物の場合もあれば、有機化合物を複合した有機無機複合体の場合もある。有機化合物を複合する場合は、無機物が有する耐熱性と、有機物が有する柔軟性とを両方兼ね備えた多価イオン伝導性材料を形成できる。このような化合物を使用する場合には、架橋構造間の分子構造設計により、イオン伝導性や柔軟性をはじめとする各膜物性の調整が可能である。金属-酸素結合型構造体Cのうち、例えば、Mがケイ素原子であるケイ素-酸素結合型構造体や、これを形成するための架橋性の原料化合物は、そのまま市販されているものもあり、さらに、不飽和結合を有するものは、対応するシリル化合物のヒドロシリル化反応により合成でき、水酸基やアミノ基等を有するものも同様に合成できる。金属-酸素結合型構造体Cの好ましいものとして、具体的には、ビストリエトキシシリルメタン、1,2-ビストリメトキシシリルエタン、1,2-ビストリエトキシシリルエタン、1,6-ビストリエトキシシリルヘキサン、1,8-ビストリエトキシシリルオクタン、1,8-ビスジエトキシメチルシリルオクタン、1,8-ビスエチルジメトキシシリルオクタン、1,8-ビスエトキシジメチルシリルオクタン、1,9-ビストリエトキシシリルノナン、1,4-ビストリエトキシシリルベンゼン、1,4-ビストリメトキシシリルメチルベンゼン、ビストリメトキシシリルエチルベンゼン、3-アクリロイルオキシプロパントリメトキシシラン、3-メタクリロイルオキシプロパントリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラブトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、n-プロピルトリメトキシシラン、イソプロピルトリメトキシシラン及びn-ブチルトリメトキシシラン、チタンテトライソプロポキシド、チタンテトラエトキシド、アルミニウムテトライソプロポキシド、アルミニウムトリイソプロポキシド、アルミニウムトリエトキシド、バナジウムオキシトリエトキシド、バナジウムトリイソプロポキシド、ジルコニウムテトラエトキシド、ジルコニウムエトキシド、ジルコニウムテトラプロポキシド、テトラブトキシスズ等の金属アルコキシドが加水分解されたモノマーが重縮合した重縮合体が例示できる。そして、上記の金属アルコキシドのうち、前記一般式Cで表されるものをそのまま金属-酸素結合型構造体Cとして使用しても良い。また、スズジアセテート、クロムアセチルアセトナート、又はクロムアセテートヒドロキシドなどを前記金属アルコキシドに添加して加水分解し、この加水分解物を重合させることによって得られた生成物も、前記金属-酸素結合型構造体Cとして使用できる。なお、前記生成物には、前記金属アルコキシドのアルコキシ基がアセテート基、アセチルアセトナート基といった他の置換基で置換された金属アルコキシドが含まれている。さらに、金属-酸素結合型構造体Cの好ましいものとしては、ケイ酸や、少なくとも一つの水酸基が塩を形成しているケイ酸塩をモノマーとして重縮合したものも例示できる。前記ケイ酸塩としては、ケイ酸マグネシウムが好ましい。さらに、金属-酸素結合型構造体Cは、オリゴマーが重縮合したものでも良く、好ましいオリゴマーとして、各種市販品も利用でき、例えば、ケイ素-酸素結合型構造体を形成するためのものとしては、KC-89、KR-500、KR-212、KR-213、KR-9218いずれも信越化学工業社製等が例示できる。さらに、上記の各種モノマー及びオリゴマーを併用して、金属-酸素結合型構造体Cとしても良い。金属-酸素結合型構造体Cは、一種の原料化合物前記モノマー又はオリゴマーが重縮合したものでも良く、二種以上の原料化合物前記モノマー及び/又はオリゴマーが重縮合したものでも良い。二種以上が重縮合したものである場合、これら原料の組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。金属-酸素結合型構造体Cは、前記原料化合物由来のアルコキシ基又は該アルコキシ基が加水分解された水酸基が少量なら残存していても良いが、水酸基の残存数が少ないものほど好ましく、水酸基が残存せずに、すべて重縮合反応したものが最も好ましい。水酸基の残存数が少なく、金属-酸素結合を形成しているほど、金属-酸素結合型構造体Cは緻密な構造をとり、多価イオン伝導性材料を使用した電解質の耐熱性、機械的強度が向上する。金属-酸素結合型構造体Cは、前記X1、X2、X3又はX4が有する重合性不飽和二重結合を介して、前記A成分と結合しうる。すなわち、前記X1、X2、X3又はX4が有する重合性不飽和二重結合と、C成分の有する重合性不飽和二重結合が重合して結合しうる。本発明においては、適切な金属-酸素結合型構造体Cを使用することで、シリカ架橋粒子を形成することもでき、その架橋密度や粒子間結合強度を調整することで、多価イオン伝導性材料を用いた電解質の強度、可撓性を適宜調整することもできる。このような適切な金属-酸素結合型構造体Cとしては、金属-酸素結合型構造体C形成時の重合温度が300°C以下であるもの、金属-酸素結合構造体Cにアルコキシ基又は不飽和二重結合が一つ以上残存しているものが例示できる。このような金属-酸素結合型構造体Cは、前記A成分及びB成分の存在下での分散性が良好であり、これらの重合が容易に進行し、形成される多価イオン伝導性材料を使用した電解質の構造がより均一で好ましいものとなる。金属-酸素結合型構造体Cは、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。<<重合について>>本発明の多価イオン伝導性材料は、前記不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分、前記窒素原子含有塩A2成分、前記多価イオン塩B成分、及び前記金属-酸素結合型構造Cを配合してなる硬化性組成物である。A1成分のカチオンは反応性二重結合重合性不飽和二重結合を有するため、これが互いに重合してポリマー化することにより、硬化させることができる。また、C成分が反応性二重結合を有する場合は、A1成分とC成分とが結合したポリマーを形成できる。前記多価イオン伝導性材料硬化性組成物を重合させる方法は特に制限されず公知の方法が適用できる。例えば、前記多価イオン伝導性材料に市販の光重合開始剤と熱重合開始剤を添加し、紫外線等を照射することによって、前記多価イオン伝導性材料中のA1成分のX1を仮重合させ、続く加熱処理によって本重合させる二段階硬化の方法が好適である。前記C成分の反応性二重結合も同様に重合させることができる。ここで、仮重合させるとは、液状の多価イオン伝導性材料中の前記X1の少なくとも一部を重合させて、多価イオン伝導性材料を柔らかいゲル状態半固体状態又は高粘度状態にすることを意味し、本重合させるとは、多価イオン伝導性材料中の前記X1の大部分を重合させて、多価イオン伝導性材料を固体状態又はゲル状態にすることを意味する。<<A3成分>>本発明の多価イオン伝導性材料のA3成分は、下記一般式A3で表される化合物群から選ばれる1種以上の四級アンモニウム塩A3である。以下、一般式A3で表される化合物を化合物A3と呼ぶことがある。また、四級アンモニウム塩A3を単にA3成分と呼ぶことがある。一般式A3中、R18及びR19はそれぞれ独立に炭素数1~10のアルキル基又は炭素数4~7のシクロアルキル基である。前記炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明の多価イオン電導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子で置換されていてもよい。前記炭素数4~7のシクロアルキル基としては、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基が挙げられる。本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性を高める観点から、シクロヘキシル基又はシクロヘプチル基が好ましい。前記炭素数4~7のシクロアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。前記R18とR19とが結合して環を形成していても良い。ここで、R18とR19とが結合して環を形成していても良いとは、R18とR19とが結合して、R18及びR19と結合している窒素原子とともに環を形成していても良いことをいう。言い換えると、R18とR19とが結合した場合、R18は炭素数1~10のアルキレン基であり、R19は炭素数4~7のシクロアルキレン基である。該シクロアルキレン基の具体例としては、シクロブチレン-C4H6-、シクロペンチレン-C5H8-、シクロヘキシレン-C6H10-、シクロヘプチレン-C7H12-が挙げられる。前記R18とR19とが結合する場合、R18の末端の炭素原子とR19のシクロアルカンを構成する炭素原子とが結合することが好ましいが、R18の鎖中の炭素原子とR19のシクロアルカンを構成する炭素原子とが結合しても良い。前記R18とR19とが結合して形成される環を構成する炭素原子が、ヘテロ原子によって置換されていても良い。前記へテロ原子としては、酸素、窒素、硫黄、セレン等が挙げられる。なかでも、酸素又は窒素が好ましい。前記ヘテロ原子が環を構成する場合、該ヘテロ原子に炭素数1~6の炭化水素基が官能基置換基側鎖として結合していても良い。これらの官能基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が特に好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。前記環を構成する炭素原子に結合している水素原子の一部又は全部が、炭素数1~6の炭化水素基で置換されていても良い。これらの置換基を有すると、本発明の多価イオン伝導性電解質の伝導性をより高められる場合がある。前記炭素数1~6の炭化水素基としては、炭素数1~6のアルキル基又は炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、炭素数1~4のアルキル基又は炭素数2~4のアルケニル基がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基又はブチル基が好適なものとして例示できる。これらの炭化水素基の水素原子がフッ素原子に置換されていてもよい。一般式A3中、W3及びW4はそれぞれ独立に、水素原子、或いは炭素数1~3のアルキレン基若しくは炭素数2~3のアルケニレン基を連結基として介していてもよい炭素数1~10のアルキル基若しくはフルオロアルキル基、前記連結基を介していてもよい炭素数2~10のアルケニル基、又は前記連結基を介していてもよい炭素数1~6のフルオロアルコキシ基若しくはアルコキシ基である。前記連結基としての炭素数1~3のアルキレン基としては、例えばメチレン基-CH2-、エチレン基-CH2-CH2-、又はプロピレン基トリメチレン基-CH2-CH2-CH2-が挙げられる。これらのなかでも、メチレン基又はエチレン基が好ましい。前記連結基としての炭素数2~3のアルケニレン基としては、例えばビニレン基-CH2=CH2-、1-メチルビニレン基-CHCH3=CH2-、又はプロペニレン基-CH2-CH=CH-が挙げられる。これらのなかでも、ビニレン基又は1-メチルビニレン基が好ましい。前記連結基が炭素数1~3のアルキレン基又は炭素数2~3のアルケニレン基であると、本発明にかかる多価イオン電池の充放電時の電気化学的安定性がより高められ、且つ、本発明にかかる多価イオン伝導性電解質における多価イオンのイオン伝導性がより高められる。前記炭素数1~10のアルキル基は、直鎖状又は分岐鎖状の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数1~10のフルオロアルキル基は、前記炭素数1~10のアルキル基に結合している水素原子の一部又は全部をフッ素原子で置換したものである。前記フルオロアルキル基は直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状であることが好ましい。また、前記フルオロアルキル基はパーフルオロアルキル基であることが好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のフルオロアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ヘプタフルオロプロピル基、ヘプタフルオロイソプロピル基、ノナフルオロブチル基、ノナフルオロ-tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数2~10のアルケニル基とは、鎖中に1~3個の二重結合を有する、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数2~10のアルキル基を意味し、例えばエテニル基-CH=CH2、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基等が好適なものとして例示できる。前記炭素数2~10のアルケニル基に結合している水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよい。前記炭素数1~10のアルコキシ基は、一般式R55-O-で表される基である。前記R55は炭素数1~10の直鎖状又は分岐鎖の飽和脂肪族炭化水素であり、本発明のイオン伝導性を高める観点から、直鎖状アルキル基が好ましい。