"対象物と、駆動源と、前記対象物に対する前記駆動源の駆動力を非反転の関係を有する互いに異なる方向の第1の運動及び第2の運動に選択的に変換する変換機構とを備える運動方向切替装置において、前記対象物は、前記第1の運動のための第1の溝と、前記第2の運動のための第2の溝とを備え、前記変換機構は、前記第1の溝又は前記第2の溝に係合可能な凸部を有する係合部材を備え、前記凸部の向きを変更することで、前記第1の溝と前記凸部とが係合する状態と、前記第2の溝と前記凸部とが係合する状態とに切り替えてなることを特徴とする運動方向切替装置。対象物と、駆動源と、前記対象物に対する前記駆動源の駆動力を非反転の関係を有する互いに異なる方向の第1の運動及び第2の運動に選択的に変換する変換機構とを備える運動方向切替装置において、前記対象物は、前記第1の運動のための第1の溝と、前記第2の運動のための第2の溝とを備え、前記変換機構は、前記第1の溝に係合可能な第1の凸部及び前記第2の溝に係合可能な第2の凸部をそれぞれ有する係合部材を備え、前記第1の溝と前記第1の凸部とが係合する状態と、前記第2の溝と前記第2の凸部とが係合する状態とに切り替えてなることを特徴とする運動方向切替装置。請求項1に記載の運動方向切替装置において、前記変換機構は、前記係合部材を回転させることで前記凸部の向きを変更してなることを特徴とする運動方向切替装置。請求項2に記載の運動方向切替装置において、前記変換機構は、前記第1の凸部及び前記第2の凸部のいずれか一方を該当の前記第1の溝又は前記第2の溝から離脱させることで、前記第1の凸部及び前記第2の凸部のいずれか他方を該当の前記第1の溝又は前記第2の溝に係合させてなることを特徴とする運動方向切替装置。請求項2又は4に記載の運動方向切替装置において、前記駆動源に移動駆動され、前記第1の運動に沿う方向に移動する移動体と、前記移動体及び前記対象物にそれぞれ連結され、前記第1の溝と前記第1の凸部とが係合するときに前記移動体の移動に伴い前記対象物に前記第1の運動をさせるとともに、前記第2の溝と前記第2の凸部とが係合するときに前記移動体の移動に伴い前記対象物に前記第2の運動をさせるリンクを備えたことを特徴とする運動方向切替装置。ところで、特許文献1では、単一のモータモータ軸からの伝動によりテレスコ軸及びチルト軸を選択的に回転できるものの、モータ軸とテレスコ軸及びチルト軸とを各別に係断するための一対のクラッチ電磁クラッチを要することで、電気的機械的な構成の複雑化を余儀なくされている。本発明の目的は、より簡易な構成で、単一の駆動源により対象物を互いに異なる2方向に選択的に運動させることができる運動方向切替装置を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、対象物と、駆動源と、前記対象物に対する前記駆動源の駆動力を非反転の関係を有する互いに異なる方向の第1の運動及び第2の運動に選択的に変換する変換機構とを備える運動方向切替装置において、前記対象物は、前記第1の運動のための第1の溝と、前記第2の運動のための第2の溝とを備え、前記変換機構は、前記第1の溝又は前記第2の溝に係合可能な凸部を有する係合部材を備え、前記凸部の向きを変更することで、前記第1の溝と前記凸部とが係合する状態と、前記第2の溝と前記凸部とが係合する状態とに切り替えてなることを要旨とする。同構成によれば、前記対象物は、前記変換機構による前記凸部の向きの変更により前記第1の溝と前記凸部とが係合する状態に切り替えられることで、前記駆動源の駆動力が変換されて前記第1の運動を行う。一方、前記対象物は、前記変換機構による前記凸部の向きの変更により前記第2の溝と前記凸部とが係合する状態に切り替えられることで、前記駆動源の駆動力が変換されて前記第2の運動を行う。このように、前記第1の溝と前記凸部とが係合する状態及び前記第2の溝と前記凸部とが係合する状態の切り替えによる極めて簡易な構成で、前記駆動源の駆動力に基づき前対象物に前記第1の運動及び前記第2の運動を選択的に行わせることができる。請求項2に記載の発明は、対象物と、駆動源と、前記対象物に対する前記駆動源の駆動力を非反転の関係を有する互いに異なる方向の第1の運動及び第2の運動に選択的に変換する変換機構とを備える運動方向切替装置において、前記対象物は、前記第1の運動のための第1の溝と、前記第2の運動のための第2の溝とを備え、前記変換機構は、前記第1の溝に係合可能な第1の凸部及び前記第2の溝に係合可能な第2の凸部をそれぞれ有する係合部材を備え、前記第1の溝と前記第1の凸部とが係合する状態と、前記第2の溝と前記第2の凸部とが係合する状態とに切り替えてなることを要旨とする。