"バーナーと、該バーナーへの燃料および空気の供給を調整する複数のアクチュエータと、火炎領域に配置されたイオン化電極とを備えたバーナー装置に対する制御装置であって、当該の制御装置は、少なくとも、前記イオン化電極の箇所に設けられてイオン化信号を形成する火炎増幅器と、制御モードにおいて、第1のアクチュエータを調節し、かつ、第2のアクチュエータを前記イオン化信号に対する目標値によって閉ループ制御する調節装置とを有しており、前記調節装置は、第1の検査ステップで制御モードを実行し、第2の検査ステップで各アクチュエータを供給比が変化するように調節してイオン化信号を検出し、第3の検査ステップで前記イオン化信号および記憶されたデータから目標値を計算する、制御装置において、前記第2の検査ステップにおいて、前記調節装置5は、前記各アクチュエータ6,7を、化学量論値λ=1を上回る空気過剰率に相当する供給比へ調節することを特徴とする制御装置。前記第2の検査ステップにおいて、前記調節装置5は、前記空気過剰率を値λ>1.05へ変化させる、請求項1記載の制御装置。前記第2の検査ステップにおいて、前記調節装置5は、前記空気過剰率を、値Δλ<-0.06だけ低減して、値λ>1.05へ変化させる、請求項1または2記載の制御装置。前記調節装置は、遅くとも、駆動時間が3000hを過ぎると、検査を反復する、請求項1から3までのいずれか1項記載の制御装置。前記第2の検査ステップにおいて、前記調節装置5は、一方のアクチュエータ7の位置を維持し、他方のアクチュエータ6の位置を変更する、請求項1から4までのいずれか1項記載の制御装置。前記第2の検査ステップにおいて、前記調節装置5は、燃料13を供給している前記第2のアクチュエータ7の位置を維持し、空気12を供給している前記第1のアクチュエータ6の位置を変更する、請求項1から5までのいずれか1項記載の制御装置。前記調節装置5は、空気供給または燃料供給を種々に変化させて、前記第1の検査ステップおよび前記第2の検査ステップおよび前記第3の検査ステップを反復する、請求項1から6までのいずれか1項記載の制御装置。第4の検査ステップで、前記調節装置5は、計算された少なくとも1つの目標値IC11,IC21,...,ICn1と記憶されているデータとに基づいて、記憶されているイオン化信号の目標値特性曲線S1を置換する、請求項1から7までのいずれか1項記載の制御装置。第4の検査ステップで、前記調節装置5は、計算された少なくとも1つの目標値IC11,IC21,...,ICn1と記憶されているデータとに基づいて、障害時シャットダウンを行い、例えば燃料を供給している第2のアクチュエータ7を閉鎖する、請求項1から8までのいずれか1項記載の制御装置。前記記憶されているデータは少なくとも部分的に設定プロセスで検出されたイオン化信号の目標値特性曲線を含む、請求項8または9記載の制御装置。本発明の課題は、燃焼値の設定限界を超過することなく、イオン化電流のドリフトを簡単かつ確実に補正できるバーナー装置用の制御装置を提供することである。この課題は、第2の検査ステップにおいて、調節装置が、各アクチュエータを、化学量論値λ=1を上回る空気過剰率に相当する供給比へ調節することにより解決される。実験観察に基づく厳密なモデリングで、空気過剰率変化分が小さい場合にも、化学量論値λ=1を上回る領域における空気過剰率の意図的な変更をともなう検査を行い、イオン化信号を測定することによって、目標値の計算が良好に近似されることが示された。この手段では、欧州特許第0770824号から知られるような空気過剰率の大きな低減に比べて、熱パルスや、障害物質放出によるバーナーまたはイオン化電極の汚染がほとんど発生しない。熱パルスや汚染は、状況によって、撓みまたは付着物の形成を一段と増幅し、さらにドリフトを生じさせることもある。したがって、これらを考慮することで、実験結果の精度が高まる。イオン化信号のドリフトを考慮して、検査を反復すれば、目標値が、信頼性の高い所望の値、すなわち、本来の正確な空気過剰率を反映した値へ収斂するのである。本発明の有利な実施形態によれば、空気過剰率は、値Δλ<-0.06だけ低減され、値λ>1.05へ変更される。