円環状に湾曲した部分と、当該湾曲した部分の接続されている平板部を有し、湾曲した部分の一方の端部と平板部が為す角度は他方の端部と平板部が為す角度よりも小さく構成されているクリップを成形する成形装置において、加工するべきワークが載置される支持部材と、垂直方向に移動してワークを変形する垂直方向押圧部材と、垂直方向下方に移動した垂直方向押圧部材に向って移動する加工用部材と、垂直方向押圧部材を垂直方向に往復動する垂直方向押圧部材用の移動部材と、加工用部材を垂直方向下方に移動した垂直方向押圧部材に向う方向と離隔する方向に往復動する加工用部材用の移動部材を有し、前記支持部材は、垂直方向押圧部材が垂直方向下方に移動した際に垂直方向押圧部材を挟んで相互に離隔する位置まで水平方向に移動可能な一対の部材と、垂直方向押圧部材が垂直方向下方に移動した位置まで下降する垂直方向に移動可能な部材を備え、前記垂直方向押圧部材は凹部を有し、その輪郭は、前記クリップの湾曲した部分と、その両端部に連続する平板部の一部と同一であり、凹部の形状は、湾曲した部分に前記一方の端部の形状に等しく、前記加工用部材用の移動部材は、加工用部材を垂直方向押圧部材に向って移動した際に、垂直方向押圧部材の凹部に加工用部材が係合する位置まで移動する機能を有していることを特徴とする成形装置。垂直方向押圧部材及び加工用部材により変形されたワークを垂直方向押圧部材表面から抜き取るための治具を有し、当該治具は開口部分を備えており、当該開口部分の縁部が垂直方向押圧部材とは干渉しないが、垂直方向押圧部材表面に付着したワークとは当接する形状に設定されている請求項1の成形装置。ワークを前記支持部材上に供給するワーク供給機構を備え、ワーク供給機構は、ワークを測定する機構と、その測定結果からワークの前後方向やクリップの内側となる面と外側になる面が適正ではない場合には、ワークの前後方向やクリップの内側となる面と外側になる面を反転する機構を備えている請求項1、2の何れかの成形装置。円環状に湾曲した部分と、当該湾曲した部分の接続されている平板部を有し、湾曲した部分の一方の端部と平板部が為す角度は他方の端部と平板部が為す角度よりも小さく構成されているクリップの製造方法において、加工するべきワークを支持部材に載置する工程と、垂直方向押圧部材を垂直方向に移動してワークを変形する工程と、加工用部材を垂直方向下方に移動した垂直方向押圧部材に向って移動する工程を備え、支持部材は水平方向に移動可能な一対の部材と、垂直方向に移動可能な部材を備えており、垂直方向押圧部材を垂直方向に移動してワークを変形する工程では、垂直方向押圧部材が垂直方向下方に移動した際に、水平方向に移動可能な一対の部材は垂直方向押圧部材を挟んで相互に離隔する位置まで移動し、垂直方向に移動可能な部材は垂直方向押圧部材が下降する位置まで下降し、前記垂直方向押圧部材は凹部を有し、その輪郭は、前記クリップの湾曲した部分と、その両端部に連続する平板部の一部と同一であり、垂直方向押圧部材を垂直方向に移動してワークを変形する工程では、ワークは垂直方向押圧部材の先端形状に沿って変形し、前記凹部の形状は、湾曲した部分に前記一方の端部の形状に等しく、加工用部材を垂直方向下方に移動した垂直方向押圧部材に向って移動する工程では、前記加工用部材が垂直方向押圧部材の凹部に係合することを特徴とする製造方法。垂直方向押圧部材及び加工用部材により変形されたワークを垂直方向押圧部材表面から抜き取る工程を有しており、当該抜き取る工程では、治具により垂直方向押圧部材を包囲して、当該治具の開口部分が垂直方向押圧部材とは干渉せずに垂直方向押圧部材表面に付着したワークに当接しつつ、水平方向に移動する請求項4の製造方法。加工するべきワークを支持部材に載置する工程に先立ち、ワークを前記支持部材上に供給する工程を有し、当該供給する工程では、ワークを測定し、ワークの前後方向や、クリップの内側となる面と外側になる面が適正ではない場合には、ワークの前後方向やクリップの内側となる面と外側になる面を反転する請求項4、5の何れかの製造方法。本発明は上述した従来技術の問題点に鑑みて提案されたものであり、円環状に湾曲した部分と、当該湾曲した部分の接続されている平板部を有し、湾曲した部分の両端部で平板部との為す角度が異なる様な配線、配管用のクリップを迅速且つ正確に加工することが出来る成形装置及び製造方法の提供を目的としている。本発明の成形装置は、円環状に湾曲した部分Cs1と、当該湾曲した部分Cs1の接続されている平板部Cs2、Cs3を有し、湾曲した部分Cs1の一方の端部Ce1と平板部Cs2が為す角度θ1は他方の端部Ce2と平板部Cs3が為す角度θ2よりも小さく構成されているクリップCを成形する成形装置100において、加工するべきワークW:金属板Wsの所定箇所に、凹凸を有する樹脂Wrを被覆した材料が載置される支持部材左右の成形ローラー71及び下押さえ74と、垂直方向に移動してワークWを変形する垂直方向押圧部材ダイ:51と、垂直方向下方に移動した垂直方向押圧部材51及び垂直方向押圧部材51により折り曲げられたワークWに向って移動する加工用部材ヤゲン:斜め方向押圧部材61と、垂直方向押圧部材51を垂直方向に往復動する垂直方向押圧部材用の移動部材シリンダー52及びピストン53と、加工用部材斜め方向押圧部材61を垂直方向下方に移動した垂直方向押圧部材51及び垂直方向押圧部材51により折り曲げられたワークWに向う方向図6、図7の矢印S方向と離隔する方向図8の矢印R方向に往復動する加工用部材斜め方向押圧部材61用の移動部材シリンダー62及びピストン63を有し、前記支持部材71、74は、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に垂直方向押圧部材51を挟んで相互に離隔する位置まで水平方向に移動可能な一対の部材左右の成形ローラー71と、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した位置より詳細には、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に、ワークWを介して、垂直方向押圧部材51と当接する様な位置まで下降する垂直方向に移動可能な部材下押さえ74を備え、前記垂直方向押圧部材51は凹部51bを有し、その輪郭は、前記クリップCの湾曲した部分Cs1と、その両端部に連続する平板部Cs2、Cs3の一部と同一であり、凹部51bの形状は、湾曲した部分Cs1に前記一方の端部湾曲した部分の一方の端部であって、平板部と為す角度が小さい側の端部Ce1の形状に等しく、前記加工用部材斜め方向押圧部材61用の移動部材シリンダー62及びピストン63は、加工用部材斜め方向押圧部材61を垂直方向押圧部材51及び垂直方向押圧部材51により折り曲げられたワークWに向って図6、図7の矢印S方向に移動した際に、垂直方向押圧部材51の凹部51bに加工用部材斜め方向押圧部材61が係合する位置まで移動する機能を有していることを特徴としている。