未精製の多層カーボンナノチューブに対して所定量の蒸留水を添加撹拌することにより、0.3~5wtの濃度に調整された多層カーボンナノチューブによる水性ゲル状体として所望性状に変性されたことを特徴とする、多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル。未精製の多層カーボンナノチューブに対して所定量の蒸留水を添加しつつ超音波を所定時間および所定回数照射することにより、0.3~5wtの濃度に調整された多層カーボンナノチューブによる水性ゲル状体として所望性状に変性されたことを特徴とする、多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル。未精製の多層カーボンナノチューブに対して所定量の蒸留水を添加しつつ超音波を所定時間および所定回数照射することにより、濃度が0.3~5wtの水性ゲル状体を得ることを特徴とする、多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの製造方法。未精製の多層カーボンナノチューブに対して所定量の蒸留水を添加しつつ超音波を2分間照射し、その後さらに2分間照射することにより、所定濃度の水性ゲル状体を得ることを特徴とする、多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの製造方法。請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル100重量部を、予備発泡させたポリスチレンビーズ8重量部に対して添加し、加熱混合されたことを特徴とする、発泡成形材料。請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの所要量が、フィルム状製品の製造に適したプラスチック材料に対して所要量添加され成形されたことを特徴とする、導電性フィルム。請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル8~10重量部が、ポリビニルアルコール、ポリエチレングリコールまたは類似の樹脂類を主成分とするのり糊10重量部に対して添加されたことを特徴とする、のり。請求項1又は2のいずれかに記載の3.0~5.0wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル8~10重量部が、ケイ酸塩および酸化アルミニウムの混合物であるセメントないし漆喰40重量部に対して添加されたことを特徴とする、建築材。ケイ酸塩および酸化アルミニウムの混合物であるセメント80重量部に対して水10重量部が予備混練された後、該混練物に対して請求項1又は2のいずれかに記載の3.0wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル10重量部を添加して混練することにより所望形態に成形されたことを特徴とする、建築材。請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル0.5~1.0重量部が、30~35wtの希硫酸100重量部に対して添加されたことを特徴とする、蓄電池用電解液。請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの所要量が、珪酸ナトリウムに対して所要量添加されたことを特徴とする、水ガラス製品。請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの所要量が、使用目的に適合する熱可塑性樹脂類に対して所要量添加されたことを特徴とする、合成樹脂製品。請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの所要量が、使用目的に適合するセラミック類に対して所要量添加されたことを特徴とする、セラミック製品。本発明は、カーボンナノチューブ、特に未精製の多層カーボンナノチューブに対して、所定量の蒸留水を添加撹拌することにより0.3~5wtの濃度に調整された多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル状体として、各種用途に適用する際の便宜を考慮した中間性状体に変性された多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル並びにその製造方法を提供することを第1の課題とする。なお、処理対象を未精製の多層カーボンナノチューブに限定した理由は、基本的に経済性を考慮したものである。現在広く利用されている単層ナノチューブSWCNTは、単層および多層の混在するカーボンナノチューブを厳格な精製処理を行うことにより得られるものである。SWCNTは優れた特徴を発揮する反面、グラム単価が数万円~10数万円のように極めて高価である。それに対して本発明において対象とする未精製のMWCNTのグラム単価は数十円程度、例えば約35円程度のように極めて廉価であって広範な用途への適用に際して極めて大きな経済的効果を発揮するものであることを考慮したものである。さらに、本発明は上記第1の課題を通じて得られる多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルを原料とする広範な分野にわたり展開可能な応用技術を提供することを第2の課題とする。