"温度によってゲル状又は固体状と、液状とに相変化するインクを用いたインクジェット記録装置であって、記録媒体を外周面に保持して、回転しながら搬送する画像形成ドラムと、前記画像形成ドラム上に保持された前記記録媒体に対して前記インクを吐出する複数の記録ヘッドと、前記画像形成ドラムに前記記録媒体を受け渡す供給手段と、前記供給手段と前記記録ヘッドの間に配置され、前記画像形成ドラムを表面側から加熱する第一加熱手段と、前記供給手段における前記画像形成ドラムの回転方向の上流側に配置され、前記画像形成ドラムを加熱する第二加熱手段と、前記画像形成ドラム上に保持された前記記録媒体の表面温度及び前記第一加熱手段の温度の少なくとも一方を検出する第一温度センサーと、前記画像形成ドラム上に保持された前記記録媒体の表面温度及び前記第二加熱手段の温度の少なくとも一方を検出する第二温度センサーと、前記第一温度センサーの検出結果に基づいて前記第一加熱手段を制御するとともに、前記第二温度センサーの検出結果に基づいて前記第二加熱手段の温度を制御する制御部とを備えることを特徴とするインクジェット記録装置。請求項1記載のインクジェット記録装置において、前記記録媒体の種類が入力される記録媒体種類入力部をさらに備え、前記制御部は、前記記録媒体種類入力部に入力された前記記録媒体に種類に基づいて、前記加熱手段の加熱温度を制御することを特徴とするインクジェット記録装置。請求項1又は2記載のインクジェット記録装置において、前記加熱手段は、外周に弾性体が被膜されて、内側に熱源を持つ回転自在なパイプ状のローラーであることを特徴とするインクジェット記録装置。請求項1~3のいずれか一項に記載のインクジェット記録装置において、前記加熱手段は、外周に弾性体が被膜されていて、内側に熱源を持つ回転自在な無端状ベルトであることを特徴とするインクジェット記録装置。請求項3又は4に記載のインクジェット記録装置において、前記第一加熱手段の回転速度は、前記画像形成ドラムの回転速度以下であることを特徴とするインクジェット記録装置。請求項1~5のいずれか一項に記載のインクジェット記録装置において、前記画像形成ドラムは、前記記録媒体の一端部を挟持する爪部と、前記記録媒体を吸引することで、当該画像形成ドラムの外周面に前記記録媒体を吸着させる複数の吸引孔と、を備え、前記第一加熱手段は、前記記録媒体を前記画像形成ドラムの外周面に押し当てて密着させることを特徴とするインクジェット記録装置。請求項6記載のインクジェット記録装置において、前記複数の吸引孔は、ブルーノイズ特性を持ったパターンで配置されていることを特徴とするインクジェット記録装置。請求項6又は7記載のインクジェット記録装置において、前記吸引孔は、前記記録媒体の画像形成領域から外れた部分と重なる領域にのみ設けられていることを特徴とするインクジェット記録装置。ところで、記録媒体上で固化したインクは、デコボコ状態となり、見た目では表面光沢がない印刷物になってしまうのが実状である。本発明の課題は、温度によってゲル状又は固体状と、液状とに相変化するインクを使用したとしても、形成される画像の光沢を安定化することである。請求項1に記載の発明に係るインクジェット記録装置は、温度によってゲル状又は固体状と、液状とに相変化するインクを用いたインクジェット記録装置であって、記録媒体を外周面に保持して、回転しながら搬送する画像形成ドラムと、前記画像形成ドラム上に保持された前記記録媒体に対して前記インクを吐出する複数の記録ヘッドと、前記画像形成ドラムに前記記録媒体を受け渡す供給手段と、前記供給手段と前記記録ヘッドの間に配置され、前記画像形成ドラムを表面側から加熱する第一加熱手段と、前記供給手段における前記画像形成ドラムの回転方向の上流側に配置され、前記画像形成ドラムを加熱する第二加熱手段と、前記画像形成ドラム上に保持された前記記録媒体の表面温度及び前記第一加熱手段の温度の少なくとも一方を検出する第一温度センサーと、前記画像形成ドラム上に保持された前記記録媒体の表面温度及び前記第二加熱手段の温度の少なくとも一方を検出する第二温度センサーと、前記第一温度センサーの検出結果に基づいて前記第一加熱手段を制御するとともに、前記第二温度センサーの検出結果に基づいて前記第二加熱手段の温度を制御する制御部とを備えることを特徴としている。請求項2記載の発明は、請求項1に記載のインクジェット記録装置において、前記記録媒体の種類が入力される記録媒体種類入力部をさらに備え、前記制御部は、前記記録媒体種類入力部に入力された前記記録媒体に種類に基づいて、前記加熱手段の加熱温度を制御することを特徴としている。請求項3記載の発明は、請求項1又は2記載のインクジェット記録装置において、前記加熱手段は、外周に弾性体が被膜されて、内側に熱源を持つ回転自在なパイプ状のローラーであることを特徴としている。請求項4記載の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載のインクジェット記録装置において、前記加熱手段は、外周に弾性体が被膜されていて、内側に熱源を持つ回転自在な無端状ベルトであることを特徴としている。請求項5記載の発明は、請求項3又は4に記載のインクジェット記録装置において、前記第一加熱手段の回転速度は、前記画像形成ドラムの回転速度以下であることを特徴としている。請求項6記載の発明は、請求項1~5のいずれか一項に記載のインクジェット記録装置において、前記画像形成ドラムは、前記記録媒体の一端部を挟持する爪部と、前記記録媒体を吸引することで、当該画像形成ドラムの外周面に前記記録媒体を吸着させる複数の吸引孔と、を備え、前記第一加熱手段は、前記記録媒体を前記画像形成ドラムの外周面に押し当てて密着させることを特徴としている。請求項7記載の発明は、請求項6記載のインクジェット記録装置において、前記複数の吸引孔は、ブルーノイズ特性を持ったパターンで配置されていることを特徴としている。請求項8記載の発明は、請求項6又は7記載のインクジェット記録装置において、前記吸引孔は、前記記録媒体の画像形成領域から外れた部分と重なる領域にのみ設けられていることを特徴としている。本発明によれば、温度によってゲル状又は固体状と、液状とに相変化するインクを使用したとしても、形成される画像の光沢を安定化することができる。以下に、本発明を実施するための最良の形態について図面を用いて説明する。ただし、以下に述べる実施形態には、本発明を実施するために技術的に好ましい種々の限定が付されているが、発明の範囲を以下の実施形態及び図示例に限定するものではない。図1は本実施形態のインクジェット記録装置の内部構成を示す模式図である。図1に示すように本実施形態のインクジェット記録装置1は、画像形成部2と、画像形成部2に対して給紙を行う給紙部3と、画像形成部2で画像形成された記録媒体Pを集積する集積部4と備えている。給紙部3は、記録媒体Pを格納する給紙トレイ31と、給紙トレイ31から画像形成部2まで記録媒体Pを搬送する給紙用搬送部32と、給紙トレイ31内の記録媒体Pを給紙用搬送部32に供給する供給部33とを備えている。給紙用搬送部32は、一対の給紙用搬送ローラー321,322を備えており、これら給紙用搬送ローラー321,322に給紙用搬送ベルト323が掛け渡されている。給紙用搬送ベルト323は、給紙トレイ31から供給部33によって供給された記録媒体Pを載せて、画像形成部2まで搬送する。集積部4は、画像形成された記録媒体Pを格納する格納トレイ41と、画像形成部2から格納トレイ41まで記録媒体Pを搬送する集積用搬送部42とを備えている。集積用搬送部42には、複数の集積用爪部425が所定の間隔を空けて設けられた一対の集積搬送用チェーン424と、複数の集積搬送用チェーンスプロケット421,422,423とが設けられている。これら複数の集積搬送用チェーンスプロケット421~423のうち、1つの集積搬送用チェーンスプロケット421は画像形成部2内に配置されており、画像形成部2で画像が形成された記録媒体Pは、集積用爪部425によって集積搬送用チェーン424上に保持された状態で搬送され、格納トレイ41上にくると集積用爪部425の保持が解除されて、格納トレイ41内に格納される。図2は、画像形成部2の内部構成を示す模式図である。図2に示すように、画像形成部2には、記録媒体Pに画像を形成するため、当該記録媒体Pを表面で保持し、回転しながら搬送する画像形成ドラム21と、給紙部3から搬送された記録媒体Pを画像形成ドラム21に受け渡す受け渡しドラム22とを備えている。受け渡しドラム22には、その外周面で記録媒体Pを保持するため、記録媒体Pの一端部を挟持する複数の爪部221と、記録媒体Pを外周面に吸着する吸着部図視省略とを備えている。吸着部は、静電吸着あるいは吸引によって記録媒体Pを受け渡しドラム22の外周面に吸着するようになっている。そして、受け渡しドラム22は、その一部の外周が画像形成ドラム21に近接しており、この近接部分で記録媒体Pを画像形成ドラム21に受け渡すようになっている。図3は、画像形成ドラム21の概略構成を示す斜視図である。この図3に示すように、画像形成ドラム21は、その外周面で記録媒体Pを保持するため、記録媒体Pの一端部を挟持する複数の爪部211と、記録媒体Pを外周面に吸着するための複数の吸引孔212とを備えている。