"有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材となるバーク堆肥のC/N比が35以下,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該バーク堆肥をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHH2Oが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材となる稲わらのC/N比が50以上で粉状又は粗粒の資材及び電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該稲わらをモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材となるもみ殻のC/N比が50以上,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該もみ殻をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材となる脱水ケーキは工場,又は事業所から排出される排水,下水道終末処理場における下水,又はし尿,又は家畜排泄物等のばっ気処理,又は発酵処理によって得られる汚泥及びその処理物を用いるように,且つその脱水ケーキのC/N比が50以上,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該脱水ケーキをモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材となる脱水ケーキは,上水道で浄水時に発生する汚泥及びその処理物を用いるようにし,且つその脱水ケーキのC/N比が50以上,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該脱水ケーキをモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材は,有機質資材を燻製した粉状,又は粗粒の粉状又は粗粒の燻製炭とし,また,炭化温度について100°C~300°Cまでの間とし,変化現象としては熱減成で,性質として酸性,化学反応性,電気絶縁性,化学吸着性を持った極強酸性資材を用いるようにし,その未熟な有機質資材のC/N比が35以下,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該有機資材をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。未熟な有機質資材の腐植化を促進する有機物の熱変性によって精製される溶液は,有機質資材を燻製したものとし,抽出温度を100°C~300°Cまでの間とし,変化現象としては熱減成で,性質として極強酸性となる資材を用いるようにし,その精製される溶液のC/N比が35以下,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該精製される溶液をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。極強酸性の固体に未熟な有機質資材を浸透させる時間を,燻製炭の固体に浸漬した場合には,100時間以上を基準とし,有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材のC/N比が35以下,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当有機資材をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。未熟な有機質資材を腐植化させる反応速度を加速させる資材を,比重13で融点が133である尿素2を未熟な有機質資材に対して容積換算で0~100混合し,有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材のC/N比が35以下,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該有機資材をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。未熟な有機質資材に混合する人工腐植土量は,成立させる植生群落に合わせて混合量を客土の容量100に対し,90~5と変化させる植生基盤材を用い未熟な有機質資材のC/N比が50以上で粉状又は粗粒の資材及び電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該有機質資材をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させることを特徴とする人工腐植土の製造方法。有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材となるバーク堆肥のC/N比が35以下,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにし,当該バーク堆肥をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHH2Oが5.5~7.5となる硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸,又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に5時間以上浸漬させて得たことによる人工腐植土をハイドロシーダー又はモルタルコンクリート吹付機等の客土吹付機中で混合して客土を作成し、当該客土吹付機によって対象荒廃地への吹き付けを行うようにしたことを特徴とする人工腐植土による緑化工法。