回転軸線回りに回転可能に構成された第1回転体と、前記第1回転体と所定の間隔を隔てて配置され、前記第1回転体の回転に伴い前記回転軸線回りに回転可能に構成された第2回転体とを備え、前記第1回転体および前記第2回転体の少なくともいずれか一方は、互いに対向する面側に形成されるとともに、前記第1回転体と前記第2回転体とを磁気カップリングするための磁石を含み、前記磁石は、軽希土類元素と、Feを主とする遷移元素と、Bホウ素とを主に含むR-T-B系磁石からなり、前記磁石には、隣接する異なる磁極の間に溝部またはスリット部が設けられるとともに、前記溝部またはスリット部を介して重希土類元素が前記磁石に拡散されることによって、重希土類元素拡散領域が設けられている、カップリング装置。前記重希土類元素拡散領域は、少なくとも前記溝部またはスリット部の前記対向する面側の内側面近傍で、かつ、前記第1回転体と前記第2回転体とが対向する表面近傍の位置に形成されている、請求項1に記載のカップリング装置。前記重希土類元素拡散領域は、前記重希土類元素の含有量が、他の前記重希土類元素拡散領域における前記重希土類元素の含有量よりも多い高濃度領域を有し、前記高濃度領域は、少なくとも前記溝部またはスリット部の前記対向する面側の内側面近傍で、かつ、前記第1回転体と前記第2回転体とが対向する表面近傍の位置に形成されている、請求項1または2に記載のカップリング装置。前記磁石は、前記第1回転体および前記第2回転体にそれぞれ設けられており、前記重希土類元素拡散領域は、駆動時において、少なくとも前記第1回転体および前記第2回転体における各々の磁石の同一の磁極が互いに対向する表面近傍の位置に設けられている、請求項1~3のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記溝部またはスリット部は、隣接する異なる磁極の間のニュートラルゾーンに設けられている、請求項1~4のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記第1回転体と前記第2回転体とは、互いに前記回転軸線方向に対向するように配置されており、前記磁石は、平面視において、前記回転軸線を中心とする円環状に形成されており、前記溝部またはスリット部は、前記回転軸線から半径方向に延びるように形成されている、請求項1~5のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記第1回転体および前記第2回転体は、共に、前記回転軸線を中心とする円筒状に形成されており、前記第1回転体は、前記第2回転体の内側に、互いに半径方向に非接触の状態で対向するように配置され、前記磁石は、前記第1回転体の外周面または前記第2回転体の内周面の少なくともいずれか一方に形成されており、前記溝部またはスリット部は、前記回転軸線の延びる方向に沿って設けられている、請求項1~5のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記溝部の開口端から底部までの深さは、1mm以上である、請求項1~7のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記溝部またはスリット部の幅は、1mm以上9mm以下である、請求項1~8のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記重希土類元素は、Tb、DyまたはHoからなるグループより選択される少なくともいずれかの前記重希土類元素からなる、請求項1~9のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記溝部は、開口端から底部に向かって前記溝部の幅が小さくなるように構成されている、請求項1~10のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記溝部の底部は、円弧状の断面形状を有するように形成されている、請求項1~11のいずれか1項に記載のカップリング装置。前記溝部またはスリット部の内部に配置される非磁性の補強材をさらに備える、請求項1~12のいずれか1項に記載のカップリング装置。回転軸線回りに回転可能に構成された第1回転体と、前記第1回転体と所定の間隔を隔てて配置され、前記第1回転体の回転に伴って前記回転軸線回りに回転可能に構成された第2回転体とを備え、前記第1回転体および前記第2回転体の少なくともいずれか一方が、互いに対向する面側に形成されるとともに、前記第1回転体と前記第2回転体とを磁気カップリングするための磁石を含むカップリング装置の製造方法であって、軽希土類元素と、Feを主とする遷移元素と、Bホウ素とを含むR-T-B系磁石体の所定の位置に溝部またはスリット部を形成する工程と、前記溝部またはスリット部を介して前記磁石体に重希土類元素を拡散させることによって、重希土類元素拡散領域を形成する工程と、前記重希土類元素拡散領域を含む前記磁石体を磁化させることによって、前記溝部またはスリット部を境に異なる磁極が形成された前記磁石を形成する工程とを備える、カップリング装置の製造方法。しかしながら、上記特許文献1に開示された磁気式トルク伝動装置において、円盤状の磁極板部としてNd-Fe-B系磁石R-T-B系磁石を用いた場合、R-T-B系磁石は、磁石の中で特に優れた磁気特性残留磁束密度の大きさを有する一方、磁極板部を薄型化した際に、外部磁界や温度上昇などに起因して磁極板部が減磁して、磁気式トルク伝動装置が伝達するトルクが低下する場合があるという問題点がある。また、上記特許文献2に開示されたマグネットカップリング構造体において、Nd-Fe-B系磁石R-T-B系磁石からなるインナー磁石およびアウター磁石を薄型化した際に、外部磁界や温度上昇などに起因してインナー磁石およびアウター磁石が減磁して、マグネットカップリング構造体が伝達するトルクが低下する場合があるという問題点がある。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、この発明の1つの目的は、大型化を抑制しつつ、R-T-B系磁石を用いた場合にもR-T-B系磁石が減磁するのを抑制することが可能なカップリング装置およびカップリング装置の製造方法を提供することである。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。第1実施形態まず、図1~図6を参照して、本発明の第1実施形態によるカップリング装置100の構造について説明する。本発明の第1実施形態によるカップリング装置100は、図1に示すように、回転軸線700が延びる方向X方向における一方側X1側に配置された駆動側回転部1と、他方側X2側に配置された従動側回転部2とを備えている。この駆動側回転部1と従動側回転部2とは、互いにX方向に対向するように配置されている。なお、駆動側回転部1は、本発明の第1回転体の一例であり、従動側回転部2は、本発明の第2回転体の一例である。駆動側回転部1は、X方向に延びるとともに、図示しないモータに一方端部側X1側が接続された軸部10と、SS400熱間圧延鋼材、JIS規格からなり、軸部10の他方端部側X2側に固定されたヨーク11と、ヨーク11のX2側に固定された磁石12とを含んでいる。また、従動側回転部2は、X方向に延びるとともに、回転部などからなる図示しない負荷部に一方端部側X2側が接続された軸部20と、SS400からなり、軸部20の他方端部側X1側に固定されたヨーク21と、ヨーク21のX1側に固定された磁石22とを含んでいる。また、駆動側回転部1と従動側回転部2とは、共に、回転軸線700を回転中心としてA1方向またはA2方向に回転するように構成されている。また、図2に示すように、磁石12の対向面12aと磁石22の対向面22aとが、所定の間隔を介してX方向に対向するように配置されている。これにより、磁石12および22によって、駆動側回転部1と従動側回転部2とが互いに磁気を介して回転力トルクが伝達される磁気カップリングされるように構成されている。なお、対向面12aおよび22aは、本発明の対向する面の一例である。また、磁石12と磁石22とは、図3に示すように、駆動側回転部1および従動側回転部2が停止している場合および定速回転している場合において、互いに反対の磁極が回転軸線700の延びる方向X方向に対向するように配置されている。具体的には、磁石12の後述するN極12dと磁石22の後述するS極22eとが互いに回転軸線700の延びる方向X方向:図2参照に対向するように配置されているとともに、磁石12の後述するS極12eと磁石22の後述するN極22dとが互いに回転軸線700の延びる方向X方向に対向するように配置されている。これにより、磁石12のA1方向またはA2方向への回転に伴って、磁石22がA1方向またはA2方向に回転されることによって、駆動側回転部1の回転が従動側回転部2に伝達されるように構成されている。磁石12は、図3に示すように、平面的に見て、回転軸線700を中心とする円環状の形状を有している。また、図2に示すように、磁石12は、X方向に厚みL1を有する。また、磁石12の内周部12bの内径は、D1であり、磁石12の外周部12cの外径は、D2である。また、磁石12では、図3に示すように、円周方向に沿ってN極12dとS極12eとが約45度間隔で互いに隣り合うように配置されている。すなわち、磁石12は、4つのN極12dと4つのS極12eとからなる8つの磁極を有している。