"基材に向けてノズルから機能液を液滴として吐出する吐出ヘッドと、前記基材に着弾した前記液滴の着弾径を測定する着弾径測定部と、制御部と、を備え、前記制御部では、前記ノズルから基材に向けて吐出された液滴の吐出量と前記基材に着弾した前記吐出量に対応する前記液滴の基準着弾径との関係を示す関係データを作成し、前記ノズルから前記基材に向けて前記関係データに含まれる所定の液滴量を吐出させて、前記基材に着弾した前記液滴の検査着弾径を測定させ、前記検査着弾径と前記所定の液滴量に対応する前記基準着弾径とを比較し、前記ノズルの合否を判断することを特徴とする液滴吐出装置。ノズルから基材に向けて吐出された液滴の吐出量と前記基材に着弾した前記吐出量に対応する前記液滴の基準着弾径との関係を示す関係データを作成する関係データ作成工程と、前記ノズルから前記基材に向けて前記関係データに含まれる所定の液滴量を吐出して、前記基材に着弾した前記液滴の検査着弾径を測定する検査着弾径測定工程と、前記検査着弾径と前記所定の液滴量に対応する前記基準着弾径とを比較し、前記ノズルの合否を判断するノズル判断工程と、を含むことを特徴とするノズル検査方法。しかしながら、上記のノズル検査方法は、基材に対して一律に機能液を吐出して検査用パターンを形成するため、例えば、基材の表面が親液性を有している場合には、基材上で着弾された機能液が濡れ広がり、隣接するノズルから吐出された機能液同士が合体してしまい、正確に不良ノズルを検出することができない、という課題があった。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態または適用例として実現することが可能である。[適用例1]本適用例にかかる液滴吐出装置は、基材に向けてノズルから機能液を液滴として吐出する吐出ヘッドと、前記基材に着弾した前記液滴の着弾径を測定する着弾径測定部と、制御部と、を備え、前記制御部では、前記ノズルから基材に向けて吐出された液滴の吐出量と前記基材に着弾した前記吐出量に対応する前記液滴の基準着弾径との関係を示す関係データを作成し、前記ノズルから前記基材に向けて前記関係データに含まれる所定の液滴量を吐出させて、前記基材に着弾した前記液滴の検査着弾径を測定させ、前記検査着弾径と前記所定の液滴量に対応する前記基準着弾径とを比較し、前記ノズルの合否を判断することを特徴とする。[適用例2]本適用例にかかるノズル検査方法は、ノズルから基材に向けて吐出された液滴の吐出量と前記基材に着弾した前記吐出量に対応する前記液滴の基準着弾径との関係を示す関係データを作成する関係データ作成工程と、前記ノズルから前記基材に向けて前記関係データに含まれる所定の液滴量を吐出して、前記基材に着弾した前記液滴の検査着弾径を測定する検査着弾径測定工程と、前記検査着弾径と前記所定の液滴量に対応する前記基準着弾径とを比較し、前記ノズルの合否を判断するノズル判断工程と、を含むことを特徴とする。この構成によれば、まず、基材に対するノズルから吐出される液滴の吐出量と基材に着弾された基準着弾径との関係を示す関係データが取得される。このとき、例えば、吐出量を少量から徐々に量を増やしていき、各吐出量に対応する着弾径を測定する。このようにすれば、基材の表面状態に対する機能液の濡れ広がり状況に応じた関係データを形成することができる。なお、関係データにおける着弾径は基準着弾径として規定される。次いで、ノズルの検査が実施される。まず、基材に向けて所定の吐出量の液滴を吐出して、基材に液滴を付着させる。この場合、所定の吐出量は、関係データに含まれる吐出量である。そして、このときの着弾径を取得する。なお、このときに取得された着弾径は、検査着弾径として規定される。そして、検査着弾径と基準着弾径とを比較し、検査着弾径に対応するノズルの合否判定が行われる。従って、基材の表面状態に応じて、関係データから吐出する液滴の吐出量が選択され、選択された吐出量による検査着弾径と基準着弾径とが比較されるので、確実にノズルの合否判定を行うことができる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照して説明する。なお、以下の各図においては、各層や各部材を認識可能な程度の大きさにするため、各層や各部材の尺度を実際とは異ならせて示している。まず、液滴吐出装置の構成について説明する。