ところが,上記した従来の各工法では,対象となる荒廃地等を緑化する際にピートモス等をバーク堆肥等に混合する目的が,緑化対象面へ吹き付けると分解が進行していくバーク堆肥の熟成度を高めて腐植土化させるというよりは,植生基盤の透水性や水持ちの良さ等の物理性改善のために混合しているのが現状であった。これらの混合量については,バーク堆肥やピートモスのpH,EC,陽イオン交換容量,塩基飽和度等の化学性を評価して配合しているものとはなっていなかった。また,吹き付け易さ施工性が高くなるか,そうでないのかにも大きなウエートが置かれていた。このことから,養生期間が短い植生基盤で未熟なバーク堆肥の機能を維持,腐植土化を進めるものとなっていなかった。また,中長期的に植生基盤が維持されることが難しく,緑化の初期段階で成長の早い外来性の草本類を生やして早期緑化を行うことが目的となっているので,どの植物でもいいから生やしている状態であった。しかし,平成17年に制定された外来生物規制法の影響から,近年成長の遅い在来種主体型の緑化工法が進められてきた。このような現状においても,養生期間が1~2年と少ないバーク堆肥等の植生基盤での緑化で対応していることから,導入した植生基盤であるバーク堆肥の分解が進行してしまい緑化が成功しない箇所が多くなってきたことが問題となってきた。そこで,本発明は,未熟な有機質資材を極強酸性の溶液に浸透させ,混合することによって急速に酸化させて人工的に腐植土を形成し,この人工腐植土とバーク堆肥に代表される未熟な有機物資材に混合することによって中長期的に機能低下しない植生基盤を作ったものを緑化対象面へ吹き付けることによって荒廃地の自然復元が可能とし,従来技術の課題を解決できる腐植土を得るようにした。本発明の第1は,人工腐植土の製造方法において,有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟な有機質資材となるバーク堆肥,又はおが屑,又は稲わら,又はもみ殻,又は脱水ケーキをモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0の硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸又は燻製の粉状若しくは粗粒状の燻製炭の極強酸性資材に所定時間浸漬させるようにしたものである。本発明の第2は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材とするバーク堆肥のC/N比が35以下,pHが5.5~7.5,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを用いるようにしたものである。本発明の第3は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材とする生おが屑又は乾燥おが屑のC/N比が50以上で粉状又は粗粒の資材を用いるようにしたものである。本発明の第4は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材とする稲わらのC/N比が50以上で粉状又は粗粒の資材を用いるようにしたものである。本発明の第5は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材とするもみ殻のC/N比が50以上で粉状又は粗粒の資材を用いるようにしたものである。本発明の第6は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材とする脱水ケーキは,工場,又は事業所から排出される排水,下水道終末処理場における下水,又はし尿,又は家畜排泄物等のばっ気処理,又は発酵処理によって得られる汚泥及びその処理物を用いるようにしたものである。本発明の第7は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材とする脱水ケーキは,上水道で浄水時に発生する汚泥及びその処理物を用いるようにしたものである。本発明の第8は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材の腐植化を促進するための素材は,硫酸溶液H2SO4モル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0,又は塩酸HClモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0及び酢酸CH3COOHモル濃度モル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0等のpH4以下となる極強酸性溶液を用いるようにしたものである。本発明の第9は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材の腐植化を促進する有機物の熱変性によって精製される資材は,有機質資材を燻製した粉状,又は粗粒の粉状又は粗粒の燻製炭とし、また,炭化温度について100°C~300°Cまでの間とし,変化現象としては熱減成で,性質として酸性,化学反応性,電気絶縁性,化学吸着性を持った極強酸性資材を用いるようにしたものである。本発明の第10は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材の腐植化を促進する有機物の熱変性によって精製される溶液は,有機質資材を燻製したものとし抽出温度を100°C~300°Cまでの間とし,変化現象としては熱減成で,性質として極強酸性となる資材を用いるようにしたものである。本発明の第11は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,pH4以下の極強酸性の溶液に未熟な有機質資材を浸漬させる時間については,当該溶液に浸漬した場合には,5時間以上を基準とするようにしたものである。本発明の第12は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,pH4以下の極強酸性の固体に未熟な有機質資材を浸透させる時間を,燻製炭の固体に浸漬した場合には,100時間以上を基準とするようにしたものである。