"岸壁面から岸壁を削孔し、この削孔により形成された孔を通して前記岸壁を補強する工法であって、前記岸壁に第1掛止部材を固定するとともに、第2掛止部材が備わる作業台を、近位部が前記岸壁面に突き当たり、遠位部側に前記第2掛止部材が位置するように配置し、前記第1掛止部材及び前記第2掛止部材を連結材によって連結する、ことを特徴とする岸壁補強工法。上端部側に前記第1掛止部材が備わる固定補助材を用意し、この固定補助材の下端部側を前記岸壁面に固定し、前記第1掛止部材及び前記第2掛止部材を前記連結材によって連結する、請求項1記載の岸壁補強工法。削孔機を使用して、かつ当該削孔機の制御器を前記作業台上に載置して、前記岸壁の削孔を行う、請求項1又は請求項2記載の岸壁補強工法。地盤上に配置される本体部と、この本体部に伏仰自在に設けられた長尺部材と、この長尺部材に基端部が固定され、当該長尺部材の先端部に向かって延在する伸縮自在とされた伸縮部材とを有し、前記長尺部材の先端部に第1支持軸孔が設けられ、前記伸縮部材の先端部に第2支持軸孔が設けられ、前記長尺部材の伏仰中心軸、前記第1支持軸孔及び前記第2支持軸孔の軸方向が平行とされた支持装置を前記岸壁上に配置する工程と、前記削孔機を載置可能な底材と、この底材に対向する天材と、これら天材及び底材を連結する連結材とを有し、前記天材上に、当該天材から突出する突出材が設けられ、この突出材に前記第1支持軸孔と軸方向が平行とされた第1連結軸孔、及び前記第2支持軸孔と軸方向が平行とされた第2連結軸孔が形成されたブラケットを、前記第1支持軸孔及び前記第1連結軸孔に第1軸材を挿通し、前記第2支持軸孔及び前記第2連結軸孔に第2軸材を挿通して、前記支持装置に取り付ける工程と、前記底材上に前記削孔機を載置する工程と、を有する、請求項1~3のいずれか1項に記載の岸壁補強工法。発明が解決しようとする主たる課題は、岸壁の前に削孔機等を設置するに適した地盤が存在しない場合においても容易に当該岸壁を補強することができる岸壁補強工法を提供することにある。この課題を解決するための本発明は、次の通りである。請求項1記載の発明岸壁面から岸壁を削孔し、この削孔により形成された孔を通して前記岸壁を補強する工法であって、前記岸壁に第1掛止部材を固定するとともに、第2掛止部材が備わる作業台を、近位部が前記岸壁面に突き当たり、遠位部側に前記第2掛止部材が位置するように配置し、前記第1掛止部材及び前記第2掛止部材を連結材によって連結する、ことを特徴とする岸壁補強工法。請求項2記載の発明上端部側に前記第1掛止部材が備わる固定補助材を用意し、この固定補助材の下端部側を前記岸壁面に固定し、前記第1掛止部材及び前記第2掛止部材を前記連結材によって連結する、請求項1記載の岸壁補強工法。請求項3記載の発明削孔機を使用して、かつ当該削孔機の制御器を前記作業台上に載置して、前記岸壁の削孔を行う、請求項1又は請求項2記載の岸壁補強工法。請求項4記載の発明地盤上に配置される本体部と、この本体部に伏仰自在に設けられた長尺部材と、この長尺部材に基端部が固定され、当該長尺部材の先端部に向かって延在する伸縮自在とされた伸縮部材とを有し、前記長尺部材の先端部に第1支持軸孔が設けられ、前記伸縮部材の先端部に第2支持軸孔が設けられ、前記長尺部材の伏仰中心軸、前記第1支持軸孔及び前記第2支持軸孔の軸方向が平行とされた支持装置を前記岸壁上に配置する工程と、前記削孔機を載置可能な底材と、この底材に対向する天材と、これら天材及び底材を連結する連結材とを有し、前記天材上に、当該天材から突出する突出材が設けられ、この突出材に前記第1支持軸孔と軸方向が平行とされた第1連結軸孔、及び前記第2支持軸孔と軸方向が平行とされた第2連結軸孔が形成されたブラケットを、前記第1支持軸孔及び前記第1連結軸孔に第1軸材を挿通し、前記第2支持軸孔及び前記第2連結軸孔に第2軸材を挿通して、前記支持装置に取り付ける工程と、前記底材上に前記削孔機を載置する工程と、を有する、請求項1~3のいずれか1項に記載の岸壁補強工法。