"走査線が第1の方向に延在して第2の方向に配列し、映像信号線が第2の方向に延在して第1の方向に配列したTFT基板と、ブラックマトリクスとカラーフィルタを有する対向基板との間に液晶が挟持された液晶表示装置であって、前記対向基板には、柱状スペーサが形成され、前記TFT基板の前記柱状スペーサに対応する部分には台座が形成され、前記柱状スペーサの先端には、凸部と凹部が存在し、前記凹部に対応して前記台座が形成されており、前記凹部は、端部が開放されて、前記柱状スペーサの側壁とつながっていることを特徴とする液晶表示装置。前記柱状スペーサの先端に形成された凹部は溝状であり、両端が開放されていることを特徴とする請求項1に記載の液晶表示装置。前記台座は、前記柱状スペーサの凹部と接触しており、前記柱状スペーサの凸部は前記TFT基板とは接触していないことを特徴とする請求項2に記載の液晶表示装置。前記柱状スペーサの前記凸部は前記TFT基板と接触しており、前記台座と前記TFT基板の前記凹部は接触していないことを特徴とする請求項2に記載の液晶表示装置。前記柱状スペーサの平面は四角形であることを特徴とする請求項2に記載の液晶表示装置。走査線が第1の方向に延在して第2の方向に配列し、映像信号線が第2の方向に延在して第1の方向に配列したTFT基板と、ブラックマトリクスとカラーフィルタを有する対向基板との間に液晶が挟持され、表示領域が短辺と長辺を有する液晶表示装置であって、前記対向基板には、柱状スペーサが形成され、前記TFT基板の前記柱状スペーサに対応する部分には台座が形成され、前記柱状スペーサの先端には、凸部と凹部が存在し、前記凹部に対向して前記台座が存在しており、前記凹部は、両端が開放された溝状であり、前記柱状スペーサの側壁とつながっており、第1の柱状スペーサの前記溝の方向は、前記表示領域の前記長辺と同じ方向であり、第2の柱状スペーサの前記溝の方向は、前記表示領域の短辺と同じ方向であり、前記第1の柱状スペーサと前記第2の柱状スペーサが混在して使用されていることを特徴とする液晶表示装置。前記第1の柱状スペーサと前記第2の柱状スペーサは交互に使用されていることを特徴とする請求項6に記載の液晶表示装置。前記第1の柱状スペーサの数は、前記長辺付近においては、前記第2の柱状スペーサの数よりも多く、前記第2の柱状スペーサの数は、前記短辺付近においては、前記第1の柱状スペーサの数よりも多いことを特徴とする請求項6に記載の液晶表示装置。走査線が第1の方向に延在して第2の方向に配列し、映像信号線が第2の方向に延在して第1の方向に配列したTFT基板と、ブラックマトリクスとカラーフィルタを有する対向基板との間に液晶が挟持された液晶表示装置であって、前記対向基板には、柱状スペーサが形成され、前記TFT基板の前記柱状スペーサに対応する部分には台座が形成され、前記柱状スペーサの先端には、凸部と凹部が存在し、前記凸部は、極座標において、360nの間隔でn個配置されており、前記凸部と凸部の間が凹部となっており、前記凹部に対応して前記台座が形成されており前記凹部は、端部が開放されて、前記柱状スペーサの側壁とつながっており、第1の柱状スペーサの前記凸部と第2の柱状スペーサの前記凸部の位置は、局座標において、3602nずれた間隔で配置しており、前記第1の柱状スペーサと前記台の柱状スペーサが混在して使用されていることを特徴とする液晶表示装置。前記nは3であることを特徴とする請求項9に記載の液晶表示装置。走査線が第1の方向に延在して第2の方向に配列し、映像信号線が第2の方向に延在して第1の方向に配列したTFT基板と、ブラックマトリクスとカラーフィルタを有する対向基板との間に液晶が挟持され、表示領域が短辺と長辺を有する液晶表示装置であって、前記対向基板には、柱状スペーサが形成され、前記TFT基板の前記柱状スペーサに対応する部分には台座が形成され、前記柱状スペーサの先端の片側には凸部が存在し、前記先端の他の側には凹部が存在し、前記凹部は、前記凸部との境界部分以外では、端部が開放されて前記柱状スペーサの側壁とつながっており、前記凹部に対向して前記台座が存在しており、第1の柱状スペーサの前記凸部の境界は第1の方向に形成されており、第2の柱状スペーサの前記凸部の境界は第2の方向に形成されており、第3の柱状スペーサの前記凸部の境界は第3の方向に形成されており、第4の柱状スペーサの前記凸部の境界は第4の方向に形成されており、前記第1の方向と、前記第2の方向と、前記第3の方向と、前記第4の方向とは互いにほぼ90度ずれており、前記第1の柱状スペーサと、前記第2の柱状スペーサと、前記第3の柱状スペーサと、前記第4の柱状スペーサとは混在して使用されていることを特徴とする液晶表示装置。