また、隣接するN極12dとS極12eとの間のニュートラルゾーン磁化されていない領域には、溝部12fが形成されている。また、溝部12fは、約45度間隔で8つ形成されている。この8つの溝部12fは、磁石12の中心である回転軸線700を中心として、磁石12の内周部12bから外周部12cまで半径方向に延びるように形成されている。なお、N極12dおよびS極12eは、本発明の磁極の一例である。また、8つの溝部12fは、平面的に見て、略長方形形状を有しているとともに、略長方形形状の垂直断面形状図4参照を有している。なお、磁石12の対向面12aにおける溝部12f開口端12gの幅W1は、約1mm以上約9mm以下であるとともに、図2に示すように、溝部12fの開口端12gから底部12hまでの長さ溝部12fのX方向の深さL2は、約1mm以上であるように形成されている。また、磁石12は、約12原子以上約17原子以下の希土類元素Rと、約5原子以上約8原子以下のBホウ素と、残部のFeを主とする遷移元素Tとを含むR-T-B系磁石からなる。また、R-T-B系磁石には、希土類元素Rとして、NdおよびPrの少なくともいずれか一方の軽希土類元素RLが主に含まれている。なお、一般的に磁石は、残留磁束密度が大きいと比較的保磁力が小さく、逆に、保磁力が大きいと比較的残留磁束密度が小さいというトレードオフの性質を有する。このため、残留磁束密度が大きいR-T-B系磁石であると、外部環境が変化した外部磁界が加えられた、または、温度が上昇した後に、外部環境が元の状態外部磁界が解除された、または、温度が元に戻るように低下したに戻ったとしても、不可逆減磁を起こす場合がある。ここで、第1実施形態では、図4に示すように、磁石12の溝部12fの内側面12i近傍と、対向面12aのうちの開口端12gの周辺部とに重希土類元素拡散領域12j図4においてドットで示される領域が形成されている。また、重希土類元素拡散領域12jは、N極12dのA1側の端部近傍N極12dのA1側の内側面12iと、内側面12iから磁石12の内部A2側に所定の距離進んだ領域近傍領域図3参照およびS極12eのA1側の端部近傍S極12eのA1側の内側面12iと、内側面12iから磁石12の内部A2側に所定の距離進んだ領域近傍領域図3参照に少なくとも形成されている。また、図5に示すように、駆動側回転部1が従動側回転部2に対して相対的にA1方向にずれる場合駆動側回転部1がA1方向に加速される場合、および、従動側回転部2がA2方向に制動を受ける場合に、磁石22の後述するS極22eと対向している状態からN極12dがA1方向にずれることにより、N極12dのA1側の端部近傍に形成された重希土類元素拡散領域12jは、磁石22の後述するN極22dのA2側の一部とオーバーラップする図5の細い斜線部ように構成されている。同様に、磁石22のN極22dと対向している状態からS極12eがA1方向にずれることにより、S極12eのA1側の端部近傍に形成された重希土類元素拡散領域12jは、磁石22のS極22eのA2側の一部とオーバーラップする図5の太い斜線部ように構成されている。また、重希土類元素拡散領域12jは、N極12dのA2側の端部近傍N極12dのA2側の内側面12iと、内側面12iから磁石12の内部A1側に所定の距離進んだ領域近傍領域図3参照およびS極12eのA2側の端部近傍S極12eのA2側の内側面12iと、内側面12iから磁石12の内部A1側に所定の距離進んだ領域近傍領域図3参照に少なくとも形成されている。また、図6に示すように、駆動側回転部1が従動側回転部2に対して相対的にA2方向にずれる場合駆動側回転部1がA2方向に加速される場合、および、従動側回転部2がA1方向に制動を受ける場合に、磁石22のS極22eと対向している状態からN極12dがA2方向にずれることにより、N極12dのA2側の端部近傍に形成された重希土類元素拡散領域12jは、磁石22のN極22dのA1側の一部とオーバーラップする図6の細い斜線部ように構成されている。同様に、磁石22のN極22dと対向している状態からS極12eがA2方向にずれることにより、S極12eのA2側の端部近傍に形成された重希土類元素拡散領域12jは、磁石22のS極22eのA1側の一部とオーバーラップする図6の太い斜線部ように構成されている。また、重希土類元素拡散領域12jは、Tb、DyまたはHoからなるグループより選択される少なくともいずれかの重希土類元素を拡散させることによって形成されている。なお、重希土類元素を拡散させる方法としては、WO2007/102391に開示された方法がある。WO2007/102391に開示された方法を具体的に説明する。まず、軽希土類元素RLNdおよびPrの少なくとも1種を主たる希土類元素Rとして含有するR2Fe14B型化合物結晶粒を主相として有するR-Fe-B系希土類焼結磁石体を用意し、次に、焼結磁石体の表面に重希土類元素RHDy、Ho、およびTbからなる群から選択された少なくとも1種を供給しつつ、焼結磁石体を加熱し、焼結磁石体の内部に拡散させる。さらに、WO2007/102391に開示された方法では、気化昇華しにくい重希土類元素RHのバルク体および希土類焼結磁石体を処理室内に至近距離に配置し、双方を約700°C以上約1000°C以下に加熱する。これにより、RHバルク体の気化昇華を重希土類元素RH膜の成長速度が重希土類元素RHの焼結磁石体内部への拡散速度よりも極度に大きくならない程度に抑制しつつ、焼結磁石体の表面に飛来した重希土類元素RHを速やかに焼結磁石体内部に拡散させる。なお、約700°C以上約1000°C以下の温度範囲は、重希土類元素RHの気化昇華がほとんど生じない温度であるが、R-Fe-B系焼結磁石体内部における希土類元素の粒界を通じた拡散が活発に生じる温度である。また、加熱時間は、約10分以上約48時間以下の範囲に設定される。重希土類元素の拡散時における処理室内の雰囲気は真空または不活性ガスが充填した不活性雰囲気であり、処理室内の真空度は、効率的に重希土類元素の拡散を行うために、約10-5Pa以上約500Pa以下に設定される。ここで、不活性ガスとしては、たとえばアルゴンArなどの反応性の低い希ガスを用いることが可能であるが、RHバルク体および焼結磁石体との間で化学的に反応しないガスであれば、不活性ガスとして用いることが可能である。また、重希土類元素の拡散処理の後、焼結磁石体に第一熱処理約700°C以上約1000°C以下を行っても良い。また、必要に応じてさらに第二熱処理約400°C以上約700°C以下を行ってもよい。これら第一熱処理と第二熱処理とは、同じ処理室内で行っても良い。上記WO2007/102391に開示された方法によって作製された磁石において、重希土類元素拡散領域12jは、R-T-B系磁石の結晶粒からなる主相のR2T14B相の外殻部粒界の近傍に位置するR2T14B相の軽希土類元素RLが、重希土類元素と置換されることによって形成されている。これにより、主相であるR2T14B相の外殻部における結晶磁気異方性が高められるので、重希土類元素拡散領域12jにおける保磁力が大きくなる。一方、主相であるR2T14B相自体結晶粒の内部には重希土類元素は拡散しないので、磁石12において、残留磁束密度の低下を抑制しつつ、保磁力を大きくすることが可能である。また、第1実施形態では、重希土類元素拡散領域12jを形成する際に、溝部12fの内側面12iと、対向面12aのうちの開口端12gの周辺部とから重希土類元素を拡散させるように構成されている。そのため、重希土類元素拡散領域12jでは、磁石12における位置に応じて重希土類元素の拡散量に差が生じる。つまり、重希土類元素拡散領域12jにおける重希土類元素の拡散量の分布は、溝部12fの内側面12iに近い部分と、対向面12aのうちの開口端12gの周辺部とにおいて、重希土類元素の含有量が大きくなるような分布になる。特に、開口端12gの近傍の内側面12iおよび対向面12aには、溝部12fの内側面12iからだけでなく、対向面12aのうちの開口端12gの周辺部に重希土類元素が拡散することにより、重希土類元素の含有量が他の重希土類元素拡散領域12jよりも特に大きい領域高濃度領域12kが形成されている。この高濃度領域12kでは、重希土類元素拡散領域12jの他の領域と比べて、より保磁力が大きくなるように構成されている。また、従動側回転部2の磁石22については、駆動側回転部1の磁石12と同様の構成を有している。つまり、磁石22は、図3に示すように、回転軸線700を中心とする円環状の形状を有しており、磁石22の内周部22bの内径は、D1であり、磁石22の外周部22cの外径は、D2である。また、磁石22では、N極22dとS極22eとが約45度間隔で互いに隣り合うように配置されており、N極22dとS極22eとの間のニュートラルゾーン磁化されていない領域には、溝部22fが約45度間隔で8つ形成されている。この8つの溝部22fは、回転軸線700を中心として、磁石22の内周部22bから外周部22cまで半径方向に延びるように形成されている。また、磁石22の対向面22aにおける溝部22f開口端22gの幅W1は、約1mm以上約9mm以下であるとともに、図2に示すように、溝部22fの開口端22gから底部22hまでの長さ溝部22fのX方向の深さL2は、約1mm以上であるように形成されている。また、磁石22は、磁石12と同様のR-T-B系磁石からなる。なお、N極22dおよびS極22eは、本発明の磁極の一例である。また、第1実施形態では、図4に示すように、磁石22の溝部22fの内側面22i近傍と、対向面22aのうちの開口端22gの周辺部とに重希土類元素拡散領域22j図4においてドットで示される領域が形成されている。