整流子ディスク及び少なくとも1枚のコイルディスクを有するロータと、前記コイルディスクのコイルパターンと対向する少なくとも1つの磁石を有するステータと、前記整流子ディスクを介して前記コイルパターンに電流を供給する電流供給部と、前記ロータの回転力で回転する出力軸とを備え、前記コイルパターンと前記磁石との間に絶縁樹脂層が設けられているディスクモータ。請求項1に記載のディスクモータにおいて、前記絶縁樹脂層は、前記磁石の前記コイルディスクとの対向面に接触して当該対向面の少なくとも一部を覆っている、ディスクモータ。請求項2に記載のディスクモータにおいて、前記磁石を保持し且つ少なくとも前記整流子ディスク及び前記コイルディスクを覆うケースを備え、前記絶縁樹脂層は、前記磁石の前記対向面を覆うように前記ケースの内側に接着されている、ディスクモータ。請求項3に記載のディスクモータにおいて、前記ケースが金属製である、ディスクモータ。請求項1に記載のディスクモータにおいて、前記絶縁樹脂層は、最も前記磁石寄りのコイルディスクの前記磁石との対向面に接触して当該対向面の少なくとも一部を覆っている、ディスクモータ。請求項5に記載のディスクモータにおいて、前記絶縁樹脂層は、前記コイルディスクと略同径の絶縁樹脂基板であって導電パターンを有さず、前記コイルディスクの前記対向面に積層一体化されている、ディスクモータ。請求項1から5のいずれか一項に記載のディスクモータにおいて、前記絶縁樹脂層が絶縁樹脂製テープである、ディスクモータ。請求項1から7のいずれか一項に記載のディスクモータにおいて、前記ステータは、円周上に並んだ複数の磁石と、前記出力軸の軸方向から見て前記複数の磁石の配列円周に沿うリング状の第1及び第2のヨークとを有し、前記第1のヨークと前記複数の磁石との間に前記コイルディスクが位置し、前記コイルディスクと前記第2のヨークとの間に前記複数の磁石が位置する、ディスクモータ。請求項8に記載のディスクモータにおいて、前記第1のヨークの前記コイルディスクとの対向面の少なくとも一部を覆う別の絶縁樹脂層を有する、ディスクモータ。請求項1から8のいずれか一項に記載のディスクモータにおいて、最も前記磁石から離れたコイルディスクの前記磁石と反対側の面の少なくとも一部を覆う別の絶縁樹脂層を有する、ディスクモータ。請求項10に記載のディスクモータにおいて、前記別の絶縁樹脂層は、前記コイルディスクと略同径の絶縁樹脂基板であって導電パターンを有さず、最も前記磁石から離れた前記コイルディスクの前記磁石と反対側の面に積層一体化されている、ディスクモータ。請求項9又は10に記載のディスクモータにおいて、前記別の絶縁樹脂層が絶縁樹脂製テープである、ディスクモータ。請求項1から8のいずれか一項に記載のディスクモータにおいて、前記整流子ディスクは、前記コイルディスクと略同径の絶縁樹脂基板に整流子パターンを設けたものであって前記コイルディスクと同軸に積層され、中心から所定距離以上の領域が整流子パターン非形成部分である、ディスクモータ。請求項1から13のいずれか一項に記載のディスクモータを備えた電動作業機。高性能モータに使用されるネオジム磁石は、ディスプロシウムというレアメタルを混合し、熱減磁を抑えて耐熱性能を向上させている。しかし、ディスプロシウムは世界生産量の約90を中国に依存しており、価格は急騰している。このため、ディスプロシウム使用量の少ない耐熱温度の低い低コストなネオジム磁石を使いこなす技術が要望されている。本発明はこうした状況を認識してなされたものであり、その目的は、ロータから磁石への熱の移動を抑えることで前記磁石の加熱を低減し、熱減磁の発生しにくい構造としたディスクモータ及びそれを備えた電動作業機を提供することにある。本発明のある態様は、ディスクモータである。