"回転体の半面同士の相対位相ズレ量を検出する相対位相ズレ量検出装置であって、前記回転体の外周面の速度を検出する速度検出手段と、前記速度検出手段により検出された速度信号のうち、予め設定された上限周波数以上の周波数成分をカットして、前記回転体の外周面の速度成分を抽出する回転速度成分抽出手段と、前記回転速度成分抽出手段により抽出された前記回転体の外周面の速度成分を前記回転体の外周面の移動距離に変換し、前記回転体の外周面の各部の前記回転体の外周面の平均速度に対する位相ズレ量を算出する位相ズレ量算出手段と、前記位相ズレ量算出手段により算出された前記回転体の第1の半面の前記位相ズレ量と前記回転体の第2の半面の前記位相ズレ量との差を演算することにより前記相対位相ズレ量を算出する相対位相ズレ量算出手段とをそなえていることを特徴とする、回転体の相対位相ズレ量検出装置。前記位相ズレ量算出手段は、前記変換した前記回転体の外周面の移動距離を積分処理して前記平均速度を算出して、前記平均速度に対する位相ズレ量を算出することを特徴とする、請求項1記載の回転体の相対位相ズレ量検出装置。前記速度検出手段は、前記回転体の外周面に非接触で対向し前記外周面の速度を検知する非接触式速度センサと、前記外周面と前記非接触式速度センサとの相対変位を検出する相対変位検出手段とを備え、前記非接触式速度センサによる検出値に含まれる前記外周面と前記非接触式速度センサとの相対変位に起因した成分を、前記相対変位検出手段による検出値に基づいて補正した上で前記回転体の外周面の速度値として出力することを特徴とする、請求項1又は2記載の回転体の相対位相ズレ量検出装置。前記回転体は、倍胴機として構成された枚葉印刷機の圧胴であって、前記第1の半面及び前記第2の半面は、前記圧胴の第1の印刷用シート保持面と第2の印刷用シート保持面とに相当することを特徴とする、請求項1~3の何れか1項に記載の回転体の相対位相ズレ量検出装置。請求項1~4の何れか1項に記載の回転体の相対位相ズレ量検出装置と、前記相対位相ズレ量算出手段により算出された前記相対位相ズレ量を予め設定された基準相対位相ズレ量と比較して、算出された前記相対位相ズレ量が前記基準相対位相ズレ量よりも大きければ、前記第1の半面と前記第2の半面との相対位相ズレを修正すべきと判定する判定手段とを備えていることを特徴とする、回転体の相対位相ズレの修正判定装置。回転体の半面同士の相対位相ズレ量を検出する相対位相ズレ量検出方法であって、前記回転体の外周面の速度を検出する速度検出ステップと、前記速度検出ステップにより検出された速度信号のうち、予め設定された上限周波数以上の周波数成分をカットして、前記回転体の外周面の速度成分を抽出する回転速度成分抽出ステップと、前記回転速度成分抽出ステップにより抽出された前記回転体の外周面の速度成分を前記回転体の外周面の移動距離に変換し、前記回転体の外周面の各部の前記回転体の外周面の平均速度に対する位相ズレ量を算出する位相ズレ量算出ステップと、前記位相ズレ量算出ステップにより算出された前記回転体の第1の半面の前記位相ズレ量と前記回転体の第2の半面の前記位相ズレ量との差を演算することにより前記相対位相ズレ量を算出する相対位相ズレ量算出ステップとをそなえていることを特徴とする、回転体の相対位相ズレ量検出方法。前記位相ズレ量算出ステップでは、前記変換した前記回転体の外周面の移動距離を積分処理して前記平均速度を算出して、前記平均速度に対する位相ズレ量を算出することを特徴とする、請求項6記載の回転体の相対位相ズレ量検出方法。前記速度検出ステップは、非接触式速度センサにより、前記回転体の外周面に非接触で対向し前記外周面の速度を検知する速度検知ステップと、前記外周面と前記非接触式速度センサとの相対変位を検出する相対変位検出ステップと、前記非接触式速度センサによる検出値に含まれる前記外周面と前記非接触式速度センサとの相対変位に起因した成分を、前記相対変位検出ステップによる検出値に基づいて補正した上で前記回転体の外周面の速度値として出力する出力ステップと、を備えることを特徴とする、請求項6又は7記載の回転体の相対位相ズレ量検出方法。前記回転体は、倍胴機として構成された枚葉印刷機の圧胴であって、前記第1の半面及び前記第2の半面は、前記圧胴の第1の印刷用シート保持面と第2の印刷用シート保持面とに相当することを特徴とする、請求項6~8の何れか1項に記載の回転体の相対位相ズレ量検出方法。請求項6~9の何れか1項に記載の回転体の相対位相ズレ量検出方法の各ステップと、前記相対位相ズレ量算出ステップにより算出された前記相対位相ズレ量を予め設定された基準相対位相ズレ量と比較して、算出された前記相対位相ズレ量が前記基準相対位相ズレ量よりも大きければ、前記第1の半面と前記第2の半面との相対位相ズレを修正すべきと判定する判定ステップとを備えていることを特徴とする、回転体の相対位相ズレの修正判定方法。しかしながら、上記の印刷のダブリは、印刷用シート100、即ち、印刷用シート100を搬送する圧胴26の極めて僅かな回転速度の変化ズレに起因して生じるので、分解能の高い速度センサが必要になる。