走査線が第1の方向に延在して第2の方向に配列し、映像信号線が第2の方向に延在して第1の方向に配列したTFT基板と、ブラックマトリクスとカラーフィルタを有する対向基板との間に液晶が挟持され、前記TFT基板には画素電極とTFTがマトリクス状に形成された液晶表示装置であって、前記対向基板には、柱状スペーサが形成され、前記TFT基板の前記柱状スペーサに対応する部分には台座が形成され、前記台座は、前記TFTのドレイン電極およびソース電極を基礎として形成されており、前記柱状スペーサの先端には、凸部と凹部が存在し、前記凹部に対応して前記台座が形成されており、前記凹部は、端部が開放されて、前記柱状スペーサの側壁とつながっていることを特徴とする液晶表示装置。走査線が第1の方向に延在して第2の方向に配列し、映像信号線が第2の方向に延在して第1の方向に配列したTFT基板と、ブラックマトリクスとカラーフィルタを有する対向基板との間に液晶が挟持され、前記TFT基板には画素電極とTFTがマトリクス状に形成された液晶表示装置であって、前記対向基板には、柱状スペーサが形成され、前記TFT基板の前記柱状スペーサに対応する部分には台座が形成され、前記台座は、前記TFTのドレイン電極およびソース電極を基礎として形成されており、第1の柱状スペーサの先端には、凸部と凹部が存在し、前記凹部に対応して前記台座が形成されており、前記凹部は、端部が開放されて、前記柱状スペーサの側壁とつながっており、第2の柱状スペーサの先端は平坦であり、前記第2の柱状スペーサに対向して前記台座が形成されており、前記第2の柱状スペーサと前記台座とは、通常状態では接触していないことを特徴とする液晶表示装置。走査線が第1の方向に延在して第2の方向に配列し、映像信号線が第2の方向に延在して第1の方向に配列したTFT基板と、ブラックマトリクスとカラーフィルタを有する対向基板との間に液晶が挟持された液晶表示装置であって、前記対向基板には、柱状スペーサが形成され、前記TFT基板の前記柱状スペーサに対応する部分には台座が形成され、前記柱状スペーサの先端には、凸部と凹部が存在し、前記凹部に対応して前記台座が形成されており、前記凹部は、端部が開放されて、前記柱状スペーサの側壁とつながっており、前記柱状スペーサの断面は略台形であり、前記断面の幅が広い方の径は、前記柱状スペーサに対応して形成されたブラックマトリクスの幅よりも大きいことを特徴とする液晶表示装置。前記柱状スペーサの側壁が表示領域として使用されていることを特徴とする請求項14に記載の液晶表示装置。前記TFT基板および対向基板に形成される液晶配向膜が光配向膜であることを特徴とする請求項14または15に記載の液晶表示装置。例えば、柱状スペーサが対向基板に設けられると、TFT基板には、柱状スペーサと対向する部分に台座が設けられる。TFT基板に設けられる台座の役割は、柱状スペーサが接触する部分における配向膜の削れを防止する、対向基板を押した場合に、柱状スペーサのずれを防止するあるいは押し圧力による応力を調整する等である。しかし、従来の技術では、これらの効果は十分ではなかった。例えば、特許文献1~3に記載の技術では、TFT基板に形成された柱状スペーサの頂上部に凹部を形成して、柱状スペーサ周辺に配向膜の液溜りが生ずることを防止しているが、この構成では、柱状スペーサが対向基板と接触する部分において、柱状スペーサの頂上における凹部に厚く形成された配向膜が剥がれ落ちて、この剥がれ屑が輝点の原因になるという問題が生ずる。特許文献4に記載の技術では、柱状スペーサの頂上に形成された同心円状の溝に配向膜が厚く形成され、この厚く形成された配向膜が、台座との接触によって剥がれるという問題を生ずる。また、特許文献4の構成では、柱状スペーサの位置ずれに対しては十分な効果を得られない。特許文献5に記載の技術では、台座に溝を設けているが、この溝部分に配向膜が厚く形成され、この部分の配向膜が剥がれ落ちるという問題点を有している。また、この構成は、柱状スペーサの位置ずれを抑制することは困難である。本発明の課題は、柱状スペーサと台座の間での配向膜削れを防止すること、柱状スペーサの位置ずれを防止すること、対向基板を押した場合に、柱状スペーサが破壊されることなく、かつ、押圧を解除した場合に、もとの状態に早期に復帰することである。