本発明の成形装置100において、垂直方向押圧部材51及び加工用部材斜め方向押圧部材61により変形されたワークW或いは、製品であるクリップCを垂直方向押圧部材51表面から抜き取るための治具抜取修具80を有し、当該治具抜き取り治具80は切欠き部分81c、82cを備えており、当該切欠き部分81c、82cの縁部が垂直方向押圧部材51とは干渉しないが、垂直方向押圧部材51表面に付着したワーク成形されたワークW、或いは、製品であるクリップCとは当接する形状に設定されているのが好ましい。また、ワークWを前記支持部材左右の成形ローラー71及び下押さえ74上に供給するワーク供給機構Lsを備え、ワーク供給機構Lsは、ワークWを測定ワークの軸方向両端部近傍に形成されている開口Wh1、Wh2の径寸法と、ワークを被覆する樹脂の凸部から金属板までの距離を測定する機構10と、その測定結果からワークWの前後方向やクリップの内側となる面Fiと外側になる面Foが適正ではない場合ワークWの前後方向が逆になっている場合や、クリップの内側となる面Fiと外側になる面Foが反転している場合には、ワークWの前後方向やクリップの内側となる面と外側になる面を反転する機構ターンテーブルTT、ワーク反転機構20を備えているのが好ましい。本発明の製造方法は、上述した成形装置請求項1の成形装置100を用いて、円環状に湾曲した部分Cs1と、当該湾曲した部分の接続されている平板部Cs2、Cs3を有し、湾曲した部分Cs1の一方の端部Ce1と平板部Cs2が為す角度θ1は他方の端部Ce2と平板部Cs3が為す角度θ2よりも小さく構成されているクリップCを製造する方法において、加工するべきワークW金属板Wsの所定箇所に、凹凸を有する樹脂Wrを被覆した材料を支持部材左右の成形ローラー71及び下押さえ74に載置する工程図5と、垂直方向押圧部材51を垂直方向に移動してワークWを変形させる工程図6と、加工用部材斜め方向押圧部材61を垂直方向下方に移動した垂直方向押圧部材51及び垂直方向押圧部材51により折り曲げられたワークWに向って図6、図7の矢印S方向に移動する工程図7を備え、支持部材71、74は水平方向に移動可能な一対の部材左右の成形ローラー71と、垂直方向に移動可能な部材下押さえ74を備えており、垂直方向押圧部材51を垂直方向に移動してワークWを変形させる工程図6では、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に、水平方向に移動可能な一対の部材左右の成形ローラー71は垂直方向押圧部材51を挟んで相互に離隔する位置まで移動し、垂直方向に移動可能な部材下押さえ74は垂直方向部材51が下降する位置より詳細には、ワークWを介して、垂直方向押圧部材51に当接する位置まで下降し、前記垂直方向押圧部材51は凹部51bを有し、その輪郭は、前記クリップCの湾曲した部分Cs1と、その両端部に連続する平板部Cs2、Cs3の一部と同一であり、垂直方向押圧部材51を垂直方向に移動してワークWを変形させる工程図6では、ワークWは垂直方向押圧部材51の先端凸部51a形状に沿って変形し、前記凹部51bの形状は、湾曲した部分Cs1の前記一方の端部Ce1:湾曲した部分の一方の端部であって、平板部Cs2と為す角度θ1が小さい側の端部の形状に等しく、加工用部材斜め方向押圧部材61を垂直方向下方に移動した垂直方向押圧部材51及び垂直方向押圧部材51により折り曲げられたワークWに向って移動する工程図7では、前記加工用部材斜め方向押圧部材61が垂直方向押圧部材の凹部に係合することを特徴としている。本発明の成形方法において、垂直方向押圧部材51及び加工用部材斜め方向押圧部材61により変形したワークW或いは、製品であるクリップCを垂直方向押圧部材51表面から抜き取る工程図17、図20~図22を有しており、当該抜き取る工程図17、図20~図22では、治具抜取治具80により垂直方向押圧部材51を包囲して、当該治具抜取治具80の切欠き部分81c、82cが垂直方向押圧部材51とは干渉せずに垂直方向押圧部材51表面に付着したワーク変形したワークW、或いは、製品であるクリップCに当接しつつ、水平方向に移動するのが好ましい。また、加工するべきワーク金属板Wsの所定箇所に、凹凸を有する樹脂Wrを被覆した材料Wを支持部材左右の成形ローラー71及び下押さえ74に載置する工程図11に先立ち、ワークWを適正な態様前後方向、クリップの内側となる面と外側になる面とが、所定の位置となっている態様にて、前記11を有し、当該供給する工程Ls:図11では、ワークWを測定ワークの軸方向両端部近傍に形成されている開口Wh1、Wh2の径寸法と、ワークを被覆する樹脂の凸部から金属板までの距離を測定し、ワークWの前後方向や、クリップの内側となる面Fiと外側になる面Foが裏返っている場合には、ワークWの前後方向位置やクリップの内側となる面Fiと外側になる面Foを反転するのが好ましい。上述する構成を具備する本発明によれば、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に垂直方向押圧部材51を挟んで相互に離隔する位置まで水平方向に移動可能な一対の部材左右の成形ローラー71と、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際にワークWを介して垂直方向押圧部材51が下降する位置まで下降する垂直方向に移動可能な部材下押さえ74を備えており、前記垂直方向押圧部材51は凹部51bを有し、その輪郭は、前記クリップCの湾曲した部分Cs1と、その両端部に連続する平板部Cs2、Cs3の一部と同一であるので、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に、ワークWは垂直方向押圧部材51の先端51a形状に添って、クリップCの湾曲した部分Cs1の形状に変形する。