"建物に設けられ、電波の送受信を行う親局と、前記建物に設けられ、前記親局に対して電波の送受信を行う複数の子局とを備えた無線通信システムに適用され、前記親局と前記複数の子局との間で行われる無線通信の通信経路を設定する無線通信システムの通信経路設定方法において、前記親局と前記複数の子局との通信経路を仮設定する第1工程と、前記親局及び前記複数の子局のうち前記第1工程において仮設定された通信経路に接続される号機間で試験通信を行う第2工程と、前記親局にパソコンを接続してこのパソコンに前記第2工程で行われた試験通信の結果を取得する第3工程と、この第3工程において取得された試験通信の結果に基づいて前記親局と前記各子局との間で通信できない号機があるかどうかを判断する第4工程と、この第4工程において通信できない号機があると判断された場合に、前記第1工程において仮設定された通信経路以外の通信経路を算出して表示し、前記第4工程において通信できない号機がないと判断された場合に、前記第1工程において仮設定された通信経路を前記親局と前記各子局との通信経路として本設定する第5工程とを備え、前記第2工程の試験通信は、前記親局及び前記複数の子局のうち1台を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りを電波の受信側の号機に設定する設定工程と、この設定工程において設定された送信側の号機と各受信側の号機との間で試験通信を行う試験工程と、前記親局及び前記複数の子局の全てが電波の送信側の号機に順次設定されて試験通信が行われるように前記設定工程及び前記試験工程を所定の時間間隔で繰り返す繰り返し工程とを含むことを特徴とする無線通信システムの通信経路設定方法。請求項1に記載の無線通信システムの通信経路設定方法において、前記第4工程は、前記第3工程において取得された試験通信の結果から前記親局及び前記複数の子局のうち各号機間の通信の可否を前記パソコンに表示させることを特徴とする無線通信システムの通信経路設定方法。請求項1又は2に記載の無線通信システムの通信経路設定方法において、前記第1工程において仮設定される通信経路は、前記パソコンに予め設定されることを特徴とする無線通信システムの通信経路設定方法。請求項1ないし3のいずれか1項に記載の無線通信システムの通信経路設定方法において、前記第2工程は、前記繰り返し工程において前記試験工程が行われる度に、前記各試験工程の試験通信の結果を前記子局で更新すると共に、当該結果を前記親局へ送信することを特徴とする無線通信システムの通信経路設定方法。しかし、特許文献1に開示された従来技術の無線センサネットワークのセンサ端末配置支援装置は、上述したように個々のセンサ端末が他のセンサ端末の中継局となるように無線通信の通信経路を設定するので、親局と各子局との間で行われる無線通信の通信経路を設定する場合には、親局と各子局との間に通信機能を保つ以外に余分な中継局を設置することになり、この中継局の設置に多くの時間を費やすことが問題になっている。仮に、従来技術の無線センサネットワークのセンサ端末配置支援装置を応用して親局と各子局との間で行われる無線通信の通信経路が設定された場合には、親局及び複数の子局の各号機に多ルートが必然的に形成されるので、親局と複数の子局とから成る無線通信システムが複雑になり、無線通信システムの構築費が高くなることが問題になっている。このように、従来技術の無線センサネットワークのセンサ端末配置支援装置は、親局と複数の子局とから成る無線通信システムの構築に適しておらず、親局と複数の子局との間で行われる無線通信の通信経路を容易に構築することができる方法が要望されている。本発明は、このような従来技術の実情からなされたもので、その目的は、親局と複数の子局との間で行われる無線通信の通信経路を容易に構築することができる無線通信システムの通信経路設定方法を提供することにある。