"電流取出用端子を有する駆動素子と、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して電気的に接続して設けられ、酸化タングステンを含む酸化タングステン膜と、前記酸化タングステン膜に接触して設けられる画素電極と、前記画素電極に対応して設けられ、発光性を有する有機材料を含む発光層と、前記発光層に対して前記画素電極とは反対側に設けられる対向電極と、を備える有機発光装置。前記酸化タングステン膜は、その電子状態において、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に占有準位を有し、且つ、その膜厚が2nm以上である、請求項1に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜と前記画素電極との界面において、前記占有準位の結合エネルギーと前記画素電極のフェルミレベルの差が±0.3eV以内である請求項1に記載の有機発光装置。前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、導電膜が接触して設けられ、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられており、前記酸化タングステン膜と前記導電膜との界面において、前記占有準位の結合エネルギーと前記導電膜のフェルミレベルの差が±0.3eV以内である請求項1に記載の有機発光装置。前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられており、前記酸化タングステン膜と前記電流取出用端子との界面において、前記占有準位の結合エネルギーと前記電流取出用端子のフェルミレベルの差が±0.3eV以内である請求項1に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜は、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すUSPスペクトルにおいて、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に、隆起した形状を有する、請求項1に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜は、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すXPSスペクトルにおいて、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に、隆起した形状を有する、請求項1に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜は、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すUPSスペクトルの微分スペクトルにおいて、価電子帯で最も低い結合エネルギーより2.0~3.2eV低い結合エネルギー領域に渡り、指数関数とは異なる関数として表される形状を有する、請求項1に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜を構成するタングステン原子は、当該タングステン原子が取り得る最大価数である6価の状態および当該最大価数よりも低い価数である5価の状態で含まれ、かつ、前記酸化タングステン膜は、粒径がナノメートルオーダーの大きさである酸化タングステンの結晶を含む、請求項1に記載の有機発光装置。前記5価のタングステン原子の数を、前記6価のタングステン原子の数で割った値であるW5/W6が3.2以上である請求項9に記載の有機発光装置。前記W5/W6が3.2以上7.4以下である請求項10に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜の硬X線光電子分光スペクトルにおいて、6価のタングステン原子の4f7/2準位に対応した第1成分よりも低い結合エネルギー領域に第2成分が存在する、請求項9に記載の有機発光装置。前記第2成分は、前記第1成分のピークトップの結合エネルギーよりも0.3~1.8eV低い結合エネルギー領域に存在する、請求項12に記載の有機発光装置。前記第2成分の面積強度は、前記第1成分の面積強度に対して、3.2~7.4である請求項12または13に記載の有機発光装置。前記最大価数よりも低いタングステン原子の存在によって、前記酸化タングステン膜の電子状態において、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に占有準位を有している請求項9~14のいずれか1項に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜は、粒径が5~10nmの大きさである酸化タングステンの結晶を複数個含む、請求項9~15のいずれか1項に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜の透過型電子顕微鏡観察による格子像において、1.85~5.55Åの間隔で規則的に配列した線状構造が現れる、請求項9~16のいずれか1項に記載の有機発光装置。前記格子像の2次元フーリエ変換像において、当該2次元フーリエ変換像の中心点を中心とした同心円状の明部が現れる、請求項17に記載の有機発光装置。前記中心点からの距離と、前記距離における前記2次元フーリエ変換像の輝度を規格化した数値である規格化輝度との関係を表すプロットにおいて、前記規格化輝度のピークが、中心点以外に1つ以上現れる、請求項18に記載の有機発光装置。前記プロットにおける前記中心点から最も近くに現れる前記規格化輝度のピークトップの位置に対応する前記距離と、前記規格化輝度のピークの立ち上がり位置に対応する前記距離との差をピーク幅とし、前記ピークトップの位置に対応する前記距離を100としたときの前記ピーク幅が22よりも小さい、請求項19に記載の有機発光装置。前記発光層は、アミン系材料を含む、請求項1~20のいずれか1項に記載の有機発光装置。前記酸化タングステン膜における前記占有準位は、価電子帯で最も低い結合エネルギーより2.0~3.2eV低い結合エネルギー領域内に存在している請求項1~21のいずれか1項に記載の有機発光装置。前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、導電膜が接触して設けられ、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられている請求項1または2に記載の有機発光装置。前記導電膜は、金属酸化物膜である請求項23記載の有機発光装置。前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられている請求項1または2に記載の有機発光装置。さらに、前記駆動素子を被覆し、前記電流取出用端子に対応する位置に開口部が設けられた、絶縁膜を備え、前記酸化タングステン膜が、前記絶縁膜の開口部内において前記電流取出用端子に対して電気的に接続して設けられ、前記画素電極の一部が、前記絶縁膜の開口部内において前記酸化タングステン膜に接触して設けられている請求項1または2に記載の有機発光装置。前記絶縁膜は、前記駆動素子を被覆し、前記電流取出用端子に対応する位置に第1の開口部が設けられた第1の絶縁膜と、前記第1の絶縁膜を被覆し、前記第1の開口部に対応する位置に当該第1の開口部と連通する第2の開口部が設けられた第2の絶縁膜と、を備える請求項26に記載の有機発光装置。前記第1の絶縁膜は、無機材料からなり、前記第2の絶縁膜は、有機材料からなる、請求項27に記載の有機発光装置。前記第1の開口部内において、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、導電膜が接触して設けられ、前記第2の開口部内において、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられている請求項27に記載の有機発光装置。前記導電膜は、金属酸化物膜である請求項29に記載の有機発光装置。前記第1の開口部内において、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられている請求項27に記載の有機発光装置。電流取出用端子を有する駆動素子を形成する第1工程と、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して電気的に接続される酸化タングステン膜を成膜する工程であって、アルゴンガスと酸素ガスにより構成されたガスをスパッタリング装置のチャンバー内のガスとして用い、前記ガスの全圧が2.7Pa超7.0Pa以下であり、かつ、酸素ガス分圧の全圧に対する比が50以上70以下であって、さらにターゲット単位面積当たりの投入電力密度が1W/cm2以上2.8W/cm2以下となる成膜条件下で、その膜厚が2nm以上となるように前記酸化タングステン膜を成膜する第2工程と、前記酸化タングステン膜に接触する画素電極を形成する第3工程と、前記画素電極に対応して、発光性を備える有機材料を含む発光層を形成する第4工程と、前記発光層に対して前記画素電極とは異なる側に対向電極を形成する第5工程と、を含む有機発光装置の製造方法。さらに、前記第1工程と前記第2工程との間に、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して接触する、導電膜を形成する工程を含み、前記第2工程では、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜を接触させて設ける、請求項32に記載の有機発光装置の製造方法。前記導電膜は、金属酸化物膜である請求項33に記載の有機発光装置の製造方法。前記第2工程では、前記駆動用端子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜を接触させて設ける、請求項32に記載の有機発光装置の製造方法。さらに、前記第1工程と前記第2工程との間に、前記駆動素子を被覆する絶縁膜を形成し、前記絶縁膜における前記電流取出用端子に対応する位置に開口部を形成する第6工程を備え、前記第2工程では、前記酸化タングステン膜を、前記絶縁膜の開口部内において前記電流取出用端子に対して電気的に接続させるように設け、前記第3工程では、前記画素電極の一部を、前記絶縁膜の開口部内において前記酸化タングステン膜に接触して設ける、請求項32に記載の有機発光措置の製造方法。前記第6工程は、前記駆動素子を被覆する第1の絶縁膜を形成し、前記第1の絶縁膜における前記電流取出用端子に対応する位置に第1の開口部を形成する第1サブ工程と、前記第1の絶縁膜を被覆する第2の絶縁膜を形成し、前記第1の開口部に対応する位置に当該第1の開口部と連通する第2の開口部を形成する第2サブ工程と、を含む、請求項36に記載の有機発光装置の製造方法。前記第1の絶縁膜は、無機材料からなり、前記第2の絶縁膜は、有機材料からなる、請求項37に記載の有機発光装置の製造方法。前記第6工程は、さらに、前記第1サブ工程と前記第2サブ工程との間に、前記第1の開口部内に、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して接触する、導電膜を形成する第3サブ工程を含み、前記第2工程では、前記第2の開口部内において、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜を接触させて設ける、請求項37に記載の有機発光装置の製造方法。前記導電膜は、金属酸化物膜である請求項39に記載の有機発光装置の製造方法。前記第6工程では、前記第1の開口部内において、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜を接触させて設ける、請求項37に記載の有機発光装置の製造方法。前記第2工程では、前記酸化タングステン膜を、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すUPSスペクトルが、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に、隆起した形状を有するように成膜する、請求項32に記載の有機発光装置の製造方法。前記第2工程では、前記酸化タングステン膜を、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すXPSスペクトルが、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に、隆起した形状を有するように成膜する、請求項32に記載の有機発光装置の製造方法。前記第2工程では、前記酸化タングステン層を、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すUPSスペクトルの微分スペクトルが、価電子帯で最も低い結合エネルギーより2.0~3.2eV低い結合エネルギー領域に渡り、指数関数とは異なる関数として表される形状を有するように成膜する、請求項32に記載の有機発光装置の製造方法。前記第2工程では、前記全圧を前記投入電力密度で割った値である全圧/投入電力密度を、0.7Pacm2/Wよりも大きくする、請求項32に記載の有機発光装置の製造方法。前記第2工程では、前記全圧/投入電力密度を3.2Pacm2/Wよりも小さくする、請求項45に記載の有機発光装置の製造方法。しかしながら、従来の有機発光装置においては以下の課題が存在する。アルミニウムまたはアルミニウム合金からなる陽極は大気中や基板中に含まれる酸素と比較的容易に反応する性質があり、陽極表面に金属酸化物膜酸化アルミニウム膜。以下、単に金属酸化物膜と称する。を形成する。この金属酸化物膜の存在によって、陽極とソース電極との導通性が低下する。本発明は以上の課題に鑑みてなされたものであって、陽極及びソース電極のような、画素電極と電流取出用端子との導通性を向上させることによって、優れた発光特性の発揮を期待できる有機発光装置の提供を目的とする。上記課題を解決するために、本発明の一態様である有機発光装置は、電流取出用端子を有する駆動素子と、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して電気的に接続して設けられ、酸化タングステンを含む酸化タングステン膜と、前記酸化タングステン膜に接触して設けられる画素電極と、前記画素電極に対応して設けられ、発光性を有する有機材料を含む発光層と、前記発光層に対して前記画素電極とは反対側に設けられる対向電極とを備える構成とした。本発明の一態様の有機発光装置では、駆動素子の電流取出用端子と画素電極の両方に対し、酸化タングステンを含む酸化タングステン膜が電気的に接続するように配設されている。前記酸化タングステン膜が画素電極に接触されて被覆されることにより、画素電極の表面における金属酸化物膜の形成が抑制される。具体的に、例えばアルミニウムAlを含む画素電極を用いた場合を考えると、アルミニウムはタングステンよりもイオン化エネルギーが大きい。従って、アルミニウムを含む画素電極に酸化タングステン膜を接触して設けると、アルミニウムとタングステンのイオン化エネルギーの差によって、アルミニウムの酸化が抑えられ、画素電極の表面における金属酸化物膜酸化アルミニウム膜の形成が防止される。このように、電流取出用端子と画素電極の間に前記酸化タングステン膜を形成し、画素電極に対して酸化タングステン膜を接触して配設することによって、電流取出用端子と画素電極の良好な導通を確保でき、優れた発光効率で有機発光装置を駆動できる。本発明の一態様の有機発光装置では、酸化タングステン膜として、所定の占有準位を持つ膜厚2nm以上の酸化タングステンを含む酸化タングステン膜が用いられる。ここで、本願発明者らの行った試験により、当該酸化タングステン膜を配設した場合には、画素電極の表面に金属酸化物膜が形成されにくいことが分かっている。本発明の一態様の有機発光装置ではこの特性を利用し、画素電極表面での金属酸化物膜の発生を効果的に防止している。さらに、この酸化タングステン膜はアルミニウム等の金属、ITO等の金属酸化物等に対し、良好なショットキーオーミック接続を形成できることが分かっている。従って、これらの材料からなる電流取出用端子と画素電極の間に前記酸化タングステン膜を形成すれば、電流取出用端子と画素電極の更に良好な導通を確保でき、優れた発光効率で有機発光装置を駆動できる。ここで酸化タングステン膜は、その電子状態において、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に占有準位を有する。従って、本発明の一態様の有機表示装置では、前記画素電極を陽極とした場合には、この酸化タングステン膜の前記占有準位を利用し、画素電極のフェルミレベルと酸化タングステン膜の前記占有準位との間、および酸化タングステン膜の前記占有準位と機能層の最高被占軌道HOMOとの間の各ホール注入障壁を極めて小さく抑えることができる。その結果、本発明の一態様の有機表示装置は、ホール注入効率が高く、低電圧で駆動できるとともに、優れた発光効率の発揮を期待することができる。また、本発明の一態様の有機表示装置は、画素電極の表面状態を特に厳密に調整維持しなくても、通常の製造工程において、有機表示装置と酸化タングステン膜との間のホール注入障壁を安定して小さく抑えることができる。したがって、安定した性能の有機表示装置を作製するために画素電極の表面状態を高度に制御する必要がなく、比較的低コストで大型有機EL表示パネル等の有機発光装置の製造が容易であり、実現性に優れている。なお、本発明の一態様において言及する画素電極は、陽極及び陰極のいずれであっても良い。[本発明の一態様の概要]本発明の一態様である有機発光装置は、電流取出用端子を有する駆動素子と、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して電気的に接続して設けられ、その電子状態において、酸化タングステンを含む酸化タングステン膜と、前記酸化タングステン膜に接触して設けられる画素電極と、前記画素電極に対応して設けられ、発光性を有する有機材料を含む発光層と、前記発光層に対して前記画素電極とは反対側に設けられる対向電極とを備える構成とした。このような構成を持つ本発明の一態様の有機発光装置では、駆動素子の電流取出用端子と画素電極の両方に対し、所定の占有準位を持つ膜厚2nm以上の酸化タングステンを含む酸化タングステン膜が、電気的に接続されている。ここで、本願発明者らの行った試験により、当該酸化タングステン膜を配設した場合には、画素電極の表面に金属酸化物膜が形成されにくいことが分かっている。本発明の一態様の有機発光装置ではこの特性を利用し、画素電極表面での金属酸化物膜の発生を効果的に防止している。さらに、この酸化タングステン膜はアルミニウム等の金属、ITO等の金属酸化物等に対し、良好なショットキーオーミック接続を形成できることが分かっている。これにより、電流取出用端子と画素電極の間に前記酸化タングステン膜を形成しても、電流取出用端子と画素電極の導通を良好に確保でき、優れた発光効率で有機発光装置を駆動できる。また、本発明の一態様の有機表示装置として、前記酸化タングステン膜は、その電子状態において、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に占有準位を有し、且つ、その膜厚が2nm以上である構成とする。従って、本発明の一態様の有機表示装置では、前記画素電極を陽極とした場合には、この酸化タングステン膜の前記占有準位を利用し、画素電極のフェルミレベルと酸化タングステン膜の前記占有準位との間、および酸化タングステン膜の前記占有準位と機能層の最高被占軌道HOMOとの間の各ホール注入障壁を極めて小さく抑えることができる。その結果、本発明の一態様の有機表示装置は、ホール注入効率が高く、低電圧で駆動できるとともに、優れた発光効率の発揮を期待することができる。また、本発明の一態様の有機表示装置は、画素電極の表面状態を特に厳密に調整維持しなくても、通常の製造工程において、有機表示装置と酸化タングステン膜との間のホール注入障壁を安定して小さく抑えることができる。したがって、安定した性能の有機表示装置を作製するために画素電極の表面状態を高度に制御する必要がなく、比較的低コストで大型有機EL表示パネル等の有機発光装置の製造が容易であり、実現性に優れている。