液滴吐出装置は、基材に向けてノズルから機能液を液滴として吐出する吐出ヘッドと、基材に着弾した液滴の着弾径を測定する着弾径測定部と、制御部と、を備え、制御部では、ノズルから基材に向けて吐出された液滴の吐出量と基材に着弾した吐出量に対応する液滴の基準着弾径との関係を示す関係データを作成し、ノズルから基材に向けて関係データに含まれる所定の液滴量を吐出させて、基材に着弾した液滴の検査着弾径を測定させ、検査着弾径と所定の液滴量に対応する基準着弾径とを比較し、前記ノズルの合否を判断するものである。以下、具体的に説明する。図1は、液滴吐出装置の構成を示す模式図であり、図1aは平面図、図1bは側面図であり、図1cは吐出ヘッドのノズルの配置例を示す説明図である。図1a,bに示すように、液滴吐出装置1は、吐出ユニット10と、吐出ユニット搬送部18と、テーブル搬送部13と、メンテナンス部16と、着弾径測定部15と、これらの部材を制御する制御部50図2参照等を備えている。吐出ユニット10は、キャリッジ11を備え、キャリッジ11には、吐出ヘッド12が搭載されている。吐出ヘッド12は、図示しない機能液供給部から機能液が供給され、供給された機能液を液滴として吐出するものである。吐出ヘッド12は、例えば、圧力発生手段としての圧電素子を備えたインクジェットヘッドである。なお、圧力発生手段として、振動板と電極との間に静電気を発生させて、静電気力によって振動板を変形させてノズルから液滴を吐出させるいわゆる静電式アクチュエーターなどを使用してもよい。さらには、発熱体を用いてノズル内に泡を発生させ、その泡によって機能液を液滴として吐出させる構成を有する吐出ヘッドであってもよい。図1cに示すように、吐出ヘッド12は、ノズル基板121を備えている。ノズル基板121には、多数のノズル122が形成されている。本実施形態では、Y軸方向に略一直線状に並んだノズル列122Aが、2列形成されている。ノズル列122Aにおいてノズル122は等間隔のノズルピッチで並んでおり、2列のノズル列122A間で、ノズル122の位置がY軸方向に半ノズルピッチずれている。これにより、吐出ヘッド12としては、Y軸方向に半ノズルピッチ間隔で機能液の液滴を配置することができる。吐出ユニット搬送部18は、支柱27aと支柱27bと、支柱27aと支柱27bとの間に架けられた架台28a,28bと、架台28a,28bに沿って設けられたガイドレール図示せずと、架台28a,28bに沿って設けられたキャリッジ位置検出装置図示せずを有している。架台28a,28bは、X軸方向に延在しており、テーブル搬送部13及びメンテナンス部16をX軸方向にまたいで構成されている。キャリッジ11は、ガイドレールに支持されている。キャリッジ11は、ガイドレールによってX方向に沿って案内され、X方向に往復動可能な状態でガイドレールに支持されている。キャリッジ位置検出装置は、架台28a,28bとキャリッジ11との間に設けられており、X方向に延在している。キャリッジ位置検出装置は、キャリッジ11のX軸方向における位置を検出する。吐出ユニット搬送部18は、図示しない移動機構及び動力源を備えている。移動機構としては、例えば、ボールねじとボールナットとを組み合わせた機構や、リニアガイド機構などが採用され得る。また、本実施形態では、キャリッジ11をX方向に沿って移動させるための動力源として、例えば、モーターが採用されている。モーターとしては、ステッピングモーター、サーボモーター、リニアモーターなどの種々のモーターが採用され得る。当該モーターからの動力は、移動機構を介してキャリッジ11に伝達される。これにより、キャリッジ11吐出ヘッド12は、ガイドレールに沿って、すなわちX軸方向に沿って往復移動することができる。テーブル搬送部13は、定盤21と、ガイドレール22aと、ガイドレール22bと、ワークテーブル23と、テーブル位置検出装置24を有している。定盤21は、例えば石などの熱膨張係数が小さい材料で構成されており、Y軸方向に沿って延びるように据えられている。ガイドレール22a及びガイドレール22bは、定盤21の上面21a上に配設されている。ガイドレール22a及びガイドレール22bは、それぞれ、Y軸方向に沿って延在している。ガイドレール22aとガイドレール22bとは、互いにX軸方向に隙間をあけた状態で並んでいる。ワークテーブル23は、基材Waを載置するものである。ワークテーブル23は、ガイドレール22a及びガイドレール22bを挟んで定盤21の上面21aに対向した状態で設けられている。ワークテーブル23は、定盤21から浮いた状態でガイドレール22a及びガイドレール22b上に載置されている。ワークテーブル23は、ガイドレール22a及びガイドレール22bによってY軸方向に沿って案内され、定盤21上をY軸方向に沿って往復移動可能に構成されている。