上記の目的を達成するために、本発明の無線通信システムの通信経路設定方法は、建物に設けられ、電波の送受信を行う親局と、前記建物に設けられ、前記親局に対して電波の送受信を行う複数の子局とを備えた無線通信システムに適用され、前記親局と前記複数の子局との間で行われる無線通信の通信経路を設定する無線通信システムの通信経路設定方法において、前記親局と前記複数の子局との通信経路を仮設定する第1工程と、前記親局及び前記複数の子局のうち前記第1工程において仮設定された通信経路に接続される号機間で試験通信を行う第2工程と、前記親局にパソコンを接続してこのパソコンに前記第2工程で行われた試験通信の結果を取得する第3工程と、この第3工程において取得された試験通信の結果に基づいて前記親局と前記各子局との間で通信できない号機があるかどうかを判断する第4工程と、この第4工程において通信できない号機があると判断された場合に、前記第1工程において仮設定された通信経路以外の通信経路を算出して表示し、前記第4工程において通信できない号機がないと判断された場合に、前記第1工程において仮設定された通信経路を前記親局と前記各子局との通信経路として本設定する第5工程とを備え、前記第2工程の試験通信は、前記親局及び前記複数の子局のうち1台を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りを電波の受信側の号機に設定する設定工程と、この設定工程において設定された送信側の号機と各受信側の号機との間で試験通信を行う試験工程と、前記親局及び前記複数の子局の全てが電波の送信側の号機に順次設定されて試験通信が行われるように前記設定工程及び前記試験工程を所定の時間間隔で繰り返す繰り返し工程とを含むことを特徴としている。このように構成した本発明は、親局と複数の子局との間で行われる無線通信の通信経路を設定する場合に、まず親局と複数の子局との通信経路を仮設定する。次に、親局及び複数の子局のうち仮設定された通信経路に接続される号機間で試験通信を行う。このとき、親局及び複数の子局のうち1台を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りを電波の受信側の号機に設定し、設定された送信側の号機と各受信側の号機との間で試験通信を行う。その後、所定の時間が経過すると、親局及び複数の子局のうち別の1台を電波の送信側の号機に新たに設定すると共に、残りを電波の受信側の号機に設定し、設定された送信側の号機と各受信側の号機との間で試験通信を行う。このように、所定の時間間隔毎に親局及び複数の子局のうち1台が電波の送信側の号機として選択され、親局及び複数の子局の全てが電波の送信側の号機に順次設定されるまで試験通信が行われる。従って、予め仮設定された通信経路に対して親局と各子局との間で行われる無線通信の接続状況の確認を十分に行うことができる。次に、仮設定された通信経路に対して試験通信が完了すると、親局にパソコンを接続してこのパソコンに当該試験通信の結果を取得し、取得された試験通信の結果に基づいて親局と各子局との間で通信できない号機があるかどうかを判断する。このとき、親局と各子局との間で通信できない号機があると判断された場合に、仮設定された通信経路以外の通信経路を算出して表示し、親局と各子局との間で通信できない号機がないと判断された場合に、仮設定された通信経路を親局と各子局との通信経路として本設定することにより、通信経路を確保するために親局と各子局との間に余分な中継局を設置することを抑えることができ、親局と複数の子局との間で行われる無線通信の通信経路を容易に構築することができる。本発明に係る無線通信システムの通信経路設定方法は、前記発明において、前記第4工程は、前記第3工程において取得された試験通信の結果から前記親局及び前記複数の子局のうち各号機間の通信の可否を前記パソコンに表示させることを特徴としている。このように構成すると、第1工程において仮設定された通信経路に対して、親局及び複数の子局のうちどの号機間の通信が接続されていないのかをパソコンの画面から迅速に把握することができる。本発明に係る無線通信システムの通信経路設定方法は、前記発明において、前記第1工程において仮設定される通信経路は、前記パソコンに予め設定されることを特徴としている。このように構成すると、建物の図面等から親局及び複数の子局を設置する場所を決め、親局と各子局との通信経路を考慮して予めパソコンに設定することにより、パソコンを親局に接続したときに親局と複数の子局との通信経路の設定を素早く開始することができ、作業効率を高めることができる。