爪部211は、画像形成ドラム21の外周面に形成された凹部213内に、軸方向に沿って複数収容されている。爪部211の先端部214は、画像形成ドラム21の外周面から接離自在となっており、この爪部211の先端部214と画像形成ドラム21の外周面とによって、記録媒体Pの先端部を挟持することで、画像形成ドラム21の外周面上に記録媒体Pを保持している。吸引孔212は、例えば吸引ポンプ215図5参照による吸引力を、画像形成ドラム21の外周面上の記録媒体Pに作用させることで、当該外周面上に記録媒体Pを吸着するものである。ここで、この複数の吸引孔212は、例えばブルーノイズ特性を持ったパターンで配置されている。また、記録媒体Pが画像形成ドラム21の外周面に設置された際に、記録媒体Pの画像形成領域P1から外れた部分P2に重なる領域P3にのみ、複数の吸引孔212が形成されるようにしてもよい。図2に示すように、画像形成ドラム21の周囲には、複数の記録ヘッド5、エネルギー線照射部6、ドラム温度センサー9、第一ヒートローラー7及び第二ヒートローラー8が配置されている。記録ヘッド5は、ライン式の記録ヘッドであり、画像形成ドラム21に周方向に沿って複数配列されている。各記録ヘッド5は、画像形成ドラム21の全長にわたって延在している。本実施形態に係るインクジェット記録装置1では、ブラックK、イエローY、マゼンタM、シアンCの4色のインクを吐出できるよう、合計で4個の記録ヘッド5が設けられている。図2に示すように、複数の記録ヘッド5における記録媒体Pの搬送方向Yの直下流には、例えば紫外線等のエネルギー線を照射するエネルギー線照射部6が配置されている。エネルギー線照射部6は、画像形成ドラム21の全長にわたって延在していて、画像形成ドラム21上の記録媒体Pに対してエネルギー線を照射するようになっている。エネルギー線として紫外線を用いる場合、その紫外線照射光源としては、例えば、蛍光管低圧水銀ランプ、殺菌灯、冷陰極管、紫外レーザー、数100Paから1MPaまでの動作圧力を有する低圧、中圧、高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、LEDなどが挙げられるが、硬化性の観点から高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、LEDなどの照度100mW/cm2以上の高照度なUV光を発光可能な光源が好ましい。中でも消費電力の少ないLEDが好ましいが、この限りでない。エネルギー線照射部6の搬送方向Yの直下流には、集積用搬送部42の集積搬送用チェーンスプロケット421が配置されている。そして、集積搬送用チェーンスプロケット421は、その一部の外周が集積搬送用チェーン424を介して画像形成ドラム21に近接しており、この近接部分で画像形成ドラム21から記録媒体Pを集積搬送用チェーン424に受け渡すようになっている。第一ヒートローラー7は、本発明に係る第一加熱手段であり、受け渡しドラム22の搬送方向Yの直下流、つまり受け渡しドラム22と記録ヘッド5との間に配置されている。第一ヒートローラー7は、その一部が画像形成ドラム21の外周面に当接していて、画像形成時においては記録媒体Pが画像形成ドラム21との間に介在する。このとき、第一ヒートローラー7は、記録媒体Pを画像形成ドラム21の外周面に押し当てて密着させる。第二ヒートローラー8は、本発明に係る第二加熱手段であり、受け渡しドラム22を基準として第一ヒートローラー7とは反対側に配置されている。第二ヒートローラー8は、その一部が画像形成ドラム21の外周面に当接している。図4は、第一ヒートローラー7及び第二ヒートローラー8の概略構成を示す断面図である。この図4に示すように、第一ヒートローラー7及び第二ヒートローラー8は、例えばアルミニウム等の金属からなる中空パイプ71,81と、中空パイプ71,81の全周を覆う例えばシリコンゴム等の弾性体72,82と、中空パイプ71,81に内蔵されて、中空パイプ71,81及び弾性体72,82を加熱するハロゲンヒータ等の熱源73,83とを備えている。弾性体72,82は、熱伝導性の優れた材質により形成されている。また、弾性体72,82の表面は、滑り性のよい材質例えばPFAチューブ等を被膜しておき、耐久性を高めておくことも可能である。そして、図2に示すように、集積搬送用チェーンスプロケット421と、第二ヒートローラー8との間には、画像形成ドラム21及び記録媒体Pの表面温度を測定するドラム温度センサー9が配置されている。図5はインクジェット記録装置1の主制御構成を示すブロック図である。図5に示すように、インクジェット記録装置1の制御部10には、受け渡しドラム22を回転させる受け渡しドラム駆動源11と、画像形成ドラム21を回転させる画像形成ドラム駆動源12と、給紙部3の各駆動部を駆動させる給紙部駆動源13と、集積部4の各駆動源を駆動させる集積部駆動源14と、記録ヘッド5を駆動させる記録ヘッドドライバー15と、記録媒体種類が入力される記録媒体種類入力部16と、第一ヒートローラー7の温度を検出する第一ローラー温度センサー17と、第二ヒートローラー8の温度を検出する第二ローラー温度センサー20と、第一ヒートローラー7と、第二ヒートローラー8と、ドラム温度センサー9と、エネルギー線照射部6、吸引ポンプ215とが電気的に接続されている。また、制御部10には、I/F18を介して、例えばPC等の画像作成装置19が通信可能に接続されている。そして、制御部10は、CPU中央演算装置と、メモリとを有して構成され、インクジェット記録装置1の各構成要素を制御する。メモリは、画像作成装置19から転送された画像データや、インクジェット記録装置1の各構成要素を制御するためのプログラム、記録媒体種類毎の加熱温度等を記憶している。CPUは、メモリに格納された画像のデータやプログラムに基づいて演算を行ない、この演算結果に基づいて各構成要素に制御信号を送信する。本発明で使用するインクはエネルギー線活性光線が照射されることで硬化する活性光線硬化型インクである。この活性光線硬化型インクは、ゲル化剤を1質量以上10質量未満含有しており、温度により可逆的にゾルゲル相転移することを特徴とする。本発明でいうゾルゲル相転移とは、高温では流動性を持つ溶液状態であるが、ゲル化温度以下に冷却することで液全体がゲル化し流動性を失った状態に変化し、逆に低温で流動性を失った状態であるが、ゾル化温度以上に加熱することで、流動性を持つ液体状態に戻る現象を指す。本発明でいうゲル化とは、ラメラ構造、非共有結合や水素結合により形成される高分子網目、物理的な凝集状態によって形成される高分子網目、微粒子の凝集構造などの相互作用、析出した微結晶の相互作用などにより、物質が独立した運動を失って集合した構造を指しており、急激な粘度上昇や弾性増加を伴って固化した、または半固化した、または増粘した状態のことを指す。また、ゾル化とは前記ゲル化により形成された相互作用が解消されて、流動性を持つ液体状態に変化した状態の事を指す。また本発明でいうゾル化温度とは、ゲル化したインクを加温していく際に、ゾル化により流動性が発現する温度であり、ゲル化温度とは、ゾル状態にあるインクを冷却していく際に、ゲル化して流動性が低下する際の温度を指す。前記ゾルゲル相転移する活性光線硬化型インクは、高温では液体状態であるため、インクジェット記録ヘッドによる吐出が可能となる。この高温状態の活性光線硬化型インクを用いて記録すると、インク滴が記録媒体に着弾した後、温度差により自然冷却されることで速やかにインクが固化し、結果として隣り合うドット同士の合一を防いで画質劣化を防止できる。しかし、インク滴の固化力が強い場合には、ドット同士が孤立することで画像部に凹凸が生じ、極端な光沢低下や不自然なキラキラ感といった、光沢不均質感を招く場合があった。発明者らが鋭意検討した結果、インク滴の固化力、インクのゲル化温度、および記録媒体の温度を以下の範囲にすることで、インク滴同士の合一を防止して画質劣化を防ぐことができ、さらに最も自然な光沢感が得られることを見出した。すなわち、ゲル化剤を0.1質量以上10質量未満含有したインクの25°Cにおける粘度が102mPas以上105mPas未満であるインクを用い、かつ該ゲル化剤によるインクのゲル化温度Tgelと記録媒体の表面温度Tsの差を5~15°Cに制御して印字することで、インク液滴合一の防止による高画質と自然な光沢感の両立が可能となる。この理由について発明者らは次のように考えている。記録媒体にインク滴が着弾した後、隣り合うインク滴が着弾する前にインクが固化すると、光沢低下や画像部の不自然なキラキラ感が発生する。一方で隣り合うインク滴が着弾して合一した後時間を経てから固化すると、液滴同士が寄り合うため極端な画質劣化につながる。発明者らが鋭意検討した結果、インクの着弾時の粘度を制御することで液の合一が防止でき、かつ隣り合うインク滴が適度にレベリングして自然な光沢感を得られることが分かった。また、ゲル化剤を0.1質量以上10質量未満含有したインクの25°Cにおける粘度が102mPas以上105mPas未満であるインクを用いることで、上記基材温度範囲における粘度制御が可能となり画質と自然な光沢が両立できる。