"回転体の軸の一端部と当接する接続端子を備え、回転体と他の部材との間を電気的に接続する接続装置において、上記接続端子と上記回転体の軸の一端部または周面とが複数箇所で接触または線で接触する構成とし、上記回転体との接触関係を維持するように上記接続端子または回転体の姿勢を変化させる姿勢変化手段を備えたことを特徴とする接続装置。請求項1の接続装置において、上記回転体および上記接続端子のいずれか一方が、他方側へ付勢された状態で、上記回転体の軸端部と上記接続端子とが接触することを特徴とする接続装置。請求項2の接続装置において、上記姿勢変化手段は、上記接続端子の姿勢を変化させるものであり、上記姿勢変化手段は、上記接続端子を保持するコイルスプリングであることを特徴とする接続装置。請求項1乃至3いずれかの接続装置において、上記接続端子と上記回転体の軸との複数の接触箇所のうちの少なくとも一箇所に、上記回転体軸を研磨する研磨部を設けたことを特徴とする接続装置。請求項1乃至4いずれかの接続装置において、上記接続端子は、断面V字状のV字溝部を有し、上記V字溝部を構成する2つの斜面に上記回転体の軸の一端部または周面を当接させたことを特徴とする接続装置。請求項5の接続装置において、上記V字溝部を構成する2つの斜面に上記回転体の軸の一端部を当接させる構成であって、上記V字溝部を、重力方向に設けたことを特徴とする接続装置。請求項5の接続装置において、接続端子は、軸方向に対して直交する方向へ移動可能な構造の回転体の一端部に当接するものであり、上記V字溝部を、上記回転体移動方向に設けたを特徴とする接続装置。請求項7の接続装置において、上記回転体の上記接続端子と当接する軸端部を球面とし、上記回転体移動方向に対して、上記V字溝部の斜面の開き角度を異ならせたことを特徴とする接続装置。請求項5乃至8いずれかの接続装置において、上記V字溝部を構成する2つの斜面に上記回転体の軸の一端部を当接させる構成であって、上記回転体の上記接続端子と当接する軸端部を球面とし、上記V字溝部の一方の斜面の開き角度と、他方の斜面の開き角度とを異ならせたことを特徴とする接続装置。像担持体に対向配置された帯電ローラと、上記帯電ローラに所定の電圧を印加する電源装置と、上記電源装置と帯電ローラとを電気的に接続する接続手段とを備えた帯電装置において、上記接続手段として、請求項1乃至9いずれかの接続装置を用いたことを特徴とする帯電装置。請求項10の帯電装置において、上記帯電ローラの軸の一端と当接する第1接続装置と、上記帯電ローラの軸の他端と当接する第2接続装置とを備えたことを特徴とする帯電装置。像担持体と、像担持体の周囲に配置され、電源装置から電圧が印加される回転体と、上記回転体と上記電源装置とを電気的に接続する接続手段とを備えた画像形成装置において、上記接続手段として、請求項1乃至9いずれかの接続装置を用いたことを特徴とする画像形成装置。請求項12の画像形成装置において、上記回転体の軸の一端と当接する第1接続装置と、上記回転体の軸の他端と当接する第2接続装置とを備えたことを特徴とする画像形成装置。請求項12または13の画像形成装置において、上記回転体は、帯電ローラ、転写ローラおよび現像ローラのいずれかであることを特徴とする画像形成装置。請求項12乃至14いずれかの画像形成装置において、上記回転体の上記接続端子と接触する側の端部を、球面としたことを特徴とする画像形成装置。像担持体と、像担持体の周囲に配置され、電源装置から電圧が印加される回転体と、上記回転体と上記電源装置とを電気的に接続する接続手段とを一体に支持し、画像形成装置本体に対して着脱可能なプロセスカートリッジにおいて、上記接続手段として、請求項1乃至9いずれかの接続装置を用いたことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、特許文献1の構成では、軸受部材110に接続するための配線部材104bと、電極105に接続するための配線部材104aとを設ける必要があり、配線スペースが、ひとつの給電経路しか持たない構成に比べて増大するという課題がある。また、軸受部材110として、プラスチック材料中に導電性材料を分散させた導電性の軸受部材110を用いる必要があり、装置のコストアップに繋がるという課題もある。本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、省スペース化を図り、かつ、装置のコストアップを抑えつつ、導通不良を抑制することができる給電装置、並びに帯電装置および画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、回転体の軸の一端部と当接する接続端子を備え、回転体と他の部材との間を電気的に接続する接続装置において、上記接続端子と上記回転体の軸の一端部とが複数箇所で接触または線で接触する構成とし、上記回転体の一端部との接触関係を維持するように上記接続端子または回転体の姿勢を変化させる姿勢変化手段を備えたことを特徴とするものである。本発明によれば、接続端子と回転体の軸の一端とが複数箇所で接触または線で接触し、回転体の端面との接触関係を維持するように接続端子または回転体の姿勢が変化する。これにより、接続端子と回転体の軸との複数の接触箇所の一部の箇所にゴミなどの異物が挟まって、その箇所の接続端子と軸とが離間しても、回転体の端面との接触関係を維持するように接続端子または回転体の姿勢が変化して、他の箇所の接続端子と回転体との接触関係は維持される。これにより、接続端子と回転体の軸との接触箇所の一部にゴミなどの異物が挟まっても導通不良が生じることがなく、安定した導通を確保することができる。また、接続端子と軸との接触箇所にゴミなどの異物が挟まっても、上述した作用により、接続端子と軸との導通が維持されるので、接続端子と軸との接触箇所に異物が挟まった際の回転体とその他の部材との導通を確保するために、接続端子を介する導通経路以外の導通経路を設ける必要がない。よって、特許文献1に記載の構成とは異なり、接続端子と軸との接触箇所に異物が挟まったときの導通を確保するために、導電性軸受部材にも配線を施して、導電性軸受部材を介する導通経路を設ける必要がない。従って、軸受部材への配線を無くすことが可能となり、特許文献1に記載の構成に比べて、配線スペースを小さくすることができる。