また、上記の印刷のダブリの場合は、回転体圧胴の回転速度を検知するだけでは判断できず、回転体圧胴の一方の半面と他方の半面との対応する位相間での速度ズレ量を把握することが必要である。しかし、分解能の高い速度センサは、回転体やその周囲の機械振動等による外乱要因によって、高精度に計測しようとするほど、外乱による雑音信号が含まれることになり、速度変動のみを適切に抽出することが必要となる。本発明は、かかる課題に鑑みて創案されたもので、回転体の一方の半面と他方の半面との対応する位相間での回転位相のズレ量を高精度に把握することができるようにした、回転体の相対位相ズレ量検出装置及びこれを用いた回転体の相対位相ズレの修正判定装置並びに回転体の相対位相ズレ量検出方法及びこれを用いた回転体の相対位相ズレの修正判定方法を提供することを目的としている。本発明の回転体の相対位相ズレ量検出装置は、回転体の半面同士の相対位相ズレ量を検出する相対位相ズレ量検出装置であって、前記回転体の外周面の速度を検出する速度検出手段と、前記速度検出手段により検出された速度信号のうち、予め設定された上限周波数以上の周波数成分をカットして、前記回転体の外周面の速度成分を抽出する回転速度成分抽出手段と、前記回転速度成分抽出手段により抽出された前記回転体の外周面の速度成分を前記回転体の外周面の移動距離に変換し、前記回転体の外周面の各部の前記回転体の外周面の平均速度に対する位相ズレ量を算出する位相ズレ量算出手段と、前記位相ズレ量算出手段により算出された前記回転体の第1の半面の前記位相ズレ量と前記回転体の第2の半面の前記位相ズレ量との差を演算することにより前記相対位相ズレ量を算出する相対位相ズレ量算出手段とをそなえていることを特徴としている。なお、上限周波数としては、前記回転体の回転周波数の4倍程度が好ましいが、回転体の回転変動パターンがシンプルであると想定できれば、上限周波数を、周波数の回転体の回転周波数の2倍程度の低い値とすることもできる。前記位相ズレ量算出手段は、前記変換した前記回転体の外周面の移動距離を積分処理して前記平均速度を算出して、前記平均速度に対する位相ズレ量を算出することが好ましい。前記速度検出手段は、前記回転体の外周面に非接触で対向し前記外周面の速度を検知する非接触式速度センサと、前記外周面と前記非接触式速度センサとの相対変位を検出する相対変位検出手段とを備え、前記非接触式速度センサによる検出値に含まれる前記外周面と前記非接触式速度センサとの相対変位に起因した成分を、前記相対変位検出手段による検出値に基づいて補正した上で前記回転体の外周面の速度値として出力することが好ましい。前記回転体は、倍胴機として構成された枚葉印刷機の圧胴であって、前記第1の半面及び前記第2の半面は、前記圧胴の第1の印刷用シート保持面と第2の印刷用シート保持面とに相当することが好ましい。本発明の回転体の相対位相ズレの修正判定装置は、請求項1~4の何れか1項に記載の回転体の相対位相ズレ量検出装置と、前記相対位相ズレ量算出手段により算出された前記相対位相ズレ量を予め設定された基準相対位相ズレ量と比較して、算出された前記相対位相ズレ量が前記基準相対位相ズレ量よりも大きければ、前記第1の半面と前記第2の半面との相対位相ズレを修正すべきと判定する判定手段とを備えていることを特徴としている。本発明の回転体の相対位相ズレ量検出方法は、回転体の半面同士の相対位相ズレ量を検出する相対位相ズレ量検出方法であって、前記回転体の外周面の速度を検出する速度検出ステップと、前記速度検出ステップにより検出された速度信号のうち予め設定された上限周波数以上の周波数成分をカットして、前記回転体の外周面の速度成分を抽出する回転速度成分抽出ステップと、前記回転速度成分抽出ステップにより抽出された前記回転体の外周面の速度成分を前記回転体の外周面の移動距離に変換し、前記回転体の外周面の各部の前記回転体の外周面の平均速度に対する位相ズレ量を算出する位相ズレ量算出ステップと、前記位相ズレ量算出ステップにより算出された前記回転体の第1の半面の前記位相ズレ量と前記回転体の第2の半面の前記位相ズレ量との差を演算することにより前記相対位相ズレ量を算出する相対位相ズレ量算出ステップとをそなえていることを特徴としている。前記位相ズレ量算出ステップでは、前記変換した前記回転体の外周面の移動距離を積分処理して前記平均速度を算出して、前記平均速度に対する位相ズレ量を算出することが好ましい。前記速度検出ステップは、非接触式速度センサにより、前記回転体の外周面に非接触で対向し前記外周面の速度を検知する速度検知ステップと、前記外周面と前記非接触式速度センサとの相対変位を検出する相対変位検出ステップと、前記非接触式速度センサによる検出値に含まれる前記外周面と前記非接触式速度センサとの相対変位に起因した成分を、前記相対変位検出ステップによる検出値に基づいて補正した上で前記回転体の外周面の速度値として出力する出力ステップと、を備えることが好ましい。前記回転体は、倍胴機として構成された枚葉印刷機の圧胴であって、前記第1の半面及び前記第2の半面は、前記圧胴の第1の印刷用シート保持面と第2の印刷用シート保持面とに相当することが好ましい。