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基の炭素数は、1~8が好ましく、1~6がより好ましく、1~4がさらに好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基等が好適なものとして例示できる。つまり、前記炭素数1~10のアルコキシ基の好適なものとして、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、tert-ブトキシ基が例示できる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシ基は、前記炭素数1~10のアルコキシ基に結合している水素原子の一部又は全部をフッ素原子で置換したものであり、一般式R56-O-で表される基である。前記R56は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。前記R56-O-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキ基、ペンタフルオロエトキシ基、ヘプタフルオロ-n-プロポキシ基、ヘプタフルオロイソプロポキシ基、ノナフルオロ-n-ブトキシ基、ノナフルオロ-tert-ブトキシ基が例示できる。化合物A3の好適なカチオンとしては、前記R18、R19、W3及びW4の好適なもの又は例示したものを組み合わせて得られるカチオンが挙げられる。これらのカチオンは、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A3の好適なカチオンとしては、例えばトリエチルメトキシアンモニウムカチオン、トリエチルエトキシアンモニウムカチオン、メトキシトリ-n-オクチルアンモニウムカチオン、エトキシトリ-n-オクチルアンモニウムカチオン、トリ-n-ブチルメトキシアンモニウムカチオン、トリ-n-ブチルエトキシアンモニウムカチオン、ジ-n-ブチルエトキシメトキシアンモニウムカチオン、エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウムカチオン、2-エトキシ-エチル-ジエチル-メチル-アンモニウムカチオン、ビス-2-メトキシ-エチル-ジメチル-アンモニウムカチオン、エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウムカチオンが例示できる。化合物A3の好適なカチオンとして、ピロリジン環又はピペリジン環を骨格構造とするものが挙げられる。例えば下記一般式A3-a1で表されるピロリジン環を骨格構造とするカチオン、下記一般式A3-a2で表されるピペリジンン環を骨格構造とするカチオンが例示できる。前記一般式A3-a1において、W3は、前記一般式A3中のW3と同じであるが、好ましくは水素原子、メチル基、エチル基、又はプロピル基であり、より好ましくはメチル基又はエチル基である。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。前記一般式A3-a1において、W4は、前記一般式A3中のW4と同じであるが、好ましくは水素原子、メチル基、エチル基、又はプロピル基であり、より好ましくはメチル基又はエチル基である。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。前記一般式A3-a1において、W3とW4との組み合わせとして、一方がメチル基である場合、他方がエチル基であることが好ましい。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。A3-a1の好適なものとしては、例えば1-エチル-1-メチル-ピロリジニウムカチオン、1-メトキシ-1-メチル-ピロリジニウムカチオン、1-エチル-1-メトキシ-ピロリジニウムカチオン、1-エチル-1-メトキシメチル-ピロリジニウムカチオン、1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウムカチオン、1,1-ジメトキシ-ピロリジニウムカチオン、1-エトキシ-1-メトキシ-ピロリジニウムカチオンが例示できる。前記一般式A3-a2において、W3は、前記一般式A3中のW3と同じであるが、好ましくは水素原子、メチル基、エチル基、又はプロピル基であり、より好ましくはメチル基又はエチル基である。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。前記一般式A3-a2において、W4は、前記一般式A3中のW4と同じであるが、好ましくは水素原子、メチル基、エチル基、又はプロピル基であり、より好ましくはメチル基又はエチル基である。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。前記一般式A3-a2において、W3とW4との組み合わせとして、一方がメチル基である場合、他方がエチル基であることが好ましい。これらの好ましい基であると、本発明の多価イオン伝導性電解質のイオン伝導度をより高めることができる。A3-a2の好適なものとしては、例えば1-エチル-1-メチル-ピペリジニウムカチオン、1-メトキシ-1-メチル-ピペリジニウムカチオン、1-エチル-1-メトキシメチル-ピペリジニウムカチオン、1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウムカチオン、1,1-ジメトキシ-ピペリジニウムカチオン、1-エトキシ-1-メトキシ-ピペリジニウムカチオンが例示できる。これらのなかでも、直鎖状のアルキル基を有するアンモニウムカチオンは、耐電位性に優れることから、好適である。ピロリジニウムカチオンやピペリジニウムカチオンといった脂肪族環状炭化水素は、電極との接触抵抗を低減する傾向があり、サイクル特性も優れるため、マトリックスとして炭素数1~3の直鎖構造に相当する官能基W3、W4を有するものが好適である。さらに、複数のアルコキシ基を有すると、可動イオンの伝導性に優れることから、好適である。A3成分のカチオンとして、直鎖状のテトラアルキルアンモニウムカチオンも、耐電位性に優れることから、好適である。前記一般式A3中、-は、炭素数1~10の、アルキルスルホン酸イオンR57-SO3-、フルオロアルキルスルホン酸イオンR58-SO3-、アルコキシスルホン酸イオンR59-O-SO3-、フルオロアルコキシスルホン酸イオンR60-O-SO3-、アルコキシアルキレンスルホン酸イオンR77-O-R78-SO3-、フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR79-O-R80-SO3-、ビスアルキルスルホニルイミドイオン[R61-SO2-2N]-、ビスフルオロスルホニルイミドイオン[F-SO2-2N]-、ビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン[R62-SO2-2N]-、フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン[R63-SO2-F-SO2-N]-、酢酸イオンCH3COO-、フルオロアルキルカルボン酸イオンR64-COO-、過塩素酸イオンClO4-、テトラフルオロホウ酸イオンBF4-、テトラシアノホウ酸イオン[B4]-、フルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオンR65-BF3-、フルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオンR66-O-BF3-、ヘキサフルオロリン酸イオンPF6-、ヘキサフルオロヒ酸イオンAsF6-、塩化物イオンCl-、臭化物イオンBr-、又はヨウ化物イオンI-である。前記炭素数1~10のアルキルスルホン酸イオンR57-SO3-において、R57は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記アルキルスルホン酸イオンは、アルカンスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R57-SO3-の好適なものとして、例えばメチルスルホン酸イオンメタンスルホン酸イオン、エチルスルホン酸イオンエタンスルホン酸イオン、n-プロピルスルホン酸イオンn-プロパンスルホン酸イオン、イソプロピルスルホン酸イオンイソプロパンスルホン酸イオン、n-ブチルスルホン酸イオンn-ブタンスルホン酸イオン、tert-ブチルスルホン酸イオンtert-ブタンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルスルホン酸イオンR58-SO3-において、R58は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルキルスルホン酸イオンは、フルオロアルカンスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R58-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルスルホン酸イオン、ペンタフルオロエチルスルホン酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルスルホン酸イオン、ヘプタフルオロイソプロピルスルホン酸イオン、ノナフルオロ-n-ブチルスルホン酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブチルスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のアルコキシスルホン酸イオンR59-O-SO3-において、R59は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記アルコキシスルホン酸イオンは、アルキル硫酸イオンと呼称されることもある。前記R59-O-SO3-の好適なものとして、例えばメトキシスルホン酸イオンメチル硫酸イオン、エトキシスルホン酸イオンエチル硫酸イオン、n-プロポキシスルホン酸イオンn-プロピル硫酸イオン、イソプロポキシスルホン酸イオンイソプピル硫酸イオン、n-ブトキシスルホン酸イオンn-ブチル硫酸イオン、tert-ブトキシスルホン酸イオンtert-ブチル硫酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシスルホン酸イオンR60-O-SO3-において、R60は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルコキシスルホン酸イオンは、フルオロアルキル硫酸イオンと呼称されることもある。前記R60-O-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシスルホン酸イオントリフルオロメチル硫酸イオン、ペンタフルオロエトキシスルホン酸イオンペンタフルオロエチル硫酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシスルホン酸イオンヘプタフルオロ-n-プロピル硫酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシスルホン酸イオンヘプタフルオロイソプピル硫酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシスルホン酸イオンノナフルオロ-n-ブチル硫酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシスルホン酸イオンノナフルオロ-tert-ブチル硫酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR77-O-R78-SO3-において、R77は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基であり、R78は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10の2価のアルキレン基である。ただし、R77及びR78における炭素数の和は1~10である。なお、前記アルコキシアルキレンスルホン酸イオンは、アルキルエーテルスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R77-O-R78-SO3-において、R77-O-は-R78-の末端一端の炭素原子に結合し、-R78-の末端他端の炭素原子が-SO3の硫黄原子に結合する。前記R77-O-R78-SO3-の好適なものとして、例えばメトキシメチレンスルホン酸イオン、メトキシエチレンスルホン酸イオン、エトキシメチレンスルホン酸イオン、n-プロポキシメチレンスルホン酸イオン、イソプロポキシメチレンスルホン酸イオン、n-ブトキシメチレンスルホン酸イオン、tert-ブトキシメチレンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンR79-O-R80-SO3-において、R79は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基であり、R80は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10の2価のアルキレン基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。