"磁束を受信するための磁束パッドであって、透磁性コアと、前記コアと磁気的に関連する2つの重なり合うコイルとを含む磁束パッド。前記コイルの磁気特性が実質的に同じである、請求項1に記載の磁束パッド。前記コイル間に実質的に相互結合がない、請求項1または請求項2に記載の磁束パッド。前記コイルが実質的に完全に磁気的に切り離されている、請求項1~3のいずれか1つに記載の磁束パッド。前記コイルが部分的に重なり合う、請求項1~4のいずれか1つに記載の磁束パッド。前記コイルが実質的に平らである、請求項1~5のいずれか1つに記載の磁束パッド。前記コイルが実質的に同一平面上にある、請求項1~6のいずれか1つに記載の磁束パッド。前記コイルが、前記透磁性コアの一方の側面上に提供され、遮蔽手段が前記コアのもう一方の側面上に提供されている、請求項1~7のいずれか1つに記載の磁束パッド。前記遮蔽手段が遮蔽板を含む、請求項8に記載の磁束パッド。前記遮蔽板がアルミニウムまたはマグネシウムまたは他の適切な材料から作られている、請求項9に記載の磁束パッド。誘電体カバーが、前記コイルの前記磁気コアと反対側の側面上に提供されている、請求項1~10のいずれか1つに記載の磁束パッド。各コイルを調整し、かつ、各調整されたコイルの出力を結合して、それにより電力を提供するように適合された装置を含む、請求項1~11のいずれか1つに記載の磁束パッド。誘導性電力伝送のためのピックアップ装置であって、磁束を受信するための磁束パッドであって、前記パッドが透磁性コア、および前記コアと磁気的に関連する2つの実質的に平らな重なり合うコイルを含む、磁束パッドと、各コイルを調整し、かつ、各調整されたコイルの前記出力を結合して、前記ピックアップの出力に電力を供給するように適合された装置と、を含む、ピックアップ装置。前記出力で利用可能な前記電力を調整するための切替え手段をさらに含む、請求項13に記載のピックアップ装置。前記ピックアップの前記磁束パッドが送信機の磁束パッドと一直線であることを検出する検出手段をさらに含む、請求項13または請求項14に記載のピックアップ装置。複数のコイルを有し、前記コイル間に実質的に相互磁気結合がない、IPT磁束受信機を提供するための方法であって、前記コイルを重ね合わせるステップと、それによって前記コイル間に実質的に相互結合がない、重なり位置が達成されるように、前記コイル間の前記重なりを変化させるステップと、を含む方法。相互結合がないことが、前記コイルのうちの1つに導入された開回路電圧が、前記もう一方のコイルの通電により最小限にされる時を検出することによって検出される、請求項16に記載の方法。実質的に本明細書で図に示す実施形態のうちのいずれか1つに関して説明したような、磁束を受信するための磁束パッド。実質的に本明細書で図に示す実施形態のうちのいずれか1つに関して説明したような、誘導性電力伝送システム用のピックアップ装置。実質的に本明細書で図に示す実施形態のうちのいずれか1つに関して説明したような、IPT磁束受信機パッドを提供するための方法。本発明の目的は、誘導性電力伝送用に磁束を受信するための装置を提供すること、または少なくとも公衆もしくは業界に有益な選択を提供することである。一態様では、本発明は、概して、磁束を受信するための磁束パッドを提供し、そのパッドは、透磁性コアおよび、そのコアに磁気的に関連する2つの重なり合うコイルを含む。好ましくは、コイルの磁気特性は、実質的に同一である。好ましくは、実質的に、コイル間に相互結合はない。好ましくは、コイルは、実質的に完全に磁気的に切り離されている。好ましくは、コイルは、部分的に重なり合っている。好ましくは、コイルは、実質的に平らである。好ましくは、コイルは、実質的に同一平面上にある。好ましくは、コイルは、前記透磁性コアの一側面上に提供され、コアのもう一方の側面上に遮蔽手段が提供される。好ましくは、遮蔽手段は、アルミニウムなどの適切な材料で作られた遮蔽板を含む。好ましくは、誘電体カバーが、コイルの磁気コアとは反対側の側面上に提供される。