"物体側より順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とを備え、開口絞りが前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間に配置され、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が減少するように、前記第1ないし第4の各レンズ群が移動するようになされ、前記第3レンズ群が負レンズとその像側に配置される正レンズとにより構成され、以下の条件式を満足する可変焦点距離レンズ系。0.35<f3/|f3a|<0.8...1ただし、f3a:前記第3レンズ群に配置される負レンズの焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の可変焦点距離レンズ系。0.5<f4/f3<0.8...2ただし、f4:前記第4レンズ群の焦点距離とする。前記第3レンズ群内において、前記負レンズは像側に凹面を向き、前記正レンズは物体側レンズ面が物体側に凸面を向けた構成とされ、以下の条件式を満足する請求項1に記載の可変焦点距離レンズ系。0.03<R33-R32/R33R32<0.18...3ただし、R33:前記第3レンズ群中に配置される前記正レンズの物体側レンズ面の曲率半径R32:前記第3レンズ群中に配置される前記負レンズの像側レンズ面の曲率半径とする。前記第4レンズ群が、物体側より順に、物体側に凸面を向けた第1の正レンズと、像側に凹面を向けた負レンズと、両凸形状の第2の正レンズとの3枚で構成され、以下の条件式を満足する請求項1に記載の可変焦点距離レンズ系。1<Da/R44<2.8...4ただし、Da:広角端状態において、前記開口絞りから前記第4レンズ群中に配置される前記負レンズの像側レンズ面までの光軸に沿った長さR44:前記第4レンズ群中に配置される前記負レンズの像側レンズ面の曲率半径とする。以下の条件式を満足する請求項4に記載の可変焦点距離レンズ系。0.9<R41/fw<1.8...5ただし、R41:前記第4レンズ群中に配置される前記第1の正レンズの物体側レンズ面の曲率半径fw:広角端状態におけるレンズ系全体の焦点距離とする。前記第2レンズ群は、物体側より順に、像側に凹面を向けた第1の負レンズと、物体側に凹面を向けた第2の負レンズと、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた第3の負レンズとの4枚のレンズで構成され、以下の条件式を満足する請求項1に記載の可変焦点距離レンズ系。-0.65<fw/R23<-0.35...6ただし、R23:前記第2レンズ群中に配置される前記第2の負レンズの物体側レンズ面の曲率半径とする。可変焦点距離レンズ系と、前記可変焦点距離レンズ系によって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、前記可変焦点距離レンズ系は、物体側より順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とを備え、開口絞りが前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間に配置され、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が減少するように、前記第1ないし第4の各レンズ群が移動するようになされ、前記第3レンズ群が負レンズとその像側に配置される正レンズとにより構成され、以下の条件式を満足する撮像装置。0.35<f3/|f3a|<0.8...1ただし、f3a:前記第3レンズ群に配置される負レンズの焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離とする。しかしながら、正負正正の4群ズームレンズでは、第2レンズ群が変倍作用のほとんどを担っていた。このため、小型化や高変倍化を図るために、第2レンズ群の屈折力を強めると、第2レンズ群自体で発生する諸収差を良好に補正することができず、レンズ位置状態の変化に伴う軸外収差の変動を補正することが難しかった。特開2002-323656号公報、特開2003-241092号公報、および特開2007-114432号公報に記載のズームレンズでは、第3レンズ群が正部分群と負部分群とにより構成されている。このため、第3レンズ群と第4レンズ群とを合わせた屈折力配置は正部分群、負部分群、および正部分群となっていた。結果、広角端状態で第1レンズ群を通過する軸外光束が光軸から離れて、レンズ径が大きくなってしまっている。正負正負正の5群ズームレンズも第3レンズ群から第5レンズ群の屈折力配置が、同じ構造である。このため、第1レンズ群のレンズ径の小型化が難しかった。本開示の目的は、第1レンズ群のレンズ径が小さく、全体として小型で軽量の可変焦点距離レンズ系および撮像装置を提供することにある。本開示による可変焦点距離レンズ系は、物体側より順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とを備え、開口絞りが第2レンズ群と第3レンズ群との間に配置され、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第1レンズ群と第2レンズ群との間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群との間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群との間隔が減少するように、第1ないし第4の各レンズ群が移動するようになされ、第3レンズ群が負レンズとその像側に配置される正レンズとにより構成され、以下の条件式を満足するようにしたものである。