前記2価のアルキレン基は、その炭素原子に結合する水素原子の一部又は全部がフッ素原子に置換されていてもよく、置換されていなくてもよい。ただし、R79及びR80における炭素数の和は1~10である。なお、前記フルオロアルコキシアルキレンスルホン酸イオンは、フルオロアルキルエーテルスルホン酸イオンと呼称されることもある。前記R79-O-R80-SO3-において、R79-O-は-R80-の末端一端の炭素原子に結合し、-R80-の末端他端の炭素原子が-SO3の硫黄原子に結合する。前記R79-O-R80-SO3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシメチレンスルホン酸イオン、トリフルオロメトキシエチレンスルホン酸イオン、ペンタフルオロエトキシメチレンスルホン酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシメチレンスルホン酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシメチレンスルホン酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシメチレンスルホン酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシメチレンスルホン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のビスアルキルスルホニルイミドイオン[R61-SO2-2N]-において、R61は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のアルキル基である。なお、前記ビスアルキルスルホニルイミドイオンは、ビスアルカンスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R61-SO2-2N]-の好適なものとして、例えばビスメチルスルホニルイミドイオン、ビスエチルスルホニルイミドイオン、ビスn-プロピルスルホニルイミドイオン、ビスイソプロピルスルホニルイミドイオン、ビスn-ブチルスルホニルイミドイオン、ビスtert-ブチルスルホニルイミドイオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のビスフルオロアルキルスルホニルイミドイオン[R62-SO2-2N]-において、R62は直鎖状又は分岐鎖状の炭素数1~10のフルオロアルキル基である。該フルオロアルキル基は、それを構成するアルキル基の炭素原子に結合する水素原子の全てがフッ素原子に置換されたパーフルオロアルキル基であってもよいし、一部の水素原子がフッ素原子に置換されずに残っていてもよい。なお、前記フルオロアルキルスルホン酸イオンは、ビスフルオロアルカンスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R62-SO2-2N]-の好適なものとして、例えばビストリフルオロメチルスルホニルイミドイオン、ビスペンタフルオロエチルスルホニルイミドイオン、ビスヘプタフルオロ-n-プロピルスルホニルイミドイオン、ビスヘプタフルオロイソプロピルスルホニルイミドイオン、ビスノナフルオロ-n-ブチルスルホニルイミドイオン、ビスノナフルオロ-tert-ブチルスルホニルイミドイオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン[R63-SO2-F-SO2-N]-において、R63は前記R62と同じである。なお、前記フルオロアルキルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオンは、フルオロアルカンスルホニルフルオロスルホニルイミドイオンと呼称されることもある。前記[R63-SO2-F-SO2-N]-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ペンタフルオロエチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ヘプタフルオロイソプロピルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ノナフルオロ-n-ブチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン、ノナフルオロ-tert-ブチルスルホニルフルオロスルホニルイミドイオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルカルボン酸イオンR64-COO-において、R64は前記R62と同じである。前記R64-COO-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルカルボン酸イオントリフルオロ酢酸イオン、ペンタフルオロエチルカルボン酸イオンペンタフルオロプロパン酸イオン、ヘプタフルオロプロピルカルボン酸イオンヘプタフルオロブタン酸イオン、ノナフルオロブチルカルボン酸イオンノナフルオロペンタン酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルキルトリフルオロホウ酸イオンR65-BF3-において、R65は前記R62と同じである。前記R65-BF3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメチルトリフルオロホウ酸イオン、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロピルトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロイソプロピルトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-n-ブチルトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブチルトリフルオロホウ酸イオン等が挙げられる。前記炭素数1~10のフルオロアルコキシトリフルオロホウ酸イオンR66-O-BF3-において、R66-O-は前記R60-O-と同じである。前記R66-O-BF3-の好適なものとして、例えばトリフルオロメトキシトリフルオロホウ酸イオン、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロ-n-プロポキシトリフルオロホウ酸イオン、ヘプタフルオロイソプロポキシトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-n-ブトキシトリフルオロホウ酸イオン、ノナフルオロ-tert-ブトキシトリフルオロホウ酸イオン等が挙げられる。本発明において、化合物A3の好適なものとしては、前記カチオンの好適なもの又は例示したものと、前記アニオン-の好適なもの又は例示したものとを組み合わせて得られるものが挙げられる。これらの化合物A3は、一種を単独で用いても良いし、二種以上を組み合わせて用いても良い。二種以上を組み合わせて用いる場合は、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。化合物A3の好適なものとしては、例えばメタンスルホン酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、メトキシスルホン酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、ビスメタンスルホニルイミドエチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミドエチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドエチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミドエチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、酢酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、過塩素酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、テトラフルオロホウ酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、テトラシアノホウ酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、ヘキサフルオロリン酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、ヘキサフルオロヒ酸エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、塩化エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、臭化エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、ヨウ化エチル-2-メトキシ-エチル-ジメチルアンモニウム塩、メタンスルホン酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、メトキシスルホン酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、ビスメタンスルホニルイミド、ビスフルオロスルホニルイミドエチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドエチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミドエチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、酢酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、過塩素酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、テトラフルオロホウ酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、テトラシアノホウ酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、ヘキサフルオロリン酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、ヘキサフルオロヒ酸エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、塩化エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、臭化エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、ヨウ化エチル-ビス-2-メトキシ-エチル-メチル-アンモニウム塩、メタンスルホン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、メトキシスルホン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、ビスメタンスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、酢酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、過塩素酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、テトラフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、テトラシアノホウ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、ヘキサフルオロリン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、ヘキサフルオロヒ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、塩化1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、臭化1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、ヨウ化1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピロリジニウム塩、メタンスルホン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメタンスルホン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