本発明に係る無線通信システムの通信経路設定方法は、前記発明において、前記第2工程は、前記繰り返し工程において前記試験工程が行われる度に、前記各試験工程の試験通信の結果を前記子局で更新すると共に、当該結果を前記親局へ送信することを特徴としている。このように構成すると、各試験工程の試験通信の結果が親局及び各子局に保存されているので、第1工程において親局と各子局との通信経路を仮設定する際にこれらの試験通信の結果を参照することができる。これにより、親局と各子局との間で行われる無線通信の通信経路の設定において高い利便性を確保することができる。本発明の無線通信システムの通信経路設定方法は、建物に設けられる親局及び複数の子局のうち第1工程において仮設定された通信経路に接続される号機間で試験通信を行った後、この試験通信の結果に基づいて親局と各子局との間で通信できない号機があるかどうかを判断する。そして、親局と各子局との間で通信できない号機があると判断された場合に、第1工程において仮設定された通信経路以外の通信経路を算出して表示し、親局と各子局との間で通信できない号機がないと判断された場合に、第1工程において仮設定された通信経路を親局と各子局との通信経路として本設定することにより、通信経路を確保するために親局と各子局との間に余分な中継局を設置することを抑えることができ、親局と複数の子局との間で行われる無線通信の通信経路を容易に構築することができる。これにより、従来よりも親局と複数の子局とから成る無線通信システムを複雑にすることもなく、無線通信システムの構築費を抑えることができる。以下、本発明に係る無線通信システムの通信経路設定方法を実施するための形態を図に基づいて説明する。本発明に係る無線通信システムの通信経路設定方法の一実施形態は、例えば図1に示すように建物4に設けられ、電波の送受信を行う親局1と、建物4に設けられ、親局1に対して電波の送受信を行う複数の子局2とを備えた無線通信システムに適用される。具体的には、本実施形態における無線通信システムでは、例えば建物4は3階建ての構造を有し、部屋が1階に1つ、2階に2つ、3階に2つ設けられている。また、親局1は建物4の1階に1台設置されている。親局1は、例えば建物4全体の消費電力、使用水量、使用ガス量等の光熱量を含む複数の状態量を算出するようになっている。子局2は、建物4の各部屋の消費電力、使用水量、使用ガス量等の光熱量を含む複数の状態量をそれぞれ計測し、計測した状態量を親局1へ送信するようになっている。従って、子局2は、建物4の1階の部屋の近傍に1台、建物の2階の各部屋の近傍に1台ずつ計2台、建物の3階の各部屋の近傍に1台ずつ計2台がそれぞれ設置されている。ここで、便宜的に建物4の親局1及び5台の子局2に号機番号をそれぞれ付し、例えば建物の1階の親局1を0号機、各子局2を1~5号機とする。これらの親局1及び5台の子局2には、後述するように接続された各号機間で互いに電波の送受信を行う無線通信の通信経路が設定されている。そして、この無線通信の通信経路の設定には、メンテナンス用として親局1及び子局2の各種の設定を行うパソコン3が用いられ、このパソコン3を必要なときに親局1に接続して行うようになっている。次に、本実施形態に係る上述した無線通信のシステムの通信経路設定方法の一実施形態の構成を図2のフローチャートに基づいて説明する。本実施形態では、まず建物4の1階に親局1を設置すると共に、1階の部屋の近傍にある電力メータや水道メータ等の計測点付近に5号機の子局2を設置する。そして、建物4の2階の各部屋の近傍にある電力メータや水道メータ等の計測点付近に2号機の子局2及び3号機の子局2をそれぞれ設置し、さらに建物4の3階の各部屋の近傍にある電力メータや水道メータ等の計測点付近に1号機の子局2及び4号機の子局2をそれぞれ設置するステップ以下、Sと記す1。本実施形態は、親局1と5台の子局2との通信経路を仮設定する第1工程を含んでおり、図3に示すように第1工程において仮設定される通信経路3aは、例えばパソコン3に予め設定されている。具体的には、パソコン3に格納された通信経路3aは、0号機の親局1に1号機の子局2、2号機の子局2、3号機の子局2、及び5号機の子局2がそれぞれ接続されている。