一端が閉塞端とされると共に他端が開口端とされる有底筒形状の耐熱性チューブと、前記開口端側から前記耐熱性チューブ内に燃料を供給する燃料供給手段と、前記開口端側から前記耐熱性チューブ内に酸化剤ガスを供給すると共に前記耐熱性チューブ内で発生した燃焼ガスを前記開口端側から排気するガス供給排気手段とを備えるラジアントチューブバーナであって、前記耐熱性チューブ内に供給される前記酸化剤ガスを、前記耐熱性チューブの側壁内面に向けて案内する案内手段を備えることを特徴とするラジアントチューブバーナ。前記案内手段は、前記耐熱性チューブの側壁内面に向けて傾斜されると共に前記酸化剤ガスを前記耐熱性チューブ内の燃焼領域に噴出するダクトであることを特徴とする請求項1記載のラジアントチューブバーナ。前記ダクト内の流れ方向に沿うと共に前記ダクトに連続して設けられる補助案内板を備えることを特徴とする請求項2記載のラジアントチューブバーナ。前記ダクト内に配置されると共に前記ダクト内を流れる前記酸化剤ガスを整流する整流板を備えることを特徴とする請求項2または3記載のラジアントチューブバーナ。しかしながら、上述のようなラジアントチューブバーナでは、燃料や空気を供給する供給部と燃焼ガスを排気する排気部とが耐熱性チューブの同一端側開口端側に設けられることとなる。このため、耐熱性チューブの内部に供給された燃料や空気が、耐熱性チューブの閉塞端側に回らず排気部にショートパスする場合がある。このような燃料や空気の排気部へのショートパスが生じると、耐熱性チューブ内部における燃料分布が不均一となり、耐熱性チューブの表面における温度ムラが大きくなり、周辺環境の良好な加熱を行うことができなくなってしまう。特に耐熱性チューブの内部が燃料や空気の供給領域と燃焼ガスの排気領域とが仕切板等によって区分けされていないラジアントチューブバーナではショートパスが生じやすくなり、耐熱性チューブの表面における温度ムラが生じやすくなることが懸念される。また、燃料のショートパスが生じると、燃料が耐熱性チューブの閉塞端側に回る場合と比較して、燃焼される燃料が減少し、燃料の未燃分が増大する。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、ラジアントチューブバーナにおいて、燃料や酸化剤ガスのショートパスを防ぎ、耐熱性チューブの表面における温度分布を均一化すると共に燃料の未燃分を減少させることを目的とする。本発明は、上記課題を解決するための手段として、以下の構成を採用する。第1の発明は、一端が閉塞端とされると共に他端が開口端とされる有底筒形状の耐熱性チューブと、上記開口端側から上記耐熱性チューブ内に燃料を供給する燃料供給手段と、上記開口端側から上記耐熱性チューブ内に酸化剤ガスを供給すると共に上記耐熱性チューブ内で発生した燃焼ガスを上記開口端側から排気するガス供給排気手段とを備えるラジアントチューブバーナであって、上記耐熱性チューブ内に供給される上記酸化剤ガスを、上記耐熱性チューブの側壁内面に向けて案内する案内手段を備えるという構成を採用する。第2の発明は、上記第1の発明において、上記案内手段が、上記耐熱性チューブの側壁内面に向けて傾斜されると共に上記酸化剤ガスを上記耐熱性チューブ内の燃焼領域に噴出するダクトであるという構成を採用する。第3の発明は、上記第2の発明において、上記ダクト内の流れ方向に沿うと共に上記ダクトに連続して設けられる補助案内板を備えるという構成を採用する。第4の発明は、上記第2または第3の発明において、上記ダクト内に配置されると共に上記ダクト内を流れる上記酸化剤ガスを整流する整流板を備えるという構成を採用する。本発明によれば、案内手段によって、耐熱性チューブの側壁内面に向けて酸化剤ガスが案内される。このため、耐熱性チューブの内部に供給された酸化剤ガスが供給直後に耐熱性チューブの内部から排気されることを防止することができる。さらに、耐熱性チューブの内部に供給された燃料が酸化剤ガスの流れに乗って供給直後に耐熱性チューブの内部から排気されることを防止することができる。