本発明の第13は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材を腐植化させる反応速度を加速させる資材を,比重13で融点が133°Cである尿素2を未熟な有機質資材に対して容積換算で0~100混合するようにしたものである。本発明の第14は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,未熟な有機質資材に混合する人工腐植土量は,成立させる植生群落に合わせて混合量を客土の容量100に対し,90~5と変化させる植生基盤を用いるようにしたものである。本発明の第15は,第1の発明に係る人工腐植土の製造方法において,客土に混合する肥料については,未熟な有機質資材に混合した人工腐植土の量に応じて化学性の分析値を用いて陽イオン交換容量に占めるCa,Mg,K等の塩基量の過不足量に見合った施肥設計を用いるようにしたものである。本発明は上記の構成であることから,次の効果がある。すなわち,有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟なバーク堆肥,又はおが屑,又は稲わら,又はもみ殻,又は脱水ケーキ等の有機質資材をモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0の硫酸溶液,塩酸,又は酢酸等の極強酸性溶液に所定時間浸透させ又は燻製した粉状又は粗粒の燻製炭に所定時間浸漬させることにより土壌の団粒化を補助する人工腐植土を用いて緑化することができる。また,未熟の人工腐植土のpHH2Oは,多くとも4.0~7.5以下好ましくは,pHH2O4程度であるから,この生成された腐植土をバーク堆肥に容量換算で10~20混合して森林土壌に近い土壌環境を構築して緑化することができる。そして,上記段落0025の人工腐植土は,極強酸性溶液又は固体をバーク堆肥等の未熟な有機物に混合することにより,未熟な有機物単独では分解が進んで単粒構造となってしまう植生基盤に対して人工腐植土を混合することで分解に強く,土壌の団粒化を助ける機能を永続的に発揮する効果が期待できる。また,従来より用いてきた有限資源であるピートモス等の高位泥炭を混合する必要がなくなり,資源保護の観点からの有用である。これに加えて,人工腐植土化の過程は,未熟な有機物全般を対象としていることから資源の有効活用からの観点からも評価できる。この土壌改良効果の発現によって,荒廃地に吹き付けられた植生基盤が降雨等の外的ストレスによって流亡し難い植生基盤の環境を構築することが可能となり,酸性雨に対しても耐性を持つ環境中長期的に保持することが可能となる。沖縄のように珊瑚礁が隆起した島嶼においては,強アルカリ性を示す石灰岩が分布しているものであるが,このような石灰岩の結晶化を緩めて,土壌化させていくのにも効果を発揮する。植生基盤の吹き付けについては,通常の緑化工法で利活用されている機械の利用が可能となっている。さらに,本発明に係る人工腐植土にあっては,当該人工腐植土を混合した植生基盤の塩基飽和度を有機質資材であるバーク堆肥へ人工腐植土を混合する量を可変することにより変更できることから,荒廃地周辺の植物の成育環境に合った植生基盤環境とすることが可能となる。本発明に係る人工腐植土の製造にあたっての最良の形態は、次のとおりである。すなわち,有機質資材として,有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟なバーク堆肥,又はおがくず,又は稲わら,又はもみ殻,又は脱水ケーキ等を用い、これをモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0の硫酸溶液,又は塩酸,又は酢酸等の極強酸性溶液に5時間以上浸透させる。あるいは,燻製した粉状又は粗粒の燻製炭に約100時間程浸漬させる。そして、当該有機質資材にバーク堆肥を用いると,そのC/N比が35以下,pH5.5~7.5,電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものを利活用する。1土壌の団粒化を維持できる森林土壌の環境では,土壌pH5~6となるのに比較すると,現在の緑化工の植生基盤に用いられているバーク堆肥では,pH7以上となっている箇所が多くなり,土壌の腐植が形成され易い植生基盤環境であるpH6程度まで低下していないことを全国の緑化対象地を調査して確認している。このような植生基盤の環境では,降雨等の外的ストレスや紫外線劣化に対して非常に弱くなることから,数年で植生基盤としての機能を損なってしまう。2未熟な有機物資材であるバーク堆肥に対して,ピートモス等の酸性資材を入れている植生基盤も見られるがピートモス自体が未熟な高位泥炭地で出来たものであることから,バーク堆肥を腐植土化するまでに至っていない。また,ピートモス自体が,植物の堆積物で有限資源であることから資源の利用については限界がある。3有機物資材であるバーク系堆肥は,樹皮や廃材等を1~2年程度養生した後に製品化されるので,初期の段階ではpH8程度となり,アルカリ性となる。このような資材単独では,単粒化した土壌粒子を結びつける腐植の形成が行われないことから,人工腐植土を混合して植生基盤を作ることによって早期にバーク堆肥全体の腐植化を促し,土壌の団粒化を図る。また,荒廃地復元を行いたい箇所の周辺からの種子及び種子の混入した土壌を混合することで,郷土植物が成育することから団粒化のスピードは飛躍的に増加する。4人工腐植土及び未熟な有機物であるバーク系資材は,降雨が連続すると流亡してしまうことが懸念される。このように導入した客土が流亡しないようにするために酢酸ビニール系粘結剤や中性の無機系固化剤を酢酸ビニール系では,1m3に対して1kg,無機系固化剤では10~20kg添加することで問題を解決している。