そして、1号機の子局2に4号機の子局2が接続されている。そのため、0号機の親局1は、1号機の子局2、2号機の子局2、3号機の子局2、及び5号機の子局2と互いに電波を送受信して無線通信を行うようにしている。また、0号機の親局1は、1号機の子局2を介して4号機の子局2と電波を送受信して無線通信を行うようにしている。従って、このような接続関係を有する無線通信の通信経路3aがパソコン3に格納されているので、パソコン3を建物4の1階の親局1に接続することにより、当該無線通信の通信経路3aが親局1と各子局2との間で自動的に仮設定されるS2。本実施形態は、親局1及び5台の子局2のうち第1工程において仮設定された通信経路3aに接続される号機間で試験通信を行う第2工程を備えている。この第2工程の試験通信は、親局1及び5台の子局2のうち1台を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りを電波の受信側の号機に設定する設定工程と、この設定工程において設定された送信側の号機と各受信側の号機との間で試験通信を行う試験工程と、親局1及び5台の子局2の全てが電波の送信側の号機に順次設定されて試験通信が行われるように設定工程及び試験工程を所定の時間間隔、例えば10分毎に繰り返す繰り返し工程とを含んでいる。さらに、第2工程は、この繰り返し工程において試験工程が行われる度に、各試験工程の試験通信の結果を子局2で更新すると共に、当該結果を親局1へ送信する。すなわち、試験通信のシーケンスは、0号機の親局1と1~5号機の子局2間で行われる電波の送信を10分毎にN号機分N=0,1,2切り替え、図4に示すように順次連続的に実施するようにしている。例えば最初に0号機の親局1を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りの1~5号機の子局2を電波の受信側の号機に設定し、0号機の親局1から各1~5号機の子局2へ電波の送信を行う。このとき、各子局2が受信した電波の受信可否、受信感度、及び接続精度が測定され、これらの測定結果を各子局2で更新すると共に、当該結果を親局1へ送信する。なお、図4において白丸○は電波の送信側の号機を表しており、黒丸●は電波の受信側の号機を表している。ここで、受信感度は式1で表され、設定された電波の受信側の号機が電波の送信側の号機から電波を受信する度に演算して更新される。なお、突発的なノイズをある程度許容できる受信感度とするため、過去の受信感度を利用して算出している。この式1においてRFNは更新後の受信感度、RFOは更新前の受信感度、RFWは受信した受信感度を表している。また、接続精度は、係数であり、式2で表され、設定された電波の受信側の号機が電波の送信側の号機から電波を受信する度に算出して更新される。この接続精度は、無線環境の一過性に生じる変動に対応するため、連続的に通信可能かどうか判断できるように算出される必要がある。この式2においてLNは更新後の接続精度、LOは更新前の接続精度、Rは受信可否1or0を表している。次に、1号機の子局2を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りの0号機の親局1及び2~5号機の子局2を電波の受信側の号機に設定し、1号機の子局2から0号機の親局及び2~5号機の各子局2へ電波の送信を行う。このとき、0号機の親局1及び2~5号機の各子局2が受信した電波の受信可否、受信感度、及び接続精度が上述したのと同様に測定され、これらの測定結果を各子局2で更新すると共に、当該結果を親局1へ送信する。次に、0号機の親局1及び2~5号機の各子局2における電波の受信可否、受信感度、及び接続精度の測定から10分が経過すると、2号機の子局2を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りの0号機の親局1、1号機の子局2、及び3~5号機の子局2を電波の受信側の号機に設定し、2号機の子局2から0号機の親局1、1号機の子局2、及び3~5号機の各子局2へ電波の送信を行う。このとき、0号機の親局1、1号機の子局2、及び3~5号機の各子局2が受信した電波の受信の可否、受信感度、及び接続精度が上述したのと同様に測定され、これらの測定結果を各子局2で更新すると共に、当該結果を親局1へ送信する。