回転駆動力が入力されるユニバーサルジョイントと、前記ユニバーサルジョイントに連結されると共に前記ユニバーサルジョイントの回転駆動力が伝達されるカップリング部材と、該カップリング部材の回転駆動力をドライブロールに伝達するドライブシャフトと、前記ドライブシャフトを回転自在に支持するシャフト支持部とを備えた多段圧延機の駆動機構であって、軸方向の移動を許容しつつ前記カップリング部材の回転駆動力を前記ドライブシャフトに伝達する動力伝達機構が、前記ユニバーサルジョイントと前記ドライブロールとの間であって前記シャフト支持部と軸方向に重複し合う位置に設けられていることを特徴とする多段圧延機の駆動機構。前記シャフト支持部で支持された前記ドライブシャフトの内側に、前記動力伝達機構が配備されていることを特徴とする請求項1に記載の多段圧延機の駆動機構。前記シャフト支持部で支持されたカップリング部材の内側に、前記動力伝達機構が配備されていることを特徴とする請求項1に記載の多段圧延機の駆動機構。前記多段圧延機は、左右方向及び/又は上下方向に並んで隣接するドライブロールを複数備えていると共に、該ドライブロールに回転駆動力を伝えるカップリング部材が各々設けられていて、隣接する前記カップリング部材の軸方向長さが互いに異なるものとされていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の多段圧延機の駆動機構。ユニバーサルジョイントがドライブシャフトやドライブロールに対して角度を持った状態で連結すると、回転中のユニバーサルジョイントに2次偶力が発生する。このような2次偶力がユニバーサルジョイントに発生すると、ドライブシャフトをこじるような振れが生じ、多段圧延機の駆動機構に振動が発生しやすくなる。特に、特許文献1及び特許文献2のような多段圧延機では、摩耗によりロール径が小さくなった場合に備えて、ドライブロールを径方向に移動させる機構が設けられていることが多い。このようなドライブロールの移動の機構が設けられた多段圧延機は、上下方向や水平方向への移動をある程度許容しているので、上述した2次偶力が作用すると大きな振動が発生する可能性も大きくなる。また、図5に示すように、従来の多段圧延機では、ドライブシャフト211を回転自在に支持するシャフト支持部212に、軸方向に隣り合うように減速機側にキーやスプライン等の動力伝達機構213が並んで配備されており、シャフト支持部212からユニバーサルジョイントのジョイント部209までの駆動機構の長さは軸方向に長くなっている。特に、左右方向及び/又は上下方向に隣接するカップリング部材同士の干渉を避けるため、カップリング部材の軸方向長さを左右方向及び/又は上下方向に隣接する駆動機構の間で互いに異ならせる上述の技術を採用した場合、一方のカップリング部材に比べ、隣接するもう一方のカップリング部材の長さは軸方向に長くなっている。そのため、支点から作用点までの距離が長くなるレバー比が大きくなる分、駆動機構200に発生する振動も非常に大きなものとなりやすい。本発明は、上記問題点を鑑みてなされたものであり、装置サイズを小型にでき、駆動機構に振動が発生することを抑制することができる多段圧延機の駆動機構を提供することを目的とする。上述の目的を達成するため以下の技術的手段を講じた。本発明の多段圧延機の駆動機構では、回転駆動力が入力されるユニバーサルジョイントと、前記ユニバーサルジョイントに連結されると共に前記ユニバーサルジョイントの回転駆動力が伝達されるカップリング部材と、該カップリング部材の回転駆動力をドライブロールに伝達するドライブシャフトと、前記ドライブシャフトを回転自在に支持するシャフト支持部とを備えており、軸方向の移動を許容しつつ前記カップリング部材の回転駆動力を前記ドライブシャフトに伝達する動力伝達機構が、前記ユニバーサルジョイントと前記ドライブロールとの間であって前記シャフト支持部と軸方向に重複し合う位置に設けられていることを特徴とするものである。なお、前記シャフト支持部で支持されたドライブシャフトの内側に、前記動力伝達機構が配備されているものが好ましい。また、前記シャフト支持部で支持されたカップリング部材の内側に、前記動力伝達機構が配備されているものも好ましい。さらに、本発明の多段圧延機の駆動機構としては、左右方向及び/又は上下方向に並んで隣接するドライブロールを複数備えていると共に、該ドライブロールに回転駆動力を伝えるカップリング部材が各々設けられていて、隣接する前記カップリング部材の軸方向長さが互いに異なるものとされているものが好ましい。本発明の多段圧延機の駆動機構によれば、装置サイズを小型にできることに加えて、駆動機構に振動が発生することを抑制することができる。以下、本発明の多段圧延機1が設けられる圧延設備の実施の形態を、図面に基づき説明する。なお、以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称及び機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰り返さない。