また、軸受部材として、導電性のものを用いる必要がなく、プラスチック材料のみからなる簡素な構成の軸受部材にすることができるので、特許文献1に記載の構成に比べて、装置を安価にすることが可能となる。以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ以下、単にプリンタというの一実施形態について説明する。まず、本実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。図1は、本実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図のプリンタは、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック以下、Y、C、M、Kと記すのトナー像を生成するための4つのプロセスユニット1Y,C,M,Kを備えている。これらは、画像を形成する画像形成物質として、互いに異なる色のY,C,M,Kトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっている。Yトナー像を生成するためのプロセスユニット1Yを例にすると、これは図2に示すように、感光体ユニット2Yと現像ユニット7Yとを有している。これら感光体ユニット2Y及び現像ユニット7Yは、図3に示すようにプロセスユニット1Yとして一体的にプリンタ本体に対して着脱される。但し、プリンタ本体から取り外した状態では、図4に示すように現像手段たる現像ユニット7Yを図示しない感光体ユニットに対して着脱することができる。先に示した図2において、感光体ユニット2Yは、潜像担持体たるドラム状の感光体3Y、ドラムクリーニング装置4Y、図示しない除電装置、帯電装置5Yなどを有している。帯電手段たる帯電装置5Yは、図示しない駆動手段によって図中時計回り方向に回転駆動せしめられる感光体3Yの表面を一様帯電せしめる。同図においては、図示しない電源によって帯電バイアスが印加されながら、図中反時計回りに回転駆動される帯電部材としての帯電ローラ6Yを感光体3Yに近接させることで、感光体3Yを一様帯電せしめる方式の帯電装置5Yを示した。帯電ローラ6Yの代わりに、帯電ブラシを当接させるものを用いてもよい。また、スコロトロンチャージャーのように、チャージャー方式によって感光体3Yを一様帯電せしめるものを用いてもよい。帯電装置5Yによって一様帯電せしめられた感光体3Yの表面は、後述する光書込ユニットから発せられるレーザ光によって露光走査されてY用の静電潜像を担持する。現像手段たる現像ユニット7Yは、第1搬送スクリュウ8Yが配設された第1剤収容部9Yを有している。また、透磁率センサからなるトナー濃度センサ以下、トナー濃度センサという10Y、第2搬送スクリュウ11Y、現像ロール12Y、ドクターブレード13Yなどが配設された第2剤収容部14Yも有している。これら2つの剤収容部内には、磁性キャリアとマイナス帯電性のYトナーとからなる図示しないY現像剤が内包されている。第1搬送スクリュウ8Yは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられることで、第1剤収容部9Y内のY現像剤を図紙面に直交する方向における手前側から奥側へと搬送する。そして、第1剤収容部9Yと第2剤収容部14Yとの間の仕切壁に設けられた図示しない連通口を経て、第2剤収容部14Y内に進入する。第2剤収容部14Y内の第2搬送スクリュウ11Yは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられることで、Y現像剤を図中奥側から手前側へと搬送する。搬送途中のY現像剤は、第1剤収容部14Yの底部に固定されたトナー濃度センサ10Yによってそのトナー濃度が検知される。このようにしてY現像剤を搬送する第2搬送スクリュウ11Yの図中上方には、現像部材としての現像ロール12Yが第2搬送スクリュウ11Yと平行な姿勢で配設されている。この現像ロール12Yは、図中反時計回り方向に回転駆動せしめられる非磁性パイプからなる現像スリーブ15Y内にマグネットローラ16Yを内包している。第2搬送スクリュウ11Yによって搬送されるY現像剤の一部は、マグネットローラ16Yの発する磁力によって現像スリーブ15Y表面に汲み上げられる。そして、現像スリーブ15Yと所定の間隙を保持するように配設されたドクターブレード13Yによってその層厚が規制された後、感光体3Yと対向する現像領域まで搬送され、感光体3Y上のY用の静電潜像にYトナーを付着させる。この付着により、感光体3Y上にYトナー像が形成される。現像によってYトナーを消費したY現像剤は、現像ロール12Yの現像スリーブ15Yの回転に伴って第2搬送スクリュウ11Y上に戻される。そして、図中手前端まで搬送されると、図示しない連通口を経て第1剤収容部9Y内に戻る。トナー濃度センサ10YによるY現像剤の透磁率の検知結果は、電圧信号として図示しない制御部に送られる。Y現像剤の透磁率は、Y現像剤のYトナー濃度と相関を示すため、トナー濃度センサ10YはYトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。上記制御部はRAMを備えており、この中にトナー濃度センサ10Yからの出力電圧の目標値であるY用Vtrefや、他の現像ユニットに搭載されたC,M,K用のトナー濃度センサからの出力電圧の目標値であるC用Vtref、M用Vtref、K用Vtrefのデータを格納している。Y用の現像ユニット7Yについては、トナー濃度センサ10Yからの出力電圧の値とY用Vtrefを比較し、後述するY用のトナー供給装置を比較結果に応じた時間だけ駆動させる。この駆動により、現像に伴ってYトナーを消費してYトナー濃度を低下させたY現像剤に対して第1剤収容部9Yで適量のYトナーが供給される。このため、第2剤収容部14Y内のY現像剤のYトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他色用のプロセスユニット1C,M,K内における現像剤についても、同様のトナー供給制御が実施される。感光体3Y上に形成されたYトナー像は、後述する中間転写ベルトに中間転写される。感光体ユニット2Yのドラムクリーニング装置4Yは、中間転写工程を経た後の感光体3Y表面に残留したトナーを除去する。