次に、0号機の親局1、1号機の子局2、及び3~5号機の各子局2における電波の受信の可否、受信感度、及び接続精度の測定から10分が経過すると、3号機の子局2を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りの0号機の親局1、1、2号機の子局2、及び4、5号機の子局2を電波の受信側の号機に設定し、3号機の子局2から0号機の親局1、1、2号機の子局2、及び4、5号機の各子局2へ電波の送信を行う。このとき、0号機の親局1、1、2号機の子局2、及び4、5号機の各子局2が受信した電波の受信の可否、受信感度、及び接続精度が上述したのと同様に測定され、これらの測定結果を各子局2で更新すると共に、当該結果を親局1へ送信する。次に、0号機の親局1、1、2号機の子局2、及び4、5号機の各子局2における電波の受信の可否、受信感度、及び接続精度の測定から10分が経過すると、4号機の子局2を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りの0号機の親局1、1~3号機の子局2、及び5号機の子局2を電波の受信側の号機に設定し、4号機の子局2から0号機の親局1、1~3号機の子局2、及び5号機の各子局2へ電波の送信を行う。このとき、0号機の親局1、1~3号機の子局2、及び5号機の各子局2が受信した電波の受信の可否、受信感度、及び接続精度が上述したのと同様に測定され、これらの測定結果を各子局2で更新すると共に、当該結果を親局1へ送信する。そして、0号機の親局1、1~3号機の子局2、及び5号機の各子局2における電波の受信の可否、受信感度、及び接続精度から10分が経過すると、5号機の子局2を電波の送信側の号機に設定すると共に、残りの0号機の親局1及び1~4号機の子局2を電波の受信側の号機に設定し、5号機の子局2から0号機の親局1及び1~4号機の各子局2へ電波の送信を行う。このとき、0号機の親局1及び1~4号機の各子局2が受信した電波の受信の可否、受信感度、及び接続精度が上述したのと同様に測定され、これらの測定結果を各子局2で更新すると共に、当該結果を親局1へ送信するS3。本実施形態は、親局1にパソコン3を接続してこのパソコン3に第2工程で行われた試験通信の結果を取得する第3工程と、この第3工程において取得された試験通信の結果に基づいて親局1と各子局2との間で通信できない号機があるかどうかを判断する第4工程と、この第4工程において通信できない号機があると判断された場合に、第1工程において仮設定された通信経路3a以外の通信経路を算出して表示し、第4工程において通信できない号機がないと判断された場合に、第1工程において仮設定された通信経路3aを親局1と各子局2との通信経路として本設定する第5工程とを備えている。具体的には、手順S3において第2工程が行われた後、すなわち親局1及び5台の子局2のうち第1工程において仮設定された通信経路3aに接続される号機間で試験通信が行われた後、例えば1週間程度経過した後にパソコン3を1号機の親局1に接続し、親局1に集められた情報を取得するS4。その後、取得された情報の試験通信の結果から親局1及び5台の子局2のうち各号機間の通信の可否をパソコン3に表示して手順S2において仮設定された通信経路3aの判定処理を行いS5、この通信経路3aに対して親局1と各子局2との間で通信できない号機があるかどうかを判断するS6。このとき、通信経路3aの判定処理は、例えば図5に示すようにパソコン3の画面の左上側に通信経路判定3bとして表示され、この通信経路判定3bは、親局1と各子局2との間で通信できる場合に通信経路3aを実線で表記し、通信できない場合に通信経路3aを点線あるいは無線で表記するようになっている。また、パソコン3の画面の下側には、0号機の親局1及び1~5号機の子局2が送信側の号機として横列に表示され、送信側の号機に対する0号機の親局1及び1~5号機の子局2が受信側の号機として縦列に並べられたマトリックス表示3dが表示されている。このマトリックス表示3dの各欄には、上段に送信側の号機に対する受信側の号機の電波の受信率、中段に送信側の号機に対する受信側の号機の電波の受信感度、下段に送信側の号機と受信側の号機との接続精度が表示されている。