0.35<f3/|f3a|<0.8...1ただし、f3a:第3レンズ群に配置される負レンズの焦点距離f3:第3レンズ群の焦点距離とする。本開示による撮像装置は、可変焦点距離レンズ系と、可変焦点距離レンズ系によって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、可変焦点距離レンズ系を、上記本開示による可変焦点距離レンズ系によって構成したものである。本開示による可変焦点距離レンズ系または撮像装置では、物体側より順に、正、負、正、正の屈折力配置とされ、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第1レンズ群と第2レンズ群との間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群との間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群との間隔が減少するように、第1ないし第4の各レンズ群が移動する。本開示の可変焦点距離レンズ系または撮像装置によれば、物体側より順に、正、負、正、正の屈折力を有する4つのレンズ群を配置し、各レンズ群の構成の最適化を図るようにしたので、第1レンズ群のレンズ径が小さく、全体として小型で軽量にすることができる。以下、本開示の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。[レンズの基本構成]図1は、本開示の一実施の形態に係る可変焦点距離レンズ系の第1の構成例を示している。この構成例は、後述の数値実施例1のレンズ構成に対応している。なお、図1は広角端で無限遠合焦時でのレンズ配置に対応している。同様にして、後述の数値実施例2~3のレンズ構成に対応する第2および第3の構成例の断面構成を、図2~図3に示す。図1~図3において、符号Simgは像面を示す。D5,D13,D18は、変倍に伴って変化する部分の面間隔を示す。Bfはバックフォーカス最終レンズ面から像面Simgまでの距離を示す。本実施の形態に係る可変焦点距離レンズ系は、光軸Z1に沿って物体側より順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とが順に配置された、実質的に4つのレンズ群で構成されている。開口絞りSは、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間に配置されている。開口絞りSは、変倍に伴ってレンズ位置状態が変化する際に、第3レンズ群G3と一体的に移動するようになっている。図4A,Bは、各レンズ群の屈折力配置を、変倍の際の各レンズ群の移動の様子と共に示している。焦点距離がもっとも短くなる広角端状態図4Aから焦点距離がもっとも長い望遠端状態図4Bまでレンズ位置状態が変化する際に、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔D5が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔D13が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群との間隔D18が減少するように、すべてのレンズ群が移動するようになっている。[各レンズ群の機能]次に、各レンズ群の機能を説明する。本実施の形態に係る可変焦点距離レンズ系では、広角端状態で第1レンズ群G1と第2レンズ群G2とを近接して配置することにより、第1レンズ群G1に入射する軸外光束が光軸Z1に近づく。その結果、レンズ径が小型化できる。同時に、広角端状態から望遠端状態へ向かってレンズ位置状態が変化する際に、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔を広げることにより、第1レンズ群G1を通過する軸外光束が光軸Z1から離れる。本実施の形態においては、この高さの変化を利用して、レンズ位置状態の変化に伴う軸外収差の変動を良好に補正している。特に、レンズ全長は広角端状態で短くして、望遠端状態で長くすることにより、画角の広い広角端状態で第1レンズ群G1に入射する軸外光束が光軸Z1から離れすぎないようにしている。また、広角端状態で第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔を広げることにより、第2レンズ群G2を通過する軸外光束が光軸Z1から離れる。その結果、軸上収差と軸外収差とを独立して補正できる。また、望遠端状態へ向かってレンズ位置状態が変化する際に、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔を狭めることにより、第2レンズ群G2を通過する軸外光束が光軸Z1に近づく。このため、レンズ位置状態の変化に伴う軸外収差の変動を良好に補正でき、高性能化が図れる。第3レンズ群G3と第4レンズ群G4はいずれも正屈折力を有するために、それらの間隔を変化させても変倍には寄与しにくい。このため、本実施の形態においては、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔を広角端状態で広げることで、第4レンズ群G4を通過する軸外光束を光軸Z1から離して、画角の変化に伴う軸外収差の変動を補正している。