これによってクリーニング処理が施された感光体3Y表面は、図示しない除電装置によって除電される。この除電により、感光体3Yの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。先に示した図1において、他色用のプロセスユニット1C,M,Kにおいても、同様にして感光体3C,M,K上にC,M,Kトナー像が形成されて、中間転写ベルト上に中間転写される。プロセスユニット1Y,C,M,Kの図中下方には、光書込ユニット20が配設されている。潜像形成手段たる光書込ユニット20は、画像情報に基づいて発したレーザ光Lを、各プロセスユニット1Y,C,M,Kの感光体3Y,C,M,Kに照射する。これにより、感光体3Y,C,M,K上にY,C,M,K用の静電潜像が形成される。なお、光書込ユニット20は、光源から発したレーザ光Lを、モータによって回転駆動されるポリゴンミラー21によって偏向せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体3Y,C,M,Kに照射するものである。かかる構成のものに代えて、LDEアレイによる光走査を行うものを採用することもできる。光書込ユニット20の下方には、第1給紙カセット31、第2給紙カセット32が鉛直方向に重なるように配設されている。これら給紙カセット内には、それぞれ、記録部材たる記録紙Pが複数枚重ねられた記録紙束の状態で収容されており、一番上の記録紙Pには、第1給紙ローラ31a、第2給紙ローラ32aがそれぞれ当接している。第1給紙ローラ31aが図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられると、第1給紙カセット31内の一番上の記録紙Pが、カセットの図中右側方において鉛直方向に延在するように配設された給紙路33に向けて排出される。また、第2給紙ローラ32aが図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられると、第2給紙カセット32内の一番上の記録紙Pが、給紙路33に向けて排出される。給紙路33内には、複数の搬送ローラ対34が配設されており、給紙路33に送り込まれた記録紙Pは、これら搬送ローラ対34のローラ間に挟み込まれながら、給紙路33内を図中下側から上側に向けて搬送される。給紙路33の末端には、レジストローラ対35が配設されている。レジストローラ対35は、記録紙Pを搬送ローラ対34から送られてくる記録紙Pをローラ間に挟み込むとすぐに、両ローラの回転を一旦停止させる。そして、記録紙Pを適切なタイミングで後述の2次転写ニップに向けて送り出す。各プロセスユニット1Y,C,M,Kの図中上方には、無端移動体たる中間転写ベルト41を張架しながら図中反時計回りに無端移動せしめる転写ユニット40が配設されている。転写手段たる転写ユニット40は、中間転写ベルト41の他、ベルトクリーニングユニット42、第1ブラケット43、第2ブラケット44などを備えている。また、4つの1次転写ローラ45Y,C,M,K、2次転写バックアップローラ46、駆動ローラ47、補助ローラ48、テンションローラ49なども備えている。中間転写ベルト41は、これら8つのローラに張架されながら、駆動ローラ47の回転駆動によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。転写部材としての4つの1次転写ローラ45Y,C,M,Kは、このように無端移動せしめられる中間転写ベルト41を感光体3Y,C,M,Kとの間に挟み込んでそれぞれ1次転写ニップを形成している。そして、中間転写ベルト41の裏面ループ内周面にトナーとは逆極性例えばプラスの転写バイアスを印加する。中間転写ベルト41は、その無端移動に伴ってY,C,M,K用の1次転写ニップを順次通過していく過程で、そのおもて面に感光体3Y,C,M,K上のY,C,M,Kトナー像が重ね合わせて1次転写される。これにより、中間転写ベルト41上に4色重ね合わせトナー像以下、4色トナー像というが形成される。2次転写バックアップローラ46は、中間転写ベルト41のループ外側に配設された2次転写ローラ50との間に中間転写ベルト41を挟み込んで2次転写ニップを形成している。先に説明したレジストローラ対35は、ローラ間に挟み込んだ記録紙Pを、中間転写ベルト41上の4色トナー像に同期させ得るタイミングで、2次転写ニップに向けて送り出す。中間転写ベルト41上の4色トナー像は、2次転写バイアスが印加される2次転写ローラ50と2次転写バックアップローラ46との間に形成される2次転写電界や、ニップ圧の影響により、2次転写ニップ内で記録紙Pに一括2次転写される。そして、記録紙Pの白色と相まって、フルカラートナー像となる。2次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト41には、記録紙Pに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、ベルトクリーニングユニット42によってクリーニングされる。なお、ベルトクリーニングユニット42は、クリーニングブレード42aを中間転写ベルト41のおもて面に当接させており、これによってベルト上の転写残トナーを掻き取って除去するものである。2次転写ニップの図中上方には、定着ユニット60が配設されている。この定着ユニット60は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する加圧加熱ローラ61と、定着ベルトユニット62とを備えている。定着ベルトユニット62は、定着部材たる定着ベルト64、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する加熱ローラ63、テンションローラ65、駆動ローラ66等を有している。そして、無端状の定着ベルト64を加熱ローラ63、テンションローラ65及び駆動ローラ66によって張架しながら、図中反時計回り方向に無端移動せしめる。この無端移動の過程で、定着ベルト64は加熱ローラ63によって裏面側から加熱される。このようにして加熱される定着ベルト64の加熱ローラ63掛け回し箇所には、図中時計回り方向に回転駆動される加圧加熱ローラ61がおもて面側から当接している。これにより、加圧加熱ローラ61と定着ベルト64とが当接する定着ニップが形成されている。