本発明の回転体の相対位相ズレの修正判定方法は、請求項6~9の何れか1項に記載の回転体の相対位相ズレ量検出方法の各ステップと、前記相対位相ズレ量算出ステップにより算出された前記相対位相ズレ量を予め設定された基準相対位相ズレ量と比較して、算出された前記相対位相ズレ量が前記基準相対位相ズレ量よりも大きければ、前記第1の半面と前記第2の半面との相対位相ズレを修正すべきと判定する判定ステップとを備えていることを特徴としている。本発明の回転体の相対位相ズレ量検出装置又は方法によれば、回転体の外周面の速度を検出し、検出された速度信号のうち上限周波数以上の周波数成分をカットして回転体の外周面の速度成分を抽出するので、検出感度に優れた速度検出手段が拾い易い外乱成分を除去して、回転体の外周面の速度成分を取り出すことができる。そして、抽出された回転体の外周面の速度成分を回転体の外周面の移動距離に変換し、回転体の外周面の平均速度に対する回転体の外周面の各部の位相ズレ量を算出し、算出された回転体の第1の半面の位相ズレ量と回転体の第2の半面の位相ズレ量との差を演算することにより相対位相ズレ量を算出することができる。また、回転体の外周面と、この外周面に非接触で対向し外周面の速度を検知する非接触式速度センサとの相対変位があれば、この相対変位を検出して、非接触式速度センサによる検出値に含まれる前記相対変位に起因した成分を、検出した相対変位の検出値に基づいて補正した回転体の外周面の速度値として出力すれば、前記相対変位の影響が回避され、回転体の外周面の速度の適正な値が出力され、相対位相ズレ量の算出精度も高まる。したがって、倍胴機として構成された枚葉印刷機の圧胴であって、この圧胴の第1の印刷用シート保持面と第2の印刷用シート保持面との相対位相ズレ量を、印刷を実施することなく求めることができ、絵柄が二重絵柄となるダブリを確認するための試し刷り等の工程が不要になり、印刷準備が簡素化される。そして、本発明の回転体の相対位相ズレの修正判定装置又は方法によれば、基準相対位相ズレ量を設定すれば、第1の半面と前記第2の半面との相対位相ズレを修正すべきかを速やかに且つ適正に判定することができ例えば印刷のダブリに関して、試し刷り等を行なうことなくこれを回避することが可能になる。以下図面により、本発明の実施の形態について説明する。まず、第1実施形態について説明する。第1実施形態まず、図1~図3を用いて第1実施形態について説明する。実施形態にかかる回転体の相対位相ズレ量検出装置及び回転体の相対位相ズレの修正判定装置は、図1に示すように、回転体ここでは、回転制御モータで回転する回転ギヤ1Gにより駆動される圧胴等のシリンダ1の外周面1aの回転速度を検出する速度センサ速度検出手段2と、検出された速度信号から回転体1の外周面1aの速度成分を抽出する処理装置3と、処理装置3から出力された回転体1の外周面1aの速度成分を回転体1の外周面1aの移動距離に変換し、外周面1aの平均速度に対する位相ズレ量を算出し位相ズレ量算出手段4a、回転体1の第1の半面の位相ズレ量と回転体1の第2の半面の位相ズレ量との差を演算する相対位相ズレ量算出手段4b演算装置4とを備えている。なお、ここでは、第1の半面及び第2の半面を外周面1a全体の半分中心角で180度のものを説明するが、第1の半面及び第2の半面は、広義には、外周面1aを周方向に等分割した分割面のうちの何れか2つと定義することができる。速度センサ2は、回転体シリンダ1の外周面1aにその光線方向と略対向する方向に向けて設置され、非接触で外周面1aの速度を検出する。この速度センサ2には、外周面1aに向けてレーザ光を照射してこの反射光のドップラ効果を用いて速度を検出する公知のレーザドップラ式速度計が用いられているが、これに限定されない。この速度センサ2は、分解能としては5000Hz程度までを検出しうるものとする。また、速度センサ2には、回転体1の外周面1aの基準位相例えば、回転位相角度が0の周方向位置を検出するタイミングモジュールがさらに用いられ、外周面1aの周速度を基準位相から順に検出しうるようになっている。この速度センサ2の検出信号は、処理装置3に取り込まれて、処理装置3内のローパスフィルタ機能回転速度成分抽出手段によって、上限周波数以上の周波数成分をカットされて出力される。この上限周波数とは、速度センサ2の検出信号に含まれる外乱成分を除去するための値である。速度センサ2は、検出精度を確保するために5000Hz程度までを検出しうる高分解能のものが用いられるので、検出精度を確保できる一方で、図3aに示すように、回転体やその周囲の機械振動等による外乱要因による外乱成分雑音信号が含まれてしまう。そこで、検出しようとする相対位相ズレ量の周波数レベルに基づいて上限周波数を設定し、速度センサ2の検出信号のうち上限周波数以上をカットし、図3bに太線で示すように、回転体1の回転周波数成分を抽出する。ここでは、上限周波数として、回転体1の回転周波数の4倍程度の値に設定している。つまり、回転体1の回転周波数は、数Hz4~5Hz程度であるので、上限周波数として、20Hzを設定し、これにより速度センサ2の検出信号から上限周波数20Hz以下のものを回転体1の回転周波数成分として抽出している。