また、重希土類元素拡散領域22jは、N極22dのA2側の端部近傍およびS極22eのA2側の端部近傍図示せずに少なくとも形成されている。また、図5に示すように、駆動側回転部1が従動側回転部2に対して相対的にA1方向にずれる場合に、磁石12のS極12eがN極22dと対向している状態からA1方向にずれることにより、N極22dのA2側の端部近傍に形成された重希土類元素拡散領域22jは、磁石12のN極12dのA1側の一部とオーバーラップする図5の細い斜線部ように構成されている。同様に、磁石12のN極12dがS極22eと対向している状態からA1方向にずれることにより、S極22eのA2側の端部近傍に形成された重希土類元素拡散領域22jは、磁石12のS極12eのA1側の一部とオーバーラップする図5の太い斜線部ように構成されている。また、重希土類元素拡散領域22jは、N極22dのA1側の端部近傍図示せずおよびS極22eのA1側の端部近傍に少なくとも形成されている。また、図6に示すように、駆動側回転部1が従動側回転部2に対して相対的にA2方向にずれる場合に、磁石12のS極12eがN極22dと対向している状態からA2方向にずれることにより、N極22dのA1側の端部近傍に形成された重希土類元素拡散領域22jは、磁石12のN極12dのA2側の一部とオーバーラップする図6の細い斜線部ように構成されている。同様に、磁石12のN極12dがS極22eと対向している状態からA2方向にずれることにより、S極22eのA1側の端部近傍に形成された重希土類元素拡散領域22jは、磁石12のS極12eのA2側の一部とオーバーラップする図6の太い斜線部ように構成されている。また、重希土類元素拡散領域22jのうち、開口端22g近傍の内側面22iおよび対向面22aには、重希土類元素の含有量が他の重希土類元素拡散領域22jよりも特に大きい領域高濃度領域22kが形成されている。次に、図3、図4および図7を参照して、本発明の第1実施形態によるカップリング装置100の製造方法について説明する。まず、磁石12および22を形成する。なお、磁石22は、磁石12と同様の製造方法で形成されるので、以下では、磁石12の製造方法についてのみ説明する。まず、所定の板厚図示せずを有する円盤状の磁石体112図7参照を準備する。この磁石体112は、約12原子以上約17原子以下の主に軽希土類元素RLからなる希土類元素Rと、約5原子以上約8原子以下のBホウ素と、残部のFeを主とする遷移元素Tとを含むR-T-B系磁石体からなる。そして、図7に示すように、磁石体112を切削することによって、磁石体112に8つの溝部12fを約45度間隔で形成する。この際、8つの溝部12fを、磁石体112の中心である回転軸線700を中心として、内周部12bから外周部12cまで半径方向に延びるように形成する。その後、磁石体112の溝部12fおよび対向面12aのうちの開口端12gの周辺部を除く部分に、対向面12a側からマスク130を形成する。そして、磁石体112と、Tb、DyまたはHoの少なくともいずれか1つの重希土類元素からなる拡散源とを処理室図示せずに導入する。その後、磁石体112のマスク130が形成された部分を除く部分に、WO2007/102391に開示された方法に基づいて、重希土類元素を拡散させる。具体的には、磁石体112と拡散源バルク体とが至近距離に配置されている処理室内を約700°C以上約1000°C以下に加熱することにより、拡散源から重希土類元素を磁石体112の表面に供給しつつ、重希土類元素を磁石体112の内部に拡散させる。これにより、対向面12a側から拡散源の重希土類元素が拡散されることによって、溝部12fの内側面12i内側面と、対向面12aのうちの開口端12gの周辺部とを介して、重希土類元素を磁石体112の内部に拡散させる。これにより、図4に示すように、磁石12の溝部12fの内側面12i近傍と、対向面12aのうちの開口端12gの周辺部とに重希土類元素拡散領域12jが形成されるとともに、開口端12gの近傍の内側面12iおよび対向面12aに重希土類元素の含有量が他の重希土類元素拡散領域12jよりも特に大きい高濃度領域12kが形成される。そして、磁石体112の対向面12a側に形成したマスクを除去した後、磁石体112全体にAlまたはNiをコーティングする表面処理を行う。その後、1つの溝部12fを境に異なる磁極N極およびS極になるように磁石体112を着磁磁化する。これにより、図3に示すように、N極12dとS極12eとが約45度間隔で互いに隣り合うように配置された磁石12が形成される。その後、上記の方法で形成した磁石12および22を、SS400からなる所定の形状のヨーク11および21にそれぞれ固定する。そして、磁石12と磁石22とが互いに対向するようにヨーク11とヨーク21とを配置した状態で、軸部10および20を、ヨーク11および12にそれぞれ固定する。このようにして、カップリング装置100が製造される。第1実施形態では、上記のように、溝部12f22fの内側面12i22iと、対向面12a22aのうちの開口端12g22gの周辺部とを介して、重希土類元素を磁石体112の内部に拡散させることにより、溝部12f22fの内側面12i22i近傍と、対向面12a22aのうちの開口端12g22gの周辺部とに重希土類元素拡散領域12j22jを形成することによって、重希土類元素拡散領域12j22jにより、R-T-B系磁石からなる磁石1222の保磁力を大きくすることができるので、対向する磁石2212によって発生する外部磁界などに起因する磁石1222の減磁を抑制することができる。また、重希土類元素を磁石1222に拡散させることによって、残留磁束密度の低下を抑制しつつ、保磁力を大きくすることができるので、保磁力が大きいが残留磁束密度が小さい磁石を用いる必要がない。これにより、カップリング装置100を小型化および軽量化することができる。この結果、カップリング装置100における慣性力を低減することができ、加速時および制動時のトルクをより確実に伝達させることができる。さらに、磁石1222に溝部12f22fを設けることによって、磁石1222の体積が減少される分、磁石1222およびカップリング装置100を軽量化することができる。また、第1実施形態では、上記のように、溝部12f22fの内側面12i22i近傍と、対向面12a22aのうちの開口端12g22gの周辺部とに重希土類元素拡散領域12j22jを形成することによって、磁石1222の保磁力を大きくする重希土類元素拡散領域12j22jを、磁石1222の減磁が生じやすい対向面12a22a近傍に形成している分、磁石1222の減磁を効果的に抑制することができる。また、第1実施形態では、上記のように、開口端12g22gの近傍の内側面12i22iおよび対向面12a22aに、重希土類元素の含有量が他の重希土類元素拡散領域12j22jよりも大きい高濃度領域12k22kを形成することによって、磁石1222の保磁力をより大きくする高濃度領域12k22kを、磁石1222の減磁が生じやすい対向面12a22a近傍に形成している分、磁石1222の減磁をより効果的に抑制することができる。また、第1実施形態では、上記のように、重希土類元素拡散領域12jを、駆動時に、磁石22のN極22dのA2側の一部とオーバーラップする位置である、N極12dのA1側の端部近傍と、S極22eのA2側の一部とオーバーラップする位置である、S極12eのA1側の端部近傍とに形成するとともに、N極22dのA1側の一部とオーバーラップする位置である、N極12dのA2側の端部近傍と、S極22eのA1側の一部とオーバーラップする位置である、S極12eのA2側の端部近傍とに形成する。また、重希土類元素拡散領域22jを、駆動時に、磁石12のN極12dのA1側の一部とオーバーラップする位置である、N極22dのA2側の端部近傍と、S極12eのA1側の一部とオーバーラップする位置である、S極22eのA2側の端部近傍とに形成するとともに、N極12dのA2側の一部とオーバーラップする位置である、N極22dのA1側の端部近傍と、S極12eのA2側の一部とオーバーラップする位置である、S極22eのA1側の端部近傍とに形成する。これにより、同一の磁極が互いに対向することによる外部磁界に起因して減磁が生じやすい位置に重希土類元素拡散領域12j22jを設けることができるので、外部磁界に起因する磁石1222の減磁をより効果的に抑制することができる。この結果、磁石12のN極12dと磁石22のS極22eとの対向状態カップリングと、磁石12のS極12eと磁石22のN極22dとの対向状態とが、回転方向A1方向またはA2方向にずれることに起因してトルクが低下するのを抑制することができる。また、第1実施形態では、上記のように、溝部12f22fを、隣接するN極12dとS極12eとの間のニュートラルゾーンに形成することによって、磁極が形成されない領域に溝部12f22fを設けることができるので、磁石1222におけるN極12d22dおよびS極12e22eの占める領域が小さくなるのを抑制しつつ、重希土類元素を磁石1222に拡散するための溝部12f22fを磁石1222に設けることができる。また、第1実施形態では、上記のように、磁石1222の対向面12a22a溝部12f22fの開口端12g22gから溝部12f22fの底部12h22hまでの長さX方向の深さL2を約1mm以上にすることによって、保磁力を大きくするために必要な最低限の深さ位置における磁石1222の部分にまで、溝部12f22fを介して重希土類元素を拡散させることができる。