、メトキシスルホン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメトキシスルホン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、ビスメタンスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、ビスフルオロスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメタンスルホニルフルオロスルホニルイミド1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、酢酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、トリフルオロメタンカルボン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、過塩素酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、テトラフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、テトラシアノホウ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、ペンタフルオロエチルトリフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、ペンタフルオロエトキシトリフルオロホウ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、ヘキサフルオロリン酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、ヘキサフルオロヒ酸1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、塩化1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、臭化1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩、ヨウ化1-2-メトキシ-エチル-1-メチル-ピペリジニウム塩が例示できる。<架橋剤D>本発明の多価イオン伝導性材料には、不飽和結合を少なくとも含む架橋剤D成分を配合しても良い。架橋剤を含むことにより、A1成分のカチオン同士が重合してなるポリマー同士又はA1成分のカチオンとC成分が重合してなるポリマー同士を架橋することができる。これにより、多価イオン伝導性材料を重合させてなる多価イオン伝導性電解質の構造的強度機械的強度を一層高めることができる。前記架橋剤としては、二つ又は三つ以上の不飽和結合を有する化合物が好ましい。二つの不飽和結合を有する化合物としては、1,3-ブタンジオールジアクリレート、1,3-ブタンジオールジメタクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールエトキシレートジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールプロポキシレートジアクリレート、1,6-ヘキサンジイルビス[オキシ2-ヒドロキシー3,1-プロパンジイル]ビスアクリレート、3-アクリロイロキシ-2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、3-ヒドロキシ-2,2-ジメチルプロピル3-ヒドロキシ-2,2-ジメチルプロピオネートジアクリレート、ビス[2-メタクリロイロキシエチル]ホスファート、ビスフェノールAプロポキシレートジアクリレート、ジウレタンジメタクリレート、グリセロール1,3-ジグリセロレートジアクリレート、ヒドロキシピバリルヒドロキシピバレートビス[6-アクリロイロキシヘキサノエート]、N,N’-1,2-ジヒドロキシエチレンビスアクリルアミド、N,N’―エチレンビスアクリルアミド、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールプロポキシレートジアクリレート、ペンタエリスリトールジアクリレートモノステアレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、プロピレングリコールグリセロレートジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールグリセロレートジアクリレート、トリメチロールプロパンエトキシレートメチルエーテルジアクリレート、2,2’,6,6’-テトラブロモビスフェノールAジアリルエーテル、2,2’-ジアリルビスフェノールA、アリルエーテル、ジアリルカーボネート、マレイン酸ジアリル、ジアリルスクシネート、トリメチロールプロパンジアリルエーテル等のモノマー;一種以上の前記モノマーが重合したオリゴマー又はポリマーが例示できる。また、二つの不飽和結合を有する化合物としては、重合性不飽和二重結合を有するシラン化合物以下、シラン化合物と略記することがあるも例示できる。該シラン化合物は、本発明の多価イオン伝導性電解質の機械的強度を向上させることができる点で好ましいものである。前記シラン化合物としては、例えば、3-アクリロイルオキシプロパントリメトキシシラン、3-メタクリロイルオキシプロパントリメトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、テトラメチル-1,3-ジビニルジシロキサン、ジアリルジメチルシラン、2,4,6,8-テトラメチル-2,4,6,8-テトラビニルシクロテトラシロキサン等のモノマー;一種以上の前記モノマーが重合したオリゴマー又はポリマーが例示できる。二つの不飽和結合を有する化合物は、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。三つ以上の不飽和結合を有する化合物としては、1,3,5-トリアクリロイルヘキサヒドロ-1,3,5-トリアジン、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、グリセロールプロポキシレートトリアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールプロパンエトキシレートトリアクリレート、トリメチロールプロパンプロポキシレートトリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリス[2-アクリロイロキシエチル]イソシアヌレート、1,3,5-トリアリル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオン、2,4,6-トリアリロキシ-1,3,5-トリアジン等のモノマー;一種以上の前記モノマーが重合したオリゴマー又はポリマーが例示できる。三つ以上の不飽和結合を有する化合物は、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。<多価イオン伝導性液体E>本発明の多価イオン伝導性材料は、さらに、多価イオン伝導性液体E成分を配合することが好ましい。前記E成分としては、公知の二次電池用電解質として使用される可塑剤溶媒が挙げられ、好ましいものとして具体的には、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、ビニレンカーボネート、スルホラン、1,2,3-プロパントリカルボニトリル、1,2,2,3-プロパンテトラカルボニトリル、3-メトキシプロピオニトリル、1,3,5-シクロヘキサントリカルボニトリル、炭酸エチルメチル、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン等が例示できる。また、前記E成分としては、極性部位を有する低分子液体、イオン性液体も好ましいものとして挙げられる。前記低分子液体としては、テトラエチレングリコールジメチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、2-シアノエチルトリエトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラメトキシシラン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、グリセロールエトキシレート等が例示できる。前記イオン性液体としては、1-ブチル-1-メチルピペリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、1-ブチル-1-メチルピペリジニウムヘキサフルオロフォスファート、1-ブチル-1-メチルピペリジニウムテトラフルオロボレート、1-ブチル-1-メチルピロリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、1-ブチル-1-メチルピペリジニウムビスフルオロスルホニルイミド、1-ブチル-1-メチルピロリジニウムビスフルオロスルホニルイミド、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビスフルオロスルホニルイミド等が例示できる。そして、これらのうち、塩は、イオン伝導の対象であるマグネシウムイオンに対するカウンターイオンカウンターマグネシウムイオンを有するものが好ましい。また、前記E成分としては、前記窒素原子含有塩A2成分、前記四級アンモニウム塩A3成分、前記多価イオン塩B成分又は金属-酸素結合型構造体C成分、を溶解したり、前記不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分のカチオンの重合体に保持されるものが好ましい。このようなE成分を使用することで、マグネシウムイオンの伝導をより効率的に行うことができる。このようなE成分としては、双性イオン塩であるPSSハイドレート-オクタキステトラメチルアンモニウム塩、ドデシルジメチル3-スルホプロピルアンモニウムヒドロキシド分子内塩、メトキシカルボニルスルファモイルトリエチルアンモニウムヒドロキシド分子内塩、1-ジメチルカルバモイル-4-2-スルホエチルピリジニウムヒドロキシド分子内塩、ヘキサデシルジメチル3-スルホプロピルアンモニウムヒドロキシド分子内塩、オクタデシルジメチル3-スルホプロピルアンモニウムヒドロキシド分子内塩、テトラデシルジメチル3-スルホプロピルアンモニウムヒドロキシド分子内塩、テトラブチルアンモニウムアセタート、1-3-スルホプロピルピリジニウムヒドロキサイド分子内塩、アセチルアザニド、アセタート、3-メチル-5-オキソ-2,5-ジヒドロ-1,2,3-オキサジアゾール-3-イウム-2-イド-4-カルボン酸、1,2,2-トリメチルジアザン-2-イウム-1-イド、1,2,2,2-テトラメチルジアザン-2-イウム-1-イド、1,1,1-トリメチルジアザン-1-イウム-2-スルホナート等が例示できる。前記E成分は、一種を単独で使用しても良いし、二種以上を併用しても良い。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すれば良い。<添加剤F>本発明の多価イオン伝導性材料は、さらに、添加剤Fとして、ルイス酸F1、リン酸エステルF2及び無機粒子F3からなる群より選択される少なくとも一種を配合することが好ましい。多価イオン伝導性材料は、添加剤Fを配合することにより、可動イオンの伝導性が一層向上する。添加剤Fは、本発明の多価イオン伝導性電解質に含浸された状態で含まれる。ルイス酸F1としては、トリストリメチルシリルボレート、2,4,6-トリメトキシボロキシン、トリメチルボレート等が例示できる。リン酸エステルF2としては、トリエチルフォスファート、トリプロピルフォスファート、トリブチルフォスファート、リン酸トリストリメチルシリルエステル、トリス2-ブトキシエチルフォスファート、トリメチルシリルポリフォスファート等が例示できる。無機粒子F3としては、チタン酸バリウム、チタン酸カルシウム、チタン酸鉄、チタン酸鉛等が例示できる。<多価イオン伝導性材料の製造方法>本発明の多価イオン伝導性材料は、不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分、窒素原子含有塩A2成分、多価イオン塩B成分及び金属-酸素結合型構造体C成分、並びに必要に応じて、四級アンモニウム塩A3成分、架橋剤D成分、多価イオン伝導性液体E成分、添加剤F成分等のその他の成分を配合することで製造できる。多価イオン伝導性材料中には、上記の成分以外に、さらに必要に応じて、各種添加剤を配合しても良い。前記添加剤としては、酸化防止剤、着色剤、紫外線吸収剤、光安定剤、熱重合禁止剤、レベリング剤、界面活性剤、保存安定剤、可塑剤、滑剤、溶媒、フィラー、濡れ性改良剤等が例示できる。各成分の配合時には、これら成分を添加して、各種手段により十分に混合することが好ましい。また、後述する本発明の電解質を引き続き製造する場合には、この時使用する有機溶媒をさらに添加して、得られた組成物を一括して混合するようにしても良い。各成分は、これらを順次添加しながら混合しても良いし、全成分を添加してから混合しても良く、配合成分を均一に溶解又は分散させることができれば良い。