テーブル位置検出装置24は、定盤21の上面21aに設けられており、Y軸方向に延在している。テーブル位置検出装置24は、ガイドレール22aとガイドレール22bとの間に設けられている。テーブル位置検出装置24は、ワークテーブル23のY軸方向における位置を検出する。テーブル搬送部13は、図示しない移動機構及び動力源を備えている。移動機構としては、例えば、ボールねじとボールナットとを組み合わせた機構や、リニアガイド機構などが採用され得る。また、本実施形態では、ワークテーブル23をY軸方向に沿って移動させるための動力源として、モーターが採用されている。モーターとしては、ステッピングモーター、サーボモーター、リニアモーターなどの種々のモーターが採用され得る。モーターからの動力は、移動機構を介してワークテーブル23に伝達される。これにより、ワークテーブル23は、ガイドレール22a及びガイドレール22bに沿って、すなわちY軸方向に沿って往復移動することができる。本実施形態の液滴吐出装置1では、吐出ユニット10とワークテーブル23に載置された基材Waとを相対的に移動させながら吐出ヘッド12から機能液を液滴として吐出させる。これによって、基材Wa上に液滴が着弾され、所望のパターンを描画することができる。メンテナンス部16は、キャッピングユニット、フラッシングユニット、ワイピングユニット何れも図示せずなどの保守ユニットを備えている。フラッシングユニットは、フラッシング動作のときに、吐出ヘッド12から吐出される機能液を受ける装置である。フラッシング動作は、基材Waへのパターンの描画とは無関係に、吐出ヘッド12から機能液を吐出させる動作である。フラッシング動作には、例えば、ノズル122内に滞留する機能液がノズル122内で固化してしまうことを予防する効果がある。キャッピングユニットは、吐出ヘッド12のノズル基板121側に蓋をする装置である。これにより、機能液に含まれる液体成分がノズルから蒸発することを低く抑え、吐出性能を維持しやすくすることができる。ワイピングユニットは、吐出ヘッド12のノズル基板121の面を拭く装置である。液滴吐出装置1では、ノズル基板121の面に機能液が付着することがある。ノズル基板121の面に機能液が付着すると、吐出ヘッド12における吐出性能が低下することがある。ワイピングユニットは、ノズル基板121の面を拭くことによって、ノズル基板121の面に付着した機能液を払拭する。これにより、吐出性能を維持しやすくすることができる。着弾径測定部15は、定盤30と、ガイドレール31aと、ガイドレール31bと、検査ワークテーブル32と、着弾径測定器25を有している。定盤30は、例えば石などの熱膨張係数が小さい材料で構成されている。ガイドレール31a及びガイドレール31bは、定盤30の上面に配設されている。ガイドレール31a及びガイドレール31bは、それぞれ、X軸方向に沿って延在している。ガイドレール31aとガイドレール31bとは、互いにY軸方向に隙間をあけた状態で並んでいる。検査ワークテーブル32は、ガイドレール31a及びガイドレール31bを挟んで定盤30の上面に対向した状態で設けられている。検査ワークテーブル32は、ガイドレール31a及びガイドレール31b上に載置されている。検査ワークテーブル32の上面32aには基材Wa’が装置されるように構成されている。検査ワークテーブル32は、ガイドレール31a及びガイドレール31bによってX軸方向に沿って案内され、定盤30上をX軸方向に沿って往復移動可能に構成されている。検査ワークテーブル32は、図示しない移動機構及び動力源を備えている。移動機構としては、例えば、ボールねじとボールナットとを組み合わせた機構や、リニアガイド機構などが採用され得る。また、本実施形態では、検査ワークテーブル32をX軸方向に沿って移動させるための動力源として、モーターが採用されている。モーターとしては、ステッピングモーター、サーボモーター、リニアモーターなどの種々のモーターが採用され得る。モーターからの動力は、移動機構を介して検査ワークテーブル32に伝達される。これにより、検査ワークテーブル32は、ガイドレール31a及びガイドレール31bに沿って、すなわちX軸方向に沿って往復移動することができる。着弾径測定器25は、例えば、スキャナー等であり、架台28a,28bに設置されている。キャリッジ11を、吐出ユニット搬送部18によりX軸方向に移動させ、吐出ヘッド12と検査ワークテーブル32に載置された基材Wa’とを対向させ、基材Wa’に向けて液滴を吐出させることができる。