主な作用効果例えば、図8の1に示すように、岸壁面削孔開始面Gxから岸壁地盤Gを削孔し、この削孔により形成された孔を通して岸壁Gを補強する工法であって、岸壁Gに第1掛止部材62を固定するとともに、第2掛止部材63が備わる作業台61を、近位部61xが岸壁面Gxに突き当たり、遠位部61y側に第2掛止部材63が位置するように配置し、第1掛止部材62及び第2掛止部材63を連結材64によって連結する工法によると、水中から架台を組み上げる必要がないため、岸壁Gの前に削孔機等を設置するに適した地盤が存在しない場合においても容易に当該護岸Gを補強することができる。また、例えば、図8の2に示すように、上端部側に第1掛止部材62が備わる固定補助材65を用意し、この固定補助材65の下端部側を岸壁面Gxに固定し、第1掛止部材62及び第2掛止部材63を連結材64によって連結する工法によると、第1掛止部材62、固定補助材65を介して岸壁Gに加わる力のバランスが、岸壁Gに第1掛止部材62を直接固定した場合と比べて相対的に下方に大きくなり、側方へは小さくなる。したがって、作業台61により大きな力が加わっても岸壁Gが崩れるおそれがない岸壁補強工法となる。さらに、削孔機を使用して、かつ当該削孔機の制御器を作業台61上に載置して、岸壁Gの削孔を行う工法によると、削孔からグラウト材の注入や引張材の挿入等の作業に円滑に移行することができ、補強作業がより容易となる。また、図6に示すように、護岸G上に配置される本体部11と、この本体部11に伏仰自在に設けられた長尺部材20と、この長尺部材20に基端部30aが固定され、当該長尺部材20の先端部に向かって延在する伸縮自在とされた伸縮部材30とを有し、長尺部材20の先端部に第1支持軸孔44xが設けられ、伸縮部材30の先端部に第2支持軸孔44yが設けられ、長尺部材20の伏仰中心軸20c、第1支持軸孔44x及び第2支持軸孔44yの軸方向が平行とされた支持装置10を岸壁G上に配置する工程と、削孔機50を載置可能な底材42と、この底材42に対向する天材41と、これら天材41及び底材42を連結する連結材43とを有し、天材41上に、当該天材41から突出する突出材44が設けられ、この突出材44に前記第1支持軸孔と軸方向が平行とされた第1連結軸孔44x、及び前記第2支持軸孔と軸方向が平行とされた第2連結軸孔44yが形成されたブラケット40を、前記第1支持軸孔及び第1連結軸孔44xに第1軸材を挿通し、前記第2支持軸孔及び第2連結軸孔44yに第2軸材を挿通して、支持装置10に取り付ける工程と、ブラット40の底材42上に削孔機50を載置する工程とを有すると、図6から明らかなように、岸壁面削孔開始面Gxの前が海や川等であり、作業地盤が水Wの下に存在する等して、削孔機50等を設置することができない場合においても削孔等の作業を行うことができる。しかも、支持装置10を使用して削孔機50の位置や角度等を削孔に適するように調節することができるため、極めて容易に、かつ正確に削孔開始面Gxに対する削孔機の設置を行うことができる。発明によると、岸壁の前に削孔機等を設置するに適した地盤が存在しない場合においても容易に当該岸壁を補強することができる岸壁補強工法となる。次に、本発明を実施するための形態を説明する。本形態の削孔システムは、ブラケットを使用して支持装置に削孔機を取り付け、護岸、切土、盛土等の岸壁の削孔を行うものであり、更にはこのシステムを使用した削孔により形成された孔内にグラウト材の注入や引張材の挿入等を行い、また、引張材を緊張する等して岸壁を補強する工法である。なお、岸壁とは、壁のように切り立った岸であり、海や川に臨む護岸のほか、切土、盛土等によって人工的に形成された岸壁や、自然に形成された岸壁等をも含むが、以下では、護岸を施工の対象とする場合を例に説明する。本発明において、削孔機の支持装置としては、種々の装置を使用することができ、バックホー等の公知の重機を使用することもできる。本形態においては、図1に示すように、バックホー10Mを使用する。このバックホー10Mは、地盤G上を走行可能である。バックホー10Mは、図2に示すように、施工にあたって護岸地盤G上であって、護岸面削孔開始面Gx沿いに配置される本体部11を有する。この本体部11は、走行手段たるキャタピラ11Aを有する。キャタピラ11A上には、旋回台11Cが旋回軸11xを中心に回転自在に設けられている。旋回台11Cには、運転席11Bや図示しない油圧機器、制御機器等が搭載されている。