したがって、本発明によれば、耐熱性チューブの閉塞端側に燃料及び酸化剤ガスを十分に供給することができ、耐熱性チューブの内部の全体において均一な燃焼を行うことができる。このため、耐熱性チューブの表面における温度分布が均一化される。また、本発明によれば、燃料が酸化剤ガスの流れに乗って供給直後に耐熱性チューブの内部から排気されることを防止することができるため、耐熱性チューブ内部における燃料の滞留時間を長く確保することができ、燃料の未燃分を減少させることができる。よって、本発明によれば、ラジアントチューブバーナにおいて、燃料や酸化剤ガスのショートパスを防ぎ、耐熱性チューブの表面における温度分布を均一化すると共に燃料の未燃分を減少させることが可能となる。以下、図面を参照して、本発明に係るラジアントチューブバーナの一実施形態について説明する。なお、以下の図面において、各部材を認識可能な大きさとするために、各部材の縮尺を適宜変更している。図1は、本実施形態のラジアントチューブバーナ1の概略構成を示す全体図である。また、図2は、図1におけるA-A線断面図である。これらの図に示すようにラジアントチューブバーナ1は、耐熱性チューブ2と、ガスバーナ3と、点火装置4と、ガス供給排気装置5と、制御装置6とを備えている。耐熱性チューブ2は、内部で燃焼ガスが生成されることによって加熱され部位である。この耐熱性チューブ2は、図1に示すように、一端が閉塞端2aとされ、他端が開口端2bとされる有底筒形状に形状されている。なお、耐熱性チューブ2は、図2に示すように、断面が略楕円形状の扁平した形状を有している。さらに、耐熱性チューブ2は、例えば耐熱性の金属あるいは炭化ケイ素SiCによって形成されることで耐熱性を付与されている。この耐熱性チューブ2の内部には、図1及び図2に示すように仕切板7が設けられており、これによって耐熱性チューブ2の内部空間が閉塞端2a側の領域と開口端2b側の領域とに区分けされている。そして、仕切板7によって区分けされた耐熱性チューブ2の内部領域のうち、閉塞端2a側の空間は燃焼領域R1とされ、開口端2b側の領域には燃焼領域R1と耐熱性チューブ2との外部との間で気体を通気する通気路8が設けられている。通気路8は、図1に示すように、耐熱性チューブ2の左右に分かれて2つ設けられている。これらの通気路8同士は、互いに独立しており、内部の気体が混ざり合うことがないように構成されている。なお、後に詳説するが、仕切板7にはダクト9が設けられており、通気路8は当該ダクト9を介して燃焼領域R1と連通されている。また、ダクト9と反対側の通気路8の端部には、通気孔10が設けられている。各通気路8の内部には、蓄熱体11が配置されている。これらの蓄熱体11は、メッシュ構造等により気体を通過可能に構成されており、例えばセラミックスによって形成されている。なお、各蓄熱体11に燃焼領域R1側から燃焼ガスが供給されると、燃焼ガスの熱量が蓄熱体11に吸収されて蓄熱される。一方、各蓄熱体11に通気孔10側から空気Yが供給されると、蓄熱体11に蓄熱された熱量が空気Yに伝熱されて空気が加熱される。ガスバーナ3は、耐熱性チューブ2内に燃料及び空気を噴出すると共に耐熱性チューブ2内に火炎を形成するものである。このガスバーナ3は、図1に示すように、燃料噴射ノズル3aと、空気噴射ノズル3bと、燃料供給部3c燃料供給手段と、空気供給部3dとを備えている。燃料噴射ノズル3aは、耐熱性チューブ2内部の燃焼領域R1に対して燃料Nを噴射するものであり、仕切板7の中央に形成された貫通孔7aから燃焼領域R1側に燃料Nを噴射する先端部を覗かせて配置されている。空気噴射ノズル3bは、耐熱性チューブ2内部の燃焼領域R1に対して空気を噴射するものであり、燃料噴射ノズル3aを囲うと共に空気を噴射する先端部を仕切板7の貫通孔7aから燃焼領域R1側に覗かせて配置されている。燃料供給部3cは、燃料噴射ノズル3aに対して燃料を供給することによって、耐熱性チューブ2の開口端2b側から耐熱性チューブ2の内部に燃料を供給するものである。