本発明は上記課題を克服するものであり、代表的な手段は次のとおりである。すなわち、走査線が第1の方向に延在して第2の方向に配列し、映像信号線が第2の方向に延在して第1の方向に配列したTFT基板と、ブラックマトリクスとカラーフィルタを有する対向基板との間に液晶が挟持された液晶表示装置であって、前記対向基板には、柱状スペーサが形成され、前記TFT基板の前記柱状スペーサに対応する部分には台座が形成され、前記柱状スペーサの先端には、凸部と凹部が存在し、前記凹部に対応して前記台座が形成されており、前記凹部は、端部が開放されて、前記柱状スペーサの側壁とつながっていることを特徴とする液晶表示装置である。この場合、通常状態、すなわち、対向基板に押圧が加わっていない場合に、台座と柱状スペーサの凹部が接触しており、柱状スペーサの凸部はTFT基板と接触していない場合と、柱状スペーサの凸部とTFT基板とが接触しており、台座と柱状スペーサの凹部は接触していない場合とがある。また、柱状スペーサの先端に形成された凸部と凹部は種々の形状をとることが出来る。また、2種以上の柱状スペーサを組み合わせて全体として、所期の効果を挙げることができる場合もある。本発明によれば、柱状スペーサの先端に凸部と凹部を設け、凹部は、端部において開放され、柱状スペーサの側面とつながっているので、凹部に配向膜が厚く形成されることが無いので、柱状スペーサと台座の接触に起因する配向膜削れを防止することが出来る。また、本発明によれば、柱状スペーサの先端に形成された凸部が台座に対するストッパーになるので、柱状スペーサの位置ずれを防止することが出来る。さらに本発明によれば、1個の柱状スペーサ内に台座と常時接触する箇所と、対向基板を押した場合に台座と接触することになる部分を有しているので、押圧を分散することが出来、かつ、押圧を解除した時に、早期に元の状態に復帰することが出来る。また、対向基板を押した場合の柱状スペーサの破壊を免れることが出来る。以下に実施例を用いて本発明の内容を詳細に説明する。図1は、本発明が適用される液晶表示装置の画素部の平面図である。図1において、走査線101が横方向に延在し、縦方向に配列している。また、映像信号線111が縦方向に延在し、横方向に配列している。走査線101と映像信号線111に囲まれた領域に画素電極106が形成されている。画素電極106は平面ベタで形成され、その上に図示しない、無機パッシベーション膜が積層され、その上にスリット1081を有する対向電極108が形成されている。対向電極108は各画素共通に形成されている。走査線101の上には、半導体層103が形成され、半導体層103の上にはドレイン電極104とソース電極105が積層されている。ドレイン電極104は映像信号線111から分岐したものであり、ソース電極104は画素電極106と接続している。画素電極106にソース電極104を介して電圧が供給されると、対向電極108のスリット1081を介して液晶層300に電界が及び、液晶分子を回転させ、液晶層300を透過する光の量が制御される。図1において、走査線101上に台座120が形成され、この台座120に対し、対向基板200に形成された柱状スペーサ210が接触している。図2は、図1のAAに対応する断面図である。図2において、対向基板200のオーバーコート膜203に形成された柱状スペーサ210の先端部の凹部212にTFT基板100に形成された台座120が接触している。図において、TFT基板100の上に走査線101が形成され、その上にゲート絶縁膜102が形成されている。ゲート絶縁膜102の上に台座用基礎130が形成されている。この台座用基礎130に対応して台座120が形成される。台座用基礎130は、必要な高さに応じて半導体層103あるいは金属層が積層される。積層可能な層としては、半導体層103が150nm、ソースドレイン電極105,104が200nm、ITOIndiumTinOxideで形成される画素電極106が70nm等である。したがって、すべての膜を積層すると、420nm程度とすることが出来る。ゲート絶縁膜101および台座用基礎130を覆ってSiNによる無機パッシベーション膜107が形成され、その上に対向電極108が形成されている。走査線101の上の対向電極108はベタ膜で形成されている。すなわち、対向電極108は、画素部でのみスリット1081を有している。対向電極108を覆って配向膜109が形成されている。配向膜109の厚さは70nm程度である。