ここで本発明によれば、垂直方向押圧部材51の凹部51bの形状は、湾曲した部分の前記一方の端部湾曲した部分の一方の端部Ce1であって、平板部Cs2と為す角度θ1が小さい側の端部の形状に等しく、加工用部材斜め方向押圧部材61は、加工用部材斜め方向押圧部材61用の移動部材シリンダー62及びピストン63により、垂直方向押圧部材51及び垂直方向押圧部材51により折り曲げられたワークWに向って図6、図7の矢印S方向に移動した際に、垂直方向押圧部材の凹部51bと係合する位置に到達するので、円環状に湾曲した部分Cs1において、平板部Cs2と為す角度θ1が小さい側の端部Ce1が、容易に加工される。従って、本発明によれば、垂直方向押圧部材51を垂直方向下方に移動し、加工用部材斜め方向押圧部材61を垂直方向押圧部材51及び垂直方向押圧部材51により折り曲げられたワークWに向って図6、図7の矢印S方向に移動することにより、円環状に湾曲した部分Cs1と、当該湾曲した部分Cs1の接続されている平板部Cs2、Cs3を有し、湾曲した部分Cs1の一方の端部Ce1と平板部Cs2が為す角度θ1は他方の端部Ce2と平板部Cs3が為す角度θ2よりも小さく構成されているクリップCが加工される。ここで、垂直方向押圧部材51の垂直方向移動は、垂直方向押圧部材51用の移動部材シリンダー52及びピストン53を用いることにより、自動制御することが可能である。そして、加工用部材斜め方向押圧部材61を垂直方向押圧部材51及びワークWに向う図6、図7の矢印S方向移動、或いは、垂直方向押圧部材51及びワークWから離隔させる図8の矢印R方向の移動は、加工用部材斜め方向押圧部材61用の移動部材シリンダー62及びピストン63を用いることにより、自動制御することが可能である。従って、本発明によれば、上述したクリップCが、自動制御により容易且つ正確に加工することが可能である。以下、図1~図23を参照して、本発明の実施形態について説明する。図示の実施形態に係る成形装置100図1参照の説明に先立って、図2~図4を参照して、図示の実施形態に係る成形装置100により製造されるクリップについて説明する。上述した様に、図2では、図示の実施形態に係る成形装置100を用いて製造されたクリップCを示している。そして図3は、図2のクリップCが、把持対象である配管Tを把持している状態を示している。さらに図4は、クリップCの成形前の状態、すなわち、ワークWを示している。図2、図3において、クリップCは、材料が金属例えば、薄板鋼板であり、成形前の状態図4:ワークWの状態が帯状の平板である金属部分Csと、弾性部分Cpを有している。ここで、弾性部分Cpは、金属部分Csの長手方向の中央部を被覆し、且つ、複数の突起図示の例では7個Crを有している。図2において、金属部分Csは、円環状に湾曲した部分以下、円弧部と言うCs1と、円弧部Cs1の接続されている第1の平板部Cs2と、第2の平板部Cs3を有している。図3で示す様に、円弧部Cs1の一方の端部Ce1と第1の平板部Cs2とが為す角度θ1図示の例では、概略90°は、他方の端部Ce2と第2の平板部Cs3が為す角度θ2図示の例では、180°よりも小さく形成されている。図2において、弾性部材Cpの突起Crは、直方体形状となっている。そして、弾性部分Cpは、金属部分Csの円弧部Cs1を被覆している。第1の平板部Cs2には取り付け用のボルト孔丸孔Ch1が形成されており、取り付け用のボルト孔丸孔Ch1は円弧部Cs1と離隔する側の端部近傍に形成されている。第2の平板部Cs3にも取り付け用のボルト孔長孔Ch2が形成されており、ボルト孔長孔Ch2は円弧部Cs1と離隔する側の端部近傍に形成されている。図4は、成形前のクリップ材料、すなわちワークWを示している。図4において、図2、図3を参照して説明した部分と対応する部分については、図2、図3における符号のCをWに置換して示している。例えば、図2における金属部分Csは、図4では符合Wsで示されている。クリップ材料ワークWにおいて、金属板Wsの表面表面、裏面から弾性部分Cpの突起Wrの縁部までの距離t1、t2は、金属板Wsの表面Fo図4では下側表面、裏面Fi図4では上側表面で異なる。本明細書では、図4における表面Foと裏面Fiは、クリップC図2に成形した場合に、円弧部Cs1の半径方向外方になる側を表面外側となる面Fo、円弧部Cs1の半径方向内方になる側を裏面内側となる面Fi、と定義している。図示の実施形態では、例えば、金属板Wsの表面Foから突起Wrの縁部までの距離厚みt1を1mmとし、金属板Wsの裏面Fiから突起Wrの縁部までの距離厚みt2を2mmとしている。この場合、金属部分ステンレス鋼板Wsの板厚は、0.8~1.0mmを使用している。表面Foから突起Wrの縁部までの厚みt1に対して、裏面Fiから突起Wrの縁部までの厚みt2を大きく設定したのは、裏面Fi側クリップの内側で対象物例えば、配管チューブを確実に把持するためである。なお、t1、t2の寸法は、クリップCのサイズや仕様により、種々、変更される。すなわち、t1、t2の寸法や、金属部分Wsの板厚は、上述した数値に限定される訳ではない。図1を参照して、全体を符合100で示すクリップ成形装置について説明する。クリップ成形装置100は、円弧部凸部成形機構50と、凹部成形機構60と、ワークWを載置する支持機構70を備えている。円弧部凸部成形機構50は、垂直方向押圧部材例えば、ダイ51と、第1の成形用シリンダー52と、アタッチメント55とを備えている。第1の成形用シリンダー52は、ピストン53とピストンロッド54とを有し、ピストンロッド54の先端にアタッチメント55が取り付けられている。アタッチメント55には、垂直方向押圧部材51が、公知の手段例えばボルトナットによって取り付けられている。垂直方向押圧部材51は、図1における下端側が円弧状に形成され以下、垂直方向押圧部材51の下端側を円弧部51aと言う、V字状の括れ部以下、凹部と言う51bが形成されている。ここで、凹部51bは、垂直方向押圧部材51の下端の円弧部51aと、アタッチメント55への取り付け部との間の領域において、一方の側図1では右側に形成されている。垂直方向押圧部材51は、垂直下方に移動して、円弧部51aによってワークWを円弧状に変形する機能を有している。第1の成形用シリンダー52における軸方向の両端部近傍には、ピストン上限位置検知センサ56と、ピストン下限位置検知センサ57を備えている。ピストン上限位置検知センサ56は、ピストン53がシリンダー内の上限の位置にあることを検知する機能を有しており、例えば、公知のシリンダースイッチにより構成されている。ピストン下限位置検知センサ57は、ピストン53がシリンダー内の下限の位置にあることを検知する機能を有しており、例えば、公知のシリンダースイッチにより構成されている。