すなわち、当該の空気過剰率領域では、一方で、ドリフトが小さいとき、目標値を正確に計算するために、雑音値を上回るイオン化信号を測定するのに充分であり、他方で、ドリフトが大きいとき、空気過剰率領域の下方限界値を確実に維持することができる。なぜなら、ドリフトは緩慢にしか発生せず、検査は有利には駆動時間3000h後から規則的に繰り返されるからである。本発明の別の有利な実施形態によれば、一方のアクチュエータ、有利には燃料を供給しているアクチュエータの位置が維持され、他方のアクチュエータの位置が変更される。片方のアクチュエータの位置が維持されることにより、検査結果が製造誤差に依存しなくなる。本発明の別の有利な実施形態によれば、計算された目標値と記憶されているデータとに基づいて、記憶されているイオン化信号の目標値特性曲線が置換される。付加的に、目標値特性曲線が極端に変化した場合、警報が出力されるかまたは障害時シャットダウンが行われ、特に、燃料を供給しているアクチュエータが閉鎖される。以下に、本発明の実施例を、図を参照しながら詳細に説明する。図1には、本発明の制御装置を備えたバーナー装置の概略図が示されており、この制御装置は通常モードで燃料空気コンビネーションシステムを閉ループ制御する。バーナーによって生じた火炎1を通るイオン化電流は、イオン化電極2を介して火炎増幅器3によって検出される。電流路は火炎増幅器3の端子を介してバーナーアースに接続されている。火炎増幅器3によって処理されたイオン化信号4は調節装置5へ転送され、通常モードにおける閉ループ制御のための入力信号として用いられる。イオン化信号4はこの場合にはアナログ電気信号として形成されているが、これに代えて、ディジタル信号または2つのソフトウェアモジュールユニットの変数として形成することもできる。調節装置5は、熱エネルギを設定するための外部の要求信号11を受け取る。当該の要求信号11によって閉ループ制御がオンオフされる。例えば、ここでは、図示されていない上位の温度制御回路によって熱要求信号が形成されている。こうしたエネルギ設定値は、もちろん、他の外部負荷によって形成されてもよいし、あるいは、直接に手動で、例えばポテンショメータを介して設定されてもよい。通常、要求信号11は調節装置5に格納されたデータを用いて2つのアクチュエータ6,7のうち一方へマッピングされる。有利には、要求信号11は第1のアクチュエータとしての送風機6に対する回転数目標値へマッピングされる。当該の回転数目標値は、送風機6から返送されてきた回転数信号9と比較される。調節装置5に組み込まれている回転数制御回路により、送風機6は第1の調節信号8によって、設定された要求信号11に相当する空気12の目標圧送量へ向かって制御される。もちろん、これに代えて、要求信号11を直接に送風機6の第1の調節信号8へマッピングすることもできるし、そうでなく、要求信号11を、作業を実行している第2のアクチュエータ7である燃料弁へマッピングすることもできる。第2のアクチュエータ7、有利には燃料弁により、燃料13の供給に関して、空気過剰率が追従制御される。この制御は、調節装置5において、設定された要求信号11が所定の関数によってイオン化目標値へマッピングされることにより、行われる。当該の目標値はイオン化信号4と比較される。調節装置5内に実現されている制御ユニットを介して、制御差により、空気過剰率に追従する燃料弁7が閉ループ制御される。したがって、イオン化信号4が変化すると、第2の調節信号10を介して、燃料弁7の位置、ひいては、燃料13の流量が変更される。設定された空気量のもとで燃料量を変化させることによって火炎1およびイオン化電極2を通るイオン化電流が変化し、最終的に、イオン化信号4の実際値が設定された目標値に再び等しくなるという変化が生じて、制御ループが閉成されることになる。図2には、イオン化電流を測定するための火炎増幅器3の電気回路図が示されている。欧州公開第2154430号の図3Aにも相応のことが示されている。この場合、イオン化電極には交流電圧が印加される。火炎の直流作用に基づいて、イオン化電流は火炎を通る一方向のみに流れる。イオン化電流の大きさは火炎の火炎抵抗に応じて変化し、空気過剰率に対する尺度を形成する。