この燃料供給部3cは、制御装置6の制御の下、燃料噴射ノズル3aに供給する燃料量を調節する。空気供給部3dは、空気噴射ノズル3bに対して空気を供給するものであり、制御装置6の制御の下、空気噴射ノズル3bに供給する空気量を調節する。なお、空気供給部3dから供給される空気は、ガスバーナ3による火炎を形成することを主たる目的とするものであり、耐熱性チューブ2内部の燃焼領域R1全体における燃料の燃焼を主たる目的とするものではない。点火装置4は、ラジアントチューブバーナ1の起動にあたり、ガスバーナ3から噴射される燃料及び空気に対して着火するものである。この点火装置4は、燃料噴射ノズル3a及び空気噴射ノズル3bの先端部に近接して配置される点火プラグ4aと、制御装置6の制御の下において点火プラグ4aに規定の電圧を印加する点火トランス4bとを備えている。ガス供給排気装置5は、開口端2b側から耐熱性チューブ2内に空気Yを供給すると共に耐熱性チューブ2内で発生した燃焼ガスGを開口端2b側から排気するものである。このガス供給排気装置5は、図1に示すように、制御装置6によって制御される切替弁5aを備えており、不図示の空気ポンプあるいは排気ポンプと通気路8との接続状態を切り替えることによって、空気Y及び燃焼ガスGの流れ方向を変更できるように構成されている。このガス供給排気装置5は、一方の通気路8を介して耐熱性チューブ2内に空気Yを供給し、他方の通気路8を介して耐熱性チューブ2内から燃焼ガスGを排気する。ダクト9は、通気路8を介して供給される空気Yを燃焼領域R1に導入するため、あるいは、燃焼領域R1から通気路8に燃焼ガスGを導入するための流路である。そして、本実施形態においてダクト9は、耐熱性チューブ2内の燃焼領域R1に供給される空気Yを耐熱性チューブ2の側壁内面2cに向けて案内する。具体的には、図1に示すように、ダクト9は、噴出し方向に向かうに連れて燃料噴射ノズル3aから離間よるように燃料噴射方向に対して傾斜されており、これによってダクト9内を通る空気Yを耐熱性チューブ2の側壁内面2cに向けて案内する。このような構成を採用する本実施形態のラジアントチューブバーナ1によれば、例えば、図1における紙面左側の通気路8に空気Yを供給する場合には、図1における実線の矢印で示すように、左側の通気路8を空気Yが通過し、左側の通気路8を通過する際に空気Yが蓄熱体11に蓄熱された熱量で加熱される。そして、左側の通気路8で加熱された空気Yは、ダクト9を介して耐熱性チューブ2の燃焼領域R1に供給される。この際、空気Yは、ダクト9によって耐熱性チューブ2の側壁内面2cに向けて案内される。耐熱性チューブ2の燃焼領域R1に供給された空気Yは、耐熱性チューブ2の左側の側壁内面2cに沿って耐熱性チューブ2の閉塞端2aに向けて流れ、この過程で耐熱性チューブ2内の燃料Nと混合された燃焼される。一方、燃料Nと空気Yとが燃焼されて発生した燃焼ガスGは、図1における実線の矢印で示すように、燃焼領域R1からダクト9を介して右側の通気路8に供給されて排気される。この際、右側の通気路8に収容された蓄熱体11に燃焼ガスGの熱量が吸熱されて蓄熱される。また、図1における紙面右側の通気路8に空気Yを供給する場合には、図1における破線の矢印で示すように、右側の通気路8を空気Yが通過し、右側の通気路8を通過する際に空気Yが蓄熱体11に蓄熱された熱量で加熱される。そして、右側の通気路8で加熱された空気Yは、ダクト9を介して耐熱性チューブ2の燃焼領域R1に供給される。この際、空気Yは、ダクト9によって耐熱性チューブ2の側壁内面2cに向けて案内される。耐熱性チューブ2の燃焼領域R1に供給された空気Yは、耐熱性チューブ2の右側の側壁内面2cに沿って耐熱性チューブ2の閉塞端2aに向けて流れ、この過程で耐熱性チューブ2内の燃料Nと混合された燃焼される。一方、燃料Nと空気Yとが燃焼されて発生した燃焼ガスGは、図1における破線の矢印で示すように、燃焼領域R1からダクト9を介して左側の通気路8に供給されて排気される。