"下記一般式Iで表される化合物を含有する非水電解液。一般式I中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、炭素数2~12のアルケニル基を表し、R3は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~4の整数を表す。前記一般式I中、R1及びR2は、それぞれ水素原子を表し、R3は、水素原子、フッ素原子、塩素原子、炭素数1~6のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~2の整数を表す請求項1に記載の非水電解液。前記一般式Iで表される化合物の含有量が、非水電解液全質量に対して0.001質量~10質量である請求項1又は請求項2に記載の非水電解液。下記一般式Iで表される化合物を有効成分として含むリチウム二次電池用添加剤。一般式I中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、炭素数2~12のアルケニル基を表し、R3は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~4の整数を表す。下記一般式Iで表される化合物。一般式I中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、炭素数2~12のアルケニル基を表し、R3は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~4の整数を表す。正極と、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒素化物、および、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料から選ばれる少なくとも1種を負極活物質として含む負極と、請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の非水電解液と、を有するリチウム二次電池。正極と、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒素化物、および、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料から選ばれる少なくとも1種を負極活物質として含む負極と、請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の非水電解液と、を有するリチウム二次電池を、充放電させて得られたリチウム二次電池。しかしながら、VCを含む従来の電解液においては、VCによる生成される負極上の保護皮膜が電池抵抗を上昇させるため、十分とはいえない。また、特許文献1~4に記載のスルホン酸エステル関連化合物も、特に電池の初期の抵抗が上昇する点や、高温環境下での性能劣化を抑制する点では、いまだ十分とはいえず、更なる改良が必要である。本発明はかかる課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、電池の抵抗を低減することで電池の出力特性を改善でき、且つ高温環境下における電池の性能劣化を抑制できる非水電解液、該非水電解液を用いたリチウム二次電池、該非水電解液に有用なリチウム二次電池用添加剤、該リチウム二次電池用添加剤の有効成分として有用な化合物を提供することにある。本発明者は上記課題を解決するために行った研究過程で、ベンゾジオキサジチエピン誘導体を加えることにより、電池の抵抗を低減でき、且つ高温環境下での保存特性を向上できることを見出し、本発明を完成した。即ち、前記課題を解決するための具体的手段は以下のとおりである。<1>下記一般式Iで表される化合物を含有する非水電解液。一般式I中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、炭素数2~12のアルケニル基を表し、R3は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~4の整数を表す。<2>前記一般式I中、R1及びR2は、それぞれ水素原子を表し、R3は、水素原子、フッ素原子、塩素原子、炭素数1~6のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~2の整数を表す<1>に記載の非水電解液。<3>さらに、下記一般式IIで表される化合物を含有する<1>又は<2>に記載の非水電解液。一般式II中、Y1及びY2は、各々独立に、水素原子、メチル基、エチル基、又はプロピル基を示す。<4>さらに、下記一般式IIIで表される化合物を含有する<1>~<3>のいずれか1項に記載の非水電解液。一般式III中、X1、X2、X3及びX4は、各々独立に、フッ素原子により置換されてもよい炭素数1~3のアルキル基、水素原子、フッ素原子、又は塩素原子を示す。ただし、X1~X4が同時に水素原子であることはない。<5>前記一般式Iで表される化合物の含有量が、非水電解液全質量に対して0.001質量~10質量である<1>~<4>のいずれか1項に記載の非水電解液。<6>前記一般式IIで表される化合物の含有量が、非水電解液全質量に対して0.001質量~10質量である<3>~<5>のいずれか1項に記載の非水電解液。<7>前記一般式IIIで表される化合物の含有量が、非水電解液全質量に対して0.001質量~10質量である<4>~<6>のいずれか1項に記載の非水電解液。<8>下記一般式Iで表される化合物を有効成分として含むリチウム二次電池用添加剤。一般式I中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、炭素数2~12のアルケニル基を表し、R3は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~4の整数を表す。<9>下記一般式Iで表される化合物。一般式I中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、炭素数2~12のアルケニル基を表し、R3は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~4の整数を表す。