また、第1実施形態では、上記のように、開口端12g22gの幅W1を約1mm以上約9mm以下にすることによって、溝部12f22fの幅W1を約1mm未満にすることに起因して重希土類元素が溝部12f22fに十分入り込まないという不都合が生じるのを抑制することができる。また、溝部12f22fの幅W1を約9mmよりも大きくすることに起因して磁石1222におけるN極12d22dおよびS極12e22eの占める領域が小さくなりすぎるのを抑制することができる。また、第1実施形態では、上記のように、R-T-B系磁石が、軽希土類元素RLとして、NdおよびPrの少なくともいずれか一方の元素を主に含むとともに、重希土類元素が、Tb、DyまたはHoからなるグループより選択される少なくともいずれかの重希土類元素からなるからなるように構成することによって、重希土類元素拡散領域12j22jにおいて、R-T-B系磁石におけるNdおよびPrの少なくともいずれか一方の軽希土類元素RLの一部を、Tb、DyまたはHoからなるグループより選択される少なくともいずれかの重希土類元素に置換することにより、容易に、磁石1222の保磁力を大きくすることができる。実施例1次に、図2~図4および図7~図10を参照して、上記第1実施形態によるカップリング装置100の効果を確認するために行った確認実験について説明する。以下、確認実験として行ったカップリング装置の温度-トルク測定について説明する。まず、実施例1-1として上記第1実施形態のカップリング装置100を用いた。具体的には、磁石12および22のR-T-B系磁石体として、図2に示すように、5mmの厚みL1と、18.8mmの内径D1と、43.7mmの外径D2とを有するNMX-40CH日立金属株式会社製を用いた。なお、溝部および重希土類元素拡散領域を設けない状態で着磁したNMX-40CHの残留磁束密度は、1.21T以上1.30T以下であり、保磁力は、1273kA/m以上である。また、NMX-40CH磁石体112図7参照に対して、上記磁石1222の製造プロセスに基づいて、8つの溝部12f22fを45度間隔図3参照で形成した。その際、溝部12f22fの幅W1図3参照を3mmに設定するとともに、溝部12f22fの深さL2図2参照を4mmに設定した。そして、磁石体112の溝部12fおよび対向面12aのうちの開口端12gの周辺部を除く部分に、対向面12a側からマスク130図7参照を形成した。そして、マスク130を形成した磁石体112の対向面12a主面が重希土類元素のDyからなる拡散源に対向するように、磁石体112と拡散源とを5mmの間隔を隔てて配置させて、処理室図示せずに導入した。その後、磁石体112のマスク130が形成された部分を除く部分に、WO2007/102391に開示された方法に基づいて、処理室内を圧力1×10-2Paの真空度にして、850°Cに加熱し、その後、Ar雰囲気中で第一熱処理850°Cを行った。そして、一旦冷却した後さらに第二熱処理500°Cをすることにより、拡散源からDyを磁石体112の表面に供給しつつ、Dyを磁石体112の内部に拡散させた。これにより、溝部12f22fの内側面12i22iおよびその近傍に、磁石体112全体で1.0質量のDyをさらに含むように構成した重希土類元素拡散領域12j22j図4参照を形成した。その後、磁石体112を着磁することによって、実施例1-1の磁石1222を作製した。そして、実施例1-1の磁石1222を用いて、実施例1-1のカップリング装置100を作製した。一方、本実施例1-1に対する比較例1-1として、溝部12fおよび重希土類元素拡散領域12jが形成されていないNMX-40CHからなる一対の磁石212図8参照が設けられたカップリング装置図示せずを作製した。また、比較例1-2として、溝部12fが形成されていないNMX-40CHからなる一対の磁石312が設けられたカップリング装置を作製した。具体的には、一対のNMX-40CH磁石体の各々において、磁石体の主面対向面がDyからなる拡散源と対向するように、磁石体と拡散源とを5mmの間隔を隔てて配置させて、処理室図示せずに導入した。そして、WO2007/102391に開示された方法に基づいて、処理室内を圧力1×10-2Paの真空度にして、850°Cに加熱し、その後、Ar雰囲気中で第一熱処理850°Cを行った。そして、一旦冷却した後さらに第二熱処理500°Cをすることにより、拡散源からDyを磁石体の表面に供給しつつ、Dyを磁石体の内部ニュートラルゾーンとその近傍に拡散させた。これにより、重希土類元素拡散領域図示せずを形成し、磁石体全体で1.0質量のDyをさらに含むように構成した。その後、磁石体を着磁することによって、比較例1-2の一対の磁石312を作製した。そして、比較例1-2の一対の磁石312を用いて、比較例1-2のカップリング装置を作製した。なお、図8に示すように、比較例1-1の一対の磁石212と比較例1-2の一対の磁石312とを、実施例1-1の磁石1222と同様に、5mmの厚み図示せずと、18.8mmの内径D1と、43.7mmの外径D2とを有するように構成した。また、一対の磁石212および312では、実施例1-1の磁石1222と同様に、N極212d312dとS極212e312eとを円周方向に沿って45度間隔で互いに隣り合うように配置した。温度-トルク測定温度-トルク測定について説明する。この温度-トルク測定では、実施例1-1と比較例1-1および1-2との各々において、20°C室温状態から温度を上昇させつつ、20°C、50°C、60°C、70°C、85°C、95°C、110°Cおよび120°Cの温度条件においてカップリング装置を駆動させた際の、駆動側回転部から従動側回転部に対して伝達可能なトルクの最大値を測定した。なお、トルクは残留磁束密度に比例して大きくなる。すなわち、上記した各温度条件におけるトルクを測定することによって、各々の温度条件下での残留磁束密度を間接的に測定することが可能である。図9および図10に示した温度-トルク測定の測定結果としては、実施例1-1と比較例1-1および1-2との各々において、20°Cでは、トルクは2.46Nmになり、50°Cでは、トルクは2.30Nmになった。一方、比較例1-1において、60°Cでは、トルクは2.23Nmになり、70°Cでは、トルクは2.00Nmになった。また、比較例1-2において、85°Cでは、トルクは2.12Nmになり、95°Cでは、トルクは1.90Nmになった。また、実施例1-1において、110°Cでは、トルクは1.97Nmになり、120°Cでは、トルクは1.70Nmになった。これにより、実施例1-1と比較例1-1および1-2とにおいて、20°C室温の場合、トルクの値が同一2.46Nmであることが判明した。すなわち、1.0質量のDyを含む重希土類元素拡散領域を形成した実施例1-1および比較例1-2と、重希土類元素拡散領域を形成しない比較例1-1とにおいて、磁石の残留磁束密度が変化しないことが判明した。この結果、重希土類元素拡散領域を形成した場合においても、重希土類元素拡散領域を形成しない場合と同様の残留磁束密度を得ることができることが判明した。また、図10に示すように、比較例1-1における70°Cでの状態トルク:2.00Nmと、比較例1-2における95°Cでの状態トルク:1.90Nmと、実施例1-1における120°Cでの状態トルク:1.70Nmとを除く他の温度条件下でのトルク値は、共に一次直線上に略位置した。なお、一次直線上においては、磁石は温度変化に対して所定の割合でトルク値が減少しているので、磁石を室温付近にまで戻した際に、磁石の残留磁束密度は20°Cにおけるトルク値まで戻る可逆減磁を起こしていると考えられる。一方、上記した一次直線上に位置せずに、一次直線よりも下方に移動したトルク値比較例1-1における70°C、比較例1-2における95°Cおよび実施例1-1における120°Cの各温度条件においては、磁石は温度変化に対して可逆減磁の場合よりも大きな割合で減少しているので、この状態から磁石を室温付近にまで戻した際に、磁石の残留磁束密度は20°Cにおけるトルク値に戻らない不可逆減磁を起こしていると考えられる。これにより、比較例1-1の磁石212においては、温度が60°Cよりも高い範囲において、不可逆減磁を起こすと考えられる。また、比較例1-2の磁石312においては、温度が85°Cよりも高い範囲において、不可逆減磁を起こすと考えられる。また、実施例1-1の磁石12においては、温度が110°Cよりも高い範囲において、不可逆減磁を起こすと考えられる。この結果、磁石に重希土類元素拡散領域を形成した場合比較例1-2および実施例1-1は、磁石に重希土類元素拡散領域を形成しない場合比較例1-1と比較して、より高い温度範囲60°Cから85°Cまでの範囲においても不可逆減磁を起こさないことが判明した。これにより、磁石に重希土類元素拡散領域を形成した場合、磁石に重希土類元素拡散領域を形成しない場合よりも磁石全体の保磁力が大きくなり不可逆減磁を起こしにくくなることが判明した。また、磁石に溝部を形成した後に重希土類元素を拡散させた場合実施例1-1は、磁石に溝部を形成せずに重希土類元素を拡散させた場合比較例1-2と比較して、より高い温度範囲85°Cから110までの範囲においても不可逆減磁を起こさないことが判明した。これにより、磁石に溝部を形成した後に重希土類元素を拡散させた場合、磁石に溝部を形成せずに重希土類元素を拡散させた場合よりも磁石の保磁力が大きくなり不可逆減磁を起こしにくくなることが判明した。