また、検査ワークテーブル32をX軸方向に移動させることにより、着弾径測定器25と検査ワークテーブル32に載置された基材Wa’とを対向させることができる。そして、着弾径測定器25により、基材Wa’に描画された液滴の着弾径を測定することができる。次に、液滴吐出装置の制御部の構成について説明する。図2は、液滴吐出装置の制御部の構成を示すブロック図である。制御部50は、指令部60と駆動部70とを備え、指令部60は、CPU62、記憶手段としてのROM63,RAM64および入出力インターフェイス61からなり、CPU62が入出力インターフェイス61を介して入力される各種信号を、ROM63、RAM64のデータに基づき処理し、入出力インターフェイス61を介して駆動部70へ制御信号を出力する。CPU62は、例えば、ROM63に記憶されたプログラムソフトに従って、基材Waや基材Wa’の所定位置に機能液を液滴吐出するための制御を行うものである。駆動部70は、ヘッドドライバー71、吐出ユニット搬送ドライバー72、テーブル搬送ドライバー73、メンテナンスドライバー74、着弾径測定ドライバー75等から構成されている。吐出ユニット搬送ドライバー72は、指令部60の制御信号により、各種モーターを制御し、吐出ユニット10吐出ヘッド12の移動を制御する。テーブル搬送ドライバー73は、指令部60の制御信号により、各種モーターを制御し、ワークテーブル23の移動を制御する。ヘッドドライバー71は、指令部60の制御信号により、吐出ヘッド12を制御し、吐出ユニット搬送ドライバー72およびテーブル搬送ドライバー73の制御と同調して、基材Wa上の所定位置への吐出制御を行う。また、メンテナンスドライバー74は、指令部60の制御信号により、フラッシングユニット、キャッピングユニット、ワイピングユニットを制御する。着弾径測定ドライバー75は、指令部60の制御信号により、着弾径測定部15を制御する。次に、液滴吐出装置の制御方法について説明する。図3は、液滴吐出装置の制御方法を示すフローチャートである。また、図4は、液滴吐出装置の動作を示す説明図である。具体的には、ノズルから基材に向けて吐出された液滴の吐出量と基材に着弾した前記吐出量に対応する液滴の基準着弾径との関係を示す関係データの作成方法について示している。ステップS11では、基材Wa’に対して吐出ヘッド12のノズル122から吐出する液滴の吐出量を選択する。例えば、第1吐出量を選択する。ステップS12では、基材Wa’に対して選択された第1吐出量で液滴を吐出させる。具体的には、図4aに示すように、検査ワークテーブル32に載置された基材Wa’に対向するようにキャリッジ11を移動させる。そして、基材Wa’に対して吐出ヘッド12のノズル122から液滴を吐出させる。吐出された液滴は、基材Wa’上に付着する。例えば、図4bに示すように、各ノズル122a~122eから第1吐出量の液滴が吐出され、各ノズル122a~122eに対応して着弾ドットD1a~D1eが形成される。この場合、正確な吐出を行うため、液滴吐出前に、吐出ヘッド12をメンテナンス部16によってメンテナンスを行うことが好ましい。ステップS13では、基材Wa’に着弾した着弾径を測定させる。具体的には、図4cに示すように、基材Wa’と着弾径測定器25とが対向する位置まで、検査ワークテーブル32を移動させる。そして、着弾径測定器25を駆動させて、着弾径を測定させる。このとき、各ノズル122a~122eに対応させて各着弾ドットD1a~D1eの着弾径を測定させる。ステップS14では、着弾径の測定が終了したか否かを判断する。終了したYESと判断した場合には、ステップS15に移行する。一方、測定が終了していないNOと判断した場合には、ステップS11に移行する。ここで、関係データの精度を高めるため、第1吐出量とは異なる吐出量で吐出された着弾ドットの着弾径を測定する。この場合、例えば、基材Waに対する描画に用いられる複数の吐出量として、小ドット、中ドット、大ドット等に対応する吐出量を選択し、各吐出量に対応する測定を行うまで繰り返し行う。その他、比較的に小量の吐出量から徐々に吐出量を増加させ、隣接する着弾ドット同士が接触しない程度まで繰り返し行ってもよい。なお、吐出量を変更させるため、例えば、ヘッドに印加する駆動電圧、駆動波形、インク滴数を制御すればよい。ステップS14からステップS11に移行した場合には、基材Wa’に対して吐出ヘッド12のノズル122から吐出する液滴の吐出量を選択する。例えば、第2吐出量を選択する。この場合、第2吐出量は、第1吐出量と異なる吐出量を適宜選択する。そして、ステップS12へ移行する。