また、本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜と前記画素電極との界面において、前記占有準位の結合エネルギーと前記画素電極のフェルミレベルの差が±0.3eV以内である構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、導電膜が接触して設けられ、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられており、前記酸化タングステン膜と前記導電膜との界面において、前記占有準位の結合エネルギーと前記導電膜のフェルミレベルの差が±0.3eV以内である構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられており、前記酸化タングステン膜と前記電流取出用端子との界面において、前記占有準位の結合エネルギーと前記電流取出用端子のフェルミレベルの差が±0.3eV以内である構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜は、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すUSPスペクトルにおいて、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に、隆起した形状を有する構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜は、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すXPSスペクトルにおいて、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に、隆起した形状を有する構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜は、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すUPSスペクトルの微分スペクトルにおいて、価電子帯で最も低い結合エネルギーより2.0~3.2eV低い結合エネルギー領域に渡り、指数関数とは異なる関数として表される形状を有する構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜を構成するタングステン原子は、当該タングステン原子が取り得る最大価数である6価の状態および当該最大価数よりも低い価数である5価の状態で含まれ、かつ、前記酸化タングステン膜は、粒径がナノメートルオーダーの大きさである酸化タングステンの結晶を含む構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記5価のタングステン原子の数を、前記6価のタングステン原子の数で割った値であるW5/W6が3.2以上である構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記W5/W6が3.2以上7.4以下である構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜の硬X線光電子分光スペクトルにおいて、6価のタングステン原子の4f7/2準位に対応した第1成分よりも低い結合エネルギー領域に第2成分が存在する構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第2成分は、前記第1成分のピークトップの結合エネルギーよりも0.3~1.8eV低い結合エネルギー領域に存在する構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第2成分の面積強度は、前記第1成分の面積強度に対して、3.2~7.4である構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記最大価数よりも低いタングステン原子の存在によって、前記酸化タングステン膜の電子状態において、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に占有準位を有している構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜は、粒径が5~10nmの大きさである酸化タングステンの結晶を複数個含む構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜の透過型電子顕微鏡観察による格子像において、1.85~5.55Åの間隔で規則的に配列した線状構造が現れる構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記格子像の2次元フーリエ変換像において、当該2次元フーリエ変換像の中心点を中心とした同心円状の明部が現れる構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記中心点からの距離と、前記距離における前記2次元フーリエ変換像の輝度を規格化した数値である規格化輝度との関係を表すプロットにおいて、前記規格化輝度のピークが、中心点以外に1つ以上現れる構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記プロットにおける前記中心点から最も近くに現れる前記規格化輝度のピークトップの位置に対応する前記距離と、前記規格化輝度のピークの立ち上がり位置に対応する前記距離との差をピーク幅とし、前記ピークトップの位置に対応する前記距離を100としたときの前記ピーク幅が22よりも小さい構成とした。ここで本発明の別の態様として、前記発光層は、アミン系材料を含む構成とすることもできる。また本発明の別の態様として、前記酸化タングステン膜における前記占有準位は、価電子帯で最も低い結合エネルギーより2.0~3.2eV低い結合エネルギー領域内に存在している構成とすることもできる。また本発明の別の態様として、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、導電膜が接触して設けられ、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられている。また本発明の別の態様として、前記導電膜は、金属酸化物膜である構成とすることもできる。また本発明の別の態様として、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられている構成とすることもできる。また本発明の別の態様として、前記駆動素子を被覆し、前記電流取出用端子に対応する位置に開口部が設けられた、絶縁膜を備え、前記酸化タングステン膜が、前記絶縁膜の開口部内において前記電流取出用端子に対して電気的に接続して設けられ、前記画素電極の一部が、前記絶縁膜の開口部内において前記酸化タングステン膜に接触して設けられている構成とすることもできる。また本発明の別の態様として、前記絶縁膜は、前記駆動素子を被覆し、前記電流取出用端子に対応する位置に第1の開口部が設けられた第1の絶縁膜と、前記第1の絶縁膜を被覆し、前記第1の開口部に対応する位置に当該第1の開口部と連通する第2の開口部が設けられた第2の絶縁膜と、を備える構成とすることもできる。また本発明の別の態様として、前記第1の絶縁膜は、無機材料からなり、前記第2の絶縁膜は、有機材料からなる構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第1の開口部内において、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、導電膜が接触して設けられ、前記第2の開口部内において、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられている構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記導電膜は、金属酸化物膜である構成とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第1の開口部内において、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられている構成とすることもできる。また、本発明の一態様に係る有機発光装置の製造方法は、電流取出用端子を有する駆動素子を形成する第1工程と、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して電気的に接続される酸化タングステン膜を成膜する工程であって、アルゴンガスと酸素ガスにより構成されたガスをスパッタリング装置のチャンバー内のガスとして用い、前記ガスの全圧が2.7Pa超7.0Pa以下であり、かつ、酸素ガス分圧の全圧に対する比が50以上70以下であって、さらにターゲット単位面積当たりの投入電力密度が1W/cm2以上2.8W/cm2以下となる成膜条件下で、その膜厚が2nm以上となるように前記酸化タングステン膜を成膜する第2工程と、前記酸化タングステン膜に接触する画素電極を形成する第3工程と、前記画素電極に対応して、発光性を備える有機材料を含む発光層を形成する第4工程と、前記発光層に対して前記画素電極とは異なる側に対向電極を形成する第5工程と、を含むものとした。また本発明の別の態様として、さらに、前記第1工程と前記第2工程との間に、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して接触する、導電膜を形成する工程を含み、前記第2工程では、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられることもできる。また本発明の別の態様として、前記導電膜を、金属酸化物膜とすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第2工程では、前記駆動用端子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられることもできる。また、本発明の別の態様として、さらに、前記第1工程と前記第2工程との間に、前記駆動素子を被覆する絶縁膜を形成し、前記絶縁膜における前記電流取出用端子に対応する位置に開口部を形成する第6工程を備え、前記第2工程では、前記酸化タングステン膜が、前記絶縁膜の開口部内において前記電流取出用端子に対して電気的に接続して設けられ、前記第3工程では、前記画素電極の一部が、前記絶縁膜の開口部内において前記酸化タングステン膜に接触して設けられることもできる。また、本発明の別の態様として、前記駆動素子を被覆する第1の絶縁膜を形成し、前記第1の絶縁膜における前記電流取出用端子に対応する位置に第1の開口部を形成する第1サブ工程と、前記第1の絶縁膜を被覆する第2の絶縁膜を形成し、前記第1の開口部に対応する位置に当該第1の開口部と連通する第2の開口部を形成する第2サブ工程と、を含むこともできる。また、本発明の別の態様として、前記第1の絶縁膜は、無機材料からなり、前記第2の絶縁膜は、有機材料からなることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第6工程は、さらに、前記第1サブ工程と前記第2サブ工程との間に、前記第1の開口部内に、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対して接触する、導電膜を形成する第3サブ工程を含み、前記第2工程では、前記第2の開口部内において、前記導電膜に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられることもできる。また、本発明の別の態様として、前記導電膜は、金属酸化物膜であることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第6工程では、前記第1の開口部内において、前記駆動素子の前記電流取出用端子に対し、前記酸化タングステン膜が接触して設けられることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第2工程では、前記酸化タングステン膜を、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すUPSスペクトルが、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に、隆起した形状を有するように成膜することもできる。また、本発明の別の態様として、前記第2工程では、前記酸化タングステン膜を、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すXPSスペクトルが、価電子帯で最も低い結合エネルギーより1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に、隆起した形状を有するように成膜することもできる。また、本発明の別の態様として、前記第2工程では、前記酸化タングステン層を、結合エネルギーと光電子強度あるいはその規格化強度との関係を表すUPSスペクトルの微分スペクトルが、価電子帯で最も低い結合エネルギーより2.0~3.2eV低い結合エネルギー領域に渡り、指数関数とは異なる関数として表される形状を有するように成膜することもできる。また、本発明の別の態様として、前記第2工程では、前記全圧を前記投入電力密度で割った値である全圧/投入電力密度を、0.7Pacm2/Wよりも大きくすることもできる。また、本発明の別の態様として、前記第2工程では、前記全圧/投入電力密度を3.2Pacm2/Wよりも小さくすることもできる。<実施の形態1>有機発光装置1の構成図1は、本実施の形態1における有機発光装置1の構成を示す模式的な断面図である。有機発光装置1は、機能層をウェットプロセスにより塗布して成膜する塗布型であって、TFT駆動素子を形成してなるTFT基板10以下、単に基板10と称する。の上面に陽極2、被覆膜20、ホール注入層4と、所定の機能を有する有機材料を含んでなる各種機能層ここではホール輸送層6Aおよび発光層6Bが互いに積層された状態で、陽極2および陰極8からなる電極対の間に介設された構成を有する。具体的には図1に示すように、有機発光装置1は、基板10の片側主面に対し、平坦化膜11、被覆膜20、陽極2、ホール注入層4、ホール輸送層6A、発光層6B、陰極8バリウム層8Aおよびアルミニウム層8Bとを同順に積層して構成される。陽極2および陰極8には図示しない電源DCが接続され、外部より有機発光装置1に給電されるようになっている。なお、当図1では有機発光素子を1個備えてなる装置構成を示している。しかしながら本実施の形態1の有機発光装置1は、有機発光素子を複数個にわたり配設してなる有機EL表示パネルとすることもできる。基板基板10は有機発光装置1の基材となる部分であり、例えば、無アルカリガラス、ソーダガラス、無蛍光ガラス、燐酸系ガラス、硼酸系ガラス、石英、アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリエチレン、ポリエステル、シリコン系樹脂、またはアルミナ等の絶縁性材料のいずれかで形成することができる。なお、図1には電流取出用端子であるソース電極17ソースドレイン配線のみを図示しているが、基板10の上面には、有機発光装置1の駆動素子として、不図示のTFT薄膜トランジスタ素子が発光領域に対応して形成されている。ここで図3はTFT素子の画素回路130を示す配線図である。画素回路130は図3に示すように、スイッチ素子として動作する第1のトランジスタ140、駆動素子として動作する第2のトランジスタ150、対応する発光領域に表示するデータを記憶するキャパシタ160とで大きく構成される。第1のトランジスタ140は、ゲート配線121に接続されるゲート電極141と、ソース配線122に接続されるソース電極142と、キャパシタ60及び第2のトランジスタ150のゲート電極151に接続されるソース電極143と、図示しない第1の半導体膜とで構成される。駆動時において、第1のトランジスタ140は接続されたゲート配線121及びソース配線122に電圧印加されると、ソース配線122に印加された電圧値を表示データとしてキャパシタ160に保存する。第2のトランジスタ150は、第1のトランジスタ140のソース電極143に接続されるゲート電極151と、電源配線123及びキャパシタ160に接続されるソース電極152と、陽極2に接続されるソース電極153ソース電極17と電気的に同じものと図示しない第2の半導体膜とで構成される。この第2のトランジスタ150は、キャパシタ160が保持している電圧値に対応する電流を電源配線123からソース電極15317を通じて陽極2に供給する。このように有機発光装置1では、ゲート配線121とソース配線122との交点に位置する発光領域毎に表示制御を行うアクティブマトリクス方式を採用している。ソース電極17ソース電極17は前記駆動素子の電流取出用端子であり、Ag、Cu、Al、Mo、MoW等の金属或いはこれらの合金で構成される。平坦化膜平坦化膜11は、ポリイミド系樹脂やアクリル系樹脂等の絶縁性樹脂材料で構成され、前記基板10の表面を覆って段差を軽減し、平坦性を確保するために設けられる。平坦化膜11には、発光領域を避けつつ、前記ソース電極17に対応する位置に開口部コンタクトホールが形成され、ソース電極17を外部露出させている。被覆膜被覆膜20は、後述するホール注入層4と同じ成膜条件に基づき、同じ構成で成膜された導電性膜である酸化タングステン膜で構成され、平坦化膜11の全面上面部11t、側面部11s、及びホール内側面部11hを覆うように、基板10の上面に対し、平坦化膜11の形成領域よりも外側まで拡大して接触するように形成される。膜厚としては適宜調節可能であるが、少なくとも陽極2との間でショットキーオーミック接続を図るためには2nm以上の膜厚が好ましい。また、製造工程において安定した膜厚を維持し、且つ、平坦化膜11への水分吸着を防止するためには、30~40nm程度の膜厚が好適である。被覆膜20の上面部20t、側面部20s、ホール内側部20hにおいて平坦化膜11の表面を被覆することで、外界から平坦化膜11への水分吸着を防止する。また、ソース電極17と陽極2との間に被覆膜20を介在させることで、陽極2の表面特に底面部2hにおける金属酸化物膜の発生を防止し、ソース電極17と陽極2との良好な導通を図っている。なお、有機発光装置1が複数個の有機発光素子を配設した有機EL表示パネルとして構成される場合、平坦化膜11は各有機発光素子に対して一様に形成される。この場合、平坦化膜11の側面部11sは、基板10の周辺端部に位置する各有機発光素子においてのみ形成される。基板10内面側に形成される有機発光素子では、平坦化膜11は上面部11tの部分のみが形成されることになる。以下、本実施形態、延いては本発明に対する理解に供するため、従来の構成と本発明とを対比して説明する。従来、有機発光装置では、駆動素子の電流取出用端子を覆ってITO膜またはIZO膜が設けられ、更に、このITO膜またはIZO膜に接触させて、アルミニウムまたはアルミニウム合金からなる陽極が設けられる構成を有することがある。この構成において,駆動素子の電流取出用端子を覆ってITO膜またはIZO膜を設ける目的は、平坦化膜の開口部を形成するためのドライエッチングなどのエッチング処理によって、平坦化層の下方に面する駆動素子の電流取出用端子に対して直接的なダメージが加わることを防止することにある。ところで、上記構成によれば、陽極におけるITO膜またはIZO膜との界面付近においてアルミニウムの金属酸化物膜が形成されることがある。アルミニウムの金属酸化物は一般的に絶縁性を示すため、電流取出用端子と陽極との導通が経時的に劣化する可能性がある。このように、陽極に対してITO膜またはIZO膜を接触させて設ける構成によれば、本実施形態における電流取出用端子と陽極との良好な導通を図るという目的を達成することは困難である。これに対して上記した本発明の一態様である構成は、本発明とは異なる課題である駆動素子の電流取出用端子に対して直接的なダメージが加わることを防止するという事項に着眼してなされたものであって、また、本発明の解決課題についてはこれまでも十分には認識されていなかったと考えられるので、上記構成に基づいても本実施形態、延いては本発明の構成に辿り着くことは難しいと考えられる。陽極陽極2は、厚さ50nmのアルミニウムAlまたはアルミニウム合金アルミコバルトランタンACL合金等で構成されている。陽極2の構成はこれに限定されず、例えばITO、IZOなどの透明導電膜、APC銀、パラジウム、銅の合金、ARA銀、ルビジウム、金の合金、MoCrモリブデンとクロムの合金、NiCrニッケルとクロムの合金などの合金膜でもよく、またこれらを複数積層して構成することもできる。なお、陽極2は反射陽極の上に透明電極を積層して構成することができる。この場合、アルミニウムまたは銀、或いはこれらを用いた上記合金等を反射陽極として用いる。反射陽極の膜厚は100nm以上とするのが好ましい。一方、ITO、IZOを透明電極として構成できる。透明電極の膜厚は50nm程度とするのが好ましい。