2次転写ニップを通過した記録紙Pは、中間転写ベルト41から分離した後、定着ユニット60内に送られる。そして、定着ユニット60内の定着ニップに挟まれながら図中下側から上側に向けて搬送される過程で、定着ベルト64によって加熱されたり、押圧されたりして、フルカラートナー像が定着せしめられる。このようにして定着処理が施された記録紙Pは、排紙ローラ対67のローラ間を経た後、機外へと排出される。プリンタ本体の筺体の上面には、スタック部68が形成されており、排紙ローラ対67によって機外に排出された記録紙Pは、このスタック部68に順次スタックされる。転写ユニット40の上方には、Y,C,M,Kトナーを収容する4つのトナーカートリッジ100Y,C,M,Kが配設されている。トナーカートリッジ100Y,C,M,K内のY,C,M,Kトナーは、プロセスユニット1Y,C,M,Kの現像ユニット7Y,C,M,Kに適宜供給される。これらトナーカートリッジ100Y,C,M,Kは、プロセスユニット1Y,C,M,Kとは独立してプリンタ本体に脱着可能である。図5は、感光体と帯電ローラ6との周辺構造を示す概略構成図である。図に示すように、帯電ローラ6の軸6aは、軸受部材110に回転自在に支持されている。帯電ローラ6の軸6aにおける一方の軸端部6b図中左側端部は、球面状となっている。その球面状の軸端部6bには、他の部材としての電源装置170に接続された接続端子としての電極部材160が当接している。回転体としての帯電ローラ6の軸6aを支持する軸受110は、導電性材料などを含有していないプラスチック材料のみからなっている。図6は、電極部材160の斜視図であり、図7は、電極部材160の周辺を示す拡大構成図であり、図8は、電極部材160とコイルスプリング180とを示す斜視図である。図7に示すように、回転体たる帯電ローラ6と他の部材たる電源装置170とを電気的に接続する接続装置は、接続端子としての電極部材160と、帯電ローラとの接触関係を維持するように電極部材160の姿勢を変化させる姿勢変化手段としてのコイルスプリング180とを有している。電極部材160は、カーボンブラックなどの導電性物質を含有した導電性樹脂や、金属で構成されている。電極部材160には、断面V字状のV字溝部161を有している。図7に示すように、電極部材160は、コイルスプリング180に保持されている。具体的には、電極部材160には、突起部166が設けられており、図8に示すように、突起部166をコイルスプリング180に挿嵌することで、電極部材160は、コイルスプリング180に保持されている。コイルスプリング180の電極部材160挿入側と反対側は、装置本体に設けられたバネ受け181に取り付けられている。このように、電極部材160を、コイルスプリング180に保持することにより、電極部材160は、図8に示すように、X軸回り、Y軸回り、Z軸回りに姿勢を変化させることができる。すなわち、コイルスプリング180が、捩り変形することにより、電極部材160がX軸回りに回転し、コイルスプリング180が、Y軸方向に傾くことにより、電極部材160がZ軸回りに回転し、コイルスプリング180が、Z軸方向に傾くことにより、電極部材160がY軸回りに回転することができるのである。このように、電極部材160をコイルスプリング180に保持することにより、電極部材160の姿勢をX軸回り、Y軸回り、Z軸回りに変化することができることにより、後述するように、帯電ローラの軸端部6bをV字溝部161の両斜面161aに当接させることができる。また、本実施形態においては、コイルスプリング180が捩れ変形することにより、電極部材160をX軸回りに姿勢変化可能にしているが、電極部材180を、コイルスプリング180に回転自在に保持することにより、電極部材160をX軸回りに姿勢変化可能にしてもよい。帯電ローラ6の軸端部6bが、電極部材160と当接すると、電極部材160を保持しているコイルスプリング180が帯電ローラ6から離間する方向へ撓んで、電極部材160は、図中矢印A方向の傾いた状態となっている。これにより、電極部材160は、コイルスプリング180により、帯電ローラ6側へ付勢された状態で帯電ローラ6の軸端部6bと当接する。図9は、帯電ローラ6の軸端部6bと電極部材160とが当接した状態を示す斜視図であり、図10は、帯電ローラ6の軸端部6bと電極部材160とが当接した状態を示す模式図である。図に示すように、帯電ローラ6の軸端部6bは、電極部材160のV字溝部161の斜面161aと当接している。電極部材160と帯電ローラ6の軸端部6bとを当接させるとき、図中点線Z1に示すように、帯電ローラ6の軸中心線上から、V字溝部の稜線部161bがずれている場合、帯電ローラ6の軸端部6bは、電極部材160の一方の斜面161aのみと当接した状態となる。この場合、電極部材160と軸端部6bとは、一点接触となり、その接触部にゴミなどの異物が挟まると、通電不良が起こるおそれがある。しかし、本実施形態においては、図7に示すように、電極部材160は、コイルスプリング180に保持されているので、電極部材160と帯電ローラ6の軸端部6bとを当接させるとき、帯電ローラ6の軸中心線上から、V字溝部161の稜線部161bがずれていても、コイルスプリング180が捩れ変形して、電極部材160が、図8におけるX軸回りに回転したり、コイルスプリング180がZ軸方向へ撓んで、電極部材180が、Z軸方向へスライドしたりすることによりV字溝部161の両斜面161aと帯電ローラ6の軸端部6bとを当接させることができる。すなわち、電極部材160のV字溝部161における一方の斜面のみが帯電ローラ6の軸端部6bに当接した状態から帯電ローラ6を電極部材160に対して相対的に電極部材側へ移動させると、電極部材160の軸端部と当接している側の斜面が押されて、コイルスプリング180が捩り変形して電極部材160がX軸回りに回転したり、コイルスプリング180がZ軸方向へ撓んで、電極部材160がZ軸方向へスライドしたりする。その結果、V字溝部161の他方の斜面を帯電ローラ6の軸端部6bとを当接させることができる。また、図10の点線Z2に示すように、帯電ローラ6の軸端部6bを電極部材160に当接させるとき、帯電ローラ6の軸中心線が傾いていた場合も、帯電ローラ6の軸端部6bは、電極部材160の一方の斜面のみと当接した状態となる。