また、望遠端状態に向かってレンズ位置状態が変化する際に第4レンズ群G4を通過する軸外光束が光軸Z1に近づくので、レンズ位置状態の変化に伴う軸外収差の変動を抑えている。なお、第3レンズ群G3は開口絞りSの近傍に配置されるため、主に軸上収差の補正を行っている。これは軸外光束と軸上光束の通過する光線高さがほとんど同じだからである。以上の構成の基で、広角端状態における第1レンズ群G1のレンズ径を小さくして、レンズ系の小型化を図るために、本実施の形態においては、下記の通り、構成されている。[A]第3レンズ群G3は負レンズL31とその像側に配置される正レンズL32とで構成[B]第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との焦点距離比を適切に設定する撮像素子を使って被写体像を記録する場合、上述の通り、射出瞳距離を適切に設定する必要がある。具体的には、射出瞳位置が像面から遠い、すなわち、最終レンズを射出する主光線が光軸Z1に平行に近い状態にすることで、オンチップレンズでの光束ケラレを防いでいた。仮に、射出瞳距離が無限遠の場合、像側テレセントリック光学系となるが、この場合、像面側から平行光を入射させると、絞り位置で結像する。像高を一定にすると、焦点距離が長いほど、絞り位置で主光線と光軸Z1とのなす角度が小さくなる。この主光線を物体側で考えると、この角度が小さいほど、第1レンズ群G1に入射する軸外光束が光軸Z1に近づくことを意味する。従って、開口絞りSより像側に配置される第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との合成焦点距離を長くすることにより、上記の開口絞り位置での主光線角度を小さくして、第1レンズ群G1に入射する軸外光束を光軸Z1に近づけて、小型化できる。より具体的には、第3レンズ群G3は弱い正の屈折力とし、負レンズL31とその像側に配置される正レンズL32とで構成することが望ましい。これは、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4を、図5Aの配置から図5Bのように物像関係を逆向きに配置した状態で見たときに、望遠型の屈折力配置に近づける目的である。第3レンズ群G3を負屈折力とした場合、レンズ全長の大型化を引き起こしてしまうため、本実施の形態では、上記構成としている。例えば、正負正負正の5群ズームレンズでは、開口絞りSより像側に配置される第3レンズ群G3ないし第5レンズ群G5を、図6Aの配置から図6Bのように物像関係を逆向きに配置した状態で見たときに、正負正のトリプレット構成となるため、焦点距離を長くすると、第3レンズ群G3から第5レンズ群G5のレンズ長が大きくなってしまう。これに対して、本実施の形態では、図5Bのように望遠型の屈折力配置を行っており、結果、第3レンズ群G3から第4レンズ群G4の焦点距離を長くしつつ、レンズ長を抑えている。以上の内容から、本実施の形態においては、上記条件[A][B]を満足することが肝要である。[条件式の説明]次に、本実施の形態に係る可変焦点距離レンズ系が満足する条件式の説明する。本実施の形態に係る可変焦点距離レンズ系は、以下の条件式1を満足する。0.35<f3/|f3a|<0.8...1ただし、f3a:第3レンズ群G3に配置される負レンズL31の焦点距離f3:第3レンズ群G3の焦点距離とする。条件式1は開口絞り位置を通過する主光線角度を小さくして、第1レンズ群G1のレンズ径を小型化するための条件式である。条件式1の下限値を下回った場合、第1レンズ群G1を通過する軸外光束が光軸Z1から離れてしまい、充分な小型化が実現できなくなってしまう。逆に、条件式1の上限値を上回った場合、第3レンズ群G3による収斂作用が弱まるため、広角端状態におけるレンズ全長が大型化してしまうので、好ましくない。なお、本実施の形態においては、第3レンズ群G3で発生する負の球面収差をより良好に補正して、高性能化を図る場合、条件式1の上限値を、以下の条件式1’の通り、0.7とすることが望ましい。0.35<f3/|f3a|<0.7...1’本実施の形態に係る可変焦点距離レンズ系は、以下の条件式2を満足することが望ましい。0.5<f4/f3<0.8...2ただし、f4:第4レンズ群G4の焦点距離とする。条件式2は第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の焦点距離比を規定する条件式であり、レンズ径の最適化を図るものである。条件式2の下限値を下回った場合、第4レンズ群G4を通過する軸外光束が光軸Z1から離れてしまう。その結果、第4レンズ群G4のレンズ径がマウント内径を越えてしまい、所定の周辺光量が得られなくなってしまう。条件式2の上限値を上回った場合、開口絞り位置を通過する主光線角度が大きくなり、第1レンズ群G1のレンズ径が大きくなるため、本実施の形態の主旨に反してしまう。なお、本実施の形態においては、広角端状態において、画面周辺部で発生するコマ収差を良好に補正して、さらなる高性能化を図るには、上記条件式2の下限値を、以下の条件式2’の通り、0.55とすることが望ましい。0.55<f4/f3<0.8...2’本実施の形態においては、第3レンズ群G3の単独で発生する諸収差を良好に補正するために、第3レンズ群G3内において、負レンズL31の像側レンズ面が像側に凹面を向き、正レンズL32の物体側レンズ面が物体側に凸面を向けた構成とされていることが望ましい。