本体部11には、長尺部材20が伏仰自在に設けられている。この長尺部材20は、基端側のブーム21と先端側のアーム22とが連結されて構成されている。本形態の長尺部材20は2本の部材が連結されて構成されているが、図6に概念的に示すように、1本の部材で構成されていても、特に図示はしないが3本以上の複数本の部材が連結されて構成されていてもよい。ブーム21は、上方に膨らむ弓状とされている。ブーム21の基端部は、図示しない水平回転軸図6の伏仰中心軸20cを参照。を介して旋回台11Cに軸支されている。当該水平回転軸を中心にブーム21は伏仰自在とされている。このブーム21の伏仰は、シリンダ等からなる伸縮部材21Xの伸縮動作によって行われる。伸縮部材21Xは、基端部が図示しない水平回転軸を介して旋回台11Cに軸支され、先端部が水平回転軸21Xaを介してブーム21の中央部に軸支されている。一方、アーム22は、直線状とされている。アーム22は、基端部よりやや中央側において、水平回転軸22aを介してブーム21の先端部に軸支されている。アーム22は、当該水平回転軸22aを中心に伏仰自在とされている。このアーム22の伏仰は、シリンダ等からなる伸縮部材22Xの伸縮動作によって行われる。伸縮部材22Xは、基端部が水平回転軸22Xbを介してブーム21の中央部に軸支され、先端部が水平回転軸22Xaを介してアーム22の基端部に軸支されている。アーム22には、伸縮部材30が伸縮自在に設けられている。この伸縮部材30は、基端側の伸縮本体部30Xと先端側の第1リンク部30Y及び第2リンク部30Zとが連結されて構成されている。伸縮本体部30Xは、基端部が水平回転軸30bを介してアーム22の基端部よりやや中央側に軸支されている。伸縮本体部30Xの先端部には、第1リンク部30Yの基端部及び第2リンク部30Zの基端部が水平回転軸30Ybを介して軸支されている。第2リンク部30Zの先端部は、水平回転軸30Yaを介してアーム22の先端部よりやや中央側に軸支されている。この第2リンク部30Zによって、伸縮部材30がアーム22に沿って先端側に向かって延在するように拘束されている。アーム22の先端部、つまり長尺部材20の先端部には、第1支持軸孔20hが設けられている。また、第1リンク部30Yの先端部、つまり伸縮部材30の先端部には、第2支持軸孔30hが設けられている。これら第1支持軸孔20h及び第2支持軸孔30hの軸方向は、ブーム21の基端部、つまり長尺部材20の基端部の図示しない水平回転軸伏仰中心軸20cと平行とされている。バックホー10Mの第1支持軸孔20h及び第2支持軸孔30hは、公知例ではショベル等を取り付けるために使用されるが、本形態においては、次に説明するブラケット40を取り付けるために使用される。本形態のブラケット40は、地盤Gの削孔機50をバックホー10Mに取り付けるための部材である。ブラケット40は、削孔機50を載置可能な底材42と、この底材42に対向する天材41と、これら天材41及び底材42を連結する連結材43とを有する。底材42は削孔機50を載置及び固定可能であれば足り、その形成方法、平面形状等は特に限定されない。底材42は、例えば、板材によって、あるいは複数の枠材が連結されることによって、あるいは網材等によって形成される。底材42の平面形状は、例えば、方形状、円形状、多角形状等とされる。ただし、削孔機50の載置や操作等を容易にするという観点からは、少なくとも四片を構成する枠材を含む枠材を連結し、方形状とするのが好ましい。底材42は、例えば、金属製とされる。天材41は後述する突出材44を支持可能であれば足り、その形成方法、平面形状等は特に限定されない。天材41は、例えば、板材によって、あるいは複数の枠材が連結されることによって、あるいは網材等によって形成される。天材41の平面形状は、例えば、方形状、円形状、多角形状等とされる。ただし、削孔機50の載置や操作等を容易にするという観点からは、底材42よりも狭い方形状とするのが好ましい。また、削孔機50の保護という観点から、天材41は板材によって形成されるのが好ましい。天材41も、例えば、金属製とされる。連結材43は天材41及び底材42を連結可能であれば足り、その形成方法、平面形状等は特に限定されない。