その理由としては、以下のように推測している。25°Cにおける粘度が102mPas未満のインクでは、液の合一を防止するには粘度が不十分であり、上記温度範囲では画質が劣化してしまう。また、25°Cにおける粘度が105mPas以上のインクでは、ゲル化後の粘度が高く、かつ冷却過程で大きく粘度が増加する傾向があり、上記温度範囲では適度にレベリングさせる粘度に制御することが困難となり、光沢低下を生じてしまう。また、本発明のインクは、ゲル化後に適度な粘性を持った粘性ゲルとなるため、ドットの固化力をより適切に抑える事が可能になり、結果としてより自然な光沢感を持った画質が得られるものと考えている。なお本発明における光沢均質感とは、絶対的な光沢値、例えば60度正反射光沢値などを指すものではなく、画像上の微視的な光沢差に起因する不自然なキラキラ感や不必要な光沢低下、スジ状の光沢ムラといった、画像の一部において光沢が不均質になった状態が見られず、画像全面、特にベタ印字部の光沢が均質になった状態を指す。本発明に記載の活性光線硬化型インクを用いて、インクのゲル化温度Tgelと記録媒体の表面温度Tsの差を5~15°Cに調温することで、画質劣化がなく、文字などの細線の尖鋭性に優れ、自然な光沢感を持った画像を形成することが可能となるが、記録媒体の温度を5~10°Cの範囲に調温することでより優れた画像を形成することが可能となる。以下、本発明で使用される活性光線硬化型インクのインク組成物について順次説明する。ゲル化剤本発明でいうゲル化とは、ラメラ構造、非共有結合や水素結合により形成される高分子網目、物理的な凝集状態によって形成される高分子網目、微粒子の凝集構造などの相互作用、析出した微結晶の相互作用などにより、物質が独立した運動を失って集合した構造を指しており、急激な粘度上昇や弾性増加を伴って固化した、または半固化した、または増粘した状態のことを指す。一般に、ゲルには、加熱により流動性のある溶液ゾルと呼ばれる場合もあるとなり、冷却すると元のゲルに戻る熱可逆性ゲルと、一旦ゲル化してしまえば加熱しても、ふたたび溶液には戻らない熱不可逆性ゲルがある。本発明に係るオイルゲル化剤によって形成されるゲルは、ヘッド内の目詰まり防止の観点からは、熱可逆性ゲルであることが好ましい。本発明の活性光線硬化型インクにおいては、インクのゲル化温度相転移温度が、40°C以上、100°C未満であることが好ましく、より好ましくは45°C以上、70°C以下である。夏場環境での気温を考慮すると、インクの相転移温度が40°C以上であれば、記録ヘッドからインク液滴を吐出する際に、印字環境温度に影響されることなく安定した出射性を得ることができ、また90°C未満であれば、インクジェット記録装置を過度の高温に加熱する必要がなく、インクジェット記録装置のヘッドやインク供給系の部材への負荷を低減することができる。本発明でいうゲル化温度とは、流動性のある溶液状態から急激に粘度が変化してゲル状態になる温度のことを言い、ゲル転移温度、ゲル溶解温度、相転移温度、ゾル-ゲル相転移温度、ゲル化点と称される用語と同義である。本発明において、インクのゲル化温度の測定方法は、例えば、各種レオメータ例えばコーンプレートを使用したストレス制御型レオメータ、PhysicaMCRシリーズ、AntonPaar社製を用いて、ゾル状態にある高温のインクを低剪断速度で温度変化をさせながら得られる粘度曲線、動的粘弾性の温度変化を測定することで得られる粘弾性曲線から求めることができる。また、ガラス管に封じ込めた小鉄片を膨張計の中にいれ、温度変化に対してインク液中を自然落下しなくなった時点を相転移点とする方法J.Polym.Sci.,21,571956、インク上にアルミニウム製シリンダーを置き、ゲル温度を変化させた時に、アルミニウム製シリンダーが自然落下する温度を、ゲル化温度として測定する方法日本レオロジー学会誌Vol.17,861989が挙げられる。また、簡便な方法としては、ヒートプレート上にゲル状の試験片を置き、ヒートプレートを加熱していき、試験片の形状が崩れる温度を測定し、これをゲル化温度として求めることができる。なお、使用するゲル化剤の種類、ゲル化剤の添加量、活性光線硬化型モノマーの種類を変えることで、インクのゲル化温度相転移温度は調整可能である。本発明のインクにおいては、インクの25°Cにおける粘度が102mPas以上105mPas未満であることが好ましく、より好ましくは103mPas以上104mPas未満である。インク粘度が102mPas以上であれば、ドットの合一による画質の劣化を防止でき、105mPas未満であれば、インク着弾時の記録媒体の表面温度を制御することで、適度にレベリングさせることで均質な光沢が得られる。なお、インクの粘度は使用するゲル化剤の種類、ゲル化剤の添加量、活性光線硬化型モノマーの種類を変えることで適宜調製することが可能である。本発明でいう粘度とは、コーンプレートを使用したストレス制御型レオメータ、PhysicaMCRシリーズ、AntonPaar社製を用いて、剪断速度11.7s-1で測定されたものである。本発明に係るインクで用いられるゲル化剤は、高分子化合物であっても、低分子化合物であってもよいが、インクジェット射出性の観点から低分子化合物が好ましい。以下に、本発明に係るインクで用いることのできるゲル化剤の具体例を示すが、本発明はこれらの化合物にのみ限定されるものではない。本発明で好ましく用いられる高分子化合物の具体例としては、ステアリン酸イヌリンなどの脂肪酸イヌリンや、パルミチン酸デキストリン、ミリスチン酸デキストリンなどの脂肪酸デキストリンレオパールシリーズとして千葉製粉より入手可能や、ベヘン酸エイコサン二酸グリセリル、ベヘン酸エイコサン二酸ポリグリセリルノムコートシリーズとして日清オイリオより入手可能などが挙げられる。本発明で好ましく用いられる低分子化合物の具体例としては、例えば特開2005-126507号や特開2005-255821号や特開2010-111790号の各公報に記載の低分子オイルゲル化剤や、N-ラウロイル-L-グルタミン酸ジブチルアミド、N-2エチルヘキサノイル-L-グルタミン酸ジブチルアミドなどのアミド化合物味の素ファインテクノより入手可能や、1,3:2,4-ビス-O-ベンジリデン-D-グルシトールゲルオールD新日本理化より入手可能などのジベンジリデンソルビトール類や、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトローラークタムなどの石油系ワックスや、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ロウ、ホホバ油、ホホバ固体ロウ、ホホバエステルなどの植物系ワックスや、ミツローラーノリン、鯨ロウなどの動物系ワックスや、モンタンワックス、水素化ワックスなどの鉱物系ワックスや、硬化ヒマシ油または硬化ヒマシ油誘導体や、モンタンワックス誘導体,パラフィンワックス誘導体,マイクロクリスタリンワックス誘導体またはポリエチレンワックス誘導体などの変性ワックスや、ベヘン酸、アラキジン酸、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、ラウリン酸、オレイン酸、エルカ酸などの高級脂肪酸や、ステアリルアルコ-ル、ベヘニルアルコ-ルなどの高級アルコ-ルや、12-ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシステアリン酸や、12-ヒドロキシステアリン酸誘導体や、ラウリン酸アミド、ステアリン酸アミド、ベヘン酸アミド、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシノ-ル酸アミド、12-ヒドロキシステアリン酸アミドなどの脂肪酸アミド例えば、ニッカアマイドシリーズ日本化成社製や、ITOWAXシリーズ伊藤製油社製や、FATTYAMIDシリーズ花王社製や、Nステアリルステアリン酸アミド、Nオレイルパルミチン酸アミドなどのN-置換脂肪酸アミドや、N,N ́-エチレンビスステアリルアミド、N,N′-エチレンビス12-ヒドロキシステアリルアミド、N,N′-キシリレンビスステアリルアミドなどの特殊脂肪酸アミドや、ドデシルアミン、テトラデシルアミンまたはオクタデシルアミンなどの高級アミンや、ステアリルステアリン酸、オレイルパルミチン酸、グリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコ-ル脂肪酸エステル、エチレングリコ-ル脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルなどの脂肪酸エステル化合物例えばEMALLEXシリーズ日本エマルジョン社製や、リケマールシリーズ理研ビタミン社製や、ポエムシリーズ理研ビタミン社製や、ショ糖ステアリン酸、ショ糖パルミチン酸などのショ糖脂肪酸エステル例えばリョートーシュガーエステルシリーズ三菱化学フーズ社製や、ポリエチレンワックス、α-オレフィン無水マレイン酸共重合体ワックスなどの合成ワックスや、重合性ワックスUNILINシリーズBaker-Petrolite社製や、ダイマー酸、ダイマージオールPRIPORシリーズCRODA社製などが挙げられる。