この際、左側の通気路8に収容された蓄熱体11に燃焼ガスGの熱量が吸熱されて蓄熱される。以上のような本実施形態のラジアントチューブバーナ1によれば、ダクト9によって、耐熱性チューブ2の側壁内面2cに向けて空気Yが案内される。このため、耐熱性チューブ2の内部の燃焼領域R1に供給された空気Yが供給直後に燃焼領域R1から排気されることを防止することができる。さらに、耐熱性チューブ2の内部に供給された燃料Nが空気Yの流れに乗って供給直後に耐熱性チューブ2の内部から排気されることを防止することができる。したがって、本実施形態のラジアントチューブバーナ1によれば、耐熱性チューブ2の閉塞端2a側に燃料N及び空気Yを十分に供給することができ、耐熱性チューブ2の内部の全体において均一な燃焼を行うことができる。このため、耐熱性チューブ2の表面における温度分布が均一化される。また、本実施形態のラジアントチューブバーナ1によれば、燃料Nが空気Yの流れに乗って供給直後に耐熱性チューブ2の内部から排気されることを防止することができるため、耐熱性チューブ2内部における燃料Nの滞留時間を長く確保することができ、燃料Nの未燃分を減少させることができる。よって、本実施形態のラジアントチューブバーナ1によれば、燃料Nや空気Yのショートパスを防ぎ、耐熱性チューブ2の表面における温度分布を均一化すると共に燃料Nの未燃分を減少させることが可能となる。また、本実施形態のラジアントチューブバーナ1においては、耐熱性チューブ2の側壁内面2cに向けて空気Yが案内するのに、傾斜されたダクト9を用いている。このため、簡易な構成にて耐熱性チューブ2の側壁内面2cに向けて空気Yを案内することができる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されないことは言うまでもない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の趣旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、図3aに示すように、ダクト9を断面円形の形状として複数設けることも可能である。また、図3bに示すように、断面円形のダクト9と、断面が略矩形のダクト9を各々備える構成を採用することも可能である。また、図4に示すように、ダクト9内の流れ方向に沿うと共にダクト9に連続して設けられる補助案内板12を備える構成を採用することも可能である。このような構成を採用することによって、実質的にダクト9の流路長を延長することができ、ダクト9から吐出される空気Yの指向性を高めることができ、確実に空気Yを耐熱性チューブ2の側壁内面2cに到達させることが可能となる。なお、補助案内板12を燃焼領域R1側に設けることも可能であるが、燃焼領域R1内での流れを妨げる要因となる可能性があるため、通気路8側に設けることが好ましい。また、図5に示すように、ダクト9内に配置されると共にダクト9内を流れる空気Yを整流する整流板13を備える構成を採用することも可能である。図5においては、1つのダクト9に対して整流板13を3枚設ける構成を示しているが、整流板13の枚数は任意である。このような構成を採用することによって、ダクト9から吐出される空気Yの指向性を高めることができ、確実に空気Yを耐熱性チューブ2の側壁内面2cに到達させることが可能となる。なお、上記実施形態においては、本発明の案内手段がダクト9である構成について説明した。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、ダクト9から吐出された空気Yを耐熱性チューブ2の側壁内面2cに向けて案内する案内部材を別途設置し、当該案内部材を本発明の案内手段とすることも可能である。また、上記実施形態においては、空気Yが酸化剤ガスである構成について説明した。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、酸化剤ガスとして空気と異なる組成のガスを用いることも可能である。