当該の回路は、交流電圧源14と、電流制限抵抗15と、火炎等価回路16として示されている火炎およびイオン化電極の電気的等価物と、出力側18からイオン化信号を出力する線形の増幅器17とから形成されている。出力側18は直接にイオン化信号を送出する。これに代えて、出力側18と調節装置とを電流的に分離するための回路部を接続することもできる。交流電圧源14は、この実施例では、所定の入力交流電圧が印加されるトランスによって実現されている。増幅器17は火炎等価回路16を通るイオン化電流を測定する。ここで、交流電圧源14への端子は仮想的にアースへ置かれる。増幅器17はイオン化電流を平均し、本来のイオン化回路の出力側18を分離する。イオン化電流平均値は、出力側18の電圧と増幅器17のフィードバック抵抗とから直接に計算することができる。イオン化電流平均値は準定常的な直流値に相当する。準定常的とは、回路内の時間素子と交流電圧源14に起因する純粋な交流電圧信号とが出力側18で何の役割も有さなくなることを意味する。したがって、出力側18の信号は、火炎等価回路16内の抵抗のきわめて緩慢な変化のみに追従する。こうして、イオン化電流平均値に対して、図3に示されているような簡単な等価回路が得られる。直流電圧源19は、直流電圧Uに基づいて、電流制限抵抗15と火炎抵抗20と誤差抵抗21とを通る直流電流22を形成する。火炎等価回路16内の電気的等価物としての抵抗は、図3の直列に接続された2つの抵抗、すなわち、通常モードでの本来の火炎抵抗20と、上述したイオン化電極またはバーナーへの付着物に起因する誤差抵抗21とから成る合成抵抗と見なすことができる。付着物は、特に、酸化プロセス、または、汚染油の燃焼による煤の発生、または、空気供給時の塵埃混入などに起因する、イオン化電極ないしバーナーでの沈着によって発生する。この場合、強い絶縁性を有する付着物が発生し、誤差抵抗21の増大によって準定常的な直流電流22の値が変化してしまうことがある。モデルについては後述する。このモデルを用いれば、検査に対して空気過剰率の小さな変化があれば充分であり、目標値を確実に新たに計算して補正するための良好な結果が得られることが判明している。これにより、空気過剰率を目標値に維持することができる。イオン化電極の撓みまたはずれは、前述の場合と同様に、図3の等価回路の誤差抵抗21により考慮される。ここで、誤差抵抗21は負の値を取ることもある。さらに、図示されていないが、火炎の領域において本来の火炎等価回路16に対して平行な寄生導電路が発生することがある。こうした寄生導電路は、持続的に存在する場合には火炎抵抗20によって、また、時間的に変化しながら発生する場合には誤差抵抗21によって、計算に組み入れられるかまたはその作用が考慮される。直流電圧源19の直流電圧Uは、図2の交流電圧源14によって生じる電流が火炎すなわち火炎等価回路16を通って有効に流れるのにかかる時間から得られる。当該の時間は、導通半波にわたる電圧平均値と阻止半波にわたるゼロ電圧値とから、平均値として計算される。図2の交流電圧源14の交流電圧が振幅U1の正弦波交流電圧である場合、図3の直流電圧源19の直流電圧はU=U1/πとなる。図3の直流電流22は図2の出力側18の電圧と増幅器17のフィードバック抵抗とから直接に求められる。当該の直流電流22は、後置接続された調節装置の入力側で、イオン化信号として用いられる。図3の等価回路図は、もちろん、図2の回路装置にしか適用できないわけではない。当該の等価回路図は、基本的には、調節装置に対する出力信号が火炎抵抗の変化に起因する準定常的な直流電流22に対応する、火炎信号検出システムの多くに適用可能である。この場合、火炎信号を検出するための電気回路で直流電流が形成され、この直流電流が図3の回路の準定常的な直流電流22へマッピングされる。実際の火炎抵抗は図3の等価回路図の火炎抵抗としてマッピングされ、ここで、他の回路要素、例えば測定抵抗の値も、火炎抵抗20の値に含めて計算される。同様に、誤差抵抗21および電流制限抵抗15および直流電圧源19は、他の回路からのマッピングの結果として解釈することができる。