<10>正極と、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒素化物、および、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料から選ばれる少なくとも1種を負極活物質として含む負極と、<1>~<7>のいずれか1項に記載の非水電解液と、を有するリチウム二次電池。<11>正極と、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒素化物、および、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料から選ばれる少なくとも1種を負極活物質として含む負極と、<1>~<7>のいずれか1項に記載の非水電解液と、を有するリチウム二次電池を、充放電させて得られたリチウム二次電池。本発明によれば、電池の抵抗を低減することで電池の出力特性を改善でき、且つ高温環境下における電池の性能劣化を抑制できる非水電解液、該非水電解液を用いたリチウム二次電池、該非水電解液に有用なリチウム二次電池用添加剤、及び該リチウム二次電池用添加剤の有効成分として有用な化合物を提供することができる。以下、本発明の非水電解液、リチウム二次電池、リチウム二次電池用添加剤、該リチウム二次電池用添加剤として用いられる化合物について具体的に説明する。<非水電解液>本発明の非水電解液は、添加剤として、下記一般式Iで表される化合物を含有する。本発明の非水電解液は、下記一般式Iで表される化合物を含有することにより、電池例えばリチウム二次電池の非水電解液として用いた時に、電池の抵抗を低減し、高温環境下における電池の保存特性を改善する具体的には、高温環境下における電池の性能劣化抵抗上昇を抑制する。従って、本発明の非水電解液を用いることで、電池の高出力化及び長寿命化が実現される。一般式Iで表される化合物本発明における一般式Iで表される化合物は、ベンゾジオキサジチエピン誘導体である。本明細書中では、一般式Iで表される化合物を、一般式Iで表されるベンゾジオキサジチエピン誘導体や一般式Iで表される誘導体ともいう。一般式I中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、炭素数2~12のアルケニル基を表し、R3は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキル基、又は、シアノ基を表し、nは、0~4の整数を表す。前記一般式Iにおいて、ハロゲン原子とは、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。前記一般式Iにおいて、炭素数1~12のアルキル基とは、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、ペンチル基、2-メチルブチル基、1-メチルペンチル基、ネオペンチル基、1-エチルプロピル基、ヘキシル基、3,3-ジメチルブチル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデカニル基、ドデカニル基が挙げられる。前記炭素数1~12のアルキル基としては、炭素数1~6のアルキル基が好ましく、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、tert-ブチル基がより好ましい。前記一般式Iにおいて、炭素数2~12のアルケニル基とは、例えば、ビニル基、アリル基、ブテニル基、ブテン-3-イル基、ペンテニル基、ペンテン-4-イル基、へキセニル基、ヘキセン-5-イル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基が挙げられる。前記炭素数2~12のアルケニル基としては、炭素数2~6のアルケニル基が好ましく、ビニル基、アリル基、ブテン-3-イル基3-ブテニル基ともいうがより好ましい。一般式I中、nは前述のとおり0~4の整数であるが、好ましくは0、1又は2である。以下に、電池の抵抗を低減することにより電池の出力特性を改善する観点、及び、高温環境下における性能劣化を抑制する観点より、前記一般式Iの好ましい範囲について説明する。前記一般式I中、R1の定義は前述のとおりであるが、R1として、好ましくは、水素原子、フッ素原子、塩素原子、炭素数1~6のアルキル基、又は、炭素数2~4のアルケニル基であり、より好ましくは、水素原子、フッ素原子、又は塩素原子である。前記一般式I中、R2の定義は前述のとおりであるが、R2として、好ましくは、水素原子、フッ素原子、塩素原子、炭素数1~6のアルキル基、又は、炭素数2~4のアルケニル基であり、より好ましくは、水素原子、フッ素原子、又は塩素原子である。前記一般式I中、R3の定義は前述のとおりであるが、R3として、好ましくは、水素原子、フッ素原子、塩素原子、炭素数1~6のアルキル基、又は、シアノ基であり、より好ましくは、水素原子、フッ素原子、塩素原子、又はtert-ブチル基である。また、前記一般式Iで表される化合物としては、以下の形態も好ましい形態の一つである。該好ましい形態は、一般式I中、前記nが0~2の整数前記nとして特に好ましくは0又は1を表し、前記R1及びR2が、ともに、水素原子又はフッ素原子前記R1及びR2として特に好ましくは水素原子を表し、かつ、前記R3が、水素原子、フッ素原子、塩素原子、メチル基、シアノ基、又はtert-ブチル基前記R3として特に好ましくは、水素原子、塩素原子、tert-ブチル基である形態である。前記一般式Iで表される化合物として、特に好ましくは、3H-1,5,2,4-ベンゾジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシド、又は、7-tert-ブチル-3H-1,5,2,4-ベンゾジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシドである。以下、前記一般式Iで表される化合物の具体例化合物番号1~30;以下、例示化合物1~30ともいうを示すが、本発明はこれらの具体例に限定されるものではない。なお、例示化合物において、Meはメチル基を、Etはエチル基を、Prはプロピル基を、iPrはイソプロピル基を、Buはブチル基を、tBuはtert-ブチル基を、Vinylはビニル基を、Allylはアリル基を、それぞれ表す。また、例示化合物において、一般式I中の数字は置換位置を示す。6-Meは6位に置換したメチル基を示し、6,8-diFは6位及び8位のそれぞれに1つずつ置換した2つのフッ素原子を示し、6,7,8,9-tetraFは、6位、7位、8位、及び9位のそれぞれに1つずつ置換した4つのフッ素原子を示し、6,8-ditBuは6位及び8位のそれぞれに1つずつ置換した2つのtert-ブチル基を示す。なお、前記一般式Iで表される化合物は、後述するように、リチウム二次電池の添加剤として有用である。本発明における一般式Iで表される化合物は、例えば、以下に記載する工程によって製造することができるが、本製法に限定されるものではない。上記式中、n及びR1~R3は前記と同義である。上記工程に示すように、一般式IVで表されるピロカテコール誘導体以下、化合物IVともいうを、塩基存在下、一般式Vで表される化合物と反応させることにより、一般式Iで表されるベンゾジオキサジチエピン誘導体以下、化合物Iともいうが製造できる。本工程において、用いられる溶媒としては、反応を阻害せず、出発物質をある程度溶解するものであれば特に限定はなく、例えば、ジエチルエーテル、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン及びジオキサンのようなエーテル類;ベンゼン、トルエン、キシレン及びクロロベンゼンのような芳香族炭化水素類;ヘキサン、シクロヘキサン及びヘプタンのような脂肪族炭化水素類;塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン及びクロロホルムのようなハロゲン化炭化水素類;又は、これらの混合溶媒が挙げられ、好適には、ハロゲン化炭化水素類、エーテル類又は芳香族炭化水素類であり、より好適には、塩化メチレン、テトラヒドロフラン又はトルエンである。溶媒の量は、化合物IV1molに対し、通常、0.5~10リットルを用いることができ、好適には、1.0~5リットルである。本工程において、使用される塩基としては、基質に対し脱プロトン能を示す塩基であれば特に限定はなく、例えば、炭酸ナトリウムおよび炭酸カリウムのようなアルカリ金属の炭酸塩;炭酸水素ナトリウム及び炭酸水素カリウムのようなアルカリ金属の重炭酸塩;トリエチルアミンおよびN,N-ジメチルアニリンおよびピリジンのような有機塩基類;水素化ナトリウム及び水素化カリウムのような金属水素化物;ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド及びカリウムtert-ブトキシドのような金属アルコキシド類;等が挙げられ、好適には、有機塩基類であり、より好適には、トリエチルアミン或いはピリジンである。反応温度は、原料化合物、反応試薬及び溶媒等により異なるが、通常、-20°C~反応系における還流温度の範囲で行うことができ、好適には、-10~50°Cである。反応時間は、原料化合物、反応試薬、溶媒及び反応温度等により異なるが、通常、0.5時間~48時間の範囲で行うことができ、好適には、0.5~24時間である。本工程に使用される化合物IVは、市販品を用いることができる。上記一般式Iで表されるベンゾジオキサジチエピン誘導体は、リチウム二次電池添加剤、特に、後述するリチウム二次電池の非水電解液の添加剤として有用であり、この化合物又は添加剤を非水電解液に添加することで、電池の抵抗を低減させることができ、さらに高温環境下における保存時の電池劣化による抵抗上昇も抑制することができる。本発明者らによる検討の結果、ジオキサジチエピン誘導体の中でも、ベンゼン環骨格を有するベンゾジオキサジチエピン誘導体において、高温保存前後の電池抵抗を明らかに抑制できることがわかった。ベンゼン環を有していないジオキサジチエピン誘導体でも高温保存時の抵抗上昇を抑制することは確認できたが、保存前の抵抗増加が生ずることが判った。また、ベンゼン環を有していてもメタンジスルホネートのような鎖状の化合物では、同様に高温保存前の抵抗増加が生じることが判った。このような効果が得られる理由は明確ではないが、充放電による電極への皮膜形成の際、本発明の一般式で表される誘導体では初期充電により負極へ好適かつ強固な皮膜が形成されるために、電池の抵抗を低減しているものと推測される。また、高温保存時は正極が劣化することが知られている。そのため高温保存後の抵抗上昇を抑制するためには、正極への皮膜形成が重要である。これらのことより、本発明の一般式で表される誘導体では、他のオキサジチエピン誘導体やメタンジスルホネートと同様に正極への好適な皮膜形成を行うものと考えられ、かつそれらのものよりも好適な皮膜を形成するものと推測される。但し、本発明は上記の推測によって限定されることはない。本発明の非水電解液に含まれる前記一般式Iで表される化合物の含有量は、非水電解液全質量に対して0.001質量~10質量であることが好ましく、0.05質量~5質量の範囲であることがより好ましい。前記一般式Iで表される化合物の含有量が0.001質量~10質量であれば、電池の抵抗をより低減でき、高温環境下における、電池の容量低下及び電池の抵抗上昇をより抑制できる。本発明の非水電解液は、前記一般式Iで表される化合物を1種のみ含んでいても、2種以上含んでいてもよい。また、本発明の非水電解液は、一般式Iで表される化合物以外にも、その他の成分として、公知の成分を任意に含むことができる。次に、非水電解液の他の成分について説明する。非水電解液は、一般的には、電解質及び非水溶媒を含有する。非水溶媒本発明に係る非水溶媒は、種々公知のものを適宜選択することができるが、環状の非プロトン性溶媒及び/又は鎖状の非プロトン性溶媒を用いることが好ましい。電池の安全性の向上のために、溶媒の引火点の向上を志向する場合は、非水溶媒として環状の非プロトン性溶媒を使用することが好ましい。