ただし、回転体の回転変動パターンがシンプルであると想定できれば、上限周波数を、周波数の回転体の回転周波数の2倍程度の低い値とすることも考えられる。演算装置4は、処理装置3から出力された回転体1の外周面1aの速度成分にあたる信号を、まず回転体1の外周面1aの速度Vに変換し、さらに、速度Vを移動距離変位v×Δtに変換し、この移動距離v×Δtを下式1により成分処理積算処理をして、総移動距離Lを求める。L=Σvn×Δtn1L:相移動距離V:サンプリング毎の速度Δt:サンプリングタイムn:一回転中のサンプリング数そして、位相ズレ量算出手段4aにおいて、外周面1aの一回転中の平均速度Vavを下式2により算出し、外周面1aの平均速度に対する外周面1aのある位置での位相ずれ量ΔLを下式3により算出する。これにより、図3cに、回転体1の外周面1aの基準位相を基点図中左端の位相角度0°の点として示すように、外周面1aの各位置での位相ずれ量ΔLが求められる。av=v1v2vn/n2ΔLn=vn-V×Δtn3さらに、相対位相ズレ量算出手段4bにおいて、回転体1の外周面1aの第1の半面位相角度0°~180°の範囲の面の位相ズレ量ΔL1と、回転体1の外周面1aの第2の半面位相角度180°~360°の範囲の面の位相ズレ量ΔL2との差相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2を演算する。また、演算装置4には、相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2を予め設定された基準相対位相ズレ量ΔLsと比較して、算出された相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2が基準相対位相ズレ量ΔLs未満ならば、回転体1の運転回転制御モータによる自動制御運転を実施し、算出された相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2が基準相対位相ズレ量ΔLsよりも大きければ第1の半面と第2の半面との相対位相ズレを修正すべきと判定する判定手段4cが備えられている。なお、基準相対位相ズレ量ΔLsとは、詳細は後述の関連実施形態において説明するが、相対位相ズレ量の許容限度値であり、相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2が基準相対位相ズレ量ΔLs以上になると相対位相ズレを許容できず、この判定結果をフードバックして修正処理後述の回転ギヤ1Gの矯正を行なうことになる。本発明の第1実施形態としての回転体の相対位相ズレ量検出装置及び回転体の相対位相ズレの修正判定装置は、上述のように構成されるので、例えば、図2に示す手順方法で、本実施形態にかかる回転体の相対位相ズレ量の検出及び回転体の相対位相ズレの修正判定が行なわれる。つまり、まず、速度センサ2による回転体1の外周面1aの速度検出を行ないステップS10、処理装置3によってこの速度センサ2の検出信号のうち上限周波数20Hz以上の周波数成分をカットするステップS20。その後、演算装置4において、回転体1の外周面1aの速度成分にあたる信号を、まず回転体1の外周面1aの速度Vに変換しステップS30、さらに、速度Vを移動距離変位v×Δtに変換しステップS40、この移動距離v×Δtを上式1により積分処理して、総移動距離Lを求めるステップS50。そして、演算装置4の位相ズレ量算出手段4aにおいて、外周面1aの一回転中の平均速度Vavを上式2により算出しステップS50、外周面1aの平均速度に対する外周面1aのある位置での位相ずれ量ΔLを上式3により算出しステップS60、さらに、相対位相ズレ量算出手段4bにおいて、回転体1の外周面1aの第1の半面位相角度0°~180°の範囲の面の位相ズレ量ΔL1と、回転体1の外周面1aの第2の半面位相角度180°~360°の範囲の面の位相ズレ量ΔL2との差相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2を演算するステップS70。そして、判定手段4cが、相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2を予め設定された基準相対位相ズレ量ΔLsと比較して自動制御運転か相対位相ズレ修正かを判定しステップS80、相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2が基準相対位相ズレ量ΔLs未満ならば、回転体1の運転回転制御モータによる自動制御運転を実施しステップS100、算出された相対位相ズレ量ΔL1-ΔL2が基準相対位相ズレ量ΔLsよりも大きければ第1の半面と第2の半面との相対位相ズレの修正処理後述の回転ギヤ1Gの矯正処理をするステップS90。したがって、回転体1に倍動機の枚葉印刷機に装備されるブランケット胴の2倍径の圧胴27図14参照を適用した場合、この圧胴27の第1の印刷用シート保持面と第2の印刷用シート保持面との相対位相ズレ量を、印刷を実施することなく求めることができ、これに基づいて、回転ギヤ1Gの矯正処理を行なえばよく、絵柄が二重絵柄となるダブリを確認するための試し刷り等の工程が不要になり、印刷準備が簡素化される。