この場合も、電極部材160のV字溝部161における一方の斜面のみが帯電ローラ6の軸端部6bに当接した状態から帯電ローラ6を電極部材160に対して相対的に電極部材側へ移動させることにより、電極部材160が回転して、V字溝部161の両斜面と帯電ローラ6の軸端部6bとを当接させることができる。このように、本実施形態においては、コイルスプリング180により電極部材160を保持することで、帯電ローラ6の軸端部6bと2点接触させることができる。これにより、電極部材160のみで、2つの給電経路を形成することができる。よって、一方のV字溝部161の斜面161aと軸端部6bとの間にゴミが挟まって導通不良が発生したとしても、他方の斜面と軸端部6bとの導通状態は、維持される。具体的に説明すると、一方のV字溝部161の斜面161aと軸端部6bとの間にゴミが挟まると、V字溝部161の一方の斜面と軸端部6bとの間が、そのゴミの厚み分、離間する。電極部材160は、コイルスプリング180により帯電ローラ側へ付勢されているため、上記のような離間が発生すると、コイルスプリング180の付勢力により、電極部材160が、稜線部161bと平行な方向図8のX軸回りに回転首振りし、V字溝部161の他方の斜面と帯電ローラ6の軸端部6bとの接触状態は、維持される。よって、V字溝部161の一方の斜面と軸端部6bとの間にゴミが挟まっても、他方の斜面と軸端部6bとの接触状態は、維持されるので、通電状態を維持することができる。これにより、一つの給電経路しかもたない装置に比べて、安定的に帯電ローラ6に帯電バイアスを印加することができる。また、電極部材160のみで、2つの給電経路を形成することができるので、電源装置170からの配線経路をひとつにすることができる。これにより、電極部材160と導電性軸受部材など、電極部材160とは別の導電性部材を用いて2つの給電経路を形成するものに比べて、配線スペースを少なくすることができ、装置の省スペース化を図ることができる。また、電極部材160とは別の導電性部材を設ける必要がないので、装置のコストアップを抑えることができる。また、電極部材160のV字溝部161を、重力方向に設けるのが好ましい。帯電ローラ6が回転することにより斜面161aとの摺擦により削り粉が発生する。電極部材160のV字溝部161を、重力方向に設けることで、上記削り粉がV字溝部161に留まらず、落下させることができる。これにより、削り粉が、斜面161aと軸端部6bとの接触点Aに挟まって、通電状態を不安定にしてしまうのを抑制することができる。また、上記では、帯電ローラ6の一端側に電極部材160を設けているが、図11に示すように、電極部材160を帯電ローラ6の両端に設けてもよい。これにより、帯電ローラ6への給電経路を4つにすることができ、より安定した給電を行うことができる。また、上記では、帯電ローラ6の電極部材160と当接する側の軸端部6bを球面状としているが、球面状でなくてもよい。図12に示すように軸端部6bが球面状でなくても、V字溝部161の両斜面161aと帯電ローラ6の軸端部6bとを接触させることができ、2点接触にすることができる。上記では、帯電ローラ6の給電に、電極部材160を設けた実施形態について説明したが、1次転写ローラ45Y,C,M,K、現像ロール12、2次転写ローラ50など、電源装置からバイアスが印加される回転体であれば、本発明を適用することができる。また、ローラをアースに落とす場合に、アースとローラとを電気的に接続するための接続装置に本発明を用いることもできる。図13は、回転体としての2次転写ローラ50の給電に本発明を適用した例を示す概略構成図である。図に示すように、2次転写ローラ50は、記録紙Pが2次転写ニップに進入したとき、記録紙Pの厚みにより、中間転写ベルト41から離間する方向へ移動する。このため、2次転写ローラ50に上述の電極部材160を用いる場合は、V字溝部161を、2次転写ローラ50の移動方向に設ける。これにより、2次転写ローラ50の軸端部50bは、電極部材160の斜面との当接状態を維持して、中間転写ベルト41から離間する方向へ移動することができ、通電状態を維持することができる。次に、本実施形態の変形例について説明する。[変形例1]図14は、変形例1の電極部材260の斜視図である。図に示すように、この変形例1の電極部材260は、V字溝部261の斜面の開き角度をV字溝部261に沿って異ならせたものである。この電極部材260は、2次転写ローラ50など、軸と直交する方向へ移動するローラに好適に用いることができる。図15は、図14に示す変形例1の電極部材260と2次転写ローラ50の軸端部50bとの当接状態を説明する模式図である。aは、2次転写ニップに紙が進入していないときの接触状態を示す図であり、bは、2次転写ニップに普通紙が進入したときの接触状態を示す図であり、cは、2次転写ニップに厚紙が進入したときの接触状態を示す図である。また、図16は、図15a、b、cにおける2次転写ローラ50の軸端部50bのV字溝部261の斜面261aとの接触箇所を示す図である。図15aに示すように、記録紙Pが進入していないときは、2次転写ローラ50の軸端部50bは、V字溝部261の開き角度の狭い箇所の斜面図14の上方部と当接している。このとき、2次転写ローラ50の軸端部50bは、図16に示す点線αの箇所が、V字溝部261の斜面261aと当接している。2次転写ニップに普通紙が進入すると、2次転写ローラ50が紙の厚み分、中間転写ベルト41から離間する方向へ移動する。その結果、2次転写ローラ50の軸端部50bは、図14に示す上方部から、V字溝部261の斜面261aとの接触状態を維持した状態で、中央部へと移動する。2次転写ローラ50の電極部材260と当接する側の軸端部50bは、球面状となっているので、V字溝部261の開き角度が小さい上方部から、上方部よりも開き角度が大きい中央部へと移動すると、軸端部50bの斜面261aとの接触位置が変わる。すなわち、紙が2次転写ニップに進入してないときは、図16の点線αの箇所がV字溝部261の斜面261aと接触していたが、紙が進入したときは、図中点線βの箇所が、斜面261aと接触するのである。また、図15cに示すように、2次転写ニップに厚紙が進入したときは、開き角度が更に大きいV字溝部261の斜面261aの下方部へと移動する。