さらなる態様では、本発明は、誘導性電力伝送システムのためのピックアップ装置を提供し、電力供給装置は、磁束を受信するための磁束パッドであって、そのパッドが、透磁性コア、そのコアに磁気的に関連する2つの実質的に平らで重なり合うコイルを含む、磁束パッド、および各コイルを調整し、ピックアップの出力に電力を供給するために各調整されたコイルの出力を結合するように適合された装置を含む。好ましくは、装置は、出力で利用可能な電力を調整するための切替え手段を含む。さらなる態様では、本発明は、概して、コイル間に相互磁気結合がない複数のコイルを有するIPT磁束パッドを提供するための方法を提供し、その方法は、コイルを重ね合わせるステップ、それによってコイル間に実質的に相互結合がなくなる重なり合う位置が達成されるように、コイル間の重なりを変動させるステップを含む。好ましくは、相互結合がないことが、コイルの1つに誘導された開回路電圧がもう一方のコイルの通電によって最小限にされる場合を検出することにより、検出される。本発明のさらなる態様が、以下の説明から明らかになるであろう。本発明の1つまたは複数の実施形態が、添付の図を参照して説明される。ここで図3を参照すると、本明細書で双極受信機パッド、あるいはBPRPと呼ぶ、別の構造が示されている。BPRPパッドは、電気自動車の充電および電力供給に適した距離で、一次受信機への優れた結合を可能にするので、前述の図1および図2に関して説明したDDPに類似した構造を有するが、非常に類似した結果を達成するために、図2のDDPQパッドの構造よりも実質的に少ない銅を使用する。BPRPは、同一構造の送信機から、または、前述したDPPなどの他の送信機から、磁束を受信するために使用できる。一実施形態では、BPRPパッドは、下から上に、アルミニウムプレート7、誘電体スペーサ6、4列のフェライトバー5本明細書ではフェライトと呼ぶから成るコア4、2つの、横方向に拡がった、平らで実質的に同一平面上にあるが、重なり合い、かつ、理想的には長方形をしたコイル2、3実際には、これらは、リッツ線の巻き易さから、より楕円形であるが、および誘電体カバー8から構成される。コイル2および3は、垂直磁束にのみ敏感に反応するが、両方のコイルの空間的配置は、他の送信機構造からの電力の結合において特に有利である。コイル2および3は、少なくとも一実施形態では、実質的に同一の磁気特性を有する。コア4は、理想的にすべての磁束が、パッドの上端を通ってコア4を流れるように、シールドとして機能する。プレート7は、aある実施形態で、コア4の下図3に示すようにに存在し得る、小さい漂遊磁場または偽の磁場を取り除き、かつb追加の構造的強度を提供するためにのみ機能する。そのため、マグネシウムも同様の結果を達成するために使用でき、これは、それが極めて軽く、機械的衝撃の状況下でパッド内のフェライトが損傷する可能性が低くなるように、高い内部減衰を有するという点において有利である。BPRPの磁気構造は、以下で説明するように、実質的に、一次におけるコイル2、3のいずれの間にも相互結合がないように、設計される。これは、任意の振幅または位相で、電圧を相互に結合することなく、独立してコイルを調整できるようにするが、そのような相互結合は、もし存在すれば、かかるコイルの電力出力を妨害するであろう。各コイルは、他のコイルの磁束捕捉fluxcaptureおよび電力伝送に影響を及ぼすことなく、独立して調整および調節できる。BPRPの2つの一次コイル2、3が、互いに対して任意の重なりで配置される場合、コイル間に相互結合があるだろう。しかし、重なりのコイル幅に対するある比について、この相互結合はほとんどゼロである。各コイル間に相互結合がないことを確実にするために必要とする理想的な重なりは、BPRPおよび隣接する送信機パッドDDP送信機などの両方内のフェライトの存在のために単純ではないが、BPRPを送信機に対して既知の高さでその所望の動作位置に単に配置し、1つのコイルを固定し、これを固定の周波数で所定の電流で通電する例えば、適切な3Dシミュレータを通じて、または適切な実験装置を用いてのいずれかでことにより、決定できる。