図1は、本発明の多段圧延機1が設けられる圧延設備を示したものである。この圧延設備の中央には、水平方向の一方側から供給された圧延材Wを圧延して他方側に送り出す12段の多段圧延機1クラスタ型の圧延機が設けられている。多段圧延機1の一方側図中の左方には圧延材Wを巻き出す巻出リール3が配備されており、また多段圧延機1の他方側図中の右方には圧延材Wを巻き取る巻取リール4が配備されている。この多段圧延機1は、圧延材Wを右向き図中の矢印の方向に送りつつ最初の圧延を行い、圧延方向を左向き図中の矢印とは逆の方向に切り替えて次の圧延を行うというように、圧延方向を左向きと右向きとに交互に切り替えながらリバース圧延できるようになっている。さらに、多段圧延機1と巻出リール3との間、多段圧延機1と巻取リール4との間には、圧延材Wの送り方向を変化させるデフレクタロール5がそれぞれ設けられている。多段圧延機1は、ステンレス材などの硬質な材料で形成された箔材や薄板などを圧延加工することに用いられるものである。本実施形態の多段圧延機1は、圧延材Wの上側と下側とに配置された2本のワークロール6、2本のワークロール6の外側に各一対ずつ配備された4本のドライブロール7中間ロール、これらのドライブロール7のさらに外側に各3本ずつ配備された6本のバックアップロール8を有するものであり、全部で12本のロールから構成されている。図2は、上述した多段圧延機1をドライブロール7の軸心に沿って上下に切断した場合の断面図であり、ドライブロール7とこのドライブロール7を駆動させる駆動機構2とを拡大して示した図である。この駆動機構2は、ドライブロール7を回転させる回転駆動力が図示しない減速機構から入力されているユニバーサルジョイント9と、このユニバーサルジョイント9に連結されると共にユニバーサルジョイント9の回転駆動力が伝達されるカップリング部材10と、このカップリング部材10の回転駆動力をドライブロール7に伝達するドライブシャフト11と、このドライブシャフト11を回転自在に支持するシャフト支持部12とを備えている。図3に示すように、カップリング部材10とドライブシャフト11との間には回転駆動力を伝達する動力伝達機構以降、第1の動力伝達機構13というが設けられ、ドライブシャフト11とドライブロール7との間には別の動力伝達機構以降、第2の動力伝達機構14というが設けられている。つまり、この駆動機構2では、駆動減速機の出力軸で発生した回転駆動力を、ユニバーサルジョイント9→カップリング部材10→ドライブシャフト11→ドライブロール7の順に伝達して、伝達された回転駆動力を用いて、多段圧延機1内に配備されたドライブロール7を回転駆動させる構成となっている。次に、図2及び図3を用いて、上述した多段圧延機1の駆動機構2を構成するユニバーサルジョイント9、カップリング部材10、ドライブシャフト11、ドライブロール7について詳しく説明する。ユニバーサルジョイント9は、長尺棒状に形成されたシャフト部16と、このシャフト部16の両端に取り付けられた2つのジョイント部15で構成されている。つまり、本実施形態のユニバーサルジョイント9にもドライブロール側と反ドライブロール側との2つのジョイント部15があるが、反ドライブロール側のジョイント部15の方は、本発明の内容には直接関係しないので、以降の説明ではドライブロール側のジョイント部15以降、単にジョイント部15というについてのみ説明する。ジョイント部15は、シャフト部16の端部に設けられた第1ヨーク17と、カップリング部材10側に設けられた第2ヨーク18と、これら第1ヨーク17と第2ヨーク18との間に設けられて両ヨークを連結するクロス部19とを有している。第1ヨーク17と第2ヨーク18とは、いずれも先端が二股状に分岐した略U字状の部材である。第1ヨーク17と第2ヨーク18とは、この分岐した先端を互いに交差状に噛み合わせるようにして配備されている。クロス部19は、第1ヨーク17と第2ヨーク18との間に配備された略十字状の連結部材であり、第1ヨーク17の分岐した先端に対して揺動自在に連結する揺動軸と、第2ヨーク18の分岐した先端に対して揺動自在に連結する揺動軸との2本の揺動軸を交差状に備えている。つまり、ジョイント部15では、クロス部19に対して第1ヨーク17と第2ヨーク18とがそれぞれ異なる方向を向く揺動軸回りに揺動するので、シャフト部16第1ヨーク17から入力された回転駆動力をこのシャフト部16とは異なる方向を向く軸非同軸状の軸回りに回転するカップリング部材10第2ヨーク18に伝達可能となっている。図3、図4に詳しく示すように、カップリング部材10は、上述したユニバーサルジョイント9とドライブシャフト11との間を連結するものであり、ユニバーサルジョイント9から入力された回転駆動力をドライブシャフト11に出力している。