このディスクモータは、整流子ディスク及び少なくとも1枚のコイルディスクを有するロータと、前記コイルディスクのコイルパターンと対向する少なくとも1つの磁石を有するステータと、前記整流子ディスクを介して前記コイルパターンに電流を供給する電流供給部と、前記ロータの回転力で回転する出力軸とを備え、前記コイルパターンと前記磁石との間に絶縁樹脂層が設けられている。前記絶縁樹脂層は、前記磁石の前記コイルディスクとの対向面に接触して当該対向面の少なくとも一部を覆っていてもよい。前記ディスクモータにおいて、前記磁石を保持し且つ少なくとも前記整流子ディスク及び前記コイルディスクを覆うケースを備え、前記絶縁樹脂層は、前記磁石の前記対向面を覆うように前記ケースの内側に接着されていてもよい。前記ケースが金属製であってもよい。前記絶縁樹脂層は、最も前記磁石寄りのコイルディスクの前記磁石との対向面に接触して当該対向面の少なくとも一部を覆っていてもよい。前記絶縁樹脂層は、前記コイルディスクと略同径の絶縁樹脂基板であって導電パターンを有さず、前記コイルディスクの前記対向面に積層一体化されていてもよい。前記絶縁樹脂層が絶縁樹脂製テープであってもよい。前記ステータは、円周上に並んだ複数の磁石と、前記出力軸の軸方向から見て前記複数の磁石の配列円周に沿うリング状の第1及び第2のヨークとを有し、前記第1のヨークと前記複数の磁石との間に前記コイルディスクが位置し、前記コイルディスクと前記第2のヨークとの間に前記複数の磁石が位置してもよい。前記ディスクモータにおいて、前記第1のヨークの前記コイルディスクとの対向面の少なくとも一部を覆う別の絶縁樹脂層を有してもよい。前記ディスクモータにおいて、最も前記磁石から離れたコイルディスクの前記磁石と反対側の面の少なくとも一部を覆う別の絶縁樹脂層を有してもよい。前記別の絶縁樹脂層は、前記コイルディスクと略同径の絶縁樹脂基板であって導電パターンを有さず、最も前記磁石から離れた前記コイルディスクの前記磁石と反対側の面に積層一体化されていてもよい。前記別の絶縁樹脂層が絶縁樹脂製テープであってもよい。前記整流子ディスクは、前記コイルディスクと略同径の絶縁樹脂基板に整流子パターンを設けたものであって前記コイルディスクと同軸に積層され、中心から所定距離以上の領域が整流子パターン非形成部分であってもよい。本発明の別の態様は、前記ディスクモータを備えた電動作業機である。なお、以上の構成要素の任意の組合せ、本発明の表現を方法やシステムなどの間で変換したものもまた、本発明の態様として有効である。本発明によれば、絶縁樹脂層によってロータから磁石への熱の移動を抑えることで磁石の加熱を低減し、熱減磁の発生しにくい構造が実現される。以下、図面を参照しながら本発明の好適な実施の形態を詳述する。なお、各図面に示される同一または同等の構成要素、部材、処理等には同一の符号を付し、適宜重複した説明は省略する。また、実施の形態は発明を限定するものではなく例示であり、実施の形態に記述されるすべての特徴やその組み合わせは必ずしも発明の本質的なものであるとは限らない。第1の実施の形態図1は、本発明の第1の実施の形態に係る刈払機1の斜視図である。電動作業機の例示である刈払機1は、電源部3と、パイプ部4と、ハンドル部5と、駆動部6と、刈刃7とを備える。電源部3は、電源たるバッテリ301を着脱可能に有する。パイプ部4は、電源部3と駆動部6とを機械的に接続する連結する。また、パイプ部4の内部には、電源部3と駆動部6とを電気的に接続する配線図示せずが挿通されている。この配線により、電源部3から駆動部6に電力が供給される。駆動部6は、ケース61の内部にディスクモータを収容しており、電源部3からの供給電力により刈刃7を回転駆動する。ディスクモータの構成は後述する。ハンドル部5は、パイプ部4の中間、すなわち電源部3と駆動部6との間に取り付け固定されている。ハンドル部5は、一対のアーム51の先端にそれぞれグリップ52を取り付けてなる。