環状の非プロトン性溶媒環状の非プロトン性溶媒としては、環状カーボネート、環状カルボン酸エステル、環状スルホン、環状エーテルを用いることができる。環状の非プロトン性溶媒は単独で使用してもよいし、複数種混合して使用してもよい。環状の非プロトン性溶媒の非水溶媒中の混合割合は、10質量~100質量、さらに好ましくは20質量~90質量、特に好ましくは30質量~80質量である。このような比率にすることによって、電池の充放電特性に関わる電解液の伝導度を高めることができる。環状カーボネートの例として具体的には、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、1,2-ブチレンカーボネート、2,3-ブチレンカーボネート、1,2-ペンチレンカーボネート、2,3-ペンチレンカーボネートなどが挙げられる。これらのうち、誘電率が高いエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートが好適に使用される。負極活物質に黒鉛を使用した電池の場合は、エチレンカーボネートがより好ましい。また、これら環状カーボネートは2種類以上を混合して使用してもよい。環状カルボン酸エステルとして、具体的にはγ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン、あるいはメチルγ-ブチロラクトン、エチルγ-ブチロラクトン、エチルδ-バレロラクトンなどのアルキル置換体などを例示することができる。環状カルボン酸エステルは、蒸気圧が低く、粘度が低く、かつ誘電率が高く、電解液の引火点と電解質の解離度を下げることなく電解液の粘度を下げることができる。このため、電解液の引火性を高くすることなく電池の放電特性に関わる指標である電解液の伝導度を高めることができるという特徴を有するので、溶媒の引火点の向上を指向する場合は、前記環状の非プロトン性溶媒として環状カルボン酸エステルを使用することが好ましい。環状カルボン酸エステルの中でも、γ-ブチロラクトンが最も好ましい。また、環状カルボン酸エステルは、他の環状の非プロトン性溶媒と混合して使用することが好ましい。例えば、環状カルボン酸エステルと、環状カーボネート及び/又は鎖状カーボネートとの混合物が挙げられる。環状スルホンの例としては、スルホラン、2-メチルスルホラン、3―メチルスルホラン、ジメチルスルホン、ジエチルスルホン、ジプロピルスルホン、メチルエチルスルホン、メチルプロピルスルホンなどが挙げられる。環状エーテルの例としてジオキソランを挙げることができる。鎖状の非プロトン性溶媒本発明の鎖状の非プロトン性溶媒としては、鎖状カーボネート、鎖状カルボン酸エステル、鎖状エーテル、鎖状リン酸エステルなどを用いることができる。鎖状の非プロトン性溶媒の非水溶媒中の混合割合は、10質量~100質量、さらに好ましくは20質量~90質量、特に好ましくは30質量~80質量である。鎖状カーボネートとして具体的には、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネート、エチルプロピルカーボネート、ジプロピルカーボネート、メチルブチルカーボネート、エチルブチルカーボネート、ジブチルカーボネート、メチルペンチルカーボネート、エチルペンチルカーボネート、ジペンチルカーボネート、メチルヘプチルカーボネート、エチルヘプチルカーボネート、ジヘプチルカーボネート、メチルヘキシルカーボネート、エチルヘキシルカーボネート、ジヘキシルカーボネート、メチルオクチルカーボネート、エチルオクチルカーボネート、ジオクチルカーボネート、メチルトリフルオロエチルカーボネートなどが挙げられる。これら鎖状カーボネートは2種類以上を混合して使用してもよい。鎖状カルボン酸エステルとして具体的には、ピバリン酸メチルなどが挙げられる。鎖状エーテルとして具体的には、ジメトキシエタンなどが挙げられる。鎖状リン酸エステルとして具体的には、リン酸トリメチルなどが挙げられる。溶媒の組み合わせ本発明に係る非水電解液で使用する非水溶媒は、1種類でも複数種類を混合して用いてもよい。また、環状の非プロトン性溶媒のみを1種類又は複数種類用いても、鎖状の非プロトン性溶媒のみを1種類又は複数種類用いても、又は環状の非プロトン性溶媒及び鎖状のプロトン性溶媒を混合して用いてもよい。電池の負荷特性、低温特性の向上を特に意図した場合は、非水溶媒として環状の非プロトン性溶媒と鎖状の非プロトン性溶媒を組み合わせて使用することが好ましい。さらに、電解液の電気化学的安定性から、環状の非プロトン性溶媒には環状カーボネートを、鎖状の非プロトン性溶媒には鎖状カーボネートを適用することが最も好ましい。また、環状カルボン酸エステルと環状カーボネート及び/又は鎖状カーボネートの組み合わせによっても電池の充放電特性に関わる電解液の伝導度を高めることができる。環状カーボネートと鎖状カーボネートの組み合わせとして、具体的には、エチレンカーボネートとジメチルカーボネート、エチレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネート、プロピレンカーボネートとジメチルカーボネート、プロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、プロピレンカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネートなどが挙げられる。環状カーボネートと鎖状カーボネートの混合割合は、質量比で表して、環状カーボネート:鎖状カーボネートが、5:95~80~20、さらに好ましくは10:90~70:30、特に好ましくは15:85~55:45である。このような比率にすることによって、電解液の粘度上昇を抑制し、電解質の解離度を高めることができるため、電池の充放電特性に関わる電解液の伝導度を高めることができる。また、電解質の溶解度をさらに高めることができる。よって、常温又は低温での電気伝導性に優れた電解液とすることができるため、常温から低温での電池の負荷特性を改善することができる。