図2において、台座用基礎130に対応して、柱状スペーサ210と接触する台座120が形成されている。図2において、対向基板200にはブラックマトリクス201が形成され、その上にオーバーコート膜203が形成されている。オーバーコート膜203の上に柱状スペーサ210が形成されている。柱状スペーサ210は、例えば、アクリル樹脂をフォトリソグラフィによって形成する。柱状スペーサ210の先端には凸部211と凹部212が形成され、図2では、柱状スペーサ210の凹部212に台座120が接触してTFT基板100と対向基板200を所定の間隔に保っている。柱状スペーサ210の先端の凹部212と凸部211は、例えば、ハーフトーン露光によって形成することが出来る。オーバーコート膜203および柱状スペーサ210を覆って配向膜109が形成されている。TFT基板100と対向基板200の間には液晶300が充填されている。図3は、台座部における柱状スペーサ210と台座120の関係を示す平面図である。図2に示すように、柱状スペーサ210の断面は台形をしているので、柱状スペーサ210の根元の幅が広い方を下底216といい、先端の幅が狭い方を上底215という。柱状スペーサ210の先端は平坦ではなく、凸部211と凹部212が形成されている。図3において、斜線を施した部分が凸部211であり、その他が凹部212である。図3において、凹部212は溝状となっており、溝は両端部において開放されている。すなわち、凸部を介することなく、柱状スペーサ210の側面とつながっている。つまり、凹部212は全周が凸部211で囲まれているわけではない。この点が公知例と大きく異なる。したがって、液体の状態の配向膜109を塗布した後、配向膜109は、柱状スペーサ210の先端の凹部212、すなわち、溝、に留まることなく、配向膜109の側面に流れ落ちる。したがって、凹部212に配向膜109が厚く形成されることは無い。柱状スペーサ210の先端の凹部212は中央で幅が広くなっており、この部分にTFT基板100側の台座120が入り込む。台座120の平面は、正方形となっているが、平面形状はこれに限らず、円形でも、長方形でも楕円でもよい。この平面形状は台座用基礎130の形状によって決められる。柱状スペーサ210の凹部212には、配向膜109は厚く形成されてはいないので、配向膜削れが深刻な問題になることは無い。加えて、図2および図3に示すように、台座120は柱状スペーサ210の凸部211に囲まれているので、対向基板200を外部から押した場合であっても、柱状スペーサ210が台座に対して容易に動くことも無い。この点からも、配向膜削れを防止することが出来る。また、TFT基板100と対向基板200の位置ずれを生ずることも無い。図2において、対向基板200を押した場合、台座120あるいは、柱状スペーサ210が圧縮される。この場合、柱状スペーサ210の凸部211がTFT基板100の対向面に接触すると、そこで反力が生じ、力が分散されることになる。したがって、台座120等が破壊されることは無い。また、徐々に反力が増すことになるので、対向基板200に対する押圧が解除されたあと、短時間に元の状態に復帰することが出来る。このような作用は、図2において、柱状スペーサ210の凸部211とTFT基板100の対向面との距離を0.2μm以上とすることによって効果的に得ることが出来る。図4は、本実施例における他の態様である。図4と図2の違いは、図4においては、柱状スペーサ210の先端の凹部212の深さが図2の場合よりも大きく、通常の状態では、柱状スペーサ210の凸部211がTFT基板100における対向面に接触しており、台座120は、通常では、柱状スペーサ210の凹部212に接触していないということである。台座部における柱状スペーサ210と台座210の関係を示す平面図は図3と同様である。この構成は、柱状スペーサ210の凹部212の深さを大きくする他に、台座120の高さを低くすることによっても形成することが出来る。すなわち、台座120の高さは、下方に形成された台座用基礎130の高さによって調整可能である。半導体層103、ドレイン電極層104、画素電極層106のいずれかを台座用基礎130から除くことによって高さを調整することが出来る。図4の場合、対向基板200に力が加わった場合、まず、柱状スペーサ210の凸部211が圧縮される。対向基板200への力がさらに大きくなった場合、台座120と柱状スペーサ210の凹部212が接触する。これによって反力が大きくなる。