カップリング部材10は、水平方向に向かって長尺に形成された円筒状の部材であって、一方反ドライブロール側の端部は、ジョイント部15の第2ヨーク18にボルトを用いて固定されている。また、カップリング部材10の他方ドライブロール側の端部は、反ドライブロール側に比べて小径な円筒状とされていて、ドライブシャフト11の内部に挿入されている。なお、カップリング部材10の他方の端部には、この端部に取り付けられてドライブシャフト11の内周面に当接することでドライブシャフト11に対するカップリング部材10の挿し込み位置を位置決めする位置決め部材20が設けられている。ドライブシャフト11は、反ドライブロール側とドライブロール側とで外径が異なる大小2種類の円筒を軸方向に組み合わせたような形状とされている。ドライブシャフト11の反ドライブロール側はドライブロール側に比べて小径な円筒状とされており、この小径な反ドライブロール側の円筒部分はシャフト支持部12により回転自在に支持されている。一方、ドライブシャフト11の内側には、このドライブシャフト11を軸方向に貫通する貫通孔21が形成されている。この貫通孔21も、ドライブシャフト11の外径に対応してドライブロール側と反ドライブロール側とで異なる内径の円孔状とされている。つまり、ドライブロール側に比べて反ドライブロール側の方が小さな内径とされており、内径が小さな反ドライブロール側にカップリング部材10が内挿され、内径が大きなドライブロール側に後述するドライブロール7が内挿されている。そして、ドライブシャフト11とこのドライブシャフト11に挿し込まれたカップリング部材10との間には第1の動力伝達機構13が、またドライブシャフト11とこのドライブシャフト11に挿し込まれたドライブロール7多段圧延機1の中間ロールとの間には第2の動力伝達機構14が設けられている。図4に拡大して示すように、第1の動力伝達機構13は、カップリング部材10側図4においてカップリング部材10の右側に設けられた雄スプライン22と、ドライブシャト側図4においてドライブシャトの左側に形成される雌スプライン23とを有しており、雌雄スプライン22、23を噛み合わせることで動力伝達を行うものである。雄スプライン22はカップリング部材10の外周面に形成された複数のスプライン溝から構成されており、また雌スプライン23はドライブシャフト11の反ドライブロール側の内周面に形成された複数のスプライン溝から構成されていて、それぞれのスプライン溝同士を噛み合わせることで、軸方向にスライド可能でありながら、回転駆動力を伝達可能となっている。第2の動力伝達機構14は、ドライブロール側図3においてドライブロール7の左側に設けられた雄スプライン24と、ドライブシャフト側図3においてドライブシャフトの右側に形成される雌スプライン25とを有しており、これら雌雄スプライン24、25を噛み合わせることで動力伝達を行うものである。第1の動力伝達機構13と同様に、雄スプライン24はドライブロール7の外周面に複数のスプライン溝を有しており、また雌スプライン25はドライブシャフト11のドライブロール側の内周面に複数のスプライン溝を有していて、それぞれのスプライン溝同士を内外に噛み合わせることにより、水平方向の移動を許容しながら、回転駆動力を伝達可能となっている。シャフト支持部12は、ドライブシャフト11の外周面に取り付けられたベアリングによって、ドライブシャフト11の小径円筒部ドライブシャフト11の左側を水平方向の軸回りに回転自在に支持している。シャフト支持部12は、軸方向に沿って並んで設けられる2つのラジアル軸受26と、これらの両側に設けられるスラスト軸受27とを組み合わせたものであり、ラジアル方向に作用する荷重とスラスト方向に作用する荷重との双方の荷重を受けることができるようになっている。このシャフト支持部12は軸方向の両端側にスペーサ部材28を嵌め込むことで、ドライブシャフト11の外周面に取り付けられている。また、シャフト支持部12に設けられるラジアル軸受26は、ラジアル方向に転動可能な複数のころ29と、これら複数のころ29を外周側から支持する外輪体30とを備えており、内輪体は備えていない。それ故、シャフト支持部12で支持されるドライブシャフト11の外径を大きくして、シャフト支持部12の内周側に第1の動力伝達機構13を設置するスペースを十分に確保できるようになっている。ドライブロール7は、軸方向の端部に中途部に比べて小径な軸部31を有している。この軸部のうちユニバーサルジョイント9側に向かって伸びる軸部31は、ドライブシャフト11の貫通孔21に挿し込まれており、上述した第2の動力伝達機構14を介してドライブロール7はドライブシャフト11に連結されている。以上述べた如く、本発明の多段圧延機1の駆動機構2では、このシャフト支持部12と軸方向に重複し合う位置に上述した第1の動力伝達機構13が設けられている、言い換えれば第1の動力伝達機構13がユニバーサルジョイント9とドライブロール7との間であってシャフト支持部12と軸方向に重複し合う位置に設けられていて、シャフト支持部12からスピンドルジョイントまでの駆動機構2の長さを短くして、駆動機構2に振動が発生することを抑制できる構成とされている。