走行体と、前記走行体に旋回可能に設置された旋回体と、基部が前記旋回体の旋回フレームに回動可能に支持されたブームと、一端が前記旋回フレームに回動可能に支持され、他端に設けたボス部がピンによって前記ブームに連結され、前記ブームを起伏するブームシリンダと、前記ボス部に一体的に形成され、機体吊り上げ用ワイヤロープが掛けられる吊クランプが連結される吊り金具とを具備することを特徴とする油圧ショベル。請求項1に記載の油圧ショベルにおいて、前記吊り金具は、前記ボス部に鋳造または溶接により一体的に形成されていることを特徴とする油圧ショベル。請求項1または2に記載の油圧ショベルにおいて、前記吊り金具は、前記吊クランプと共にピンに挿通される貫通孔を有し、前記ピンに挿通される貫通孔は、大略、前記ブームシリンダの伸縮方向と垂直な方向に形成されていることを特徴とする油圧ショベル。請求項1乃至3のいずれか1項に記載の油圧ショベルにおいて、前記吊り金具は、前記吊クランプと共にピンが挿通される貫通孔を複数有することを特徴とする油圧ショベル。請求項4項に記載の油圧ショベルにおいて、前記吊り金具は、前記ピンが挿通される貫通孔の1つは、ほぼ前記ブームシリンダの伸縮方向に形成され、前記ピンが挿通される貫通孔の他の1つは、大略、前記ブームシリンダの伸縮方向と垂直な方向に形成されて前いることを特徴とする油圧ショベル。しかしながら、上記特許文献1に記載された発明では、吊り上げ用のワイヤロープを、ブームの基部のみで吊り金具に引っ掛けて吊り上げるので機体のバランスを取るのが難しい。また、ブームの基部のボスの両側に、それぞれ、吊り上げ用の吊り金具を設ける構造のため、部品点数が増え、重量の増加やコストが増えるという問題があった。この発明の油圧ショベルは、走行体と、走行体に旋回可能に設置された旋回体と、基部が旋回体の旋回フレームに回動可能に支持されたブームと、一端が旋回フレームに回動可能に支持され、他端に設けたボス部がピンによってブームに連結され、ブームを起伏する油圧シリンダと、ボス部に一体的に形成され、機体吊り上げ用ワイヤロープが掛けられる吊クランプが連結された吊り金具とを具備することを特徴とする。本発明の油圧ショベルによれば、ブームを起伏する油圧シリンダのロッド先端部のボス部に、吊クランプが連結される機体吊り上げ用の吊り金具を一体に形成したので、部品点数が減少し、重量の増加を抑え、コストを低減することもできる。[実施形態1]以下、本発明の油圧ショベルの一実施の形態を図面と共に説明する。図1は、油圧ショベル全体の側面図である。油圧ショベル1は、走行体2、旋回体3、旋回輪4およびフロント作業機5を備えている。無限軌道式の走行体2は、旋回輪4を介して旋回体3を旋回可能に支持している。旋回体3は、旋回フレーム11を有し、この旋回フレーム11が旋回輪4を介して走行体2に対して旋回可能に取り付けられている。旋回フレーム11の前部には運転室12が設けられ、また、旋回フレーム11の中央にはフロント作業機5が、旋回フレーム11の後部にはカウンタウエイト13が設置されている。フロント作業機5は、ブーム16、基部がブーム16の先端に取り付けられたアーム17、およびアーム17の先端に取り付けられた、例えば、バケット等の作業具以下、バケットという18を備えている。ブーム16はブームシリンダ30により、アーム17はアームシリンダ22により、バケット18はバケットシリンダ23により、それぞれ、上下方向に回動される。なお、図1ではバケット18として例示されているが、バケット18に替えて、グラップル、フォーク、リフティングマグネット、破砕具、振動式ブレーカ等を装着したものであってもよい。ブーム16は貫通孔を有する基部16aを有し、この基部16aの貫通孔と、旋回フレーム11のブラケット11aに設けられた貫通孔とに挿通されたピンにより旋回フレーム11に回動可能に取り付けられている。ブームシリンダ30のチューブの下端は、図示は省略するが、旋回フレーム11に回動可能に支持されている。また、ブームシリンダ30のロッド先端側に設けられたボス部31を介して、ブーム16の屈曲部における側面にピンを介して回動可能に連結されている。ブームシリンダ30が伸縮することにより、ブーム16が基部16aを中心として上下方向に回動する。また、カウンタウエイト13の上部後方には、機体吊り上げ用の吊り孔41を有する吊り金具42が設けられている。