"上フランジと下フランジとウェブとを備えたH型鋼を複数本並列して連結した覆工板において、両外側に配置されるH型鋼の下フランジの長手方向中央部の上面側に対して強化材を添接したことを特徴とする覆工板。前記強化材は、前記下フランジのうち、前記ウェブより外側部分に添接している請求項1に記載の覆工板。前記強化材にプレストレスを与えて添接する鋼板プレストレス強化を施した請求項1または2に記載の覆工板。前記強化材の長さは、H型鋼の全長の8~61である請求項1~3のいずれかに記載の覆工板。前記強化材の厚さは、前記下フランジの厚みの2倍以下である請求項1~4のいずれかに記載の覆工板。前記強化材は、長手方向中央部のみに添接した請求項1~5のいずれかに記載の覆工板。前記強化材は、前記下フランジの上面側に高力ボルトを用いて添接した請求項1~6のいずれかに記載の覆工板。前記強化材は、板状である請求項1~7のいずれかに記載の覆工板。前記強化材は、高張力鋼である請求項1~8のいずれかに記載の覆工板。ところで、このような覆工板を長尺化することができれば、覆工板を支持する受桁の長スパン化が可能となり、また敷設領域に対する覆工板の必要枚数の低減化を図ることができることから、土木建築工事における利便性を向上させることが予想される。しかしながら、従来提案されている構成では、覆工板を長尺化した際の十分な強度を確保することが困難であった。また十分な強度を確保するために大きな補強材を用いれば、覆工板の重量増加を招き、その運搬や設置に大型重機が必要となって施工性を悪化させてしまうという問題も発生する。この発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、重量増加を抑えながら高い強度を確保することができ、ひいては長尺化が可能な覆工板を提供することを目的とする。この発明は、以下の手段によって解決される。[1]上フランジと下フランジとウェブとを備えたH型鋼を複数本並列して連結した覆工板において、両外側に配置されるH型鋼の下フランジの長手方向中央部の上面側に対して強化材を添接したことを特徴とする覆工板。[2]前記強化材は、前記下フランジのうち、前記ウェブより外側部分に添接している前項1に記載の覆工板。[3]前記強化材にプレストレスを与えて添接する鋼板プレストレス強化を施した前項1または2に記載の覆工板。[4]前記強化材の長さは、H型鋼の全長の8~61である前項1~3のいずれかに記載の覆工板。[5]前記強化材の厚さは、前記下フランジの厚みの2倍以下である前項1~4のいずれかに記載の覆工板。[6]前記強化材は、長手方向中央部のみに添接した前項1~5のいずれかに記載の覆工板。[7]前記強化材は、前記下フランジの上面側に高力ボルトを用いて添接した前項1~6のいずれかに記載の覆工板。[8]前記強化材は、板状である前項1~7のいずれかに記載の覆工板。[9]前記強化材は、高張力鋼である前項1~8のいずれかに記載の覆工板。前項[1]の発明によれば、複数本並列して連結されたH型鋼のうち、両外側に配置されるH型鋼の下フランジの長手方向中央部という、覆工板の各部のうちで最も大きな負荷が作用する部位に強化材を添接したため、強化材による重量増加を抑えながら高い強度を確保することができる。これにより従来と比較して覆工板を長尺化することも可能となる。そして、長尺化した覆工板によれば、覆工板を支持する受桁の長スパン化が可能となり、また敷設領域に対する覆工板の必要枚数の低減化を図ることができ、土木建築工事における利便性を向上させることができる。さらに、強化材を下フランジの上面側に添接したため、強化材がH型鋼の内側に配置されH型鋼の外側に突出することがなく、覆工板の外形寸法をコンパクトに形成することができる。前項[2]の発明によれば、下フランジのうち、ウェブより外側部分に添接していることにより、強化材は型材の内側に配置され型材の外側に突出することがないため、覆工板1の外形寸法をコンパクトに形成することができる。前項[3]の発明によれば、両外側に配置されるH型鋼の下フランジの長手方向中央部に対し、プレストレスを与えた強化材を添接する鋼板プレストレス強化を施したため、この部分の強度を十分に高め、強化材による重量増加を抑えながら高い強度を確保することができる。