また、上記のゲル化剤は、単独で用いてもよいし、2種以上混合して用いてもよい。本発明のインクは、ゲル化剤を含有することにより、インクジェット記録ヘッドより吐出された後、記録媒体上に着弾すると直ちにゲル状態となり、ドット同士の混じり合いドットの合一が抑制され高速印字時の高画質形成が可能となり、その後、活性光線の照射により硬化することにより記録媒体上に定着され強固な画像膜を形成する。ゲル化剤の含有量としては、1質量以上、10質量未満が好ましく、2質量以上、7質量未満がより好ましい。1質量以上とすることで、ゲル形成が十分にされてドットの合一による画質の劣化を抑制でき、かつゲル形成によるインク液滴の増粘によって光ラジカル硬化系で用いた場合には酸素阻害による光硬化性低減することができ、また、10質量未満とすることで、活性光線照射後の未硬化成分による硬化膜の劣化、インクジェット射出性の劣化を低減できる。活性光線硬化型組成物本発明のインクにおいては、ゲル化剤、色材と共に、活性光線で硬化する活性光線硬化型組成物を含有することを特徴とする。本発明に用いられる活性光線硬化型組成物以下、光重合性化合物ともいうについて説明する。本発明でいう活性光線とは、例えば、電子線、紫外線、α線、γ線、エックス線等が挙げられるが、人体への危険性や、取り扱いが容易で、工業的にもその利用が普及している紫外線または電子線が好ましい。本発明では特に紫外線が好ましい。本発明において、活性光線の照射により架橋または重合する光重合性化合物としては、特に制限なく用いることができるが、中でも光カチオン重合性化合物または光ラジカル重合性化合物を用いることが好ましい。カチオン重合性化合物光カチオン重合性モノマーとしては、各種公知のカチオン重合性のモノマーが使用できる。例えば、特開平6-9714号、特開2001-31892号、特開2001-40068号、特開2001-55507号、特開2001-310938号、特開2001-310937号、特開2001-220526号の各公報に例示されているエポキシ化合物、ビニルエーテル化合物、オキセタン化合物などが挙げられる。本発明においては、インク硬化の際の記録媒体の収縮を抑える目的で、光重合性化合物として少なくとも1種のオキセタン化合物と、エポキシ化合物及びビニルエーテル化合物から選ばれる少なくとも1種の化合物とを含有することが好ましい。芳香族エポキシドとして好ましいものは、少なくとも1個の芳香族核を有する多価フェノールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体とエピクロルヒドリンとの反応によって製造されるジまたはポリグリシジルエーテルであり、例えばビスフェノールAあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル、水素添加ビスフェノールAあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル、ならびにノボラック型エポキシ樹脂等が挙げられる。ここでアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイドおよびプロピレンオキサイド等が挙げられる。脂環式エポキシドとしては、少なくとも1個のシクロヘキセンまたはシクロペンテン環等のシクロアルカン環を有する化合物を、過酸化水素、過酸等の適当な酸化剤でエポキシ化することにより得られる、シクロヘキセンオキサイドまたはシクロペンテンオキサイド含有化合物が好ましい。脂肪族エポキシドの好ましいものとしては、脂肪族多価アルコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはポリグリシジルエーテル等があり、その代表例としては、エチレングリコールのジグリシジルエーテル、プロピレングリコールのジグリシジルエーテルまたは1,6-ヘキサンジオールのジグリシジルエーテル等のアルキレングリコールのジグリシジルエーテル、グリセリンあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジまたはトリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールあるいはそのアルキレンオキサイド付加体のジグリシジルエーテル等のポリアルキレングリコールのジグリシジルエーテル等が挙げられる。ここでアルキレンオキサイドとしては、エチレンオキサイドおよびプロピレンオキサイド等が挙げられる。これらのエポキシドのうち、速硬化性を考慮すると、芳香族エポキシドおよび脂環式エポキシドが好ましく、特に脂環式エポキシドが好ましい。本発明では、上記エポキシドの1種を単独で使用してもよいが、2種以上を適宜組み合わせて使用してもよい。ビニルエーテル化合物としては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等のジ又はトリビニルエーテル化合物、エチルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、イソプロペニルエーテル-o-プロピレンカーボネート、ドデシルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル等のモノビニルエーテル化合物等が挙げられる。これらのビニルエーテル化合物のうち、硬化性、密着性、表面硬度を考慮すると、ジ又はトリビニルエーテル化合物が好ましく、特にジビニルエーテル化合物が好ましい。本発明では、上記ビニルエーテル化合物の1種を単独で使用してもよいが、2種以上を適宜組み合わせて使用してもよい。本発明でいうオキセタン化合物は、オキセタン環を有する化合物のことであり、特開2001-220526号公報、特開2001-310937号公報に記載されているような公知のあらゆるオキセタン化合物を使用できる。本発明で用いることのできるオキセタン化合物において、オキセタン環を5個以上有する化合物を使用すると、インク組成物の粘度が高くなるため、取扱いが困難になること、またインク組成物のガラス転移温度が高くなるため、得られる硬化物の粘着性が十分でなくなることがある。本発明で使用するオキセタン環を有する化合物は、オキセタン環を1~4個有する化合物が好ましい。本発明で好ましく用いることのできるオキセタン環を有する化合物としては、特開2005-255821号公報の段落番号0089に記載されている、一般式1で表される化合物、同じく同号公報の段落番号0092に記載されている、一般式2、段落番号0107の一般式7、段落番号0109の一般式8、段落番号0166の一般式9等で表される化合物を挙げることができる。具体的には、同号公報の段落番号0104~0119に記載されている例示化合物1~6及び段落番号0121に記載されている化合物を挙げることができる。ラジカル重合性化合物次いで、ラジカル重合性化合物について説明する。光ラジカル重合性モノマーとしては、各種公知のラジカル重合性のモノマーが使用できる。例えば、特開平7-159983号、特公平7-31399号、特開平8-224982号、特開平10-863号の各公報に記載されている光重合性組成物を用いた光硬化型材料と、カチオン重合系の光硬化性樹脂が知られており、最近では可視光以上の長波長域に増感された光カチオン重合系の光硬化性樹脂も例えば、特開平6-43633号公報、特開平8-324137公報等に公開されている。ラジカル重合性化合物は、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物であり、分子中にラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であればどの様なものでもよく、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態をもつものが含まれる。ラジカル重合性化合物は1種のみ用いてもよく、また目的とする特性を向上するために任意の比率で2種以上を併用してもよい。ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩、エステル、ウレタン、アミドや無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン等のラジカル重合性化合物が挙げられる。本発明のラジカル重合性化合物としては、公知のあらゆるメタアクリレートモノマー及び/またはオリゴマーを用いることができる。本発明でいうおよび/またはは、モノマーであっても、オリゴマーであっても良く、更に両方を含んでも良いことを意味する。また、以下に述べる事項に関しても同様である。