ステップS12では、図4aに示したように、基材Wa’に対して選択された第2吐出量で液滴を吐出させる。吐出された液滴は、基材Wa’上に付着する。例えば、図4dに示すように、各ノズル122a~122eから第2吐出量の液滴が吐出され、各ノズル122a~122eに対応して着弾ドットD2a~D2eが形成される。そして、ステップS13に移行する。ステップS13では、図4cに示すように、基材Wa’に着弾した着弾径を測定させる。具体的には、図4eに示すように、基材Wa’と着弾径測定器25とが対向する位置まで、検査ワークテーブル32を移動させる。そして、着弾径測定器25を駆動させて、着弾径を測定させる。このとき、各ノズル122a~122eに対応させて各着弾ドットD2a~D2eの着弾径を測定させる。そして、ステップS14に移行する。ステップS14では、着弾径の測定が終了したか否かを判断する。測定が終了していないと判断した場合には、ステップS11に移行する。以降、所定の回数を繰り返すことができる。以上により基材Wa’における吐出量と関係データが作成される。なお、測定された着弾径は基準着弾径として規定される。ステップS15では、取得した関係データを格納する。具体的には、例えば、RAM64や外部取付けメモリー等の記憶手段に格納する。以上、基材Wa’における一連の関係データの作成方法について説明したが、さらに、基材Wa’以外の材質の基材Wb等に対しても同様にして関係データを作成することができる。また、基材Wa’の表面状態が異なった場合には、別に関係データを作成すればよい。このようにすれば、各種基材や基材の表面処理状況に応じた関係データをデータテーブル化することができ、ノズル検査の効率化を図ることができる。つづいて、次の液滴吐出装置の制御方法について説明する。図5は、液滴吐出装置の制御方法を示すフローチャートである。図6は、液滴吐出装置の動作を示す説明図である。具体的には、本実施形態では、ノズルから基材に向けて関係データに含まれる所定の液滴量を吐出させて、基材に着弾した液滴の検査着弾径を測定させ、検査着弾径と所定の液滴量に対応する基準着弾径とを比較し、ノズルの合否を判断する方法について示している。ステップS21では、検査条件を選択する。具体的には、複数の関係データから実施する関係データを選択するとともに、関係データの基準着弾径に対応する吐出量を選択する。以下、基材Waに描画するものと想定し、基材Waと同じ材質かつ同じ表面処理が施された基材Wa’にかかる関係データから第2吐出量を選択した場合について説明する。なお、この場合、関係データに基づいて、液滴を吐出したときに、隣接する着弾ドット同士が接触しない吐出量を選択する。ステップS22では、基材Wa’に対して選択された第2吐出量で液滴を吐出させる。具体的には、図6aに示すように、検査ワークテーブル32に載置された基材Wa’に対向するようにキャリッジ11を移動させる。そして、基材Wa’に対して液滴を吐出させる。吐出された液滴は、基材Wa’上に付着する。例えば、図6bに示すように、各ノズル122a~122eから第2吐出量の液滴が吐出され、各ノズル122a~122eに対応して着弾ドットD2a’~D2e’が形成される。ステップS23では、基材Wa’に着弾した着弾径を測定させる。具体的には、図6cに示すように、基材Wa’と着弾径測定器25とが対向する位置まで、検査ワークテーブル32を移動させる。そして、着弾径測定器25を駆動させて、着弾径を測定させる。このとき、各ノズル122a~122eに対応させて各着弾ドットD2a’~D2e’の着弾径を測定させる。なお、着弾ドットD2a’~D2e’の着弾径はそれぞれ検査着弾径に対応する。ステップS24では、測定された各ノズル122a~122eに対応する各着弾ドットD2a’~D2e’の検査着弾径が許容範囲内か否かを判断する。具体的には、各ノズル122a~122eに対応する着弾ドットD2a’~D2e’の検査着弾径と各ノズル122a~122eに対応する基準着弾径この場合、D2a~D2eとを比較する。そして、許容範囲内でないNO場合は、ステップS25に移行し、許容範囲内YESの場合には、ステップS26に移行する。例えば、図6bに示すように、ノズル122a,122b,122d,122eに対応する着弾ドットD2a’,D2b’,D2d’,D2e’の検査着弾径は許容範囲内であると判断される。一方、ノズル122cに対応する着弾ドットD2c’の検査着弾径は、許容範囲外であると判断される。この場合、ステップS25に移行する。ステップS25では、吐出ヘッド12の調整を開始する。