第2の一次コイルに誘導された開回路電圧は、その後、測定できる。第2のコイルが、重なりを変化させるように移動されると、結合電圧が変化するだろう。これが最小限理想的にはゼロにされる場合、理想的な構成が設定できる。特に、理想的な重なりは、送信機フェライトの相対的な近接におけるシフトに起因して、DDPなどの既知の送信機に対してBPRPが移動するにつれて、わずかに変化するであろうが、この変化は、両方のパッド間に大きな空隙があると仮定すると、相対的にわずかである。そのため、合理的と考えられるほとんど全ての作用する変動について、BPRPのコイル2および3は、数パーセント以内で実質的に互いに切り離されたままであろう。コイル3および3のこの磁気的分離は、いずれかのコイルを独立して調整でき、互いに影響を及ぼすことなく、出力に対して整流できるようにする。そのため、それらは、他のコイルの磁束捕捉に影響を及ぼすことなく、スイッチを用いてオフにする独立して送信機から切り離すこともできる。本明細書で説明する評価では、フェライト片の長さが一定に保たれ、選択されたパッドの寸法内で可能な限り長くされた。フェライト片は、各々が93mmの標準長である容易に入手可能なスラブを用いて構築された。各片は、便宜上、この長さの倍数になるように、かつ、評価用に選択された設計で選択され、図4に示すように、各片が9個のフェライトスラブ837mmを含んでいた。選択されたコイルの幅は84mmに固定されていたが、磁束捕捉用のコイルの最適サイズを評価すること、および受信機内で必要とされる銅の量が、流量捕捉を損なうことなく最小限にできるか否かを決定することに興味があった。そのため、フェライト端部と、図3でXコイル間隔またはcsXと呼ばれるコイル端部との間の間隔が変更された。この評価では、csXは、フェライトがコイルの下に延在する場合、負の値をもつ。図4の例では、フェライトの端部と21回転から成る84mm幅のコイルの端部との間に約4mmの間隔が空くように、表A3で詳述するように-80mmのcsXが使用される。コイルの長さは、図4の2つの受信機コイルの重なりを固定することにより固定されるここでは、115mmの間隔として示されている。重なりは、前述したように、コイル間に相互結合がないことを確実にするために決定される。コイルのy寸法は、パッドの寸法の範囲内で許容可能な最大幅で、一定に維持される。図5のシミュレーションの結果は、変動するcsX値に対して、受信機コイル間のゼロ相互結合を確実にするために必要な重なり距離を示す図中では、csXの絶対値がリストされているが、全ては、図3の定義に関して負である。必要な重なりは、負のcsXが減少するにつれて増加する。csXの変動=-80、-90、-100、-120または-160mmに対して、必要な重なりは、それぞれ約115、100、86、65、および35mmである。一実施形態では、BPRP内の2つのコイルは、図8の並列同調非干渉調節器paralleltuneddecouplingregulatorの例で示すように、独立して調整され、負荷に対して整流されるが、当業者であれば、このパッドから電力を抽出および調整するために、様々な他の非干渉または不非干渉non-decoupling制御回路が使用でき、かかる場合には、図示するように並列同調で動作するよりもむしろ、コイル2および3を直列同調することが望ましくあり得ることを理解するであろう。図8は、ピックアップに接続された負荷に電力を供給するためのIPTピックアップ回路の部分を含み得るBPRPパッドの一構成を示す。2つのコイル801および802は、本質的に同一で各々がN回転を有し、図3および図4に示すように、場を強化するために、いくつかのフェライト片803の上にある。コイル801および802が、公称システム周波数で動作する場合に共振に同調されるように、コンデンサ804および805が、それぞれコイル801および802と同じ公称リアクタンスをもつようにシステムの動作周波数で選択される。両方のパッドの出力が、別個のフルブリッジ整流器806および807を使用して整流され、入力が次いで、DCインダクタ808およびコンデンサ811を含む共通の低域通過フィルターに適用される。