一方のグリップ52には、スロットル53が設けられている。作業者は、スロットル53を操作することにより、駆動部6への供給電力を調整可能、すなわち刈刃7の回転数を調整可能である。刈刃7は、略円板状で、その周縁に鋸歯が形成されている。また、刈刃7中心には後述するディスクモータの出力軸に装着される孔図には現れずが形成されている。図2は、図1に示す刈払機1の駆動部6の正断面図である。なお、図2に示すように、出力軸31の延出方向を上下方向と定義する。駆動部6は、例えばアルミ等の金属製のケース61の内部にディスクモータ80を有する。ケース61は、カバー部62及びベース部63を嵌合一体化してなる。ディスクモータ80は、ステータ81と、ロータ82と、一対のブラシ83とを有する。一対のブラシ83は、ディスクモータ80の回転軸出力軸31について対称に設けられ、カバー部62のブラシホルダ65に支持される。各ブラシ83は、下面が後述する整流子ディスク35上の銅等の導体の整流子パターンと当接するように、バネ83Aによって整流子ディスク35側下側に付勢される。ブラシ83は、図1の電源部3に接続されており、ロータ82の後述するコイルパターンに電流を供給する電流供給部として機能する。ステータ81は、磁束発生部としての磁石41と、軟磁性体である上ヨーク42及び下ヨーク43とを有する。リング状の上ヨーク42は、カバー部62の下面に例えばネジ622で固定される。上ヨーク42と略同径のリング状の下ヨーク43は、ベース部63の下面に形成されたリング状溝部631内に例えばネジ632で固定される。磁石41は、ベース部63の上面に形成された穴部633内に嵌め込み固定される。図3は、図2に示すステータ81の模式的平面図である。本図に示すように、例えば円板形状の磁石41は、例えば10個、円周上に等角度ピッチで並んで配置される磁石41を収容する図2の穴部633も円周上に同数並んで存在する。円周の中心は、ディスクモータ80の回転中心と略一致する。隣り合う磁石41は、上面の磁極が相互に異なる。磁石41としては、ネオジム磁石等の希土類磁石が好ましいが、フェライト磁石等の焼結磁石を用いてもよい。上ヨーク42及び下ヨーク43は、後述するロータ82のコイルパターンに印加される磁束密度を高めるものである。図2に示すように、ロータ82は、出力軸31ロータシャフトと、整流子ディスク35と、コイル部36と、支持部材37とを有する。出力軸31は、カバー部62に固定された上側軸受け311及びベース部63に固定された下側軸受け312によって回転自在に支持される。出力軸31の下方側端部には雄ネジ31Aが形成されており、図示せぬ留め具によって図1の刈刃7が固定される。整流子ディスク35の上面は、ブラシ83の摺動面である。図1に示す電源部3からブラシ83及び整流子ディスク35を介してコイル部36に電流が供給される。図4は、図2に示す整流子ディスク35及びコイル部36の組立説明図である。コイル部36は、第1コイルディスク361~第4コイルディスク364を含む。整流子ディスク35と、第1コイルディスク361~第4コイルディスク364と、絶縁樹脂層としての絶縁樹脂基板369例えばガラス繊維強化エポキシ樹脂基板で導電パターンを有さないものとが、シート状の接着層502絶縁性を挟んで積層される。シート状の接着層502は、各コイルディスクと軸方向視で同形状であり、各コイルディスクの表面略全体を覆う。第1コイルディスク361~第4コイルディスク364は、それぞれ絶縁樹脂基板例えばガラス繊維強化エポキシ樹脂基板の両面に後述のコイルパターンを形成したものである。整流子ディスク35は、各コイルディスクと略同径の絶縁樹脂基板例えばガラス繊維強化エポキシ樹脂基板に後述の整流子パターンを形成したものであってコイル部36の上面に接着固定される。