陽極2は平坦化膜11に形成されたコンタクトホールの内周面を被覆しつつ、発光領域に対応する平坦化膜11の上面に被覆形成される。コンタクトホール内部における陽極2の底面部2hは、被覆膜20のホール内側部20hを介してソース電極17と電気接続されている。ホール注入層ホール注入層4は、酸化タングステン組成式WOxにおいて、xは概ね2<x<3の範囲における実数を用いた、少なくとも膜厚が2nm以上ここでは一例として30nmの層として構成される。膜厚が2nm未満であると、均一な成膜を行いにくく、また、以下に示す陽極2とホール注入層4との間のショットキーオーミック接続接触を形成しにくいので好ましくない。前記ショットキーオーミック接続は酸化タングステンの膜厚が2nm以上で安定して形成されるため、これ以上の膜厚でホール注入層4を形成すれば、陽極2からホール注入層4への安定したホール注入効率を期待できる。ホール注入層4は酸化タングステンのみで構成されることが望ましいが、通常レベルで混入し得る程度であれば、極微量の不純物が含まれていてもよい。ここで、当該ホール注入層4は特定の成膜条件で成膜されている。これにより、その電子状態において、価電子帯の上端、すなわち価電子帯で最も低い結合エネルギーよりも、1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に占有準位が存在している。この占有準位がホール注入層4の最高占有準位であり、その結合エネルギー範囲はホール注入層4のフェルミレベルフェルミ面に最も近い。したがって、以降では、この占有準位をフェルミ面近傍の占有準位と称する。このフェルミ面近傍の占有準位が存在することで、ホール注入層4と機能層ここではホール輸送層6Aとの積層界面では、いわゆる界面準位接続がなされ、ホール輸送層6Aの最高被占軌道の結合エネルギーが、ホール注入層4の前記フェルミ面近傍の占有準位の結合エネルギーと、ほぼ等しくなる。なお、ここで言うほぼ等しくなるおよび界面準位接続がなされたとは、ホール注入層4とホール輸送層6Aとの界面において、前記フェルミ面近傍の占有準位で最も低い結合エネルギーと、前記最高被占軌道で最も低い結合エネルギーとの差が、±0.3eV以内の範囲にあることを意味している。さらに、ここで言う界面とは、ホール注入層4の表面と、当該表面から0.3nm以内の距離におけるホール輸送層6Aとを含む領域を指す。また、前記フェルミ面近傍の占有準位は、ホール注入層4の全体に存在することが望ましいが、少なくともホール輸送層6Aとの界面に存在すればよい。なお、このようなフェルミ面近傍の占有準位は、全ての酸化タングステンが有しているものではなく、特にホール注入層の内部や、ホール輸送層6Aとの界面においては、後述する所定の成膜条件によって初めて形成できる、特有の準位である。さらに、ホール注入層4は、その特徴として陽極2との界面において、いわゆるショットキーオーミック接続を形成している。なお、ここで言うショットキーオーミック接続とは、陽極2のフェルミレベルと、前述したホール注入層4のフェルミ面近傍の占有準位で最も低い結合エネルギーとの差が、陽極2の表面からホール注入層4側への距離が2nmの位置において、±0.3eV以内に小さく収まっている接続を言う。また、ここで言う界面とは、陽極2の表面と、当該表面からホール注入層4側に形成されるショットキーバリアを含む領域を指す。なお、上記したホール注入層4と同様の理由で、被覆膜20とソース電極17、及び被覆膜と陽極2の各間においてもそれぞれ界面準位接続ショットキーオーミック接続が形成される。バンクホール注入層4の表面には、絶縁性の有機材料例えばアクリル系樹脂、ポリイミド系樹脂、ノボラック型フェノール樹脂等からなるバンク5が、一定の台形断面を持つストライプ構造または井桁構造をなすように形成される。バンク材料としては無機材料を用いてもよい。なお、バンク5は本発明に必須の構成ではなく、有機発光装置1において有機発光素子を一つだけ形成する場合等には省略することもできる。機能層各々のバンク5に区画されたホール注入層4の表面には、ホール輸送層6Aと、RGBのいずれかの色に対応する発光層6Bからなる機能層が形成されている。有機発光装置1を有機EL表示パネルに適用する場合には、RGBの各色に対応する一連の3つの素子1を1単位画素、ピクセルとして、基板10上にこれを複数単位にわたり並設する。ホール輸送層ホール輸送層6Aは、ホール注入層4から注入されたホールを発光層6Bへ輸送する機能を有する。ホール輸送層6Aとしては、ホール輸送性の有機材料を用いる。ホール輸送性の有機材料とは、生じたホールを分子間の電荷移動反応により伝達する性質を有する有機物質である。これは、p型の有機半導体と呼ばれることもある。ホール輸送層6Aの材料は、高分子材料または低分子材料のいずれを用いてもよく、例えば湿式印刷法で成膜できる。上層である発光層を形成する際に、発光層の材料と混ざらないよう、ホール輸送層6Aの材料は、架橋剤を含むことが好ましい。ホール輸送層6Aの材料としては、フルオレン部位とトリアリールアミン部位を含む共重合体や、低分子量のトリアリールアミン誘導体を例示できる。架橋剤の例としては、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートなどを用いることができる。この場合、ポリスチレンスルホン酸をドープしたポリ3、4-エチレンジオキシチオフェンPEDOT:PSSや、その誘導体共重合体などで形成されていることが好適である。なお、ホール輸送層6Aと発光層6Bとの間に、別途、バッファ層を設けることができる。バッファ層は、厚さ20nmのアミン系有機高分子であるTFBpoly9、9-di-n-octylfluorene-alt-1、4-phenylene-4-sec-butylphenylimino-1、4-phenyleneで構成することができる。発光層発光層6Bは、厚さ70nmの有機高分子であるF8BTpoly9、9-di-n-octylfluorene-alt-benzothiadiazoleで構成される。しかしながら、発光層6Bはこの材料からなる構成に限定されず、公知の発光性を有する有機材料を含むように構成することが可能である。たとえば特開平5-163488号公報に記載のオキシノイド化合物、ペリレン化合物、クマリン化合物、アザクマリン化合物、オキサゾール化合物、オキサジアゾール化合物、ペリノン化合物、ピロロピロール化合物、ナフタレン化合物、アントラセン化合物、フルオレン化合物、フルオランテン化合物、テトラセン化合物、ピレン化合物、コロネン化合物、キノロン化合物およびアザキノロン化合物、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、ローダミン化合物、クリセン化合物、フェナントレン化合物、シクロペンタジエン化合物、スチルベン化合物、ジフェニルキノン化合物、スチリル化合物、ブタジエン化合物、ジシアノメチレンピラン化合物、ジシアノメチレンチオピラン化合物、フルオレセイン化合物、ピリリウム化合物、チアピリリウム化合物、セレナピリリウム化合物、テルロピリリウム化合物、芳香族アルダジエン化合物、オリゴフェニレン化合物、チオキサンテン化合物、アンスラセン化合物、シアニン化合物、アクリジン化合物、8-ヒドロキシキノリン化合物の金属錯体、2-ビピリジン化合物の金属錯体、シッフ塩とIII族金属との錯体、オキシン金属錯体、希土類錯体等の蛍光物質等を挙げることができる。なお、本発明における機能層は、ホールを輸送するホール輸送層、注入されたホールと電子とが再結合することで発光する発光層、光学特性の調整または電子ブロックの用途に用いられるバッファ層等のいずれか、もしくはそれら2層以上の組み合わせ、または全ての層を指す。本発明はホール注入層を対象としているが、有機発光素子はホール注入層以外に上記したホール輸送層、発光層等のそれぞれ所要機能を果たす層が存在する。機能層とは、本発明の対象とするホール注入層以外の、有機発光素子に必要な層を指している。陰極陰極8は、発光層6Bに対して陽極2とは反対側に設けられた電極であり、厚さ5nmのバリウム層と、厚さ100nmのアルミニウム層の積層体、或いはこれらのいずれか単体として構成される。なお、発光層6Bと陰極8との間には電子輸送層7が配設される。電子輸送層7は、バリウム層で形成することができる。従って、バリウム層とアルミニウム層を順次積層して陰極8を形成する場合は、このうちバリウム層を電子輸送層あるいは電子注入層と見なしてもよい。有機発光素子の作用および効果以上の構成を持つ有機発光装置1では、少なくともソース電極17と陽極2の間に、上記電子状態を持つように所定の成膜条件で形成した酸化タングステン膜からなる被覆膜20を形成している。この酸化タングステン膜からなる被覆膜20を形成することで、アルミニウムまたはアルミニウム合金を用いて陽極2を形成した場合、アルミニウム成分が大気中の酸素成分や平坦化膜11に由来する酸素成分等と反応して陽極2の表面に金属酸化物膜を生じるのが防止される。また、後述するように当該酸化タングステン膜は少なくとも陽極2との間で良好なショットキーオーミック接続を形成できるため、良好にホールを発光層6B側に注入でき、優れた発光効率の発揮に寄与できる。なお、陽極2の表面に金属酸化物膜ができにくい理由は、現段階では明確ではないが、前記酸化タングステン膜は酸素欠陥構造を有することから、陽極2の内部や周辺に存在する酸素原子や、微小形成された酸化物が酸化タングステン膜中に取り込まれ、拡散除去されるためであると考えられる。従って、たとえ微小な酸化物が形成されたとしても膜状までにはならず、微小な状態のままで留まり、伝導性の低下を食い止めることができる。この原理により、陽極2をアルミニウムやアルミニウム合金以外の材料で構成する場合も、同様の作用で金属酸化物膜の発生に伴う問題の改善を図ることができる。ここで図32のa、bに、従来のITOからなる中継電極と、アルミニウム合金からなる陽極との間に、酸化アルミニウム層が形成された構成を示すTEM写真と、当該写真の構成を図示化した断面図を示す。陽極の中継電極に対向する下面には、薄い酸化アルミニウム層が形成されており、陽極と中継電極との導通低下を招いている。一方、図33のa、bに、ITOからなる中継電極と、アルミニウム合金からなる陽極との間に、本発明の酸化タングステン膜からなる被覆膜WOxが形成された構成を示すTEM写真と、当該写真の構成を図示化した断面図を示す。被覆膜WOxを形成することで、陽極の下面における酸化アルミニウム層の発生が効果的に抑制されているのを確認することができる。また、有機発光装置1では、平坦化膜11の全表面上面部11t、側面部11s、及びホール内側面部11hを被覆膜20で被覆したことにより、外部から平坦化膜11への水分吸着が抑制されている。その結果、平坦化膜11から発光層6B側への水分移動が抑制され、発光層6Bが変質して、発光領域の縮小いわゆる発光シュリンクの発生を防止できる。これにより良好な発光特性を維持でき、長寿命化を期待できる。さらに、平坦化膜11の吸水による膨張を抑制できるため、当該膨張によって陽極2が膜剥がれを生じる問題も回避できる。なお、ここで言う水分とは、液体、気体のいずれの形態をも問わない。さらに有機発光装置1の別の効果として、前記酸化タングステン膜を形成してなるホール注入層4において、前記フェルミ面近傍の占有準位が存在することにより、当該フェルミ面近傍の占有準位と、ホール輸送層6Aの最高被占軌道との間で、いわゆる界面準位接続がなされ、ホール注入層4とホール輸送層6Aとの間のホール注入障壁が極めて小さくなっている。さらに有機発光装置1では、陽極2とホール注入層4の間には良好なショットキーオーミック接続が形成され、陽極2とホール注入層4との間においてもホール注入障壁が小さく抑えられている。これにより有機発光装置1では、駆動時に有機発光装置1に電圧を印加すると、陽極2のフェルミレベルからホール注入層4のフェルミ面近傍の占有準位へ、またフェルミ面近傍の占有準位からホール輸送層6Aの最高被占軌道へと、低電圧で比較的スムーズにホールが注入され、高いホール注入効率が発揮される。そして発光層6Bにおいてホールが電子と再結合することで、良好な発光特性が発揮されることとなる。具体的には、陽極2のフェルミレベルと、ホール注入層4のフェルミ面近傍の占有準位で最も低い結合エネルギーとの差、およびホール注入層4の前記占有準位で最も低い結合エネルギーと、ホール輸送層6Aの最高被占軌道で最も低い結合エネルギーとの差は、いずれも±0.3eV以内に抑えられており、ホール注入効率が非常に高められている。なお、後述の実験のように、陽極2とホール注入層4との間に形成されるショットキーオーミック接続は、陽極2の表面状態の程度仕事関数等の特性を含むに大きな影響を受けず、高い安定性を有している。このため、有機発光装置1の製造に際しては陽極2の表面状態を厳密にコントロールする必要がなく、比較的低コストで高いホール注入効率の素子1、またはこれを多数形成してなる大型有機EL表示パネルを、歩留まり良く製造できる。なお、ここで言う陽極の表面状態とは、有機発光素子または有機EL表示パネルの標準的な製造工程における、ホール注入層形成直前の陽極の表面状態を指すものとする。ここで、酸化タングステンをホール注入層として用いる構成自体については、過去に報告されている非特許文献2参照。しかしながら、この報告で得られた最適なホール注入層の膜厚は0.5nm程度であり、素子特性の膜厚依存性も大きく、大型有機EL表示パネルを量産するだけの実用性は示されていない。さらに、ホール注入層に積極的にフェルミ面近傍の占有準位を形成することも示されていない。本発明は、化学的に比較的安定で、大型有機EL表示パネルの量産プロセスにも耐える酸化タングステンからなるホール注入層において、所定のフェルミ面近傍の占有準位を存在させ、これにより優れたホール注入効率を得、有機発光素子の低電圧駆動を実現した点で、従来技術と大きく異なるものである。以下、本発明のその他の実施の形態について、実施の形態1との差異を中心に説明する。<その他の実施の形態>図1bは実施の形態2に係る有機発光装置1Aの模式的な断面図である。この構成例では、TFT基板10の上面に、第1の絶縁膜絶縁膜18を形成し、その上に、絶縁膜18を被覆する第2の絶縁膜平坦化膜11を形成している。絶縁膜18は、SiN等の無機膜、或いは有機SOG膜で構成される。絶縁膜18はコンタクトホール第1の開口部を有し、当該コンタクトホールと平坦化膜11のコンタクトホール第2の開口部とが互いに厚み方向で連通して設けられている。次に図2aは、実施の形態3に係る有機発光装置1Bの模式的な断面図である。この構成例では、ソース電極17の表面に、ITO、IZO等の金属酸化物からなる中継電極トップメタル膜19を形成している。中継電極19は、ソース電極17の表面を保護する目的で配設されている。この場合、従来ではアルミニウムまたはアルミニウム合金からなる陽極2が中継電極19と直接接触することで、中継電極19中の酸素成分と陽極2中のアルミニウム成分とが反応し、中継電極19においても金属酸化物膜を発生するおそれがある。本実施の形態3では、中継電極19と陽極2との間に被覆膜20を介在させることで、陽極2における金属酸化物膜の発生を防止するとともに、中継電極19における金属酸化物膜の発生も防止できる。有機発光装置1Bでは、被覆膜20は陽極2と中継電極20の双方に対して、ショットキーオーミック接続を形成しており、優れた電気接続性を発揮できる。続いて図2bは、実施の形態4に係る有機発光装置1Cを示す模式的な断面図である。この構成は実施の形態2と3を組み合わせたものであり、絶縁膜18、中継電極19のいずれも備える構成である。被覆膜20は、絶縁膜18の第2の開口部コンタクトホールを通じてソース電極17と接触して設けられる。これにより、実施の形態2、3の効果を相乗的に発揮できるようになっている。<有機発光装置の製造方法>次に、有機発光装置1の全体的な製造方法を例示する。図4、図5は、有機発光装置1の製造プロセスを例示する図である。有機発光素子の製造方法まず、TFT駆動素子が形成された基板10を用意する図4a。当図では、TFT駆動素子はソース電極17のみ図示している。なお、実施の形態2の装置1Aを製造する場合、図6aのように、ソース電極17の上面以外の基板表面に、SiN等の材料を用い、真空蒸着法やCVD法、スパッタリング等の方法で成膜し、絶縁膜18を形成する。有機材料を用いる場合には塗工により絶縁膜18を形成することもできる。また、実施の形態3の装置1Bを製造する場合、図6bに示すように、ソース電極17の上に、スパッタリング等の方法でITO、IZO等の材料を用いて成膜し、中継電極19を形成する。なお、実施の形態4の装置1Cを製造する場合は、上記図6a、bの工程を順次実施することで、絶縁膜18及び中継電極19を形成することができる図6c。次に、基板10の上面にアクリル系樹脂、ポリイミド系樹脂等の有機材料膜を塗布形成する。その後フォトリソグラフィー法等の方法に基づき、ソース電極17の配設位置をコンタクトホールとして開口する。これにより平坦化膜11を形成する図4b。次に、反応性スパッタリング等の方法を用い、ソース電極17の上面と平坦化膜11の全表面を覆うように、被覆膜20を形成する。特に、大面積の成膜が必要な大型有機EL表示パネルに本発明を適用する場合には、蒸着法等で成膜すると、被覆膜20の膜厚等にムラが生じるおそれがある。反応性スパッタリングで成膜すれば、このような成膜ムラの発生の回避は容易である。具体的には、ターゲットを金属タングステンとし、反応性スパッタリングを実施する。スパッタガスとしてアルゴンガス、反応性ガスとして酸素ガスをチャンバー内に導入する。この状態で高電圧によりアルゴンをイオン化し、ターゲットに衝突させる。このとき、スパッタリング現象により放出された金属タングステンが酸素ガスと反応して酸化タングステン膜となり、基板10上に一様に成膜される図4c。酸化タングステン膜の成膜条件としては、後述するように、ガス圧全圧が2.7Pa超7.0Pa以下であり、かつ酸素ガス分圧の全圧に対する比が50以上70以下であって、さらにターゲット単位面積当たりの投入電力投入電力密度が1W/cm2以上2.8W/cm2以下となるように設定することが好適である。この工程を経ることで、少なくともその表層において、価電子帯で最も低い結合エネルギーから1.8~3.6eV低い結合エネルギー領域内に占有準位を持つ、被覆膜20が形成される。なお、陽極2の金属酸化物膜の発生を防止して、ソース電極17もしくは中継電極19と陽極2の電気接続間における電気接続を良好に図るためには、少なくともコンタクトホール内部のホール内側面部11hに対応する位置に被覆膜20ホール内側部20hを設け、当該ホール内側部20hにおいて陽極2の底面部1hとを電気接続させる必要がある。一方、平坦化膜11への水分吸着を防止するためには、平坦化膜11の全ての表面を被覆膜20で覆う。この効果を確実にするためには、平坦化膜11の上面部11tに加え、側面部11s、ホール側面部11hを被覆するように被覆部20を設ける。このように被覆膜20を広く設ければ、製造工程におけるウェットエッチングや水洗工程等での平坦化膜11への水分吸着を効果的にブロックできる。また、陽極2の表面における金属酸化物膜の発生を防止するとともに、ソース電極17もしくは中継電極19と陽極2の電気接続間の導通確保を図る効果も併せて期待できる。次に、反応性スパッタリング等の方法に基づき、平坦化膜11の上とソース電極17の上面に、厚さ50nmのアルミニウムまたはアルミニウム合金からなる陽極材料膜2Xを一様に成膜する図4d。次に、陽極材料膜2Xの上にレジストRを形成し、公知のフォトリソグラフィー法に基づき、陽極2をパターニングして得る図4e、f。このパターニングはリン酸と酢酸の混合液をエッチャントとするウェットエッチングで実施することができる。次に、被覆膜20の形成方法と同じ方法で、反応性スパッタリング等の方法に基づき、陽極2の全面を被覆するように所定の酸化タングステン膜からなるホール注入層4を形成する図5a。これにより、被覆膜20と同じ特性を持つホール注入層4が得られる。この工程により、陽極2をホール注入層4と被覆膜20で内包し、陽極2の表面に金属酸化物膜が形成するのを効果的に防止できる。次に、例えば感光性の樹脂材料、好ましくはフッ素系材料を含有するバンク材料樹脂材料膜をホール注入層4上に塗布し、プリベークしてバンク材料膜を形成する。その後、所定形状の開口部形成すべきバンクのパターンを持つフォトマスクを重ねる。そして公知のフォトリソグラフィー法に基づき、、フォトマスクの上からUV照射によりバンク材料膜を部分的に感光させ、未硬化の余分なバンク材料5を現像液で洗い出す。最後に純水で洗浄することで、所定形状のバンク5が完成する図5b。なお、バンク材料に無機材料を用いる場合も、上記と同様に塗布して設けることができる。塗布後はフォトリソグラフィー法に基づいてパターニングし、所定のエッチング液テトラメチルアンモニウムハイドロキシオキサイドTMAH溶液等を用いてエッチングをすることで、余分なバンク材料膜を除去できる。