前記各成分の混合方法は、特に限定されず、例えば、撹拌子、撹拌翼、ボールミル、スターラー、超音波分散機、超音波ホモジナイザー、自公転ミキサー等を使用する公知の方法を適用すれば良い。混合温度、混合時間等の混合条件は、各種方法に応じて適宜設定すれば良いが、通常は、混合時の温度は10~50°Cであることが好ましく、混合の総時間は30~90分であることが好ましい。多価イオン伝導性材料における各成分の配合量は、目的に応じて適宜調整すれば良いが、通常は、以下の通りである。ただし、反応溶媒は各成分には含まれないものとする。本発明においては、多価イオン伝導性電解質として残存する各成分の配合比が重要となり、可動イオンの伝導に寄与しない反応溶媒は、最終的に除去してしまうため、その量は適宜調節すれば良い。多価イオン伝導性材料における不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分の配合量は、反応希釈溶媒を除く伝導材料の配合総重量に対して、10~50質量であることが好ましく、15~45質量であることがより好ましく、20~40質量であることが特に好ましい。また、多価イオン伝導性材料における窒素原子含有塩A2成分、の配合量は、反応希釈溶媒を除く伝導材料の配合総重量に対して、10~50質量であることが好ましく、15~45質量であることがより好ましく、20~40質量であることが特に好ましい。また、多価イオン伝導性材料における多価イオン塩B成分、の配合量は、反応希釈溶媒を除く伝導材料の配合総重量に対して、1~30質量であることが好ましく、2~20質量であることがより好ましく、3~10質量であることが特に好ましい。また、多価イオン伝導性材料における金属-酸素結合型構造体C成分、の配合量は、反応希釈溶媒を除く伝導材料の配合総重量に対して、5~50質量であることが好ましく、8~40質量であることがより好ましく、10~30質量であることが特に好ましい。また、多価イオン伝導性材料における四級アンモニウム塩A3成分、の配合量は、反応希釈溶媒を除く伝導材料の配合総重量に対して、0~40質量であることが好ましく、5~35質量であることがより好ましく、10~30質量であることが特に好ましい。多価イオン伝導性材料における架橋剤D成分の配合量は、A1成分、A2成分、B成分、C成分、及びA3成分の総配合量に対して、0.5~50質量であることが好ましく、0.7~40質量であることがより好ましく、1~30質量であることが特に好ましい。多価イオン伝導性材料における多価イオン伝導性液体E成分の配合量は、A1成分、A2成分、B成分、C成分、及びA3成分の総配合量に対して、10~90質量であることが好ましく、15~70質量であることがより好ましく、20~50質量であることが特に好ましい。このような範囲とすることにより、多価イオン伝導性液体E成分が多価イオン伝導性電解質の外部への漏れ出すことを、より一層防止することができ、多価イオン伝導性電解質のイオン伝導性をより高めることができる。多価イオン伝導性材料における添加剤Fの配合量は、多価イオン伝導性電解質の用途又は形態等に応じて、適宜調整すれば良い。多価イオン伝導性材料における光重合開始剤の配合量は、多価イオン伝導性材料に含まれる前記重合性不飽和二重結合の種類や量にもよるが、0.5~20質量であることが好ましく、0.5~10質量であることがより好ましく、0.5~5質量であることが特に好ましい。多価イオン伝導性材料における熱重合開始剤の配合量も、多価イオン伝導性材料に含まれる前記重合性不飽和二重結合の種類や量にもよるが、1~20質量であることが好ましく、1~10質量であることがより好ましく、1~5質量であることが特に好ましい。以上で説明した本発明の多価イオン伝導性材料は、少なくとも不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分、窒素原子含有塩A2成分、多価イオン塩B成分及び金属-酸素結合型構造体C成分を配合したものである。A1成分はイオン液体となることが可能であり、かつ反応性二重結合重合性不飽和二重結合を有するため、重合してポリマー化することによって、対イオン-~-の移動や交換が活発に起こり易いという特性を有する。A2成分を配合する利点効果は構造内における可動イオンの流動性を高めるためである。B成分を構成する目的の可動イオンMg2は対イオンに局在化しない状態であることによって、移動が容易にできるという特性を有する。C成分は、A1成分のカチオンのポリマー化による網目構造内に、空隙を作る役目を果たす。この空隙をマグネシウムイオンが伝導することによって、高いイオン伝導性が実現できる。これらの特性を有する本発明の多価イオン伝導材料は、多価イオンのイオン伝導性が高い、多価イオン伝導性電解質、多価イオン伝導性電解質-電極接合体、及び多価イオン二次電池の材料として優れている。また、充放電を繰り返して使用する多価イオン二次電池の電解質としても優れている。<多価イオン伝導性電解質、及びその製造方法>本発明の多価イオン伝導性電解質は、前述の多価イオン伝導性材料に含まれる不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分を構成するカチオンのX1、X2、X3又はX4の少なくとも一部が重合されたもの、又は前記多価イオン伝導性材料を後述の多孔質基材Gに含浸させたものである。本発明の多価イオン伝導性電解質としては、前述の多価イオン伝導性材料に含まれる不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分を構成するカチオンのX1、X2、X3又はX4の少なくとも一部が重合されたものが好ましい。本発明の多価イオン伝導性電解質としては、前記X1、X2、X3又はX4の一部が重合され、さらに前記X1、X2、X3又はX4の残りの少なくとも一部が金属-酸素結合型構造体C成分と結合しているものであることがより好ましい。前記重合結合の方法は特に限定されず、公知の方法が適用できる。例えば、多価イオン伝導性材料に市販の光重合開始剤と熱重合開始剤を添加し、紫外線等を照射することによって、仮重合させ、続く加熱処理によって本重合させる二段階の重合方法が好適である。ここで、前記X1、X2、X3又はX4の少なくとも一部が重合されている状態としては、多価イオン伝導性材料中の前記X1、X2、X3又はX4の有する反応性二重結合のうち、0.1~100が重合していることが好ましく、10~100が重合していることがより好ましく、50~100が重合していることがさらに好ましい。なお、仮重合及び本重合の意味は、前述の通りである。また、前記X1、X2、X3又はX4の一部が重合されている状態としては、多価イオン伝導性材料中の前記X1、X2、X3又はX4の有する反応性二重結合のうち、例えば20~80が重合している状態が挙げられる。<多価イオン伝導性電解質膜、及びその製造方法>本発明の多価イオン伝導性電解質としては、該多価イオン伝導性電解質を膜状に成形した多価イオン伝導性電解質膜とすることが好ましい。これにより、小型電池の電解質として使用できる。前記多価イオン伝導性電解質膜は、本発明の多価イオン伝導性電解質を膜状に成形することで製造できる。この時、多価イオン伝導性電解質の製造時に使用した、多価イオン伝導性液体E成分に該当しない溶媒は、乾燥により除去することが好ましい。そして、溶媒は減圧乾燥により除去することが好ましい。多価イオン伝導性電解質を膜状に形成する方法としては、平板基材上に、スピンコーター等を使用して前記多価イオン伝導性材料を均一に塗布し、UV照射や加熱処理等によって硬化させる方法が例示できる。多価イオン伝導性電解質膜の製造には、多孔質基材Gに含浸されている多価イオン伝導性材料多価イオン伝導性電解質を使用することが好ましい。このようにすることで、多孔質基材Gで強化され、機械的強度が高められた多価イオン伝導性電解質膜が得られる。<多孔質基材G>本発明の多価イオン伝導性電解質としては、前記多価イオン伝導性材料が多孔質基材Gに含浸されたものも挙げられる。この場合、前記多価イオン伝導性材料の不飽和二重結合が重合されて硬化していても良いし、該不飽和二重結合が重合されずに単に含浸されただけのものであっても良い。多孔質基材Gは、有機材料からなるものでも良いし、無機材料からなるものでも良い。これら材料には、レーヨンや精製セルロースのようなセルロース系繊維、絹のようなフィブリル化を起こし易い繊維も含まれる。有機材料としては、ポリエチレン、超高分子量ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂、ポリイミド、ポリアリレート系液晶ポリマー等の高分子化合物が例示できる。なかでも、フッ素樹脂、ポリエチレン、超高分子量ポリエチレン又はポリイミドからなる高分子材料は、膜厚や孔径の異なる様々な種類のものが市販されているので好適である。無機材料としては、ガラス、シリカ、アルミナ、カーボン、炭化ケイ素等が例示できる。多孔質基材Gは、複数種類の材料からなるものでも良い。また、多孔質基材Gは、親水化処理されたものが好ましい。多孔質基材Gの形態形状としては、上記各材料からなる繊維をシート状に成形した不織布、織布が例示できる。織布は平織り、斜文織、朱子織、からみ織り等のいずれの織り方で織られていても良い。織布はまた、個々の繊維を直接織ったものでも良く、繊維を束ねて形成させたもの例えば、ガラス糸等の無機糸を織ったものでも良い。シート状の多孔質基材は、二種以上の繊維を組み合わせて構成されていても良い。多孔質基材Gの空孔は、平均孔径が0.01~10μmであることが好ましい。孔径が小さ過ぎると、多価イオン伝導性材料や、これを形成するための前記組成物が充填され難くなり、多価イオン伝導性が低下する虞がある。また、孔径が大き過ぎると、膜の強度が低下して、破損する虞がある。多孔質基材Gの空孔率は、多価イオン伝導性電解質の強度、あるいは多価イオン伝導性電解質の充填率との兼ね合いにより一概には言えないが、通常は10~98であることが好ましく、20~97であることがより好ましい。多孔質基材Gの厚さは、目的に応じて適宜調整すれば良いが、通常は0.3~100μmであることが好ましく、0.5~80μmであることがより好ましい。多孔質基材Gで強化された多価イオン伝導性電解質膜を製造する場合には、多価イオン伝導性電解質を形成するための多価イオン伝導性材料硬化性組成物を多孔質基材に含浸させ、次いで、オーブン等を使用して加熱すること、又は該多孔質基材をUV照射することで、前記多価イオン伝導性材料を硬化させれば良い。硬化時の条件は、多孔質基材Gを使用しない場合と同様で良い。また、含浸させた多価イオン伝導性材料を硬化させずに、そのまま電解質として使用しても良い。<多価イオン伝導性電解質-電極接合体>本発明の多価イオン伝導性電解質-電極接合体は、前述の多価イオン伝導性電解質を電極及び対電極に接合させたものである。ここで、電極及び対電極は、電池における正極と負極のように、対になる電極の組み合わせをいう。つまり、前記電極が正極である場合は前記対電極が負極であり、前記電極が負極である場合は前記対電極が正極である。また、前記接合とは、前記多価イオン伝導性電解質と前記電極とが電気化学的に接続されていることを意味する。例えば、前記多価イオン伝導性電解質と前記電極及び対電極とが物理的に接触することにより、これらを接合できる。以下では、本発明の多価イオン伝導性電解質-電極接合体を、単に電解質-電極接合体と略記することがある。前記電極及び対電極としては、例えば公知のリチウムイオン二次電池又は多価イオン二次電池に使用される正極及び負極が適用できる。本発明の多価イオン伝導性電解質-電極接合体は、前述の多価イオン伝導性材料を電極上に配し、乾燥、加熱、又は紫外線照射によって仮硬化させた多価イオン伝導性電解質を形成した後、該多価イオン伝導性電解質上に対電極を配置して、加熱によって本硬化することにより、該多価イオン伝導性電解質が前記電極及び対電極と接合されたものが好ましい。前記仮硬化された多価イオン伝導性電解質は、完全には硬化しておらず、対電極に対する接着性を有する状態であることが好ましい。後段の加熱による本硬化によって、多価イオン伝導性電解質を電極及び対電極に充分に接合できる。前記乾燥、加熱、又は紫外線照射の条件は、多価イオン伝導性電解質に含まれる不飽和二重結合や重合開始剤等の含有量に基づいて、適宜設定すればよい。本発明の多価イオン伝導性電解質-電極接合体を構成する多価イオン伝導性電解質は、膜状に形成された多価イオン伝導性電解質膜であることが好ましい。また、本発明の多価イオン伝導性電解質-電極接合体は、前述の多価イオン伝導性電解質が膜状に成形され、該膜の一方の面に正極が、他方の面に負極がそれぞれ接合された、いわゆる膜-電極接合体であることが好ましい。前記多価イオン伝導性電解質膜と正極との接合は、これらが電気化学的に接続されていれば、その形態は特に限定されない。具体例としては、前記多価イオン伝導性電解質膜と正極とを物理的に接触させる方法が挙げられる。前記多価イオン伝導性電解質膜と負極との接合も、正極の場合と同様である。本発明の電解質-電極接合体は、例えば、上記本発明の多価イオン伝導性材料を電極正極又は負極上に形成し、乾燥、加熱、又は紫外線照射により仮硬化させて成膜した後、該膜上に対電極負極又は正極を配置して加熱することにより本硬化させ、多価イオン伝導性電解質膜を前記電極及び対電極と接合することで製造できる。