請求項1に記載の発明は、未精製の多層カーボンナノチューブに対して所定量の蒸留水を添加撹拌することにより、0.3~5wtの濃度に調整された多層カーボンナノチューブによる水性ゲル状体として所望性状に変性された多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルであることを特徴とする。なお、本発明において添加する水は蒸留水に限定されるものではなく水道水等とすることができる。請求項2に記載の発明は、未精製の多層カーボンナノチューブに対して所定量の蒸留水を添加しつつ超音波を所定時間および所定回数照射することにより、0.3~5wtの濃度に調整された多層カーボンナノチューブによる水性ゲル状体として所望性状に変性された多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルであることを特徴とする。請求項3に記載の発明は、未精製の多層カーボンナノチューブに対して所定量の蒸留水を添加しつつ超音波を所定時間および所定回数照射することにより、濃度が0.3~5wtの水性ゲル状体を得る多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの製造方法であることを特徴とする。請求項4に記載の発明は、未精製の多層カーボンナノチューブに対して所定量の蒸留水を添加しつつ超音波を2分間照射し、その後さらに2分間照射することにより、所定濃度の水性ゲル状体を得る多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの製造方法であることを特徴とする。請求項5に記載の発明は、請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル100重量部を、予備発泡させたポリスチレンビーズ8重量部に対して添加し、加熱混合された発泡成形材料であることを特徴とする。請求項6に記載の発明は、請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの所要量が、フィルム状製品の製造に適したプラスチック材料に対して所要量添加され成形された導電性フィルムであることを特徴とする。請求項7に記載の発明は、請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル8~10重量部が、ポリビニルアルコール、ポリエチレングリコールまたは類似の樹脂類を主成分とするのり糊10重量部に対して添加されたのり接着剤であることを特徴とする。請求項8に記載の発明は、請求項1又は2のいずれかに記載の3.0~5.0wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル8~10重量部が、ケイ酸塩および酸化アルミニウムの混合物であるセメントないし漆喰40重量部に対して添加された建築材であることを特徴とする。請求項9に記載の発明は、ケイ酸塩および酸化アルミニウムの混合物であるセメント80重量部に対して水10重量部が予備混練された後、当該混練物に対して請求項1又は2のいずれかに記載の3.0wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル10重量部を添加して混練することにより所望形態に成形された建築材であることを特徴とする。請求項10に記載の発明は、請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル0.5~1.0重量部が、30~35wtの希硫酸100重量部に対して添加された蓄電池用電解液であることを特徴とする。請求項11に記載の発明は請求項1又は2のいずれかに記載の0.8wt多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの所要量が、珪酸ナトリウムに対して所要量添加された水ガラス製品であり、請求項12に記載の発明は前記水性ゲルの所要量が使用目的に適合する熱可塑性樹脂類に対して所要量添加された合成樹脂製品であり、請求項13に記載の発明は前記水性ゲルの所要量が使用目的に適合するセラミック類に対して所要量添加されたセラミック製品であることを特徴とする。本発明により得られた未精製の多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルサンプルの特性並びに特徴は以下のとおりである。1高粘度であり低拡散性を示す。したがって沈降速度が極めて緩やかで長期間に亘り浮遊物の沈降が生じない。2電気伝導性および熱伝導性が共に向上する。3熱的特性として、沸点が100°Cと約125°Cに存在し、凝固点は約-15°Cであり、また、粘度は温度に依存して変化し、40~60°Cで極大を示す。4塩類を添加しても沈降しない電気的反発の解消による凝集沈降現象が生じない。5沸騰させれば水中に沈降し、また凝固により水面に浮上する。本発明の実施により得られる第1の成果物である多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルは、各種プラスチック製品の成形時に予め添加され、あるいは事後的に、例えば表層に付加する等の適宜手法により、所望の導電性を備えた製品を得ることが期待できる。