メタアクリレート基を有する化合物としては、例えば、イソアミルアクリレート、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、オクチルアクリレート、デシルアクリレート、イソミルスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、2-エチルヘキシル-ジグリコールアクリレート、2-ヒドロキシブチルアクリレート、2-アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、ブトキシエチルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、メトキシプロピレングリコールアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、イソボルニルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート、2-アクリロイロキシエチルコハク酸、2-アクリロイロキシエチルフタル酸、2-アクリロイロキシエチル-2-ヒドロキシエチル-フタル酸、ラクトン変性可撓性アクリレート、t-ブチルシクロヘキシルアクリレート等の単官能モノマー、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、1,9-ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ジメチロール-トリシクロデカンジアクリレート、ビスフェノールAのPO付加物ジアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、ポリテトラメチレングリコールジアクリレート等の2官能モノマー、トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カプローラークトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、カプローラークタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート等の三官能以上の多官能モノマーが挙げられる。この他、重合性のオリゴマー類も、モノマー同様に配合可能である。重合性オリゴマーとしては、エポキシアクリレート、脂肪族ウレタンアクリレート、芳香族ウレタンアクリレート、ポリエステルアクリレート、直鎖アクリルオリゴマー等が挙げられる。更に具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編185年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79ページ、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品もしくは業界で公知のラジカル重合性ないし架橋性のモノマーオリゴマー及びポリマーを用いることができる。なお、感作性、皮膚刺激性、眼刺激性、変異原性、毒性などの観点から、上記モノマーの中でも、特に、イソアミルアクリレート、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、オクチルアクリレート、デシルアクリレート、イソミルスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、メトキシプロピレングリコールアクリレート、イソボルニルアクリレート、ラクトン変性可とう性アクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カウプローラークトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、カプローラークタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが好ましい。更に、これらの中でも、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、イソステアリルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、イソボルニルアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カウプローラークトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプローラークタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが特に好ましい。本発明においては、重合性化合物としてビニルエーテルモノマー及び又はオリゴマーとメタアクリレートモノマー及び又はオリゴマーを併用しても構わない。ビニルエーテルモノマーとしては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等のジ又はトリビニルエーテル化合物、エチルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、イソプロペニルエーテル-o-プロピレンカーボネート、ドデシルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル等のモノビニルエーテル化合物等が挙げられる。ビニルエーテルオリゴマーを用いる場合は、分子量が300~1000で、エステル基を分子内に2~3個持つ2官能のビニルエーテル化合物が好ましく、例えばALDRICH社のVEctomerシリーズとして入手可能な化合物、VEctomer4010、VEctomer4020、VEctomer4040、VEctomer4060、VEctomer5015などが好ましく挙げられるが、この限りではない。また本発明においては、重合性化合物として各種ビニルエーテル化合物とマレイミド化合物を併用して用いることも可能である。マレイミド化合物としては、例えば、N-メチルマレイミド、N-プロピルマレイミド、N-ヘキシルマレイミド、N-ラウリルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、N-フェニルマレイミド、N,N′-メチレンビスマレイミド、ポリプロピレングリコール-ビス3-マレイミドプロピルエーテル、テトラエチレングリコール-ビス3-マレイミドプロピルエーテル、ビス2-マレイミドエチルカーボネート、N,N′-4,4′-ジフェニルメタンビスマレイミド、N,N′-2,4-トリレンビスマレイミド、あるいは、また特開平11-124403号公報に開示されているマレイミドカルボン酸と種々のポリオール類とのエステル化合物である多官能マレイミド化合物などが挙げられるが、この限りではない。上記カチオン重合性化合物及びラジカル重合性化合物の添加量は好ましくは1~97質量であり、より好ましくは30~95質量である。インクの各構成要素次いで、本発明のインクについて、上記項目を除いた各構成要素について説明する。色材本発明のインクにおいては、インクを構成する色材としては、染料あるいは顔料を制限なく用いることができるが、インク成分に対し良好な分散安定性を有し、かつ耐候性に優れた顔料を用いることが好ましい。顔料としては、特に限定されるわけではないが、本発明には、例えば、カラーインデックスに記載される下記の番号の有機又は無機顔料が使用できる。赤或いはマゼンタ顔料としては、PigmentRed3、5、19、22、31、38、43、48:1、48:2、48:3、48:4、48:5、49:1、53:1、57:1、57:2、58:4、63:1、81、81:1、81:2、81:3、81:4、88、104、108、112、122、123、144、146、149、166、168、169、170、177、178、179、184、185、208、216、226、257、PigmentViolet3、19、23、29、30、37、50、88、PigmentOrange13、16、20、36、青又はシアン顔料としては、PigmentBlue1、15、15:1、15:2、15:3、15:4、15:6、16、17-1、22、27、28、29、36、60、緑顔料としては、PigmentGreen7、26、36、50、黄顔料としては、PigmentYellow1、3、12、13、14、17、34、35、37、55、74、81、83、93、94,95、97、108、109、110、137、138、139、153、154、155、157、166、167、168、180、185、193、黒顔料としては、PigmentBlack7、28、26などが目的に応じて使用できる。