前項[4]の発明によれば、強化材の長さをH型鋼の全長の8~61としたため、強化材による重量増加を抑えながら高い強度を確保することができる。前項[5]の発明によれば、強化材の厚さを下フランジの厚みの2倍以下としたため、強化材による重量増加を抑えながら高い強度を確保することができる。前項[6]の発明によれば、強化材を長手方向中央部のみに添接したため、過剰な強化による重量増加を抑えることができる。前項[7]の発明によれば、強化材を下フランジの上面側に高力ボルトを用いて添接したため、下フランジに対して強化材の結合箇所がボルト孔の遊び等によってもずれが生じないようにできる。前項[8]の発明によれば、強化材を板状としたため、強化材を最も外側のH型鋼に配置したため、強化材による重量増加を抑えながら高い強度を確保することができる。これにより従来と比較して覆工板を長尺化することも可能となる。そして、長尺化した覆工板によれば、覆工板を支持する受桁の長スパン化が可能となり、また敷設領域に対する覆工板の必要枚数の低減化を図ることができ、土木建築工事における利便性を向上させることができる。さらに、強化材を下フランジの上面側に添接したため、強化材がH型鋼の内側に配置されH型鋼の外側に突出することがなく、覆工板の外形寸法をコンパクトに形成することができる。前項[9]の発明によれば、強化材を高張力鋼としたため、強度を確保することができる。以下、本発明を実施形態に基づいて説明する。図1は、本発明の一実施形態にかかる覆工板の縦断面図である。図2は、同覆工板の一部切り欠き平面図である。図3は、同覆工板の正面図である。図4は、同覆工板における強化材の取付部分を示す拡大図である。これらの図に示すように、この実施形態にかかる覆工板1は、複数本この例では5本の型材10...が並列した状態で連結して構成されている。この型材10は、上フランジ11と、下フランジ12と、ウェブ13とを備えた断面H型のいわゆるH型鋼から構成されている。また型材10...の上下フランジ11,12の外側面には、長手方向に伸びる複数本のスジ状の凹凸からなる縞部14が形成されている。これら複数本の型材10...は、隣接する型材10...の上下フランジ11,12同士を長手方向の全長に亘って溶接することで連結されている。こうして連結された複数本の型材10...の周囲には、鋼板からなる側板40,40,50,50が溶接されている。また覆工板1を敷設した際の接地部となる長手方向両端の下面側には、ゴムパッド等からなる緩衝材15,15が取り付けられている。この実施形態の覆工板1は、幅1m、長さ4mと従来の事実上の規格サイズより長尺に構成されている。このように覆工板1を長尺化すると、その長さ方向の両端で支持された覆工板1上に荷重が作用したとき、各部に作用する曲げ応力が大きくなる。図5は、この実施形態にかかる覆工板1に荷重をかけた際、各型材に分配される荷重の割合、すなわち荷重分担率を示したグラフである。このグラフは、各型材10...は、長さ3992mm、幅197mm、高さ196mm、上下フランジの厚さ8mm、ウェブの厚さ6mm、各型材10を結合する溶接の深さ4mmとし、側板40,40,50,50は厚さ3mmとして、格子解析を行って求めたものである。同図において、G1~G5はそれぞれ覆工板1を構成する型材10を表しており、G1とG5が両外側、G3が中央、G2とG4はこれらの間に位置する型材10である。同図に示すように、中央の型材10であるG3に載荷されたときは、G1~G5の各型材10に荷重が分散しており、荷重分担率が最大のG3でも0.212である。これに対し、外側の型材10であるG1に載荷されたときは、G1に荷重が偏り、荷重分担率は0.312となっている。このことから、このような覆工板1において最も大きな荷重に晒されるのは両外側に配置される型材10であることが分かる。そこで、この実施形態においては、両外側に配置される型材10,10の下フランジ12,12の長手方向中央部に対して板状の強化材20、20を添接することによって強化を図っている。この実施形態では、強化材20,20は、下フランジ12,12の上面側に添接している。