5上記の仕様によって降雨に対しての耐性は高いものとなるが,急勾配等で降雨の流速が早い箇所においては,人工腐植土及び未熟な有機物であるバーク系資材の全面に養生マットを張り付けることで,植生基盤の流亡を防ぎ問題を解決している。養生マットについては,透過性があり,植物の成長を妨げないものとし,素材についてはナイロン,ポリエステル,麻,ヤシ等を用いてマット状に形成したものとする。次に,本発明の実施例を図面に沿って説明する。図2において、1は未熟な有機質資材でありバーク堆肥,又はおが屑,又は稲わら,又はもみ殻,又は脱水ケーキ等を材料としている。2はその未熟な有機質資材を腐植化する極強酸性資材であり,当該資材には極強酸性溶液又は極強酸性固体である。その極強酸性溶液としては、モル濃度1.0~18.0molL1の硫酸溶液H2SO4モル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0,塩酸HClモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0及び酢酸CH3COOHモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0を用いる。また極強酸性固体としては,燻製した粉状又は粗粒状の燻製炭を用いる。3は前記の未熟な有機質資材1と極強酸性溶液又は固体2を混合して養生することによってできる人工腐植土である。4は人工腐植土の混合基盤材,5は種子6にバーク堆肥7と人工腐植土8を混合して撹拌してできる客土である。前記のバーク堆肥は、C/N比で35以下,有機物含有量70以上の資材を用いることとし,pHで55~75,電気伝導度が09mS/cm以下の値のものを利活用する。また,前記の人工腐植土は,極強酸性の溶液に浸透したものは養生時間が5時間以上,極強酸性の固体に混合したものは100時間以上養生したものを用いる。9は客土を後述の吹付機に搬送するベルトコンベア,10~12は客土5に加えて吹付基盤材を作るための部材である。すなわち,客土5を吹き付ける緑化対象面Gから流亡し難くするために,酢酸ビニール系粘結剤又は無機系中性固化剤等を可とし,接合剤11を用水12と混合してなる混合物10である。13は発電機,14はコンプレッサ,15は湿式の緑化基盤材の吹付機であり,ハイドロシーダー又はモルタル吹付機を用いるものとする。16は揚水ポンプ,17は水槽,18は配電盤,19は基盤材4を緑化対象面Gに吹き付ける噴射ノズルを示す。また,緑化対象面Gに吹き付けた人工腐植土混合基盤材4が流亡しないように,緑化対象面Gが急斜面の場合には養生マット20で植生基盤Aを保護することも可とする。図1において、21は単粒化した植生基盤22は団粒化した植生基盤を示す。1バーク堆肥による人工腐植土の具体的な製造工程1有機質資材1として、有機物が70程度の含有量を有し,腐植化が進行していない未熟なバーク堆肥を用意する。2上記の有機質資材1とするバーク堆肥のC/N比が35以下,モル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0又はpHが5.5~7.5好ましくはpH2未満とし電気伝導度が0.9mS/cm以下の値のものをとする。3モル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0の硫酸溶液H2SO4モル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0,塩酸HClモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0及び酢酸CH3COOHモル濃度1.0molL1pH2~18.0molL1pH0等の極強酸性溶液2に上記の有機質資材1を浸漬する。4浸漬時間を5時間以上に設定する。2おが屑による人工腐植土の具体的な製造工程1バーク堆肥を生おがくず又は乾燥おがくずに代えるほかは上記段落0035の1~4とほぼ同じ工程であるがC/N比を50以上で粉状又は粗粒の資材を用いる。3稲わらによる人工腐植土の具体的な製造工程1バーク堆肥を稲わらに代えるほかは上記段落0035の1~4とほぼ同じ工程であるが稲わらのC/N比を50以上で粉状,粗粒の粉状又は粗粒を用いる。4もみ殻による人工腐植土の具体的な製造工程1バーク堆肥をもみ殻に代えるほかは、上記段落0035の1~4とほぼ同じ工程であるがもみ殻のC/N比を50以上で粉状,粗粒の粉状又は粗粒を用いる。5脱水ケーキによる人工腐植土の具体的な製造工程1バーク堆肥を脱水ケーキに代えるほかは、上記段落0035の1~4とほぼ同じ工程である。そして、工場,又は事業所から排出される排水,下水道終末処理場における下水,し尿,家畜排泄物等のばっ気処理,又は発酵処理によって得られる汚泥及びその処理物を利活用する。6有機質資材を燻製した人工腐植土の具体的な製造工程1上記段落0035において未熟な有機質資材の腐植化を促進する有機物の熱変性によって精製される資材は有機質資材を燻製した粉状,粗粒の粉状又は粗粒の燻製炭とし炭化温を100°C~300°Cまでの間とし,変化現象としては熱減成で,性質として酸性,化学反応性,電気絶縁性,化学吸着性を持った極強酸性資材を用いる。7有機質資材に肥料を混合して人工腐植土の具体的な製造工程1上記段落0035において客土に混合する肥料について,未熟な有機質資材に混合した人工腐植土の量に応じて化学性の分析値を用いて陽イオン交換容量に占めるCa,Mg,K等の塩基量の過不足量に見合った施肥設計を利活用する。具体的な緑化工事における施工順序1種子6にバーク堆肥7と人工腐植土8を混合撹拌してなる客土5を人工腐植土混合植生基盤材4とする。2人工腐植土8と混合植生基盤材4の補強材として利用する接合剤11を用水12と混合して混合物10を得る。3荒廃地を緑化復元しようとする目的の緑化対象面Gに人工腐植土混合植生基盤材4を湿式の緑化基盤材の吹付機15を使って吹き付ける。4緑化対象面Gの目的に応じて厚さ1.0~10.0cm程度に上記基盤材4を吹き付けて植生基盤Aを形成する。"