同構成によれば、前記対象物は、前記変換機構により前記第1の溝と前記第1の凸部とが係合する状態に切り替えられることで、前記駆動源の駆動力が変換されて前記第1の運動を行う。一方、前記対象物は、前記変換機構により前記第2の溝と前記第2の凸部とが係合する状態に切り替えられることで、前記駆動源の駆動力が変換されて前記第2の運動を行う。このように、前記第1の溝と前記第1の凸部とが係合する状態及び前記第2の溝と前記第2の凸部とが係合する状態の切り替えによる極めて簡易な構成で、前記駆動源の駆動力に基づき前記対象物に前記第1の運動及び前記第2の運動を選択的に行わせることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1に記載の運動方向切替装置において、前記変換機構は、前記係合部材を回転させることで前記凸部の向きを変更してなることを要旨とする。同構成によれば、基本的に前記係合部材の回転を許容し得るスペースを確保するのみで、前記凸部の向きを変更できる。請求項4に記載の発明は、請求項2に記載の運動方向切替装置において、前記変換機構は、前記第1の凸部及び前記第2の凸部のいずれか一方を該当の前記第1の溝又は前記第2の溝から離脱させることで、前記第1の凸部及び前記第2の凸部のいずれか他方を該当の前記第1の溝又は前記第2の溝に係合させてなることを要旨とする。同構成によれば、前記第1の凸部及び前記第2の凸部のいずれか一方を該当の前記第1の溝又は前記第2の溝から離脱させるのみの簡易な構成で、前記第1の凸部及び前記第2の凸部のいずれか他方を該当の前記第1の溝又は前記第2の溝に係合できる。請求項5に記載の発明は、請求項2又は4に記載の運動方向切替装置において、前記駆動源に移動駆動され、前記第1の運動に沿う方向に移動する移動体と、前記移動体及び前記対象物にそれぞれ連結され、前記第1の溝と前記第1の凸部とが係合するときに前記移動体の移動に伴い前記対象物に前記第1の運動をさせるとともに、前記第2の溝と前記第2の凸部とが係合するときに前記移動体の移動に伴い前記対象物に前記第2の運動をさせるリンクを備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記駆動源に移動駆動される前記移動体の前記第1の運動に沿う方向への移動を、前記リンクを介して前記対象物に伝達することで、該対象物に前記第1の運動及び前記第2の運動を選択的に行わせることができる。この場合、前記対象物に対して前記駆動源の駆動力を間接的に伝達できるため、例えば前記駆動源の駆動力を直に伝達する場合に比べて前記対象物の運動の自由度を向上できる。また、前記対象物の前記第1の運動又は前記第2の運動は、前記移動体との間に連結される前記リンクによってより正確に制御することができる。本発明では、より簡易な構成で、単一の駆動源により対象物を互いに異なる2方向に選択的に運動させることができる運動方向切替装置を提供することができる。図1~図6を参照して本発明の一実施形態について説明する。図1a~cに示すように、自動車などの車体に支持された係合部材としての第1ガイド11は、基本的に車両前後方向及び車両幅方向に広がる略四角形の平板形状を呈する。そして、第1ガイド11には、車両幅方向に対称配置された一対の対象物としての第2ガイド12が載置されている。なお、第1ガイド11は、第2ガイド12の移動方向を車両前後方向及び車両幅方向に選択的に許容すべく、該第2ガイド12との係合関係が切り替えられるように構成されている。各第2ガイド12の前側部には、第1ガイド11と平行に延在する棒状のリンク13の後端部が回動自在に連結されている。そして、各リンク13の前端部は、両第2ガイド12間の中央部前方に配置されたナット14に回動自在に連結されている。従って、両リンク13は、車両幅方向に対称配置されており、両第2ガイド12間の離隔距離に応じて車両前後方向に対し傾斜する。なお、ナット14は、車両前後方向に開口する雌ねじ部図示略を有する。ナット14には、車体に固定された駆動源としての正逆回転可能なモータ15によって回転駆動されるスクリュー16が螺合する。