具体的には、シャフト支持部12はドライブシャフト11を外周側から支持する構成とされており、ドライブシャフト11はシャフト支持部12に比べてより内周側径内側に位置している。そして、第1の動力伝達機構13を構成する雌雄スプラインは、このドライブシャフト11の内周側に位置していて、シャフト支持部12と雌雄スプラインとは径方向に干渉し合わない位置に配備されている。なお、本実施形態の雌雄スプライン22、23は、カップリング部材10に雄スプライン22を設け、ドライブシャト11に雌スプライン23を設けているが、雄雌反対にしてもよい。さらに、上述した実施形態では、筒状のドライブシャフト11の内側にカップリング部材10が挿入されるようになっているが、これに代えて、筒状のカップリング部材10の内側にドライブシャフト11が挿入されるようにしてもよい。この場合、カップリング部材10の内側に雌スプライン23を設け、ドライブシャフト11に雄スプライン22を設ければよいし、雄雌反対にしてもよい。さらに、雌雄スプラインに代えて、キーによる動力伝達機構を採用してもよい。このように、本実施形態の駆動機構2では、第1の動力伝達機構13をシャフト支持部12とは径方向に干渉し合わない内周側に配備した上で、第1の動力伝達機構13をシャフト支持部12と軸方向に重複し合う位置に配備しているのである。なお、本実施形態の駆動機構2では、第1の動力伝達機構13をシャフト支持部12と軸方向に重複し合う位置に配備しているが、これに代えて、第2の動力伝達機構14をシャフト支持部12と軸方向に重複し合う位置に配備してもよい。ここで、この第1の動力伝達機構13がシャフト支持部12と軸方向に重複し合うとは、図示するように第1の動力伝達機構13の雌雄スプラインとシャフト支持部12とが軸方向の同じ位置に位置している場合だけでなく、両者の軸方向の少なくとも一部同士が軸方向の同じ位置にある場合も含む。このように第1の動力伝達機構13がシャフト支持部12と軸方向に重複し合っていれば、重複した分だけシャフト支持部12からスピンドルジョイントまでの駆動機構2の長さ図中のLが短くなる。その結果、シャフト支持部12と重複する第1の動力伝達機構13の長さの分だけ、シャフト支持部12からジョイント部15のクロス部19までの長さが短くなる。言い換えれば、このシャフト支持部12からジョイント部15までの長さは、駆動機構2の振動モードを考えた場合に支点から作用点までの距離に相当する。それゆえ、この支点から作用点までの距離をクロス径で除したレバー比を小さくすれば駆動機構2の振動を抑制することが可能となる。具体的には、図5に示す従来の駆動機構200ではシャフト支持部212からジョイント部209までの駆動機構200の長さはL0であるが、本発明の駆動機構2では、シャフト支持部12からスピンドルジョイント9までの駆動機構2の長さLを前述のL0より短くとすることができて、第1の動力伝達機構13とシャフト支持部12とが軸方向に重複し合っている分だけ従来の駆動機構200に比べて上述したレバー比を15程度小さくすることが可能となる。それゆえ、本発明の駆動機構2では駆動機構2の振動を効果的に抑制することができる。また、上述の駆動機構2を備えた多段圧延機1では、本発明の駆動機構2を採用することで振動が起きにくくなるので、カップリング部材10の軸方向位置を左右や上下で重ならないようにずらした機構を利用したまま、スイング径の大きなカップリング部材10を用いることができるので、スピンドルの許容トルク圧延トルクの増大、生産効率の向上といった作用効果を発揮させることも可能となる。上述した実施形態では、12段の多段圧延機1に設けられる4本のドライブロール7の全てに本発明の駆動機構2を採用していたが、駆動機構2をすべてのドライブロール7に設ける必要はない。例えば、複数のドライブロール7のうちの一部のみに駆動機構2を採用してもよい。また、ユニバーサルジョイント9の干渉を避けるためにカップリング部材10の長さを長短で異ならせている場合には、4本のドライブロール7のうち、特に振動が発生しやすい2本の長尺のカップリング部材10のみに本発明の駆動機構2を採用することもできる。さらに、上記実施形態では12段圧延機に本発明の駆動機構2を適用する例を挙げたが、駆動機構2を設ける多段圧延機1は12段圧延機に限定されない。例えば、20段圧延機にも適用できる。さらに、14段圧延機ほかの多段圧延機や、圧延材に対して上下非対称なロール構成を持つ多段圧延機にも適用できる。なお、今回開示された実施形態において、明示的に開示されていない事項、例えば、運転条件や操業条件、各種パラメータ、構成物の寸法、重量、体積などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な事項を採用している。