このような作用によって、柱状スペーサ210あるいは、台座120が破壊されることを免れ、対向基板200から押圧を除去した場合に短時間で元の状態に復帰することが出来ることは、図2の構成と同様である。図4において、台座120の先端と柱状スペーサ210の凹部212の距離は0.2μm以上であることが望ましい。図5は本実施例のさらに他の態様を示す平面図である。図2および図4における柱状スペーサ210は、図3に示すように、平面が円形である円錐台であるが、図5は平面が正方形である四角錐台となっている。図5における柱状スペーサ210の先端は正方形であり、凸部211は正方形のコーナー部に形成されている。凹部212は、中央部の台座120が入り込む箇所から各辺部に向かって溝状に形成され、この溝は柱状スペーサ210の側壁に向かって開放されている。液体状態の配向膜材料は、柱状スペーサ210の先端に形成された溝部分から柱状スペーサ210の側壁に流れるので、配向膜109が凹部212に厚く形成されることは無い。したがって、台座120と柱状スペーサ210の接触による配向膜削れを防止することが出来る。また、台座120は、柱状スペーサ210の凸部211によって囲まれているので、対向基板200とTFT基板100の位置ずれの問題も生じない。柱状スペーサ100および台座120が図5のような平面形状の場合であっても、柱状スペーサ210と台座120の断面形状は、図2あるいは図4と同様な構成をとることが出来る。したがって、対向基板200を外部から押した場合に、柱状スペーサ210あるいは台座120の破壊を免れ、かつ、対向基板200に対して押圧を解除した場合に元の状態に復帰する時間も短くすることが出来る。図6-8は、本発明の第2の実施例を示す柱状スペーサ210の形状および配置図である。図6および図7は、柱状スペーサ210の凹部212に台座120が入り込んだ状態を示す平面図である。図6は、柱状スペーサ210の先端に、縦方向、すなわち、y方向に端部が開放された溝状の凹部212が形成された状態を示している。また、図7は、柱状スペーサ210の先端に、横方向、すなわち、x方向に端部が開放された溝状の凹部212が形成された状態を示している。図6の柱状スペーサ210も図7の柱状スペーサ210も、凹部212の端部は開放されているので、配向膜の液は外部に流れるので、配向膜109が凹部212に厚く形成されることは無い。したがって、配向膜削れを防止することが出来る。図6においては、柱状スペーサ210の凸部211のために、台座120は横方向、すなわち、x方向には動くことが出来ない。すなわち、対向基板200とTFT基板100の横方向のずれを防止することが出来る。図7においては、柱状スペーサ210の凸部211のために、台座120は縦方向、すなわち、y方向には動くことが出来ない。すなわち、対向基板200とTFT基板100の縦方向のずれを防止することが出来る。したがって、図6の柱状スペーサ210と図7の柱状スペーサ210を組み合わせることによって、TFT基板100と対向基板200のずれを、x方向、y方向のいずれにも抑えることが出来る。図8は、図6に示す柱状スペーサ210と図7に示す柱状スペーサ210を組み合わせることによって、このような効果を得る例である。図8において、白丸は図6に示すような柱状スペーサ210であり、斜線を施した丸は、図7に示すような柱状スペーサ210である。図8において、図6に示すような柱状スペーサ210と図7に示すような柱状スペーサ210を交互に配置することによって、x方向、y方向のいずれの方向に対しても、TFT基板100と対向基板200の位置ずれを防止している。ところで、液晶表示パネルの対向基板200を指で押したような場合、表示領域400のすべての領域で同じような応力がかかるわけではない。例えば、図9cに示す表示領域400の中央を押した場合、表示領域400の長辺付近の領域Aはy方向への応力が加わり、短辺付近の領域Bはx方向への応力が加わる。この応力による位置ずれを防止するには、例えば、図9cのA領域では、図9aに示すような、柱状スペーサ210の先端の溝がx方向に形成された柱状スペーサ210をより多く用いることによって、y方向へのずれを防止することが出来る。また、図9cのB領域では、柱状スペーサ210の先端の溝がy方向に形成された柱状スペーサ210をより多く用いることによってx方向へのずれを防止することが出来る。図10および図11は、本実施例の他の態様を示す柱状スペーサ210と台座120の組み合わせの平面図である。