環状カルボン酸エステルと環状カーボネート及び/又は鎖状カーボネートの組み合わせの例として、具体的には、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジメチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネート、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとスルホラン、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとスルホラン、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネートとスルホラン、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとスルホラン、γ-ブチロラクトンとスルホランとジメチルカーボネートなどが挙げられる。その他の溶媒本発明に係る非水電解液は、非水溶媒として、上記以外の他の溶媒を含んでいてもよい。他の溶媒としては、具体的には、ジメチルホルムアミドなどのアミド、メチル-N,N-ジメチルカーバメートなどの鎖状カーバメート、N-メチルピロリドンなどの環状アミド、N,N-ジメチルイミダゾリジノンなどの環状ウレア、ほう酸トリメチル、ほう酸トリエチル、ほう酸トリブチル、ほう酸トリオクチル、ほう酸トリメチルシリル等のホウ素化合物、及び下記の一般式で表されるポリエチレングリコール誘導体などを挙げることができる。HOCH2CH2OaHHO[CH2CHCH3O]bHCH3OCH2CH2OcHCH3O[CH2CHCH3O]dHCH3OCH2CH2OeCH3CH3O[CH2CHCH3O]fCH3C9H19PHOCH2CH2Og[CHCH3O]hCH3Phはフェニル基CH3O[CH2CHCH3O]iCO[OCHCH3CH2]jOCH3前記式中、a~fは、5~250の整数、g~jは2~249の整数、5≦gh≦250、5≦ij≦250である。一般式IIで表される化合物本発明の非水電解液には、一般式IIで表される化合物を含有することができる。本発明の非水電解液が一般式IIで表される化合物を含有する形態は、負極の表面皮膜形成の点で好ましい。前記一般式II中、Y1及びY2は、各々独立に、水素原子、メチル基、エチル基、又はプロピル基を示す。一般式IIで表される化合物としては、ビニレンカーボネート、メチルビニレンカーボネート、エチルビニレンカーボネート、ブロピルビニレンカーボネート、ジメチルビニレンカーボネート、ジエチルビニレンカーボネート、ジプロピルビニレンカーボネートなどが例示される。これらのうちでビニレンカーボネートが最も好ましい。一般式IIで表される化合物の含有量は、目的に応じて適宜選択できるが、非水電解液全量に対して、0.001質量~10質量が好ましく、0.05質量~5質量であることが更に好ましい。一般式IIIで表される化合物本発明に係る非水電解液は、一般式IIIで表される化合物を含有することができる。本発明の非水電解液が一般式IIIで表される化合物を含有する形態は、負極の表面皮膜形成の点で好ましい。前記一般式III中、X1、X2、X3及びX4は、各々独立に、フッ素原子により置換されてもよい炭素数1~3のアルキル基、水素原子、フッ素原子、又は塩素原子を示す。ただし、X1~X4が同時に水素原子であることはない。一般式III中、X1~X4のフッ素原子により置換されていてもよい炭素数1~3のアルキル基としては、例えばフルオロメチル、ジフルオロメチル、トリフルオロメチル、ペンタフルオロエチル、ヘプタフルオロプロピルなどが挙げられる。一般式IIIで表される化合物としては公知のものを使用でき、たとえば、4-フルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、4,4,5-トリフルオロエチレンカーボネート、4,4,5,5-テトラフルオロエチレンカーボネートなどの、エチレンカーボネートにおいて1~4個の水素がフッ素により置換されたフッ素化エチレンカーボネートが挙げられる。これらの中でも、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、4-フルオロエチレンカーボネートが最も望ましい。一般式IIIで表される化合物の含有量は、目的に応じて適宜選択できるが、非水電解液全量に対して、0.001質量~10質量が好ましく、0.05質量~5質量であることが更に好ましい。電解質本発明の非水電解液は、種々公知の電解質を使用することができ、通常、非水電解液用電解質として使用されているものであれば、いずれをも使用することができる。電解質の具体例としては、C2H54NPF6、C2H54NBF4、C2H54NClO4、C2H54NAsF6、C2H54N2SiF6、C2H54NOSO2CkF2k1k=1~8の整数、C2H54NPFn[CkF2k1]6-nn=1~5、k=1~8の整数などのテトラアルキルアンモニウム塩、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAsF6、Li2SiF6、LiOSO2CkF2k1k=1~8の整数、LiPFn[CkF2k1]6-nn=1~5、k=1~8の整数などのリチウム塩が挙げられる。また、次の一般式で表されるリチウム塩も使用することができる。LiCSO2R7SO2R8SO2R9、LiNSO2OR10SO2OR11、LiNSO2R12SO2R13ここでR7~R13は互いに同一でも異なっていてもよく、炭素数1~8のパーフルオロアルキル基である。これらの電解質は単独で使用してもよく、また2種類以上を混合してもよい。これらのうち、特にリチウム塩が望ましく、さらには、LiPF6、LiBF4、LiOSO2CkF2k1k=1~8の整数、LiClO4、LiAsF6、LiNSO2[CkF2k1]2k=1~8の整数、LiPFn[CkF2k1]6-nn=1~5、k=1~8の整数が好ましい。本発明に係る電解質は、通常は、非水電解質中に0.1mol/L~3mol/L、好ましくは0.5mol/L~2mol/Lの濃度で含まれることが好ましい。本発明の非水電解液において、非水溶媒として、γ-ブチロラクトンなどの環状カルボン酸エステルを併用する場合には、特にLiPF6を含有することが望ましい。