これは、溝部を形成した後に重希土類元素を拡散させたことによって、磁石の対向面、溝部端部近傍に重希土類元素が多く拡散した高濃度領域が形成されていることによるものであると考えられる。上記測定結果から、本発明の第1実施形態のカップリング装置100に対応する実施例1-1は、磁石に重希土類元素拡散領域を形成しない比較例1-1、および、磁石に溝部を形成せずに重希土類元素を拡散させた比較例1-2と比較して、より磁石の保磁力が大きくなるとともに、磁石に重希土類元素拡散領域を形成しない比較例1-1と同一の残留磁束密度が得られるので、カップリング装置に最も適していると考えられる。第2実施形態次に、図11を参照して、本発明の第2実施形態について説明する。この第2実施形態のカップリング装置では、上記第1実施形態と異なり、磁石412422の溝部412f422fをV字状の垂直断面形状を有するように形成した場合について説明する。本発明の第2実施形態による磁石412422の隣接するN極412d422dとS極412e422eとの間のニュートラルゾーンには、溝部412f422fが形成されている。この溝部412f422fは、共にV字状の垂直断面形状を有している。具体的には、溝部412f422fの底部412h422hは、約20度以上約90度以下の角度θを有するように形成されている。これにより、開口端412g422gから底部412h422hに向かって溝部412f422fの幅がV字状に小さくなるように、溝部412f422fの内側面412i422iが直線状に傾斜している。また、溝部412f422fの開口端412g422gから底部412h422hまでの長さX方向の深さは、L2であるとともに、磁石412422の対向面12a22aにおける開口端412g422gの幅は、W1である。なお、第2実施形態のカップリング装置のその他の構成は、上記第1実施形態と同様である。また、本発明の第2実施形態による磁石412422の製造方法は、V字状の垂直断面形状を有するように溝部412f422fを形成する点を除いて、上記第1実施形態と同様である。第2実施形態では、上記のように、溝部412f422fの内側面412i422iと、対向面12a22aの開口端412g422gの周辺部とを介して、重希土類元素を磁石体の内部に拡散させることにより、溝部412f422fの内側面412i422i近傍と、開口端412g422gの周辺部とに重希土類元素拡散領域412j422jを形成することによって、対向する磁石422412によって発生する外部磁界などに起因する磁石412422の減磁を抑制することができる。また、重希土類元素を磁石412422に拡散させることによって、保磁力が大きいが残留磁束密度が小さい磁石を用いる必要がないので、カップリング装置を小型化および軽量化することができる。さらに、磁石412422に溝部412f422fを設けることによって、磁石412422の体積が減少される分、磁石412422およびカップリング装置を軽量化することができる。また、溝部412f422fの内側面412i422i近傍と、対向面12a22aの開口端412g422gの周辺部とに重希土類元素拡散領域12j22jを形成することによって、磁石412422の減磁を効果的に抑制することができる。また、第2実施形態では、上記のように、開口端412g422gから底部412h422hに向かって溝部412f422fの幅をV字状に小さくすることによって、溝部412f422fの断面積を減少させることができるので、相対的に溝部412f422f周辺の磁石412422の占める割合体積的な割合を増加させることができる。これにより、上記第1実施形態のように溝部12f22fが長方形形状の断面形状を有している場合と比べて、磁石412422の溝部412f422f周辺の強度が向上されるので、回転により発生する遠心力に起因して磁石412422の溝部412f422f周辺が破損するのを抑制することができる。なお、第2実施形態のカップリング装置のその他の効果は、上記第1実施形態と同様である。第3実施形態次に、図12を参照して、本発明の第3実施形態について説明する。この第3実施形態のカップリング装置では、上記第1実施形態と異なり、磁石512522の溝部512f522fの底部512h522hを半円状略U字状の垂直断面形状を有するように形成した場合について説明する。本発明の第3実施形態による磁石512522の隣接するN極512d522dとS極512e522eとの間のニュートラルゾーンには、溝部512f522fが形成されている。この溝部512f522fの底部512h522h付近は、垂直断面が曲率半径Rで半円状略U字状になるように形成されている。また、溝部512f522fの開口端512g522gから底部512h522hの最深部までの長さX方向の深さは、L2であるとともに、磁石512522の対向面12a22aにおける開口端512g522gの幅は、W1である。なお、第3実施形態のその他のカップリング装置の構成は、上記第1実施形態と同様である。また、本発明の第3実施形態による磁石512522の製造方法は、溝部512f522fの底部512h522hを半円状の垂直断面形状を有するように形成する点を除いて、上記第1実施形態と同様である。第3実施形態では、上記のように、溝部512f522fの内側面512i522iと、対向面12a22aの開口端512g522gの周辺部とを介して、重希土類元素を磁石体の内部に拡散させることにより、溝部512f522fの内側面512i522i近傍と、開口端512g522gの周辺部とに重希土類元素拡散領域512j522jを形成することによって、対向する磁石522512によって発生する外部磁界などに起因する磁石512522の減磁を抑制することができる。また、重希土類元素を磁石512522に拡散させることによって、保磁力が大きいが残留磁束密度が小さい磁石を用いる必要がないので、カップリング装置を小型化および軽量化することができる。さらに、磁石512522に溝部512f522fを設けることによって、磁石512522の体積が減少される分、磁石512522およびカップリング装置を軽量化することができる。また、溝部512f522fの内側面512i522i近傍と、対向面12a22aの開口端512g522gの周辺部とに重希土類元素拡散領域12j22jを形成することによって、磁石512522の減磁を効果的に抑制することができる。また、第3実施形態では、上記のように、溝部512f522fの底部512h522hを、垂直断面が曲率半径Rで半円状になるように形成することによって、底部512h522hの一部に回転によって発生する遠心力が集中して加わることを抑制することができる。これにより、第1実施形態のように溝部12f22fが長方形形状の断面形状を有している場合と比べて、遠心力に起因して磁石512522の溝部512f522f周辺が破損するのを抑制することができる。なお、第3実施形態のカップリング装置のその他の効果は、上記第1実施形態と同様である。実施例2次に、図2~図4、図7~図9および図11~15を参照して、上記第1~第3実施形態によるカップリング装置の効果を確認するために行った確認実験について説明する。以下、確認実験として行ったカップリング装置の温度-トルク測定について説明する。まず、実施例2-1として上記第1実施形態のカップリング装置100を用いた。具体的には、磁石12および22のR-T-B系磁石体として、図2に示すように、7.5mmの厚みL1と、28.2mmの内径D1と、65.55mmの外径D2とを有するNMX-37SH日立金属株式会社製を用いた。なお、溝部および重希土類元素拡散領域を設けない状態で着磁したNMX-37SHの残留磁束密度は、1.17T以上1.26T以下であり、保磁力は、1671kA/m以上である。なお、NMX-37SH日立金属株式会社製は、上記実施例1において磁石として用いられたNMX-40CH残留磁束密度:1.21T以上1.30T以下、保磁力:1273kA/m以上よりも、保磁力が大きい。また、NMX-37SH磁石体112図7参照に対して、上記磁石1222の製造プロセスに基づいて、8つの溝部12f22fを45度間隔図3参照で形成した。その際、溝部12f22fの幅W1図3参照を6mmに設定するとともに、溝部12f22fの深さL2図2参照を6mmに設定した。そして、磁石体112の溝部12fおよび対向面12aのうちの開口端12gの周辺部を除く部分に、対向面12a側からマスク130図7参照を形成した。そして、マスク130を形成した磁石体112の対向面12a主面が重希土類元素のDyからなる拡散源に対向するように、磁石体112と拡散源とを6mmの間隔を隔てて配置させて、処理室図示せずに導入した。その後、WO2007/102391に開示された方法に基づいて、処理室内を圧力1×10-1Paの真空度にして、900°Cに加熱し、その後、Ar雰囲気中で第一熱処理900°Cを行った。そして、一旦冷却した後さらに第二熱処理450°Cをすることにより、拡散源から磁石体112のマスク130が形成された部分を除く部分の表面にDyを1.5質量供給しつつ、Dyを磁石体112の内部に拡散させた。これにより、溝部12f22fの内側面12i22iおよびその近傍に、重希土類元素拡散領域12j22j図4参照を形成し、磁石体112全体で1.5質量のDyをさらに含むように構成した。その後、磁石体112を着磁することによって、実施例2-1の磁石1222を作製した。そして、実施例2-1の磁石1222を用いて、実施例2-1のカップリング装置100を作製した。