絶縁樹脂基板369は、各コイルディスクと略同径であってコイル部36の下面に接着される。図5は、図2に示すロータ82の組立説明図である。出力軸31に同軸的に固定された例えばアルミ等の金属製の支持部材37は、略円筒形状の円筒部37Aと、略円板形状のボス37Bフランジとから構成される。ボス37Bは、各コイルディスクよりも小径で、円筒部37Aの側面から出力軸31と垂直に外側に突出する。軸方向視でボス37Bと同形状のシート状の接着層図示省略を介して、ボス37Bの上面に、図4に示すように積層されたロータ基板組を載せ、整流子ディスク35と、コイル部36と、絶縁樹脂基板369とボス37Bとを、例えばホットプレス加熱した状態で積層方向に加圧することにより積層状態で接着一体化する。図6は、図2に示すロータ82の平面図である。本図から明らかなように、整流子パターン351は、出力軸31の軸方向から見て整流子ディスク35の中心から半径R1以内の領域に存在する。一方、整流子ディスク35において、出力軸31の軸方向から見て中心から半径R1以上のリング状の領域は、整流子パターン等の導電パターンが形成されない整流子パターン非形成部分359となっている。第1コイルディスク361最上層のコイルディスクの上面は、整流子ディスク35に覆われている。すなわち、図2にも示すように、整流子パターン非形成部分359は、第1コイルディスク361の上ヨーク42との対向面を覆う絶縁樹脂層である。スルーホール35Bは、整流子ディスク35の中心から等距離に所定数設けられる。いくつかのスルーホール35Bは、少なくともいずれかのコイルディスクのスルーホールと導通する。整流子パターン351は、放射状に40セグメントに分かれている。間に7つのセグメントを挟んだ2つのセグメント1番目と9番目、2番目と10番目等は、内側に形成された接続パターン352と反対面に形成された不図示の接続パターンにより相互に接続される。図7は、ロータ82の底面図である。第4コイルディスク364最下層のコイルディスクの下面は、絶縁樹脂基板369に覆われている。すなわち、図2にも示すように、絶縁樹脂基板369は、第4コイルディスク364の磁石41との対向面を覆う絶縁樹脂層である。図8Aは、図4に示す第1コイルディスク361の平面図である。図8Bは、同コイルディスクの底面図である。なお、他のコイルディスクも第1コイルディスク361と同じ構造であり且つ同じコイルパターンを有するので、ここでは第1コイルディスク361についてのみ説明する。第1コイルディスク361は、円板状の絶縁基板90の両面にそれぞれコイルパターン92を有する。絶縁基板90の中心にある貫通孔91は、図5の円筒部37Aを挿通させるものである。層間を連絡する貫通孔366は、絶縁基板90の中心からの角度90°おきに3個ずつ、合計12個形成される。各貫通孔366から絶縁基板90の中心までの距離は相互に等しい。各貫通孔366は、整流子ディスク35に形成されたスルーホール35Bのうち1つと連通する。銅その他の導電材からなるコイルパターン92は、相互に近接した略同一幅の4列のパターンからなる部分コイルパターン群920を片面につき20個ずつ有する。部分コイルパターン群920は、内側連絡パターン群92Aと、放射状パターン群92Bと、外側連絡パターン群92Cとを順に接続したものである。両面の内側連絡パターン群92A同士は、端部近傍に形成されたスルーホール921によって相互に電気的に接続される。両面の外側連絡パターン群92C同士は、端部近傍に形成されたスルーホール922によって相互に電気的に接続される。放射状パターン群92Bは、絶縁基板90の中心側から半径方向外側に延びて内側連絡パターン群92Aと外側連絡パターン群92Cとを渡す。両面の放射状パターン群92B同士は、軸方向視で略同一位置に存在する。