従って、スクリュー16が回転すると、ナット14との間のねじ作用により、スクリュー16の回転方向に応じてナット14が車両前方又は後方にスクリュー16に沿って移動する。なお、ナット14が車両前後方向に移動する際、両第2ガイド12の移動方向が車両前後方向にのみ許容されている場合には、両第2ガイド12は両リンク13と共にナット14に実質的に一体化されて、車両前後方向に移動する第1の運動。一方、ナット14が車両前後方向に移動する際、両第2ガイド12の移動方向が車両幅方向にのみ許容されている場合には、両リンク13を介して押し引きされる両第2ガイド12に車両幅方向の分力が作用することで、両第2ガイド12は両リンク13を揺動させつつ当該車両幅方向に移動する第2の運動。ナット14の上端部には、概ね車両前後方向及び車両幅方向に広がる略四角板状の台17が、車両幅方向に軸線の延びる軸17aにより上下方向に回動自在に連結されている。この台17は、軸17aの後方でXアーム18を介して両第2ガイド12に支持されている。すなわち、Xアーム18は、長手方向中間部で回動自在に連結された車両幅方向で対称な一対のアーム部18aで構成されており、各アーム部18aの下端で該当の第2ガイド12に回動自在に連結されている。また、各アーム部18aの上端は、台17に回動自在に、且つ、車両幅方向に移動自在に連結されている。従って、ナット14が車両前後方向に移動する際、両第2ガイド12の移動方向が車両前後方向にのみ許容されている場合には、台17はXアーム18と共に両第2ガイド12に実質的に一体化されて、Xアーム18によって規定される軸17a周りの傾斜角度を保持したまま車両前後方向に移動する。一方、ナット14が車両前後方向に移動する際、両第2ガイド12の移動方向が車両幅方向にのみ許容されている場合には、両第2ガイド12の車両幅方向への離隔に伴ってXアーム18アーム部18aの上端が下降するようにXアーム18が格納される。あるいは、両第2ガイド12の車両幅方向への近接に伴ってXアーム18アーム部18aの上端が上昇するようにXアーム18が展開される。そして、台17は、Xアーム18の連結される後端を軸17aを中心に下降させるように傾動し、あるいは上昇させるように傾動する。台17には、概ね車両前後方向に軸線の延びる筒状のステアリングコラム19が載置固定されている。そして、ステアリングコラム19に回転自在に支持されたステアリングシャフト図示略の後端部にステアリングホイール20が一体回転するように連結されている。なお、ステアリングシャフトの前端部は、適宜の態様でステアリングギヤに連結されている。従って、ステアリングホイール20は、ナット14が車両前後方向に移動する際、両第2ガイド12の移動方向が車両前後方向にのみ許容されている場合には、台17等と共に車両前後方向に移動する並進運動、いわゆるテレスコ動作に相当。一方、ステアリングホイール20は、ナット14が車両前後方向に移動する際、両第2ガイド12の移動方向が車両幅方向にのみ許容されている場合には、台17等と共に昇降する昇降運動、いわゆるチルト動作に相当。これにより、ステアリングホイール20の位置が運転者の体格等に合わせて調整可能となる。次に、第1ガイド11、両第2ガイド12及びその周辺構造について説明する。図2abに拡大して示すように、第1ガイド11は、車両幅方向に延在する略四角棒状の複数の縦ガイド21及び複数の横ガイド22が互い違いで車両前後方向に並設されてなる。これら縦ガイド21及び横ガイド22は、第2ガイド12に比べて十分に小さい互いに同等の車両前後方向の長さを有する。また、各隣り合う縦ガイド21及び横ガイド22は上下方向で分離されており、基本的にそれらの上面同士が面一になるように車両前後方向に密着している。図4aに示すように、各縦ガイド21には、上面から所定ピッチP1で上向きに突設された複数の第1の凸部としての縦突起23が形成されている。これら縦突起23は、車両前後方向に延在する。また、図4bに示すように、各縦ガイド21には、上面から所定ピッチP2本実施形態ではP1=P2で上向きに突設された複数の第2の凸部としての横突起24が形成されている。これら横突起24は、車両幅方向に延在する。一方、図4cに示すように、各第2ガイド12には、底面から前記所定ピッチP1で上向きに凹設された複数の第1の溝としての縦溝25及び同じく前記所定ピッチP2で上向きに凹設された複数の第2の溝としての横溝26が形成されている。