さらに、以下の条件式3を満足することが望ましい。0.03<R33-R32/R33R32<0.18...3ただし、R33:第3レンズ群中に配置される正レンズL32の物体側レンズ面の曲率半径R32:第3レンズ群中に配置される負レンズL31の像側レンズ面の曲率半径とする。条件式3は第3レンズ群G3の負レンズとL31と正レンズL32との間に形成される空気間隔の形状を規定する条件式である。条件式3の下限値を下回った場合、第3レンズ群G3で発生する負の球面収差を良好に補正することが難しくなり、高性能化が充分図れなくなってしまう。逆に、条件式3の上限値を上回った場合、第3レンズ群G3の正弦条件が崩れてしまう。その結果、画面周辺部でコマ収差を良好に補正することが難しく、高性能化が図れない。本実施の形態においては、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との相互偏心による性能低下を防ぐために、第4レンズ群G4が物体側より順に、物体側に凸面を向けた第1の正レンズL41と、像側に凹面を向けた負レンズL42と、両凸形状の第2の正レンズL43との3枚で構成されていることが望ましい。さらに、下記条件式4を満足することが望ましい。1<Da/R44<2.8...4ただし、Da:広角端状態において、開口絞りSから第4レンズ群G4中に配置される負レンズL42の像側レンズ面までの光軸Z1に沿った長さR44:第4レンズ群G4中に配置される負レンズL42の像側レンズ面の曲率半径とする。相互偏心による性能低下を防ぐ一番の近道は、第4レンズ群G4単独で収差補正することである。本実施の形態においては、トリプレット構成を採用することで、第4レンズ群G4単独で発生する収差を良好に補正できる。また、少ないレンズ枚数で構成することによって、製造ばらつきを抑えて、安定した光学品質を実現できる。正負正正の4群ズームレンズは、レンズ系全体での屈折力配置が不対称のため、広角端状態で負の歪曲収差が発生しやすい。本実施の形態では、第4レンズ群G4中に配置される負レンズL42が像側に凹面を向く形状とすることで、これを補正している。より具体的には条件式4を満足することが望ましい。条件式4の上限値を上回った場合、負レンズL42を通過する軸外光束が光軸Z1から離れるため、負レンズL42の像側レンズ面で発生するコマ収差が増大して、画面周辺部の光学性能が充分高くできなくなってしまう。逆に、条件式4の下限値を下回った場合、広角端状態において、負の歪曲収差を良好に補正できず、所定の光学性能を満たせなくなってしまう。さらに、高性能化を実現するために、以下の条件式5を満足することが望ましい。0.9<R41/fw<1.8...5ただし、R41:第4レンズ群G4中に配置される第1の正レンズL41の物体側レンズ面の曲率半径fw:広角端状態におけるレンズ系全体の焦点距離とする。条件式5は第4レンズ群G4中に配置されるレンズの形状を規定する条件式である。広角端状態において第4レンズ群G4を通過する軸外光束は光軸Z1から離れて通過することで、軸上収差と軸外収差とを独立して補正して、高性能化を実現できる。ところが、光軸Z1から離れすぎると、マウントでのケラレが生じてしまう。このため、本実施の形態においては、第4レンズ群G4の第1の正レンズL41で軸外光束を収斂させている。条件式5の上限値を上回った場合、第4レンズ群G4を射出する軸外光束が光軸Z1から離れてしまい、マウントでのケラレが生じてしまう。また、第1の正レンズL41と負レンズL42との間隔を広げることである程度回避も可能だが、レンズ全長が大きくなってしまう。条件式5の下限値を下回った場合、第1の正レンズL41により軸外光束が強く収斂する。その結果、軸上収差と軸外収差とを独立して補正できず、高性能化を実現できなくなってしまう。さらに本実施の形態においては、製造時に発生する組み立てばらつきによって生じる、性能低下を防ぎ、安定した光学品質を実現するために、上記条件式5の下限値を、以下の条件式5’の通り、1.1とすることが望ましい。これは、第1の正レンズL41と負レンズL42との相対偏心による性能低下が大きくなってしまうからである。1.1<R41/fw<1.8...5’ところで、本実施の形態においては、第2レンズ群G2の薄型化を図ることで、第1レンズ群G1のレンズ径をさらに小型化することも可能である。具体的には、第2レンズ群G2を物体側より順に、像側に凹面を向けた第1の負レンズL21と、物体側に凹面を向けた第2の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けた第3の負レンズL24との4枚のレンズとで構成して、下記の条件式6を満足することが望ましい。-0.65<fw/R23<-0.35...6ただし、R23:第2レンズ群G2中に配置される第2の負レンズL22の物体側レンズ面の曲率半径とする。本実施の形態においては、第2レンズ群G2において発生する諸収差をより良好に補正し、かつ、第1レンズ群G1を小径化するために、第2レンズ群G2を上記の通り、構成することが望ましい。この場合、第2レンズ群G2が、第1の負レンズL21により構成される第1部分群と、第2の負レンズL22、正レンズL23、および第3の負レンズL24により構成される第2部分群との2つの部分群で構成される。この場合、第1部分群は広角端状態では開口絞りSから離れて配置されるため、画角の変化により通過する光線の高さが大きく変化する。これを利用して、主に軸外収差を補正する。第2部分群は開口絞りSの近くに配置されるため、主に、軸上収差を補正する。