各々の面の放射状パターン群92Bは、絶縁基板90の中心から等角度ピッチで存在する。放射状パターン群92Bは、図2及び図3に示す磁石41の配列円周各磁石41の中心が配列される円周の真上に位置する。つまり、各コイルディスクの回転に伴って放射状パターン群92Bは磁石41の真上を通過する。放射状パターン群92Bに流れる電流と磁石41の発生する磁界との間の電磁力により回転力が得られる。図9A及び図9Bは、第1コイルディスク361のコイルパターン説明図である。なお、これらの図は、付されている符号を除き、図8A及び図8Bと同一である。第1コイルディスク361のコイルパターン92は、2つのコイルを含む。一方のコイルの始点をA1-1、終点をA1-2と図9A中に示している。また、他方のコイルの始点をA2-1、終点をA2-2と同図中に示している。一方のコイルは、始点A1-1から点P11、P11、P12、P12、P13、P13、P19、P20と繋がる。これで上から見て始点A1-1から時計回りに一周となる。同様にして時計回りに合計四周し、点P50に至る。そして今度は点P50から点P51、P51、と反時計回りに合計四周して終点A1-2に至る。他方のコイルも同様に、始点A2-1から終点A2-2まで繋がっている。第1コイルディスク361が有する一方のコイルと整流子基板ディスク35の整流子パターン351との接続関係は、始点A1-1が接続された整流子パターンが一方のブラシ83に導通するときに、終点A1-2が接続された整流子パターンが他方のブラシ83に導通するようになっている。他方のコイル始点A2-1、終点A2-2に関しても同様である。また、他のコイルディスクが有するコイルについても同様である。磁石41の磁極面上を通過する各コイルディスクの放射状パターン群92Bが同一方向の回転トルクを発生するように、整流子ディスク35を介してブラシ83から各コイルに通電される。本実施の形態によれば、下記の効果を奏することができる。最も磁石41寄りの第4コイルディスク364の下面磁石41との対向面が絶縁樹脂基板369に覆われているため、当該面が露出している場合と比較して、モータ運転時のコイル部36の発熱特に第4コイルディスク364の下面のコイルパターンからの発熱が磁石41に伝わりにくいように断熱された構造となっている。このため、磁石41の熱減磁を防止することができ、磁石41としてディスプロシウム使用量の少ない耐熱温度の低い低コストなネオジム磁石を使うことが可能となる。最も磁石41から離れた第1コイルディスク361の上面磁石41と反対側の面は、出力軸31の軸方向から見て中心から距離R1以上の領域が整流子ディスク35の整流子パターン非形成部分359に覆われているため、当該領域が露出している場合、すなわち整流子ディスク35が最小限の径≒R1である場合と比較して、モータ運転時のコイル部36の発熱特に第1コイルディスク361の上面のコイルパターンからの発熱が上ヨーク42及びケース61のカバー部62に伝わりにくいように断熱された構造となっている。このため、上ヨーク42及びケース61を介して磁石41に伝わる熱が小さくなり、磁石41の熱減磁を防止することができ、磁石を低コスト化できる。絶縁樹脂基板369及び整流子ディスク35の整流子パターン非形成部分359は、コイル部36とケース61との絶縁性絶縁距離を確保する観点からも有用である。ここで、ケース61を大きくしてコイル部36との空間距離を取ることで絶縁性を確保すると、コイル部36及び上ヨーク42と磁石41との距離が大きくなって性能が低下し、また小型化の要求に反する。このため、空間距離を最小限に抑えつつ絶縁性を確保できる点で、絶縁樹脂基板369及び整流子ディスク35の整流子パターン非形成部分359の果たす役割は大きい。