凹部成形機構60は、斜め方向押圧部材例えば、ヤゲン61と、第2の成形用シリンダー62と、アタッチメント65とを備えている。第2の成形用シリンダー62は、ピストン63とピストンロッド64とを有し、ピストンロッド64の先端にアタッチメント65が取り付けられ、そのアタッチメント65に斜め方向押圧部材61が、公知の手段例えばボルトナットによって取り付けられている。第2の成形用シリンダー62における軸方向の両端部近傍には、収縮側位置検知センサ66と、伸張側位置検知センサ67とを備えている。収縮側位置検知センサ66は、ピストン63がシリンダー内における収縮側限界位置にあることを検知する機能を有しており、例えば、公知のシリンダースイッチにより構成されている。伸張側位置検知センサ67は、ピストン63がシリンダー内における伸張側限界位置にあることを検知する機能を有しており、例えば、公知のシリンダースイッチにより構成されている。斜め方向押圧部材61は、全体が楔状に形成されており、先端部は小さな円弧に形成されている。第2の成形用シリンダー62は、アタッチメント65を介して斜め方向押圧部材61を、ピストンロッド64の先端に取り付けている。そして、斜め方向押圧部材61が斜め下方に位置する様に、傾斜して配置されている。凹部成形機構60は、図3において、クリップCの円弧部Cs1の一方の端部Ce1、すなわち、第1の平板部Cs2と小さい角度θ1図示の例では、概略90°を形成する側の端部、を形成する際に作動する。クリップCの円弧部Cs1の一方の端部Ce1図2、図3参照を形成する場合、図1において、凹部成形機構60の第2の成形用シリンダー62が斜め下方に伸張する。ワークWは、垂直方向押圧部材51の凹部51bと、楔状の斜め方向押圧部材61とに挟まれて、斜め方向押圧部材61によって押し込まれることにより、クリップCにおける端部Ce1が成形される。換言すれば、第2の成形シリンダー62は、斜め方向押圧部材61を垂直方向押圧部材51或いは、垂直方向押圧部材51により折り曲げられたワークWに向って移動するに際して、斜め方向押圧部材61が、垂直方向押圧部材51の凹部51bに係合する位置まで移動する機能を有している。図1において、支持機構70は、1対の成形ローラー71と、1対の水平シリンダー72と、下押さえ74と、垂直シリンダー75を備えている。成形ローラー71は、水平シリンダー72におけるピストンロッド73の先端に、回動自在に取り付けられている。成形ローラー71、水平シリンダー72、ピストンロッド73から成る1対のユニットは、成形ローラー71同士が向き合うように、1直線上に配置されている。下押さえ74は、垂直シリンダー75におけるピストンロッド76の先端図1では上端に、固設されている。1対の水平シリンダー72の図示しないピストンと、垂直シリンダー75の図示しないピストンとは、共に、ピストンロッドとは反対側の圧力室が密閉された構造となっており、シリンダー内の往復動が非制御型に構成され、いわゆるエアスプリングの様に機能する。そして、1対の成形ローラー71は、水平方向に移動可能に構成されている。そして、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に、1対の成形ローラー71は、垂直方向押圧部材51を挟んで、相互に離隔する位置まで移動する。下押さえ74は、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に、当該下方に移動した位置まで移動可能である。すなわち、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に、下押さえ74と垂直方向押圧部材51は、ワークWを介在する様な位置関係になる。下押さえ74が下方に移動する所定量だけ沈み込む様に構成されているのは、ワークに被覆した弾性部材Wrが圧壊するのを防止して、且つ、成形により変形しつつあるワークWを安定して保持するためである。次に、図5~図9を参照して、図10のフローチャートに基づいて、成形装置100を用いて、クリップCを製造する態様について説明する。図10のステップS1において、図示しないセンサによって、ワークWが1対の成形ローラー71上に載置されたことが検出されるまで、すなわち、ワークセット完了信号がONになるまで、図5で示す状態で待機する。ワークWが1対の成形ローラー71上に載置されたことが検出され、ワークセット完了信号がONになったならばステップS1がYES、ステップS2に進む。ステップS2では、図6で示す様に、第1の成形シリンダー52のピストン53を下方に移動して、垂直方向押圧部材51を下降させる図6の矢印Dの動作。垂直方向押圧部材51を下降させた結果、図6で示す様に、ワークWの中央部が下方に押し込まれて、クリップCにおける円弧部Cs1が成形される。そして、図10のステップS3では、図1で示す第1の成形シリンダー52のピストン53が下限の位置まで到達したか否かを、第1の成形シリンダー52に内蔵された下限のセンサ57がONとなったか否かにより判断する。下限のセンサ57がONでなければステップS3がNO、ステップS2に戻り、垂直方向押圧部材51をさらに下降図6の矢印Dさせるべく、ステップS2を繰り返す。一方、垂直方向押圧部材51が下限の位置まで到達すれば、下限のセンサ57がONとなりステップS3がYES、ステップS4に進む。ステップS4では、第1の成形シリンダー52のピストン53が下降するのを停止し、垂直方向押圧部材51の下降図6のD方向の移動を停止して、ステップS5に進む。ステップS5では、第2の成形シリンダー62のピストン63を、図1では左下方向へ前進させて、斜め方向押圧部材61を斜め下方に前進させる図6、図7の矢印S方向へ斜め方向押圧部材61を移動する。斜め方向押圧部材61を斜め下方に前進させて、垂直方向押圧部材51の凹部51bに係合させる押し込むことにより、クリップCにおける円弧部Cs1図2、図3参照の一方の端部Ce1が成形される。図10のステップS6では、斜め方向押圧部材61が垂直方向押圧部材51の凹部51bに係合する位置まで移動したか否かを、第2の成形シリンダー62に内蔵された伸張側のセンサ67がONとなったか否かによって判断する。伸張側のセンサ67が未だONとなっていないのであればステップS6がNO、斜め方向押圧部材61を凹部51bに係合する位置まで移動させるべく、ステップS5に戻り、ステップS5以降を繰り返して、第2の成形シリンダー62のピストン63を前進させる。