続いて、隣接するバンク5の間に露出する発光領域に対応するホール注入層4の表面に、例えばインクジェット法やグラビア印刷法によるウェットプロセスにより、アミン系有機分子材料を含む組成物インクを滴下し、溶媒を揮発除去させる。これによりホール輸送層6Aが形成される図5c。次に、ホール輸送層6Aの表面に、上記同様のウェットプロセスで、有機発光材料を含む組成物インクを滴下し、溶媒を揮発除去させる。これにより発光層6Bが形成される図5d。なお、ホール輸送層6A、発光層6Bの形成方法はこれらの方法に限定されず、インクジェット法やグラビア印刷法以外の方法、例えばディスペンサー法、ノズルコート法、スピンコート法、凹版印刷、凸版印刷等の公知の方法によりインクを滴下塗布しても良い。次に、発光層6Bの表面及び露出するホール注入層4、バンク5の各表面に対し、バリウムまたはアルミニウム材料を用い、真空蒸着法により成膜する。これにより電子輸送層7が形成される図5d。続いて電子輸送層7と同様の成膜方法に基づき、真空蒸着法等でバリウム層またはアルミニウム層、或いはこれらの積層による金属層を電子輸送層7の表面に成膜する。これにより陰極8が形成される図5e。次に、有機発光装置1が大気に曝されるのを抑制する目的で、陰極8の表面に封止層9を設ける図5f。封止層9は例えばSiN窒化シリコン、SiON酸窒化シリコン等の材料で形成でき、素子1を内部封止するように設ける。あるいは封止層の替わりに、素子1全体を空間的に外部から隔離する封止缶を設けることができる。封止缶を用いる場合は、封止缶は例えば基板10と同様の材料で形成でき、水分などを吸着するゲッターを密閉空間内に設ける。以上の工程を経ることで、有機発光装置1が完成する。<各種実験と考察>酸化タングステンの成膜条件について本実施の形態1では、ホール注入層4を構成する酸化タングステンを所定の成膜条件で成膜することで、ホール注入層4に前記したフェルミ面近傍の占有準位を存在させ、ホール注入層4とホール輸送層6Aとの間のホール注入障壁を低減して、有機発光装置1を低電圧駆動できるようにしている。この酸化タングステン膜は、被覆膜20としても同様に用いられている。このような性能を得るための酸化タングステンの成膜方法としては、DCマグネトロンスパッタリング装置を用い、ターゲットは金属タングステンとし、基板温度は制御せず、チャンバー内ガスはアルゴンガスと酸素ガスで構成し、ガス圧全圧が2.7Pa超7.0Pa以下であり、かつ酸素ガス分圧の全圧に対する比が50以上70以下であって、さらにターゲット単位面積当たりの投入電力投入電力密度が1W/cm2以上2.8W/cm2以下となる成膜条件に設定して、反応性スパッタリング法で成膜することが好適であると考えられる。上記成膜条件の有効性は以下の諸実験で確認された。まず、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率の、成膜条件依存性の評価を確実にするために、評価デバイスとしてホールオンリー素子を作製するものとした。有機発光素子においては、電流を形成するキャリアはホールと電子の両方であり、したがって有機発光素子の電気特性には、ホール電流以外にも電子電流が反映されている。しかし、ホールオンリー素子では陰極からの電子の注入が阻害されるため、電子電流はほとんど流れず、全電流はほぼホール電流のみから構成され、すなわちキャリアはほぼホールのみと見なせるため、ホール注入効率の評価に好適である。具体的に作製したホールオンリー素子は、図1の有機発光装置1における陰極8を金に置き換えたものである。すなわち図7に示すように、基板10上に厚さ50nmのITO薄膜からなる陽極2を形成し、さらに陽極2上に厚さ30nmの酸化タングステンからなるホール注入層4、厚さ20nmのアミン系有機高分子であるTFBからなるホール輸送層6A、厚さ70nmの有機高分子であるF8BTからなる発光層6B、厚さ100nmの金からなる陰極8を順次積層した構成ホールオンリー素子1Dとした。なお、評価デバイスを構成するため、バンク5は省略した。この作製工程において、ホール注入層4は、DCマグネトロンスパッタリング装置を用い、反応性スパッタリング法で成膜した。チャンバー内ガスは、アルゴンガスおよび酸素ガスの少なくともいずれかから構成し、ターゲットは金属タングステンを用いた。基板温度は制御せず、アルゴンガス分圧、酸素ガス分圧、全圧は各ガスの流量で調節するものとした。成膜条件は以下の表1に示すように、全圧、酸素ガス分圧、および投入電力の各条件を変化させるものとし、これにより各成膜条件で成膜したホール注入層4を備えるホールオンリー素子1D素子No.1~14を得た。なおこれ以降、酸素ガス分圧は、全圧に対する比として表す。上記DCマグネトロンスパッタリング装置の、投入電力と投入電力密度の関係を表2に示す。作製した各ホールオンリー素子1Dを直流電源DCに接続し、電圧を印加した。このときの印加電圧を変化させ、電圧値に応じて流れた電流値を素子の単位面積当たりの値電流密度に換算した。以降、駆動電圧とは、電流密度10mA/cm2のときの印加電圧とする。この駆動電圧が小さいほど、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率は高いと推測される。なぜなら、各ホールオンリー素子1Dにおいて、ホール注入層4以外の各部位の作製方法は同一であるから、ホール注入層4を除く、隣接する2つの層の間のホール注入障壁は一定と考えられる。また、後述のように、当該実験で用いた陰極2とホール注入層4は、ショットキーオーミック接続をしていることが、別の実験により確認されている。したがって、ホール注入層4の成膜条件による駆動電圧の違いは、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率、およびホール注入層4自体のホール伝導効率を強く反映したものになる。ここで、本実施の形態1の各実験における素子の特性には、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率の他に、ホール注入層4のホール伝導効率も影響していると考えられる。しかしながら、当該素子の特性において、少なくともホール注入層4とホール輸送層6Aとの間のホール注入障壁が強く反映されていることは、後述するエネルギーダイアグラムの評価結果からも明確である。なお、本実施の形態1では、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率を主に考察し、ホール注入層4のホール伝導効率については、実施の形態2で考察を行う。表3は、当該実験によって得られた、各ホールオンリー素子1Dの、全圧、酸素ガス分圧、投入電力の各成膜条件に対する、駆動電圧の値である。表3中、各ホールオンリー素子1Dの素子No.は囲み数字で示している。また、図8のa~cは、各ホールオンリー素子1Dの駆動電圧の成膜条件依存性をまとめたグラフである。図8a中の各点は、左から右に向かって、素子No.4、10、2の駆動電圧を表す。図8b中の各点は、左から右に向かって、素子No.13、10、1の駆動電圧を表す。さらに図8c中の各点は、左から右に向かって、素子No.14、2、8の駆動電圧を表す。なお当該実験では、全圧が2.7Paで酸素ガス分圧が100の場合、全圧が4.8Paで酸素ガス分圧が30の場合、全圧が4.8Paで酸素ガス分圧が70の場合、全圧が4.8Paで酸素ガス分圧が100の場合は、いずれもガス流量などのスパッタリング装置の制約で成膜を行えなかった。まず、駆動電圧の全圧依存性は、図8aからわかるように、酸素ガス分圧50、投入電力500Wの条件下では、少なくとも全圧が2.7Pa超4.8Pa以下の範囲において、駆動電圧の明確な低減が確認できた。この傾向は、少なくとも全圧が7.0Pa以下の範囲まで続くことが別の実験により分かった。したがって、全圧は2.7Pa超7.0Pa以下の範囲に設定することが望ましいと言える。次に、駆動電圧の酸素ガス分圧依存性は、図8bからわかるように、全圧2.7Pa、投入電力500Wの条件下では、少なくとも酸素ガス分圧が50以上70以下の範囲において、酸素ガス分圧の上昇とともに駆動電圧の低下が確認できた。ただし、これ以上に酸素ガス分圧が上昇すると、別の実験により逆に駆動電圧の上昇が確認された。したがって、酸素ガス分圧は50以上で上限を70程度に抑えることが望ましいと言える。次に、駆動電圧の投入電力依存性は、図8cからわかるように、全圧4.8Pa、酸素ガス分圧50の条件下では、投入電力が500W超で、急激に駆動電圧が上昇することが確認された。したがって、投入電力は500W以下に抑えるのが望ましいと考えられる。なお、表3の素子No.1、3を見ると、投入電力が500Wであっても、全圧が2.7Pa以下であれば、駆動電圧が上昇するという結果が確認できる。次に、各ホールオンリー素子1Dのうち、代表して素子No.14、1、7の電流密度―印加電圧曲線を図9に示した。図中縦軸は電流密度mA/cm2、横軸は印加電圧Vである。素子No.14は、上記した全圧、酸素ガス分圧、投入電力の望ましい条件をすべて満たしている。一方、素子No.1、7は、上記望ましい条件を一部満たしていない。ここで、以降の説明のために、ホール注入層4および後述の酸化タングステン層12の成膜条件に関しては、素子No.14の成膜条件を成膜条件A、素子No.1の成膜条件を成膜条件B、素子No.7の成膜条件を成膜条件Cと呼ぶことにする。また、それに倣い、図9では、素子No.14をHOD-A、素子No.1をHOD-B、素子No.7をHOD-Cとも記述した。図9に示されるように、HOD-AはHOD-B、HOD-Cと比較して、最も電流密度―印加電圧曲線の立ち上がりが早く、また最も低い印加電圧で高い電流密度が得られている。これにより、HOD-AはHOD-B、HOD-Cと比較し、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率が優れていることが推測される。なお、HOD-Aは、各ホールオンリー素子1Dの中で最も駆動電圧が低い素子である。以上は、ホールオンリー素子1Dにおけるホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率に関する検証であったが、ホールオンリー素子1Dは、陰極以外は有機発光装置1と同様の構成である。したがって、有機発光装置1においても、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率の成膜条件依存性は、本質的にホールオンリー素子1Dと同じである。このことを確認するために、成膜条件A、B、Cのホール注入層4を用いた各有機発光装置1を作製した。具体的に作製した各有機発光装置1は、図1に示すように、基板10上に厚さ50nmのITO薄膜からなる陽極2を形成し、さらに陽極2上に厚さ30nmの酸化タングステンからなるホール注入層4、厚さ20nmのアミン系有機高分子であるTFBからなるホール輸送層6A、厚さ70nmの有機高分子であるF8BTからなる発光層6B、厚さ5nmのバリウムおよび厚さ100nmのアルミニウムからなる陰極8を順次積層した構成とした。なお、評価デバイス構成であるため、バンク5は省略した。作製した成膜条件A、B、Cの各有機発光装置1を直流電源DCに接続し、電圧を印加した。このときの電流密度―印加電圧曲線を図8に示した。図中、縦軸は電流密度mA/cm2、横軸は印加電圧Vである。なお、以降の説明のために、図10では、成膜条件Aの有機発光装置1をBPD-A、成膜条件Bの有機発光装置1をBPD-B、成膜条件Cの有機発光装置1をBPD-Cと記述した。図10に示されるように、BPD-AはBPD-B、BPD-Cと比較して、最も電流密度―印加電圧曲線の立ち上がりが早く、また最も低い印加電圧で高い電流密度が得られている。これは、それぞれ同じ成膜条件のホールオンリー素子であるHOD-A、HOD-B、HOD-Cと同様の傾向である。さらに、上記の各有機発光装置1について、電流密度の変化に応じた発光強度の関係を表す、発光強度―電流密度曲線を図11に示した。図中、縦軸は発光強度cd/A、横軸は電流密度mA/cm2である。これより、少なくとも測定した電流密度の範囲では、BPD-Aの発光強度が最も高いことがわかる。以上の結果により、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率の成膜条件依存性が、有機発光装置1においても、ホールオンリー素子1Dの場合と同様に作用していることが推測される。すなわち、当該実験の有機発光装置1において、ホール注入層4を構成する酸化タングステンを、DCマグネトロンスパッタリング装置を用い、ターゲットは金属タングステンとし、基板温度は制御せず、チャンバー内ガスはアルゴンガスと酸素ガスで構成し、全圧が2.7Pa超7.0Pa以下であり、かつ酸素ガス分圧の全圧に対する比が50以上70以下であって、さらに投入電力密度が1W/cm2以上2.8W/cm2以下となる成膜条件下で、反応性スパッタリング法で成膜すると、ホール注入層4からホール輸送層6Aへのホール注入効率が良く、それにより優れた低電圧駆動と高い発光効率が実現されることが推測される。なお、上記においては、投入電力の条件は、表2をもとに改めて投入電力密度で表した。本実験で用いたDCマグネトロンスパッタリング装置とは異なるDCマグネトロンスパッタリング装置を用いる場合は、ターゲットのサイズに合わせて、投入電力密度が上記条件になるように投入電力を調節することにより、本実験と同様に、優れた低電圧駆動と高い発光効率の有機発光装置1を実現するホール注入層4が得られる。なお、全圧、酸素分圧については、装置やターゲットのサイズに依存しない。また、ホール注入層4の反応性スパッタリング法による成膜時は、室温環境下に配置されるスパッタリング装置において、基板温度を意図的には設定していない。したがって、少なくとも成膜前の基板温度は室温である。ただし、成膜中に基板温度は数10°C程度上昇する可能性がある。なお、成膜条件Aでホール注入層4を作製した有機発光装置1が、本実施の形態1の有機発光装置1であり、前記したフェルミ面近傍の占有準位を持つ。これについては、以降で考察する。ホール注入層の電子状態について本実施の形態1の有機発光装置1のホール注入層4を構成する酸化タングステンには、前記フェルミ面近傍の占有準位が存在している。このフェルミ面近傍の占有準位は、先の実験で示した成膜条件の調整により形成されるものである。詳細を以下に述べる。前述の成膜条件A、B、Cで成膜した酸化タングステンにおける、前記フェルミ面近傍の占有準位の存在を確認する実験を行った。各成膜条件で、光電子分光測定用のサンプルを作製した。当該サンプルの構成としては、図12に示す1Eのように、導電性シリコン基板10Sの上に、厚さ10nmの酸化タングステン層12ホール注入層4に該当するを、前記の反応性スパッタリング法により成膜した。以降、成膜条件Aのサンプル1EをサンプルA、成膜条件Bのサンプル1EをサンプルB、成膜条件Cのサンプル1EをサンプルCと記述する。サンプルA、B、Cは、いずれもスパッタリング装置内において酸化タングステン層12を成膜した後、当該スパッタリング装置に連結され窒素ガスが充填されたグローブボックス内に移送し、大気曝露しない状態を保った。そして、当該グローブボックス内でトランスファーベッセルに封入し、光電子分光装置に装着した。これにより、酸化タングステン層12を成膜後に大気曝露することなく、紫外光電子分光UPS測定を実施した。ここで、一般にUPSスペクトルは、測定対象物の表面から深さ数nmまでにおける、価電子帯などの占有準位の状態を反映したものになる。そこで本実験では、UPSを用いて酸化タングステン層12の表層における占有準位の状態を観察するものとした。UPS測定条件は以下の通りである。なお、サンプルA、B、Cでは導電性シリコン基板10Sを用いたため、測定中チャージアップは発生しなかった。光源:HeI線バイアス:なし出射角:基板法線方向測定点間隔:0.05eV図13に、サンプルAの酸化タングステン層12のUPSスペクトルを示す。横軸の結合エネルギーの原点は導電性シリコン基板10Sのフェルミレベルとし、左方向を正の向きとした。以下、図13を用いて、酸化タングステン層12の各占有準位について説明する。一般に酸化タングステンが示すUPSスペクトルにおいて、最も大きく急峻な立ち上がりは一意に定まる。この立ち上がりの変曲点を通る接線を線i、その横軸との交点を点iiiとする。これにより、酸化タングステンのUPSスペクトルは、点iiiから高結合エネルギー側に位置する領域xと、低結合エネルギー側に位置する領域yに分けられる。ここで、以下の表4に示した酸化タングステン層12の組成比によれば、サンプルA、B、Cとも、タングステン原子と酸素原子の数の比率がほぼ1:3である。なお、この組成比は、X線光電子分光XPSにより求めた。具体的には、当該光電子分光装置を用い、前記UPS測定と同様に、酸化タングステン層12を大気曝露することなくXPS測定し、酸化タングステン層12の表面から深さ数nmまでにおけるタングステンと酸素の組成比を見積もった。なお、表4には、酸化タングステン層12の成膜条件も併記してある。この組成比から、サンプルA、B、Cのいずれにおいても、酸化タングステン層12は少なくとも表面から深さ数nm以内の範囲において、三酸化タングステンを基本とする原子配置、つまり6つの酸素原子が1つのタングステン原子に対し8面体配位で結合し、8面体が互いに頂点の酸素原子を共有する構造を基本構造に持つと考えられる。したがって、図13における領域xは、三酸化タングステン結晶、あるいはその結晶の秩序が乱れたただし結合は切れておらず、上記基本構造が保たれているアモルファス構造が持つ、上記基本構造に由来する占有準位であり、いわゆる価電子帯に対応する領域である。なお、本願発明者は酸化タングステン層12のX線吸収微細構造XAFS測定を行い、サンプルA、B、Cのいずれにおいても、上記基本構造が形成されていることを確認した。したがって、図13における領域yは、価電子帯と伝導帯の間のバンドギャップに対応するが、本UPSスペクトルが示すように、酸化タングステンにはこの領域にも、価電子帯とは別の占有準位が存在することがあることが知られている。これは上記基本構造とは異なる別の構造に由来する準位であり、いわゆるバンドギャップ間準位in-gapstateあるいはgapstateである。続いて図14に、サンプルA、B、Cにおける各酸化タングステン層12の、領域yにおけるUPSスペクトルを示す。図14に示すスペクトルの強度は、図13における点iiiよりも3~4eVほど高結合エネルギー側に位置するピークiiのピークトップの値で規格化した。図14にも図13の点iiiと同じ横軸位置に点iiiを示している。横軸は点iiiを基準とした相対値相対結合エネルギーとして表し、左から右に向かって結合エネルギーが低くなるように示している。図14に示されるように、サンプルAの酸化タングステン層12では、点iiiからおおよそ3.6eV低い結合エネルギーの位置から、点iiiからおおよそ1.8V低い結合エネルギーの位置までの領域に、ピークの存在が確認できる。このピークの明瞭な立ち上がり位置を図中に点ivで示した。このようなピークは、サンプルB、Cでは確認できない。本発明はこのように、UPSスペクトルにおいて点iiiから1.8~3.6eV程度低い結合エネルギーの領域内に隆起ピーク形状を持つとは限らないした構造を持つ酸化タングステンを、ホール注入層として用いることにより、有機発光素子において優れたホール注入効率が発揮できるようになっている。ここで、当該隆起の程度が急峻であるほど、ホール注入効率が高くなる傾向があることが分かっている。したがって、図14に示すように、点iiiから2.0~3.2eV程度低い結合エネルギーの領域は、比較的当該隆起構造を確認しやすく、かつ、その隆起が比較的急峻である領域として、特に重要であると言える。なお、以降、UPSスペクトルにおける当該隆起構造を、フェルミ面近傍の隆起構造と称する。このフェルミ面近傍の隆起構造に対応する占有準位が、前記したフェルミ面近傍の占有準位である。次に、上記フェルミ面近傍の隆起構造をより明確にするために、図14に示したサンプルA、B、CのUPSスペクトルにおける規格化強度の微分を計算した。具体的には、グラフ解析ソフトウェアIGORPro6.0を用い、図14に示すUPSスペクトルについて2項スムージングスムージングファクターは1としたを11回行い、その後に中心差分法による微分処理を行った。これはUPS測定時のバックグラウンドノイズなどのばらつき要因を平滑化し、微分曲線をスムーズにし、下記の議論を明快にするためである。この処理により得られた微分曲線を図15に示した。図15中の点iii、ivは図14と同一の横軸位置である。図15に示す微分曲線によれば、サンプルB、Cの酸化タングステン層12では、光電子分光装置で測定可能な結合エネルギーから点ivに至るまでの領域vにおいては、微分値は0付近をほぼ前後するのみであり、さらに点ivから高結合エネルギー側におおよそ1.2eVまでの領域viでは、微分値は高結合エネルギー側に向かって、ほぼその増加率を増しながら漸増していくのみである。