コイル部36の上面の整流子ディスク35の整流子パターン非形成部分359が上記のとおり断熱及び絶縁の機能を有しており、コイル部36の上面の断熱及び絶縁に関しては整流子ディスク35の径を大きくする以外に余分なコストが不要で、低コストである。絶縁樹脂基板369及び整流子ディスク35の整流子パターン非形成部分359は、ホットプレスによりコイル部36と強固に接着されるため、ロータ82を高速回転させてもコイル部36から剥がれるリスクが小さい。第2の実施の形態図10は、本発明の第2の実施の形態に係る刈払機の駆動部6の正断面図である。図11は、図10に示すコイル部36の組立説明図である。図12は、図10に示すロータ82の組立説明図である。図13は、図10に示すロータ82の平面図である。図14は、図10に示すロータ82の底面図である。本実施の形態は、第1の実施の形態と主にロータ82の構造が相違する。以下、この点を中心に説明する。図11に示すように、絶縁樹脂基板358例えばガラス繊維強化エポキシ樹脂基板で導電パターンを有さないものと、コイル部を成す第1コイルディスク361~第4コイルディスク364と、絶縁樹脂基板369とが、シート状の接着層502を挟んで積層されてコイル基板組となる。そして当該コイル基板組が、図12に示すように、ボス37Bの下面に、シート状の接着層504を介して接着される。また、ボス37Bの上面には、軸方向視でボス37Bと同形状のシート状の接着層505、絶縁板38、及びシート状の接着層506を介して整流子ディスク35が接着される。なお、整流子ディスク35とコイル部36との導通は、例えば不図示の導体ピンを整流子ディスク35、ボス37B、及びコイル部36を貫いて設けることで行われる。その後、例えばホットプレスにより、整流子ディスク35から絶縁樹脂基板369までが積層状態で接着一体化される。図10、図13及び図14から明らかなように、コイル部36の上面は絶縁樹脂基板358に覆われ、下面は絶縁樹脂基板369に覆われる。本実施の形態によれば、コイル部36の下面に接着される絶縁樹脂基板369が、第1の実施の形態と同様の効果断熱及び絶縁を奏する。また、コイル部36の上面に接着される絶縁樹脂基板358が、第1の実施の形態の整流子ディスク35の整流子パターン非形成部分359と同様の効果断熱及び絶縁を奏する。また、絶縁樹脂基板358、369は、ホットプレスによりコイル部36と強固に接着されるため、ロータ82を高速回転させてもコイル部36から剥がれるリスクが小さい。さらに、第1の実施の形態と比較して整流子ディスク35が磁石41から離れた配置であり、整流子ディスク35から磁石41に伝わる熱が小さくなり、熱減磁を防止可能で磁石の低コスト化に有利である。第3の実施の形態図15は、本発明の第3の実施の形態に係る刈払機の駆動部6の正断面図である。第2の実施の形態との相違は、図10の絶縁樹脂基板358、369が図15に示すように絶縁樹脂テープ357、368に替わった点で、その他の点は同様である。4枚のコイルディスクをシート状の接着層を介して積層したコイル部36は、図16に示すように、シート状の接着層503、絶縁板39、及びシート状の接着層504を介してボス37Bの下面に接着される。整流子ディスク35は、第2の実施の形態と同様にボス37Bの上面に接着される。図17に示すように、絶縁樹脂テープ357、368は、整流子ディスク35からコイル部36までをホットプレスにより積層状態で接着一体化した後で、コイル部36の上下各面に接着される。なお、絶縁樹脂テープ357は、出力軸31の軸方向から見て整流子ディスク35及びボス37Bの存在範囲が開口したリング状である。本実施の形態も、断熱及び絶縁に関して第2の実施の形態と同様の効果を奏する。また絶縁樹脂テープ357、368は、ホットプレス後に接着されるため、熱耐久性の低い安価なもので足りる。第4の実施の形態図18は、本発明の第4の実施の形態に係る刈払機の駆動部6の正断面図である。