ここで、多価イオン伝導性材料の乾燥とは、上記の多価イオン伝導性電解質の製造方法の場合と同様に、多価イオン伝導性材料の形成時に使用した、多価イオン伝導性液体Eに該当しない溶媒を除去することを指す。そして、この製造方法においては、前記多価イオン伝導性材料硬化性組成物を電極上に均一に塗布して重合させることで多価イオン伝導性電解質を形成し、対電極を配置して熱硬化することにより、多価イオン伝導性電解質膜を前記電極及び対電極と接合する一貫法が、好ましい製造方法として例示できる。前記電解質-電極接合体における多価イオン伝導性電解質膜の膜厚としては、例えば1μm~200μmが好ましく、5μm~100μmがより好ましく、20μm~80μmがさらに好ましい。この範囲の膜厚であると、電極-対電極間正極-負極のイオン伝導性を向上しつつ、多価イオン伝導性電解質膜-電極接合体の機械的強度を充分に維持することができる。[多価イオン電池]本発明の多価イオン電池多価イオン二次電池は、前述の本発明にかかる多価イオン電解質を使用したものである。また、本発明の多価イオン電池多価イオン二次電池は、前述の電解質-電極接合体を備えたものが好ましい。本発明の多価イオン電池としては、電池の外装体として電池缶の代わりにラミネートフィルムを使用し、前記電解質-電極接合体をラミネートセルに組んで構成した薄型電池が好ましく、この薄型電池を単位セルとして、複数の前記単位セルが積層され、連結されたものが好ましい。このような構成とすることにより、前記単位セルが電気的に直列に接続されるので、一層高出力の電池となる。前記ラミネートセルは、樹脂等からなる袋又はケースで、前記電解質-電極接合体を密閉するように包み、封止できるものであれば特に限定されず、公知のものが使用できる。前記単位セルは、単独で機能する多価イオン電池である。積層する単位セルの数や連結方法は、多価イオン電池の用途や形態に応じて、適宜調整すれば良い。以上で説明した本発明の多価イオン電池多価イオン金属空気二次電池において、それを構成する多価イオン伝導性電解質は、立体障害の大きなアニオン及び反応性二重結合を有するカチオンから成る、イオン液体になり得るA1成分、並びに、そのA1成分のアニオンと交換可能なアニオン及びマグネシウムイオンをカチオンとする塩B成分を配合してなる多価イオン性伝導材料を用いて作製されている。さらに、A1成分のカチオンのポリマー化による網目構造内に空隙を作る役目を果たす、C成分も配合されている。このため、本発明の多価イオン伝導性電解質によれば、多価イオンの高いイオン伝導性を実現できる。これは、前記A1成分のカチオンのX1、X2、X3又はX4の少なくとも一部が結合重合して部分固定されているため、対イオンであるアニオンの解離ならびに交換が起こりやすくなった結果、特に目的の多価イオンの移動を伴う、A1成分とB成分の間、及びB成分とB成分の間における、アニオンの交換が容易に起こるからだと考えられる。したがって、本発明の多価イオン電池によれば、高出力の電力を供給できる。リチウムと比較して、原子1個当たり、マグネシウムは2倍の電荷を有している。このため、高密度電荷輸送によって、高いエネルギー密度の電池や急速充放電に対応できる高機能電池が可能になる。また、ありふれた元素で構成されるため、世界情勢に左右されず安定して材料を提供できる。さらにイオン液体は燃えにくいため、安全で安心して使えるクリーン電池が提供できる。以下、具体的実施例により、本発明についてさらに詳しく説明する。ただし、本発明は、以下に示す実施例に何ら限定されるものではない。実施例1<多価イオン伝導性材料の調製>不飽和結合型窒素原子含有塩A1の合成容積1Lの三口フラスコに、メタクリル酸2-ジエチルアミノエチル5093gとテトラヒドロフラン400mLを入れ、撹拌した。氷冷し、ヨードメタン2419mLをテトラヒドロフラン500mLに溶かして、滴下した。24時間かけて滴下を行い、室温でさらに24時間撹拌した。析出した固体を溶解し、テトラヒドロフランで再結晶を行い、ヨウ化N,N-ジエチル-N-2-メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムの白色結晶を得た。得られた白色結晶63.9gを精製水300mLに溶かし、氷冷下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド57.42gを水溶液300mLとしたものをゆっくり滴下した。24時間かけて、滴下した後、室温で24時間撹拌した。容積1Lの分液ロートを使用し、酢酸エチルで下層黄色液体を抽出した。真空下、減圧乾燥を行い、N,N-ジエチル-N-2-メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを得た。窒素原子含有塩A2の合成容積1Lの三口フラスコに、1-エチルイミダゾール3681gとテトラヒドロフラン400mLを入れ、撹拌した。氷冷し、ヨードメタン19.25mLをテトラヒドロフラン500mLに溶かして、滴下した。24時間かけて滴下を行い、室温でさらに24時間撹拌した。析出した固体を溶解し、テトラヒドロフランで再結晶を行い、ヨウ化N,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウムを得た。得られたヨウ化1-エチル-3-メチルイミダゾリウム46.3gを精製水300mLに溶かし、氷冷下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド53.74gを水溶液300mLとしたものをゆっくり滴下した。24時間かけて、滴下した後、室温で24時間撹拌した。容積1Lの分液ロートを使用し、酢酸エチルとジエチルエーテルで下層黄色液体を抽出した。真空下、減圧乾燥を行い、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド67.4gを得た。多価イオン塩Bの合成グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、-20°Cの条件で1,1,1-トリフルオロ-N-トリフルオロメチルスルホニルメタンスルホンアミド47gとちょうど半分のモル数に相当する水酸化マグネシウムを反応させた。48時間かけて、1,1,1-トリフルオロ-N-トリフルオロメチルスルホニルメタンスルホンアミドの水溶液を滴下し、中和反応を行った。真空下、減圧乾燥を行い、マグネシウムIIビスビストリフルオロメタンスルホニルイミド93gを得た。金属-酸素結合型構造体Cの合成3-アクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン11.3g、東京化成社製、ビニルトリメトキシシラン20.1g、東京化成社製、ビスエトキシジメチルシリルオクタン13.8g、アヅマックス社製、ビストリエトキシシリルオクタン12.6g、ジェレスト社製、テトラエトキシシラン37.8g、東京化成社製、テトラメトキシシラン11.4g、東京化成社製、2-シアノエチルトリエトキシシラン10.1g、東京化成社製をフラスコに計量した。エタノール30.2g、和光純薬社製、メタノール22.5g、和光純薬社製を加え、0°Cで30分間撹拌した。次いで、0.01N塩酸8.2g、エタノール19.3g、和光純薬社製、メタノール25.6g、和光純薬社製を混合した溶液を添加し、0°Cで2時間撹拌し、40°Cに昇温後、さらに4時間撹拌した。続いて、フッ化カリウム0.361g、和光純薬社製、エタノール14.7g、和光純薬社製、メタノール8.9g、和光純薬社製を混合した溶液を添加し、40°Cで2時間撹拌し、80°Cに昇温後、さらに4時間撹拌した。得られた混合溶液を0°Cに冷却した後、40°C真空にて残存アルコール、水を分留した。得られた溶液を再度0°Cに冷却し、ジエチルエーテル200mLを加えて、0°Cで1時間撹拌した後、メンブレンフィルターミリポア社製、オムニポアメンブレン孔径0.2μmを使用して濾過した。さらにもう一度濾過した後、得られた濾液から40°C真空にてジエチルエーテルを分留し、金属-酸素結合型構造体Cとして、ケイ素-酸素結合型構造体不飽和二重結合含有ケイ素-酸素結合オリゴマー81.6g、無色透明液体を得た。このケイ素-酸素結合型構造体の化学式は、上記合成方法に基づくと、下記化学式C-01であると考えられる。化学式C-01中、Rはそれぞれ独立に水酸基、メトキシ基、エトキシ基、アクリロイルオキシプロピル基、ビニル基、メチル基、シアノエチル基、又は3-アクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビスエトキシジメチルシリルオクタン、ビストリエトキシシリルオクタン、テトラエトキシシラン、テトラメトキシシラン及び2-シアノエチルトリエトキシシランが加水分解して得られる基、或いは前記加水分解して得られる基が縮重合した基である。また、ROは酸素原子及び/又はオクチレン基であり、mは1以上の整数であり、mが2以上である場合には複数のROはそれぞれ互いに同一であっても異なっていても良い。多価イオン伝導性塗布材料の配合下記化学式A1-01で表されるA1成分である、N,N-ジエチル-N-2-メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド15.3gと、下記化学式A2-01で表されるA2成分である、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド13.7gと、下記化学式B1-01で表されるB成分である、マグネシウムIIビスビストリフルオロメタンスルホニルイミド2.13gと、前記化学式C-01で表されるC成分である、ケイ素-酸素結合型構造体10.2gと、N,N-ジメチルホルムアミド35mLとを混合し、撹拌した。次に、光重合開始剤KR-02、0.13g、ライトケミカル社製、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル0.32g、和光純薬社製、及びジクロロメタン0.91g、アルドリッチ社製、無水を加え、0°Cで12時間撹拌し、多価イオン伝導性材料1を得た。<多価イオン伝導性電解質の作製>得られた多価イオン伝導性材料1の溶液3.58gをテフロン登録商標基板状にキャストし、アプリケーターを使用して、塗布した多価イオン伝導性材料1の厚さを20~100μmに調整した。そして、UV照射により重合を開始した後、室温で24時間静置することによって、多価イオン伝導性材料1を仮硬化したフィルム膜を得た。次いで該フィルムを剥がし、再度UV照射した。そして、フッ素樹脂フィルムを新たに前記膜に被せ、オーブンを使用して室温から60°Cまで段階的に昇温し、24時間加熱して本硬化した。次いで、減圧下、真空乾燥させて溶媒を留去した。上記のようにして、多価イオン伝導性材料1を重合及び硬化させることにより、多価イオン伝導性電解質を得た。実施例2<多価イオン伝導性材料の調製>不飽和結合型窒素原子含有塩A1実施例1で合成した同一のN,N-ジエチル-N-2-メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。窒素原子含有塩A2実施例1で作製した同一の1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。多価イオン塩B実施例1で合成した同一のマグネシウムIIビスビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。金属-酸素結合型構造体C実施例1で合成した同一のケイ素-酸素結合型構造体を使用した。四級アンモニウム塩A3の合成容積1Lの三口フラスコに、ジエチルアミノエチルメチルエーテル43.36gとテトラヒドロフラン400mLを入れ、撹拌した。氷冷し、ヨードメタン19.82mLをテトラヒドロフラン500mLに溶かして、滴下した。24時間かけて滴下を行い、室温でさらに24時間撹拌した。析出した固体を溶解し、テトラヒドロフランで再結晶を行い、ヨウ化N,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウムを得た。得られたヨウ化N,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウム51.3gを精製水300mLに溶かし、氷冷下、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド51.21gを水溶液300mLとしたものをゆっくり滴下した。24時間かけて、滴下した後、室温で24時間撹拌した。容積1Lの分液ロートを使用し、酢酸エチルとジエチルエーテルで下層黄色液体を抽出した。真空下、減圧乾燥を行い、N,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを得た。多価イオン伝導性塗布材料の配合前記化学式A1-01で表されるA1成分である、N,N-ジエチル-N-2-メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド16.2gと、前記化学式A2-01で表されるA2成分である、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド14.9gと、前記化学式B1-01で表されるB成分である、マグネシウムIIビスビストリフルオロメタンスルホニルイミド2.71gと、前記化学式C-01で表されるC成分である、ケイ素-酸素結合型構造体9.8gと、下記化学式A3-01で表されるA3成分である、N,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド10.1gと、N,N-ジメチルホルムアミド40mLとを混合し、撹拌した。