そして、この領域v、viにおけるサンプルB、Cの各微分曲線の形状は、当該各微分曲線の元である図14に示したサンプルB、CのUPSスペクトルとほぼ相似である。したがって、サンプルB、Cの領域v、viにおけるUPSスペクトルとその微分曲線の形状は、指数関数的な形状であると言える。一方、サンプルAの酸化タングステン層12では、点iv付近から高結合エネルギー側に向かって急峻な立ち上がりを見せており、領域v、viにおける微分曲線の形状は指数関数的な曲線の形状とは明らかに異なっている。このようなサンプルAについては、図14の微分前のスペクトルにおいても、点iv付近から隆起し始め、また指数関数的なスペクトル形状とは異なる、フェルミ面近傍の隆起構造を持つことが確認できる。このようなサンプルAの特性は、言い換えると、価電子帯で最も低い結合エネルギーよりおおよそ1.8~3.6eV低い範囲内にフェルミ面近傍の占有準位が存在し、特に、価電子帯で最も低い結合エネルギーよりおおよそ2.0~3.2eV低い範囲内にて、この範囲に対応するフェルミ面近傍の隆起構造が、UPSスペクトルで明瞭に確認できるものである。次に、成膜後大気曝露せずに図14のUPSスペクトルを測定したサンプルA、B、Cの酸化タングステン層12に対し、常温にて大気曝露を1時間行った。そして、再びUPS測定を行い、これによるスペクトルの変化を確認した。その前記領域yにおけるUPSスペクトルを図16に示す。横軸の取り方は図14と同様であり、図中の点iii、ivは図14と同一の横軸位置である。図16に示したUPSスペクトルによれば、サンプルB、Cの酸化タングステン層12では、大気曝露前と同様にフェルミ面近傍の隆起構造は確認できない。これに対し、サンプルAの酸化タングステン層12では、大気曝露後には強度やスペクトル形状に変化はみられるものの、依然としてフェルミ面近傍の隆起構造の存在を確認できる。これにより、サンプルAについては、一定時間大気曝露を行っても、大気曝露前の特性が維持でき、周辺雰囲気に対して一定の安定性を有することがわかる。以上では、サンプルA、B、Cについて測定したUPSスペクトルに対して議論を行ったが、上記フェルミ面近傍の隆起構造は、XPSや硬X線光電子分光測定で得たスペクトルでも同様に確認することができる。図17は、サンプルAの酸化タングステン層12の、前記大気曝露後のXPSスペクトルである。なお、比較のため、サンプルAの酸化タングステン層12のUPSスペクトル図13と同一のものを重ね書きした。XPS測定条件は、光源がAlKα線であること以外は、前述のUPS測定条件と同様である。ただし測定点の間隔は0.1eVとした。図17において、図中の点iiiは図13と同一の横軸位置であり、横軸は図14と同様に、点iiiを基準とした相対結合エネルギーで示している。また、XPSスペクトルにおける図13のiに該当する線を、図17中でi’で示した。図17に示すように、サンプルAの酸化タングステン層12におけるフェルミ面近傍の隆起構造は、XPSスペクトルにおいても、UPSスペクトルの場合と同様に、価電子帯で最も低い結合エネルギーよりもおおよそ1.8~3.6eV低い範囲内にて、相当の大きさの隆起構造として、存在を明確に確認することができる。なお、別の実験により、硬X線光電子分光のスペクトルでも同様にフェルミ面近傍の隆起構造が確認できた。なお、上記測定においては、光電子分光測定用のサンプルとして、図1に示す有機発光装置1の構造とは別に、導電性シリコン基板10Sの上に酸化タングステン層12を形成してなるサンプル1E図12を用いた。これは単に、測定中のチャージアップを防ぐための措置であり、本発明の有機発光装置の構造を当該構成に限定するものではない。本願発明者が行った別の実験によれば、図1に示す有機発光装置1の構成基板10の片面にITOからなる陽極2、および酸化タングステンからなるホール注入層4を、順次積層した構成を有するサンプルを用い、UPS、XPS測定を行った場合は、成膜条件B、Cの酸化タングステン層の測定中にチャージアップが発生した。しかしながら、チャージアップをキャンセルする中和銃を併用すれば、ホール注入層4の各占有準位の示す結合エネルギーの絶対値例えば、光電子分光装置自体のフェルミレベルを原点とするときの結合エネルギーの値は、サンプル1Eの酸化タングステン層12のものとは異なることがあるものの、少なくともバンドギャップから価電子帯で最も低い結合エネルギーに至る範囲においては、サンプル1Eと同様の形状のスペクトルが得られている。ホール注入層から機能層へのホール注入効率に関する考察酸化タングステンからなるホール注入層において、UPSスペクトル等でフェルミ面近傍の隆起構造として確認できるフェルミ面近傍の占有準位が、ホール注入層から機能層へのホール注入効率に作用する原理は、以下のように考えることができる。酸化タングステンの薄膜や結晶に見られる、前記フェルミ面近傍の占有準位は、酸素欠陥に類する構造に由来することが、実験および第一原理計算の結果から多数報告されている。具体的には、酸素原子の欠乏により形成される隣接したタングステン原子の5d軌道同士の結合軌道や、酸素原子に終端されることなく膜表面や膜内に存在するタングステン原子単体の5d軌道に、前記フェルミ面近傍の占有準位が由来するものと推測されている。これらの5d軌道は、半占あるいは非占状態であれば、有機分子と接触したとき、相互のエネルギー安定化のために、有機分子の最高被占軌道から電子を引き抜くことが可能であると推測される。実際、酸化タングステンと、触媒作用やエレクトロクロミズム、フォトクロミズムなど、多くの共通した物性を持つ酸化モリブデンにおいては、その薄膜上に有機低分子のα-NPDからなる層を積層すると、α-NPD分子から酸化モリブデン薄膜に電子が移動するとの報告がある非特許文献3参照。なお、本願発明者は、酸化タングステンにおいては、隣接したタングステン原子の5d軌道同士の結合軌道よりも結合エネルギーが低い、タングステン原子単体の半占5d軌道あるいはそれに類似した構造が、フェルミ面近傍の占有準位に該当するものと考える。図18は、本発明のフェルミ面近傍の占有準位を持つ酸化タングステン層と、α-NPD層との界面における、エネルギーダイアグラムである。図18中では、まず、当該酸化タングステン層ホール注入層に該当するにおける、価電子帯で最も低い結合エネルギー図中価電子帯上端と表記したと、フェルミ面近傍の占有準位の立ち上がり位置に相当する、フェルミ面近傍の占有準位で最も低い結合エネルギー図中in-gapstate上端と表記したを示している。UPSスペクトルにおいては、価電子帯上端は図13の点iiiに該当し、in-gapstate上端は図14の点ivに該当する。そして、さらに当該酸化タングステン層の上に、α-NPD機能層に該当するを積層したときの、α-NPD層の膜厚と、α-NPDの最高被占軌道の結合エネルギー、また真空準位との関係も示している。ここで、α-NPDの最高被占軌道の結合エネルギーとは、UPSスペクトルにおける、当該最高被占軌道によるピークの立ち上がり位置の結合エネルギーであり、言い換えればα-NPDの最高被占軌道で最も低い結合エネルギーである。具体的には、ITO基板上に成膜した当該酸化タングステン層を、光電子分光装置と当該装置に連結された超高真空蒸着装置との間で基板を往復させながら、UPS測定とα-NPDの超高真空蒸着とを繰り返すことで、図18のエネルギーダイアグラムを得た。UPS測定中にチャージアップは確認されなかったので、図18では、縦軸の結合エネルギーをITO基板のフェルミレベルを原点とした絶対値表記にしている。図18から、α-NPD層の厚さが少なくとも0~0.3nmの範囲、つまり当該酸化タングステン層とα-NPD層との界面付近においては、当該酸化タングステン層のin-gapstate上端と、α-NPDの最高被占軌道の結合エネルギーはほぼ等しく、言わば互いの準位が接続した状態前述の界面準位接続の状態になっていることがわかる。なお、ここで言う等しいとは、実際上多少の差を含んでおり、具体的には±0.3eV以内の範囲を指す。さらに、図18は、前記界面準位接続が、偶然によるものではなく、酸化タングステンとα-NPDとの相互作用により実現しているものであることを示している。例えば、界面における真空準位の変化真空準位シフトは、その変化の向きから、界面に電気二重層が、酸化タングステン層側を負、α-NPD層側を正として形成されていることを示す。また、その真空準位シフトの大きさが2eV近くと非常に大きいため、当該電気二重層は、物理吸着等ではなく、化学結合に類する作用により形成されたと考えるのが妥当である。すなわち、前記界面準位接続は、酸化タングステンとα-NPDとの相互作用により実現していると考えるべきである。本願発明者は、具体的な相互作用として、以下のメカニズムを推察している。まず、フェルミ面近傍の占有準位は、上述のとおり、酸素欠陥に類する構造を構成しているタングステン原子の5d軌道に由来するものである。これを、以下隆起構造のW5d軌道と称する。当該酸化タングステン層の表面において、隆起構造のW5d軌道に、α-NPD分子の最高被占軌道が近づくと、相互のエネルギー安定化のために、α-NPD分子の最高被占軌道から、隆起構造のW5d軌道に電子が移動する。これにより、界面に電気二重層が形成され、図18に見られるような真空準位シフト、界面準位接続が起こる。さらに具体的には、α-NPD等のアミン系有機分子の最高被占軌道は、一般にその電子密度がアミン構造の窒素原子に偏って分布しており、当該窒素原子の非共有電子対を主成分として構成されていることが、第一原理計算による結果として多数報告されている。このことから、特に、当該酸化タングステン層と、アミン系有機分子の層との界面においては、アミン構造の窒素原子の非共有電子対から、隆起構造のW5d軌道に電子が移動すると推察される。上記の推察を支持するものとしては、前述のように酸化タングステンと共通の物性を持つ酸化モリブデンの蒸着膜と、α-NPD、F8BTとの各界面において、図18で示した酸化タングステン層とα-NPD層の界面準位接続と同様の界面準位接続の報告がある非特許文献4、5、6参照。本発明の有機発光装置のホール注入層が持つ、機能層に対する優れたホール注入効率は、以上の界面準位接続により説明することができる。すなわち、フェルミ面近傍の占有準位を持つ酸化タングステンからなるホール注入層と、隣接した機能層との間で、界面準位接続が起こり、フェルミ面近傍の占有準位の立ち上がり位置の結合エネルギーと、機能層の最高被占軌道の立ち上がり位置の結合エネルギーがほぼ等しくなる。ホール注入は、この接続された準位間で起こる。したがって、本発明のホール注入層と機能層との間のホール注入障壁は、ほぼ無いに等しい。しかしながら、フェルミ面近傍の占有準位を形成する要因である酸素欠陥に類する構造が全く無い酸化タングステンというものが、現実に存在するとは考えにくい。例えば、前述のサンプルB、C等、光電子分光スペクトルにおけるフェルミ面近傍の隆起構造がない酸化タングステンにおいても、酸素欠陥に類する構造が、極めてわずかにでも存在はしていると考えるのが妥当である。これに対し、先の実験が示すように、サンプルAの酸化タングステン層12に該当するホール注入層4を持つホールオンリー素子HOD-Aおよび有機発光素子BPD-Aが優れた低電圧駆動を示す理由を、図19を用いて説明する。酸化タングステン層に機能層を積層するとき、機能層を構成する有機分子の最高被占軌道と、酸化タングステン層のフェルミ面近傍の占有準位とが相互作用するには、その界面において、有機分子の最高被占軌道の電子密度が高い部位例えば、アミン系有機分子におけるアミン構造の窒素原子。図中注入サイトyで示すと、酸化タングステン層表面の酸素欠陥に類する構造図中注入サイトxで示すが、相互作用する距離まで接近接触する必要がある。しかし、図19bに示すように、前述のサンプルB、C等、フェルミ面近傍の隆起構造が存在しない酸化タングステン層には、注入サイトxが存在するとしても、その数密度は、UPSスペクトルにおいてフェルミ面近傍の隆起構造を発現するまでに至らないほど小さい。したがって、注入サイトyが注入サイトxと接触する可能性が非常に低い。注入サイトxと注入サイトyが接触するところにおいてホールが注入されるのであるから、サンプルB、Cはその効率が極めて悪いことがわかる。これに対し、図19aに示すように、前述のサンプルA等、フェルミ面近傍の隆起構造を持つ酸化タングステン層には、注入サイトyが豊富に存在する。したがって、注入サイトyが注入サイトxと接触する可能性が高く、ホール注入層から機能層へのホール注入効率が高いことがわかる。ここまでの一連の考察をより確実にするために、さらに、フェルミ面近傍の隆起構造が全く確認できない、成膜条件Cの酸化タングステン層に対しても、図18と同様に、α-NPD層との界面におけるエネルギーダイアグラムを測定した。図20にその結果を示す。ここで、上記のように、当該酸化タングステン層では、フェルミ面近傍の隆起構造に該当するin-gapstate上端が全く確認できなかった。そこで、ホール注入に使われる準位の別の候補として、UPSスペクトルにおいてフェルミ面近傍の隆起構造の位置よりも高結合エネルギー側に見られる、当該隆起構造とは別の構造図13のzの立ち上がり位置第2in-gapstate上端と表記したと、価電子帯上端とを、図20中に示した。しかしながら、図20のα-NPDの最高被占軌道は図18とは全く異なり、第2in-gapstate上端にも、価電子帯上端にも、全く近づいておらず、つまり全く界面準位接続が起こっていない。これは、第2in-gapstateも、価電子帯も、α-NPDの最高被占軌道とはほとんど相互作用していないことを意味する。そして、仮に第2in-gapstate上端からα-NPDの最高被占軌道にホールが注入されるとしても、その注入障壁は0.75eVと、ほぼ0であった図18の場合に比べ極めて大きい。この注入障壁の差は、前述の各成膜条件のホールオンリー素子1D、有機発光装置1の駆動電圧や発光効率に大きく影響していると考えられる。すなわち、成膜条件A、B、Cの各ホールオンリー素子1D、有機発光装置1の特性の違いは、本発明の有機発光装置が、ホール注入層から機能層への優れたホール注入効率を持つことを強く示唆するものと考えられるのである。以上をまとめると、本発明の有機発光装置が優れたホール注入効率を持つことは、次のように説明できる。まず、酸化タングステンからなるホール注入層が、その光電子分光スペクトルにおいて、フェルミ面近傍の隆起構造を持つ。これは、酸素欠陥に類する構造、そしてそれに由来するフェルミ面近傍の占有準位が、当該ホール注入層の表面に少なからず存在することを意味する。そして、フェルミ面近傍の占有準位自体は、隣接する機能層を構成する有機分子から電子を奪うことで、有機分子の最高被占軌道と界面準位接続する作用を持つ。したがって、ホール注入層の表面に、少なからず酸素欠陥に類する構造が存在すれば、フェルミ面近傍の占有準位と、有機分子の最高被占軌道の電子密度が高い部位とが接触する確率が高く、界面準位接続の作用が効率的に起こり、ホール注入層から機能層への優れたホール注入効率が発現することになる。陽極からホール注入層へのホール注入効率に関する考察次に、陽極と、本発明の酸化タングステンからなるホール注入層との間に形成される、ショットキーオーミック接続の安定性陽極の材料や表面状態に対する依存性について説明する。[陽極とホール注入層の間のホール注入障壁について]まず、陽極と機能層を直接積層した従来構成の有機発光素子における、陽極と機能層との界面付近におけるエネルギーダイアグラムを、図21~21にそれぞれ示す。なお、ここでは機能層としてα-NPDを用いた。また、図中の縦軸の結合エネルギーは、陽極のフェルミレベルを原点とした絶対値表記にしている。図21、19のように、陽極をIZOで構成する場合、当該陽極の表面に対し、純水洗浄のみを行ったもの図21、また純水洗浄後さらにドライエッチング処理を行ったもの図22とで、陽極のフェルミレベルと機能層の最高被占軌道との間のホール注入障壁は、いずれも1eV超という相当な大きさであり、しかもその大きさが、IZO表面に対する処理の違いで大きく変動していることが分かる。また、図23、21のように、陽極をITOで構成する場合においても、当該陽極の表面に対し、IPAイソプロパノール洗浄のみを行ったもの図23、またIPA洗浄後さらに酸素プラズマで処理したもの図24とも、やはり相当な高さのホール注入障壁が存在することが分かる。これらの図21~21に示すように、従来の有機発光素子では、陽極材料の種類や陽極の表面状態によって、陽極と機能層との間ホール注入障壁が相当に変動するほか、障壁自体も大きく、駆動電圧の面において改善の余地があったことを確認できる。一方、陽極と、本発明の酸化タングステンからなるホール注入層を積層した場合の、陽極と本発明のホール注入層との界面付近におけるエネルギーダイアグラムを、図25~26にそれぞれ示す。図25、23は、陽極をIZOで構成する場合である。図21、19と同様に、当該陽極の表面に対し、純水洗浄のみを行ったもの図25、また純水洗浄後さらにドライエッチング処理を行ったもの図26をそれぞれ作製し、その上に本発明のホール注入層を積層している。図27、25は、陽極をITOで構成する場合である。図23、21と同様に、当該陽極の表面に対し、IPA洗浄のみを行ったもの図27、またIPA洗浄後さらに酸素プラズマで処理したもの図28をそれぞれ作製し、その上に本発明のホール注入層を積層している。さらに、図29は、陽極をアルミニウムで構成する場合である。当該陽極を成膜した後、その表面が自然酸化されないように、大気曝露することなく本発明のホール注入層を積層している。これらの図25~26に示される結果から、次のことがわかる。まず、図25~26のすべてにおいて、ホール注入層の膜厚がおよそ2nm未満においては、フェルミ面近傍の占有準位の立ち上がり位置であるin-gapstate上端の結合エネルギーは比較的急峻に変化しているが、膜厚2nm以上においては、ほぼ一定である。そして、その一定となった結合エネルギーの値は、陽極のフェルミレベルに非常に近く、差は±0.3eV以内に収まっている。これは、言い換えれば、図25~26のすべてにおいて、陽極と本発明のホール注入層の間では、ショットキーバリアの幅が2nm程度の良好なショットキーオーミック接続が実現されている、ということを意味する。さらに、図25、23のIZO陽極、また図27、25のITO陽極においては、ホール注入層の膜厚が2nm以上における陽極のフェルミレベルとin-gapstate上端との結合エネルギー差は、陽極の表面状態に依存せず、ほぼ同じ値高々0.02eVのずれとなっている。したがって、次のことが言える。まず、陽極の材料がIZO、ITO、アルミニウムのいずれでも、陽極と本発明のホール注入層は、ホール注入層の膜厚が2nm以上であれば、ショットキーオーミック接続する。さらに、陽極の表面状態が少なくとも上記したいずれの処理を経た場合のものでも、この接続は依然良好に保たれるばかりでなく、その接続の程度上記の結合エネルギー差も、陽極の表面状態の違いに依存することなく.極めて安定した一定の状況を維持しているのである。これらの結果から、本発明の酸化タングステンからなるホール注入層を用いれば、陽極の仕事関数や表面状態を一定にするための諸作業、つまり陽極材料を厳密に選択したり、ホール注入層形成直前の陽極の表面状態を高度に一定に維持したりするなどの特別な配慮を行わなくても、陽極からホール注入層への良好なホール注入効率を期待できる。以上をまとめると、本発明における酸化タングステンからなるホール注入層は、フェルミ面近傍に占有準位を有することで、当該準位の作用により、陽極の仕事関数や表面状態にほとんど影響を受けずに陽極とショットキーオーミック接続を実現し、具体的には、陽極の表面からホール注入層側への距離が2nmの位置において、陽極のフェルミレベルと当該占有準位の結合エネルギー差が±0.3eV以内に収まっている。その結果、陽極とホール注入層との間のホール注入障壁を相当に緩和することができる。ここで、本発明のホール注入層は、前述のように当該占有準位の作用により、機能層との間のホール注入障壁も極めて小さい。したがって、陽極からホール注入層へ、またホール注入層から機能層へと、ほとんど障壁を受けることなくホールを注入することができる。このように、ホール注入層と機能層との間のホール注入障壁のみならず、陽極とホール注入層との間のホール注入障壁をも緩和することで、一層、良好な素子の低電圧駆動を実現できる。さらに、ホール注入効率の向上を図れば、駆動時に素子にかかる負荷が軽減されるため、素子の駆動寿命を延ばすことも期待できる。[ショットキーオーミック接続の安定性の確認]上記のように、本発明の酸化タングステンからなるホール注入層は、膜厚が2nm以上であれば、陽極との間に安定したショットキーオーミック接続を形成できる。このことを素子の特性によっても確認した。