これら縦溝25及び横溝26は、それぞれ車両前後方向及び車両幅方向に延在する。つまり、各第2ガイド12の底面には、これら縦溝25及び横溝26により網目状の溝が形成されている。なお、図2及び図3では、縦ガイド21の縦突起23及び横ガイド22の横突起24と、各第2ガイド12の縦溝25及び横溝26との係合関係を強調するために、便宜的に該当の凹凸形状を示唆するパターンを付している。図3に示すように、第1ガイド11の下側で車体に回転自在に支持されたシャフト30は、車両前後方向に延びる軸線を有しており、各縦ガイド21を支持する第1カム31が一体回転するように固着されるとともに、各横ガイド22を支持する第2カム32が一体回転するように固着されている。つまり、第1及び第2カム31,32は、縦ガイド21及び横ガイド22の間隔に合わせて互い違いで車両前後方向に並設されている。シャフト30は、これに一体回転するように連結された操作ノブ図示略により、手動による回動操作が許容されている。そして、第1及び第2カム31,32は、シャフト30の回転位置に応じて、該シャフト30からの径方向上側への突出長Pr1,Pr2が全て同等になる状態図3a参照、第1カム31の突出長Pr1に対し第2カム32の突出長Pr2が小さくなる状態図3b参照、第2カム32の突出長Pr2に対し第1カム31の突出長Pr1が小さくなる状態図3c参照の3パターンが存在するように回転方向に非対称に成形されている。そして、図3aに示すように、第1及び第2カム31,32の突出長Pr1,Pr2が全て同等になる状態では、これら第1及び第2カム31,32にそれぞれ支持された縦ガイド21及び横ガイド22の上面同士が面一になっている。このとき、網目状に配設されたこれら縦溝25及び横溝26が縦突起23及び横突起24にそれぞれ移動可能に噛み合うように設定されている。換言すれば、この状態では、縦溝25が横突起24に車両前後方向に移動不能に係合するとともに、横溝26が縦突起23に車両幅方向に移動不能に係合する。これにより、第2ガイド12は、第1ガイド11縦ガイド21、横ガイド22上に移動不能に載置される。また、図3bに示すように、第1カム31の突出長Pr1に対し第2カム32の突出長Pr2が小さくなる状態では、縦ガイド21に対し横ガイド22が下方に引っ込む。このとき、第2ガイド12の縦溝25は、横ガイド22の横突起24との係合が外れることで、縦ガイド21上に車両前後方向に移動自在に載置される。さらに、図3cに示すように、第2カム32の突出長Pr2に対し第1カム31の突出長Pr1が小さくなる状態では、横ガイド22に対し縦ガイド21が下方に引っ込む。このとき、第2ガイド12の横溝26は、縦ガイド21の縦突起23との係合が外れることで、横ガイド22上に車両幅方向に移動自在に載置される。以上のように第1及び第2ガイド11,12の係合関係が切り替えられることで、第1ガイド11に対する第2ガイド12の移動方向が車両前後方向及び車両幅方向に選択的に許容される。第1ガイド11縦ガイド21、横ガイド22は、シャフト30並びに第1及び第2カム31,32とともに変換機構を構成する。次に、本実施形態の動作について説明する。なお、図5及び図6では、第1及び第2ガイド11,12の係合関係を明確にするため、便宜的に第1ガイド11を第2ガイド12の移動に係る実質的な形状縦ガイド21又は横ガイド22として描画している。図5に示すように、第1ガイド11に対する第2ガイド12の移動方向が車両前後方向にのみ許容されているとする。この状態で、モータ15の駆動に伴うスクリュー16の一方向の回転によって、図5aにおいてナット14が車両前方に移動したとする。このとき、第2ガイド12の移動方向が車両前後方向にのみ許容されていることで、図5bに示すように、ナット14に両リンク13を介して押圧される両第2ガイド12が一体で車両前方に移動する。また、両第2ガイド12にXアーム18を介して支持される台17が軸17a周りの傾斜角度を保持したままステアリングコラム19とともに車両前方に移動する。これにより、ステアリングコラム19に連結されたステアリングホイール20の位置が車両前方に移動調整される。反対に、モータ15の駆動に伴うスクリュー16の逆方向の回転によって、図5bにおいてナット14が車両後方に移動したとする。