LiPF6は、解離度が高いため、電解液の伝導度を高めることができ、さらに負極上での電解液の還元分解反応を抑制する作用がある。LiPF6は単独で使用してもよいし、LiPF6とそれ以外の電解質を使用してもよい。それ以外の電解質としては、通常、非水電解液用電解質として使用されるものであれば、いずれも使用することができるが、前述のリチウム塩の具体例のうちLiPF6以外のリチウム塩が好ましい。具体例としては、LiPF6とLiBF4、LiPF6とLiN[SO2CkF2k1]2k=1~8の整数、LiPF6とLiBF4とLiN[SO2CkF2k1]k=1~8の整数などが例示される。リチウム塩中に占めるLiPF6の比率は、1質量~100質量、好ましくは10質量~100質量、さらに好ましくは50質量~100質量が望ましい。このような電解質は、0.1mol/L~3mol/L、好ましくは0.5mol/L~2mol/Lの濃度で非水電解液中に含まれることが好ましい。本発明の非水電解液は、リチウム二次電池用の非水電解液として好適であるばかりでなく、一次電池用の非水電解液、電気化学キャパシタ用の非水電解液、電気二重層キャパシタ、アルミ電解コンデンサー用の電解液としても用いることができる。<リチウム二次電池>本発明のリチウム二次電池は、負極と、正極と、前記本発明の非水電解液とを基本的に含んで構成されており、通常、負極と正極との間にセパレータが設けられている。負極前記負極を構成する負極活物質は、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒素化物、及び、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料から選ばれた少なくとも1種単独で用いてもよいし、これらの2種以上を含む混合物を用いてもよいを用いることができる。リチウム又はリチウムイオンとの合金化が可能な金属若しくは合金としては、シリコン、シリコン合金、スズ、スズ合金などを挙げることができる。また、チタン酸リチウムでも良い。これらの中でもリチウムイオンをドープ脱ドープすることが可能な炭素材料が好ましい。このような炭素材料としては、カーボンブラック、活性炭、黒鉛材料人造黒鉛、天然黒鉛、非晶質炭素材料、等が挙げられる。前記炭素材料の形態は、繊維状、球状、ポテト状、フレーク状いずれの形態であってもよい。前記非晶質炭素材料として具体的には、ハードカーボン、コークス、1500°C以下に焼成したメソカーボンマイクロビーズMCMB、メソペーズビッチカーボンファイバーMCFなどが例示される。前記黒鉛材料としては、天然黒鉛、人造黒鉛が挙げられる。人造黒鉛としては、黒鉛化MCMB、黒鉛化MCFなどが用いられる。また、黒鉛材料としては、ホウ素を含有するものなども用いることができる。また、黒鉛材料としては、金、白金、銀、銅、スズなどの金属で被覆したもの、非晶質炭素で被覆したもの、非晶質炭素と黒鉛を混合したものも使用することができる。これらの炭素材料は、1種類で使用してもよく、2種類以上混合して使用してもよい。前記炭素材料としては、特にX線解析で測定した002面の面間隔d002が0.340nm以下の炭素材料が好ましい。また、炭素材料としては、真密度が1.70g/cm3以上である黒鉛又はそれに近い性質を有する高結晶性炭素材料も好ましい。以上のような炭素材料を使用すると、電池のエネルギー密度をより高くすることができる。正極前記正極を構成する正極活物質としては、MoS2、TiS2、MnO2、V2O5などの遷移金属酸化物又は遷移金属硫化物、LiCoO2、LiMnO2、LiMn2O4、LiNiO2、LiNiXCo1-XO20<X<1、LiFePO4などのリチウムと遷移金属とからなる複合酸化物、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリアセチレン、ポリアセン、ジメルカプトチアジアゾール、ポリアニリン複合体などの導電性高分子材料等が挙げられる。これらの中でも、特にリチウムと遷移金属とからなる複合酸化物が好ましい。負極がリチウム金属又はリチウム合金である場合は、正極として炭素材料を用いることもできる。また、正極として、リチウムと遷移金属との複合酸化物と、炭素材料と、の混合物を用いることもできる。上記の正極活物質は、1種類で使用してもよく、2種類以上を混合して使用してもよい。正極活物質は導電性が不充分である場合には、導電性助剤とともに使用して正極を構成することができる。導電性助剤としては、カーボンブラック、アモルファスウィスカー、グラファイトなどの炭素材料を例示することができる。セパレータ前記セパレータは、正極と負極とを電気的に絶縁し且つリチウムイオンを透過する膜であって、多孔性膜や高分子電解質が例示される。前記多孔性膜としては微多孔性高分子フィルムが好適に使用され、材質としてポリオレフィン、ポリイミド、ポリフッ化ビニリデン、ポリエステル等が例示される。特に、多孔性ポリオレフィンが好ましく、具体的には多孔性ポリエチレンフィルム、多孔性ポリプロピレンフィルム、又は多孔性のポリエチレンフィルムと多孔性のポリプロピレンフィルムとの多層フィルムを例示することができる。多孔性ポリオレフィンフィルム上には、熱安定性に優れる他の樹脂がコーティングされてもよい。前記高分子電解質としては、リチウム塩を溶解した高分子や、電解液で膨潤させた高分子等が挙げられる。本発明の非水電解液は、高分子を膨潤させて高分子電解質を得る目的で使用してもよい。電池の構成本発明のリチウム二次電池は、前記の負極活物質、正極活物質及びセパレータを含む。本発明のリチウム二次電池は、種々公知の形状をとることができ、円筒型、コイン型、角型、フィルム型その他任意の形状に形成することができる。しかし、電池の基本構造は、形状によらず同じであり、目的に応じて設計変更を施すことができる。本発明の非水電解質二次電池の例として、図1に示すコイン型電池が挙げられる。図1に示すコイン型電池では、円盤状負極2、電解質を非水溶媒に溶解してなる非水電解液を注入したセパレータ5、円盤状正極1、必要に応じて、ステンレス、又はアルミニウムなどのスペーサー板7、8が、この順序に積層された状態で、正極缶3以下、電池缶ともいうと封口板4以下、電池缶蓋ともいうとの間に収納される。