次に、光重合開始剤KR-02、0.12g、ライトケミカル社製、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル0.29g、和光純薬社製、及びジクロロメタン1.12g、アルドリッチ社製、無水を加え、0°Cで12時間撹拌し、多価イオン伝導性材料2を得た。<多価イオン伝導性電解質の作製>得られた多価イオン伝導性材料2の溶液3.67gをテフロン登録商標基板状にキャストし、アプリケーターを使用して、塗布した多価イオン伝導性材料2の厚さを20~100μmに調整した。そして、UV照射により重合を開始した後、室温で24時間静置することによって、多価イオン伝導性材料2を仮硬化したフィルム膜を得た。次いで該フィルムを剥がし、再度UV照射した。そして、フッ素樹脂フィルムを新たに前記膜に被せ、オーブンを使用して室温から60°Cまで段階的に昇温し、24時間加熱して本硬化した。次いで、減圧下、真空乾燥させて溶媒を留去した。上記のようにして、多価イオン伝導性材料2を重合及び硬化させることにより、多価イオン伝導性電解質を得た。実施例3<多価イオン伝導性材料の調製>不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分実施例1で作製した同一のN,N-ジエチル-N-2-メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。窒素原子含有塩A2成分実施例1で作製した同一の1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。多価イオン塩B成分実施例1で作製した同一のマグネシウムIIビスビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。金属-酸素結合型構造体C成分実施例1で作製した同一のケイ素-酸素結合型構造体を使用した。四級アンモニウム塩A3成分実施例2で合成した同一のN,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。多価イオン伝導性塗布材料の配合実施例3における前記A1成分10.3gと前記C成分5.2gにN,N-ジメチルホルムアミド20mLを加え、さらに2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル0.20g、和光純薬社製、及びジクロロメタン0.54g、アルドリッチ社製、無水を加え、50°Cで24時間撹拌した。その後、前記A1成分4.9g、前記A2成分14.5gと、前記B成分2.82gと、前記C成分5.1gと、前記A3成分9.9gと、N,N-ジメチルホルムアミド20mLとを混合し、撹拌した。次に、光重合開始剤KR-02、0.12g、ライトケミカル社製、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル0.10g、和光純薬社製、及びジクロロメタン0.74g、アルドリッチ社製、無水を加え、0°Cで12時間撹拌し、多価イオン伝導性材料3を得た。<多価イオン伝導性電解質の作製>得られた多価イオン伝導性材料3の溶液3.44gをテフロン登録商標基板状にキャストし、アプリケーターを使用して、塗布した多価イオン伝導性材料3の厚さを20~100μmに調整した。そして、UV照射により重合を開始した後、室温で24時間静置することによって、多価イオン伝導性材料3を仮硬化したフィルム膜を得た。次いで該フィルムを剥がし、再度UV照射した。そして、フッ素樹脂フィルムを新たに前記膜に被せ、オーブンを使用して室温から60°Cまで段階的に昇温し、24時間加熱して本硬化した。次いで、減圧下、真空乾燥させて溶媒を留去した。上記のようにして、多価イオン伝導性材料3を重合及び硬化させることにより、多価イオン伝導性電解質を得た。実施例4<多価イオン伝導性材料の調製>不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分実施例1で作製した同一のN,N-ジエチル-N-2-メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。窒素原子含有塩A2成分実施例1で作製した同一の1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。多価イオン塩B成分実施例1で作製した同一のマグネシウムIIビスビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。金属-酸素結合型構造体C成分実施例1で作製した同一のケイ素-酸素結合型構造体を使用した。四級アンモニウム塩A3成分実施例2で作製した同一のN,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。多価イオン伝導性塗布材料の配合実施例4における前記A1成分17.1gと、前記A2成分15.6gと、前記B成分2.97gと、前記C成分10.3gと、前記A3成分11.2gと、N,N-ジメチルホルムアミド40mLとを混合し、撹拌した。次に、光重合開始剤KR-02、0.12g、ライトケミカル社製、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル0.32g、和光純薬社製、及びジクロロメタン1.35g、アルドリッチ社製、無水を加え、0°Cで12時間撹拌し、多価イオン伝導性材料4を得た。<多価イオン伝導性電解質の作製>得られた多価イオン伝導性材料4の溶液6.75gをフッ素樹脂フィルム上でポリエチレン/ポリプロピレン製多孔質膜厚さ:1~60μm、空孔率:30~95、平均孔径:0.01~10μmに含浸させた。含浸後の前記多孔質膜にフッ素樹脂フィルムを被せ、その上からアプリケーターで膜厚がおよそ20~60μmになるようにレベリングし、室温で24時間室温静置した。UV照射により重合を開始した後、室温で24時間静置した。次いで前記フッ素樹脂フィルムを前記多孔質膜から剥がし、再度該多孔質膜をUV照射して、該多孔質膜に含浸された多価イオン伝導性材料4を仮硬化した。そして、フッ素樹脂フィルムを新たに前記多孔質膜に被せ、2枚のガラス板でフッ素樹脂フィルムを介して前記多孔質膜を挟み、室温で24時間静置した。次いで、オーブンを使用して、80°Cで24時間加熱して本硬化した後、減圧下、真空乾燥させて溶媒を留去した。上記のようにして、多孔質材に含浸された多価イオン伝導性材料4を重合及び硬化させることにより、多価イオン電導性電解質を得た。比較例1リチウムイオン伝導性材料の調製性能を比較評価するために、代表的なリチウム塩含有有機電解液である六フッ化リン酸リチウム溶液溶媒はジメチルカーボネート:エチレンカーボネート=1:1の混合溶媒、溶質濃度は1.0M、キシダ化学社製をイオン伝導性電解質の基準として使用した。リチウムイオン伝導性電解質の作製アルゴン雰囲気下、前記六フッ化リン酸リチウム溶液8.92gを、市販のセパレーターであるCelgard2400登録商標10cm×10cm上に滴下した。得られた電解液を含浸させたセパレーターをオーブンに移して、室温から60°Cまで加熱して、含浸を確実に完了し、後述の評価において基準とするイオン伝導性電解質を得た。比較例2<比較用の多価イオン伝導性材料の調製>不飽和結合型窒素原子含有塩A1成分実施例1で作製した同一のN,N-ジエチル-N-2-メタクリロイルオキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。窒素原子含有塩A2成分実施例1で作製した同一の1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。多価イオン塩B成分実施例1で作製した同一のマグネシウムIIビスビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。四級アンモニウム塩A3成分実施例2で作製した同一のN,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。多価イオン伝導性塗布材料の配合比較例2における前記A1成分20.2gと、前記A2成分17.9gと、前記B成分2.97gと、前記A3成分14.4gと、N,N-ジメチルホルムアミド40mLとを混合し、撹拌した。次に、光重合開始剤KR-02、0.12g、ライトケミカル社製、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル0.28g、和光純薬社製、及びジクロロメタン1.52g、アルドリッチ社製、無水を加え、0°Cで12時間撹拌し、多価イオン伝導性材料5を得た。<比較用の多価イオン伝導性電解質の作製>得られた多価イオン伝導性材料5の溶液3.58gをテフロン登録商標基板状にキャストし、アプリケーターを使用して、塗布した多価イオン伝導性材料5の厚さを20~100μmに調整した。そして、UV照射により重合を開始した後、室温で24時間静置することによって、多価イオン伝導性材料5を仮硬化したフィルム膜を得た。次いで該フィルムを剥がし、再度UV照射した。そして、フッ素樹脂フィルムを新たに前記膜に被せ、オーブンを使用して室温から60°Cまで段階的に昇温し、24時間加熱して本硬化した。次いで、減圧下、真空乾燥させて溶媒を留去した。上記のようにして、多価イオン伝導性材料5を重合及び硬化させることにより、多価イオン伝導性電解質を得た。比較例3<比較用の多価イオン伝導性材料の調製>窒素原子含有塩A2成分実施例1で作製した同一の1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。マグネシウム多価イオン塩B実施例1で作製した同一のマグネシウムIIビスビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。金属-酸素結合型構造体C成分の合成ビスエトキシジメチルシリルオクタン15.6g、アヅマックス社製、ビストリエトキシシリルオクタン13.1g、ジェレスト社製、テトラエトキシシラン39.4g、東京化成社製、テトラメトキシシラン14.7g、東京化成社製、2-シアノエチルトリエトキシシラン12.4g、東京化成社製、エチルトリメトキシシラン8.4g、東京化成社製、トリエトキシメチルシラン7.1g、東京化成社製、ジメトキシジメチルシラン9.6g、東京化成社製をフラスコに計量した。エタノール27.5g、和光純薬社製、メタノール21.9g、和光純薬社製を加え、0°Cで30分間撹拌した。次いで、0.01N塩酸7.3g、エタノール16.6g、和光純薬社製、メタノール29.4g、和光純薬社製を混合した溶液を添加し、0°Cで2時間撹拌し、40°Cに昇温後、さらに4時間撹拌した。続いて、フッ化カリウム0.337g、和光純薬社製、エタノール12.6g、和光純薬社製、メタノール6.8g、和光純薬社製を混合した溶液を添加し、40°Cで2時間撹拌し、80°Cに昇温後、さらに4時間撹拌した。得られた混合溶液を0°Cに冷却した後、40°C真空にて残存アルコール、水を分留した。得られた溶液を再度0°Cに冷却し、ジエチルエーテル200mLを加えて、0°Cで1時間撹拌した後、メンブレンフィルターミリポア社製、オムニポアメンブレン孔径0.2μmを使用して濾過した。さらにもう一度濾過した後、得られた濾液から40°C真空にてジエチルエーテルを分留し、金属-酸素結合型構造体Cとして、ケイ素-酸素結合型構造体不飽和二重結合含有ケイ素-酸素結合オリゴマー76.3g、無色透明液体を得た。このケイ素-酸素結合型構造体の化学式は、上記合成方法に基づくと、下記化学式C-02であると考えられる。化学式C-02中、Rはそれぞれ独立に水酸基、メトキシ基、エトキシ基、メチル基、エチル基、シアノエチル基、又はビスエトキシジメチルシリルオクタン、ビストリエトキシシリルオクタン、テトラエトキシシラン、テトラメトキシシラン、2-シアノエチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、トリエトキシメチルシラン、及びジメトキシジメチルシランが加水分解して得られる基、或いは前記加水分解して得られる基が縮重合した基である。また、ROは酸素原子及び/又はオクチレン基であり、mは1以上の整数であり、mが2以上である場合には複数のROはそれぞれ互いに同一であっても異なっていても良い。四級アンモニウム塩A3成分実施例2で作製した同一のN,N-ジエチル-N-2-メトキシエチル-N-メチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを使用した。多価イオン伝導性塗布材料の配合比較例3における前記A2成分24.8gと、前記B成分3.10gと、前記C成分9.5gと、前記A3成分18.9gと、N,N-ジメチルホルムアミド40mLとを混合し、撹拌した。次に、ジクロロメタン1.54g、アルドリッチ社製、無水を加え、0°Cで12時間撹拌し、多価イオン伝導性材料6を得た。<比較用の多価イオン伝導性電解質の作製>得られた多価イオン伝導性材料6の溶液3.31gをテフロン登録商標基板状にキャストし、アプリケーターを使用して、塗布した多価イオン伝導性材料6の厚さを20~100μmに調整した。