スイッチ809が、コンデンサ811の出力において構成されるような負荷への電力を調整するために使用でき、スイッチ809が閉じられている場合、ダイオード810が、コンデンサ811が放電しないことを確実にする。ACスイッチ812および813は随意であるが、一実施形態では、受信機コイル801または802のいずれかが、共振回路内の損失を最小限にするために結合磁束でない場合、閉じられている。磁束捕捉の単純な測定は、これらACスイッチのいずれかにおける短絡電流である。短絡電流が、適切な閾値を上回っていると判断されると、スイッチを開くことができ、回路が自然に共振するであろう。出力DCコンデンサを通した電圧が調整される場合、各並列同調コンデンサを通したRMS電圧が固定されるであろう。実際には、出力に供給される電力は、コイル801および802の各々によって調達されている出力の電圧および電流によって決定されるであろう。有限要素ソルバーJMAGStudioバージョン10.0が、全ての提案した磁気構造をシミュレートするために使用された。本明細書で与えられている電力プロファイルは、受信機の開回路電圧Vocおよび短絡電流lscの別個の測定値を用いて決定される全非補償型VA電力出力である。非補償型VAは、Su=Voclscによって与えられるパッドの電力性能の周知の測定値である。各コイルの結果が独立して制御および処理できるので、本明細書に示す全非補償型電力プロファイルは、単に各受信機コイルの非補償型電力の加算である。変動するcsXとともに前述した全てのBPRP構成の性能が調査され、その結果を図6に示す。それらの相対位置を調節するパラメータは、オフセット距離として参照され、デカルト座標では、すなわち:xos横、yos縦およびzos垂直である。この評価では、DDP送信機が、フェライトを下に、コイルを上にして、地面に配置されるが、一方、BPRPパッドは、そのコイルが下に向き、フェライトがその上に位置するように、配置される。両方のパッドが設計により偏極しているので、好ましくは、各パッド内のフェライト片がx軸に沿っている。2つのパッドが、それらの誘電体蓋を接触させて、互いの上に位置している構成は、0,0,0である。図6の提示された結果では、垂直オフセットzos=250が使用され、DDP送信機図1が、各々が7つのフェライトスラブを含む6つのフェライト片各フェライト片の長さは651mmであるを使用して構成され表A1に定義するように、10mmの正のcsX間隔が使用されて図1、各々が直列に接続された21回転を含む84mmの巻線幅を有し、20kHzの20Aで通電される。この例ではDDP送信機が使用されているが、当業者であれば、BPRPパッドによって受信された磁束が、例えば、多相システムおよび/またはトラックを含む、いくつかの異なる源から生じ得ることを理解するであろう。図6から分かるように、IPTシステム設計者は、必要なプロファイル、すなわち、水平オフセットのないPsuにおける変化を提供するためにcsXを選択できる。設計者は、受信機内の銅の量を最小限にするために、オフセットで必要な電力量に基づいてcsXを選択することもできる。したがって、本発明は、必要な電力出力プロファイルおよび/または必要なコイル/銅の量を可能にする、パッド、またはパッド構造の方法を提供する。比較する目的で、表A2で説明するようなBPRPと同一の寸法およびフェライト6×9片を有するDDP受信機ここでは、直交コイルが使用されていないがも、周知の受信機としてシミュレートされた。特に、ほとんどのBPRP構成は、約100mmの水平オフセットについてDDPを上回る。csXが増加するにつれて、中心で利用可能なピーク電力が低下し、オフセットに伴う電力の変化の割合が縮小される。しかし、-80mmのcsXは、結果として、オフセットのない理想的な中心位置でのDDPとほとんど同一のピーク電力となり、40mmを超える水平方向のxオフセットでDDPを上回る。xオフセット方向での電力の減少は、DDPにおいて周知であり、以下で検討する図2のDDQP構造で示すように、直交コイルが導入される場合には、軽減される。