触媒が担持されたセラミックスからなる担体と、前記担体の外周面において、互いに対向しつつ前記担体の軸方向に延設された一対の表面電極と、前記表面電極へ外部から電力を供給する配線と、を備え、前記表面電極を介して前記担体を通電加熱する通電加熱式触媒装置であって、前記表面電極の表面に、前記表面電極に発生するクラックの伸展方向を制御するための溝が形成されている、通電加熱式触媒装置。前記配線が、前記表面電極において前記担体の軸方向の中央部に接続され、前記溝が、前記担体の軸方向に延設されていることを特徴とする請求項1に記載の通電加熱式触媒装置。前記溝の深さが、前記表面電極の1/10~2/3であることを特徴とする請求項1又は2に記載の通電加熱式触媒装置。前記溝の断面形状が、楔形状であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の通電加熱式触媒装置。前記表面電極が、Ni-Cr合金但し、Cr含有量は20~60質量又はMCrAlY合金但し、MはFe、Co、Niのうち少なくとも一種からなる溶射皮膜であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の通電加熱式触媒装置。前記セラミックスが、SiCを含むことを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の通電加熱式触媒装置。触媒が担持されたセラミックスからなる担体の表面に形成された表面電極を介して前記担体を通電加熱する通電加熱式触媒装置の製造方法であって、前記担体の外周面に、互いに対向させて前記担体の軸方向に延設された一対の前記表面電極を形成する工程と、前記表面電極の表面に、前記表面電極に発生するクラックの伸展方向を制御するための溝を形成する工程と、前記表面電極へ外部から電力を供給する配線を接続する工程と、を備える通電加熱式触媒装置の製造方法。前記溝を形成する工程において、前記溝を前記担体の軸方向に延設し、前記配線を接続する工程において、前記配線を、前記表面電極において前記担体の軸方向の中央部に接続する、ことを特徴とする請求項7に記載の通電加熱式触媒装置の製造方法。前記溝の深さを、前記表面電極の1/10~2/3とすることを特徴とする請求項7又は8に記載の通電加熱式触媒装置の製造方法。前記溝の断面形状を、楔形状とすることを特徴とする請求項7~9のいずれか一項に記載の通電加熱式触媒装置の製造方法。発明者は以下の課題を見出した。EHCの表面電極は円筒状の担体の軸方向に延設されている。また、表面電極の担体軸方向中央部に金属配線が接続され、電流が供給される。この電流が表面電極において担体軸方向に広がることにより、一対の表面電極間において担体全体が通電加熱される。通電加熱を繰り返すと、上述の熱応力により、表面電極に担体円周方向のクラックが発生し、担体軸方向への電流の広がりが阻害される結果、表面電極と金属配線との接続部近傍担体の軸方向中央部が集中的に加熱されるという問題があった。本発明は、上記を鑑みなされたものであって、表面電極に発生するクラックの方向が制御され、担体軸方向への電流の広がりが保持される通電加熱式触媒装置を提供することを目的とする。本発明の一態様に係る通電加熱式触媒装置は、触媒が担持されたセラミックスからなる担体と、前記担体の外周面において、互いに対向しつつ前記担体の軸方向に延設された一対の表面電極と、前記表面電極へ外部から電力を供給する配線と、を備え、前記表面電極を介して前記担体を通電加熱する通電加熱式触媒装置であって、前記表面電極の表面に、前記表面電極に発生するクラックの伸展方向を制御するための溝が形成されている、ものである。表面電極に発生するクラックの方向が制御され、担体軸方向への電流の広がりが保持される通電加熱式触媒装置を提供することができる。前記配線が、前記表面電極において前記担体の軸方向の中央部に接続され、前記溝が、前記担体の軸方向に延設されていることが好ましい。また、前記溝の深さが、前記表面電極の1/10~2/3であることが好ましい。これにより、確実に表面電極に発生するクラックの方向を制御することができる。さらに、前記溝の断面形状が、楔形状であることが好ましい。