具体的に商品名を示すと、例えば、クロモファインイエロー2080、5900、5930、AF-1300、2700L、クロモファインオレンジ3700L、6730、クロモファインスカーレット6750、クロモファインマゼンタ6880、6886、6891N、6790、6887、クロモファインバイオレットRE、クロモファインレッド6820、6830、クロモファインブルーHS-3、5187、5108、5197、5085N、SR-5020、5026、5050、4920、4927、4937、4824、4933GN-EP、4940、4973、5205、5208、5214、5221、5000P、クロモファイングリーン2GN、2GO、2G-550D、5310、5370、6830、クロモファインブラックA-1103、セイカファストエロー10GH、A-3、2035、2054、2200、2270、2300、2400B、2500、2600、ZAY-260、2700B、2770、セイカファストレッド8040、C405F、CA120、LR-116、1531B、8060R、1547、ZAW-262、1537B、GY、4R-4016、3820、3891、ZA-215、セイカファストカーミン6B1476T-7、1483LT、3840、3870、セイカファストボルドー10B-430、セイカライトローズR40、セイカライトバイオレットB800、7805、セイカファストマルーン460N、セイカファストオレンジ900、2900、セイカライトブルーC718、A612、シアニンブルー4933M、4933GN-EP、4940、4973大日精化工業製、KETYellow401、402、403、404、405、406、416、424、KETOrange501、KETRed301、302、303、304、305、306、307、308、309、310、336、337、338、346、KETBlue101、102、103、104、105、106、111、118、124、KETGreen201大日本インキ化学製、ColortexYellow301、314、315、316、P-624、314、U10GN、U3GN、UNN、UA-414、U263、FinecolYellowT-13、T-05、PigmentYellow1705、ColortexOrange202、ColortexRed101、103、115、116、D3B、P-625、102、H-1024、105C、UFN、UCN、UBN、U3BN、URN、UGN、UG276、U456、U457、105C、USN、ColortexMaroon601、ColortexBrownB610N、ColortexViolet600、PigmentRed122、ColortexBlue516、517、518、519、A818、P-908、510、ColortexGreen402、403、ColortexBlack702、U905山陽色素製、LionolYellow1405G、LionolBlueFG7330、FG7350、FG7400G、FG7405G、ES、ESP-S東洋インキ製、TonerMagentaE02、PermanentRubinF6B、TonerYellowHG、PermanentYellowGG-02、HostapeamBlueB2Gヘキストインダストリ製、NovopermP-HG、HostapermPinkE、HostapermBlueB2Gクラリアント製、カーボンブラック2600、2400、2350、2200、1000、990、980、970、960、950、850、MCF88、750、650、MA600、MA7、MA8、MA11、MA100、MA100R、MA77、52、50、47、45、45L、40、33、32、30、25、20、10、5、44、CF9三菱化学製などが挙げられる。上記顔料の分散には、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル、ペイントシェーカー等を用いることができる。また、顔料の分散を行う際に、分散剤を添加することも可能である。分散剤としては、高分子分散剤を用いることが好ましく、高分子分散剤としては、例えば、Avecia社のSolsperseシリーズや、味の素ファインテクノ社のPBシリーズが挙げられる。更には、下記のものが挙げられる。顔料分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート、顔料誘導体等を挙げることができる。具体例としては、BYKChemie社製Anti-Terra-Uポリアミノアマイド燐酸塩、Anti-Terra-203/204高分子量ポリカルボン酸塩、Disperbyk-101ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル、107水酸基含有カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアマイド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、400、Bykumen高分子量不飽和酸エステル、BYK-P104、P105高分子量不飽和酸ポリカルボン酸、P104S、240S高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコン系、Lactimon長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコンが挙げられる。また、EfkaCHEMICALS社製エフカ44、46、47、48、49、54、63、64、65、66、71、701、764、766、エフカポリマー100変性ポリアクリレート、150脂肪族系変性ポリマー、400、401、402、403、450、451、452、453変性ポリアクリレート、745銅フタロシアニン系;共栄化学社製フローレンTG-710ウレタンオリゴマー、フローノンSH-290、SP-1000、ポリフローNo.50E、No.300アクリル系共重合物;楠本化成社製ディスパロンKS-860、873SN、874高分子分散剤、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル型等が挙げられる。更には、花王社製デモールRN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、EP、ホモゲノールL-18ポリカルボン酸型高分子、エマルゲン920、930、931、935、950、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン24ココナッツアミンアセテート、86ステアリルアミンアセテート;ゼネカ社製ソルスパーズ5000フタロシアニンアンモニウム塩系、13240、13940ポリエステルアミン系、17000脂肪酸アミン系、24000、32000;日光ケミカル社製ニッコールT106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート、Hexagline4-0ヘキサグリセリルテトラオレート等が挙げられる。これらの顔料分散剤は、インク中に0.1~20質量の範囲で含有させることが好ましい。また、分散助剤として、各種顔料に応じたシナージストを用いることも可能である。これらの分散剤および分散助剤は、顔料100質量部に対し、1~50質量部添加することが好ましい。分散媒体は、溶剤または重合性化合物を用いて行うが、本発明のインクでは、印字後に反応硬化させるため、無溶剤であることが好ましい。溶剤が硬化画像に残ってしまうと、耐溶剤性の劣化、残留する溶剤のVOCの問題が生じる。よって、分散媒体は溶剤では無く重合性化合物、その中でも最も粘度の低いモノマーを選択することが分散適性上好ましい。顔料の分散は、顔料粒子の平均粒径を0.08~0.5μmとすることが好ましく、最大粒径は0.3~10μm、好ましくは0.3~3μmとなるよう、顔料、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件を適宜設定する。この粒径管理によって、記録ヘッドのノズルの詰まりを抑制し、インクの保存安定性、インク透明性および硬化感度を維持することができる。また、本発明のインクにおいては、従来公知の染料、好ましくは油溶性染料を必要に応じて用いることができる。本発明で用いることのできる油溶性染料として、以下にその具体例を挙げるが、本発明はこれらにのみ限定されるものではない。マゼンタ染料MSMagentaVP、MSMagentaHM-1450、MSMagentaHSo-147以上、三井東圧社製、AIZENSOTRed-1、AIZENSOTRed-2、AIZENSOTRed-3、AIZENSOTPink-1、SPIRONRedGEHSPECIAL以上、保土谷化学社製、RESOLINRedFB200、MACROLEXRedVioletR、MACROLEXROT5B以上、バイエルジャパン社製、KAYASETRedB、KAYASETRed130、KAYASETRed802以上、日本化薬社製、PHLOXIN、ROSEBENGAL、ACIDRed以上、ダイワ化成社製、HSR-31、DIARESINRedK以上、三菱化成社製、OilRedBASFジャパン社製。シアン染料MSCyanHM-1238、MSCyanHSo-16、CyanHSo-144、MSCyanVPG以上、三井東圧社製、AIZENSOTBlue-4保土谷化学社製、RESOLINBR.BlueBGLN200、MACROLEXBlueRR、CERESBlueGN、SIRIUSSUPRATURQ.BlueZ-BGL、SIRIUSSUPRATURQ.BlueFB-LL330以上、バイエルジャパン社製、KAYASETBlueFR、KAYASETBlueN、KAYASETBlue814、Turq.BlueGL-5200、LightBlueBGL-5200以上、日本化薬社製、DAIWABlue7000、OleosolFastBlueGL以上、ダイワ化成社製、DIARESINBlueP三菱化成社製、SUDANBlue670、NEOPENBlue808、ZAPONBlue806以上、BASFジャパン社製。