一方、斜め方向押圧部材61が垂直方向押圧部材51の凹部51bに係合する位置に到達したならば、伸張側のセンサ67がONとなりステップS6がYESで、図7の状態、ステップS7に進む。ステップS7では、第2の成形シリンダー62のピストン63を後退させて図8の矢印Rの動作、斜め方向押圧部材61を凹部51bから離隔せしめる図1、図8で、斜め方向押圧部材61が矢印R方向へ後退する。図10のステップS8では、第2の成形シリンダー62のピストン63がステップS5以前の位置まで復帰したか否かを、第2の成形シリンダー62に内蔵されている収縮側センサ66がONとなったか否かによって判断する。第2の成形シリンダー62のピストン63がステップS5以前の位置まで復帰しておらず、収縮側センサ66がONでなければステップS8がNO、ステップS7に戻り、ピストン63が矢印R方向に移動するステップS5以前の位置まで復帰する動作を続行するべく、ステップS7以降を繰り返す。第2の成形シリンダー62のピストン63がステップS5以前の位置まで復帰したならば、収縮側センサ66がONとなりステップS8がYES、ステップS9に進む。ステップS9では、第2の成形シリンダーのピストン63を停止図8のRの動作が停止して、ステップS10に進む。ステップS10では、第1の成形シリンダー52のピストン53が後退上昇を始める図9の矢印Uの動作。図10のステップS11では、第1の成形シリンダー52のピストン53がステップS1の位置まで復帰したか否かを、第1の成形シリンダー52に内蔵された上限側のセンサ56がONとなったか否かによって判断する。第1の成形シリンダー52のピストン53がステップS1の位置まで復帰していなければ、上限側のセンサ56がONとならないステップS11がNO。その場合には、ステップS10に戻り、第1の成形シリンダー52のピストン53が後退上昇する動作を続行するべく、ステップS10以降を繰り返す。一方、第1の成形シリンダー52のピストン53がステップS1の位置まで復帰すれば、上限側のセンサ56がONとなりステップS11がYES、ステップS12に進む。ステップS12では、第1の成形シリンダー52のピストン53を停止し、ワーク取り出しの信号を発信するステップS13。これにより、一つのワークWをクリップCに成形加工する手順が終了する。図11~図17は、上述の成形装置100で成形され、垂直方向押圧部材51に付着している成形加工後のワークWクリップCを、垂直方向押圧部材51から引き離す手順を示している。図11~図16において、符号80は、垂直方向押圧部材51に付着している成形加工後のワークWクリップCを、垂直方向押圧部材51から引き離す抜取冶具を示している。なお、上述した様に、図12は図11におけるB矢示図であり、図13は図11におけるA矢示図である。図11において、抜取冶具80は、第1の冶具81と第2の冶具82とで構成されている。第1の冶具81と第2の冶具82とは、切欠き部81c、82cを除き、図11では左右対称に形成されている。図11では左側に位置している第1の冶具81は、6面体形状をしている筐体であって、隣接する2面が開放された隣接する2面が設けられていない形状の部材で構成されている。隣接しており且つ開放された2面隣接する2面が設けられていない部分に接する一方の壁面81bには、切欠き81cが形成されている。第2の冶具82も同様に、6面体形状をしている筐体であって、隣接する2面が開放された隣接する2面が設けられていない形状の部材で構成されている。そして、隣接しており且つ開放された2面隣接する2面が設けられていない部分に接する一方の壁面82bには、切欠き82cが形成されている。図11において、符号81aは、第1の冶具81において、切欠き81cを有する面と対向する面を示している。また、符号82aは、第2の冶具82において、切欠き82cを有する面に対向する面を示している。図11において、第1の冶具81と第2の冶具82とを当接すると、双方の切欠き81c、82cの縁部で構成される連続した形状が、垂直方向押圧部材51の輪郭プロフィルと相似形で、且つ、垂直方向押圧部材51の輪郭よりも外側例えば1mm外側となる様に大きくなる様に形成されている。そして、第1の冶具81と第2の冶具82とで構成された抜取り冶具80が閉じた状態では、垂直方向押圧部材51の輪郭が、治具81、82が係合した状態で切欠き81c、82cにより形成される空間よりも小さいため、垂直方向押圧部材51が切欠き81c、82cと干渉すること無く、第1の冶具81と第2の冶具82を垂直方向押圧部材51に対して矢印A方向に移動することができる。一方、図14で示すように、切欠き81c、82cの縁部で構成される連続した形状は、垂直方向押圧部材51に付着している成形加工後のワークWクリップCにおける弾性部材の突起図2、図3の弾性部材Cpの突起Crよりも、内側となる様に小さく形成されている。そのため、第1の冶具81と第2の冶具82を、垂直方向押圧部材51に対して、図11の矢印A方向に移動すると、成形加工後のワークWクリップCにおける弾性部材の突起が切欠き81c、82cの縁部に当接する。その結果、成形加工後のワークWクリップCが垂直方向押圧部材51に対して変位して、垂直方向押圧部材51から抜け出されることになる。次に、図11~図16を参照して、図17のフローチャートに基づいて、成形されたクリップC或いは、ワーク:図11では符号Wで示すを、垂直方向押圧部材51から抜き取る手順について、説明する。図17のステップS21では、ワークセットの取り出し信号がONとなったか否かを判断する。上述した様に、ワーク取り出しの信号は、一つのワークWをクリップCに成形加工する手順の最後の段階図10のステップS13で発信される。ワークセットの取り出し信号がONになるまでステップS21がNOは待機し、ワークセットの取り出し信号がONとなったならステップS21がYES、ステップS22に進む。ステップS22では、左右の抜取冶具81、82が垂直方向押圧部材51を挟む所定位置に到達したか否かを判断する。ここで、図11において、二点鎖線のC、Dで示す抜取冶具80は、成形装置100におけるクリップ抜取位置までの軌跡上の状態を示している。すなわち、ステップS22では、抜取冶具80は図11の位置Cから位置Dに移動し、そして、実線で示すクリップ抜取位置に移動する。図17のステップS22において、左右の抜取冶具81、82が垂直方向押圧部材51を挟む所定位置に到達したならばステップS22がYES、ステップS23に進む。ステップS23では、図11の実線で示す状態から、左右の冶具81、82が閉じて、垂直方向押圧部材51とワークWクリップCを挟み込む図14参照。