まず、ホールオンリー素子を用いて、本発明のホール注入層における、陽極からホール注入層へのホール注入効率の膜厚依存性を評価した。当該ホールオンリー素子は、図7のホールオンリー素子1Dと、ホール注入層4Aの膜厚以外は同じ構成および製造方法である。具体的には、当該ホール注入層は、前述の成膜条件Aで成膜し、膜厚は5~30nmの範囲とした。また、比較のために、ホール注入層を省略した、すなわち陽極とバッファ層を直接積層した素子も作製した以降膜厚0nmと称す。他の各層の膜厚は、ITO陽極が50nm、TFBからなるバッファ層が20nm、F8BTからなる発光層が80nm、金からなる陰極が100nmである。当該ホールオンリー素子は、膜厚0nmの素子を除き、ホール注入層がいずれも成膜条件Aで成膜されているため、ホール注入層からバッファ層へのホール注入効率は全て同等と考えられる。さらに、ホール注入層の膜厚以外の構成も同一である。したがって、当該ホールオンリー素子の特性には、ホール注入層の膜厚、および陽極とホール注入層との間のショットキーオーミック接続の形成の程度が主に影響するはずである。ここで、まず、ホール注入層の電気抵抗の影響が考えられる。ホール注入層の膜厚が大きいほどホール注入層の抵抗は増加する。しかしながら、成膜条件Aのホール注入層の抵抗率は、バッファ層や発光層の100分の1以下であることが、別の実験により確認された。したがって、当該ホールオンリー素子の特性には、ホール注入層の膜厚の違いによる抵抗の違いはほとんど寄与しない。したがって、当該ホールオンリー素子は、膜厚0nmの素子を除き、陽極とホール注入層との間に一定のショットキーオーミック接続を形成できていれば、全て同等の特性になるはずである。作製したホール注入層の膜厚が0nm、5nm、30nmの各ホールオンリー素子を直流電源に接続し、電圧を印加した。このときの印加電圧を変化させ、電圧値に応じて流れた電流値を素子の単位面積当たりの値電流密度に換算した。以降、駆動電圧とは、電流密度10mA/cm2のときの印加電圧とする。各ホールオンリー素子の駆動電圧を表5に示す。膜厚0nmの素子の駆動電圧は相当に高くなっている。これは、本発明のホール注入層を持たないために、陽極と機能層との間に大きなホール注入障壁が生じているためと考えられる。一方、膜厚5nm、30nmの各素子では、駆動電圧が低く抑えられており、その値も膜厚に依存せず、ほぼ同じであることがわかる。これより、ホール注入層の膜厚が少なくとも5nm以上であるとき、陽極と本発明のホール注入層の間には、ほぼ一定のショットキーオーミック接続が形成され、陽極からホール注入層への良好なホール注入効率が実現していると考えられる。次に、有機発光素子においても、本発明のホール注入層における、陽極からホール注入層へのホール注入効率の膜厚依存性を評価した。当該有機発光素子は、上記のホールオンリー素子の構成において、金からなる陰極を、バリウム層膜厚5nm、アルミニウム層膜厚100nmの積層によるものに変更したものである。ホール注入層の膜厚は2~30nmの範囲とした。当該有機発光素子も、ホール注入層の膜厚以外の構成は全て同一であるから、陽極とホール注入層との間に一定のショットキーオーミック接続を形成できていれば、全て同等の特性になるはずである。作製したホール注入層の膜厚が2nm、5nm、15nm、20nm、30nmの各有機発光素子を直流電源に接続し、電圧を印加した。このときの印加電圧を変化させ、電圧値に応じて流れた電流値を素子の単位面積当たりの値電流密度に換算した。以降、駆動電圧とは、電流密度10mA/cm2のときの印加電圧とする。各有機発光素子の駆動電圧を表6に示す。駆動電圧はいずれも低く、良好である。素子の作製上必然的に生じる各層の膜厚のばらつきなどを考慮すれば、これらの駆動電圧は、膜厚に依存せず、十分に同等と見なせる。これより、ホールオンリー素子の場合と同様に、当該有機発光素子においても、ホール注入層の膜厚が2nm以上であるとき、陽極と本発明のホール注入層の間に、ほぼ一定のショットキーオーミック接続が形成されていると考えられる。続いて、有機発光素子を用いて、本発明のホール注入層の膜厚と、素子の駆動寿命との関係についても評価を行った当該有機発光素子は、表6で用いたものと同じ構成であり、ホール注入層の膜厚は2~30nmの範囲とし、また、比較のために、ホール注入層4Aを省略した膜厚0nmの素子も作製した。各素子ともホール注入層の膜厚以外の構成は同一であり、したがって、陽極とホール注入層との間に一定のショットキーオーミック接続を形成できていれば、同程度の寿命が期待できる。作製したホール注入層の膜厚が0nm、2nm、5nm、30nmの各素子を直流電源に接続し、電流密度10mA/cm2の定電流で駆動し、発光輝度の駆動時間による変化を測定した。各素子において、輝度が駆動開始時の60に低下するまでの輝度低下時間を表7に示す。これより、まず、膜厚0nmの素子は輝度の低下が速く、つまり寿命が短いことがわかる。これは、本発明のホール注入層を持たないために、陽極と機能層との間に大きなホール注入障壁が生じ、定電流を流すためには駆動電圧を高くする必要があり、素子への負荷が高くなることが大きく影響していると考えられる。一方、膜厚2nm、5nm、30nmの各素子は、膜厚0nmの素子に比べ輝度低下が遅く、つまり寿命が長い。これは、本発明のホール注入層により、ホール注入障壁が効果的に緩和され、駆動電圧が低くて済み、素子への負担が軽減されたためであると考えられる。そして、膜厚2nm、5nm、30nmの各素子は、いずれも良好で同程度の輝度低下を示している。したがって、やはりホール注入層の膜厚が2nm以上であれば、陽極と本発明のホール注入層の間に、ほぼ一定のショットキーオーミック接続が形成され、このためホール注入層の膜厚が2nm以上の素子は駆動電圧が同程度となり、同程度の寿命を示すと考えられる。以上の実験により、本発明の酸化タングステンからなるホール注入層は、膜厚が2nm以上であれば、陽極との間に安定したショットキーオーミック接続を形成できることが、素子特性によっても確認された。なお、表1および図8~18の測定で用いた素子においては、ホール注入層の成膜条件に関わらず、陽極とホール注入層の間は、本発明のショットキーオーミック接続がなされている。これは、ITO陽極の表面処理により形成したものである。詳細を以下に述べる。図18で用いた方法と同様に、当該ITO陽極上への各成膜条件のホール注入層の成膜とUPS測定とを繰り返したところ、ホール注入層の膜厚がおよそ2nm以内では、成膜条件に関わらずフェルミ面近傍の隆起構造が確認され、陽極とショットキーオーミック接続を形成していた。しかし、膜厚が大きくなると、図14に示したように、成膜条件によってフェルミ面近傍の隆起構造の有無が異なるものとなった。これは、ホール注入層の成膜前に、当該ITO陽極の表面に対してアルゴンイオンスパッタ処理を行い、当該ITO陽極の洗浄をするとともに、その表面に酸素欠陥を形成したことによると考えられる。すなわち、当該ITO陽極の表面に酸素欠陥を形成することにより、ホール注入層の成膜開始直後においては、酸化タングステンの酸素原子が当該ITO側に奪われやすくなり、このため界面近傍のみにおいては、ホール注入層に酸素欠陥に類する構造が多くなる。このため、陽極とホール注入層の間に、本発明のショットキーオーミック接続が形成される。ホール注入層の成膜開始後、膜厚が数nm以上になれば、以降は各成膜条件で決まる膜質で一様に成膜されるため、ホール注入層の膜厚が30nmである表1および図8~18の測定で用いた素子の特性は、成膜条件に依存するものになる。陽極及びソース電極間のコンタクト抵抗についての確認試験次に、図30に示すように比較例及び実施例のサンプルを作製し、本発明の酸化タングステン膜WOxによる導通性の効果を確認した。具体的には図30aに示すように、TFT導電膜ソース電極に相当を形成し、その上に本発明の成膜条件Woxを膜厚2nm以上で成膜する条件に基づき、厚み20μmの酸化タングステン膜被覆膜に相当を形成した。この酸化タングステン膜の上に、アルミニウム合金からなる陽極を形成し、実施例サンプルとした。一方、図30bに示すように、TFT導電膜の上に直接、アルミニウム合金からなる陽極を形成し、比較例サンプルとした。これらの実施例、比較例に係る各サンプルを用い、抵抗値を測定した。その結果を図32に示す。当図に示すように、実施例サンプルに比べ、比較例サンプルの方が高い抵抗値を示した。これは、TFT導電膜と対向する陽極表面に金属酸化物膜が形成された結果、TFT導電膜と陽極の導通性が低下したためであると考えられる。一方、実施例サンプルでは、比較例に比べて良好な低抵抗性を示した。酸化タングステン膜の形成によって、金属酸化物膜の発生が抑制され、TFT導電膜と陽極間の導通性が保たれたためであると考えられる。以上の実験により、本発明の優位性を確認できた。<実施の形態5>有機発光装置1Cの全体構成図35aは、本実施の形態5に係る有機発光装置1Cの構成を示す模式的な断面図である。図35bはホール注入層4A付近の部分拡大図である。有機発光装置1Cは、全体的な構成は有機発光装置1と同じであるが、被覆膜20A及びホール注入層4Aを構成する酸化タングステン層の結晶構造が異なる。有機発光装置1Cは、機能層をウェットプロセスにより塗布して成膜する塗布型であって、ホール注入層4Aと、所定の機能を有する有機材料を含んでなる各種機能層が互いに積層された状態で、陽極2および陰極8からなる電極対の間に介設された構成を有する。具体的には、有機発光装置1Cは、基板10の片側主面に対し、被覆膜20A、陽極2、ITO層3、ホール注入層4A、ホール輸送層6A、発光層6B、電子輸送層7、陰極8、封止層9を同順に積層して構成される。以下、有機発光装置1との違いを中心に説明する。ITO層3ITO酸化インジウムスズ層3は、陽極2とホール注入層4Aの間に介在し、各層間の接合性を良好にする機能を有する。有機発光装置1Cでは、ITO層3を陽極2と分けているが、ITO層3を陽極の一部とみなす陽極2を第1アノード、ITO層3を第2アノードとすることもできる。ホール注入層4Aホール注入層4Aは、実施の形態1のホール注入層4と同様に、所定の成膜条件で成膜された、少なくとも2nm以上の膜厚ここでは一例として30nmの酸化タングステン層で構成される。ITO層3とホール注入層4Aはショットキーオーミック接続しており、ITO層3のフェルミレベルと、ITO層3の表面からホール注入層4A側への距離が2nmの位置におけるフェルミ面近傍の占有準位で最も低い結合エネルギーとの差が、±0.3eV以内に収まっており、いわゆるショットキーオーミック接続がなされている。これにより有機発光装置1Cでは、従来構成に比べてITO層3とホール注入層4A間のホール注入障壁が緩和され、良好な低電圧駆動が可能となっている。このショットキーオーミック接続による効果は、ITO層3及びホール注入層4Aの間にバンク5の残渣5Rが若干存在しても、良好に保たれる。ホール注入層4Aを構成する酸化タングステンは、その組成式WOxにおいて、xが概ね2<x<3の範囲における実数である。ホール注入層4Aは可能な限り高純度の酸化タングステンで構成することが望ましいが、通常レベルで混入し得る程度の微量の不純物が含まれていてもよい。なお、ホール注入層4Aの所定の成膜条件についての詳細は有機発光装置1Cの製造方法の項およびホール注入層4Aの成膜条件についての項で詳細に説明する。ここで実施の形態5では、ホール注入層4Aを構成する酸化タングステン層が上記所定の成膜条件で成膜されていることにより、図35bの拡大断面図に示すように、酸化タングステンの結晶13を多数含んでいる。各々の結晶13の粒径はナノメートルオーダーである。例示するとホール注入層4Aが厚さ30nm程度であるのに対し、結晶13の粒径は3~10nm程度である。以下、粒径がナノメートルオーダーの大きさの結晶13をナノクリスタル13と称し、ナノクリスタル13からなる層の構造をナノクリスタル構造と称する。なお、ホール注入層4Aには、ナノクリスタル構造以外に、アモルファス構造が含まれていてもよい。上記のようなナノクリスタル構造を有するホール注入層4Aでは、酸化タングステンを構成するタングステン原子は、自らが取り得る最大価数の状態および当該最大価数よりも低い価数の状態を有するように分布している。一般に、酸化タングステン層には酸素欠陥に類する構造が存在することがある。酸素欠陥に類する構造に含まれていないタングステン原子の価数は6価であり、一方、酸素欠陥に類する構造に含まれているタングステン原子の価数は6価よりも低い状態である。また、一般に、酸素欠陥に類する構造は結晶の表面に多く存在する。したがって、有機発光装置1Cでは、上記したITO層3とホール注入層4Aとの間のホール注入障壁の緩和に加え、ホール注入層4A中に5価のタングステン原子を分布させ、酸素欠陥に類する構造を形成させることによって、さらなるホール伝導効率の向上が望まれる。すなわち、酸化タングステンからなるホール注入層4Aにナノクリスタル構造を持たせることで、ITO層3からホール注入層4Aに注入されたホールは、ナノクリスタル13の結晶粒界に存在する酸素欠陥を伝導するので、ホールが伝導する経路を増やすことができ、ホール伝導効率の向上につながる。これにより有機発光装置1Cでは、駆動電圧の低減を効率よく図れる。また、ホール注入層4Aは化学的耐性が高い、すなわち、不要な化学反応を起こしにくい酸化タングステンで構成されている。したがって、ホール注入層4Aが、同層の形成後に行われる工程等において用いられる溶液等と触れた場合であっても、溶解、変質、分解等によるホール注入層4Aの損傷を抑制することができる。このようにホール注入層4Aが、化学的耐性が高い材料で構成されていることにより、ホール注入層4Aのホール伝導効率の低下を防ぐことができる。本実施の形態5における酸化タングステンからなるホール注入層4Aは、ナノクリスタル構造のみから構成されている場合と、ナノクリスタル構造とアモルファス構造の両方から構成されている場合の双方を含むものとする。また、ナノクリスタル構造は、ホール注入層4Aの全体に存在することが望ましいが、ITO層3とホール注入層4Aが接する界面から、ホール注入層4Aとホール輸送層6Aが接する界面との間に、一箇所でも粒界が繋がっていれば、ホール注入層4Aの下端から上端へホールを効率よく伝導させることができる。なお、酸化タングステン結晶を含む層をホール注入層として用いる例自体は、過去にも報告されている。例えば、非特許文献2からは、酸化タングステン層を450°Cのアニーリングで結晶化することにより、ホール伝導効率が向上することが示唆される。しかしながら、非特許文献2には、大面積の酸化タングステン層の成膜条件や、基板上にホール注入層として成膜された酸化タングステンが基板上の他層に与える影響等に関して記載がなく、大型有機EL表示パネルの実用的な量産性が示されていない。さらに、ホール注入層に積極的に酸素欠陥に類する構造を有する酸化タングステンのナノクリスタルを形成することも示されていない。本発明の一態様に係るホール注入層は、化学反応を起こしにくく、安定であり、大型有機EL表示パネルの量産プロセスにも耐える酸化タングステン層で構成されている。さらに、酸化タングステン層に積極的に酸素欠陥に類する構造を存在させることにより、優れたホール伝導効率を実現している点で、従来技術と大きく異なるものである。被覆膜20A被覆膜20Aは、実施の形態1と同様に、平坦化膜11をその全面において被覆するように設けられている。ここで被覆膜20Aは、ホール注入層4Aと同じ酸化タングステン膜で構成されており、ナノクリスタル構造のみから構成されている場合と、ナノクリスタル構造とアモルファス構造の両方から構成されている。電子輸送層7陰極8封止層9電子輸送層7は、電子を陰極8から発光層6Bへ注入する機能を有し、例えば、膜厚5nm程度のバリウム、厚さ1nm程度のフッ化リチウム、フッ化ナトリウム、あるいはこれらを組み合わせた層で形成されることが好ましい。陰極8は、例えば、膜厚100nm程度のITO層から構成される。陽極2および陰極8には直流電源DCが接続され、外部より有機発光装置1Cに給電されるようになっている。封止層9は、有機発光装置1Cが水分や空気に晒されることを抑制する機能を有し、例えば、SiN窒化シリコン、SiON酸窒化シリコン等の材料で形成される。トップエミッション型の有機発光素子の場合は、光透過性の材料で形成されることが好ましい。以上の構成を有する実施の形態5の有機発光装置1Cにおいても、実施の形態1の有機発光装置1とほぼ同様の効果を期待できる。すなわち、所定の成膜条件で成膜した酸化タングステン膜からなる被覆膜20Aを形成することで、陽極2の底面部2h付近における金属酸化物膜を効果的に防止し、陽極2とソース電極17間で良好な導通性を確保維持できる。また、被覆膜20は少なくとも陽極2との間で良好なショットキーオーミック接続を形成でき、良好にホールを発光層6B側に注入でき、優れた発光効率の発揮に寄与できるものである。さらに平坦化膜11の全表面上面部11t、側面部11s、及びホール内側面部11hを被覆膜20で被覆しているので、外部から平坦化膜11への水分吸着が抑制され、平坦化膜11から発光層6B側への水分移動がほとんどない。従って発光層6Bの変質による発光特性の低下を防止でき、良好な発光特性を維持して長寿命化を期待できる。また平坦化膜11の吸水による膨張を抑制し、陽極2の膜剥がれも回避できる。また、装置1Cにおいても装置1と同様のホール注入層4を備えているので、陽極2とホール注入層4Aとの間で優れたショットキーオーミック接続が形成され、この点においても良好な発光特性を期待できる。ホール注入層4Aの成膜条件に関する各種実験と考察ホール注入層4Aの成膜条件について上記陽極2とホール注入層4A間のショットキーオーミック接続による効果に加え、実施の形態5では、ホール注入層4Aを構成する酸化タングステンを所定の成膜条件で成膜することで、ホール注入層4Aにナノクリスタル構造を意図的に存在させることによりホール伝導効率を向上させ、有機発光装置1Cを低電圧駆動できるようにしている。この所定の成膜条件について詳細に説明する。成膜にはDCマグネトロンスパッタリング装置を用い、ターゲットは金属タングステンとした。基板温度の制御は行わなかった。スパッタガスはアルゴンガスで構成し、反応性ガスは酸素ガスで構成し、各々のガスを同等の流量とし、反応性スパッタリング法で成膜することが好適であると考えられる。なお、ホール注入層4Aの成膜方法はこれに限定されず、スパッタリング法以外の方法、例えば蒸着法、CVD法等の公知の方法により成膜することもできる。ナノクリスタル構造を持つ酸化タングステンからなるホール注入層4Aを形成するためには、基板に飛来する原子やクラスターが、基板上に先に形成された規則的な構造を壊さない程度の低運動エネルギーで基板に到達し、基板上を動きながら互いに規則性を持って結合できることが必要と考えられ、このためには出来る限り低い成膜レートで成膜されることが望ましい。ここで、後述する実験結果より、反応性スパッタリング法において上記の低い成膜レートを実現できる成膜条件としては、上述した1~4が考えられる。本願発明者らは、この成膜条件1~4でホール注入層を成膜することで、ナノクリスタル構造を持つ酸化タングステンからなるホール注入層を得、有機発光素子の駆動電圧の低減効果を確認している。なお、上記1に関し、後述する実験においては、全圧は上限値が4.7Paであるが、少なくとも7.0Paまでは同様な傾向を示すことが、別途確認されているまた、上記2に関し、後述する実験においては、全圧に対する酸素ガス分圧の割合は50に設定されているが、少なくとも50以上70以下において、駆動電圧の低減が確認されている。さらに、上記4に関し、補足説明する。アルゴンガスと酸素ガスの流量が同等の場合、投入電力密度と全圧によって膜質が決定すると考えられる。3の投入電力密度は、スパッタされターゲットから放出されるタングステン原子やタングステンクラスターの数と運動エネルギーを変化させる。つまり、投入電力密度を低くすることによって、ターゲットから放出されるタングステンの数が減少し、運動エネルギーも低下し、基板に飛来するタングステンを少なくかつ低運動エネルギーにでき、低成膜レートでの膜形成が期待できる。また、1の全圧は、ターゲットから放出されたタングステン原子やタングステンクラスターの平均自由行程を変化させる。つまり、全圧が高いとタングステン原子やタングステンクラスターが、基板に到達するまでにチャンバー内のガスと衝突を繰返す確率が上昇して、タングステン原子やタングステンクラスターの飛来方向が分散し、かつ運動エネルギーも衝突で失うことによって、基板に到達するタングステンを少なくかつ低運動エネルギーにでき、低成膜レートでの膜形成が期待できる。しかし、投入電力密度と全圧をそれぞれ単独で制御して成膜レートを変化させるには、限界があると考えられる。そこで、全圧を投入電力密度で割った値を、新たに成膜レートを決めるパラメータとして採用し、成膜条件4を決定した。