イエロー染料MSYellowHSm-41、YellowKX-7、YellowEX-27三井東圧、AIZENSOTYellow-1、AIZENSOTYelloW-3、AIZENSOTYellow-6以上、保土谷化学社製、MACROLEXYellow6G、MACROLEXFLUOR.Yellow10GN以上、バイエルジャパン社製、KAYASETYellowSF-G、KAYASETYellow2G、KAYASETYellowA-G、KAYASETYellowE-G以上、日本化薬社製、DAIWAYellow330HBダイワ化成社製、HSY-68三菱化成社製、SUDANYellow146、NEOPENYellow075以上、BASFジャパン社製。ブラック染料MSBlackVPC三井東圧社製、AIZENSOTBlack-1、AIZENSOTBlack-5以上、保土谷化学社製、RESORINBlackGSN200、RESOLINBlackBS以上、バイエルジャパン社製、KAYASETBlackA-N日本化薬社製、DAIWABlackMSCダイワ化成社製、HSB-202三菱化成社製、NEPTUNEBlackX60、NEOPENBlackX58以上、BASFジャパン社製等である。顔料あるいは油溶性染料の添加量は0.1~20質量が好ましく、更に好ましくは0.4~10質量である。0.1質量以上であれば、良好な画像品質を得ることができ、20質量以下であれば、インク出射における適正なインク粘度を得ることができる。又、色の調整等で2種類以上の着色剤を適時混合して使用できる。光重合開始剤本発明のインクにおいて、活性光線として紫外線等を用いる場合には、少なくとも1種の光重合開始剤を含有することが好ましい。だたし、活性光線として電子線を用いる場合には、多くの場合、光重合開始剤を必要としない。光重合開始剤は、分子内結合開裂型と分子内水素引き抜き型の2種に大別できる。分子内結合開裂型の光重合開始剤としては、例えば、ジエトキシアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、ベンジルジメチルケタール、1-4-イソプロピルフェニル-2-ヒドロキシ-2-メチルプロパン-1-オン、4-2-ヒドロキシエトキシフェニル-2-ヒドロキシ-2-プロピルケトン、1-ヒドロキシシクロヘキシル-フェニルケトン、2-メチル-2-モルホリノ4-チオメチルフェニルプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタノンの如きアセトフェノン系;ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテルの如きベンゾイン類;2,4,6-トリメチルベンゾインジフェニルホスフィンオキシドの如きアシルホスフィンオキシド系;ベンジル、メチルフェニルグリオキシエステル、などが挙げられる。一方、分子内水素引き抜き型の光重合開始剤としては、例えば、ベンゾフェノン、o-ベンゾイル安息香酸メチル-4-フェニルベンゾフェノン、4,4′-ジクロロベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、4-ベンゾイル-4′-メチル-ジフェニルサルファイド、アクリル化ベンゾフェノン、3,3′,4,4′-テトラt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3′-ジメチル-4-メトキシベンゾフェノンの如きベンゾフェノン系;2-イソプロピルチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントンの如きチオキサントン系;ミヒラ-ケトン、4,4′-ジエチルアミノベンゾフェノンの如きアミノベンゾフェノン系;10-ブチル-2-クロロアクリドン、2-エチルアンスラキノン、9,10-フェナンスレンキノン、カンファーキノン、などが挙げられる。光重合開始剤を使用する場合の配合量は、活性光線硬化型組成物の0.01~10質量の範囲が好ましい。また、ラジカル重合開始剤としては、特公昭59-1281号、特公昭61-9621号、及び特開昭60-60104号等の各公報記載のトリアジン誘導体、特開昭59-1504号及び特開昭61-243807号等の各公報に記載の有機過酸化物、特公昭43-23684号、特公昭44-6413号、特公昭44-6413号及び特公昭47-1604号等の各公報並びに米国特許第3,567,453号明細書に記載のジアゾニウム化合物、米国特許第2,848,328号、同第2,852,379号及び同2,940,853号各明細書に記載の有機アジド化合物、特公昭36-22062号、特公昭37-13109号、特公昭38-18015号、特公昭45-9610号等の各公報に記載のオルト-キノンジアジド類、特公昭55-39162号、特開昭59-14023号等の各公報及びマクロモレキュルスMacromolecules、第10巻、第1307頁1977年に記載の各種オニウム化合物、特開昭59-142205号公報に記載のアゾ化合物、特開平1-54440号公報、ヨーロッパ特許第109,851号、ヨーロッパ特許第126,712号等の各明細書、ジャーナルオブイメージングサイエンスJ.Imag.Sci.、第30巻、第174頁1986年に記載の金属アレン錯体、特許第2711491号及び特許第2803454号明細書に記載のオキソスルホニウム有機ホウ素錯体、特開昭61-151197号公報に記載のチタノセン類、コーディネーションケミストリーレビューCoordinationChemistryReview、第84巻、第85~第277頁1988年及び特開平2-182701号公報に記載のルテニウム等の遷移金属を含有する遷移金属錯体、特開平3-209477号公報に記載の2,4,5-トリアリールイミダゾール二量体、四臭化炭素や特開昭59-107344号公報記載の有機ハロゲン化合物等が挙げられる。これらの重合開始剤はラジカル重合可能なエチレン不飽和結合を有する化合物100質量部に対して0.01から10質量部の範囲で含有されるのが好ましい。また、本発明のインクにおいては、光重合開始剤として、光酸発生剤も用いることができる。光酸発生剤としては、例えば、化学増幅型フォトレジストや光カチオン重合に利用される化合物が用いられる有機エレクトロニクス材料研究会編、イメージング用有機材料、ぶんしん出版1993年、187~192ページ参照。本発明に好適な化合物の例を以下に挙げる。第1に、ジアゾニウム、アンモニウム、ヨードニウム、スルホニウム、ホスホニウムなどの芳香族オニウム化合物のBC6F54-、PF6-、AsF6-、SbF6-、CF3SO3-塩を挙げることができる。本発明で用いることのできるオニウム化合物の具体的な例としては、特開2005-255821号公報の段落番号0132に記載されている化合物を挙げることができる。第2に挙げられる、スルホン酸を発生するスルホン化物の具体的な化合物としては、特開2005-255821号公報の段落番号0136に記載されている化合物を挙げることができる。第2に、ハロゲン化水素を光発生するハロゲン化物も用いることができ、その具体的な化合物としては、特開2005-255821号公報の段落番号0138に記載されている化合物を挙げることができる。第3に、特開2005-255821号公報の段落番号0140に記載されている鉄アレン錯体を挙げることができる。その他の添加剤本発明に係る活性光線硬化型インクには、上記説明した以外に様々な添加剤を用いることができる。例えば、界面活性剤、レベリング添加剤、マット剤、膜物性を調整するためのポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ビニル系樹脂、アクリル系樹脂、ゴム系樹脂、ワックス類を添加することができる。また、保存安定性を改良する目的で公知のあらゆる塩基性化合物を用いることができるが、代表的なものとして、塩基性アルカリ金属化合物、塩基性アルカリ土類金属化合物、アミンなどの塩基性有機化合物などが挙げられる。以下、本実施形態で用いられるインクの具体例を列挙する。なお、以下のインク組成物において用いられる顔料分散体は、ソルスパーズ32000ルーブリゾール社製5部と、HD-N1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート:新中村化学社製80部とをステンレスビーカーに入れ加熱撹拌溶解し、これを室温まで冷却した後、カーボンブラック56:三菱化学社製15部を加えて、0.5mmのジルコニアビーズとともにガラスビンに入れ密栓し、ペイントシェーカーにて10時間分散処理してから、ジルコニアビーズを除去したものである。