図4には、3次元シミュレーションとして、送風機回転数nと空気過剰率λとの関数によって火炎増幅器3の出力側18のイオン化電流値Iが示されている。送風機回転数nおよび空気過剰率λによって定められる面F1に、イオン化電流値曲線I1が示されている。記憶されている目標値特性曲線S1により、すべての送風機回転数nに対して、イオン化電流Iが設定された目標値へ向かって閉ループ制御される。空気過剰率λが一定でありかつ送風機回転数nが可変であると仮定される場合、バーナーに固有の面F1とn/λ平面の空気過剰率曲線L1とにしたがって、イオン化電流値曲線I1の特性が得られ、ひいては、n/I平面の目標値特性曲線S1が得られる。図4に示されている特性は、イオン化電流のドリフトがなく、誤差抵抗21が発生しないという条件のもとで相当する。この場合、良好であると判別された基準測定区間を用いて、電流制限抵抗15と火炎抵抗20との和が直流電圧源19の既知の直流電圧Uと直流電圧22の測定値または計算値とから計算される。イオン化電流のドリフトが生じてこれにより誤差抵抗21が発生した場合には、図5に示されている特性が得られる。ここで、図4の面F1と図5の面F2とはほぼ同様の形状を有しているが、図5の面F2のほうが下方へずれている。ドリフトがある場合、イオン化電流目標値に対する目標値特性曲線S1が等しくても、別のイオン化電流値曲線I2およびn/λ平面の別の空気過剰率曲線L2が生じる。これらの曲線にしたがうと、種々の送風機回転数ひいては種々のバーナー出力に対してそもそも空気過剰率が一定の所望値を維持できない。ドリフトを識別するために、検査プロセスが用いられる。このために、燃料空気コンビネーションシステムの閉ループ制御が有利には固定の始点Aで開始される。このために、送風機回転数nとそこから得られる空気流量とが始点Aの記憶値へ移行される。燃料弁7に対する第2の調節信号10、ひいては燃料流量が、閉成された制御ループにおいて追従制御される。空気過剰率は、目標値特性曲線S1にしたがって設定される値に達するが、これは、ドリフトがない場合には所望の値に相当する。有利には、所定の時間窓での平均値形成によって、燃料弁の位置が求められる。検査プロセスの第2のステップとして、始点Aでの制御された安定状態から検査点Bへの運動が行われる。これは、送風機ブロワーの回転数nを所定の記憶値だけ低減し、燃料弁7の位置を一定に保持することによって行われる。このとき、空気過剰率は、どの程度の変化分であれ、一定の空気過剰率変化分Δλだけ低減される。イオン化電流値は所定の時間窓にわたる平均値形成によって測定される。次に説明する第3のステップでは、検査点Bでの測定値を用いて、比較点Cでのイオン化電流目標値が新たに計算される。選択的手段として、それまでの目標値を用いて検査点Bから比較点Cへの移行を行うこと、つまり、送風機の回転数を変更せずにとどめておき、燃料弁をイオン化電流値曲線I1にしたがって設定された空気過剰率へ追従制御することが挙げられる。有利には、閉ループ制御を開始する前に、燃料弁が予測位置に相当する記憶値へ向かって開制御される。検査点Bと比較点Cとのあいだの空気過剰率変化分Δλは、図4,図5からわかるように、誤差抵抗21がある場合とない場合とでほぼ等しい大きさである。しかし、誤差抵抗21のために、先行の目標値による図5のイオン化電流値の変化幅H2は図4の対応するイオン化電流値の変化幅H1よりも格段に小さくなっている。このように、空気過剰率の変化分Δλに応答したイオン化電流の変化幅H2によって、空気過剰率を変更する閉ループ制御が明らかとなる。変化幅H2が測定されると、改善のための目標値が計算され、空気過剰率が補正されるのである。その後、ドリフトの検査プロセスが終了され、要求信号11による閉ループ制御をともなう通常モードが再び行われる。ドリフトの検査プロセスは1つまたは複数の検査点で行うことができる。複数の検査点を設ける場合、誤差抵抗21とバーナー出力との依存関係が識別され、補正の際にこれが考慮される。関連するタイプのバーナーに対する設定プロセスにおいて、有利には、選択された送風機回転数nでの関数I=fλ上の検査点Bと比較点Cとのあいだに大きな差があるときにも、イオン化電流値が安定となる検査点Bが選択される。