第2実施形態次に、図4~図6を用いて第2実施形態について説明する。なお、図4において図1と同符号は同様のものを示し、説明は一部省略する。本実施形態にかかる回転体の相対位相ズレ量検出装置では、回転体1の外周面1aの回転速度を検出する速度センサ非接触式速度センサ、ここでは、レーザドップラ式速度計2と並んで、外周面1aと速度センサ2との相対変位を検出する相対変位センサ相対変位検出手段5と、速度センサ2による検出値に含まれる外周面1aと式速度センサ2との相対変位に起因した成分を、相対変位センサ5による検出値に基づいて補正した上で回転体1の外周面1aの速度値として出力する補正演算装置6が設けられ、速度センサ2と相対変位センサ5と補正演算装置6とから速度検出手段2Aを構成している。つまり、回転体1の回転作動時には、回転体1自体の振動や回転体1に接続される或いは回転体1の近傍に配置された機器類の振動外乱による、回転体1の振動や、速度センサ2自体の振動が発生し、回転体1と速度センサ2とが相対変位し、これが速度センサ2の検出値に影響を与えることがある。例えば、図5のように、回転体1が1回転する間に、機械振動等の外乱が作用して回転体1が振動すると、回転体1と速度センサ2とがこの振動の振幅に応じて相対変位し、速度センサ2による検出対象の距離が最小距離l1と最大距離l2との間で変化する。このような相対距離変化は、速度センサ2の検出値に影響し、例えば、図6に一点鎖線で示すように相対距離が変化すると、この相対距離変化が速度センサ2の出力値に畳重して、図6に細線で示すような検出値となる。そこで、補正演算装置6により速度センサ2の出力値からこれに含まれる相対距離変化に起因した成分を除去する処理をして、図6に太線で示すような真値を得るようにしている。ここで、補正演算装置6による処理を説明すると、回転体1の速度検出において、回転体1が外乱主に機械振動により位置変動Δlを起こしている場合、微小時間内Δtの実速度Vnは検出速度測定される速度ΔVmと異なることになる。そこで、回転体1の位置変動Δlを相対変位センサ5により速度計測と同時に計測することにより、以下のように実速度Vnを得ることが出来る。つまり、ある位置での測定上の速度ΔVmは、下式4で示される。また、実際の移動距離Lは測定上の移動速度ΔVmと、ある位置における回転体の変位量Δlとから、下式5で示される。したがって、実速度Vnは、下式6で示される。ΔVm=ΔLm/Δt4ΔVm:測定される速度ΔLm:測定上の移動速度Δt:サンプリングタイムΔL=ΔLm±Δl5Δl:ある位置における回転体の変位量Vn=L/Δt6本実施形態の回転体の相対位相ズレ量検出装置及び方法によれば、このようにして、高精度で実際の移動速度を測定することが出来るので、回転体1と速度センサ2との相対変位の影響が回避され、回転体1の外周面1aの速度の適正な値が出力され、相対位相ズレ量の算出精度も高まるようになる。第1関連実施形態ここで、図7~図12を用いて本発明に関する第1関連実施形態について説明する。なお、本実施形態では、本発明にかかる回転ギヤ及びピッチ調整機構を枚葉印刷機の倍胴の印刷胴の駆動に適用した例を説明する。なお、枚葉印刷機の説明には、図14を流用する。また、ここで言うピッチ調整とは、上述の回転ギヤ1Gの矯正処理に相当する。概要本実施形態のかかる回転ギヤのピッチ調整機構は、回転ギヤのピッチを部分的に調整するものであり、回転ギヤのピッチを部分的に調整することにより、回転ギヤが1回転する際の速度状態を操作できるようにするものである。例えば、回転ギヤが1回転する際の速度を一定にするために用いることもできるが、回転ギヤが1回転する際に、特定の速度変化特性となるようにするために用いることもできる。本実施形態では、枚葉印刷機の倍胴の印刷胴である圧胴の回転駆動のために、圧胴の軸端に装備される回転ギヤに、ピッチ調整機構を設けた例を説明する。まず、本ピッチ調整機構が適用される枚葉印刷機について説明する。枚葉印刷機本実施形態にかかる枚葉印刷機は、図14に示すように一般的な構成であり、主な構成要素として、給紙装置10,印刷装置部20,排紙装置30を備えている。そして、給紙装置10の給紙テーブル10a上に積重された印刷用シート100を印刷速度に対応し1枚ずつ印刷装置部20に供給し、印刷装置部20に備えられた複数組の印刷装置21a~21d各印刷装置21a~21dを区別しない場合には、符号21で示すにより印刷用シート100に印刷を行ない、排紙装置30において、エンドレスチェン31等によりシート積重装置32まで搬送される。印刷装置部20の最上流部には、中間胴22が設けられ、給紙装置10から1枚ずつ供給された印刷用シート100は、この中間胴22に案内されて各印刷装置21に導入され印刷される。各印刷装置21は、外周に刷版23を装着された版胴24と、外周面を刷版23と接触するブランケット胴ゴム胴25と、ブランケット胴25と対向する圧胴26とを備え、隣接する印刷装置21の圧胴26の相互間には、それぞれ中間胴27a~27c各中間胴27a~27cを区別しない場合には、符号27で示すが備えられている。