csX=-80mmおよび115mmの重なりのBPRP構成表A3で定義するようにについて、図7は、BPRPが図1のDDP送信機の垂直上方250mmに位置する表A1でのように構成されているが、xまたはy方向のいずれかに横方向にシフトされている場合、BPRPを構成する受信機コイルの各々の明確な非補償型電力寄与を示す。図7では、これらのコイルの各々の出力は、それぞれラベルAおよびBの使用によって示されるここで、Aは図4の左側のコイルを表し、Bは図4の右側のコイルを表す。特に、受信機コイルの各々がDDP送信機から等距離の所にあるので、パッドがy方向にシフトされている場合、寄与は同一である。正のx方向にシフトされている場合、受信機コイルBは、送信機からさらに離れるようにシフトされ、それ故、より少ない磁束を捕捉するが、他方、コイルAは、利用可能な磁束のさらに大きな割合を捕捉する。BPRPが反対の負のx方向にシフトされている場合、磁束捕捉は自然に反転するであろう。csX=-80mmおよび115mmの重なりの最良のBPRP構成が、公正な比較を確実にする、表A2で与えられているような寸法を使用して、すなわち、BPRPと同じコイル幅、外法寸法およびフェライトの数6×9片を使用して、図2のDDQP構成と比較された。DDQPピックアップは、コイル2、3DDの2つのセット2つのDDコイルが直列であると仮定するおよび直交Qコイル12を有する。この場合、非補償型電力が、両方のセットのコイルに関して別々に見られ、ピックアップから利用可能な全非補償型電力が、2つのセットのコイルからの電力の合計として単純に計算される全電力として参照される。それが、電力伝送プロファイルの基礎となるこの全電力である。両方の構造は、各々が7つのフェライトスラブを含む6つのフェライト片を使用するDDPとして構成される送信機パッドを使用して通電され、前述し、表A1で詳述するものと同様に通電される。比較結果を、xおよびyの両方向における非補償型電力変動を示す図9に示す。特に、BPRPは、xおよびyの両方向における望ましいオフセットとほぼ同一の電力プロファイルを有する。比較すると、DDQP出力が同様であり、ここで、直交巻線のみがx方向における電力潮流を改善し、それ故、その完全なプロファイルが、y方向でのDDyosおよびx方向に対するDDQxosとして示される。その結果、BPRPは、利用可能なオフセット範囲の大部分とほぼ同一の電力プロファイルを有する。それは、DDPよりも17多くの銅を必要とするが、DDQPは、DDPよりも56多くの銅を使用する。その結果、DDQPは、BPRPよりも34多くの銅を使用し、x方向において僅かに改善されたおそらく、200~250mmオフセットでせいぜい20~25の改善電力プロファイルを生成するだけである。BPRPに対して、様々な周知の非干渉調節器が、電力を抽出するために使用できるか、あるいは、送電網から車両もしくは車両から送電網の構成で必要とされるような双方向の電力伝送を可能にするための同期変換器が使用できる。表A1:送信機DDPの寸法巻線幅84mm内側巻線幅84mmフェライト間隔33mmフェライト幅28mmYコイル間隔10mmYパディング0mmカバーの厚さ6mmコイルの高さ4mmフェライトの高さ16mmスペーサの厚さ6mmプレートの厚さ4mmフェライト長651mmXコイル間隔csX10mmXパディング0mm表A2:受信機DDPおよびDDQPの寸法巻線幅84mm内側巻線幅84mmフェライト間隔33mmフェライト幅28mmYコイル間隔10mmYパディング0mmカバーの厚さ6mmコイルの高さ4mmフェライトの高さ16mmスペーサの厚さ6mmプレートの厚さ4mmフェライト長837mmXコイル間隔csX-80mmXパディング0mm直交コイル長516mm表A3:受信機BPRPの寸法巻線幅84mmフェライト間隔33mmフェライト幅28mmYコイル間隔10mmYパディング0mmカバーの厚さ6mmコイルの高さ4mmフェライトの高さ16mmスペーサの厚さ6mmAlプレートの厚さ4mmフェライト長837mm重なり115mmXコイル間隔csX-80mmXパディング0mm本明細書に記載する磁束受信機構造も、送信機の存在および受信機と一直線になっていることを感知するためにも使用できる。