図10は、柱状スペーサ210の先端に凸部211が極座標において120度間隔で3個形成されたものである。そして、端部が開放された凹部212が3箇所形成されている。台座120は、3個の凸部211によって区画された領域の凹部212に入りこんでいる。図11は、図10に比べて、柱状スペーサ210の先端に形成された3個の凸部211が60度回転した位置に配置されている。その他の形状は図10と同様である。図10に示す柱状スペーサ210と図11に示す柱状スペーサ210を組み合わせて使用することによって、図9cに示す表示領域400のx方向、y方向のいずれの方向にもずれを抑制した構成を実現することが出来る。図10および図11の関係は、柱状スペーサ210の先端の凸部211が60度回転した関係にある。この場合、柱状スペーサ210の先端に形成された凸部211の数を3とした場合、凸部211の回転角度は3603×2として計算できる。なお、柱状スペーサ210先端の凸部211の数は4個以上のn個とすることも出来るが、この場合、2種類の柱状スペーサ210における凸部211の位置は、360n×2だけ回転した関係とし、この2種類の柱状スペーサ210を組み合わせて配置することによって、対向基板200とTFT基板100のずれの小さい液晶表示パネルを実現することが出来る。図12は、実施例3における柱状スペーサ210と台座120の関係を示す断面図である。図13は、TFT基板100側から見た柱状スペーサ210と台座120の組み合わせの平面図である。図12および図13に示すように、柱状スペーサ210の先端には、凸部211が1個凹部212が1個形成されている。凹部212は、凸部211側以外は外部に開放されており、したがって、配向膜材料の液溜りは生じない。つまり、凹部212に、配向膜109が厚く形成されることは無い。図12において、柱状スペーサ210の先端には凸部211と凹部212が形成されている。凸部211はTFT基板100側と接触しているが、TFT基板100側に形成された台座120は柱状スペーサ210先端の凹部212とは接触していない。液晶表示パネルの対向基板200に外力が加わった場合に、TFT基板100側の台座120と柱状スペーサ210の凹部212が接触することになり、より大きな反力が生ずることになる。したがって、押圧に対する応力を徐々に大きくすることが出来、押圧が解除された場合に、元の状態に復帰する時間も短くすることが出来る。図14は、図12とは逆に、TFT基板100に形成された台座120が柱状スペーサ210の凹部212に接触しているが、柱状スペーサ210の凸部211はTFT基板100側とは接触していない。液晶表示パネルの対向基板200に外力が加わった場合に、柱状スペーサ210の凸部211とTFT基板100が接触することになり、より大きな反力が生ずることになる。効果は図12の場合と同じである。なお、図14におけるTFT基板100側からの平面図は図13と同様である。図12あるいは図14において、台座120は、柱状スペーサ210の動きを1方向にのみ拘束する。すなわち、柱状スペーサ210の先端において、凸部211が形成されている方向以外には、動きを拘束できない。本実施例は、図12あるいは、図14の柱状スペーサ210を方向を変えて配置することによって液晶表示パネル全体としてTFT基板100と対向基板200の位置ずれを防止するものである。図15は、本実施例における柱状スペーサ210の配置例である。図15における、柱状スペーサ210の平面図において、Aは凸部211が左が側に、Bは凸部211が右側に、Cは凸部211が上側に、Dは凸部211が下側に形成された例である。図15において、走査線101と映像信号線111で区画された画素が15個配置されている。台座120は走査線101上に形成されており、柱状スペーサ210も走査線101上に配置することになる。図15に示すように、一番上の走査線101上には、柱状スペーサ210の先端において、左側に凸部211が形成されたAと右側に凸部211が形成されたBを交互に配置している。また、上から2番目の走査線101上には、柱状スペーサ210の先端において、上側に凸部211が形成されたCを配置している。上から3番目の走査線101上には、左側に凸部211が形成されたAと右側に凸部211が形成されたBを交互に配置しているが、一番上の走査線101における配置とは、AとBの関係を画素列に対して1列ずらせて配置している。