そして、マトリックス表示3dは、親局1と各子局2のうち送信側に設定された号機と受信側に設定された号機との間で通信できる場合に対応する欄を太枠で表記し、送信側に設定された号機と受信側に設定された号機との間で通信できない場合に細枠で表記するようになっている。本実施形態では、例えばマトリックス表示3dの各欄の受信率が90以上、受信感度が-100dBm以上、且つ接続精度が0.7以上の場合に、送信側に設定された号機と受信側に設定された号機との通信が可能であるとして処理され、これらの条件のうちいずれか1つを満たさない場合に、送信側に設定された号機と受信側に設定された号機との通信が可能でないとして処理されるようになっている。本実施形態における通信経路判定3bにおいて0号機の親局1と1、2号機の子局2との通信経路3aが実線で表記されているので、0号機の親局1は1、2号機の子局2と互いに通信可能である。このとき、マトリックス表示3dにおいて送信側の号機に設定された0号機の親局に対して受信側の号機に設定された1、2号機の子局2の各欄の受信率はそれぞれ98.5、96.5で90以上、受信感度はそれぞれ-94.3dBm、-84.3dBmで-100dBm以上、且つ接続精度がそれぞれ0.78、0.88で0.7以上となっており、これらの各欄は太枠で表示されている。また、通信経路判定3bにおいて1号機の子局2と4号機の子局2との通信経路3aも実線で表記されているので、1号機の子局2は4号機の子局2と互いに通信可能である。このとき、マトリックス表示3dにおいて送信側の号機に設定された1号機の子局2に対して受信側の号機に設定された4号機の子局2の欄の受信率は99.5で90以上、受信感度は-84.3dBmで-100dBm以上、且つ接続精度が0.75で0.7以上となっており、この欄は太枠で表示されている。一方、通信経路判定3bにおいて0号機の親局1と3号機の子局2との通信経路3aは点線で表記されているので、0号機の親局1は3号機の子局2と通信可能でない。このとき、マトリックス表示3dにおいて送信側の号機に設定された0号機の親局1に対して受信側の号機に設定された3号機の子局2の欄の受信率は54.7で90以下、受信感度は-119.9dBmで-100dBm以下、接続精度が0.43で0.7以下となっており、上述した条件をいずれも満たさず、この欄は細枠で表示されている。また、通信経路判定3bにおいて0号機の親局1と5号機の子局2との通信経路3aは無線で表記されているので、0号機の親局1は5号機の子局2と通信可能でない。このとき、マトリックス表示3dにおいて送信側の号機に設定された0号機の親局1に対して受信側の号機に設定された5号機の子局2の欄の受信率は0、受信感度及び接続精度は-になっており、0号機の親局1は5号機の子局2と1度も通信しておらず、受信感度や接続精度の測定結果が得られていない。従って、本実施形態では、手順S6において通信経路3aに対して親局1と各子局2との間で通信できない号機があると判断されるので、手順S2において仮設定された通信経路3a以外の通信経路を例えば公知の算出方式で算出し、パソコン3の画面の中央に最適経路3cとして表示するS7。そして、この最適経路3cに対して親局1と各子局2との間で通信できない号機があるかどうかを判断するS8。このとき、最適経路3cに対して親局1と各子局2との間で通信できない号機があると判断された場合には、建物4内に別の新たな子局を中継局として追加設置しS9、手順S2の動作に戻る。そして、手順S6において通信経路3aに対して親局1と各子局2との間で通信できない号機がない、すなわち親局1が5台の各子局2との間で通信できると判断された場合には、通信経路3aを親局1と各子局2との通信経路として本設定し、本実施形態における親局1と各子局2との間で行われる無線通信の通信経路の設定を終了する。また、手順S8において最適経路3cに対して親局1と各子局2との間で通信できない号機がない、すなわち親局1が5台の各子局2との間で通信できると判断された場合には、最適経路3cを親局1と各子局2との通信経路として本設定しS10、本実施形態における親局1と各子局2との間で行われる無線通信の通信経路の設定を完了する。