このため、上述のように、トリプレット構成とすることが望ましい。本実施の形態においては、第2レンズ群G2を以上のように構成することで、収差補正上の役割分担を明確化して、良好なる結像性能が得られるようにしている。条件式6は第2レンズ群G2中に配置される第2の負レンズL22の形状を規定する条件式である。条件式6の下限値を下回った場合、広角端状態において第2レンズ群G2に入射する軸外光束が光軸Z1から離れ、かつ、第1の負レンズL21の像側レンズ面の曲率半径が小さくなるため、第2レンズ群G2が厚くなってしまう。このため、第1レンズ群G1に入射する軸外光束が光軸Z1から離れてレンズ径のさらなる小型化が実現できない。逆に、条件式6の上限値を上回った場合、第2レンズ群G2を薄くできるが、第2の負レンズL22の物体側レンズ面が開口絞りSに対して強い凹面を向けるため、画面周辺部においてコマ収差が発生して、さらなる高性能化が難しくなってしまう。以上のように本実施の形態によれば、物体側より順に、正、負、正、正の屈折力を有する4つのレンズ群を配置し、各レンズ群の構成の最適化を図るようにしたので、第1レンズ群のレンズ径が小さく、全体として小型で軽量にすることができる。[各レンズ群の望ましい構成]本実施の形態においては、高い光学性能と小型化との両立化を図るために、各レンズ群を下記の通り、構成することが望ましい。本実施の形態においては、さらなる高性能化を図るために、第1レンズ群G1が物体側より順に負レンズおよび正レンズからなる接合レンズL11と、その像側に配置される1枚の正レンズL12とで構成されることが望ましい。第1レンズ群G1は特に望遠端状態で軸上光束が広い光束径で入射するため、負の球面収差が発生しやすい。また、軸外光束が光軸Z1から離れて入射するため、軸外収差の発生が起こりやすい。本実施の形態においては、第1レンズ群G1のもっとも物体側に負レンズおよび正レンズからなる接合レンズL11を配置することで、負の球面収差、および軸上色収差を良好に補正している。接合レンズL11の像側に配置された1枚の正レンズL12は主に画角の変化に伴うコマ収差の変動を良好に補正しており、各レンズの機能を明確にすることでより高い光学性能を実現することができる。なお、さらなる高性能化を図るには、第1レンズ群G1中の接合レンズL11を、負レンズと正レンズとの分離された2枚の単レンズで構成することが望ましい。本実施の形態においては、第2レンズ群G2のもっとも物体側に配置される第1の負レンズL21を非球面レンズとすることで、広角端状態において、画角の変化に伴うコマ収差の変動を良好に補正することが可能である。また、第4レンズ群G4中に配置される負レンズL42の物体側レンズ面を非球面とすることで、広角端状態で画面周辺部で起こるコマ収差を良好に補正することが可能である。さらに、複数の非球面を用いることでより高い光学性能が得られるのは言うまでもない。本実施の形態においては、被写体距離が変化する際に第2レンズ群G2を光軸Z1に沿って移動させることが望ましい。これは少ない移動量でフォーカスが行えるからである。また、本実施の形態においては、色収差の発生をより良好に抑えるために、第1レンズ群G1に異常分散性の高い硝材を用いることが望ましい。特に、第1レンズ群G1を構成するレンズのうち、接合レンズL11中の正レンズを異常分散性の高い硝材とすることにより、望遠端状態で画面中心部において発生する2次分散を良好に補正することができる。さらに、広角端状態における色収差を良好に補正するには、第4レンズ群G4中に異常分散性の高い硝材を用いることが望ましい。本実施の形態による可変焦点距離レンズ系においては、レンズ系を構成するレンズ群のうち、1つのレンズ群、もしくは、1つのレンズ群のうち、一部のレンズ成分を光軸Z1にほぼ垂直な方向にシフトさせることにより、像位置をシフトさせることが可能である。特に、本実施の形態においては、第3レンズ群G3を光軸Z1にほぼ垂直な方向にシフトさせた際の収差変化が少ない。この像シフト可能なズームレンズを検出系、演算系、および駆動系と組み合わせて、シャッターレリーズの際に発生する手ぶれ等による像のぶれを補正する、防振カメラとして機能させることが可能である。検出系はカメラのぶれ角を検出して、手ぶれ情報を出力する。演算系は手ぶれ情報に基づき、手ぶれを補正するのに必要なレンズ位置情報を出力する。像シフト可能なレンズ系はレンズ系を構成する1つのレンズ群、あるいは、1つのレンズ群の一部をシフトレンズ群として光軸Z1にほぼ垂直な方向にシフトさせることが可能であり、シフトレンズ群をシフトさせた際に生じる性能変化が少なくなるように補正されたレンズ系である。駆動系はレンズ位置情報に基づき、シフトレンズ群に駆動量を与える。また、レンズ系の像側にモアレ縞の発生を防ぐためにローパスフィルタを配置したり、受光素子の分光感度特性に応じて赤外カットフィルタを配置することも勿論、可能である。[撮像装置への適用例]図16は、本実施の形態に係る可変焦点距離レンズ系を適用した撮像装置100の一構成例を示している。この撮像装置100は、例えばデジタルスチルカメラであり、CPUCentralProcessingUnit110が全体を統括制御し、図1に示した可変焦点距離レンズ系1または図2~図3に示した可変焦点距離レンズ系2,3によって得られる光学像を撮像素子140により電気信号へ変換した後、これを映像分離回路150へ送出するようになされている。ここで撮像素子140としては、例えばCCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の光電変換素子が用いられる。