一番下の走査線101上には、柱状スペーサ210の先端において、下側に凸部211が形成されたDを配置している。このようにして、本実施例では、表示領域400全体において、TFT基板100と対向基板200のずれを抑制するようにしている。なお、図15に示す柱状スペーサA、B、C、Dの配置は例であって、図9に例として示したように、場所によって、柱状スペーサA、B、C、Dの数のバランスを変化させてもよい。また、図15の柱状スペーサ210の平面図において、凸部211と凹部212の境界は、映像信号線111または走査線101の延在方向と一致しているが、本実施例はこれに限らず、凸部211と凹部212の境界は、映像信号線111あるいは走査線101と所定の角度を有していてもよい。4種類の柱状スペーサ210において、凸部211と凹部212の境界線の方向が互いに90度異なっていることが重要である。図16-18は、本発明の実施例4を示す図である。実施例1-3は、走査線101上に台座120を形成している。この台座120は、下方に、半導体層103、ドレイン電極層104、画素電極層106等を用いて台座用基礎130を形成することによって形成している。本実施例は、このような台座用基礎130を別途形成することなしに、TFTのドレイン電極104およびソース電極105を台座用基礎130として利用するものである。図16は、本実施例による画素の平面図である。図16において、走査線101上にTFTが形成されており、TFTの部分に柱状スペーサ210が配置している。その他の構成は、図1で説明したのと同様である。図17は図16のB-B断面図である。図17において、TFT基板100上に走査線101が形成され、走査線101の上にゲート絶縁膜102が形成されている。ゲート絶縁膜102の上に半導体層103が形成され、半導体層103の上にドレイン電極104およびソース電極105が配置している。このドレイン電極104およびソース電極105が台座用基礎130の役割を兼ねている。ドレイン電極104およびソース電極105を覆って無機パッシベーション膜107が形成され、その上に配向膜109が形成されている。対向基板200側の構成は、図2で説明したのと同様である。対向基板200のオーバーコート膜203上に形成された柱状スペーサ210の先端には凸部211と凹部212が形成されている。図17において、柱状スペーサ210の先端の凸部211がTFT基板100側に接触している。柱状スペーサ100の凹部212はTFT基板100に形成された台座120とは接触していない。そして、液晶表示パネルの対向基板200に押圧が加わった場合に柱状スペーサ210先端の凸部211が圧縮され、柱状スペーサ210の凹部212と台座120が接触することになる。図18は、台座用基礎130として用いるドレイン電極104とソース電極105と、柱状スペーサ210の凸部211および凹部212の関係を示す平面図である。図18において、半導体層103の上に形成されたドレイン電極104およびソース電極105が柱状スペーサ210の凹部212に対応して配置されている。ドレイン電極104およびソース電極105は、柱状スペーサ210の先端に形成された凸部211によって拘束される。その結果、液晶表示パネルにおけるTFT基板100と対向基板200の位置ずれを防止することが出来る。図18において、柱状スペーサ210先端の凹部212は、端部が開放されているので、液体である配向膜材料が凹部に溜まることは無い。したがって、凹部に配向膜109が厚く形成されるということは無いので、配向膜削れによる輝点の発生を抑えることが出来る。このように、本実施例は、TFT基板100側においては、従来と同じ構成を用いることが出来、したがって、従来と同じマスクを用いて形成することが出来るという利点がある。なお、図17においては、ドレイン電極104およびソース電極105による台座120先端と柱状スペーサ210の凹部212は通常は接触しない構成となっているが、柱状スペーサ210の凸部211の高さを小さくすることによって、図2に示すのと同様に、台座120と柱状スペーサ210の凹部212を常時接触させ、対向基板200に押圧が加わった場合に、柱状スペーサ210の凸部211とTFT基板100とが接触する構成としてもよい。図19は、本発明の第5の実施例を示す平面図である。図19aは、図17と同様である。図19bにおいて、柱状スペーサ210には凸部211が形成されていない。