次に、本実施形態の作用について説明する。まず、画像形成前においては、作業者はこれから画像形成を行う記録媒体Pの種類を記録媒体種類入力部16に入力する。制御部10は、記録媒体種類入力部16に入力された内容を基に、温度調整制御を実行する。図6は温度調整制御のフローチャートである。図6に示すように、温度調整制御が開始されると、制御部10は、記録媒体種類入力部16に入力された内容から、記録媒体Pの種類に対応した加熱温度を決定するステップS1。その後、制御部10は、ドラム温度センサー9及び第一ローラー温度センサー17の検出結果が、加熱温度の許容範囲内に収まっているか否かを判断するステップS2。ドラム温度センサー9及び第一ローラー温度センサー17の検出結果のうち、少なくとも一方が許容範囲未満である場合にはステップS3に移行し、少なくとも一方が許容範囲以上である場合にはステップS4に移行し、両者が許容範囲内である場合にはステップS5に移行する。ステップS3では制御部10は第一ヒートローラー7を加熱し、ステップS2に移行する。ステップS4では制御部10は第一ヒートローラー7の加熱を停止し、ステップS2に移行する。ステップS5では、制御部10は、ドラム温度センサー9及び第二ローラー温度センサー20の検出結果が、加熱温度の許容範囲内に収まっているか否かを判断する。ドラム温度センサー9及び第二ローラー温度センサー20の検出結果のうち、少なくとも一方が許容範囲未満である場合にはステップS6に移行し、少なくとも一方が許容範囲以上である場合にはステップS7に移行し、両者が許容範囲内である場合にはステップS8に移行する。ステップS6では制御部10は第二ヒートローラー8を加熱し、ステップS5に移行する。ステップS7では制御部10は第二ヒートローラー8の加熱を停止し、ステップS5に移行する。ステップS8では、画像形成処理が実行される。この画像形成時においても温度調整制御は継続されている。この温度調整制御によって、制御部10は、ドラム温度センサー9、第一ローラー温度センサー17及び第二ローラー温度センサー20の検出結果に基づいて、画像形成ドラム21の表面温度、第一ヒートローラー7の表面温度及び第二ヒートローラー8の表面温度をモニタリングしており、この検出結果を第一ヒートローラー7及び第二ヒートローラー8の加熱温度にフィードバックすることで、常に目的の温度となるように制御している。その後、画像形成が開始されると、制御部10は、給紙部駆動源13、受け渡しドラム駆動源11、画像形成ドラム駆動源12、集積部駆動源14を制御して、各部を動作させる。具体的には、給紙用搬送部32によって、記録媒体Pが給紙トレイ31から受け渡しドラム22まで搬送されると、吸着部によって受け渡しドラム22の外周面に記録媒体Pが吸着される。そして、受け渡しドラム22の回転によって記録媒体Pが画像形成ドラム21に近接すると、記録媒体Pの先端部が爪部211によって挟持され、吸引ポンプ215の吸引により記録媒体Pの全体が画像形成ドラム21の外周面に吸着される。記録媒体Pが画像形成ドラム21に吸着される前には、その上流側で第二ヒートローラー8により画像形成ドラム21が加熱されているので、記録媒体Pも余熱される。その後、画像形成ドラム21の回転に伴って記録媒体Pが第一ヒートローラー7に当接すると、この第一ヒートローラー7が記録媒体Pをさらに加熱する。これにより記録媒体Pは、種類に対応した温度にまで加熱される。そして、画像形成ドラム21の回転に伴って記録媒体Pが記録ヘッド5に対向すると、制御部10は、記録ヘッドドライバー15を制御して、各記録ヘッド5からインクを吐出し、記録媒体P上に画像を形成する。画像形成後、画像形成ドラム21の回転に伴って記録媒体Pがエネルギー線照射部6に対向すると、制御部10は、エネルギー線照射部6を制御して、エネルギー線を記録媒体Pに照射する。これにより各インクが硬化し、記録媒体P上に画像が定着する。その後、記録媒体Pが集積搬送用チェーン424に近接すると、当該記録媒体Pは集積搬送用チェーン424に掛け渡されている集積用爪部425によって挟持搬送されて、格納トレイ41に格納される。これにより、画像形成の一連の動作が終了する。以上のように、本実施形態によれば、受け渡しドラム22と記録ヘッド5の間に、画像形成ドラム21を表面側から加熱する第一ヒートローラー7が設けられているので、インク着弾前に記録媒体Pを加熱することができる。インク着弾前の記録媒体Pの温度が制御できれば、光沢が安定する温度に記録媒体Pを事前に加熱することもできる。したがって、温度によってゲル状又は固体状と、液状とに相変化するインクを使用したとしても、形成される画像の光沢を安定化することができる。また、制御部は、ドラム温度センサー9や、ローラー温度センサー17の検出結果に基づいて第一ヒートローラー7を制御しているので、フィードバック制御が可能となり、目的の温度に精度良く加熱することができる。また、画像形成ドラム21の回転方向の上流側にも第二ヒートローラー8が設けられているので、記録媒体Pが画像形成ドラム21に接触する前に、予め画像形成ドラム21を加熱することができる。これにより、記録媒体Pの厚さの違いによる温度を補償することができ、より細かな光沢制御が可能となる。そして、記録媒体種類入力部16に入力された記録媒体Pに種類に基づいて、第一ヒートローラー7及び第二ヒートローラー8の少なくとも一方の加熱温度が制御されているので、記録媒体Pの種類毎に最適な加熱温度で加熱することができ、記録媒体Pの種類に応じた光沢制御が可能となる。また、第一加熱手段及び第二加熱手段が、外周に弾性体72,82が被膜されて、内側に熱源73,83を持つ回転自在なパイプ状の第一ヒートローラー7及び第二ヒートローラー8であるので、弾性体72,82が弾性変形することで画像形成ドラム21との接触面積を広くすることができ、効率的に画像形成ドラム21や記録媒体Pを加熱することができる。画像形成ドラム21が、記録媒体Pの一端部を挟持する爪部211と、記録媒体Pを吸引することで、当該画像形成ドラム21の外周面に記録媒体Pを吸着させる複数の吸引孔212とを備えているので、サイズの異なる記録媒体Pであっても記録媒体Pの平面性を確保することができる。また、複数の吸引孔212が、ブルーノイズ特性を持ったパターンで配置されているので、画像形成後の記録媒体Pに吸引孔212の跡が残ってしまっても、不規則なパターンで配置されるため、認識しにくくすることができる。そして、記録媒体Pの画像形成領域P1から外れた部分P2と重なる領域P3にのみ吸引孔212が設けられているので、画像形成領域P1に吸引孔212の跡が残ってしまうことを防止できる。なお、本発明は上記実施形態に限らず適宜変更可能である。以下の説明において、上記実施形態と同一部分は同一符号を付してその説明を省略する。例えば、上記実施形態では、画像形成ドラム21に記録媒体Pを受け渡す供給手段として受け渡しドラム22を例示して説明したが、供給手段としては、これ以外にもアーム式やベルト式のものが挙げられる。なお、供給手段がドラム式受け渡しドラム22であると、受け渡しドラム22の内部に熱源を設けることで、第一ヒートローラー7の機能を兼ねることもできる。また、上述したように、記録媒体Pの種類は作業者の入力によって特定可能であるが、センサー等によって記録媒体Pの種類を自動に判別することも可能である。具体的には、記録媒体種類検知用のセンサーは、第一ヒートローラー7の上流側であって、かつ記録媒体Pの通過経路に設置される。このセンサーは、特に種類を限定するものではなく、記録媒体Pの種類が識別できればどのようなセンサーでもよい。また、上記実施形態では、第一ローラー温度センサー17が第一ヒートローラー7の表面温度を検出し、第二ローラー温度センサー20が第二ヒートローラー8の表面温度を検出する場合を例示して説明したが、各温度センサー17,20が各ヒートローラー7,8を通過する記録媒体Pの温度を検出するようにしてもよい。また、第一ヒートローラー7の回転速度を、画像形成ドラム21の回転速度以下にすることが好ましい。このような回転速度であると、第一ヒートローラー7と画像形成ドラム21とで記録媒体Pを挟持し搬送した際に、記録媒体Pにシワがよってしまうことを防止することができる。また、上記実施形態では、第一加熱手段及び第二加熱手段がヒートローラー7,8である場合を例示して説明したが、無端ベルト式の加熱手段であってもよい。図7は、無端ベルト式の加熱手段の一例を示す模式図である。この図7に示すように無端ベルト式の加熱手段50は、画像形成ドラム21の周辺に配置された3つの駆動ローラー51と、これら3つの駆動ローラー51に掛け渡された無端ベルト52とを備えている。無端ベルト52は、薄い金属ベルトであり、その外周に弾性体が被膜されている。そして、無端ベルト52の外周面の一部は画像形成ドラム21の表面に当接している。そして、この無端ベルト52の内部には、熱源としてのヒーター53が設けられている。このように無端ベルト式の加熱手段50であると、画像形成ドラム21との接触面積を大きくすることができ、効率的な加熱が可能となる。なお、ヒーター53は、ハロゲンランプヒーターや、電磁誘導加熱装置であってもよい。"