連結材42は、例えば、板材によって、あるいは1本又は複数本の棒状の枠材によって、あるいは網材等によって形成される。ただし、削孔機50の載置や操作等を容易にするという観点からは、図示例のように天材41の四隅と底材42の四隅とを連結する棒状の枠材によって構成するのが好ましい。連結材41も、例えば、金属製とされる。天材41上には、当該天材41から上方に突出する、例えば、板状の突出材44が設けられている。この突出材44には、バックホー10Mの第1支持軸孔20hと軸方向が平行とされた第1連結軸孔44x、及びバックホー10Mの第2支持軸孔30hと軸方向が平行とされた第2連結軸孔44yが形成されている。これらの連結軸孔44x,44yを利用して、後述するように、本形態のブラケット40がバックホー10Mに取り付けられる。突出材44も、例えば、金属製とされる。突出材44の形状や数等は特に限定されず、ブラケット40をバックホー10Mに取付可能な構成とされていれば足りる。ただし、本形態においては、取付容易である等の理由から、以下の構成とされている。すなわち、本形態の突出材44は、図7の1に示すように、平行に並ぶ一対の、つまり2枚の板材で構成されている。この一対の突出材44は、ブラケット40をバックホー10Mに取り付けた際において、バックホー10Mの長尺部材20の先端部及び伸縮部材30の先端部の両側方に位置する。つまり、長尺部材20の先端部及び伸縮部材30の先端部を挟み込む。この構成によると、長尺部材20の先端部及び伸縮部材30の先端部を一対の突出材44間に位置させるのみで取付作業を行うことができるため、作業効率に優れる。一対の突出材44には、それぞれ第1連結軸孔44xの周囲部から突出する第1凸部45x、及び第2連結軸孔44yの周囲部から突出する第2凸部45yが設けられている。この第1凸部45x及び第2凸部45yの形状は特に限定されないが、図示例のように管状とされるのが好ましい。特に図示例においては、第1連結軸孔44x及び第2連結軸孔44yが円形状とされており、第1凸部45x及び第2凸部45yが円管状とされている。第1凸部45x及び第2凸部45yは、一対の突出材44の内方及び外方のいずれか一方にのみ設けることもできるが、図示例のように、内方及び外方の両方に設けるのが好ましい。第1凸部45xには、第1連結軸孔44xの軸方向に直交し、また、当該第1凸部45xの軸方向にも直交する第1固定孔46xが形成されている。また、第2凸部45yには、第2連結軸孔44yの軸方向に直交し、また、当該第2凸部45yの軸方向にも直交する第2固定孔46yが形成されている。この第1固定孔46x及び第2固定孔46yの機能については、後述する。本形態の削孔機50は、ブラケット40の底材42上に載置されるガイドセル51と、このガイドセル51に沿って前後進するハンマードリフター52とを有する。ハンマードリフター52は、例えば、ガイドセル51の長手方向に沿って設けられた図示しないチェーンに噛み合わされている。このチェーンが図示しないフィードモータ等の回転駆動源によって回転されることで、ハンマードリフター52がガイドセル51に沿って前後進する。このハンマードリフター52を前後進するための機構は、チェーン及びフィードモータを使用した機構に限定されず、特に図示はしないが、例えば、伸縮自在のシリンダ等を利用した機構によって実現することもできる。ハンマードリフター52には、先端にビット70Aが取り付けられた二重管削孔ロッド等の削孔ロッド70が装着されている。この削孔ロッド70には、例えば、エア、油圧、電力等を駆動源とするハンマードリフター52によって回転力や打撃力等が加えられる。削孔機50を前述したバックホー10Mに取り付けるにあたっては、例えば、図1に示すように、地盤G上にブラケット40を底材42が下側となるように載置する。また、削孔機50は、ガイドセル51が下側となり、ブラケット40の底材42に面するように載置する。この状態において、削孔機50は、ブラケット40の天材41と底材42との間に位置する。一方、これらの作業とともに、あるいは前後してバックホー10Mをブラケット40の近傍に配置する。