送信機は、受信機と同様の構造を有し得るが、異なる構造であることもでき、例えば、送信機は、WO2008/140333で開示されているような円形単一コイルパッド構成にできる。コイル2および3が図8のように並列同調されている一例では、整列または、ずれの範囲が、切離しスイッチ809を作動すること、およびコイル2、3のうちの1つにおけるAC短絡電流の他に対する振幅および位相を感知することによって検出され、一方、コイルが直列同調されている適用例では、整列または、ずれの範囲は、両方の受信機コイルを再度切り離すこと、ならびにコイル2および3の開回路電圧の振幅および位相を測定することにより、決定できる。磁気アセンブリの前述の説明は、好ましくは実質的に互いに切り離されている2つの重なり合うコイルを説明しているが、当業者には、ある状況では、実質的に互いに切り離されていない重なり合うコイルを有することは役立ち得ることが明らかであろう。例えば、コイルの幅を広げることは好ましくあり得、それ故、重なりが必要以上に大きくなる。かかる状況では、受信機が適切な送信機と理想的に一直線になっている場合、コイル2および3の両方から受信した結合電力は、それらのコイルが互いに切り離されるように設計された場合よりも少ないであろうが、しかし、コイル2および3の幅が広くされているので、それらは、受信機が適切な送信機から横方向にずれている場合、利用可能な持続をより良く捕捉でき、これは、ずれに対する耐性の改善に役立つようないくつかの設計において利点であり得る。受信コイル2および3の間に導入された意図的な既知の相互結合がある、かかる設計の下では、図8のスイッチ812または813のいずれかがコイル2または3のいずれかを切り離すために使用されている場合、それは、他の受信機コイルにおける結合電力に必然的に影響を及ぼすであろう。ACスイッチ812または813を作動させるかどうかに関するかかる判断は、受信機がずれていて、1つのコイル2または3のみが全ての利用可能な電力を提供しているような場合に追加されるさらなる損失に対して決定される必要があるが、他方、もう一方の受信コイルは、負荷に対していかなる利用可能な電力を供給することなく、自由に共振することが許可される。いずれの場合にも、出力において電力が必要でない場合に、コイル2および3の両方を切り離すために、出力は、切離しスイッチ809を利用して完全に制御できる。コイルは、好ましくはリッツ線から作られる。従来の銅ではなくアルミニウムから製造されたリッツ線は、重要な予期しない利点を提供することが分かっている。アルミニウムは、非常に破損し易く、終端を作成するためにはんだ付けできないので、以前は適していないと考えられていた。しかし、アルミニウムは、直径0.3mmの個別の素線からリッツ線として製造することができ、かかる形態ではさらに軽く、同等な費用に対し、銅と比べて、最大でほぼ7倍程度、役立つワイヤーを提供する。アルミニウムのリッツ線は、本書類に記載するパッド構造、および、制限なく、例えば、WO2008/140333で言及されている円形パッドを含むその他を含む磁気構造を生成および受信する他の磁束で使用することができる。アルミニウムは、銅被覆アルミニウムとして使用することもでき、それは寸法にすることができ、所望であれば、リッツ線を提供するように組み立てることができる。従って、それは、はんだ付けすることができ、リッツ線と同様に、本質的に従来のワイヤーとして使用できる上に、従来の銅線よりも約75軽い。前述の説明では、既知の同等物を有する発明の特定のコンポーネントまたは整数が参照されているが、かかる同等物は、個別に明記されるかのように、本明細書に組み込まれる。本発明は、例として、その可能な実施形態を参照しながら説明されているが、本発明の範囲または精神から逸脱することなく、変形または改善がなされ得ることが理解される。"