なお、刷版23,版胴24,ブランケット胴25,圧胴26について、各印刷装置21a~21dで区別する場合には、各符号にa~dを付して示す。各印刷装置21では、刷版23に供給されたインキがブランケット胴25の外周に転写されて、このインキが、ブランケット胴25と圧胴26との間を走行する印刷用シート100の印刷面に転写される。印刷用シート100は、各圧胴26の外周に沿って搬送されながら印刷され、その後、中間胴27の外周に沿って搬送されて隣接する印刷装置の圧胴26に送られ、再び圧胴26に支持されて印刷が行なわれる。ここでは、4組の印刷装置21a~21dにより印刷用シート100の一方の面である印刷面に4色の印刷が行なわれて、エンドレスチェン31によって移送され、シート積重装置32のテーブル上に積重される。また、ここに例示する枚葉印刷機はいわゆる倍胴機であり、圧胴26及び中間胴27は、版胴24及びブランケット胴25の2倍の直径を有している。したがって、印刷時には、各印刷装置21では、圧胴26の半周毎に印刷用シート100を支持し、版胴24及びブランケット胴25が1回転する間に圧胴26及び中間胴27は半回転して1枚の印刷用シート100に印刷する。圧胴26が1回転すると、半周毎にそれぞれ支持する2枚の印刷用シート100に印刷を行なうことになる。版胴24,ブランケット胴25,圧胴26,中間胴22,27はいずれも、それぞれの軸端に設けられた回転ギヤに加わる駆動力によって印刷速度印刷用シート100の搬送速度に応じた回転速度で、つまり、周速が印刷速度となる回転速度で駆動される。倍胴機では、圧胴26は版胴24,ブランケット胴25の二分の一の回転速度で回転駆動される。上記の圧胴26の軸端に、本実施形態にかかる回転ギヤ70が設けられている。回転ギヤ及びピッチ調整機構図7a~cに示すように、圧胴26の軸40は、ベアリング60を介してフレーム50に支持されており、フレーム50の外側に突出した軸40の端部41に、回転ギヤ70が固設されている。回転ギヤ70は、軸40の端部41に、固定ボルト90によって締結固定されるボス部71と、ボス部71の軸40側の端部から径方向外方に延びた円形のプレート部72と、プレート部72の外端部に周設され外周にハス歯ギヤ73a[図1d参照]を有するギヤ部73と、を備えて構成されている。なお、プレート部72は、放射状に延びた複数のリブ部72aと、リブ部72aの相互間に介在する板状部72bと、板状部72bに形成された肉抜き穴部72cとを有している。ボス部71は、軸40の端部41の外周に装備される筒状部71aと、この筒状部71aの他端プレート部72とは反対側の端部に設けられた円板部71bとが設けられ、この円板部71bが軸40の端部41に固定ボルト90によって締結固定される。軸40の端部41の外周と筒状部位71aとの間には、軸40及びボス部71の軸方向一端、即ち、フレーム50の外側のオープンスペース側の端部[図7a中、右端]に開口して、軸40方向に向けて穿設された円環状の溝74が形成される。この環状の溝74内に、ピッチ調整機構80の要部が複数装備される[図7b参照]。また、円板部71bには、溝74内のピッチ調整機構8を操作するための複数の工具挿入穴71cがピッチ調整機構8の位置に対応して形成されている。ピッチ調整機構80は、いわゆるシュパンリング登録商標或いはクランプエレメントなどと称される構造が利用され、図8に示すように、溝74の内部に軸方向軸40の軸心線方向へ可動に装備された楔状部材82,83と、楔状部材82,83を軸方向へ進退駆動するねじ部材81とを備えている。楔状部材82,83は、溝74の内周面及び外周面との間で滑らかに摺接し、プレート部72の基部72dから軸方向に偏倚した位置で溝74の内周と外周との間に面圧Pを加えるが、楔状部材82,83が軸方向へ移動すると、この移動に応じて、面圧Pが変更される。この実施形態では、楔状部材82,83は、溝74の開口側に装備されるフロントリング82と、溝74の奥部側に装備されるリヤリング83との2つが備えられ、フロントリング82及びリヤリング83は、溝74に沿った円環状に形成され、各内周面82a,83a及び各外周面82b,83bはテーパ状に形成されている。フロントリング82の内周面82aは、リヤリング83に向けて次第に拡径したテーパ状に、フロントリング82の外周面82bは、リヤリング83に向けて次第に縮径したテーパ状に、それぞれ形成される。同様に、リヤリング83の内周面83aは、フロントリング82に向けて次第に拡径したテーパ状に、リヤリング83の外周面83bは、フロントリング82に向けて次第に縮径したテーパ状に、それぞれ形成される。そして、フロントリング82及びリヤリング83は、配置状態では面対称形状となり、フロントリング82及びリヤリング83には、同一部材を逆転させて使い分けることができるようになっている。このようなフロントリング82及びリヤリング83には、図7b及び図9に示すように、ねじ部材81を螺合するねじ穴82c,83cがそれぞれ環状に並べられて複数も受けられている。