このとき、第2ガイド12の移動方向が車両前後方向にのみ許容されていることで、図5aに示すように、ナット14に両リンク13を介して引っ張られる両第2ガイド12が一体で車両後方に移動する。また、両第2ガイド12にXアーム18を介して支持される台17が軸17a周りの傾斜角度を保持したままステアリングコラム19とともに車両後方に移動する。これにより、ステアリングコラム19に連結されたステアリングホイール20の位置が車両後方に移動調整される。一方、図6に示すように、第1ガイド11に対する第2ガイド12の移動方向が車両幅方向にのみ許容されているとする。この状態で、モータ15の駆動に伴うスクリュー16の一方向の回転によって、図6aにおいてナット14が車両後方に移動したとする。このとき、第2ガイド12の移動方向が車両幅方向にのみ許容されていることで、図6bに示すように、ナット14に両リンク13を介して押圧される両第2ガイド12が車両幅方向に互いに離隔するように移動する。これにより、Xアーム18アーム部18aの上端が下降するようにXアーム18が格納されて、台17がXアーム18の連結される後端を軸17aを中心に下降させるようにステアリングコラム19とともに傾動する。そして、ステアリングコラム19に連結されたステアリングホイール20の位置が下方に移動調整される。反対に、モータ15の駆動に伴うスクリュー16の逆方向の回転によって、図6bにおいてナット14が車両前方に移動したとする。このとき、第2ガイド12の移動方向が車両幅方向にのみ許容されていることで、図6aに示すように、ナット14に両リンク13を介して引っ張られる両第2ガイド12が車両幅方向に互いに近接するように移動する。これにより、Xアーム18アーム部18aの上端が上昇するようにXアーム18が展開されて、台17がXアーム18の連結される後端を軸17aを中心に上昇させるようにステアリングコラム19とともに傾動する。そして、ステアリングコラム19に連結されたステアリングホイール20の位置が上方に移動調整される。以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1本実施形態では、第2ガイド12は、縦溝25と縦突起23とが係合する状態に切り替えられることで、モータ15の駆動力が変換されて車両前後方向への移動を行う。一方、第2ガイド12は、横溝26と横突起24とが係合する状態に切り替えられることで、モータ15の駆動力が変換されて車両幅方向への移動を行う。このように、縦溝25と縦突起23とが係合する状態及び横溝26と横突起24とが係合する状態の切り替えによる極めて簡易な構成で、モータ15の駆動力に基づき第2ガイド12に車両前後方向への移動及び車両幅方向への移動を選択的に行わせることができる。2本実施形態では、第2ガイド12は、縦溝25と縦突起23とが係合し、且つ、横溝26と横突起24とが係合する状態に切り替えられることで、車両前後方向及び車両幅方向の両移動が共に規制される。このように、第1ガイド11等により、第2ガイド12を、車両前後方向への移動を許容する状態と、車両幅方向への移動を許容する状態と、これら両移動を共に規制する規制状態とに切り替えることができる。3本実施形態では、シャフト30の回転等により、縦ガイド21の縦突起23及び横ガイド22の横突起24のいずれか一方を第2ガイド12の該当の縦溝25又は横溝26から離脱させるのみの簡易な構成で、縦ガイド21の縦突起23及び横ガイド22の横突起24のいずれか他方を第2ガイド12の該当の縦溝25又は横溝26に係合できる。4本実施形態では、モータ15に移動駆動されるナット14の車両前後方向への移動を、リンク13を介して第2ガイド12に伝達することで、該第2ガイド12に車両前後方向への移動及び車両幅方向への移動を選択的に行わせることができる。この場合、第2ガイド12に対してモータ15の駆動力を間接的に伝達できるため、例えばモータ15の駆動力を直に伝達する場合に比べて第2ガイド12の運動の自由度例えばナット14の移動量に対する第2ガイド12の移動量の調整などを向上できる。また、第2ガイド12の車両前後方向への移動又は車両幅方向への移動は、ナット14との間に連結されるリンク13によってより正確に制御することができる。5本実施形態では、単一のモータ15により、ステアリングホイール20を選択的にテレスコ動作及びチルト動作させることができる。