具体的には、吐出ヘッド12ノズル122不具合状況に応じて吐出ヘッド12をメンテナンス部16によってメンテナンスを行う。例えば、上記の例のように、基準着弾径に対して、検査着弾径が小さい場合には、ノズル122が詰まっている可能性が高い。その場合には、例えば、フラッシングユニットにてフラッシングして、ノズル122開口部の増粘した機能液を除去する。その後、ステップS22に移行し、上記に説明したように以下同様の制御を行う。ステップS24において、許容範囲内YESの場合には、ステップS26に移行し、液滴の吐出を開始させる。具体的には、ワークテーブル23上に載置された基材Waに向けて液滴を吐出し、基材Waに機能液を付着させ、画像を形成させる。なお、上記実施形態では、基材Waに描画する場合について説明したが、例えば、基材Waとは材質や表面状態が異なる基材Wbに描画する場合には、基材Wbと同じ材質かつ同じ表面処理が施された基材Wa’にかかる関係データから吐出量を選択すればよい。以上、本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。基材Waに描画を行う場合に、まず、基材Waと同じ材質で同じ表面処理が施された基材Wa’に対に対して、ノズル122から選択された吐出量の液滴を吐出し、基材Wa’に着弾された着弾ドットの着弾径を測定し、吐出量と着弾径との関係を示す関係データを取得する。なお、関係データにおける着弾径を基準着弾径として規定する。そして、ノズル122の検査を行う場合に、まず、基材Wa’に向けて所定の吐出量の液滴を吐出して、基材Wa’に液滴を付着させる。この場合、所定の吐出量は、関係データに含まれる吐出量である。そして、このときの着弾径を取得する。なお、このときに取得された着弾径は、検査着弾径として規定する。そして、検査着弾径と基準着弾径とを比較し、検査着弾径に対応するノズル122の合否判定が行われる。従って、基材Waの表面状態に応じて、関係データから吐出する液滴の吐出量が効率よく選択され、選択された吐出量による検査着弾径と基準着弾径とが比較されるので、確実にノズル122の合否判定を行うことができる。例えば、基材Waの表面が親液性を有している場合であっても、予め、基材Waと同条件の基材Wa’において関係データを取得し、当該関係データに基づいてノズル122の検査が行われるので、確実に不良のノズル122を検出することができる。なお、本発明は上述した実施形態に限定されず、上述した実施形態に種々の変更や改良などを加えることが可能である。変形例を以下に述べる。変形例1上記実施形態では、液滴吐出装置1の構成等について説明したが、ノズル検査方法として、ノズルから基材に向けて吐出された液滴の吐出量と基材に着弾した吐出量に対応する液滴の基準着弾径との関係を示す関係データを作成する関係データ作成工程と、ノズルから基材に向けて関係データに含まれる所定の液滴量を吐出して、基材に着弾した液滴の検査着弾径を測定する検査着弾径測定工程と、検査着弾径と所定の液滴量に対応する基準着弾径とを比較し、ノズルの合否を判断するノズル判断工程と、を含むものであってもよい。このように工程を経ることにより、上記同様の効果を得ることができる。変形例2上記実施形態では、基材Wa’を用いて関係データを作成したが、これに限定されない。描画に使用される基材Waを用いて関係データを作成してもよい。この場合、基材Waの余白領域に液滴を吐出して、着弾ドットの着弾径を測定すればよい。また、着弾径測定器25を基材Waに対向する位置まで移動可能な構成にすればよい。このようにすれば、実施材料となる基材Waにおいて関係データが作成されるので、検査工数を低減することができるとともに、描画する基材Waと検査する基材Waが同一となるので、より正確な関係データを作成することができる。変形例3上記実施形態における関係データの作成に用いられるノズル122の限定は特にないが、例えば、基材Waに対する描画に使用されるノズル122のみを使用して関係データを作成してもよい。このようにすれば、検査効率を高めることができる。変形例4上記実施形態では、複数回に亘って所定の吐出量で液滴を吐出し、吐出量毎に着弾径を測定して関係データを作成したが、これに限定されない。例えば、他の関係データの作成方法として、下記の式を代用してもよい。V=π/6h3d2h2h=d/2tanφ/2この場合、V:吐出量、h:着弾したインク液滴の中心高さ、d:着弾径、φ:接触角である。そして、測定された吐出量と着弾径を上記の式に代入する。このようにすれば、容易に近似した関係データを取得することができる。"