映像分離回路150は、その電気信号に基づいてフォーカス制御信号を生成し、これをCPU110へ送出すると共に、電気信号のうち映像部分に相当する映像信号を後段の映像処理回路図示せずへ送出するようになされている。映像処理回路では、その後の処理に適した信号形式に変換し、表示部に対する映像表示処理、所定の記録媒体に対する記録処理、所定の通信インタフェースを介したデータ転送処理等に供するようになされている。CPU110は、フォーカシング操作等の外部からの操作信号が供給され、その操作信号に応じて種々の処理を実行するようになされている。CPU110は、例えばフォーカシングボタンによるフォーカシング操作信号が供給された場合、その指令に応じた合焦常態にするべく、ドライバ回路120を介して駆動モータ130を動作させる。これにより撮像装置100のCPU110は、フォーカシング操作信号に応じてフォーカスレンズ群例えば第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させるようになされている。なお、撮像装置100のCPU110は、そのときのフォーカスレンズ群の位置情報をフィードバックさせるようになされており、次に駆動モータ130を介してフォーカスレンズ群を移動させる際に参照するようになされている。同様にして、CPU110は、ズーミングの操作信号が供給された場合には、ドライバ回路120を介して駆動モータ130を動作させる。この撮像装置100はまた、手ぶれに伴う装置のぶれを検出するぶれ検出部を備えている。CPU110は、ぶれ検出部から出力される信号に基づいてドライバ回路120を介して駆動モータ130を動作させる。これにより、CPU110は、ぶれ量に応じて防振レンズ群例えば第3レンズ群G3を光軸Z1に垂直な方向に移動させる。また上述の実施の形態においては、撮像装置100の具体的対象としてデジタルスチルカメラとするようにした場合について述べたが、これに限らず、他の種々の電子機器を撮像装置100の具体的対象とするようにしても良い。例えば、レンズ交換式のカメラや、デジタルビデオカメラ、デジタルビデオカメラ等が組み込まれた携帯電話機、PDAPersonalDigitalAssistant等のその他の種々の電子機器を、撮像装置100の具体的対象とするようにしても良い。次に、本実施の形態に係る可変焦点距離レンズ系の具体的な数値実施例について説明する。なお、以下の各表や説明において示した記号の意味等については、下記に示す通りである。面番号は、最も物体側の構成要素の面を1番目として、像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したi番目の面の番号を示している。曲率半径は、i番目の面の曲率半径の値mmを示す。面間隔はi番目の面とi1番目の面との間の光軸上の間隔の値mmを示す。屈折率はi番目の面を有する光学要素の材質のd線波長587.6nmにおける屈折率の値を示す。アッベ数はi番目の面を有する光学要素の材質のd線におけるアッベ数の値を示す。また、Bfはバックフォーカス最終レンズ面から像面Simgまでの距離を示す。曲率半径の値が0となっている部分は平面、または絞り面を示す。面番号中にSTOを付した面は絞り面であることを示す。面番号にを付した面は非球面である。非球面の形状は次式で表される形状である。非球面係数のデータにおいて、記号Eは、その次に続く数値が10を底としたべき指数であることを示し、その10を底とした指数関数で表される数値がEの前の数値に乗算されることを示す。例えば、1.0E-05であれば、1.0×105であることを示す。非球面の式x=cy2/11-1kc2y212Ay4By6...ただし、yは光軸Z1からの高さ、xはサグ量、cは曲率、kは円錐定数、A,B,...は非球面係数である。[数値実施例1][表1]~[表3]は、図1に示した第1の構成例に係る可変焦点距離レンズ系1に対応する具体的なレンズデータを示している。特に[表1]にはその基本的なレンズデータを示し、[表2]には非球面に関するデータを示す。[表3]にはその他のデータを示す。この可変焦点距離レンズ系1は、変倍に伴って各レンズ群が移動するため、各レンズ群の前後の面間隔の値は可変となっている。この可変の面間隔のデータは[表3]に示す。この可変焦点距離レンズ系1では、第1レンズ群G1が、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズおよび物体側に凸面を向けた正レンズからなる接合レンズL11と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズL12とにより構成されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第1の負レンズL21と、両凹形状の第2の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の第3の負レンズL24とにより構成されている。第3レンズ群G3は物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズL31と両凸形状の正レンズL32とにより構成されている。第4レンズ群G4は物体側に凸面を向けた第1の正レンズL41と、像側に凹面を向けた負レンズL42と、両凸形状の第2の正レンズL43とにより構成されている。