これにより、大きな信号雑音比が得られる。検査点Bは、こうした境界条件のもと、関数I=fλに沿った広い領域において選択することができる。この場合、関数の形状および特性は未知のままである。前提となるのは、当該の関数が検査点Bの測定領域で単調に増大または低下することのみである。後述する目標値補正のための計算手法のおかげで、空気過剰率をλ>1.05へ変更する制御が行われる場合、当該の条件が典型的に与えられることが判明している。有利には、空気過剰率が制御状態から少なくともΔλ<-0.06だけ低減される。空気過剰率がλ=1.3へ設定されている特定のタイプのバーナーに対しては、最適な空気過剰率変化分はΔλ=-0.15となっている。これに代えて、空気過剰率を少なくともΔλ=0.08だけ増大してもよい。この選択的手段は、バーナーが検査点Bと比較点Cとで異なる傾きを有し、僅かな回数の反復ステップのみで良好な収斂を呈する場合、特に有利である。空気過剰率変化分があまりに大きく、例えば、Δλ>0.5である場合には、火炎温度の落ち込みによって障害物質の放出が発生したり、火炎1が消弧したりするおそれさえある。図4に示されている始点Aは、空気過剰率を空気量によってΔλだけ変更することにより、設定された検査点Bから直接に得られる。始点Aおよび検査点Bでの送風機回転数nは、設定値として、通常モードの前に制御装置に記憶されている。有利には、誤差抵抗21なしのシステムでの検査点Bのイオン化電流値も、複数回の測定にわたって平均され、補正値の計算のために調節装置5に記憶されている。比較点Cは、イオン化電流値曲線I1上の送風機回転数に対する検査点Bを選択することにより得られる。ドリフト補正のために第3のステップで新たな目標値を計算する際には、空気過剰率がほぼ一定のΔλだけ変化するよう、誤差抵抗21から独立に送風機回転数が変更されるという事実が利用される。検査点Bの近傍ではイオン化電流変化分が小さいため、火炎抵抗20が1次近似で一定であると仮定される。検査点Bでの誤差抵抗と比較点Cでの誤差抵抗とが等しいという当該の仮定のもとで、誤差抵抗21なしで求められたイオン化電流値を用いることにより、補正された目標値が計算される。また、誤差抵抗21も求めることができる。上述した、比較点Cでの目標値の再計算をともなう検査を反復することにより、比較点Cでの目標値への迅速な収斂が達成され、当該の値は、誤差抵抗21が変化しなければ、さらなる反復が行われても変化しない。図6には、検査点Bでの誤差抵抗と比較点Cでの誤差抵抗とが等しいものと仮定して、第1の検査の後に得られる曲線S2,I3,L3が示されている。補正された目標値特性曲線S2は上述した計算から既知となった誤差抵抗21と記憶されている目標値特性曲線S1とによって計算される。図6の面F2には、イオン化電流値曲線I3が示されている。n/λ平面における空気過剰率曲線L3は、第1の検査後、図4に示されている空気過剰率曲線L1に比較的近似している。イオン化電流の変化幅H3は、変化幅H1に等しくはないが、一定の値へ増大している。1回または2回の反復の後、実際には、空気過剰率曲線L1に対する空気過剰率曲線L3の差はもはや存在しなくなる。誤差抵抗が比較点Cと検査点Bとで大きく異なる場合には、目標値を補正する際にもこれを考慮しなければならない。この差は、比較点Cでの誤差抵抗と検査点Bでの誤差抵抗との比を表す補正係数Kのかたちで考慮される。当該の比を表す補正係数Kは付着物層の組成に応じて変化し、一般に1から2までのあいだの値を取る。比較点Cでの誤差抵抗は検査点Bでの誤差抵抗と補正係数Kとから求められ、新たな目標値特性曲線S2は目標値特性曲線S1のいずれの点においても後述するように得られる。検査点Bでは、測定されたイオン化電流と、同じバーナー装置の誤差抵抗がない場合の記憶値とから、誤差抵抗21が計算される。所与の目標値特性曲線S1を用いて、比較点Cでの新たな目標値と新たな目標値特性曲線S2の他の全ての点とが計算される。複数の検査点Bが存在する場合、全ての検査点Bで比較点Cの新たな目標値が計算され、所与の目標値特性曲線S1と送風機回転数の間隔によって重みづけされた2つの補正値の平均値とから、他の目標値特性曲線の点が求められる。