この際、例えば、キャタピラ11Aによる移動や旋回台11Cの旋回等を利用して、図7の1に示すように、第1支持軸孔20h、第2支持軸孔30h、第1連結軸孔44x及び第2連結軸孔44yの軸方向が平行となる状態となる。この状態において、長尺部材20ブーム21、アーム22に備わる伸縮部材21X,22X,30Xを適宜伸縮して、図7の2に示すように、第1支持軸孔20h及び第1連結軸孔44x、並びに第2支持軸孔30h及び第2連結軸孔44yをそれぞれ連通状態とする。ただし、本形態においては、第1連結軸孔44xの周囲部から突出する円管状の第1凸部45x、及び第2連結軸孔44yの周囲部から突出する円管状の第2凸部45yが、両突出材44から内方に突出するように設けられている。したがって、第1支持軸孔20hは第1凸材45xを介して第1連結軸孔44xと連通しており、第2支持軸孔30hは第2凸材45yを介して第2連結軸孔44yと連通している。次に、図7の3に示すように、第1支持軸孔20h及び第1連結軸孔44xに第1軸材47xを挿通する。同様に、第2支持軸孔30h及び第2連結軸孔44yに第2軸材47yを挿通する。これらの挿通により、ブラケット40がバックホー10Mに取り付けられる。ここで、特に本形態の第1軸材47xは、円柱状とされており、図7の2に示すように、軸方向に直交する第1固定受け孔48x、及び当該第1軸材47xを軸心回りに回転する第1回転孔49xが設けられている。同様に、第2軸材47yも、円柱状とされており、軸方向に直交する第2固定受け孔48y、及び当該第2軸材47yを軸心回りに回転する第2回転孔49yが設けられている。第1固定受け孔48xは、図7の3に示すように、第1凸部45xの第1固定孔46xと連通可能とされている。したがって、当該第1固定孔46x及び第1固定受け孔48xにピン等の適宜の部材を差し込むことによって、第1軸材47xの抜けが防止される。また、第2固定受け孔48yは、第2凸部45yの第2固定孔46yと連通可能とされている。したがって、当該第2固定孔46y及び第2固定受け孔48yにピン等の適宜の部材を差し込むことによって、第2軸材47yの抜けが防止される。また、このように第1軸材47x及び第2軸材47yの抜けを防止することによって、ブラケット40がバックホー10Mから意図せずに外れるおそれがなくなる。第1固定孔46x及び第1固定受け孔48xを連通状態とするにあたっては、適宜の回転手段によって第1軸材47xを軸心回りに回転する必要が生じる場合がある。また、同様に、第2固定孔46y及び第2固定受け孔48yを連通状態とするにあたっては、適宜の回転手段によって第2軸材47yを軸心回りに回転する必要が生じる場合がある。この第1軸材47xや第2軸材47yの回転手段は特に限定されないが、本形態においては、第1回転孔49xや第2回転孔49yを利用して行うことができる。すなわち、第1軸材47xの第1回転孔49xは、当該第1軸材47xを第1支持軸孔20h等に挿入した状態において、第1凸部45xから軸方向外方に突出する位置に形成されている。したがって、第1回転孔49xに棒状の部材等を差し込み、この棒状の部材等を利用して第1軸材47xを軸心回りに回転することによって、極めて容易に第1固定孔46x及び第1固定受け孔48xを連通状態にすることができる。また、同様に、第2軸材47yの第2回転孔49yは、当該第2軸材47yを第2支持軸孔30h等に挿入した状態において、第2凸部45yから軸方向外方に突出する位置に形成されている。したがって、第2回転孔49yに棒状の部材等を差し込み、この棒状の部材等を利用して第2軸材47yを軸心回りに回転することによって、極めて容易に第2固定孔46y及び第2固定受け孔48yを連通状態にすることができる。以上のようにして、削孔機50が取り付けられたブラケット40をバックホー10Mに取り付けることによって、削孔機50がバックホー10Mに支持される。この削孔機50を支持するバックホー10Mは、例えば、キャタピラ11Aを使用して、図2に示すように、護岸面削孔開始面Gx沿いに移動する。この際、バックホー10Mは護岸面Gxと平行に位置させ、旋回台11Cを旋回してブーム21及びアーム22を護岸面Gxと直交させる。このバックホー10Mの移動及び旋回台11Cの旋回によって削孔機50を削孔開始面護岸面Gxからオーバーハングさせる。