なお、実施例2-1の磁石1222は、上記実施例1-1および比較例1-2の磁石1222、312磁石体全体で1.0質量のDyをさらに含むと比べて、重希土類元素であるDyをより多く含む磁石体全体で1.5質量のDyをさらに含むように構成されている。また、実施例2-2として上記第2実施形態のカップリング装置を用いた。具体的には、図11に示すように、8つの溝部412f422fの底部412h422hを50度の角度θを有するように、略V字状の垂直断面形状に形成した点以外は、実施例2-1と同様にして、実施例2-2の磁石412422を作製した。そして、実施例2-2の磁石412422を用いて、実施例2-2のカップリング装置を作製した。また、実施例2-3として上記第3実施形態のカップリング装置を用いた。具体的には、図12に示すように、8つの溝部512f522fの底部512h522hを、垂直断面が3mmの曲率半径Rで半円状になるように形成した点以外は、実施例2-1と同様にして、実施例2-3の磁石512522を作製した。そして、実施例2-3の磁石512522を用いて、実施例2-3のカップリング装置を作製した。一方、本実施例2-1、2-2および2-3に対する比較例2-1として、溝部12fおよび重希土類元素拡散領域12jが形成されていないNMX-37SHからなる一対の磁石212図8参照が設けられたカップリング装置図示せずを作製した。また、比較例2-2として、溝部12fが形成されていないNMX-37SHからなる一対の磁石312図8参照が設けられたカップリング装置を作製した。具体的には、一対のNMX-37SH磁石体の各々において、磁石体の主面対向面とDyからなる拡散源とが対向するように、磁石体と拡散源とを6mmの間隔を隔てて配置させて、処理室図示せずに導入した。そして、WO2007/102391に開示された方法に基づいて、処理室内を圧力1×10-1Paの真空度にして、900°Cに加熱し、その後、Ar雰囲気中で第一熱処理900°Cを行った。そして、一旦冷却した後さらに第二熱処理450°Cをすることにより、拡散源からDyを磁石体の表面に供給しつつ、Dyを磁石体の内部ニュートラルゾーンとその近傍に拡散させた。これにより、重希土類元素拡散領域図示せずを形成し、実施例の溝部12fに対応する部分ニュートラルゾーンとその近傍とに、磁石体全体で1.5質量のDyをさらに含むように構成した。その後、磁石体を着磁することによって、比較例2-2の一対の磁石312を作製した。そして、比較例2-2の一対の磁石312を用いて、比較例2-2のカップリング装置を作製した。また、比較例2-3として、図13に示すように、8つのNMX-37SHが溝部612fを隔てて各々配置された一対の磁石群612を備えるカップリング装置を作製した。具体的には、まず、上記第1実施形態の8つの磁極12d12e図3参照の各々に対応する形状を有する8つの磁石体を、NMX-37SH磁石体を用いて作製した。そして、8つの磁石体と、Dyからなる拡散源とを6mmの間隔を隔てて対向するように配置させて、処理室図示せずに導入した。そして、WO2007/102391に開示された方法に基づいて、処理室内を圧力1×10-1Paの真空度にして、900°Cに加熱し、その後、Ar雰囲気中で第一熱処理900°Cを行った。そして、一旦冷却した後さらに第二熱処理450°Cをすることにより、拡散源からDyを磁石体の表面に供給しつつ、Dyを磁石体の内部に拡散させて、8つの磁石体の全面にあらかじめ重希土類元素拡散を行った。これにより、8つの磁石体の各々に重希土類元素拡散領域612mを形成するとともに、磁石体群全体で1.5質量のDyをさらに含むように構成した。そして、溝部612fを形成するように、8つの磁石体を6mmの間隔W1を隔ててヨーク11に配置した状態で、ヨーク11と8つの磁石体とを接着剤図示せずを用いて固定した。これにより、8つの磁石体からなる磁石体群を作製した。その後、磁石体群を着磁することによって、8つの磁石612lからなる比較例2-3の磁石群612を一対作製した。なお、一対の磁石群612の体積は、実施例2-1の磁石1222と同一になるように構成している。そして、比較例2-3の一対の磁石群612を用いて、比較例2-3のカップリング装置を作製した。なお、比較例2-1の一対の磁石212と比較例2-2の一対の磁石312と比較例2-3の一対の磁石群612とを、実施例2-1の磁石1222と同様に、7.5mmの厚み図示せずと、28.2mmの内径D1図3および図8参照と、65.55mmの外径D2図3および図8参照とを有するように構成した。また、実施例2-1の磁石1222と同様に、一対の磁石212および312では、N極212d312dとS極212e312eとを円周方向に沿って45度間隔で互いに隣り合うように配置するとともに、一対の磁石群612では、N極612dとS極612eとを円周方向に沿って45度間隔図示せずで互いに隣り合うように8つの磁石612lを配置した。温度-トルク測定温度-トルク測定について説明する。この温度-トルク測定では、実施例2-1、2-2および2-3と比較例2-1、2-2および2-3との各々において、20°C室温状態から温度を上昇させつつ、20°C、80°C、110°C、120°C、130°C、140°C、150°C、160°Cおよび170°Cの温度条件においてカップリング装置を駆動させた際の、駆動側回転部から従動側回転部に対して伝達可能なトルクの最大値を測定した。図14および図15に示した温度-トルク測定の測定結果としては、実施例2-1、2-2および2-3と比較例2-1、2-2および2-3との各々において、20°Cでは、トルクは5.41Nmになり、80°Cでは、トルクは4.78Nmになった。また、比較例2-1において、110°Cでは、トルクは4.48Nmになり、比較例2-1および2-2の各々において、120°Cでは、トルクは4.38Nmになった。一方、比較例2-1において、130°Cでは、トルクは3.90Nmになった。また、実施例2-1、2-2および2-3と比較例2-2および2-3との各々において、130°Cでは、トルクは4.29Nmになり、比較例2-2および2-3の各々において、140°Cでは、トルクは4.19Nmになった。一方、比較例2-2において、150°Cでは、トルクは3.65Nmになった。また、実施例2-1、2-2および2-3と比較例2-3との各々において、150°Cでは、トルクは4.09Nmになった。一方、比較例2-3において、160°Cでは、トルクは3.53Nmになった。また、実施例2-1、2-2および2-3の各々において、160°Cでは、トルクは4.00Nmになり、170°Cでは、トルクは3.50Nmになった。これにより、実施例2-1、2-2および2-3と比較例2-1、2-2および2-3とにおいて、20°C室温の場合、トルクの値が同一5.41Nmであることが判明した。すなわち、1.5質量のDyを含む重希土類元素拡散領域を形成した実施例2-1、2-2、2-3、比較例2-2および2-3と、重希土類元素拡散領域を形成しない比較例2-1とにおいて、磁石の残留磁束密度が変化しないことが判明した。また、図15に示すように、比較例2-1における130°Cでの状態トルク:3.90Nmと、比較例2-2における150°Cでの状態トルク:3.65Nmと、比較例2-3における160°Cでの状態トルク:3.53Nmと、実施例2-1、2-2および2-3における170°Cでの状態トルク:3.50Nmとを除く他の温度条件下でのトルク値は、共に一次直線上に略位置した。なお、一次直線上においては可逆減磁を起こしていると考えられる。一方、上記した一次直線上に位置せずに、一次直線よりも下方に移動したトルク値比較例2-1における130°C、比較例2-2における150°C、比較例2-3における160°Cおよび実施例2-1、2-2および2-3における170°Cの各温度条件においては不可逆減磁を起こしていると考えられる。これにより、比較例2-1の磁石212においては、温度が120°Cよりも高い範囲において、不可逆減磁を起こすと考えられる。また、比較例2-2の磁石312においては、温度が140°Cよりも高い範囲において、不可逆減磁を起こすと考えられる。また、比較例2-3の磁石群612においては、温度が150°Cよりも高い範囲において、不可逆減磁を起こすと考えられる。また、実施例2-1、2-2および2-3の磁石1222、412、422、512、522においては、温度が160°Cよりも高い範囲において、不可逆減磁を起こすと考えられる。この結果、上記実施例1と同様に、磁石に重希土類元素拡散領域を形成した場合比較例2-2、2-3、実施例2-1、2-2および2-3は、磁石に重希土類元素拡散領域を形成しない場合比較例2-1と比較して、より高い温度範囲120°Cから140°Cまでの範囲においても不可逆減磁を起こさないことが判明した。また、磁石に溝部を形成した後に重希土類元素を拡散させた場合実施例2-1、2-2および2-3は、磁石に溝部を形成せずに重希土類元素を拡散させた場合比較例2-2と比較して、より高い温度範囲140°Cから160°Cまでの範囲においても不可逆減磁を起こさないことが判明した。また、磁石に溝部を形成した後に重希土類元素を拡散させた場合実施例2-1、2-2および2-3は、あらかじめ重希土類元素を拡散させた磁石を接着して溝部を形成した場合比較例2-3と比較して、より高い温度範囲150°Cから160°Cまでの範囲においても不可逆減磁を起こさないことが判明した。これにより、磁石に溝部を形成した後に重希土類元素を拡散させた場合、磁石に溝部を形成せずに重希土類元素を拡散させた場合よりも磁石の保磁力が大きくなり不可逆減磁を起こしにくくなることが判明した。