その結果、2次転写ローラ50の軸端部50bは、図16の点線βの箇所よりもさらに先端側の点線γの箇所が、V字溝部261の斜面261aと接触することになる。このように、電極部材260のV字溝部261の開き角度をV字溝部261に沿って異ならせることで、2次転写ローラ50が記録紙Pの厚みにより移動したときに、球面状の軸端部50bとの接触箇所を変更することができる。これにより、記録紙Pの厚さに応じて、2次転写ローラ50の軸端部50bの斜面261aとの接触位置を変えることができる。よって、2次転写ローラ50の軸端部50bのある箇所のみが、常時斜面と接触する構成に比べて、軸端部50bの摩滅を抑制することができ、高耐久に繋がる。また、軸端部50bの接触箇所が変わることで、軸端部50bと斜面261aとの間に挟まったゴミなどの異物が落下して、通電状態を回復することができる。[変形例2]図17は、変形例2の電極部材360と、帯電ローラ6の軸端部6bとの接触状態を示す模式図であり、図18は、帯電ローラ軸端部6bのV字溝部361の斜面361a1361a2との接触箇所を示す図である。図17に示すように、この電極部材360は、一方の斜面361a1の開き角度θAを、他方の斜面361a2の開き角度θBと異ならせたものである。そして、帯電ローラ6の軸端部6bを球面状とすることにより、図18に示す軸端部6bの点線α1の箇所が、一方の斜面361a1と接触し、点線α2の箇所が他方の斜面361a2と接触する。このように、一方の斜面361a1の開き角度θAと他方の斜面361a2の開き角度θBとを異ならせることで、軸端部6bの斜面との当接箇所を一方と他方とで異ならせることができる。これにより、開き角度を同じ角度にして、両斜面が、軸端部6bの同じ箇所と接触する場合に比べて、斜面との擦れにより軸端部6bの磨耗を半減することができる。また、2次転写ローラ50の軸端部50bとの給電に変形例2の電極部材360を用いる場合、変形例1の電極部材260の特徴点V字溝部261の斜面261aの開き角度をV字溝部に沿って異ならせるも備えるようにしてもよい。図19は、変形例1の電極部材260の特徴点と、変形例2の電極部材360の特徴点とを備える電極部材460と2次転写ローラ50軸端部50bとの接触状態を示す模式図である。aは、2次転写ニップに記録紙Pが進入していないときの接触状態を示す図であり、bは、2次転写ニップに記録紙が進入したときの接触状態を示す図である。図19aに示すように、2次転写ニップに紙が進入していなときは、軸端部50bのβ1の箇所が、V字溝部461の一方の斜面461a1と当接し、β2の箇所が、V字溝部461の他方の斜面461a2と当接する。2次転写ニップに記録紙Pが進入して、2次転写ローラ50が、V字溝部461の延設方向へ移動すると、図19bに示すように、軸端部50bの一方の斜面461a1との接触箇所が、β1からγ1となり、軸端部50bの他方の斜面461a2との接触箇所が、β2からγ2となる。[変形例3]図20は、変形例3の電極部材560の2次転写ローラの軸端部50bとの接触状態を示す模式図である。この変形例3の電極部材560は、電極部材560の軸端部50bとの対向面561に2個の突起部562を設けたものである。このように、構成しても、電極部材560のみで、2つの給電経路を形成することができる。また、電極部材560と当接するローラが、2次転写ローラ50のように、軸50aに対して直交する方向へ移動する場合は、突起部562をローラの移動方向へ延ばすことで、ローラが移動しても、突起部562との接触状態を維持することができる。また、図21に示すように、電極部材560の軸端部50bとの対向部561を平面とし、軸端部50bに2個の突起部510を設けることでも、電極部材560のみで、2つの給電経路を形成することができる。[変形例4]図22は、変形例4の電極部材660の帯電ローラ6軸端部6bとの接触状態を示す模式図である。図22に示すように、この電極部材660には、帯電ローラの軸6aの直径よりも内径が小さい貫通孔661が設けられている。そして、帯電ローラ6の軸端部6bを、電極部材660の貫通孔661の縁部661aに接触させるものである。この場合、球面状の軸端部6bは、電極部材660と、帯電ローラ6の回転方向に線接触する。この線接触のある箇所にゴミなどが挟まると、その付近の軸端部6bが、貫通孔661の縁部661aから離間する。しかし、電極部材660は、コイルスプリング180に回転自在に保持され、図8に示したように、X軸回り、Y軸回り、Z軸回りに姿勢を変化させることができ、さらに、コイルスプリング180によりローラ側へ付勢されている。よって、線接触のある箇所にゴミが挟まっても、電極部材660が、当接状態を維持するために、回転首振りして姿勢を変化させることで、ゴミが挟まった箇所から回転方向に180°位相の異なる位置で、電極部材660と軸端部6bとの接触状態とを維持することができる。これにより、電極部材660と軸端部6bとの接触する箇所の一部にゴミなどの異物が挟まっても、通電状態を維持することができる。[変形例5]図23は、変形例5の電極部材760と、2次転写ローラの軸端部50bとの接触状態を示す模式図である。変形例5の電極部材760は、矩形状の溝761を設け、軸端部50bを、この溝761の縁部761aに当接させる構成としたものである。このような構成でも、電極部材760のみで2つの給電経路を確保することができる。また、矩形状の溝を、2次転写ローラ50の移動方向に設けることで、電極部材760との2点接触を維持して、2次転写ローラ50を移動させることができる。また、図24に示すように、溝部761aの幅一方の縁部から他方の縁部までの距離を異ならせることで、2次転写ローラ50が移動したとき、軸端部50bの溝の縁部761aとの当接箇所を変更することができる。また、上記では電極部材をコイルスプリング180で保持して、電極部材の姿勢を変化させることにより、電極部材と回転体との接触関係を維持しているが、回転体の姿勢を変化させることにより、電極部材と回転体との接触関係を維持してもよい。また、上記では、電極部材を回転体側へ付勢させているが、回転体を電極部材側へ付勢してもよい。[変形例6]図27は、帯電ローラ6の軸端部6bと変形例6の電極部材860とが当接した状態を示す斜視図であり、図28は、変形例6の電極部材860の斜視図であり、図29は、変形例6の電極部材860に帯電ローラ6の軸端部6bが当接した状態を示す模式図である。