これにより、さらに確実に表面電極に発生するクラックの方向を制御することができる。また、前記表面電極が、Ni-Cr合金但し、Cr含有量は20~60質量又はMCrAlY合金但し、MはFe、Co、Niのうち少なくとも一種からなる溶射皮膜であることが好ましい。さらに、前記セラミックスは、SiCを含むことが好ましい。本発明の一態様に係る通電加熱式触媒装置の製造方法は、触媒が担持されたセラミックスからなる担体の表面に形成された表面電極を介して前記担体を通電加熱する通電加熱式触媒装置の製造方法であって、前記担体の外周面に、互いに対向させて前記担体の軸方向に延設された一対の前記表面電極を形成する工程と、前記表面電極の表面に、前記表面電極に発生するクラックの伸展方向を制御するための溝を形成する工程と、前記表面電極へ外部から電力を供給する配線を接続する工程と、を備えるものである。前記溝を形成する工程において、前記溝を前記担体の軸方向に延設し、前記配線を接続する工程において、前記配線を、前記表面電極において前記担体の軸方向の中央部に接続することが好ましい。また、前記溝の深さを、前記表面電極の1/10~2/3とすることが好ましい。さらに、前記溝の断面形状を、楔形状とすることが好ましい。本発明により、表面電極に発生するクラックの方向が制御され、担体軸方向への電流の広がりが保持される通電加熱式触媒装置を提供することができる。以下、本発明を適用した具体的な実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。ただし、本発明が以下の実施の形態に限定される訳ではない。また、説明を明確にするため、以下の記載及び図面は、適宜、簡略化されている。実施の形態1まず、図1~4を参照して、実施の形態1に係る通電加熱式触媒装置について説明する。図1は、実施の形態1に係る通電加熱式触媒装置100の斜視図である。図2は、実施の形態1に係る通電加熱式触媒装置100の表面電極31の真上から見た平面図である。図3は、図2におけるIIIIII切断線による断面図であって、固定層33が形成された部位での断面図である。図4は、図2におけるIVIV切断線による断面図である。通電加熱式触媒装置100は、例えば自動車等の排気経路上に設けられ、エンジンから排出される排気ガスを浄化する。図1に示すように、通電加熱式触媒装置100は、担体20、表面電極31、配線32、固定層33を備えている。表面電極31には溝31aが形成されている。なお、図1では表面電極31の表面に形成された溝31aは省略されている。また、図2では一方の表面電極31について、担体20、配線32、固定層33、溝31aの位置関係が示されているが、他方の表面電極31についても同様である。担体20は、白金やパラジウム等の触媒を担持する多孔質部材である。また、担体20自体は、通電加熱されるため、導電性を有するセラミックス、具体的には例えばSiC炭化珪素からなる。図1に示すように、担体20は、外形が略円筒形状であって、内部はハニカム構造を有している。矢印で示すように、排気ガスが担体20の内部を担体20の軸方向に通過する。図1に示すように、表面電極31は、担体20の外表面において、互いに対向配置された一対の電極である。また、図2に示すように、表面電極31は、矩形状の平面形状を有し、担体軸方向に延設されている。なお、表面電極31は、担体軸方向の両端近傍には形成されていない。表面電極31は、配線32を介して、バッテリ等の電源に接続されている。そして、表面電極31を介して、担体20に電流が供給され、通電加熱される。なお、一対の表面電極31のうちの一方がプラス極、他方がマイナス極であるが、いずれの表面電極31がプラス極あるいはマイナス極になってもよい。つまり、担体20を流れる電流の向きは限定されない。ここで、図2に示すように、表面電極31の表面には、熱サイクル負荷により発生するクラックの方向を制御するための溝31aが、担体軸方向に延設されている。図4に示すように、溝31aの断面形状は楔形状である。楔の頂点に応力が集中し、楔の頂点に沿ってクラックが発生する。ここで、図5A、5Bは、図2におけるIVIV切断線による断面図であって、溝31aの断面形状の変形例を示す図である。