そして、室温で72時間静置することによって、多価イオン伝導性材料6を仮硬化乾燥したフィルム膜を得た。次いで該フィルムを剥がし、オーブンを使用して40°Cで静置した。そして、フッ素樹脂フィルムを新たに前記膜に被せ、オーブンを使用して室温から60°Cまで段階的に昇温し、24時間加熱して本硬化した。次いで、減圧下、真空乾燥させて溶媒を留去した。上記のようにして、多価イオン伝導性材料6を重合及び硬化させることにより、多価イオン伝導性電解質を得た。<電極の作製>実施例1~4および比較例1~3で作製した電解質を使用した各種電池の性能を評価するために、以下に示す各種電極を作製準備した。負極負極は目的の可動イオンの金属電極を使用した。すなわち実施例1~4、および比較例2~3の電解質に対してはマグネシウムの金属箔を使用し、比較例1の電解質に対してはリチウムの金属箔をそれぞれ使用した。コーティング正極の作製グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、実施例1~4、及び比較例1~3で得られたイオン伝導性材料硬化性組成物、をそれぞれ正極ElectroChem社製、白金担持カーボン付GDE上にパスツールピペットを使用して滴下した。そして、アプリケーターでイオン伝導性材料の厚さをおよそ50μmになるように調整した。次いで、実施例1で得られた硬化性組成物に関しては、UV照射を行い仮硬化させた。その後、実施例1~4及び比較例1~3で得られた硬化性組成物を塗布した、全ての電極に関して、室温から80°Cまで徐々に昇温し、24時間加熱して、本硬化させた。そして、加熱後、減圧下で真空乾燥させることにより溶媒を留去した後、電極を直径16mmの大きさとなるように切り出し、コーティング正極をそれぞれ得た。スラリー電極の作製グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、白金担持カーボンブラック0.21g、ケッチェンブラック、実施例1で得られたイオン伝導性材料硬化性組成物0.197gをそれぞれサンプル瓶に入れ、N,N-ジメチルホルムアミド6.11g、アルドリッチ社製、無水とクロロホルム1.62g、アルドリッチ社製、無水を加え、室温で6時間撹拌し、正極電極スラリーを得た。前記正極電極スラリーをGDL東レ社製、厚さ100μm上に塗布した。そして、アプリケーターで前記電極スラリーの厚さをおよそ50μmになるように調整した後、UV照射を行い仮硬化させた。その後、110°Cで12時間乾燥させ、本硬化させた。そして、加熱後、減圧下で真空乾燥させることにより溶媒を留去し、電極を直径16mmの大きさとなるように切り出し、実施例1の電解質を使用したスラリー正極を得た。グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、白金担持カーボンブラック3.4g、ケッチェンブラック、実施例2で得られたイオン伝導性材料硬化性組成物10.6gをそれぞれサンプル瓶に入れ、N,N-ジメチルホルムアミド5.4g、アルドリッチ社製、無水とクロロホルム1.3g、アルドリッチ社製、無水を加え、室温で6時間撹拌し、自公転ミキサーで1時間撹拌し、正極電極スラリーを得た。前記正極電極スラリーをGDL東レ社製、厚さ100μm上に塗布した。そして、アプリケーターで前記電極スラリーの厚さをおよそ50μmになるように調整した後、UV照射を行い仮硬化させた。その後、110°Cで12時間乾燥させ、本硬化させた。そして、加熱後、減圧下で真空乾燥させることにより溶媒を留去し、電極を直径16mmの大きさとなるように切り出し、実施例2の電解質を使用したスラリー正極を得た。グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、白金担持カーボンブラック3.5g、ケッチェンブラック、実施例3で得られたイオン伝導性材料硬化性組成物10.9gをそれぞれサンプル瓶に入れ、N,N-ジメチルホルムアミド5.7g、アルドリッチ社製、無水とクロロホルム1.5g、アルドリッチ社製、無水を加え、室温で6時間撹拌し、自公転ミキサーで1時間撹拌し、正極電極スラリーを得た。前記正極電極スラリーをGDL東レ社製、厚さ100μm上に塗布した。そして、アプリケーターで前記電極スラリーの厚さをおよそ50μmになるように調整した後、UV照射を行い仮硬化させた。その後、110°Cで12時間乾燥させ、本硬化させた。そして、加熱後、減圧下で真空乾燥させることにより溶媒を留去し、電極を直径16mmの大きさとなるように切り出し、実施例3の電解質を使用したスラリー正極を得た。グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、白金担持カーボンブラック3.8g、ケッチェンブラック、実施例4で得られたイオン伝導性材料硬化性組成物10.8gをそれぞれサンプル瓶に入れ、N,N-ジメチルホルムアミド5.5g、アルドリッチ社製、無水とクロロホルム1.5g、アルドリッチ社製、無水を加え、室温で6時間撹拌し、自公転ミキサーで1時間撹拌し、正極電極スラリーを得た。前記正極電極スラリーをGDL東レ社製、厚さ100μm上に塗布した。そして、アプリケーターで前記電極スラリーの厚さをおよそ50μmになるように調整した後、UV照射を行い仮硬化させた。その後、110°Cで12時間乾燥させ、本硬化させた。そして、加熱後、減圧下で真空乾燥させることにより溶媒を留去し、電極を直径16mmの大きさとなるように切り出し、実施例4の電解質を使用したスラリー正極を得た。グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、白金担持カーボンブラック3.7g、ケッチェンブラック、比較例1で使用した六フッ化リン酸リチウム溶液8.1gをそれぞれサンプル瓶に入れ、N,N-ジメチルホルムアミド3.7g、アルドリッチ社製、無水とクロロホルム2.1g、アルドリッチ社製、無水を加え、室温で6時間撹拌し、自公転ミキサーで1時間撹拌し、正極電極スラリーを得た。前記正極電極スラリーをGDL東レ社製、厚さ100μm上に塗布した。そして、アプリケーターで前記電極スラリーの厚さをおよそ50μmになるように調整した後、電極材料への電解質の浸透エージング処理と余分な溶媒をとばす加熱乾燥を行った。その後、110°Cで12時間乾燥させ、本硬化させた。そして、加熱後、減圧下で真空乾燥させることにより溶媒を留去し、電極を直径16mmの大きさとなるように切り出し、比較例1の電解質を使用したスラリー正極を得た。グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、白金担持カーボンブラック3.7g、ケッチェンブラック、比較例2で得られたイオン伝導性材料硬化性組成物11.0gをそれぞれサンプル瓶に入れ、N,N-ジメチルホルムアミド5.4g、アルドリッチ社製、無水とクロロホルム2.2g、アルドリッチ社製、無水を加え、室温で6時間撹拌し、自公転ミキサーで1時間撹拌し、正極電極スラリーを得た。前記正極電極スラリーをGDL東レ社製、厚さ100μm上に塗布した。そして、アプリケーターで前記電極スラリーの厚さをおよそ50μmになるように調整した後、UV照射を行い仮硬化させた。その後、110°Cで12時間乾燥させ、本硬化させた。そして、加熱後、減圧下で真空乾燥させることにより溶媒を留去し、電極を直径16mmの大きさとなるように切り出し、比較例2の電解質を使用したスラリー正極を得た。グローブボックス内で高純度アルゴン99.9999雰囲気下、白金担持カーボンブラック3.9g、ケッチェンブラック、比較例3で得られたイオン伝導性材料硬化性組成物11.2gをそれぞれサンプル瓶に入れ、N,N-ジメチルホルムアミド5.2g、アルドリッチ社製、無水とクロロホルム1.9g、アルドリッチ社製、無水を加え、室温で6時間撹拌し、自公転ミキサーで1時間撹拌し、正極電極スラリーを得た。前記正極電極スラリーをGDL東レ社製、厚さ100μm上に塗布した。そして、アプリケーターで前記電極スラリーの厚さをおよそ50μmになるように調整した後、UV照射を行い仮硬化させた。その後、110°Cで12時間乾燥させ、本硬化させた。そして、加熱後、減圧下で真空乾燥させることにより溶媒を留去し、電極を直径16mmの大きさとなるように切り出し、比較例3の電解質を使用したスラリー正極を得た。<対称型ハーフセル、及び非対称型フルセルの作製>実施例1~4及び比較例2~3で作製したイオン伝導性電解質を、前述のように硬化させて、表1に記載した厚みの電解質膜とした。比較例1で得られた電解質イオン伝導性材料については、市販のセパレーターであるCelgard2400登録商標に含浸させて、表1に記載した厚みの電解質膜とした。これらの電解質膜をそれぞれ電気化学セル宝泉社製、HSセル又はCR2032型コインセルにセットした。この際、対称型ハーフセルを作製する場合は、各電解質の可動イオンと同じ金属からなる金属箔で挟み込んで、対称型ハーフセルとした。また、非対称型フルセルを作製する場合は、負極は各電解質の可動イオンと同じ金属からなる金属箔として、正極は各電解質を塗布して得られた前述のコーティング電極で挟みこんで密着させ、非対称型フルセルとした。<電解質内-拡散移動抵抗、及び電極界面-電荷移動抵抗の評価>実施例1~4及び比較例2~3で得られた電解質を使用した、前記対称型ハーフセルに電気化学インピーダンス測定装置ソーラトロン社製、12608W型電気化学測定システムを接続し、周波数0.01Hz~100kHzの領域でインピーダンスを測定して、サンプルの全イオン伝導度を測定した。まず、前記ハーフセルのインピーダンスを測定することによって、可動イオン全イオンの電解質における拡散移動抵抗を求めた。つぎに、前記フルセルのインピーダンスを測定し、前記拡散移動抵抗を参照することによって、可動イオンの負極界面における電荷移動抵抗および可動イオンの正極界面における電荷移動抵抗の大きさをそれぞれ見積もった。この際、正極及び負極を多孔質電極であると仮定した。また、比較例1の電解質を使用した対称型ハーフセル及び非対称型フルセルについて、同様の条件でインピーダンスを測定しし、この測定値を基準基準値とした。つづいて、実施例1~4及び比較例2~3の、前記拡散移動抵抗電解質内における可動イオンの移動抵抗、前記負極界面における電荷移動抵抗負極と電解質との界面における電荷の移動抵抗、及び前記正極界面における電荷移動抵抗正極と電解質との界面における電荷の移動抵抗の各インピーダンス測定値を、前記基準値でそれぞれ割った比を算出した。これらの結果を表1に示す。輸率の評価実施例及び比較例で得たイオン伝導性電解質膜の輸率tは、以下に示すように、直流分極測定と交流インピーダンス測定の併用によって算出した。すなわち、実施例1~4及び比較例1~3で作製したイオン伝導性電解質を使用した対称型ハーフセルをそれぞれ作製し、各セルを80°Cで5時間保持してエージングを行い、この状態初期状態、0における交流インピーダンスをそれぞれ測定した。次に直流分極測定を行った△V。そして、電流が一定の状態定常状態、sになったことを確認して、再度交流インピーダンスを測定した。次いで、前記直流分極測定値△V、初期状態と定常状態のそれぞれにおける界面抵抗値Ri0、Ris及び電流値I0、Isを下記式1に代入して、輸率tを求めた。伝導度及び輸率の評価結果を表1に示す。表1の結果から、本発明にかかる実施例1~4の拡散移動抵抗比及び輸率は、比較例1~3よりも優れることが明らかである。また、本発明にかかる実施例1~4の電極界面抵抗比も低減しており、比較例1~3より優れる。<膜-電極接合体の評価>充放電特性の評価実施例1~4、及び比較例1~3で作製したイオン伝導性電解質を、金属電極負極と前記コーティング電極正極、又は金属電極負極と前記スラリー電極正極で挟み込んで密着させ、非対称型ラミネートセルを作製した。前記金属電極は、実施例1~4及び比較例2~3の電解質に対してはマグネシウム箔を使用し、比較例1の電解質に対してはリチウム箔を使用した。次いで、電池充放電装置HJ-SM8システム、北斗電工社製を使用し、前記非対称型ラミネートセルについて、電流密度0.1mA/cm2で、3Cの充放電レートで、定電流測定を行い、初期容量aと、100サイクル後の容量bを測定し、これら測定値を下記式2に代入して容量維持率mを求め、前記非対称型ラミネートセルの急速充放電時の特性を評価した。評価結果を表2に示す。なお、充放電レートは、1Cが1時間で充電放電ができる充放電スピードを意味し、3Cが20分で充電放電ができる充放電スピードを意味する。3Cの充放電レートは急速充放電レートとみなすことができる。表2の結果から、本発明にかかる実施例1~4の容量維持率は、比較例1~3よりも約10優れている。このことからも、本発明にかかる電解質を使用した多価イオン電池が急速充放電において優れた特性を有することが明らかである。以上で示した結果から、本発明にかかる実施例1~4の多価イオン伝導性材料からなる電解質は、高いイオン伝導性を有することが明らかである。また、マグネシウムは豊富に存在する資源であるから供給安定性にも優れる。さらに、本発明にかかる多価イオン伝導性材料は硬化させることが可能なので、電池セル等の電気化学デバイスから漏れ出す虞が無く、安全性に優れている。また、本発明にかかる多価イオン電池は、2価のマグネシウムイオンを可動イオンとして使用しているので、従来のリチウムイオン電池と比べてエネルギー密度が高い。また、本発明にかかる多価イオン電池は、急速充放電が可能な電池特性を有する。"