吊り金具42は、カウンタウエイト13の両側図1における垂直方向の両側の側面に設けられている。図2は、図1に図示された油圧ショベルを吊り上げた状態を示す側面図であり、図3は、図2における吊り上げ構造の要部を示し、図3aはブームシリンダ30のロッド側の拡大側面図、図3bは図3aにおけるX方向からみたボス部の平面図であり、図4は、図1に図示された油圧ショベルのブーム16の屈曲部周辺の分解斜視図である。図4に図示されるように、ブームシリンダ30はブーム16の両側部に設けられている。ブームシリンダ30のロッド30aの先端側には、通常、クレビスといわれるボス部31が設けられている。ボス部31は、ピン51が挿通される貫通孔33を有する。そして、ボス部31の上部側に、吊り金具32を設けている。吊り金具32は、鋳造や溶接によりボス部31に一体的に形成されるもので、吊り金具32の上部には、後述するピン62が挿通される貫通孔34が形成されている。各ブームシリンダ30のロッド30aの先端側に設けたボス部31の貫通孔33と、ブーム16の側壁に設けられた貫通孔16bとを位置合わせして、ピン51を貫通孔33と16bに挿通する。これにより、各ブームシリンダ30のロッド30aの先端側がブーム16に回動可能に取り付けられる。61は、通常、シャックルといわれる、吊クランプである。吊クランプ61は、ほぼU字形状を有し、下端部の両側にはピン62が挿通される貫通孔63が設けられている。ワイヤロープ65は、先端が閉じた吊り輪66を有している。ワイヤロープ65により油圧ショベル1を吊り上げ状態に連繋するには、吊り輪66を吊クランプ61の下端から通して、吊クランプ61に連繋する。次に、ピン62を、吊クランプ61の一方の貫通孔63、吊り金具32の貫通孔34、吊クランプ61の他方の貫通孔63の順に通して、吊クランプ61を吊り金具32に取り付ける。ボス部31がワイヤロープ65により、吊り上げ可能な状態に連繋された状態が図3aに図示されている。図3bは、図3aにおける、ブームシリンダ30の軸線に垂直なX方向からみたボス部の平面図である。油圧ショベル1をワイヤロープ65により吊り上げるには、図2に示すように、先ず、ブームシリンダ30により、ブーム16を倒伏した状態にしておく。そして、ワイヤロープ65aの吊り輪66を、上述した如く、吊クランプ61を介してブームシリンダ30のロッド30aのボス部31に設けた吊り金具32に連繋する。また、ワイヤロープ65bの吊り輪66を、吊クランプ61を介してカウンタウエイト13の上部後方に設けた吊り金具42に連繋する。ワイヤロープ65bの吊り輪66と吊り金具42との連繋は、ワイヤロープ65aをロッド30aのボス部31に設けた吊り金具32に連繋する場合と同様に行うことができる。ワイヤロープ65aおよび65bは、それぞれ、ブーム16の両側面の吊り金具32およびカウンタウエイト13の上部後方に設けた吊り金具42に連繋される。つまり、左右一対のワイヤロープ65aと左右一対のワイヤロープ65b、合計4本のワイヤロープ65の吊り輪66が吊り金具32、42に連繋される。そして、各ワイヤロープ65a、65bの上部側の吊り輪をクレーンのフック71に引っ掛け、クレーンを駆動することにより油圧ショベル1を吊り上げる。この場合、吊り金具32の貫通孔34は、上部側においてフック71に引っ掛けられたワイヤロープ65とほぼ同じ方向に傾斜するように、大略、ブームシリンダ30の伸縮方向にほぼ垂直な方向に形成することが望ましい。以上の如く、本発明の一実施の形態によれば、吊り上げ用のワイヤロープ65を連繋する吊クランプ61を連結するための吊り金具32をブームシリンダ30のロッド30a先端側のボス部31に一体的に形成したので、部品点数が削減され、コストを低減することができる。また、吊り金具をブームの基部を支持するピンに取り付ける従来の構造では、ピンの長さが長くなり、その分、油圧ショベルの重量が増加したが、本発明では、ブームシリンダ30のロッド30a先端側のボス部31に吊り金具32を設けるため、ピン51の長さが変わることが無く、重量の増加も吊り金具32の重量分ですむ。上記実施形態1では、ブーム16を倒伏した状態で、油圧ショベル1を吊り上げる場合で説明した。しかし、実際の作業では、吊り上げたり、吊り下ろしたりする敷地が狭く、ブーム16を倒伏した状態では作業ができない場合がある。