そして、図8に示すように、各ねじ穴82c,83c内を同時に貫通するように、ねじ部材81が螺合する。フロントリング82及びリヤリング83のねじ穴82c,83cに形成される雌ネジ82d,83dは、互いに逆ねじに加工され、ねじ部材81には、ねじ穴82cの雌ネジ82dと螺合する雄ネジ81aと、ねじ穴83cの雌ネジ83dと螺合する雄ネジ81bとが加工され、それぞれ螺合する。一方、溝74の内側面74aには、表面部材としてインナリングインナ部材84が装着され、溝74の外側面74bには、表面部材としてアウタリングアウタ部材85が装着され、インナリング84の外向きの表面は溝74の外周面として機能し、アウタリング85の内向きの表面は溝74の内周面として機能する。インナリング84及びアウタリング85は、溝74に沿った円環状に形成され、インナリング84には、フロントリング82及びリヤリング83のテーパ状内周面82a,83aの形状に合わせたテーパ状円錐面状の外周面84a,84bがそれぞれ形成され、アウタリング85には、フロントリング82及びリヤリング83のテーパ状外周面82b,83bの形状に合わせたテーパ状円錐面状の内周面85a,85bがそれぞれ形成されている。換言すれば、インナリング84及びアウタリング85は、軸方向中間部を中心に面対称の形状に形成されている。このようなインナリング84とアウタリング85とは、各々の軸方向中間部面対称の中心が同一の軸方向位置となるように溝74の内部に配置される。フロントリング82及びリヤリング83のテーパ状内周面82a,83aは、インナリング84のテーパ状外周面84a,84bと滑らかに摺接し、フロントリング82及びリヤリング83のテーパ状外周面82b,83bは、アウタリング85のテーパ状内周面85a,85bと滑らかに摺接して装着されている。また、この摺接状態のフロントリング82及びリヤリング83には、内部にねじ部材81が螺合しており、ねじ部材81を回転させれば、フロントリング82及びリヤリング83のテーパ状内周面82a,83aはインナリング84のテーパ状外周面84a,84bと、フロントリング82及びリヤリング83のテーパ状外周面82b,83bはアウタリング85のテーパ状内周面85a,85bと、それぞれ滑らかに摺動しながら、互いに接近するか或いは離隔する。フロントリング82及びリヤリング83が互いに接近すれば、図8に矢印で示すような面圧Pが増加し、離隔すれば面圧Pは減少する。この面圧Pは、溝74の内外両方向に働くが、溝74の内向き軸40の軸心方向、図8中では下方の面圧Pは剛性の高い軸40の反力によってギヤを変形させる力とはならないが、溝74の外向き軸40の軸心から離れる方向、図8中では上方の面圧Pは、ボス部71の筒状部71aに作用し、この筒状71aは軸40に比べて剛性が低いので、面圧Pに応じて変形する。つまり、面圧Pは、図7aに示すように、ボス部71の筒状部71aを矢印F1で示す方向に変形させる力として作用し、同時に、プレート部72の基部72dの周りにこれに応じたモーメントが加わり、プレート部72の外端部のギヤ部73を矢印F2で示す方向に変位させる。このギヤ部73の周方向と交差する方向ギヤの厚み方向、軸40の軸心方向への変位により、ギヤ部73の外周のハス歯ギヤ73aは、図7dに、二点鎖線で示す面圧Pの増加前の状態から、実線で示す面圧Pの増加後の状態へ移動する。ただし、このハス歯ギヤ73aのギヤの厚み方向への変位は、ねじ部材81を回転させて面圧Pの増加を行なった箇所及びこの近傍に特定される。つまり、軸40の軸心に対して、面圧Pの増加操作を行なったねじ部材81の径方向外側の部位がギヤの厚み方向へ変位する。例えば、図7aに符号81を付すねじ部材を操作すれば、軸40の軸心Oからこの符号81を付すねじ部材の位置する方向にあるプレート部72の基部72dが変位する。回転ギヤ70は、図示しない別の回転ギヤと噛み合って、動力を伝達されるが、図示しない別の回転ギヤはギヤの厚み方向に位置が一定となっているので、図7dに示すように、ハス歯ギヤ73aのギヤが厚み方向に変位すれば、別の回転ギヤとの噛み合い箇所ギヤ有効範囲では、厚み方向への変位量倒れ量aに応じて、ハス歯ギヤ73aが大きさbだけ進角又は遅角する。これにより、ハス歯ギヤ73aの歯を部分的に進角又は知覚させることができるようになっている。作用及び効果本発明の第1関連実施形態にかかる回転ギヤのピッチ調整機構は、上述のように構成されているので、本ピッチ調整機構が適用される枚葉印刷機では、図10に示すように、駆動ギヤ28によって回転力を加えられる回転ギヤ70を装備した圧胴26が、ブランケット胴ゴム胴25に対して直径が倍の倍胴であって、圧胴26の下流にある中間胴27も同じく倍胴である倍胴機である。圧胴26と中間胴27とが1回転する間には、ブランケット胴25は2回転し、圧胴26のP1からP2に至る区間Aと圧胴26のP2からP1に至る区間Bとでそれぞれ1枚、合計2枚の印刷用シート100に印刷が行なわれる。図11は、この時の印刷用シート100のブランケット胴25との接触する位置での速度の変動量を基準速度に対する位相状態進み又は遅れに変換して示している。