図5A、5Bに示すように、溝31aの断面形状は、楔形状に限らず、半円形状や矩形状であってもよい。溝31aの詳細については後述する。図1に示すように、複数の配線32は、一対の表面電極31のそれぞれの上に配置されている。複数の配線32は、表面電極31と物理的に接触するとともに電気的に接続されたリボン状の金属薄板である。配線32は、800°C以上の高温下での使用に耐えるため、例えば、ステンレス系合金、Ni基系合金、Co基系合金など耐熱耐酸化合金からなることが好ましい。また、図2に示すように、複数の配線32は、担体円周方向には、表面電極31の形成領域の全体に亘って延設されている。さらに、全ての配線32は、表面電極31の形成領域の片側から突出して延設されており、その突出した終端において一体化されている。他方、複数の配線32は、表面電極31上において、担体軸方向に沿って、略等間隔で配置されている。本実施の形態に係る通電加熱式触媒装置100では、各表面電極31上の担体20の軸方向中央部に12本ずつの配線32が設けられている。当然のことながら、配線32の本数は12本に限定されるものではなく、適宜決定される。なお、担体20は担体軸方向両端部近傍において耐熱材料からなるマット不図示により、排気経路上に固定保持される。配線32がマットと接触すると、熱サイクル負荷によってマットとの間に摩擦が生じ、配線32が断線する恐れがある。そのため、実施の形態1に係る通電加熱式触媒装置100では、配線32は、マットが形成されない担体軸方向中央部のみに配置されている。図1、2に示すように、配線32は、固定層33により表面電極31に固定されている。ここで、図3は、図2におけるIIIIII切断線による断面図であって、固定層33が形成された部位での断面図である。図3に示すように、表面電極31は、担体20の外周面上に形成された厚さ50~200μmの溶射皮膜である。表面電極31は、担体20と物理的に接触しているとともに電気的に接続されている。固定層33は、配線32を表面電極31に固定するために、配線32を覆うように形成されたボタン形状の溶射皮膜である。ここで、固定層33がボタン形状であるのは、金属をベースとする溶射皮膜である表面電極31及び固定層33と、セラミックスからなる担体20との線膨張係数差に基づく応力を緩和するためである。つまり、固定層33を極力小さい形状とすることにより、上記応力を緩和している。図2に示すように、固定層33は、配線32及び表面電極31と物理的に接触するとともに電気的に接続されている。また、図1に示すように、固定層33は、配線32を表面電極31に、担体円周方向の略両端において固定するように、各配線32に2箇所ずつ設けられている。さらに、図3に示すように、互いに隣接する配線32では、固定層33が担体円周方向にずらして配置されている。換言すると、各表面電極31上では、矩形状の表面電極31の2本の長辺に沿って、片側12個ずつの固定層33が、担体軸方向にジグザグに配置されている。表面電極31及び固定層33を構成する溶射皮膜は、配線32と同様に通電するため、金属ベースである必要がある。溶射皮膜のマトリクスを構成する金属としては、800°C以上の高温下での使用に耐えるため、高温下での耐酸化性に優れたNi-Cr合金但し、Cr含有量は20~60質量、MCrAlY合金但し、MはFe、Co、Niのうち少なくとも一種が好ましい。ここで、上記NiCr合金、MCrAlY合金は、他の合金元素を含んでいてもよい。表面電極31及び固定層33を構成する溶射皮膜は、多孔質であってもよい。多孔質であることにより、応力を緩和する機能が高まる。上記構成により、通電加熱式触媒装置100では、一対の表面電極31間において担体20が通電加熱され、担体20に担持された触媒が活性化される。これにより、担体20を通過する排気ガス中の未燃焼HC炭化水素、CO一酸化炭素、NOx窒素酸化物等が触媒反応により浄化される。次に、溝31aの詳細について説明する。図2に示すように、溝31aが、表面電極31の担体軸方向中央部を介して、表面電極31の担体軸方向の両端側に分断されて、7本ずつ設けられている。つまり、配線32が接続される表面電極31の担体軸方向中央部には、溝31aが設けられていない。