図19bにおいて、柱状スペーサ210は通常の状態、すなわち、対向基板200に押圧が加わっていない状態では、ドレイン電極104およびソース電極105によって形成された台座120には接触していない。本実施例は、図19aと図19bの柱状スペーサ210を合わせて用いることによって、特に液晶表示パネルの対向基板200に押圧がかかった場合の応力の分散を行い、また、押圧が解除された場合に元の状態に復帰する時間を短くするものである。つまり、液晶表示パネルの対向基板200に押圧が加わると、まず、図19bに示す柱状スペーサ210が台座120に接触し、さらに押圧を加えると図19aに示す柱状スペーサ210の凹部212が台座120に接触することになる。柱状スペーサ210と台座120の間隔によっては、接触する順番が逆の場合もある。本発明は、柱状スペーサ210の先端に凸部211と凹部212を形成することが必須である。したがって、本発明の柱状スペーサ210は径が大きくなる傾向にある。台座120および柱状スペーサ210は、走査線101に対応する部分に形成されることが多い。走査線101は、幅広に形成されるが、本発明の柱状スペーサ210のように、径が大きいと図20に示すように、走査線101からはみ出して形成される場合がある。図20において、走査線101の上に柱状スペーサ210が配置しているが、柱状スペーサ210の径が大きいので、柱状スペーサ210が走査線101からはみ出して形成されている。図20のその他の構成は図1と同様である。柱状スペーサ210が形成された部分は、ラビング配向を用いた場合にあっては、液晶の配向が異常となってドメインが発生する。図22は、対向基板200にラビングによって初期配向を与えた場合に、柱状スペーサ210の周辺にラビングされない部分が生じ、その部分において、光漏れ610を生じている状態を示す平面図である。図22において、矢印はラビング方向600を示している。図22において、柱状スペーサ210は高さを持っているので、柱状スペーサ210の周辺は図22の斜線で示すように、ラビングされない部分が生ずる。この部分は光漏れ610を生じてコントラストを低下させる。したがって、対応する部分を対向基板200に形成されたブラックマトリクス201等によって遮光する必要がある。そうすると液晶表示パネルの透過率が低下する。本実施例は、本発明を光配向と組み合わせることによって、柱状スペーサ210の側面も表示領域として利用することにより、柱状スペーサ210の径が大きくとも、透過率を低下させないようにするものである。光配向は、配向膜109に偏光紫外線を照射することによって1軸異方性を生じさせ、液晶の初期配向を行うものである。したがって、光配向では、偏光紫外線が照射されれば、配向性能を得ることが出来るので、ラビングによる配向のようなラビング影610は生じない。図21は、図20のC-C断面図である。図21において、TFT基板100側の構成は図2あるいは図4と同様である。対向基板200側には、ブラックマトリクス201とカラーフィルタ202が形成され、これらを覆って、オーバーコート膜203が形成されている。オーバーコート膜203の上に柱状スペーサ210が形成されている。柱状スペーサ210の径は走査線101の幅よりも大きい。ラビングによる配向の場合は、ラビング影が生ずるので、ブラックマトリクス201の幅を柱状スペーサ210の径よりも大きく形成してコントラストの低下を防止している。しかし、本発明においては、図21に示すように、ブラックマトリクス201の幅は柱状スペーサ210の径よりも小さい。この場合の径とは、断面が台形である柱状スペーサ210の幅が広い方の径、すなわち、下底216の径をいう。つまり、図21の透過光を示す矢印500で示すように、柱状スペーサ210の側面も表示領域400として使用している。柱状スペーサ210の側面にも配向膜109が形成され、この配向膜109に対して偏光紫外線を照射することによって、液晶分子に対する配向能を与えている。柱状スペーサ210は所定の高さを持っているので、柱状スペーサ210の側面は、配向膜109の厚さが小さくなる傾向にある。その場合でも、柱状スペーサ210の23程度の高さまでは、光配向可能な膜厚に形成することが出来る。このように、本実施例によれば、柱状スペーサ210の先端に凸部211と凹部212を形成し、柱状スペーサ210の径が大きくなった構成においても、ブラックマトリクス201による遮光領域を大きくする必要が無いので、液晶表示パネルの透過率の低下を抑えることが出来る。"