開口絞りSは第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間に配置され、レンズ位置状態が変化する際に第3レンズ群G3と一体的に移動する。第6面と第21面は非球面となっている。[表4]には、上述の各条件式に関する値を、数値実施例1についてまとめたものを示す。[表4]から分かるように、各条件式について、数値実施例1の値がその数値範囲内となっている。[数値実施例2][表5]~[表7]は、図2に示した第2の構成例に係る可変焦点距離レンズ系2に対応する具体的なレンズデータを示している。特に[表5]にはその基本的なレンズデータを示し、[表6]には非球面に関するデータを示す。[表7]にはその他のデータを示す。この可変焦点距離レンズ系2は、変倍に伴って各レンズ群が移動するため、各レンズ群の前後の面間隔の値は可変となっている。この可変の面間隔のデータは[表7]に示す。この可変焦点距離レンズ系2では、第1レンズ群G1が、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズおよび物体側に凸面を向けた正レンズからなる接合レンズL11と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズL12とにより構成されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第1の負レンズL21と、両凹形状の第2の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の第3の負レンズL24とにより構成されている。第3レンズ群G3は物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズL31と両凸形状の正レンズL32とにより構成されている。第4レンズ群G4は物体側に凸面を向けた第1の正レンズL41と、像側に凹面を向けた負レンズL42と、両凸形状の第2の正レンズL43とにより構成されている。開口絞りSは第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間に配置され、レンズ位置状態が変化する際に第3レンズ群G3と一体的に移動する。第6面と第21面は非球面となっている。[表8]には、上述の各条件式に関する値を、数値実施例2についてまとめたものを示す。[表8]から分かるように、各条件式について、数値実施例2の値がその数値範囲内となっている。[数値実施例3][表9]~[表11]は、図3に示した第3の構成例に係る可変焦点距離レンズ系3に対応する具体的なレンズデータを示している。特に[表9]にはその基本的なレンズデータを示し、[表10]には非球面に関するデータを示す。[表11]にはその他のデータを示す。この可変焦点距離レンズ系3は、変倍に伴って各レンズ群が移動するため、各レンズ群の前後の面間隔の値は可変となっている。この可変の面間隔のデータは[表11]に示す。この可変焦点距離レンズ系3では、第1レンズ群G1が、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズおよび物体側に凸面を向けた正レンズからなる接合レンズL11と、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズL12とにより構成されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第1の負レンズL21と、両凹形状の第2の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の第3の負レンズL24とにより構成されている。第3レンズ群G3は物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズL31と両凸形状の正レンズL32とにより構成されている。第4レンズ群G4は物体側に凸面を向けた第1の正レンズL41と、像側に凹面を向けた負レンズL42と、両凸形状の第2の正レンズL43とにより構成されている。開口絞りSは第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間に配置され、レンズ位置状態が変化する際に第3レンズ群G3と一体的に移動する。第6面と第21面は非球面となっている。[表12]には、上述の各条件式に関する値を、数値実施例3についてまとめたものを示す。[表12]から分かるように、各条件式について、数値実施例3の値がその数値範囲内となっている。[収差性能]図7~図15に、各数値実施例の収差性能を示す。図7~図15に示した収差はいずれも無限遠合焦時のものである。図7A~Dはそれぞれ、数値実施例1に対応する可変焦点距離レンズ系1の広角端状態における球面収差、非点収差、ディストーション歪曲収差、および横収差を示している。図8A~Dは中間焦点距離状態における同様の各収差を示している。図9A~Dは望遠端状態における同様の各収差を示している。これらの各収差図には、d線587.6nmを基準波長とした収差を示す。非点収差図において、実線はサジタル方向、破線はメリジオナル方向の収差を示す。横収差において、Aは画角、yは像高を示す。同様に、数値実施例2に対応する可変焦点距離レンズ系2についての球面収差、非点収差、歪曲収差、および横収差を図10~図12のA~Dに示す。同様にして、数値実施例3に対応する可変焦点距離レンズ系3についての球面収差、非点収差、歪曲収差、および横収差を図13~図15のA~Dに示す。