このような場合には、ブーム16を起立した状態で、油圧ショベル1の吊り上げを行う必要がある。次に、実施形態2として、このように、ブーム16を起立した状態で吊り上げを行うのに適した構造を示す。[実施形態2]図5は、本発明の油圧ショベルの吊り上げ構造の実施形態2を示し、図5aはブームシリンダ30のロッド30a先端側のボス部31周辺の側面部であり、図5bは図5aにおけるX方向からみたボス部31の平面図である。実施形態2では、ブームシリンダ30のロッド30a先端側のボス部31に一体に形成された吊り金具32Aは、2つの貫通孔34aと34bを有している。貫通孔34aは、実施形態1と同様に、ブームシリンダ30の伸縮方向と交差する方向に設けられている。これに対して、貫通孔34bは、ブームシリンダ30の伸縮方向の延長線上に設けられている。図6は、ブーム16を起立した状態で、吊り金具32Aに設けた貫通孔34bに連結した吊クランプ61にワイヤロープ65aを連繋して油圧ショベル1を吊り上げた状態の側面図である。この場合にも、ワイヤロープ65bは、カウンタウエイト13の上部後方に設けた吊り金具42に連繋する。図6には、参考として、ブーム16を倒伏した状態のフロント作業機5も図示されている。なお、上記以外は、実施形態1と同様であり、同一の部材に同一の図面番号を付して、その説明を省略する。実施形態2においても、実施形態1と同様な効果を奏する。また、実施形態2では、ブーム16を倒伏した状態でも、起立した状態でも、油圧ショベル1を吊り上げることが可能となり、作業現場の状況によりブーム16の姿勢のいずれかを選択することにより、機体の吊り上げ作業の効率化を図ることができる。なお、実施形態2においては、吊り金具32Aに貫通孔34a、34bの2個を設けた構造とした。しかし、貫通孔を3個以上設けてもよい。その場合、予め、機体を吊り上げる際のブーム16の傾斜角度を想定し、貫通孔34を設ける方向を決定することが好ましい。[実施形態3]図7は、本発明の油圧ショベルの吊り上げ構造の実施形態3を示す。実施形態3では、ブームシリンダ30のロッド30a先端側のボス部31に一体的に形成した吊り金具32Bに設けた貫通孔34cは、実施形態2における貫通孔34aと34bとの中間に位置する。換言すれば、貫通孔34cは、ブームシリンダ30の伸縮方向と、伸縮方向に垂直な方向との中間の方向に形成させている。吊り金具32Bの貫通孔34cを、このような位置に形成することにより、ブーム16を起立した状態から倒伏した状態のいずれの状態において、あるいは、その中間の状態でも油圧ショベル1の吊り上げを行うことが可能となる。実施形態3によっても、実施形態1と同様な効果を奏する。また、ブーム16を倒伏した状態でも、起立した状態でも油圧ショベル1の吊り上げを行うことができるので、実施形態2と同様な効果を奏する。この場合、実施形態2の場合よりも部品点数を減らすことができるので、重量とコストにおいて有利である。以上説明した如く、上記実施形態1~3によれば、吊クランプ61を連繋するための吊り金具32をボス部31に一体的に形成したので、部品点数を削減され、コストを低減することができる、という効果を奏する。なお、上記実施の形態において、作業具としてバケット18が装着された油圧ショベルの場合で説明したが、バケット18に替えて、グラップル、フォーク、リフティングマグネット、破砕具、振動式ブレーカ等を装着した油圧ショベルに適用することが可能である。また、本実施形態においては、吊り上げ用のワイヤロープ65を、ブームシリンダ30のロッド30a先端側のボス部31に一体的に設けた吊り金具32と、カウンタウエイト13に設けた吊り金具42に連繋する構造とした。しかし、カウンタウエイト13に設ける吊り金具42に替えて、走行体2または旋回体3のフレーム等、油圧ショベル1の他の部位に吊り金具を設けてもよい。その他、本発明の油圧ショベルは、発明の趣旨の範囲内において、種々、変形することが可能であり、要は、走行体と、走行体に旋回可能に設置された旋回体と、基部が旋回体の旋回フレームに回動可能に支持されたブームと、一端が旋回フレームに回動可能に支持され、他端に設けたボス部がピンによってブームに連結され、ブームを起伏するブームシリンダと、ボス部に一体的に形成され、機体吊り上げ用ワイヤロープが掛けられる吊クランプが連結される吊り金具とを具備するものであればよい。