また、ビーズ発泡成形を行う際に、成形原料の発泡ビーズの表面に対して本発明に係る導電性水性ゲルを付着乾燥せしめておき、その発泡ビーズを用いて成形することにより、成形品の表面はもとより、内部にも適切な導電パス経路の確実な形成が期待できる。成形後の導電塗料の塗布、炭素等導電素材の成型時充填、アルミその他金属箔による被覆などの事前処理ないし追加処理が不要となる。さらに、多くの無機材料分野をはじめ金属材料分野等の異分野に対しても適切な導電率の達成、メッキ処理の下地調整、高級装飾品の前処理、電磁波遮蔽特性の付与等種々の応用も期待できる。混合可能な樹脂類としては、ポリビニルアルコール、ポリエチレングリコール等があり、良好な混合状態が得られることが確認されている。また、上記水性ゲルの粘度を高めておき、適宜形状の型に充填して固化させる泥漿成形法により所望形状の導電性物体を得ることもできる。本発明の目的である多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの特性及び効果を確認するためのテストを以下のように実施した。試料はNanocyl社製の多層カーボンナノチューブ商品名:NC7000と蒸留水である。また、実施過程において超音波を照射する装置としてHielscher社製の超音波ホモジナイザー型名:UP400S、出力:400Wを使用した。図1Aはテストを実施する際のフロー図であり、図1BはフローAの操作に関する概念図である。図1Bに略記した容積500mlのポリエチレン製広口瓶B撹拌混練容器に対して未精製の多層カーボンナノチューブMWCNT4g1を投入しステップS1、次いで蒸留水500ml2を添加しステップS2、濃度8g/lの溶液とした。次いで、図示していない超音波照射装置により1回あたり2~3分間にわたり周波数24kHzの超音波を照射する操作を2回、合計時間4~6分間の撹拌処理を撹拌混練容器Bにおいて実行したステップS3。なお、ここでは添加する水を蒸留水としているが、蒸留水に代えて水道水等とすることができる。その結果、多層カーボンナノチューブ分散配合液温は55°Cに達していた。次いで、広口瓶Bに蓋をして10回程度振り混ぜ処理を行ったステップS4。さらに図示していない超音波照射装置を作動させて2~3分程度にわたる超音波撹拌処理ステップS5を行うことにより、多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲル3が得られることが確認された。なお、上記内容は小規模実験ではあるが、設備規模及び処理量の拡大により産業上利用のための規模拡張に格別の支障はないものと解される。なお、多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの性状をより正確に把握するために、多層カーボンナノチューブの配合量を水1リットルあたり1g~20gまで変化させる実験を行った。図2は、その結果を図示した折れ線グラフであって、横軸は温度°C、縦軸は粘度Pasである。水1リットルに対して配合量2~10gの範囲では、略トマトケチャップに近似する粘度を示した。さらに配合量を15gおよび20gに増加させるとマヨネーズに近い粘度を示している。この多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルは、カーボンナノチューブの濃度依存性並びに極大値約50°Cの温度依存性を示す非ニュートン液体で、チキソトロピー性を有することが確認された。なお、測定器は、東機産業株製の回転粘度計TVB-10を使用した。熱可塑性樹脂、例えばポリスチレンPS発泡ビーズの表面に、本発明によって得られた多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルを付着させた状態でビーズ発泡成形を行った場合、図3に模式的に示したように、部分的に融着している各PS樹脂粒の界面間同士を導電的に結合する導電経路A-A’、B-B’が無数に形成される。したがって、導電性が大幅に改善され、その結果電磁波を吸収ないし遮蔽する効果が期待できる。かかる機能は、目的ないし用途にしたがい、PS発泡体特有の断熱効果に加えて、電磁波吸収による遮蔽効果、または選択的な局部発熱効果等が期待できる。多層カーボンナノチューブ含有ポリスチレンの発泡ビーズを利用することにより、多層カーボンナノチューブ含有ポリスチレンフィラメントを形成することができる。多層カーボンナノチューブを表面に付加した予備発泡ビーズのメルトフローレートは、JISK6760に規定される押出し形プラストメーター東洋精機社製T-001を用いて測定した。流動性を計測する際は、JISK7210に規定されている樹脂の吐出量で行い、200°C/5.00kg重の条件で直径2.09mmのノズルからフィラメントを吐き出させ、その重量を計測することにより、10.2g/10minの値が得られた。図4は、本発明に係る多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルを付加された発泡ビーズにより導電性を付与されたCNT発泡成形体10の電磁波吸収特性の評価を行った際の試験結果を示すものである。ここでは、従来の発泡ポリスチレンPS成形体11および市販のポリエチレンPE成形体12との特性比較を、アンリツ製ネットワークアナライザ37269Bに接続した特性インピーダンス50Ωの同軸管を用いて、300kHz~3GHzの範囲で測定を行ったものである。