この状態において、伸縮部材21X,22Xを適宜伸縮させてブーム21及びアーム22を伏仰し、削孔機50の位置決めを行う。また、伸縮部材30を適宜伸縮させて削孔機50の削孔角度を調節する。削孔角度は、例えば、30~60°とすることができる。この削孔機50の位置決めや角度調節等が終了したら、削孔ロッド70が装着されたハンマードリフター52をガイドセル51に沿って前進させ、削孔ロッド70によって護岸Gの削孔を行うことができる。ただし、本形態においては、削孔により形成された孔にグラウト材の注入や引張材の挿入等を行い、また、当該引張材を緊張して護岸Gを補強することを想定している。したがって、以上の削孔機50の設置に前後して、図2に示すように、作業台61を設置するのが好ましい。作業台61を設置するにあたっては、まず、図3に示すように、護岸面Gxに固定補助材65を固定する。この固定補助材65は、例えば、H形鋼、I形鋼、山形鋼、溝形鋼等の形鋼によって形成される。図示例では溝形鋼によって形成されている。この固定補助材65は、下端部側65xが護岸面Gxに固定される。この固定は、例えば、固定補助材65を介して護岸面Gxに、適宜の数の、図示例では2本のボルト65v等を打ち込むことによって実現することができる。固定補助材65の下端部側65xの長さLxは、例えば100~200cmとされる。固定補助材65の下端部は水W中に存在してもよいが、水面に到達しない方が好ましい。固定補助材65の上端部側65yは、護岸面Gxの上端縁よりも上方に突出している。この固定補助材65の上端部側65yには、後述する連結材64R,64Lが接続される第1掛止部材62が備えられている。この第1掛止部材62の形状等は特に限定されず、連結材64R,64Lを接続可能であれば足りる。図示例において、この第1掛止部材62は、リング状とされている。固定補助材65の上端部側65yの長さLyは特に限定されないが、例えば50~100cmとすると好適である。固定補助材65は、護岸面Gxの延在方向に沿って適宜の間隔Lzをおいて、例えば、100~300cmの間隔をおいて、2本以上の複数本が固定される。各固定補助材65は、他の固定補助材65に対して平行となるように配置される。次に、図4に示すように、作業台61を設置する。この作業台61の形状等は特に限定されず、図示例では方形状の板材で構成されている。作業台61は、この上で護岸G補強のための各種作業を行うことができる広さ、強度等とされていれば足り、その広さは特に限定されない。図示例では、設置時において相互に隣接一対の固定補助材65の両側方まで延在する広さとされている。作業台61には、必要により当該作業台61から上方に延在する柵69を設けることができる。図示例においては、護岸面Gx側以外の3辺に沿って当該柵69が設けられている。この柵69の存在によって作業台61上において護岸Gの補強作業等を行う作業員の落下事故等が防止される。作業台61は、水Wの上方において、近位部61xが直接、又は間接的に護岸面Gxに突き当たるように設置される。図示例では当て材61zを介して作業台61が間接的に護岸面Gxに突き当たるように設置されている。当て材61zは、例えば、固定補助材65と同様に、H形鋼、I形鋼、山形鋼、溝形鋼等の形鋼によって構成することもできる。図示例では固定補助材65を短くした溝形鋼によって形成されている。この当て材61zは作業台61よりも上方まで延在している。また、当該当て材61zは、作業台61の護岸面Gx側両端部に固定されている。当て材61zの上下長さLwは特に限定されないが、例えば、30~100cmとすると好適である。このように当て材61zを上下方向にある程度の長さを有するものとすることによって、後述するように連結材64R,64Lによって作業台61の遠位部61y側のみを吊るす形態としても作業台61の近位部61x側が下方に落ち込むおそれがなく、作業効率が向上する。作業台61の遠位部61y側の両端部には、連結材64R,64Lが接続される第2掛止部材63yがそれぞれ備えられている。この第2掛止部材63yの形状等は特に限定されず、連結材64R,64Lを接続可能であれば足りる。