正極缶3と封口板4とはガスケット6を介してかしめ密封する。なお、本発明のリチウム二次電池は、負極と、正極と、前記本発明の非水電解液とを含むリチウム二次電池充放電前のリチウム二次電池を、充放電させて得られたリチウム二次電池であってもよい。即ち、本発明のリチウム二次電池は、まず、負極と、正極と、前記本発明の非水電解液と、を含む充放電前のリチウム二次電池を作製し、次いで、該充放電前のリチウム二次電池を1回以上充放電させることによって作製されたリチウム二次電池充放電されたリチウム二次電池であってもよい。本発明の実施形態の非水電解液及びその非水電解液を用いたリチウム二次電池の用途は特に限定されず、種々公知の用途に用いることができる。例えば、ノートパソコン、モバイルパソコン、携帯電話、ヘッドホンステレオ、ビデオムービー、液晶テレビ、ハンディークリーナー、電子手帳、電卓、ラジオ、バックアップ電源用途、モーター、自動車、電気自動車、バイク、電動バイク、自転車、電動自転車、照明器具、ゲーム機、時計、電動工具、カメラ等、小型携帯機器、大型機器を問わず広く利用可能なものである。以下に実施例によって本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれら実施例によって制限されるものではない。なお、以下の実施例において、は質量を表す。以下、一般式Iで表される化合物の合成例を示す。合成例1<3H-1,5,2,4-ベンゾジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシド例示化合物1の合成>ピロカテコール2.81g,25.5mmolおよびピリジン5.0ml,61.3mmolを塩化メチレン180mlに溶かした中に、メタンジスルホニルジクロライド5.44g,25.5mmolの塩化メチレン溶液20mlを、氷冷下、滴下した。同温度で1時間撹拌し、更に、室温で一晩撹拌した。反応液を希塩酸水溶液、続いて飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濃縮した。得られた固体をジエチルエーテルにてスラリー化し、得られたスラリーをろ過し、ろ物を減圧乾燥して、例示化合物14.75g,収率74を得た。得られた例示化合物1のNMR測定結果は以下の通りであった。1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.48-7.39.5.222H,s合成例2<7-メチル-3H-1,5,2,4-ベンゾジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシド例示化合物3の合成>合成例1において、ピロカテコールを4-メチルベンゼン-1,2-ジオールに替えたこと以外は合成例1と同様の操作を行い、例示化合物3を得た。得られた例示化合物3のNMR測定結果は以下の通りであった。1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.29-7.223H,m,5.192H,s,2.423H,s.合成例3<7-tert-ブチル-3H-1,5,2,4-ベンゾジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシド例示化合物13の合成>合成例1において、ピロカテコールを4-tert-ブチルベンゼン-1,2-ジオールに替えたこと以外は合成例1と同様の操作を行い、例示化合物13を得た。得られた例示化合物13のNMR測定結果は以下の通りであった。1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.46-7.293H,m,5.192H,s,1.339H,s.合成例4<6,8-ジ-tert-ブチル-3H-1,5,2,4-ベンゾジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシド例示化合物14の合成>合成例1において、ピロカテコールを3,5-ジ-tert-ブチルベンゼン-1,2-ジオールに替えたこと以外は合成例1と同様の操作を行い、例示化合物14を得た。得られた例示化合物14のNMR測定結果は以下の通りであった。1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.451H,d,J=2.3Hz,7.221H,d,J=2.3Hz,5.172H,s,1.469H,s,1.329H,s.合成例5<7-クロロ-3H-1,5,2,4-ベンゾジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシド例示化合物22の合成>合成例1において、ピロカテコールを4-クロロベンゼン-1,2-ジオールに替えたこと以外は合成例1と同様の操作を行い、例示化合物22を得た。得られた例示化合物22のNMR測定結果は以下の通りであった。1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.45-7.333H,s,5.242H,s.合成例6<7-シアノ-3H-1,5,2,4-ベンゾジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシド例示化合物24の合成>合成例1において、ピロカテコールを4-シアノベンゼン-1,2-ジオールに替えたこと以外は合成例1と同様の操作を行い、例示化合物24を得た。得られた例示化合物24のNMR測定結果は以下の通りであった。1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.781H,dd,J=1.6,8.2Hz,7.741H,dd,1.6Hz,7.551H,d,J=8.2,5.332H,s.以下に比較化合物の合成例を示す。合成例7<ジフェニルメタンジスルホネート比較化合物1の合成>合成例1において、ピロカテコールをフェノールに替えたこと以外は合成例1と同様の操作を行い、比較化合物1を得た。得られた比較化合物1のNMR測定結果は以下の通りであった。1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.49-7.3410H,m,4.822H,s.