図示するように、区間Aでの位相状態と区間Bでの位相状態とを、ゴム胴の同一地点で比べると、両者に差異が見られる。例えば、ゴム胴の始点図中に丸印を付すで比較すると、区間Aでの位相に比べて区間Bでの位相が遅れていることが分かる。図11では位相差を誇張して示しており、通常この位相差は僅かなものであるが、この位相差に起因した絵柄のズレ量図15が視認して目立たない程度であれば、ダブリといった印刷障害とならず、印刷品質上問題とはならないが、視認して目立つ程度となれば、目立たない程度まで抑える必要がある。この場合に、区間Aと区間Bとで位相差の大きい箇所に対応する回転ギヤの箇所区間Aと区間Bとの何れか又は両方を、本ピッチ調整機構80を用いて、部分的にピッチ調整すれば、区間Aと区間Bとの間の位相差を抑制することができる。このように、本ピッチ調整機構によれば、ねじ部材18を回転させることによってフロントリング82,リヤリング83を軸方向へ進退駆動させるだけで、ギヤ部73の要部をギヤの厚み方向に変位させ、これにより、ギヤ部73のハス歯ギヤ73aの実質的な位相が変更され、ハス歯ギヤ73aのピッチを部分的に調整することができる。フロントリング82,リヤリング83は回転ギヤ70の側の部材84,85と滑らかに摺接しているので、回転ギヤ70の母材強度の低下を招きにくく、また、ギヤを膨らませる場合のように振動の発生を招かない。しかも、ねじ部材81を回転させることにより、ピッチを調整できるので、作業が容易であり、また、ねじ部材81の回転量或いはこれに相関する付与トルク等がピッチ調整量に対応するので再現性もある。ところで、本ピッチ調整機構により回転ギヤのピッチ調整を行なう場合、回転ギヤ70の動力伝達時に加わるトルクによって回転ギヤ70が傾倒変位する分を見込んで、回転ギヤ70のピッチを調整することが好ましい。図12は回転ギヤ70の回転駆動時に回転ギヤ70に加わる駆動トルクによって、回転ギヤ70のギヤ部73が厚み方向に変位傾倒する点に着目し、ピッチ調整機構で加わる変位傾倒とこのトルクによる変位傾倒とを合わせて、回転ギヤ70のギヤ部73に所定の変位を与えるようにすれば、回転ギヤ70を所望の動力伝達状態に適正に調整することができる。第2関連実施形態図14を用いて第2関連実施形態について説明する。図14に示すように、本実施形態は、溝74,フロントリング82,リヤリング83,インナリング84,アウタリング85が円環状ではなく、部分円環状に設けられている点のみが第1実施形態と異なる。つまり、予め、位相調整をしたい箇所が限定される場合には、このように、部分的に溝74,フロントリング82,リヤリング83,インナリング84,アウタリング85を形成して、部分的に、ギヤのピッチ調整を可能とすれば、よりシンプルな構成により、第1関連実施形態同様の効果を得ることができる。その他以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で上記実施形態の構成を適宜変更して実施することができる。例えば、上記実施形態では、印刷機への適用を説明したが、本発明の回転体の相対位相ズレ量検出装置及び方法並びに回転体の相対位相ズレの修正判定装置及び方法は、半面同士の位相調整にかかる種々の回転体に広く適用可能である。また、本発明にかかる回転ギヤのピッチ調整機構は、回転ギヤのピッチを部分的に調整することが必要なものであれば広く適用可能である。例えば、回転ギヤのピッチを部分的に調整することにより、回転ギヤが1回転する際の速度状態を操作できるので、例えば、回転ギヤが1回転する際の速度を一定にするために用いることもでき、回転ギヤが1回転する際に、特定の速度変化特性となるようにするために用いることもできる。もちろん、枚葉印刷機の場合、2倍胴のほかに、圧胴26が版胴24及びブランケット胴25の3倍の直径を有している3倍胴等の他の倍胴機があるが、これらにも適用できる。3倍胴の場合、圧胴26回転体26には、半面部が圧胴26の中心角120度毎に合計3つ設けられる。これらの3つ半面部A,B,Cのいずれか2つの半面部を、第1の半面と第2の半面として本発明を適用することができ、例えば、半面部Aを第1の半面とし半面部Bを第2の半面として相対位相ズレ量を算出し、半面部Aを第1の半面とし半面部Cを第2の半面として相対位相ズレ量を算出すれば、3つ半面部A,B,Cの相対位相ズレ量を把握することができる。また、上記の各実施形態では、ピッチ調整機構8が、2つの楔状部材82,83と、各の楔状部材82,83と摺接するインナリング84のテーパ状外周面84a,84bと、アウタリング85のテーパ状内周面85a,85bと、をそなえ、ねじ部材81の回転によって2つの楔状部材82,83が互いに離接しながら、インナリング84のテーパ状外周面84a,84bとアウタリング85のテーパ状内周面85a,85bとの距離を安定して調整する構造であるが、楔状部材を1つのみとし、インナリングのテーパ状外周面及びアウタリングのテーパ状内周面も各1つのみとする簡素な構成[いわゆる、シングルタイプのシュパンリング登録商標或いはクランプエレメント]としても、ピッチ調整機構としての機能を確保することができる。"