被試験体の形状は、外径39mm、内径17mm、厚さ10mmのドーナツ状体であった。実施した結果を示すグラフの縦軸は反射減衰率dB、横軸は周波数GHzである試験機関:東京都立産業技術総合研究センター。このグラフから明らかなように、比較対象であるPS成形体11は全域にわたり不変であるのに対して、1GHzより高い周波数、より顕著には1.5GHz以上の高周波域においてPE成形体12での減衰効果が大となるが、さらに本発明に係るCNT添加発泡体10ではさらに大きな電波吸収特性を発揮することが確認された。本発明に係る多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルは、既述のように室温において粘性が高いゲル状体を呈し、混練によって分散混在している多層カーボンナノチューブは長期間にわたり沈降しないで安定状態に保たれる。例えば、塩類や酸類を混入しても充填成分は殆ど沈降しない。多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルは、一般的に乾燥し難いが、敢えて乾燥させると激しく収縮する。なお、このような乾燥品に電磁波を照射すると誘電加熱の原理により発熱することが観察されている。多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの特性を上述以外の電気化学分野で活用するために検討を加えた結果、電解液-電極相互間の電気的特性を改善する効果のあることが確認された。電解液中の電圧-電流挙動は固体電極と電解液との接触部分にそれぞれ形成される電気二重層の存在によって非直線性を示すことが知られている。これは固体電極および導線等における電導がいわゆる電子電導であって時間差は限りなく零に近いものと考えられるのに対し、電解液質中に生ずる正負イオンの移動を伴うイオン電導が行われているためであると解される。図5Aは、両電極間に電解液として飽和食塩水を満たした状態において、横軸のように正電位0.6Vから負電位-0.4Vまで降下させ、その後反対に上昇させる操作を繰り返した場合のサイクリックボルタンメトリーに起因するサイクリックボルタモグラムCVである。一般的に、充電と放電とを交互に繰り返す二次電池にあっては、理想的には充電行程と放電行程それぞれのサイクリックボルタモグラムが重畳していることが望ましいと解されている。しかるに、図5Aにおける濃黒色の曲線◆は、50mV/s毎秒50mVで変化させた場合、薄い灰色の曲線▲は2倍の100mV/sで変化させた場合の変化を示すもので、両者が離れた状態となっている。このように正から負および負から正への電位の変動に伴う電流が非直線性を示し、かつ増減に伴う電流値に差異が生ずることは電解液-固体電極間において損失が生じ、効率低下をもたらしているものと解される。本発明者等は、本発明に係る多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルに対して飽和食塩水を添加して得られた電解液におけるサイクリックボルタモグラムを確認したところ同図Bのようになることを確認した。この図Bのサイクリックボルタモグラムからは正負間の電位変化の大小、変化方向の正逆等における顕著な差異は認められないばかりでなく、電気化学現象の特徴とされる電位-電流変化の非直線性も大幅に改善されていることが確認できた。図6は、図5において確認された多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルの特徴を蓄電池に応用する実施例を示すものである。図Aは、現在多く使用されている電解液、典型的には希硫酸を主剤とするバッテリー電解液におけるサイクリックボルタモグラムを示すものである。この場合も、第5図と同様に正電位0.6Vから負電位-0.4Vまでの電位変化を行うと、上昇線と下降線との間に差異が生じていることが目視確認できる。このような下降線と上昇線との間における差異は明らかに不所望なものであり、充放電効率低下の要因になっているものと解される。これに対し、図6Bに示したカーボンナノチューブ添加バッテリー液にあっては正電位0.6Vから負電位-0.4Vまでの電位変化がほぼ重畳しておりかつ直線性も保たれていることが確認できる。このような事実から、二次電池類の電解質はもとより、電気化学現象を応用する多くの分野において不可避とされた電解質絡みの多くの現象が改善され、かつ大幅な効率向上が期待できる可能性がある。なお、多層カーボンナノチューブ分散配合水性ゲルを各種素材に適宜量添加して成形加工することにより、従来の電気化学分野ないし物理分野の常識を変えるような事象も確認されている。これら事象の特徴を活用する実施例を以下に列記する。1合成樹脂材料に添加し所望形状に成形することにより導電性のフィルム、シートまたはフィラメントが得られる。2接着剤または糊に添加することにより導電性接着剤またはのり糊が得られる、導電性を維持する導電体どうしの接着が可能となる。3ポリスチレン発泡ビーズの表面に添加したものを成形することにより、電磁遮蔽に適する発泡プラスチックボードまたはシートが得られる。4生コン、漆喰等に添加して所望形状に成形することにより、導電性を有する板状、棒状、筒状等適宜形状の建築材料が得られる。5セラミック素材に対し添加することにより導電性セラミック製品が得られる。