具体的には、実施の形態5のナノクリスタル構造を形成するための上記パラメータ全圧/電力密度の条件は、後述する実験の範囲内では0.78Pacm2/W以上であり、0.7Pacm2/Wよりも大きいことが必要であると考えられ、より確実には0.8Pacm2/W以上であることが好ましいと考えられる。一方で、上記パラメータの上限値については、後述する実験の範囲内では3.13Pacm2/W以下であり、3.2Pacm2/Wよりも小さければよいと考えられ、より確実には3.1Pacm2/W以下であることが好ましいと考えられる。しかし、上述の成膜レートとナノクリスタル構造に関する考察から、成膜レートは低いほど好ましく、したがって必ずしも上限値には制約されないと考えられる。以上から、成膜条件4を決定した。なお、上記パラメータの値が大きい程成膜レートが低く、上記パラメータの値が小さい程成膜レートが高くなることが、別の実験により確認された。次に、上記成膜条件の有効性を確認するための諸実験を行った。まず、ホール注入層4Aのホール伝導効率の、成膜条件依存性の評価を行うため、評価デバイスとして図36に示すホールオンリー素子1Gを作製した。実施の形態1で述べたように、ホールオンリー素子を流れるキャリアはホールのみと見なすことができるため、ホールオンリー素子はホール伝導効率の評価に好適である。図36に示すように、ホールオンリー素子1Gは、図35の有機発光装置1Cを評価デバイスの構成に変更したものであり、陰極8を金電極に置き換え、また陽極2を省略してITO層3を陽極とし、さらに電子輸送層7、バンク5を省略したものである。具体的には、上述した製造方法に基づいて作製し、各層の膜厚は、ホール注入層4Aを30nm、TFBからなるホール輸送層6Aを20nm、F8BTからなる発光層6Bを70nm、金からなる陰極8を100nmとした。ホールオンリー素子1Gの作製工程において、ホール注入層4Aは、DCマグネトロンスパッタリング装置を用い、反応性スパッタリング法で成膜した。チャンバー内ガスは、アルゴンガスおよび酸素ガスの少なくともいずれかから構成し、ターゲットは金属タングステンを用いた。基板温度は制御せず、全圧は各ガスの流量で調節するものとした。チャンバー内のアルゴンガスおよび酸素ガスの分圧はそれぞれ50である。表8に示すα~εの5通りの成膜条件のホール注入層4Aで構成される、各ホールオンリー素子1Gを作製した。以下、成膜条件αで成膜したホールオンリー素子1GをHOD-α、成膜条件βで成膜したホールオンリー素子1GをHOD-β、成膜条件γで成膜したホールオンリー素子1GをHOD-γ、成膜条件δで成膜したホールオンリー素子1GをHOD-δ、成膜条件εで成膜したホールオンリー素子1GをHOD-εと称する。作製した各ホールオンリー素子1Gを直流電源DCに接続し、電圧を印加した。このときの印加電圧を変化させ、電圧値に応じて流れた電流値を素子の単位面積当たりの値電流密度に換算した。各ホールオンリー素子1Gの印加電圧と電流密度の関係を図37に示す。図中縦軸は電流密度mA/cm2、横軸は印加電圧Vである。また、各ホールオンリー素子1Gの駆動電圧を表9に示す。なお、ここでの駆動電圧は、電流密度0.3mA/cm2のときの印加電圧とした。この駆動電圧が小さいほど、ホール注入層4Aのホール伝導効率は高いと言える。なぜなら、各ホールオンリー素子1Gにおいて、ホール注入層4A以外の構成は同一であるから、ホール注入層4Aを除く、隣接する2つの層の間のホール注入障壁や、ホール注入層4Aを除く各層のホール伝導効率は一定と考えられる。また、後述する理由により、ホール注入層4Aからホール輸送層6Aへのホール注入効率よりも、ホール注入層4Aの伝導効率の方が、素子の特性に強く影響していると考えられる。さらに、当該実験で用いたITO層3とホール注入層4Aは、実施の形態1で述べたのと同様に、本発明のショットキーオーミック接続をしていることが、別の実験で確認された。したがって、各ホールオンリー素子1Gにおける、ホール注入層4Aの成膜条件による駆動電圧の違いは、ホール注入層4Aのホール伝導効率の違いを強く反映したものであると言える。表9および図37に示されるように、HOD-εは他の素子に比べ、最も電流密度―印加電圧曲線の立ち上がりが遅く、最も駆動電圧が高い。したがって、HOD-α、β、γ、δは、全圧を下げるとともに投入電力密度を最大にした成膜条件で作製したHOD-εと比較して、ホール伝導効率が優れていると考えられる。以上、ホールオンリー素子1Gにおけるホール注入層4Aのホール伝導効率に関する検証について述べたが、ホールオンリー素子1Gは、素子の特性に関わる本質的な部分に関して、陰極8以外は有機発光装置1Cと同一の構成である。したがって、有機発光装置1Cにおいても、ホール注入層4Aのホール伝導効率の成膜条件依存性は、本質的にホールオンリー素子1Gと同じである。このことを確認するために、α~εの各成膜条件で成膜したホール注入層4Aを用いた有機発光装置1Cを作製した。以下、成膜条件αで成膜した有機発光装置1CをBPD-α、成膜条件βで成膜した有機発光装置1CをBPD-β、成膜条件γで成膜した有機発光装置1CをBPD-γ、成膜条件δで成膜した有機発光装置1CをBPD-δ、成膜条件εで成膜した有機発光装置1CをBPD-εと称する。各有機発光装置1Cは、図35の有機発光装置1Cを評価デバイスの構成に変更したものであり、陰極8をITOからアルミニウムに置き換え、また陽極2を省略してITO層3を陽極とし、さらにバンク5を省略したものである。具体的には、上述した製造方法に基づいて作製し、各層の膜厚は、ホール注入層4Aを30nm、TFBからなるホール輸送層6Aを20nm、F8BTからなる発光層6Bを70nm、バリウム層からなる電子輸送層7を5nm、アルミニウム層からなる陰極8を100nmとした。作製した成膜条件α~εの各有機発光装置1Cを直流電源DCに接続し、電圧を印加した。このときの印加電圧を変化させ、電圧値に応じて流れた電流値を素子の単位面積当たりの値電流密度に換算した。各有機発光装置1Cの印加電圧と電流密度の関係を図38に示す。図中縦軸は電流密度mA/cm2、横軸は印加電圧Vである。また、各有機発光装置1Cの駆動電圧を表10に示す。なお、ここでの駆動電圧は、電流密度8mA/cm2のときの印加電圧とした。表10および図38に示されるように、BPD-εは他の素子に比べ、最も電流密度―印加電圧曲線の立ち上がりが遅く、最も駆動電圧が高い。これは、それぞれ同じ成膜条件のホールオンリー素子HOD-α~εと同様の傾向である。以上の結果により、ホール注入層4Aのホール伝導効率の成膜条件依存性が、有機発光装置1Cにおいても、ホールオンリー素子1Gの場合と同様に作用していることが確認された。すなわち、有機発光装置1Cにおいても、成膜条件α、β、γ、δの範囲となる成膜条件で成膜を行うことにより、ホール注入層4Aのホール伝導効率が向上し、それにより低電圧駆動が実現されていると考えられる。なお、上記においては、投入電力の条件は、表8に示したように投入電力密度で表した。本実験で用いたものと異なるDCマグネトロンスパッタリング装置を用いる場合は、投入電力密度が上記条件になるように投入電力を調節することにより、本実験と同様に、優れたホール伝導効率の酸化タングステン層からなるホール注入層4Aを得ることができる。なお、全圧、酸素分圧については、装置に依存しない。また、ホール注入層4Aの反応性スパッタリング法による成膜時は、室温環境下に配置されるスパッタリング装置において、基板温度を意図的には設定していない。したがって、少なくとも成膜前の基板温度は室温である。ただし、成膜中に基板温度は数10°C程度上昇する可能性がある。なお、本願発明者は別の実験により、酸素分圧を上げすぎた場合には逆に駆動電圧が上昇してしまうことを確認している。したがって、酸素分圧は50~70であることが望ましい。以上の実験結果より、低電圧駆動には成膜条件α、β、γ、δで作製したホール注入層を備える有機発光素子が好ましく、より好ましくは成膜条件α、βで作製した有機発光素子である。以下、成膜条件α、β、γ、δで作製したホール注入層を備える有機発光素子を本願の対象とする。ホール注入層4Aのタングステンの化学状態について実施の形態5の有機発光装置1Cのホール注入層4Aを構成する酸化タングステン層には、5価のタングステン原子が存在している。この5価のタングステン原子は、先の実験で示した成膜条件の調整により形成されるものである。詳細を以下に述べる。前述の成膜条件α~εで成膜した酸化タングステンの化学状態を確認するために、硬X線光電子分光測定以下、単にHXPS測定と称す実験を行った。ここで、一般に硬X線光電子分光スペクトル以下、単にHXPSスペクトルと称すからは、測定対象物の膜の深さ数十nmまでに渡る情報、言い換えれば膜のバルクの情報が得られ、測定深さは、表面の法線と光電子を検出する方向とがなす角度によって決まる。本実験では、酸化タングステン層の厚み方向全体の価数の状態を観察するために、上記角度を調整し、40°に決定した。HXPS測定条件は以下の通りである。なお、測定中、チャージアップは発生しなかった。HXPS測定条件SPring-8のビームラインBL46XUを使用。光源:シンクロトロン放射光エネルギー8keVバイアス:なし出射角:基板法線方向とのなす角が40°測定点間隔:0.05eV表8に示すα~εの各成膜条件でHXPS測定用のサンプルを作製した。ガラス上に成膜されたITO基板の上に、厚さ30nmの酸化タングステン層ホール注入層4Aと見なすを、前記の反応性スパッタリング法で成膜することにより、HXPS測定用のサンプルとした。以降、成膜条件α、β、γ、δ、εで作製したHXPS測定用サンプルを、それぞれサンプルα、サンプルβ、サンプルγ、サンプルδ、サンプルεと称する。サンプルα~εの各ホール注入層4Aに対してHXPS測定を行った。その結果のスペクトルを図39に示す。横軸は結合エネルギーであり、ITO基板のフェルミレベルを原点とし、左方向を正の向きとした。縦軸は光電子強度である。図39に示す結合エネルギー領域には3つのピークが観測され、各ピークは図の左から右に向かって、それぞれタングステンの5p3/2準位W5p3/2、4f5/2準位W4f5/2、4f7/2準位W4f7/2に対応するピークであると帰属した。次に、各サンプルのスペクトルのW5p3/2、W4f5/2、W4f7/2に帰属された各ピークに対し、光電子分光解析用ソフトXPSPEAK4.1を用いてピークフィッティング解析を行った。まず、硬X線のエネルギーに対する光イオン化断面積から、W4f7/2、W4f5/2、W5p3/2に対応する各成分それぞれの面積強度比を、W4f7/2:W4f5/2:W5p3/2=4:3:10.5に固定した。次に、表11に示すように、W4f7/2の6価に帰属される成分W64f7/2のピークトップの位置を結合エネルギー35.7eVに合わせた。次に、W5p3/2、W4f5/2、W4f7/2それぞれの表面光電子に帰属される成分、6価に帰属される成分、5価に帰属される成分のピークトップの位置と半値幅の初期値を、表11に示す範囲内に設定した。また、各成分のフィッティングに用いるGaussian-Lorentzianの混合関数におけるLorentzian関数の比率の初期値も、表11に示す範囲内に設定した。さらに、各成分の面積強度の初期値を、上記の強度比を保った上で任意に設定した。そして、各成分の面積強度を上記の強度比を保ちながら動かし、また各成分のピーク位置、半値幅、Lorentzian関数の比率を表11の範囲内で動かし、最大100回最適化計算することにより、最終的なピークフィッティング解析結果を得た。最終的なピークフィッティング解析結果を図40に示す。図40aは、サンプルαの解析結果、図40bはサンプルεの解析結果である。両図において、破線sampleα、sampleεは実測スペクトル図39のスペクトルに相当、二点鎖線surfaceは表面光電子に帰属される成分Wsur5p3/2、Wsur4f5/2、Wsur4f7/2、点線W6は6価に帰属される成分W65p3/2、W64f5/2、W64f7/2、一点鎖線W5は5価に帰属される成分W55p3/2、W54f5/2、W54f7/2である。実線fitは、二点鎖線と点線と一点鎖線で示す各成分を足し合わせたスペクトルである。。図40の破線と実線のスペクトルは非常に良く一致しており、すなわちW5p3/2、W4f5/2、W4f7/2の各準位に帰属されるピークは、いずれもホール注入層4Aの表面からの光電子に帰属される成分surfaceと、ホール注入層4Aの層内に含まれる6価に帰属される成分W6および5価に帰属される成分W5の足し合わせで良く説明できることが分かる。。また、図40aのサンプルαでは、6価に帰属される各成分W6に対して0.3~1.8V低い結合エネルギー領域に、対応した5価に帰属される成分W5が存在することが確認できる。一方、図40bのサンプルεでは、そのような5価に帰属される成分は確認できない。分かりやすくするために、図40aおよびbのそれぞれの右側に、丸で囲んだ部分の拡大図を示した。これによれば、サンプルαでははっきりとW5の一点鎖線の山図中cで示したが存在していること確認できるが、サンプルεでは確認できない。さらに、拡大図の細部に着目すると、サンプルαではピークフィッティング結果の各成分の足し合わせである実線fitと、6価の成分のみの点線W6との間で大きくずれがある一方で、サンプルεではサンプルαほどのずれはない。すなわち、サンプルαにおけるこのずれが5価のタングステン原子の存在を示唆するものであると推察される。次に、サンプルα~εにおける、6価のタングステン原子に対する5価のタングステン原子の数の比率であるW5/W6を算出した。この比率は、各サンプルのピークフィッティング解析結果において、5価に帰属される成分の面積強度を、対応する6価に帰属される成分の面積強度で除算することにより算出した。なお、5価に帰属される成分と、対応する6価に帰属される成分の面積強度比は、W5p3/2、W4f5/2、W4f7/2のいずれにおいても、測定原理上同じ値になる。実際、本検討においても同じ値であることを確認している。そこで、以降の考察では、W4f7/2のみを用いている。表12にサンプルα~εのW4f7/2におけるW5/W6を示す。表12に示すW5/W6の値によれば、ホール注入層4A中の5価のタングステン原子の割合が最も高いのはサンプルαであり、続いてサンプルβ、サンプルγ、サンプルδの順にその割合が小さくなる傾向があり、サンプルεは最も小さい。また、表10と表12の結果を比較すると、ホール注入層4A中の5価のタングステン原子の割合が高いほど、有機発光素子の駆動電圧が低くなる傾向があることがわかる。なお、上記のHXPS測定を用いて、タングステンと酸素の組成比を求めることにより、サンプルα~εとも、ホール注入層4A中のタングステン原子と酸素原子の数の比率は、層全体の平均として、ほぼ1:3であることが確認された。この比率より、サンプルα~εのいずれにおいても、ホール注入層4Aはほぼ全体にわたって、三酸化タングステンを基本とする原子配置を基本構造に持つと考えられる。なお、本願発明者はホール注入層4AのX線吸収微細構造XAFS測定を行い、サンプルα~εのいずれにおいても、上記基本構造が形成されていることを確認した。ホール注入層4Aの電子状態について実施の形態5の酸化タングステンからなるホール注入層4Aは、実施の形態1のホール注入層4と同様に、フェルミ面近傍の占有準位を有する。この占有準位の作用により、ホール注入層4Aとホール輸送層6Aとの間で界面準位接続がなされ、ホール注入層4Aとホール輸送層6Aとの間のホール注入障壁が小さく抑えられている。これにより、実施の形態5の有機発光素子は、低電圧での駆動が可能となる。そして、このフェルミ面近傍の占有準位は、後述のように、上記の界面だけでなく、ホール注入層4Aの層中においてもナノクリスタルの粒界に存在し、ホールの伝導経路となっている。その結果、ホール注入層4Aは良好なホール伝導効率を得ることができ、実施の形態5の有機発光素子は、より低電圧での駆動が可能となる。前述のサンプルα~εの各ホール注入層4Aに対し、このフェルミ面近傍の占有準位の存在を確認する実験を、UPS測定を用いて行った。サンプルα~εは、いずれもスパッタリング装置内においてホール注入層4Aを成膜した後、当該スパッタリング装置に連結され窒素ガスが充填されたグローブボックス内に移送し、大気曝露しない状態を保った。そして、当該グローブボックス内でトランスファーベッセルに封入し、光電子分光装置に装着した。これにより、ホール注入層4Aを成膜後に大気曝露することなく、UPS測定を実施した。UPS測定条件は以下の通りである。なお、測定中チャージアップは発生しなかった。光源:HeI線バイアス:なし出射角:基板法線方向測定点間隔:0.05eV図41に、サンプルα、εの各ホール注入層4Aの、領域yにおけるUPSスペクトルを示す。ここで、領域yや点iii等の記号は、実施の形態1で説明した通りであり、横軸は点iiiを原点とした相対的な結合エネルギーである。図41に示されるように、サンプルαのホール注入層4Aでは、価電子帯の立ち上がりの位置である点iiiからおおよそ3.6eV低い結合エネルギーの位置から、点iiiからおおよそ1.8V低い結合エネルギーの位置までの領域に、実施の形態1で述べたフェルミ面近傍の隆起構造が確認できる。一方、このような隆起構造は、サンプルεでは確認できない。なお、サンプルβ、γ、δにおいても、上記の隆起構造は確認され、その形状、規格化強度に、サンプルαとの大きな差は見られなかった。しかしながら、UPS測定は表層のみの評価である。そこで、ホール注入層4Aの膜全体に渡ってもフェルミ面近傍の隆起構造が存在するかを、サンプルα、εの各ホール注入層4AのHXPS測定で確認したところ、サンプルαではやはり隆起構造が確認され、一方サンプルεではやはり確認できなかった。以上の実験より、実施の形態5のホール注入層4Aは、フェルミ面近傍の占有準位を有することが確認された。このように、光電子スペクトルにおいて点iiiから1.8~3.6eV程度低い結合エネルギーの領域内に隆起ピークとは限らないした構造を持つ酸化タングステン層、すなわちフェルミ面近傍の占有準位を有する酸化タングステン層を、ホール注入層として用いることにより、実施の形態5の有機発光素子は、優れたホール伝導効率を発揮できるようになっている。なお、実施の形態5で述べた一連のホールオンリー素子、有機発光素子の特性には、ITO層3からホール注入層4Aへのホール注入効率、ホール注入層4Aからホール輸送層6Aへのホール注入効率よりも、ホール注入層4Aのホール伝導効率が大きく影響していると考えられる。その理由を以下に述べる。成膜条件α、β、γ、δの各ホール注入層4Aでは、前述したように、いずれもUPS測定において、フェルミ面近傍の隆起構造が確認された。このことは、実施の形態1における図17で説明すれば、これらのホール注入層4Aには、いずれも注入サイトxがUPSで確認できる程度の数密度で存在していることを意味する。さらに、隆起構造の形状や規格化強度は、α、β、γ、δの各ホール注入層4Aで大差なく、したがって、注入サイトxの数密度は、α、β、γ、δの各ホール注入層4Aで同程度と考えられる。そして、成膜条件αが、実施の形態1の成膜条件Aと同等であることを考慮すれば、α、β、γ、δの各ホール注入層4Aは、いずれもホール輸送層6Aの注入サイトyの数密度に対し、十分な数密度の注入サイトxを持っていると考えられる。つまり、成膜条件α、β、γ、δの各ホール注入層4Aは、ホール注入層4Aからホール輸送層6Aへのホール注入効率に関しては、同程度と見なせる。ところが、表9のHOD-α、β、γ、δの駆動電圧は、いずれも良好であるものの、2.25Vの開きがある。したがって、ホール注入層4Aからホール輸送層6Aへのホール注入効率以外の要素が、この開きに影響していることになる。そして、実施の形態5においては、ITO層3とホール注入層4Aの間には、前述のようにショットキーオーミック接続が形成されているから、この開きに影響する要素は、残りのひとつ、つまりホール注入層4A自体のホール伝導効率と考えられるのである。W5/W6の値とホール伝導効率の関係に関する考察図42は酸化タングステン結晶の構造を説明するための図である。実施の形態5の酸化タングステンは、前述したようにタングステンと酸素の組成比がほぼ1:3であるから、ここでは三酸化タングステンを例に挙げて説明する。図42に示すように、三酸化タングステンの結晶は、6つの酸素原子が1つのタングステン原子に対し8面体配位で結合し、その8面体同士が頂点の酸素原子を共有する構造を持つ。なお、図42では、単純化のために8面体が三酸化レニウムのように整然と並んだ絵で示しているが、実際は8面体同士がやや歪んで配置している。この、6つの酸素と8面体配位で結合したタングステン原子が、6価のタングステン原子である。一方で、6価より価数が低いタングステン原子とは、この8面体配位が何らかの形で乱れたものに対応する。典型的には、配位している6つの酸素原子のうちのひとつが抜け酸素欠陥となっている場合で、このとき、残された5つの酸素原子と結合しているタングステン原子は5価となる。