このように構成した本実施形態によれば、建物4内に設置された親局1と5台の子局2との間で行われる無線通信の通信経路を設定する場合に、手順S2において親局1と各子局2との通信経路3aを仮設定した後、手順S3においてこの通信経路3aに接続される号機間で試験通信を行い、この試験通信において繰り返し工程で設定工程と試験工程を10分毎に繰り返して行うことにより、予め仮設定された通信経路3aに対して親局1と各子局2との間で行われる無線通信の接続状況の確認を十分に行うことができる。そして、手順S6において試験通信の結果に基づいて親局1と各子局2との間で通信できない号機がないと判断された場合に、仮設定された通信経路3aを親局1と各子局2との通信経路として本設定したり、あるいは手順S6において親局1と各子局2との間で通信できない号機があると判断された場合であっても、手順S7において仮設定された通信経路3a以外の通信経路を最適経路3cとして算出し、手順S10においてこの最適経路3cを親局1と各子局2との通信経路として本設定することにより、通信経路を確保するために親局1と各子局2との間に余分な中継局を設置することを抑えることができ、親局1と5台の子局2との間で行われる無線通信の通信経路を容易に構築することができる。これにより、親局1と5台の子局2とから成る無線通信システムを複雑にすることもなく、無線通信システムの構築費を抑えることができる。また、本実施形態は、手順S4において取得された試験通信の結果から親局1及び5台の子局2のうち各号機間の通信の可否をパソコン3に通信経路判定3b及びマトリックス表示3dとして表示させることにより、手順S2において仮設定された通信経路3aに対して、親局1及び5台の子局2のうちどの号機間の通信が接続されていないのかをパソコン3の画面から迅速に把握することができる。これにより、親局1と5台の子局2から成る無線通信システムの構築を効率良く行うことができる。また、本実施形態は、手順S2において仮設定される通信経路3aはパソコン3に予め設定されているので、パソコン3を親局1に接続したときに親局1と5台の子局2との通信経路の設定を素早く開始することができる。すなわち、建物4の構造や各階の部屋の近傍にある電力メータや水道メータ等の計測点の位置を前もって図面等で把握したり、あるいは建物4において過去に設定された親局1と子局2との通信経路を参照してパソコン3に設定しておくことにより、設定された通信経路3aの試験通信において親局1及び各子局2との間で受信率及び接続精度の高い結果が得られ易くなるので、親局1及び各子局2との間で行われる無線通信の通信経路の設定作業の効率を高めることができる。また、本実施形態は、手順S3において設定工程及び試験工程が10分毎に繰り返して行われる度に、各試験工程の試験通信における受信率、受信感度、及び接続精度の結果を各子局2で更新すると共に、当該結果を親局1へ送信することにより、これらの結果が親局及び各子局2に保存されているので、親局1と各子局2との通信経路3aをパソコン3に仮設定する際に当該結果を参照することができる。また、パソコン3が親局1に接続されたときに各試験工程の試験通信の結果がパソコン3に自動的に取り込まれるようにすることにより、これらの結果をパソコン3内にバックアップすることができる。これにより、親局1と5台の子局2との間で行われる無線通信の通信経路の設定において高い利便性を確保することができる。なお、上述した本実施形態では、建物4が3階建ての構造を有し、親局1は建物4の1階に1台設置された場合について説明したが、この場合に限らず、建物は例えば3階建て以外の構造であってもよいし、親局1も建物4のその他の階に複数台設置されてもよい。また、子局2は、建物4の1階に1台、建物4の2階に2台、建物4の3階に2台設置された場合について説明したが、この場合に限らず、子局2は、例えば建物4の各階に上述したのと異なる台数設置されてもよい。さらに、本実施形態は、試験通信の繰り返し工程における設定工程及び試験工程を繰り返して行う時間間隔を10分に設定した場合について説明したが、この場合に限らず、設定工程及び試験工程を繰り返して行う時間間隔をその他の時間に設定してもよい。"