図示例において、この第2掛止部材63yは、第1掛止部材62と同様、リング状とされている。第1掛止部材62及び第2掛止部材63yを異なる形状とすることもできる。第2掛止部材63yの一方紙面右側の第2掛止部材63yは、相互に隣接する一対の固定補助材65の一方に備えられた第1掛止部材62と連結材64Rによって連結されている。同様に、第2掛止部材63yの他方紙面左側の第2掛止部材63yは、相互に隣接する一対の固定補助材65の他方に備えられた第1掛止部材62と連結材64Lによって連結されている。この2つの連結によって、護岸Gの前に作業台61が設置される。また、連結材64R,64Lの長さや、固定補助材65の長さ、固定位置、第1掛止部材62の設置高さ等を適宜調節することによって水Wからの距離を適宜調節することもできる。以上で説明した作業台61の設置方法によると、水中から架台を組み上げる必要等がないため、護岸Gの前に削孔機等を設置するに適した地盤が存在しない場合においても容易に削孔等の作業を行うことができる。しかも、連結材64R,64Lの長さ等を調節するのみで容易に作業高さ位置を変えることができるため、容易に所望する位置から削孔等の作業を開始することができる。本形態において、連結材64R,64Lの種類は特に限定されず、例えば、ワイヤー、チャーン、棒材等を使用することができる。本形態においては、作業台61が上下に長い当て材61zを介して護岸面Gxに突き当たるように構成されており、作業台61の近位部61x側が下方に落ち込むのが防止されている。しかるに、図2に示すように、作業台61の上に削孔機50の制御器59等を設置する場合において、この設置物等が重い場合に備えて以下の構成も採用されている。すなわち、まず、図4に示すように、固定補助材65の第1掛止部材62の下方に第1補助掛止部材62aが備えられている。また、作業台61の近位部61x側の両端部に第2補助掛止部材63xがそれぞれ備えられている。したがって、これらの第1補助掛止部材62a及び第2補助掛止部材63xを、図示しない連結材によって連結することによって、設置物等が重い場合においても作業台61の近位部61x側が下方に落ち込むのを確実に防止することができる。なお、この際に使用する連結材としては、前述連結材64R,64Lと同様のものを使用することができる。次に、本形態の補強工法について説明する。なお、以下では、二重管削孔工法を利用した護岸地盤Gの補強工法について説明する。ただし、本発明の目的に反しない範囲で適宜他の工法を採用し、あるいは組み合わせることができる。具体的には、例えば、削孔の工法として、単管削孔や二重管削孔工法を改良した前述特許文献1が開示する工法等を採用、あるいは組み合わせることもできる。作業台61の設置やバックホー10Mを使用した削孔機50の設置等が終了したら、削孔作業を開始する。この削孔作業は、図5の1に示すように、ケーシング管71と、このケーシング管71の内方に同軸的に配置されたインナー管72とを有する二重管削孔ロッドを使用して行う。ケーシング管71の先端部には、リングビットやメタルクラウン等からなるアウタービット71Aが備えられている。また、インナー管72の先端部には、ボタンビットやクロスビット等からなるインナービット72Bが備えられている。したがって、ケーシング管71及びインナー管72以下、単に二重管削孔ロッド70ともいう。に軸心回りの回転力や軸方向への打撃力を加えつつ、当該二重管削孔ロッド70を推進することによって護岸地盤Gの削孔を行うことができる。この削孔は、必要により削孔水を噴射する等しながら行うこともできる。なお、二重管削孔ロッド70に対する回転力や打撃力は、削孔機50に備わるハンマードリフター52を使用して与えることができる。二重管削孔ロッド70は、削孔長等によっては単位管ロッドを継ぎ足して構成することになる。しかるに、単位管ロッドの継足しは、ハンマードリフター52に接続された単位管をいったん当該ハンマードリフター52から取り外し、他の単位管ロッドをハンマードリフター52及び取り外した単管ロッドの間に介在させ、両者に接続することによって行うことになる。したがって、護岸Gの前に作業地盤が存在しないと極めて困難な作業となるが、作業台61が設置されていると、当該作業台61上において継足し作業を行うことができ、好適である。