具体的には、両外側に配置される型材10,10の下フランジ12,12のうち、ウェブ13,13より外側部分に添接している。これにより、強化材20,20は型材10...の内側に配置され型材10の外側に突出することがない。したがって、覆工板1の外形寸法をコンパクトに形成することができる。またこの実施形態では、強化材20,20による強化手法として、強化材20にプレストレスを与えて添接する鋼板プレストレス強化を採用している。この鋼板プレストレス強化では、強化材20,20を高張力鋼の板材から構成する。そして、この強化材20,20の一端部を強化対象部位である下フランジ12,12の長手方向中央より片側に寄った位置に結合させてから、強化材20,20をたとえばバーナー等で熱膨張させ、他端部を下フランジ12,12の長手方向中央を挟んで前記一端側の結合位置の反対側に結合させる。強化材20,20の下フランジ12,12への結合手段として、この実施形態では、強化材20,20の両側にそれぞれ3本ずつの高力ボルトハイテンションボルトを用いている。このような高力ボルトを用いることにより、下フランジ12,12に対して強化材20,20の結合箇所がボルト孔の遊び等によってもずれが生じないようになっている。このように鋼板プレストレス強化を行えば、強化材20,20に予め与えられたプレストレスによって、強化対象部位である下フランジ12,12の長手方向中央部に圧縮応力が残留し、覆工板1の自重や覆工板1上に作用する荷重による引張り応力が相殺されるため、下フランジ12,12を強化することができる。このような強化材20,20の厚みとしては、重量増加を抑える観点から、下フランジ12,12の厚みの2倍以下であることが望ましく、さらに1.5倍以下であることがより望ましい。特に下フランジ12,12に一体的に添接できる観点から、下フランジ12,12と同等以下の厚みであることが望ましい。図6は、この実施形態にかかる覆工板1の最も外側に配置される型材10の下フランジ12において、長手方向各部に作用する引張り応力を示すグラフである。同図においては、上記において求めた外側の型材10が荷重分担率0.312の場合とともに、荷重分担率を0.4に仮定した場合について、外側の型材10に法令が求める25トンの荷重が作用したときの各部の引張り応力を表している。なおこの荷重分担率0.4とは最も安全側に想定した値である。ここで下フランジ12,12の材料特性に基づいて設定される許容応力値を185.0N/mm2とすると、荷重分担率0.312の場合、長手方向中央部の320mm部分に許容応力値を越えた応力が作用している。また、荷重分担率0.4の場合、長手方向中央部の2040mm部分に許容応力値を越えた応力が作用している値は10mm単位に丸め上げており、以下の数値も同様である。このような場合、強化材20による強化を行うべき範囲、すなわち強化材20の長さは、荷重分担率が0.312の場合であっても作用する引張り応力が許容応力値を越える長手方向中央部の320mm以上であり、型材10の全長4000mmに対する割合としては、80.08以上であることが必要である。また、このような許容応力値を超える部分に確実に強化を施すためには、当該部分の両側に、それぞれ型材10の高さ200mm分の長さ程度を加えた範囲を設定することが望ましい。すなわち、強化材20の長さは、720mm以上、型材10の全長に対する割合としては、180.18以上であることが望ましい。また、強化を行うべき範囲、すなわち強化材20の長さの上限としては、荷重分担率を最も安全側に0.4と仮定した場合に許容応力値を越える領域に、さらに確実な強化のために型材の高さ分200mmを加えた範囲の2440mm以下であり、型材10の全長に対する割合としては610.61以下であることが望ましい。この例では、これ以上の長さの強化材20,20は過剰な強化となり、過度の重量増加を招いてしまうためである。また、強化材20の長さの上限は、荷重分担率を最も安全側に0.4と仮定した場合に許容応力値を越える2040mm以下、すなわち型材10の全長に対する割合としては、510.51以下であることがさらに望ましい。