そして、ステップS24で、左右の冶具81、82が、図14における紙面手前方向図11の矢印B方向に平行に移動する図15の状態。そして、ステップS24に進む。上述した様に、左右の冶具81、82が閉じた状態では、垂直方向押圧部材51だけが左右の冶具81、82に形成された切欠き81c、82cを通過することが出来る。しかし、成形されたワークWクリップCは切欠き81c、82cの縁部と当接するので、切欠き81c、82cは通過せず、冶具81、82内に残存し、冶具80の内部に収容された状態になる。図17のステップS24では、内部に成形されたワークWクリップCを収容した抜取冶具80が、製品バケット83の真上方向まで移動する。ステップS25において、抜取冶具80が製品バケット83の真上位置まで移動したか否かを判断する。そして、抜取冶具80が製品バケット83の真上位置まで移動したならばステップS25がYES:図16の状態、ステップS26に進む。ステップS26では、左右の抜取冶具81、82が離隔し開き、成形されたワークWクリップCがバケット83内に落下する。これにより、成形されたワークWクリップCを垂直方向押圧部材51から抜き取る一連の手順が終了する。ワークWを、図1の成形装置100で成形する場合、ワークWを成形装置100のワーク支持部70上に、所定の姿勢で載置する必要がある。図18で示すラインLsは、ワークWを、成形装置100のワーク支持部70における1対の成形ローラー71上の所定位置に、所定の姿勢でセットするためのラインであり、図1の成形装置100と好適に組み合わせることが出来るワークWの供給ラインである。次に、図18を参照して、ワーク供給ラインLsの構成と、ワーク供給ラインLsにおけるワークWの動きを説明する。図18において、ワーク供給ラインLsは、パーツフィーダー1と、材料投入箱2と、ベルトコンベア3CA、3CB、3CC、3CDと、ワーク向き判定機構10と、ワーク向き反転機構20と、ワーク搬送装置30と、ワークハンドリング装置40を備えている。ワーク供給ラインLsにおいて、ワークWは、左端のパーツフィーダー1から、ワークハンドリング装置40に向かって図18では左側から右側へ、移動する。パーツフィーダー1は、ワーク収容部1iとワーク排出部1oを有している。図18において、ベルトコンベア3CA、3CB、3CC、3CDは、左側から右側へ3CA、3CB、3CC、3CDの順に配置され、一直線上に配置されている。最も左側のベルトコンベア3CAの上方には、ワーク向き判定機構10が配置されている。左から2番目のベルトコンベア3CBの下方には、ターンテーブルTTが配置されている。そして、ターンテーブルTTは、ベルトコンベア3CBの長手方向中心に回転軸が設けられており、ベルトコンベア3CBを水平方向に半回転180°だけ回転する様に構成されている。左から3番目のベルトコンベア3CCの上方には、ワーク向き反転機構20が配置されている。最も右側のベルトコンベア3CDには、ワーク搬送装置30が配置されている。ワーク搬送装置30は、ベルトコンベア3CD上のワークWをワークハンドリング装置40に搬出する機能を有している。そして、ワークハンドリング装置40は、ベルトコンベア3CDの長手方向と直交する方向に、移動可能に構成されている。ワーク供給ラインLsが稼働中に、パーツフィーダー1は、公知の手段によって振動している。材料投入箱2から、適量のワークWが、パーツフィーダー1のワーク収容部1iに投入されると、ワーク収容部1iに投入されたワークWは、振動によって、ワーク収容部1iの内周1iwに形成されたらせん状のスロープ1sを、1個ずつせり上がる。ワークWがらせん状のスロープ1sをせり上がる際に、ワークWの側部がワーク収容部1iの内周面1iwに当接している。その状態で、ワークWは、ワーク排出部1oからコンベア3CAに供給される。ワーク排出部1oの幅は、ワークWを円滑に排出する最小限の幅に設定されている。そして、パーツフィーダー1からコンベア3CAに供給されたワークWは、ワークWの中心線がコンベア3CAの中心線と一致するか、或いは、平行になって、コンベア3CA上に移動する。図19は、コンベア3CA上に配置されたワーク向き判定機構10を示している。図19において、ワーク向き判定機構10は、図示を省略した第1シリンダーのピストンロッド11と、水平支持部材12と、第2シリンダー13と、1対の測定子15A、15Bと、近接センサ16とを備えている。水平支持部材12は、ピストンロッド11の先端に固定されており、長手方向が水平であり、一端図19では左側端部に第2シリンダー13が水平に固設されている。第2シリンダー13のピストンロッド14の先端には、一方の測定子15Aの上端が取付けられている。水平支持部材12の他端図19では右側端部には、もう一方の測定子15Bの上端が取付けられている。1対の測定子15A、15Bの先端近傍は、ノギス計測器の先端の様に、測定子15A、15Bの互いに離反する側の面が垂直方向に対して傾斜しており、先端15Ae、15Beに近づくに従って細くなる様に形成されている。図示しない第1シリンダーが垂直方向へ作動すれば、ワーク向き判定機構10全体が上下動する。コンベア3CA上のワーク向き判定機構10は、コンベア3CA上におけるワークWの姿勢が適正であるか否か進行方向前方は丸孔Wh1か長孔Wh2か:上方を向いているのは表面Foか裏面Fiか:図4参照を判定する。そして、ワーク向き判定機構10の判定結果に基づいて、ワーク供給ラインLsにおける図示しない制御装置により、コンベア3CBのターンテーブルTT及び/又はコンベア3CCのワーク向き反転機構20に対して、作動するか否かの制御信号を発信される。図示の実施形態において、成形装置100のローラー71上におけるワークWの適正な姿勢は、丸孔Wh1が進行方向前方に位置しており、裏面Fiが上を向いているものとする。なお、成形装置100のローラー71上にワークWが適正な姿勢で載置されるための条件は、上記に限定される訳ではない。図19で例示される場合には、第1のコンベア3CA上のワークWは、裏面Fi図4参照が上を向いている表面Foがコンベア上面に接しておりが、長孔Wh2図4参照は進行方向前方に位置している。なお、図示は省略するが、第2シリンダー13及び測定子15A、15Bに代えて、光学的な手段を用いて、孔の形状及び孔の大きさを判定することも可能である。ワーク向き判定機構10によるワークWの姿勢が適正であるか否か進行方向前方は丸孔Wh1か長孔Wh2か:上方を向いているのは表面Foか裏面Fiか:図4参照を判定する態様は、次の通りである。