ただし、もちろん、別の計算手法を適用することもできる。なお、補正された目標値特性曲線S2が初期の目標値特性曲線S1に比べて極端に大きく低下する場合には、ふつう、通常モードで動作していたシステムが遮断される。これは、火炎抵抗20を誤差抵抗21から充分に分離できず、結合が生じてしまうためである。付加的に、目標値特性曲線の偏差が或る程度の大きさとなったときに、警報を形成するかまたは障害時シャットダウンを行うこともできる。誤差抵抗のないバーナー装置に対する検査点Bおよび比較点Cでのイオン化電流値は、あらかじめ、設定プロセスにおいて求められている。この場合、空気過剰率を直接または間接に測定可能なセンサを用いて、プロトタイプに対して設定された空気過剰率を有する目標値特性曲線S1が形成されている。これにより、比較点Cでのイオン化電流目標値IC0が既知となる。また、プロトタイプでは検査点Bが設定され、対応するイオン化電流値IB0が測定される。プロトタイプの検査点Bでのイオン化電流値IB0と比較点Cでのイオン化電流目標値IC0を含む目標値特性曲線S1とは、調節装置5での後の処理のために記憶されている。続いて、検査プロセスの動作中、検査点Bのイオン化電流値IB1,IB2,...,IBnが検出されるが、これらの値は発生するドリフトのためにIB0から偏差していることがある。検出されたイオン化電流値は、散乱を低減するために、複数回の検査にわたって平均される。この場合、イオン化電流値IB0の補正は平均測定値によって行われる。通常モード中、基本的に正の値だけでなく負の値も取り得る誤差抵抗21が発生する場合、測定されたイオン化電流値IB1は空気過剰率値の変化および誤差抵抗の変化に基づいて変化する。当該の変化は、図4,図5に示されているように、面F1から面F2への投影を生じさせる。検査点Bでの関数I=fλの傾きが比較点Cでの傾きに比べて小さいため、検査点Bでの火炎抵抗は比較点Cでの火炎抵抗に比べてわずかしか変化しない。したがって、1次近似では、検査点Bでの火炎抵抗は、誤差抵抗がある場合とない場合とで、ほぼ等しいと見なすことができる。図3の等価回路によれば、比較点Cでの補正されたイオン化電流目標値は、検査後の閉ループ制御モードにおいてその時点のイオン化電流値IC1に等しくなり、検査点Bでの誤差抵抗と比較点Cでの誤差抵抗とが等しいと仮定した場合、1/IC1=1/IB1-1/IB01/IC0によって得られる。検査プロセスでは、調節装置5が当該の式にしたがって新たな目標値を計算する。有利には、当該の式は、マイクロプロセッサ上のプログラムフローにおいて、固定に設定されている。次回の反復の際には検査点Bは既に目標値に近似しており、誤差抵抗がある場合の火炎抵抗も誤差抵抗がない場合の火炎抵抗も良好に近似され、目標値は1/IC2=1/IB2-1/IB01/IC0によって得られる。k回の反復によって誤差抵抗が等しくなるのであれば、新たな目標値は1/ICk=1/IBk-1/IB01/IC0によって一定の値へ変換される。このことは、電流値IC0を目標値特性曲線S1の電流値In0=fnによって置換し、k回目の反復後の値Inkを1/Ink=1/IBk-1/IB01/In0から得ることによって、目標値特性曲線S1の全ての点に対して等価的に実行可能である。電流Inkの値をk回反復すると、目標値特性曲線S2の値が得られる。図6によれば、第1の検査後、充分に良好な目標値特性曲線S2の補正値が得られる。実際には、1回から2回の反復を行えば、終値が得られる。付着物の性質によって検査点Bでの誤差抵抗と比較点Cでの誤差抵抗とを等しいと仮定できない場合、上述した式を2つの誤差抵抗間の係数Kによって、1/Ink=K{1/IBk-1/IB0}1/In0のように適合化することができる。係数Kは付着物の性質に応じて変化する値であり、設定プロセスにおける実験によって求められる。2つ以上の点、例えば高出力の点と低出力の点とで検査が行われる場合、誤差抵抗21の種々の値が、補正された目標値特性曲線S2を求めるために、送風機回転数または他の出力値に関して重みづけされる。"