これは、比較例2-3では、8つの磁石を接着して溝部を形成する前に、8つの磁石の全面にあらかじめ重希土類元素拡散を行うことによって、8つの磁石において、対向面だけでなくヨークとの接着面にも略均一に重希土類元素が拡散されたため、磁石群の対向面に重希土類元素が多く拡散した高濃度領域が十分に形成されなかったと考えられる。一方、実施例2-1、2-2および2-3では、ヨークに固定した状態の磁石に対向面側から重希土類元素を拡散させたことによって、磁石の対向面に高濃度領域が十分に形成されたと考えられる。この結果、実施例2-1、2-2および2-3の方が、比較例2-3よりも磁石の対向面における保磁力が大きくなったので、不可逆減磁を起こしにくくなったと考えられる。また、実施例2-1、2-2および2-3において、可逆減磁および不可逆減磁の温度範囲が略同一であることが判明した。これにより、溝部の垂直断面形状に拘わらず、磁石の保磁力はほとんど変化しないことが判明した。また、上記実施例1-1図9参照と比べて、実施例2-1、2-2および2-3は、より高い温度範囲110°Cから160°Cまでの範囲においても不可逆減磁を起こさないことが判明した。これは、実施例2-1、2-2および2-3において用いたR-T-B系磁石体NMX-37SHが、実施例1-1において用いたR-T-B系磁石体NMX-40CHよりも保磁力が大きい点と、実施例2-1、2-2および2-3において用いた磁石が、実施例1-1において用いた磁石よりもDyを多く含む点とによるものであると考えられる。上記測定結果から、本発明の第1実施形態のカップリング装置100に対応する実施例2-1、本発明の第2実施形態のカップリング装置に対応する実施例2-2および本発明の第3実施形態のカップリング装置に対応する実施例2-3は、磁石に重希土類元素拡散領域を形成しない比較例2-1、磁石に溝部を形成せずに重希土類元素を拡散させた比較例2-2、および、あらかじめ重希土類元素を拡散させた磁石を接着して溝部を形成した比較例2-3と比較して、より磁石の保磁力が大きくなるとともに、磁石に重希土類元素拡散領域を形成しない比較例2-1と同一の残留磁束密度が得られるので、カップリング装置に適していると考えられる。さらに、実施例2-2および2-3のカップリング装置は、実施例2-1のカップリング装置100と同一の保磁力を有しつつ、溝部付近の強度を向上させることができるので、実施例2-1よりもよりカップリング装置に適していると考えられる。第4実施形態次に、図4、図16および図17を参照して、本発明の第4実施形態について説明する。この第4実施形態によるカップリング装置800では、上記第1実施形態と異なり、駆動側回転部801を従動側回転部802の半径方向の内側に配置した状態で、駆動側回転部801と従動側回転部802とが半径方向に対向する場合について説明する。本発明の第4実施形態によるカップリング装置800では、図16に示すように、駆動側回転部801は、従動側回転部802の半径方向の内側に配置されている。また、駆動側回転部801は、回転軸線700を中心とする円筒状に形成されており、軸部810と、軸部810が内周部に挿入された円筒状のヨーク811と、ヨーク811が内周部に挿入された円筒状の磁石812とを含んでいる。また、従動側回転部802は、回転軸線700を中心とする円筒状に形成されており、軸部820と、軸部820にX2側で接続された円筒状のヨーク821と、ヨーク821の内周部に挿入された円筒状の磁石822とを含んでいる。なお、駆動側回転部801は、本発明の第1回転体の一例であり、従動側回転部802は、本発明の第2回転体の一例である。また、軸部810、ヨーク811および磁石812は、各々X方向回転軸線700方向に延びるように形成されているとともに、軸部820、ヨーク821および磁石822は、各々X方向に延びるように形成されている。また、駆動側回転部801と従動側回転部802とは、共に、回転軸線700を回転中心としてA1方向またはA2方向に回転するように構成されている。また、図17に示すように、磁石812の外周面812cと磁石822の内周面822bとが、所定の間隔を介して半径方向に対向するように配置されている。すなわち、駆動側回転部801は、従動側回転部802の内側に、互いに半径方向に非接触の状態で対向するように配置されている。また、磁石812では、円周方向に沿ってN極812dとS極812eとが約45度間隔で互いに隣り合うように配置されている。また、隣接するN極812dとS極812eとの間には、約45度間隔で8つの溝部812fが形成されている。この8つの溝部812fは、磁石812の外周面812cから内周面812b側に向かって、半径方向に所定の深さL2図4参照になるように形成されているとともに、図16に示すように、回転軸線700に沿ってX方向に延びるように形成されている。また、溝部812fの外周面812c外周側開口端812gにおける幅は、W1図4参照になるように形成されている。また、図17に示すように、溝部812fの内側面812iと、外周面812cのうちの外周側開口端812gの周辺部とに重希土類元素拡散領域812j図4参照が形成されている。この重希土類元素拡散領域812jは、磁石812の溝部812fの内側面812iと、外周面812cのうちの外周側開口端812gの周辺部とからTb、DyまたはHoからなるグループより選択される少なくともいずれかの重希土類元素を拡散させることによって形成されている。また、外周側開口端812gの近傍には、重希土類元素の含有量が他の重希土類元素拡散領域812jよりも大きい領域高濃度領域812k図4参照が形成されている。なお、N極812dおよびS極812eは、本発明の磁極の一例である。また、磁石822では、磁石812と同様に、4つのN極822dと、4つのS極822eと、8つの溝部822fとが形成されている。また、溝部822fは、磁石822の外周面822cから内周面822b側に向かって形成されているとともに、図16に示すように、回転軸線700に沿ってX方向に延びるように形成されている。なお、磁石822には、重希土類元素を拡散させていない。また、8つの溝部822fを設けることによって、磁石822およびカップリング装置800を軽量化することが可能である。なお、第4実施形態のその他の構成は、第1実施形態と同様である。次に、図16を参照して、本発明の第4実施形態によるカップリング装置800の製造方法について説明する。まず、磁石812および822を形成する。なお、磁石822は、重希土類元素を拡散させる工程を除いて、磁石812と同様の製造方法で形成されるので、以下では、磁石812の製造方法の一部についてのみ説明する。まず、円筒状の磁石体図示せずを準備する。そして、図16に示すように、磁石体を切削することによって、磁石体に8つの溝部812fを約45度間隔で形成する。この際、溝部812fを、磁石812の外周面812cから内周面812b側に向かって、半径方向に所定の深さになるように形成するとともに、回転軸線700に沿ってX方向に延びるように形成する。なお、第4実施形態のその他の磁石812および822の製造方法およびカップリング装置800の製造方法は、上記第1実施形態と同様である。第4実施形態では、上記のように、駆動側回転部801および従動側回転部802を、回転軸線700を中心として円筒状に形成し、駆動側回転部801を、従動側回転部802の内側に、互いに半径方向に非接触の状態で対向するように配置し、溝部812fおよび822fを、回転軸線700に沿ってX方向に延びるように形成することによって、駆動側回転部801と従動側回転部802とを同一の回転軸線700上に配置した状態で、各々の磁石812および822を互いに半径方向に対向するように配置して磁気カップリングさせやすくすることができる。また、溝部812fおよび822fを回転軸線700に沿ってX方向に延びるように形成することによって、溝部812fおよび822fを境として、磁石812および822の異なる磁極を円周方向に沿って並べて形成することができる。なお、第4実施形態のその他の効果は、上記第1実施形態と同様である。なお、今回開示された実施形態および実施例は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施形態および実施例の説明ではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。たとえば、上記第1実施形態では、磁石1222の溝部12f22fを、回転軸線700を中心として、磁石1222の内周部12b22bから外周部12c22cまで半径方向に延びるように形成した例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、図18に示す第1実施形態の第1変形例のように、溝部の代わりに、スリット部912fを、磁石912の内周面912bよりも外周面912c側の位置から、外周面912cよりも内周面912b側の位置まで、半径方向に延びるように形成してもよい。すなわち、スリット部912fの半径方向の両端部を、それぞれ、磁石912の内周面912bおよび外周面912cまで延びるように形成しないことによって、内周面912bおよび外周面912cから露出しないように構成してもよい。なお、図19に示すように、スリット部912fは、対向面912aから対向面912aとは反対側の裏面ヨーク11側の面まで貫通するように構成されている。