一般に金属酸化物に酸素欠陥が存在するときは、電気的な中性を維持するために、抜けた酸素原子が残した電子が欠陥周囲の金属原子に供給され、これにより金属原子の価数は低くなる。5価のタングステン原子は、このようにして電子がひとつ供給されており、したがって、抜けた酸素原子との結合に使われていた電子ひとつと合わせて、ひとつの非共有電子対を有していると考えられる。以上から推測される、5価のタングステン原子を有する実施の形態5のホール注入層4Aにおけるホール伝導のメカニズムは、例えば以下の通りである。5価のタングステン原子は、自身が持つ非共有電子対から電子をホールに供与することが可能である。したがって、5価のタングステン原子同士がある程度近接して存在すれば、ホール注入層に印加された電圧によって、ホールは5価のタングステン原子の非共有電子対の間をホッピングで移動することも可能である。さらに、5価のタングステン原子同士がほぼ隣接していれば、非共有電子対に対応する5d軌道同士の重なりが大きくなり、ホッピングをしなくても容易に移動が可能である。すなわち、実施の形態5では、ホール注入層4A中に存在する5価のタングステン原子の間を、ホールが伝導していると考えられるのである。上記の推測に基づけば、サンプルαのようにW5/W6の値が大きい、すなわち5価のタングステン原子の割合が高いホール注入層4Aでは、5価のタングステン原子同士がより近接、隣接しやすくなるため、低電圧でホール伝導しやすく、有機発光装置1Cにおいて優れたホール伝導効率を発揮できると考えられる。なお、サンプルγ、δにおいては、W5/W6の値がサンプルαほど高くはないが、3.2程度であっても、素子は良好な低電圧駆動であった。これより、W5/W6の値は3.2程度以上であれば良いと考えられる。ホール注入層4Aにおける酸化タングステンの微細構造について実施の形態5のホール注入層4Aを構成する酸化タングステン層には、ナノクリスタル構造が存在している。このナノクリスタル構造は、成膜条件の調整により形成されるものである。詳細を以下に述べる。表8の成膜条件α~εで成膜した各ホール注入層4Aにおけるナノクリスタル構造の存在を確認するために、透過電子顕微鏡TEM観察実験を行った。TEM観察用のサンプルにおけるホール注入層4Aは、DCマグネトロンスパッタリング装置を用いて成膜した。具体的には、ガラス上に成膜されたITO基板の上に、厚さ30nmの酸化タングステン層ホール注入層4Aと見なすを前記の反応性スパッタリング法により成膜した。以降、成膜条件α、β、γ、δ、εで作製したTEM観察用サンプルを、それぞれサンプルα、β、γ、δ、εと称する。ここで、一般にTEM観察は、観察する面に対して、サンプルの厚み方向を薄くして観察を行う。実施の形態5では、ホール注入層4Aの断面を観察するものとし、収束イオンビームFIB装置を用いたサンプル加工により当該断面を作製し、さらに厚さ50nm程度の薄片にした。FIB加工とTEM観察の条件は以下の通りである。FIB加工条件使用機器:Quanta200FEI社製加速電圧:30kV最終仕上げ5kV薄片膜厚:約50nmTEM観察条件使用機器:トプコンEM-002Bトプコンテクノハウス社製観察方法:高分解能電子顕微鏡法加速電圧:200kV図43に、サンプルα~εの各ホール注入層4Aの断面のTEM観察写真を示す。写真の倍率は、写真内に記載したスケールバーに従う。また、最暗部から最明部までを256階調に分割し表示している。サンプルα、β、γ、δの各TEM写真では、部分的に明部が同方向に配列していることによる、規則的な線状構造が確認される。スケールバーから、この線状構造はおおよそ1.85~5.55Åの間隔で配列していることがわかる。一方で、サンプルεでは明部が不規則に分散しており、規則的に配列した線状構造は確認されなかった。一般にTEM写真において、上記のような線状構造がある領域は、一つの微細な結晶を表している。図43のTEM写真では、この結晶の大きさは、おおよそ5nm~10nm程度のナノサイズと見て取れる。したがって、上記の線状構造の有無は、次のように言い換えられる。すなわち、サンプルα、β、γ、δでは酸化タングステンのナノクリスタル構造が確認できるが、一方でサンプルεでは確認できず、ほぼ全体がアモルファス構造と考えられる。図43のサンプルαのTEM写真において、ナノクリスタルの任意の1つを白線の輪郭線にて図示した。なお、この輪郭線は正確なものではなく、あくまで例示である。なぜなら、TEM写真には断面の最表面だけではなく、その下層の様子も写り込んでいるため、正確な輪郭を特定することが困難であるからである。この輪郭線で囲んだナノクリスタルの大きさは、おおよそ5nm程度と読める。図43のTEM観察写真を2次元フーリエ変換した結果2次元フーリエ変換像と称すを、図44に示す。この2次元フーリエ変換像は、図43のTEM観察写真の逆空間における波数の分布であり、したがってTEM観察写真の周期性を示すものである。具体的には、図44の2次元フーリエ変換像は、図43のTEM写真を画像処理ソフトLAviewVersion1.77を用い、フーリエ変換を行って作成した。サンプルα、β、γ、δの2次元フーリエ変換像では、中心点Γ点を中心とした、比較的明瞭な3本ないしは2本の同心円状の明部が確認される。一方、サンプルεでは、この同心円状の明部は不明瞭である。上記の同心円状の明部の不明瞭さは、図43のTEM写真における秩序性の崩れを示している。つまり、同心円状の明部が明瞭に確認できるサンプルα、β、γ、δのホール注入層4Aは秩序性、規則性が比較的高く、サンプルεのホール注入層4Aは秩序性、規則性が低いことを示している。上記の秩序性を明確にするために、図44の各2次元フーリエ変換像から、像の中心点からの距離に対する輝度の変化を示すグラフを作成した。図45は、その作成方法の概要を示す図であり、サンプルαを例として示している。図45aに示すように、2次元フーリエ変換像を、その中心点を回転中心として0°から359°まで1°刻みに回転させ、1°回転毎に、中心点から図のX軸方向の距離に対する輝度を測定する。そして、この1°回転毎の測定結果を全て足し合わせて360で割ることで、中心点からの距離に対する平均輝度規格化輝度と称すを得た。中心点からの距離を横軸に、各距離における規格化輝度を縦軸としてプロットしたものが図45bである。なお、2次元フーリエ変換像の回転にはMicrosoftOfficePictureManagerを用い、中心点からの距離と輝度の測定には、画像処理ソフトImageNosを用いた。以下、図45で説明した方法で作成した、中心点からの距離と、各距離における規格化輝度との関係を示すプロットを輝度変化プロットと称する。図46、図47に、サンプルα~εの輝度変化プロットを示す。各サンプルとも、中心点の高輝度部とは別に、矢印で示したピークを有することが分かる。以下、この輝度変化プロットにおける、中心点から最も近くに現れる矢印のピークをピークP1と称する。図46、図47から、サンプルεのピークP1に比べて、サンプルα、β、γ、δのピークP1は鋭い凸形状を持っていることがわかる。この各サンプルのピークP1の鋭さを、数値化して比較した。図48はその評価方法の概要を示す図であり、サンプルαおよびεを例として示している。図48a、bは、それぞれサンプルαおよびεの輝度変化プロットであり、図48a1、b1はそのピークP1付近の拡大図である。図中にLで示したピークP1のピーク幅Lを、ピークP1の鋭さを示す指標として用いることにする。このピークP1のピーク幅Lをより正確に決定するために、図48a1、b1の輝度変化プロットを一次微分し、それを図48a2、b2に示した。図48a2、b2において、ピークP1のピークトップに対応する横軸の値と、当該ピークトップから中心点に向かって最初に微分値が0となる位置に対応する横軸の値との差を、ピーク幅Lとする。ピークP1のピークトップに対応する横軸の値を100として規格化したときの、サンプルα~εにおけるピーク幅Lの値を表13に示す。表13に示すように、ピーク幅Lは、サンプルαが最も小さく、サンプルβ、γ、δの順に大きくなり、サンプルεで最大となっている。ここで、サンプルγ、δのピーク幅Lはサンプルαほど小さくはない。しかしながら、21.9程度の値であっても、成膜条件γ、δのホール注入層4Aを持つ有機発光装置1Cは、前述の通り良好なホール伝導効率が得られている。表13のピーク幅Lの値は、図44の2次元フーリエ変換像における、中心点から最も近い同心円状の明部の明瞭さを示している。ピーク幅Lの値が小さいほど、同心円状の明部の広がりが小さく、したがって、2次元フーリエ変換前の図43のTEM写真における規則性、秩序性が高くなる。これは、TEM写真において、ナノクリスタル構造が占める面積の割合が大きくなることに対応すると考えられる。反対に、ピーク幅Lの値が大きいほど、同心円状の明部の広がりが大きく、したがって、2次元フーリエ変換前の図43のTEM写真における規則性、秩序性が低くなる。これは、TEM写真において、ナノクリスタル構造が占める面積の割合が低くなることに対応すると考えられる。ナノクリスタル構造とホール伝導効率との関係に関する考察実施の形態5の各実験によって、次のことがわかった。ホール伝導効率が良いホール注入層は、膜全体にわたってフェルミ面近傍の占有準位を持ち、5価のタングステン原子の割合が高く、ナノクリスタル構造を持ち、膜構造の規則性、秩序性が高い。逆に、ホール伝導効率が悪いホール注入層は、膜全体にわたってフェルミ面近傍の占有準位が確認されず、5価のタングステン原子の割合が非常に低く、ナノクリスタル構造も確認できず、膜構造の規則性、秩序性が低い。この各実験結果の相関関係を、以下に考察する。まず、ナノクリスタル構造膜構造の規則性と、5価のタングステン原子の関係について述べる。実施の形態5の各成膜条件のホール注入層は、前述のように、いずれもタングステンと酸素の組成比がほぼ1:3である。したがって、成膜条件α、β、γ、δのホール注入層で見られた、膜構造の規則性の要因であるナノクリスタルは、三酸化タングステンの微結晶であると考えられる。ここで、一般に、ナノスケールの微結晶内部に酸素欠陥が生じた場合、そのサイズの小ささ故に、酸素欠陥が影響を及ぼす領域が相対的に非常に大きくなるため、微結晶は大きく歪み、その結晶構造の維持が困難になる。したがって、酸素欠陥に類する構造に由来する5価のタングステン原子が、ナノクリスタルの内部に含まれる可能性は低い。しかし、ナノクリスタルの表面や、ナノクリスタル同士の粒界に関しては、この限りではない。一般に、結晶の周期性が途切れる表面や粒界では、いわゆる表面酸素欠陥などの、酸素欠陥に類する構造が容易に形成される。例えば非特許文献7は、三酸化タングステン結晶の表面は、最表面のタングステン原子の半数が酸素原子に終端されていない構造の方が、最表面のタングステン原子の全てが酸素原子に終端された構造よりも安定であると報告している。このようにして、ナノクリスタルの表面や粒界には、酸素原子に終端されていない5価のタングステン原子が多く存在していると考えられる。一方で、成膜条件εのホール注入層は、5価のタングステン原子はほとんどなく、ナノクリスタルは確認されず、膜全体が規則性に乏しいアモルファス構造である。これは、三酸化タングステンの基本構造である8面体構造同士は、互いに途切れることなく頂点の酸素を共有しているしたがって5価のタングステン原子にはならないものの、その8面体の並び方に周期性、秩序性がないためと考えられる。次に、フェルミ面近傍の占有準位と、5価のタングステン原子の関係について述べる。実施の形態1で述べたように、フェルミ面近傍の占有準位は酸素欠陥に類する構造に由来すると考えられている。また、5価のタングステン原子も酸素欠陥に類する構造に由来する。すなわち、フェルミ面近傍の占有準位と5価のタングステン原子は、同じ酸素欠陥に類する構造がその形成要因である。具体的には、5価のタングステン原子などが持つ酸素原子との結合に使われていない5d軌道がフェルミ面近傍の占有準位であるとの推測が、実施の形態1で述べたように、多数報告されている。以上から、ホール伝導効率が良いホール注入層では、ナノクリスタルの表面や粒界に5価のタングステン原子が多く隣接して存在し、したがって、表面や粒界において、5価のタングステン原子の5d軌道同士の重なりが大きく、フェルミ面近傍の占有準位が連続的に存在していると推察される。一方で、ホール伝導効率が悪いホール注入層では、酸素欠陥に類する構造およびそれに由来する5価のタングステン原子はアモルファス構造中にほとんどなく、そのためフェルミ面近傍の占有準位がほとんど存在しないと推察される。続いて、本発明のホール注入層のホール伝導のメカニズムについてさらに考察する。すでに、ホール注入層4A中に存在する5価のタングステン原子の間をホールが伝導している、と考察したが、上記の各実験結果の相関関係から、さらに具体像を推測することが可能である。まず、成膜条件εのホール注入層のように、主にアモルファス構造で形成されている酸化タングステンからなるホール注入層における、ホール伝導を説明する。図49bはホール注入層において、アモルファス構造16が支配的であり、ナノクリスタル15が少ないあるいは全くない場合における、ホール14の伝導を示す図である。ホール注入層に電圧が印加されると、アモルファス構造16中では、離散して存在する5価のタングステン原子のうち比較的近接しているものの間で、ホール14のホッピングが起こる。そして、電界の力を受けて、ホール14は近接する5価のタングステン原子の間をホッピングしながら、バッファ層側へ移動していく。つまり、アモルファス構造16中では、ホッピング伝導によりホール14が移動する。ここで、成膜条件εのホール注入層のように、5価のタングステン原子が極めて少ない場合、5価のタングステン原子間の距離が長く、この長距離間をホッピングするためには非常に高い電圧を印加する必要があり、したがって素子の駆動電圧は高くなる。なお、この高電圧化を避けるためには、5価のタングステン原子、したがって酸素欠陥に類する構造をアモルファス構造16中に増やせば良く、実際、例えば真空蒸着法による所定の条件で酸化タングステンを成膜すれば、酸素欠陥に類する構造を多く含むアモルファス膜を作製することは可能である。しかしながら、このような酸素欠陥に類する構造を多量に含むアモルファス膜では、化学的な安定性は失われてしまい、さらに、酸素欠陥に類する構造の光吸収現象に由来する、明らかな着色も生じてしまうため、有機EL表示パネルの量産に対して実用的ではない。この点、本発明のホール注入層は、タングステンと酸素の組成比がほぼ1:3であることから膜全体としては酸素欠陥に類する構造が少なく、かつ、結晶構造を形成している。したがって、化学的な安定性が比較的良好に保たれ、着色も低減されている。なお、図49bでナノクリスタル15の表面にホール14が到達した場合、ナノクリスタル15の表面には5価のタングステン原子が多く存在し、このためホールの授受が可能であるフェルミ面近傍の占有準位が、表面に隣接して存在し、したがってナノクリスタル15の表面に限れば、ホール14の移動は容易である。しかしながら、バッファ層にホール14が到達するためには、結局アモルファス構造16を経由せざるを得ないため、ホール伝導効率は向上しない。次に、本発明のナノクリスタル構造を有する酸化タングステン層におけるホール伝導を説明する。図49aはホール注入層において、アモルファス構造16が少なくあるいは全くなく、一方でナノクリスタル13が数多く存在している場合における、ホール14の伝導を示す図である。まず、上記と同様に、ナノクリスタル13の表面や粒界には、5価のタングステン原子が多く隣接して存在し、このためホールの授受が可能であるフェルミ面近傍の占有準位が、表面や粒界にほぼ連続して存在している。しかも、図49aではナノクリスタル13が数多く存在していることにより、それぞれの表面や粒界がさらに連結している。すなわち、ナノクリスタル13間を連結した表面や粒界による、図の太矢印のような連続したホールの伝導経路が存在している。これにより、ホール注入層に電圧が印加されると、ホール14は、この連結した表面や粒界に広がっているフェルミ面近傍の占有準位を容易に伝導し、低駆動電圧でバッファ層に到達できるのである。以上の考察から、良好なホール伝導効率を示す金属酸化物層の構造としては、1ホールの授受を担う部分が存在すること、および2それが連続的に存在していること、が重要であると考えられる。したがって、1自身が取り得る最大価数より低い価数の金属原子が層中に存在し、2ナノクリスタル構造を形成している、金属酸化物層が、ホールの伝導に好適な構造と言える。その他の事項本発明において言及する占有準位とは、少なくとも1つの電子によって占められた電子軌道による電子準位、いわゆる半占軌道の準位を内含するものとする。本発明のホール注入層の成膜方法は、反応性スパッタリング法に限定されず、例えば蒸着法、CVD法等を用いることもできる。本発明の有機発光装置は、複数の有機発光素子を画素として基板上に集積する場合、各々の素子における各層の膜厚を適切に設定することで、例えば照明装置等として利用できる。或いは、画像表示装置である有機EL表示パネルとすることもできる。実施の形態5では、図48に示したピークP1の立ち上がり位置を、図48a2、b2において、ピークP1のピークトップから中心点に向かって最初に微分値が0になる位置とした。しかし、ピークP1の立ち上がり位置の決定方法はこれに限らず、例えば、図48a1を例に説明すると、ピークP1近傍の規格化輝度の平均値をベースラインとし、当該ベースラインとピークP1近傍のグラフとの交点をピークP1の立ち上がり位置とすることもできる。有機発光装置1Cでは、陽極2を銀からなる薄膜で形成しているので、各層間の接合性を良好にするために、ITO層3をその上に形成している。陽極2をアルミニウムを主に含む材料で構成した場合は、接合性が良好になるため、ITO層3を無くして、陽極を単層構造にしてもよい。本発明の有機発光装置として複数の有機発光素子を形成し、有機EL表示パネルを製造する場合、バンク形状は問わない。各発光領域を規定する、いわゆるピクセルバンク井桁状バンクの他、同色の発光領域を一方向に複数にわたり並設させて規定するラインバンクも採用できる。図50に、複数本のラインバンク65を配置し、X軸方向に隣接する発光層66a、66b、66cを区分けした有機EL表示パネルの構成を示す。ラインバンク65を採用する場合には、Y軸方向に沿って隣接する発光層同士はバンク要素により規定されていないが、駆動方法や、陽極の面積、間隔などを適宜設定することにより、互いに影響せずに発光させることができる。なお本発明において、画素電極と対向電極は、一方を陽極、他方を陰極とすればよい。従って、例えば実施の形態1では2を陰極画素電極、8を陽極対向電極とすることもできる。なお、上記各実施の形態1~4では、被覆膜20を平坦化膜11の全面に設ける構成例を示したが、これらの構成に限定されない。例えば実施の形態1~4の各有機発光装置1、1A~1Cのそれぞれの変形例として、同順に、図51a、b、図52a、bに示すように、有機発光装置1H~1Kの構成を例示できる。すなわち、図51aに示す有機発光装置1Hは、有機発光装置1をベースとし、被覆膜20をコンタクトホール内部にのみ設けている被覆膜20はホール内側部20hのみを設ける。陽極2は、平坦化膜11の上面と直接接するとともに、ホール内側の底面部2hにおいてのみ、被覆部20と接触している。このような構成の有機発光装置1Hでも、画素電極と電流取出用端子との導通性を向上させるという効果を期待できる。図51bに示す有機発光装置1Iは、有機発光装置1Aをベースとし、被覆膜20ホール内側部20hをコンタクトホール内部にのみ設けている。そして平坦化膜11の上面に陽極2を直接形成している。絶縁膜18については有機発光装置1Aと同様に形成されている。このような構成の有機発光装置1Iでも、画素電極と電流取出用端子との導通性を向上させるという効果とともに、絶縁膜18による良好な絶縁性を得ることができる。図52aに示す有機発光装置1Jは、有機発光装置1Bをベースとし、被覆膜20ホール内側部20hをコンタクトホール内部にのみ設けている。これにより平坦化膜11の上面に陽極2を直接形成している。陽極2はソース電極17に対し、被覆膜20、中継電極19を順次介して電気接続されている。このような構成の有機発光装置1Iでも、画素電極と電流取出用端子との導通性を向上させるという効果と、中継電極19によるソース電極17の保護効果等を得ることができる。図52bに示す有機発光装置1Kは、有機発光装置1Cをベースとし、被覆膜20ホール内側部20hをコンタクトホール内部にのみ設けている。一方で平坦化膜11の上面に陽極2を直接形成している。以上の構成を持つ有機発光装置1Kでは、前述の有機発光装置1I、1Jの相乗効果を期待できる。なお、上記した有機発光装置1H~1Kでは平坦化膜11の上面に全く被覆膜20を形成していないが、部分的に被覆膜20を平坦化膜11の上面に設けることができる。"