なお、溝31aは分断されることなく、表面電極31の担体軸方向全体に亘って設けられてもよい。当然のことながら、溝31aの本数は7本に限定されるものではなく、適宜決定される。本実施の形態に係る通電加熱式触媒装置100では、担体軸方向に延びた溝31aが、表面電極31の表面に形成されているため、溝31aに沿った担体軸方向のクラックが発生し易くなる。つまり、表面電極31に担体円周方向のクラックが発生し難くなり、担体軸方向への電流の広がりが保持される。そのため、担体20の軸方向中央部近傍が集中的に加熱されることがなく、この集中加熱による熱応力割れを回避することができる。ここで、溝31aは、溶射皮膜である表面電極31の表面を研磨により平滑にした後、型押加工、研削加工、切削加工などにより形成することができる。溝31aの深さは、表面電極31の厚さの1/10~2/3であることが好ましい。溝31aの深さが、表面電極31の厚さの1/10未満では、クラックの方向を制御することができない。一方、溝31aの深さが、表面電極31の厚さの2/3を超えると、溝31aの形成が著しく困難になり、加工抵抗等により担体20が破損する恐れがある。次に、図6A~6Cを参照して、溝31aのパターンの変形例について説明する。図6A~6Cは、実施の形態1に係る通電加熱式触媒装置100の表面電極31の平面図であって、溝31aのパターンの変形例を示す図である。図6A~6Cに示されたいずれの溝31aのパターンを用いても、図2に示された通電加熱式触媒装置100と同様の効果を奏することができる。図6Aに示された溝31aのパターンのように、溝31aは、担体軸方向に複数に分断されて形成されていてもよい。さらに、図6Aに示すように、各溝31aが千鳥状に配置されていてもよい。また、図6Bに示された溝31aのパターンのように、溝31aは、担体円周方向に形成された部分を有していてもよい。例えば、図6Bに示すように、担体軸方向に延びた2本の溝と、それら2本の溝の中央部同士を接続する担体円周方向に延びた1本の溝からなるH字形状の基本パターンが整列されていてもよい。また、基本パターンにおいて、担体円周方向に延びた溝が2本以上となる梯子状であってもよい。さらに、図6Cに示された溝31aのパターンのように、溝31aは、担体軸方向に平行でなく、斜めに形成されていてもよい。例えば、図6Cに示すように、斜めに形成された複数の溝が、担体軸方向にジグザグに形成されるような構成であってもよい。図6A~6Cに示すように、実施の形態1に係る表面電極31では、熱サイクル負荷により発生するクラックが、担体軸方向に伸展し、かつ、担体円周方向には伸展しないような溝パターンであれば特に限定されることはない。実施の形態2次に、図7を参照して、実施の形態2に係る通電加熱式触媒装置について説明する。図7は、実施の形態2に係る通電加熱式触媒装置200の表面電極31の真上から見た平面図である。実施の形態1に係る通電加熱式触媒装置100では、配線32が表面電極31の担体軸方向中央部のみに配置されていた。これに対し、実施の形態2に係る通電加熱式触媒装置200では、図7に示すように、配線32が担体軸方向全体に亘り均等に配置されている。さらに、実施の形態1に係る通電加熱式触媒装置100では、溝31aが担体軸方向に延設されていた。これに対し、実施の形態2に係る通電加熱式触媒装置200では、図7に示すように、11本の溝31aが隣接する配線32の間において担体円周方向に延設されている。本実施の形態に係る通電加熱式触媒装置200では、担体円周方向に延びた溝31aが、表面電極31の表面に形成されているため、溝31aに沿った担体円周方向のクラックが発生し易くなる。このクラックによって表面電極31が、12個のブロックに分割されたとしても、各ブロックには配線32が接続されているため、担体軸方向への電流の広がりが保持される。そのため、担体20の軸方向中央部近傍が集中的に加熱されることがなく、この集中加熱による熱応力割れを回避することができる。なお、本発明は上記実施の形態に限られたものではなく、趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更することが可能である。