以上の各収差図から分かるように、各実施例について、広角端から望遠端の各変倍域において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有している。また、各実施例について、広角端状態における画角が70~80°程度で、ズーム比が6~9倍程度、広角端状態におけるF値がF2.8~4程度のレンズに最適な可変焦点距離レンズ系が達成できている。<その他の実施の形態>本開示による技術は、上記実施の形態および実施例の説明に限定されず種々の変形実施が可能である。例えば、上記各数値実施例において示した各部の形状および数値は、いずれも本技術を実施するための具体化のほんの一例に過ぎず、これらによって本技術の技術的範囲が限定的に解釈されることがあってはならないものである。また、上記実施の形態および実施例では、4つのレンズ群からなる構成について説明したが、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた構成であっても良い。また例えば、本技術は以下のような構成を取ることができる。[1]物体側より順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とを備え、開口絞りが前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間に配置され、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が減少するように、前記第1ないし第4の各レンズ群が移動するようになされ、前記第3レンズ群が負レンズとその像側に配置される正レンズとにより構成され、以下の条件式を満足する可変焦点距離レンズ系。0.35<f3/|f3a|<0.8...1ただし、f3a:前記第3レンズ群に配置される負レンズの焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離とする。[2]以下の条件式を満足する、上記[1]に記載の可変焦点距離レンズ系。0.5<f4/f3<0.8...2ただし、f4:前記第4レンズ群の焦点距離とする。[3]前記第3レンズ群内において、前記負レンズは像側に凹面を向き、前記正レンズは物体側レンズ面が物体側に凸面を向けた構成とされ、以下の条件式を満足する、上記[1]または[2]に記載の可変焦点距離レンズ系。0.03<R33-R32/R33R32<0.18...3ただし、R33:前記第3レンズ群中に配置される前記正レンズの物体側レンズ面の曲率半径R32:前記第3レンズ群中に配置される前記負レンズの像側レンズ面の曲率半径とする。[4]前記第4レンズ群が、物体側より順に、物体側に凸面を向けた第1の正レンズと、像側に凹面を向けた負レンズと、両凸形状の第2の正レンズとの3枚で構成され、以下の条件式を満足する、上記[1]ないし[3]のいずれか1つに記載の可変焦点距離レンズ系。1<Da/R44<2.8...4ただし、Da:広角端状態において、前記開口絞りから前記第4レンズ群中に配置される前記負レンズの像側レンズ面までの光軸に沿った長さR44:前記第4レンズ群中に配置される前記負レンズの像側レンズ面の曲率半径とする。[5]以下の条件式を満足する、上記[4]に記載の可変焦点距離レンズ系。0.9<R41/fw<1.8...5ただし、R41:前記第4レンズ群中に配置される前記第1の正レンズの物体側レンズ面の曲率半径fw:広角端状態におけるレンズ系全体の焦点距離とする。[6]前記第2レンズ群は、物体側より順に、像側に凹面を向けた第1の負レンズと、物体側に凹面を向けた第2の負レンズと、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた第3の負レンズとの4枚のレンズで構成され、以下の条件式を満足する、上記[1]ないし[5]のいずれか1つに記載の可変焦点距離レンズ系。-0.65<fw/R23<-0.35...6ただし、R23:前記第2レンズ群中に配置される前記第2の負レンズの物体側レンズ面の曲率半径とする。[7]実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた上記[1]ないし[6]のいずれか1つに記載の可変焦点距離レンズ系。[8]可変焦点距離レンズ系と、前記可変焦点距離レンズ系によって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、前記可変焦点距離レンズ系は、物体側より順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群とを備え、開口絞りが前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間に配置され、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間隔が減少するように、前記第1ないし第4の各レンズ群が移動するようになされ、前記第3レンズ群が負レンズとその像側に配置される正レンズとにより構成され、以下の条件式を満足する撮像装置。0.35<f3/|f3a|<0.8...1ただし、f3a:前記第3レンズ群に配置される負レンズの焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離とする。[9]前記可変焦点距離レンズ系は、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備える上記[8]に記載の撮像装置。"