先ず、ワークWがコンベア3CA上の所定位置に達すると、コンベア3CAはワークWの搬送動作を停止する。そして、ワーク向き判定機構10全体が垂直方向下方に移動する。ワーク向き判定機構10が降下すると、ワーク向き判定機構10の測定子15A及び15Bが、ワークWの進行方向前方に位置している孔丸孔Wh1或いは長孔Wh2の何れかに挿入される。ワーク向き判定機構10が降下すると、近接センサ16はワークWの弾性部材に形成された複数の突起Wrに当接する。近接センサ16がワークWの複数の突起Wrに当接すると、ワーク向き判定機構10の降下が停止される。次に、第2シリンダー13が作動してピストンロッド14は収縮し始める。そして、測定子15AがワークWの孔の内周面に当接して、第2シリンダー13は作動を停止する。これにより、1対の測定子15A、15Bの先端部分の外側が、ワークWの進行方向前方に位置している孔の前後方向コンベア3CAの長手方向:図19では左右方向両端に当接する。第2シリンダー13には、図示しないピストンピストンロッド14はピストンに接続している位置を判定する側長機能が付帯している。これにより、第2シリンダー13が収縮作動を停止した際に、ワークWに形成された孔の径、或いは、前後方向距離Eコンベア3CAの長手方向距離:図19では左右方向距離が計測される。上述した様に、図19で例示する場合には、長孔Wh2図4参照が進行方向前方に位置しているのが適正な姿勢である。測定子15A、15Bにより計測されたワークWの進行方向前方に形成された孔の径、或いは、前後方向距離Eコンベア3CAの長手方向距離:図19では左右方向距離は、長孔Wh2と丸孔Wh1では異なっており、当該距離Eが丸孔Wh1の前後方向距離であれば適正な姿勢であると判断される。一方、孔の径Eが長孔Wh2であれば、そのワークWは、適正な姿勢に対して、前後が逆になっていると判断される。従って、図19で例示する場合は、適正な姿勢に対して、前後が逆になっていると判断される。近接センサ16は、センサ先端がワークWの弾性部材の突起Wrに当接した時点で、当該突起Wrの表面図19では上側の表面から金属板Wsまでの距離を測定する。図4を参照して上述した様に、表面Foから突起Wrの縁部までの厚みt1と、裏面Fiから突起Wrの縁部までの厚みt2は異なっているt2>t1。上述した様に、図示の例では、裏面Fiが上を向いているのが適正な姿勢であるので、適正な姿勢に対して表裏が逆であれば、近接センサ16で計測された突起Wrの表面図19では上側の表面から金属板Wsまでの距離が、適正な姿勢の場合に比較して小さくなる。これにより、近接センサ16によって、ワークWが適正な姿勢であるか、表裏が逆の状態であるかが判定される。測定子15A及び15Bによる計測と、近接センサ16による計測が終了すると、ピストンロッド14は元の位置まで戻るピストンロッド14が伸張する。それと同時に、図示しない第1シリンダーが作動して、ワーク向き判定機構10全体が垂直方向上方に移動して、元の位置まで戻る。測定子15A及び15Bによる計測結果と、近接センサ16による計測結果により、ワークWの姿勢が適正か否かが判定され、その判定結果は、次工程のターンテーブルTTの図示しない制御ユニット及びワーク向き反転機構20の図示しない制御ユニットに伝送される。ここで、コンベア3CA上のワークWの向き姿勢には、以下の四つのケースがある。第1のケース:丸孔Wh1が進行方向に位置し、裏面Fiが上を向いているケースワークWの姿勢が適正なケース。第2のケース:丸孔Wh1が進行方向に位置し、表面Foが上を向いているケースワークWの前後は適正であるが、表裏が不適正であるケース。第3のケース:長孔Wh2が進行方向に位置し、裏面Fiが上を向いているケースワークWの表裏は適正であるが、前後が不適正であるケース。第4のケース:長孔Wh2が進行方向に位置し、表面Foが上を向いているケースワークWの前後及び表裏が、共に不適正であるケース。第1のケースの場合は、ワークWの向きの矯正は不要である。従って、ワークWは、コンベア3CDまで、そのままの姿勢で搬送される。第2のケースの場合は、コンベア3CBのターンテーブルTTによって水平面内でワークWの向きを一旦逆向きにして、ワークWの前後及び表裏が共に不適正な状態にした後、後述するワーク向き反転機構20によって反転する。第3のケースの場合は、ワークWはコンベア3CBのターンテーブルTTによって、水平面内で向きを変換することにより、ワークWの姿勢を適正に矯正する。第4のケースの場合は、ターンテーブルTTで水平面内で向きを変換することなく、ワーク向き反転機構20のみを作動して、ワークWを反転する。なお、コンベア3CBを省略して、ターンテーブルTTをコンベア3CAの下方に配置して、ターンテーブルTTによりコンベア3CAを回転する様に構成しても良い。図20、図21は、ワーク向き反転機構20を示している。ここで図21は、図20のA部を斜め方向から示している。図20において、ワーク向き反転機構20は、昇降用エアシリンダー21と、チャッキング用エアシリンダー23と、1対の回転用エアシリンダー26とを備えている。チャッキング用エアシリンダー23は、昇降用エアシリンダー21のピストンロッド22の先端に取り付けられている。そして、チャッキング用エアシリンダー23は、いわゆる2ロッドタイプに構成されており、シリンダー23の両端から1対のピストンロッド24が、同時に伸縮する様に構成されている。1対のピストンロッド24の端部には、各々、垂直支持部材25の上側端部が固設されている。垂直支持部材25の下側端部には、回転用エアシリンダー26が取り付けられている。そして、一対の垂直支持部材25における回転用エアシリンダー26は、互いに向き合うように配置されている。1対の回転用エアシリンダー26の回転軸27の先端には、チャッキング用の把持部材28が取り付けられている。図示は省略するが、チャッキング用エアシリンダー23を、1本のロッドのみを伸長、収縮させるタイプに構成することが可能である。また、1対の回転用エアシリンダー23を一方の垂直支持部材25にのみ設け、対向する垂直部材25には回転自在のアイドラータイプの把持部材を設けても良い。図20、図21を参照して、図22に基づいて、ワーク向き反転機構20の動作を説明する。ワーク向き反転機構20で反転するべきワークWが存在しない場合には、昇降用エアシリンダー21が収縮して、チャッキング用エアシリンダー23以下の部材は、コンベア3CCの上方で待機している。