従って、装置を小型軽量化することができ、ひいてはコストを削減することができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。図7に示すように、ナット14の前側で車両幅方向に対称配置された一対の第2ガイド41を、第1ガイド11に載置してもよい。これら両第2ガイド41も、前記両第2ガイド12と同様にその移動方向が第1ガイド11によって車両前後方向及び車両幅方向に選択的に許容される。そして、各第2ガイド41には、その後側部で第1ガイド11と平行に延在する棒状のリンク42の前端部が回動自在に連結されている。各リンク42の後端部は、前記ナット14に回動自在に連結されている。また、両第2ガイド41は、軸17aの前方でXアーム43を介して台17を支持している。すなわち、Xアーム43は、長手方向中間部で回動自在に連結された車両幅方向で対称な一対のアーム部43aで構成されており、各アーム部43aの下端で該当の第2ガイド41に回動自在に連結されている。また、各アーム部43aの上端は、台17に回動自在に、且つ、車両幅方向に移動自在に連結されている。このように変更することで、前記実施形態と同様の効果に加え、特にナット14に対し前後に配設された両第2ガイド12及び両第2ガイド41によって台17及びステアリングコラム19をより安定した状態で保持することができる。図8に示すように、第2ガイド12に比べて十分に大きい車両前後方向の長さを有する縦ガイド51及び横ガイド52が車両前後方向に並設されてなる係合部材としての第1ガイド50を採用してもよい。これら縦ガイド51及び横ガイド52は、それらの上面同士が面一になるように配置されている。そして、第2ガイド12が縦ガイド51及び横ガイド52に選択的に載置係合されるように、第1ガイド50を全体として車両前後方向に移動させる変換機構を採用してもよい。なお、縦ガイド51及び横ガイド52を車両幅方向に並設するとともに、第2ガイド12が縦ガイド51及び横ガイド52に選択的に載置係合されるようにこれらを車両幅方向に移動させてもよい。図9に示すように、第2ガイド12の縦溝25又は横溝26に係合可能な複数の凸部としての突起56を有する係合部材としての第1ガイド55を採用してもよい。これら突起56は、第1ガイド55の上面から所定ピッチP1=P2で上向きに突設されている。そして、第2ガイド12の縦溝25及び横溝26が第1ガイド55の突起56に選択的に係合されるように、該突起56の向きを変更する変換機構を採用してもよい。すなわち、第2ガイド12の縦溝25及び横溝26が第1ガイド55の突起56に選択的に係合されるように、第1ガイド55をその直交方向に軸線の延びる回転軸周りに全体として90°だけ回動させる変換機構を採用してもよい。なお、第1ガイド55の突起56が第2ガイド12の縦溝25に係合する向きにあるとき、突起56は車両前後方向に延在する。一方、第1ガイド55の突起56が第2ガイド12の横溝26に係合する向きにあるとき、突起56は車両幅方向に延在する。この場合、第2ガイド12は、第1ガイド55の突起56の向きの変更により縦溝25と突起56とが係合する状態に切り替えられることで、モータ15の駆動力が変換されて車両前後方向への移動を行う。一方、第2ガイド12は、第1ガイド55の突起56の向きの変更により横溝26と突起56とが係合する状態に切り替えられることで、モータ15の駆動力が変換されて車両幅方向への移動を行う。このように、縦溝25と突起56とが係合する状態及び横溝26と突起56とが係合する状態の切り替えによる極めて簡易な構成で、モータ15の駆動力に基づき第2ガイド12に車両前後方向への移動及び車両幅方向への移動を選択的に行わせることができる。特に、第1ガイド55を回動させることで突起56の向きを変更できるため、基本的に第1ガイド55の回動を許容し得るスペースを確保するのみで、突起56の向きを変更できる。前記実施形態において、縦突起23縦溝25のピッチP1及び横突起24横溝26のピッチP2は、互いに同等であってもよいし、異なっていてもよい。本発明は、第2ガイド12ステアリングホイール20以外の適宜の対象物を、非反転の関係を有する互いに異なる2方向に選択的に運動させる運動方向切替装置に適用してもよい。特に、対象物の2方向への運動は、非反転の関係を有するのであれば、即ち正逆の関係にならなければよく、例えば回転運動と直線運動との組み合わせになってよい。"