単位管ロッドの継足しを行わない場合は、削孔作業が終了した後に作業台61を設置することもできる。ただし、削孔作業に先立って作業台61を設置すると当該作業台61の上に削孔機50の制御器59図2参照を設置することができ、当該削孔によって形成された孔に対するグラウト材の注入や引張材の挿入等の作業に円滑に移行することができる。したがって、削孔作業に先立って作業台61を設置すると護岸Gの補強作業全体を円滑に進めることができる。なお、護岸Gの削孔長は、例えば、5.0~50.0mとすることができる。護岸Gの削孔作業が終了したら、図5の2に示すように、削孔機50等を使用してインナー管72をケーシング管71内から引き抜く。このインナー管72の引抜きが終了したら、必要により削孔長の検査等を行った後、ケーシング管71内に図示しない注入パイプを挿入する。そして、この注入パイプを通して、図5の3に示すように、セメントミルク、モルタル等からなるグラウト材固化材M1をケーシング管71内に注入充填する。この注入は、グラウト材M1がケーシング管71の口元孔口まで充填されるように行う。ケーシング管71の口元から溢れ出たグラウト材M1は、適宜ポンプ等を使用して大型どのう等からなる沈殿槽に送る。この沈殿槽において沈殿した沈殿物は産業廃棄物として処理する。他方、水分はpH処理を行ってから排水する。次に、図5の4に示すように、グラウト材M1が充填されたケーシング管71内に、アンカー等の引張材73を挿入する。この引張材73は、例えば、鋼線、鋼より線、鋼棒、異型鋼棒等によって構成することができる。本形態の引張材73は、先端側の定着長部73Aと後端側の自由長部73Bとから主になる。定着長部73Aは、次いで加圧注入される注入材M2等によって護岸地盤Gと一体化固着される部位である。他方、自由長部73Bは、護岸Gに対する移動が可能とされる部位であり、必要により図示しないアンボンドチューブ等によって被覆される。引張材73の挿入が終了したら、図5の5に示すように、削孔機50を使用する等してケーシング管71を、当該ケーシング71の先端縁が引張材73の自由長部73Bの先端縁定着長部73Aの基端縁に位置するまで引き抜く。この引き抜きが終了したら、セメントミルク、モルタル等からなるグラウト材固化材M2を引張材73の定着部73Aの周囲地盤に加圧注入する。この加圧注入は、ケーシング管71内にパッカー等が備わる加圧注入用の注入管を別途挿入して行うことや、パッカーや注入パイプ等が装着されており加圧注入手段を兼ねる引張材を使用して行うこと等ができる。ただし、グラウト材M2の注入もグラウト材M1の注入と同じ装置を使用して行うのが好ましく、また、グラウト材M1とグラウト材M2とは、同じ固化材を使用するのが好ましい。グラウト材M2の加圧注入が終了したら、図5の6に示すように、削孔機50を使用する等してケーシング管71を引き抜く。ケーシング管71の引抜きが終了したら、必要によりケーシング管71の引抜きにより形成された孔内にグラウト材M1を補充する。そして、グラウト材M2が硬化して所定の強度が発現するまで養生する。この養生により、引張材73の定着長部73Aと地盤Gとが一体化される。この養生に際しては、バックホー10Mを使用して削孔機50を次の施工箇所まで移動し、次の施工箇所の削孔作業を進めることができる。グラウト材M2の養生が終了したら、図5の7に示すように、削孔開始面Gxの孔口から突出する引張材73の基端部に、ベアリングプレートやナット等からなる定着材75を取り付け、引張材73を緊張させる。これにより、護岸Gが補強される。引張材73の定着方法は特に限定されず、例えば、楔式、ナット式等の定着方法を採用することができる。本形態においては、グラウト材M2を注入して引張材73の定着部73Aを護岸地盤Gに固着するが、これに限定する趣旨ではない。特に図示はしないが、例えば、機械的に開翼する部材が先端部に設けられた引張材を使用することもできる。このような引張材を使用する場合は、開翼部材が閉じた状態で当該引張材をケーシング管71内に挿入し、次いで、ケーシング管71を引き抜くとともに開翼部材を開き、当該開翼部材を地盤Gに食い込ませることで引張材を固着することができる。"