経時使用により、軸端部6bの電極部材と接触する箇所が汚れて皮膜ができ、接触不良となるのおそれがある。そこで、この変形例6の電極部材860は、V字溝部861の一方の斜面に研磨部862を設け、研磨部862により軸端部6bの電極部材と接触する箇所に付着した汚れを削り取り、軸端部6bの電極部材と接触する箇所に汚れの皮膜が形成されるのを抑制したものである。図27乃至図29に示すように、電極部材860のV字溝部861の一方の斜面に研磨部862が設けられている。研磨部862は、導電性の研磨剤が付着した導電性の研磨シートを、電極部材860のV字溝部861の一方の斜面に導電性の接着剤などにより貼付することで形成した。また、電極部材860が、カーボンブラックなどの導電性物質を含有した導電性樹脂で構成されている場合、電極部材860を成型する金型の上記斜面を成型する型面に導電性の研磨剤をスプレーなどで塗布して、斜面に直接研磨剤を付着させて研磨部862を形成してもよい。このように、研磨剤などを導電性の材料で構成し、研磨部862を導電性とすることで、研磨部862が設けられた斜面と帯電ローラ6との間も給電経路を形成することができる。よって、上述と同様、一つの電極部材862で2つに給電経路を形成することができる。また、図29に示すように、研磨部862が設けられた斜面の開き角度θAと、研磨部862が設けられていない方の斜面の開き角度θBとを同じ角度にしている。なお、開き角度とは、帯電ローラ6の軸中心線と斜面861aとのなす角度である。このように、研磨部862が設けられた斜面の開き角度θAと研磨部862が設けられていない斜面の開き角度θBとを同じにすることで、帯電ローラ軸端部6bの研磨部862との接触箇所と、研磨部862が設けられていない斜面861aとの接触箇所を同じ位置にすることができる。このように、研磨部862を設けることで、研磨部862より軸端部6bの電極部材と接触する箇所に付着した汚れを削り取りることができる。これにより、経時使用により、軸端部6bの斜面との接触箇所が汚れて皮膜ができ、接触不良となるのを抑制することができる。また、上述では、電極部材860のV字状溝部861の斜面861aを、軸端部6bに当接させているが、図30に示すように、軸6aの周面に電極部材860のV字状溝部861の斜面861aを当接させてもよい。このような構成でも、ひとつの電極部材860で、2つの給電経路を形成することができる。そして、一方の斜面と軸周面との間に異物が挟まると、電極部材860が、コイルスプリング180の付勢力により首振りし、V字溝部161の他方の斜面と帯電ローラ6の軸周面との接触状態を維持することができる。よって、V字溝部861の一方の斜面と軸周面との間にゴミが挟まっても、他方の斜面と軸端部6bとの接触状態は、維持されるので、通電状態を維持することができる。これにより、一つの給電経路しかもたない装置に比べて、安定的に帯電ローラ6に帯電バイアスを印加することができる。また、軸の周面に電極部材860のV字状溝部161の斜面161aを当接させる構成で、一方の斜面に導電性の研磨部862を形成する場合、研磨部862を形成する斜面は、図30に示すように、研磨部862を形成しない斜面に対して軸回転方向上流側図中左側の斜面に配置するのが好ましい。研磨部862を図中右側の斜面に配置した場合、研磨部862で研磨してから、研磨部862を形成していない斜面との接触部に到達するまでの距離が、図中左側に配置する場合に比べて、長くなる。その結果、研磨部862を形成していない斜面に到達するまでの間にゴミが付着するおそれがある。しかし、研磨部862を形成しない斜面に対して軸回転方向上流側図中左側の斜面に配置することで、研磨部862で軸周面を研磨した後、直ぐに研磨部862を形成していない斜面との接触部に到達するので、ゴミが付着する可能性が低くなり、研磨部862を形成していない斜面と軸周面との間にゴミが挟まるのを抑制することができる。また、図30に示すように、電極部材860が、軸6よりも鉛直上方にある構成の場合は、研磨部862を形成する斜面を、研磨部862を形成しない斜面に対して軸回転方向下流側に配置してもよい。研磨部862が形成された斜面を、図30に示すように、軸回転方向上流側にした場合、軸6aと研磨部862との接触部で発生した研磨粉が、研磨部862を形成しない斜面と軸との間に挟まるおそれがあり、通電状態が不安定となる。一方、研磨部162が形成された斜面を、軸回転方向下流側にすることで、軸と研磨部862との接触部で発生した研磨粉が落下し、研磨部862を形成しない斜面との接触部へ移動するのを抑制することができる。以上に説明したものは一例であり、本発明は、次の1~18態様毎に特有の効果を奏する。1帯電ローラ6などの回転体の軸の一端部と当接する電極部材160などの接続端子を備え、回転体と電源装置170などの他の部材との間を電気的に接続する接続装置において、上記接続端子と上記回転体の軸の一端部または周面とが複数箇所で接触または線で接触する構成とし、上記回転体の一端部との接触関係を維持するように上記接続端子または回転体の姿勢を変化させるコイルスプリング180などの姿勢変化手段を備えた。かかる構成を備えることにより、上述したように、電極部材160などの接続端子と帯電ローラ6などの回転体の軸との接触箇所の一部にゴミなどの異物が挟まって、その箇所の電極部材160などの接続端子と軸とが離間しても、回転体の端面との接触関係を維持するように接続端子または回転体の姿勢が変化して、他の箇所の接続端子と回転体との接触関係が維持される。これにより、接続端子と回転体の軸との接触箇所の一部にゴミなどの異物が挟まっても導通不良が生じることがなく、安定した導通を確保することができる。また、軸受部材への配線がないので、特許文献1に記載の装置に比べて、配線スペースを小さくすることができる。また、軸受部材として、プラスチック材料のみからなる簡素な構成の軸受部材を用いることができるので、プラスチック材料中に導電性材料を分散させた導電性の軸受部材を用いる必要のある特許文献1に記載の装置に比べて、装置を安価にすることが可能となる。2また、上記1に記載の態様の接続装置において、上記回転体および上記接続端子のいずれか一方が、他方側へ付勢された状態で、上記回転体の軸端部と上記接続端子とが接触する。