ワーク向き反転機構20で反転するべきワークWが検知されたならば、昇降用エアシリンダー21を伸長して、ワーク向き反転機構20の回転用エアシリンダー26の中心が、コンベア3CC上のワークWにおける厚みの中心位置に到達するまで、ワーク向き反転機構20を降下する。その段階では、チャッキング用エアシリンダー23は伸張しており、ピストンロッド24は伸長した状態になっている。図22の符号Aで示す工程では、チャッキング用エアシリンダー23が収縮して、チャッキング用把持部材28の先端で、ワークWの側部を押圧把持する図21参照。図22の符号Bで示す工程では、昇降用エアシリンダー21を収縮させ、ワーク向き反転機構20全体を上昇させる図22のBにおける矢印Uの動作。回転用エアシリンダー26を回転しても、ワークWがコンベア3CCと干渉しない様にするためである。図22の符号Cで示す工程では、回転用エアシリンダー26を半回転180°回転させる。これにより、ワークWの前後と表裏が反転する。図22の符号Dで示す工程では、昇降用エアシリンダー21を伸張させ、ワーク向き反転機構20全体を下降させる図22のDにおける矢印Dの動作。そして、ワークWをコンベア3CC状に載置し、チャッキング用エアシリンダー23を伸張させて、把持部材28をワークWから離隔させる。これにより、ワーク向き反転機構20によるワークWの反転動作が終了する。図23は、ワーク搬送装置30の正面を示している。図23において、ワーク搬送装置30は、水平部31と、第1の垂直部32と、第2の垂直部33と、図示しないシリンダー機構とを備えている。ワーク搬送装置30は、図示を省略した移動手段によって図23の垂直方向矢印Vの方向及び水平方向矢印Hの方向に移動可能に構成されている。第1の垂直部32は、水平部31の図23における左端に、水平部31に下垂するように延在し、図示しないシリンダー機構によって、水平部31に沿って図23の左右方向矢印H方向へ移動可能に構成されている。第2の垂直部33は、図示しないシリンダー機構によって、水平部31に沿って図23の左右方向矢印H方向に移動可能に構成されている。第2の垂直部33には、第1の垂直部32と対向する面図33では左側の面33iにおいて、切欠き33v図示の例ではV字状の切欠きが形成されている。図18、図23を参照して、ワーク搬送装置30の動作を説明する。ワークWがコンベア3CDに到達する以前の段階では、ワーク搬送装置30は、コンベア3CDの真上で待機している。図示しないセンサによって、ワークWがコンベア3CDに到達したことが検知されると、コンベア3CDは停止する。コンベア3CDが停止すると、ワーク搬送装置30の第1の垂直部32と第2の垂直部33とを十分に開いた第1の垂直部32と第2の垂直部33の間を十分に広げた状態で、ワーク搬送装置30は図示しない手段により、コンベア3CD上のワークWを跨ぐ位置まで下降する。そして、第1の垂直部32と第2の垂直部33とが相互に近接する様に、水平部31に沿って図23の左右方向矢印H方向に移動して、第2の垂直部33のV字状の切欠き33vと、第1の垂直部32の面32iにより、ワークWを挟持する。ワークWを挟持したワーク搬送装置30は、図示しない移動手段によって所定の高さまで上昇し、ワーク供給ラインLsと直交する方向であって、ワーク供給ラインLsから離隔する方向に、水平移動を開始する図18参照。ワーク搬送装置30は、ワークハンドリング装置40の上方で水平移動を停止して、ワークハンドリング装置40の所定の位置にワークWを載置する。そして、再び、上昇し、水平移動して元の位置に戻る。ワークWを載置したワークハンドリング装置40は、図示しない移動手段によって、上述した成形装置100まで直進し、図示しない手段を用いて、成形装置100における1対の成形ローラー71上の所定の位置に、ワークWを載置ハンドリング:セットする。図示の実施形態によれば、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した際に、垂直方向押圧部材51を挟んで相互に離隔する位置まで水平方向に移動可能な一対の成形ローラー71と、下押さえ74を備えている。ここで、下押さえ74は、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動する際に、垂直方向押圧部材51に追従して、垂直方向押圧部材51が垂直方向下方に移動した位置まで、移動する。その際に、下押さえ74と垂直方向押圧部材51は、ワークWを介在して、当接した状態となる。そして、垂直方向押圧部材51は凹部51bを有し、その輪郭は、クリップCの湾曲した部分Cs1と、その両端部に連続する平板部Cs2、Cs3の一部と同一である。そのため、垂直方向押圧部材51を垂直方向下方に移動すると、ワークWは一対の成形ローラー71及び下押さえ74に保持されつつ、垂直方向押圧部材51の先端51a形状に添って、クリップCの湾曲した部分Cs1の形状に変形する。また、図示の実施形態によれば、ここで、垂直方向押圧部材51の凹部51bの形状は、ワークWの湾曲した部分の一方の端部湾曲した部分の一方の端部Ce1であって、平板部Cs2と為す角度θ1が小さい側の端部の形状に等しいので、垂直方向押圧部材51が凹部51bと係合すると、クリップCの円環状に湾曲した部分Cs1の、平板部Cs2と為す角度θ1が小さい側の端部Ce1が、容易に加工される。従って、図示の実施形態によれば、垂直方向押圧部材51を垂直方向に移動し、斜め方向押圧部材61を垂直方向押圧部材51の凹部51bに向って移動することにより、円環状に湾曲した部分Cs1と、湾曲した部分Cs1の一方の端部Ce1平板部Cs2が為す角度θ1が他方の端部Ce2と平板部Cs3が為す角度θ2よりも小さい方の端部が形成されて、クリップCが成形される。ここで、垂直方向押圧部材51の垂直方向移動は、第1の成形用シリンダー52及びピストン53を用いることにより、自動制御することが可能である。そして、斜め方向押圧部材61の移動についても、第2の成形用シリンダー62及びピストン63を用いることにより、自動制御することが可能である。そのため、図示の実施形態によれば、自動制御によって容易且つ正確に、上述したクリップCを加工することが出来る。図示の実施形態はあくまでも例示であり、本発明の技術的範囲を限定する趣旨の記述ではないことを付記する。例えば、図示の実施形態では、図18で示す様に、コンベア3CBがターンテーブルTTにより回転可能に構成されているが、コンベア3CBを省略して、ターンテーブルTTをコンベア3CAの下方に配置して、ターンテーブルTTによりコンベア3CAを回転可能に構成しても良い。