次に、この実施形態にかかる覆工板1の具体例を、側板を補強した比較例と対比して説明する。この具体例は、上述した強化材20,20の長さの考察に基づいて、強化材20,20を長さ1200mm、幅75mm、厚さ6mmの590N級の高張力鋼によって構成した。側板40,40,50,50は、厚さ3.2mmのSS400を用いている。この場合、上述したとおり、最も負荷の大きな部位である両外側の型材10,10の下フランジ12,12の長手方向中央部分を強化して、法令に求められる強度を確保することができ、その重量は805.6kgとなった。これに対し、側板40,40,50,50を厚くすることによって覆工板の必要な断面性能を求める場合、側板の厚さは規格品寸法では6.0mmが必要であり、この場合重量は840.0kgとなった。このようにこの実施形態にかかる覆工板1では、具体例において検討したように、側板を強化する比較例に対して約4の重量軽減を図ることができることが分かる。以上のように、この実施例にかかる覆工板1によると、複数本並列して連結された型材10...のうち、両外側に配置される型材10,10の下フランジ12,12の長手方向中央部という、覆工板1の各部のうちで最も大きな負荷が作用する部位に強化材20,20を添接したため、強化材20,20による重量増加を抑えながら高い強度を確保することができる。特に強化材20を覆工板1の全長ではなく、長手方向中央部にのみ配置したため、過剰な強化による重量増加を抑えることができる。これにより従来と比較して覆工板1を長尺化することが可能となった。そして、長尺化した覆工板1によれば、覆工板を支持する受桁の長スパン化が可能となり、また敷設領域に対する覆工板の必要枚数の低減化を図ることができ、土木建築工事における利便性を向上させることができる。また、両外側に配置される型材10,10の下フランジ12,12の長手方向中央部に対する強化手法として、プレストレスを与えた強化材20,20を添接する鋼板プレストレス強化を採用したため、当該部分を十分に強化して、強化材20,20による重量増加を抑えながら高い強度を確保することができる。また、強化材20,20を下フランジ12,12の上面側に添接したため、強化材20,20が型材10,10の内側に配置され型材10,10の外側に突出することがなく、覆工板1の外形寸法をコンパクトに形成することができる。以上、本発明を一実施形態に基づいて説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その趣旨の範囲で適宜変更可能であり、たとえば下記のように構成してもよい。1上記実施形態では、型材10...をH型鋼から構成したが、上フランジ、下フランジおよびウェブを有する型材であれば、例えばコの字型断面の鋼材等から構成してもよい。2上記実施形態では、型材10...同士を溶接によって結合したが、他の結合方法を採用してもよい。たとえば型材10...を横断する横桁を配置し、各型材をこの横桁に結合させることにより、この横桁を介して各型材10...を結合させてもよい。3上記実施形態では、両外側の型材10,10の下フランジ12,12にのみ強化材20,20を添接したが、外側から2番目の型材10,10の下フランジ12,12や両外側の型材10の上フランジ11,11等にも強化材を添接して強化を施すようにしてもよい。4上記実施形態では、強化材20,20の下フランジ12,12への結合手段として、強化材20,20の両側の3本の高力ボルト30...を用いたが、溶接等、他の結合手段を採用してもよい。またボルト結合を行う場合であっても、その本数や配置は限定されない。5上記実施形態では、強化材20,20として、590N級の高張力鋼を例示したが、これよりさらに強度が高い材料、あるいは強度が低い材料を採用してもよい。6上記実施形態では、両外側の型材10,10の下フランジ12,12の強化手段として鋼板プレストレス強化を用いたが、強化材を添接する強化方法であれば、他の方法を採用してもよい。7上記実施形態では、覆工板1の全長を従来の事実上の規格サイズより長尺の4mに構成したが、覆工板1の全長は、従来と同等としてもよく、この場合には従来品に比べて強度向上や軽量化を図ることができる。"