なお、比較化合物2は特開2004-281368号公報記載の化合物である。以上、一般式Iで表される化合物の合成例として、例示化合物1、例示化合物3、例示化合物13、例示化合物14、例示化合物22、例示化合物24の合成例を説明したが、その他の一般式Iで表される化合物についても上記合成例と同様の方法により合成できる。実施例1以下の手順にて、リチウム二次電池を作製した。<負極の作製>人造黒鉛20質量部、天然黒鉛系黒鉛80質量部、カルボキシメチルセルロース1質量部及びSBRラテックス2質量部を水溶媒で混錬してペースト状の負極合剤スラリーを調製した。次に、この負極合剤スラリーを厚さ18μmの帯状銅箔製の負極集電体に塗布し乾燥した後に、ロールプレスで圧縮して負極集電体と負極活物質層とからなるシート状の負極を得た。このときの負極活物質層の塗布密度は10mg/cm2であり、充填密度は1.5g/mlであった。<正極の作製>LiCoO2を90質量部、アセチレンブラック5質量部及びポリフッ化ビニリデン5質量部を、N-メチルピロリジノンを溶媒として混錬してペースト状の正極合剤スラリーを調製した。次に、この正極合剤スラリーを厚さ20μmの帯状アルミ箔の正極集電体に塗布し乾燥した後に、ロールプレスで圧縮して正極集電体と正極活物質とからなるシート状の正極を得た。このときの正極活物質層の塗布密度は30mg/cm2であり、充填密度は2.5g/mlであった。<非水電解液の調製>非水溶媒としてエチレンカーボネートECとジメチルカーボネートDMCとメチルエチルカーボネートEMCとをそれぞれ34:33:33質量比の割合で混合した中に、電解質であるLiPF6を溶解して、電解質濃度が1モル/リットルとなるように調製した。得られた溶液に対して、添加剤として、前記合成例1で得られた例示化合物1を、非水電解液全質量に対する含有量が0.5質量となるように添加して、非水電解液を得た。<コイン型電池の作製>上述の負極を直径14mmで、上述の正極を直径13mmで、それぞれ円盤状に打ち抜いて、コイン状の電極負極及び正極を得た。また厚さ20μmの微多孔性ポリエチレンフィルムを直径17mmの円盤状に打ち抜きセパレータを得た。得られたコイン状の負極、セパレータ及びコイン状の正極を、この順序でステンレス製の電池缶2032サイズ内に積層し、非水電解液20μlを注入してセパレータと正極と負極とに含漬させた。更に、正極上にアルミニウム製の板厚さ1.2mm、直径16mm及びバネを乗せ、ポリプロピレン製のガスケットを介して、電池缶蓋をかしめることにより電池を密封し、直径20mm、高さ3.2mmの図1で示す構成を有するコイン型のリチウム二次電池以下、コイン型電池と称するを作製した。<評価方法>上記で得られたコイン型電池について、以下の各評価を行った。評価結果を下記表1に示す。放電容量の測定上記で得られたコイン型電池について、25°Cの恒温槽中で1mA定電流かつ4.2V定電圧で充電し、この25°Cの恒温槽中で1mA定電流で2.85Vまで放電し、放電容量[mAh]を測定した。直流抵抗の測定上記で得られたコイン型電池を定電圧4.0Vで充電し、次いで、該充電後のコイン型電池を恒温槽内で-20°Cに冷却し、-20°Cにおいて0.2mA定電流で放電し、放電開始から10秒間における電位低下を測定することにより、コイン型電池の直流抵抗を測定した。高温環境下での保存特性上記直流抵抗測定後のコイン型電池を定電圧4.2Vで充電し、充電したコイン型電池を80°Cの恒温槽内に2日間保存以下、この操作を高温保存とするした。次に、高温保存後のコイン型電池について、上記直流抵抗の測定と同様の方法により直流抵抗を測定し、下記評価基準に従って高温環境下での保存特性性能劣化を評価した。-評価基準-A...高温保存後のコイン型電池の直流抵抗が720Ω未満であり、高温環境下での性能劣化が抑制されていた。B...高温保存後のコイン型電池の直流抵抗が720Ω以上740Ω未満であり、高温環境下での性能劣化がみられた。C...高温保存後のコイン型電池の直流抵抗が740Ω以上であり、高温環境下での顕著な性能劣化がみられた。実施例2~6前記例示化合物1に代えて、表1中の添加剤欄に記載した例示化合物を添加したこと以外は実施例1と同様にして非水電解液を調製し、コイン型電池を得た。ここで、表1中の添加剤欄に記載した量質量は、非水電解液全質量に対するその添加剤の含有量を示している。得られたコイン型電池について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を下記表1に示す。実施例で用いた例示化合物1,3,13,14,22、及び24及び比較化合物1及び2の構造は以下のとおりである。なお、下記に示した例示化合物において、tBuはtert-ブチル基を表す。比較例1前記例示化合物1を添加しないこと以外は、実施例1と同様にして非水電解液を調製し、コイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を下記表1に示す。比較例2~3前記例示化合物1に代えて、表1中の添加剤欄に記載した比較化合物を添加したこと以外は実施例1と同様にして非水電解液を調製し、コイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を下記表1に示す。比較例2及び3で用いた比較化合物は以下のとおりである。~比較化合物~比較化合物1:ジフェニルメタンジスルホネート比較化合物2:3H-1,5,2,4-ジオキサジチエピン-2,2,4,4-テトラオキシド表1に示すように、一般式Iに含まれるベンゾジオキサジチエピン誘導体を添加剤として用いた実施例1~6では、一般式Iに含まれないジオキサジチピエンやメタンジスルホネートを添加剤として用いた比較例2及び3と比較して、電池の直流抵抗が低く、かつ高温環境下における電池の性能劣化直流抵抗の上昇が抑制されていた。実施例1~6における高温保存後の直流抵抗の詳細は、684Ω実施例1、714Ω実施例2、616Ω実施例3、638Ω実施例4、654Ω実施例5、714Ω実施例6であった。これらの結果、上記一般式Iで表される化合物が電池の高出力化及び高寿命化に寄与していることがわかった。"