図19は、図18の要部拡大図である。図20は、図18のロータの平面図である。第3の実施の形態との相違は、図15の絶縁樹脂テープ368が、図18の絶縁樹脂テープ367に替わった点である。リング状の絶縁樹脂テープ367は、全ての磁石41の上面を覆うようにベース部63の上面ケースの内側底面に接着される。また、絶縁樹脂テープ357は、図15のものよりもやや小径化され、図20に示すように第1コイルディスク361の外縁近傍は露出している。これは、絶縁樹脂テープ357が外側から剥がれることを防止する意味がある。本実施の形態も、第3の実施の形態と同様の効果を奏する。また、絶縁樹脂テープ367は、第3の実施の形態の絶縁樹脂テープ368と比較して発熱部であるコイル部36から遠くなるため、より熱耐久力の低い安価なもので足りる。また、絶縁樹脂テープ367は、ロータの遠心力が加わらないため接着安定性が高く、さらに磁石41の表面を直接的に断熱できるため断熱性能が高い。第5の実施の形態図21は、本発明の第5の実施の形態に係る刈払機の駆動部6の正断面図である。図22は、図21の要部拡大図である。第4の実施の形態との相違は、図18の絶縁樹脂テープ357が、図21の絶縁樹脂テープ355に替わった点である。リング状の絶縁樹脂テープ355は、上ヨーク42のコイルディスクとの対向面を全面的に覆うように上ヨーク42に接着される。本実施の形態も、第4の実施の形態と同様の効果を奏する。また、絶縁樹脂テープ355は、第4の実施の形態の絶縁樹脂テープ357と比較して発熱部であるコイル部36から遠くなるため、より熱耐久力の低い安価なもので足りる。また、絶縁樹脂テープ355は、ロータの遠心力が加わらないため接着安定性が高い。さらに、コイル部36の上面と近接対向する上ヨーク42の表面を直接的に断熱できるため、少ないテープ使用量に対して断熱効果は高い。以上、実施の形態を例に本発明を説明したが、実施の形態の各構成要素や各処理プロセスには請求項に記載の範囲で種々の変形が可能であることは当業者に理解されるところである。以下、変形例について触れる。実施の形態同士を組み合せてもよい。例えば、コイル部36の上面に絶縁樹脂基板、下面に絶縁樹脂テープを接着してもよい。あるいは、上面に絶縁樹脂テープ、下面に絶縁樹脂基板を接着してもよい。さらに、磁石41を覆う絶縁樹脂テープとコイル部36の上面を覆う絶縁樹脂基板との組合せ、コイル部36の下面を覆う絶縁樹脂基板と上ヨーク42を覆う絶縁樹脂テープとの組合せ等も有効である。コイルディスク及び整流子ディスクの形状は、厳密な円板状でなくてもよいが、軸方向視で実質的に円とみなせる範囲であるとよい。出力軸31及び支持部材37は、実施の形態で示したように別体であってもよいし、一体形成されたものであってもよい。ボス37Bは、整流子ディスク35よりも小径であってもよく、これによればコイルディスク及び整流子ディスクの出力軸31に対する位置決めとしての作用を奏することができる。また、一対のブラシ83間の距離以上の径であれば、ロータ82の強度を向上させることができ望ましい。上記に加え、磁石の個数とその配置角度ピッチ、コイルパターンの周回数コイルパターンの列数、コイルディスクの積層数、ピン挿通孔やスルーホールの数、その他のパラメータは、要求される性能やコストに応じて適宜設定可能である。また、コイルパターンの周回数は、コイルディスクごとに異なってもよい。なお、コイルパターンが1列の場合は、実施の形態の説明における部分コイルパターン群、内側連絡パターン群、放射状パターン群、及び外側連絡パターン群の各用語を、群を除いて読み替える。電動作業機は、実施の形態で示した刈払機のほか、ディスクモータを搭載したベルトサンダーやロータリバンドソー等、ディスクモータによる回転駆動部を有する種々の電動工具であってもよい。