また、上記第1実施形態では、磁石1222の重希土類元素拡散領域12j22jを、N極12d22dの回転方向の両側A1側およびA2側の端部近傍にそれぞれ形成するとともに、S極12e22eの回転方向の両側A1側およびA2側の端部近傍にそれぞれ形成した例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、図20および図21に示す第1実施形態の第2変形例のように、磁石1012の重希土類元素拡散領域12jを、N極12dの回転方向の一方側A1側の端部近傍のみに形成図20参照してもよい。また、磁石1012の重希土類元素拡散領域12jを、S極12eの回転方向の一方側A1側の端部近傍のみに形成図21参照してもよい。これにより、磁石1012を製造する際に、重希土類元素の使用量を減少させることが可能である。また、上記第1~第4実施形態では、溝部12f22f、412f、422f、512f、522f、812f内に何も配置しない例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、図22に示す第1実施形態の第3変形例のように、磁石1112の溝部12f内に、Alやオーステナイト系ステンレス、プラスチックなどの非磁性の補強材1113を埋め込んでもよい。この補強材1113は、溝部12fの形状に合うように略長方形形状の垂直断面形状を有しているとともに、エポキシ系およびアクリル系の樹脂などからなる接着層1114によって、溝部12fの内側面12iおよび底面12hに固定されている。さらに、補強材1113の上端は、磁石1112の対向面12aから突出しないように構成されている。この補強材1113によって、回転により発生する遠心力に起因して変形を起こすような場合でも磁石1112の溝部12f周辺が破損するのを抑制することが可能である。また、補強材1113を非磁性の材料とすることによって、磁束の影響を受けずに溝部12fの強度上の補強を行うことが可能である。また、上記第2実施形態のように、溝部412f422fがV字状の垂直断面形状を有する場合や、上記第3実施形態のように、溝部512f522fの底部512h522hが半円状の垂直断面形状を有する場合には、補強材を、それぞれ、V字状の垂直断面形状および底部が半円状の垂直断面形状を有するように形成すればよい。また、上記第1実施形態の第1変形例のように、スリット部912fが形成されている場合にも、補強材をスリット部912fの形状に合わせて形成すればよい。また、図23に示す第1実施形態の第4変形例のように、ヨーク1211、磁石1212および補強材1213に、それぞれ、ねじ穴1211a、ねじ穴1212nおよびねじ挿入孔1213aを形成するとともに、非磁性材からなるねじ1215を用いることによって、接着層を設けずに、ヨーク1211、磁石1212および補強材1213を固定してもよい。これにより、より強固にヨーク1211、磁石1212および補強材1213を固定することが可能である。この際、ねじ1215の頭部がねじ挿入孔1213aから突出しないように構成することによって、第1回転体および第2回転体を近接して配置することが可能である。なお、この第1実施形態の第4変形例のねじ止めにより磁石と補強材とを固定する構成は、溝部に加わる遠心力の大きい大型のカップリング装置においてより有効である。また、補強材としてエポキシ樹脂などの非磁性材の樹脂を溝部の内部に配置してもよい。この際、接着層を設ける必要がないので、部品点数を削減することが可能である。また、上記第1実施形態では、溝部12f22fの内側面12i22i近傍と、対向面12a22aのうちの開口端12g22gの周辺部とに重希土類元素拡散領域12j22jを形成するとともに、上記第4実施形態では、溝部812fの内側面812iと、外周面812cのうちの外周側開口端812gの周辺部とに重希土類元素拡散領域812jを設けた例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、溝部の開口端側の内側面近傍と、開口端の周囲の対向面近傍とにのみ重希土類元素拡散領域を設けてもよい。すなわち、溝部の底部側の内側面および底部に重希土類元素拡散領域を設けなくてもよい。これにより、重希土類元素の使用量を減少させることが可能である。また、重希土類元素拡散領域を磁石の対向面全体に形成してもよい。また、上記第1~第4実施形態では、Tb、DyまたはHoの少なくともいずれか1つの重希土類元素からなる拡散源を用いて、重希土類元素を磁石体に蒸着拡散させた例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、拡散源は、Tb、DyまたはHoの少なくともいずれか1つの重希土類元素のみからなる必要はなく、不純物として、Ce、La、Nd、Pr、YおよびGdなどからなるグループより選択される希土類元素を含んでいてもよい。また、上記第1~第4実施形態では、R-T-B系磁石が約12原子以上約17原子以下の希土類元素Rと、約5原子以上約8原子以下のBホウ素と、残部のFeを主とする遷移元素Tとを含む例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、R-T-B系磁石における希土類元素Rとして、重希土類元素RHが含まれていてもよい。なお、希土類元素Rに含まれる重希土類元素RHとして、Tb、DyおよびHoからなるグループより選択される少なくともいずれかの重希土類元素RHのいずれかが含まれるのが好ましい。さらに、重希土類元素RHとして、DyおよびTbの少なくとも一方が含まれるのがより好ましい。また、R-T-B系磁石におけるBの一部は、C炭素によって置換されていてもよい。また、Feを主とする遷移元素Tには、CoおよびNiが含まれていてもよい。さらに、R-T-B系磁石は、Al、Si、Ti、V、Cr、Mn、Ni、Cu、Zn、Ga、Zr、Nb、Mo、Ag、In、Sn、Hf、Ta、W、PbおよびBiのいずれか1つ以上を約2原子以下含んでいてもよい。また、上記第1および第4実施形態では、駆動側回転部1801および従動側回転部2802に、それぞれ、磁石12812および磁石22822を設けた例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、駆動側回転部または従動側回転部のいずれか一方にのみ磁石を設けるとともに、駆動側回転部または従動側回転部のいずれか他方に、磁石と磁気カップリングした状態で磁石と共に回転可能なヨーク部材またはAl、TiおよびCuなどの導電材料からなる部材を設けてもよい。また、上記第1および第4実施形態では、磁石1222、812、822に8つの磁極を設けるとともに、隣接する異なる磁極の間に溝部12f22f、812f、822fを設けた例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、磁石に設ける磁極および溝部の数は、8つ以外の複数個でもよい。この際、予め磁石における磁場解析を行うことによって、溝部の位置を予め設計するのが好ましい。また、上記第4実施形態では、従動側回転部802の磁石822に外周面822cから内周面822b側に向かって溝部822fを形成した例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、従動側回転部802の磁石822に内周面822bから外周面822c側に向かって溝部を形成してもよい。この際、磁石822の内周面822b側から重希土類元素を拡散させることによって、駆動側回転部801の磁石812と対向する面外周面812c側である磁石822の内周面822b側に、重希土類元素拡散領域および高濃度領域を形成することが可能である。また、上記第4実施形態では、従動側回転部802の磁石822に重希土類元素を拡散させない例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、磁石822の内周面822bおよび外周面822cから重希土類元素を拡散させてもよい。この際、内周面822b側から拡散する重希土類元素と、溝部822fの底面から拡散して内周面822bに到達した重希土類元素とによって、駆動側回転部801の磁石812と対向する面外周面812c側である磁石822の内周面822b側に、重希土類元素拡散領域を形成することが可能である。また、上記第4実施形態では、従動側回転部802の磁石822に溝部822fを形成した例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、従動側回転部の磁石に重希土類元素を拡散させない場合において、従動側回転部の磁石に溝部を設けなくてもよい。これにより、従動側回転部の磁石に溝部を形成する工程を省略することが可能である。また、上記第1および第4実施形態では、磁石1222、812、822を製造する際に、磁石体を準備した後に溝部12f22f、812f、822fを形成した例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、磁石体を焼結する際の金型に予め溝部に対応する部分を形成することによって、磁石体の焼結と同時に、溝部を形成してもよい。また、上記第2実施形態では、開口端412g422gから底部412h422hに向かって幅が小さくなるように形成した溝部412f422fを、磁石412422に設けた例を示したが、本発明はこれに限られない。本発明では、対向面から対向面とは反対側の面に向かって幅が小さくなるように形成されたスリット部を、磁石に設けてもよい。