かかる構成を備えることで、実施形態で説明したように、接続端子と回転体の軸との接触箇所の一部にゴミなどの異物が挟まって、その箇所の接続端子と軸とが離間したとき、付勢力により回転体および接続端子のいずれか一方の姿勢を変化させることができ、他の箇所の接続端子と回転体との接触関係を維持することができる。3また、上記2に記載の態様の接続装置において、上記姿勢変化手段は、上記接続端子の姿勢を変化させるものであり、上記姿勢変化手段は、上記接続端子を保持するコイルスプリング180である。かかる構成を備えることにより、実施形態で説明したように、接続端子は、X軸回り、Y軸回り、Z軸回りに姿勢を変化させることができる。また、コイルスプリング180を回転体から離間する方向に撓ませることで、接続端子を回転体側へ付勢することができる。4また、上記1乃至3いずれかに記載の態様の接続装置において、上記接続端子と上記回転体の軸との複数の接触箇所のうちの少なくとも一箇所に、上記回転体軸を研磨する研磨部162を設けた。かかる構成を備えることで、実施形態で説明したように、軸の接続端子との接触箇所に汚れが付着した場合、研磨部162によって汚れを落とすことができる。これにより、経時使用により、軸の接続端子との接触箇所が汚れて皮膜ができ、接触不良となるのを抑制することができる。5また、上記1乃至4いずれかに記載の態様の接続装置において、上記接続端子は、断面V字状のV字溝部を有し、上記V字溝部を構成する2つの斜面に上記回転体の軸の一端部または周面を当接させた。かかる構成とすることで、簡単な構成で、回転体の軸と接続端子とを2点接触させることができる。6また、上記5に記載の態様の接続装置において、上記V字溝部を構成する2つの斜面に上記回転体の軸の一端部を当接させる構成であって、上記V字溝部を、重力方向に設けた。このように、上記V字溝部を重力方向に設けることにより、V字溝部の斜面との摺擦による削り粉が落下し、V字溝部に溜まるのを防止することことができる。これにより、軸端部と電極部材との接点に削り粉が挟まるのを抑制することができ、接触抵抗が増加するのを抑制することができる。7また、上記5に記載の態様の接続装置において、接続端子は、軸方向に対して直交する方向へ移動可能な構造の回転体の一端部に当接するものであり、上記V字溝部を、上記回転体移動方向に設けた。このように、V字溝部を上記回転体移動方向に設けることで、回転体が移動するとき、回転体の軸端部とV字溝部の斜面との当接状態を維持することができる。よって、回転体が移動したときも、通電状態を維持することができる。8また、上記7に記載の態様の接続装置において、上記回転体の上記接続端子と当接する軸端部を球面とし、上記回転体移動方向に対して、上記V字溝部の斜面の開き角度を異ならせた。かかる構成とすることで、回転体が移動したとき、軸端部のV字溝部の斜面との当接箇所を変えることができる。これにより、軸端部の特定箇所のみが、V字溝部の斜面と当接する構成のように、軸端部の特定箇所が早期に磨耗してしまうのを抑制することができる。その結果、耐久性を向上させることができる。また、回転体が移動したとき、軸端部と斜面との当接箇所が変わることで、軸端部と斜面との挟まっていた異物が除去され、通電状態を回復することができる。9また、上記5乃至8いずれかに記載の態様の接続装置において、上記V字溝部を構成する2つの斜面に上記回転体の軸の一端部を当接させる構成であって、上記回転体の上記接続端子と当接する軸端部を球面とし、上記V字溝部の一方の斜面の開き角度と、他方の斜面の開き角度とを異ならせた。かかる構成とすることで、軸端部の一方の斜面と当接する箇所と、他方の斜面と当接する箇所とを異ならせることができる。これにより、V字溝部の一方の斜面の開き角度と、他方の斜面の開き角度とを同じにした場合に比べて、軸端部の斜面と当接する箇所の磨耗の進行を半減させることができる。ここれにより、耐久性を向上させることができる。10感光体3などの像担持体に対向配置された帯電ローラ6と、上記帯電ローラ6に所定の電圧を印加する電源装置170と、上記電源装置170と帯電ローラ6とを電気的に接続する接続手段とを備えた帯電装置5において、上記接続手段として、上記1乃至9いずれかに記載の態様の接続装置を用いた。これにより、電源装置170と帯電ローラ6との通電を安定的に確保することができ、像担持体を良好に所定の電位に帯電させることができる。11また、上記10に記載の態様の接続装置において、上記帯電ローラ6の軸の一端と当接する第1接続装置と、上記帯電ローラの軸の他端と当接する第2接続装置とを備えた。かかる構成とすることにより、一端側にのみ接続装置を設けた場合に比べて、給電経路を倍にでき、電源装置170と帯電ローラ6との通電をより安定的に確保することができる。12また、感光体3などの像担持体と、像担持体の周囲に配置され、電源装置170から電圧が印加される帯電ローラ6や2次転写ローラ50などの回転体と、上記回転体と上記電源装置170とを電気的に接続する接続手段とを備えたプリンタなどの画像形成装置において、上記接続手段として、上記1乃至9いずれかに記載の態様の接続装置を用いた。かかる構成とすることで、画像不良の発生を抑えることができる。13また、上記12に記載の態様の画像形成装置において、上記回転体の軸の一端と当接する第1接続装置と、上記回転体の軸の他端と当接する第2接続装置とを備えた。かかる構成を備えることで、電源装置170と回転対との通電をより安定的に確保することができ、画像不良の発生を抑えることができる。14上記12または13に記載の態様の画像形成装置において、上記回転体は、帯電ローラ6、転写ローラ50および現像ローラ12のいずれかである。これにより、画像不良の発生を抑えることができる。15また、上記12乃至14いずれかに記載の態様の画像形成装置において、上記回転体の上記接続端子と接触する側の端部を、球面としてもよい。16また、感光体3などの像担持体と、像担持体の周囲に配置され、電源装置170から電圧が印加される帯電ローラ6などの回転体と、上記回転体と上記電源装置170とを電気的に接続する接続手段とを一体に支持し、画像形成装置本体に対して着脱可能なプロセスカートリッジにおいて、上記接続手段として、上記1乃至9いずれかに記載の態様の接続装置を用いた。かかる構成を備えることにより、回転体と電源装置との接続不良を良好に抑制することができる。"