"タッチパネルと、前記タッチパネルに配設された伸縮可能な圧電素子と、前記タッチパネルを湾曲振動可能に固定部に支持する複数の支持部材と、を備えるタッチパネル装置において、前記支持部材は、前記タッチパネルの押下による撓み方向と、前記圧電素子の伸縮による湾曲方向とが一致するように、前記圧電素子の伸縮方向と比べ、該伸縮方向と直交する方向に多く配設されている、ことを特徴とするタッチパネル装置。前記支持部材は、前記圧電素子の伸縮方向と直交する方向に隣接する前記支持部材間の距離が、前記圧電素子の伸縮方向と平行な方向に隣接する前記支持部材間の距離よりも短くなるように配設されている、ことを特徴とする請求項1に記載のタッチパネル装置。少なくとも前記伸縮方向と直交する方向に複数配設された前記支持部材のうち、最外側の前記支持部材の間に配設された前記支持部材は、前記最外側の支持部材よりも弾性係数が大きい、ことを特徴とする請求項1に記載のタッチパネル装置。長方形状のタッチパネルと、前記タッチパネルの短辺側に配設され、前記短辺方向に伸縮可能な圧電素子と、前記タッチパネルを湾曲振動可能に固定部に支持する複数の支持部材と、を備えるタッチパネル装置において、前記支持部材は、前記タッチパネルの押下による撓み方向と、前記圧電素子の伸縮による湾曲方向とが一致するように、前記タッチパネルの4つの隅部と、前記タッチパネルの各長辺側の両方の前記隅部の間とに配設されている、ことを特徴とするタッチパネル装置。前記支持部材は、前記タッチパネルの長辺と平行な方向に隣接する前記支持部材間の距離が、前記タッチパネルの短辺と平行な方向に隣接する前記支持部材間の距離よりも短くなるように配設されている、ことを特徴とする請求項4に記載のタッチパネル装置。少なくとも前記タッチパネルの長辺と平行な方向に複数配設された前記支持部材のうち、前記隅部以外に配設された前記支持部材は、前記隅部に配設された前記支持部材よりも弾性係数が大きい、ことを特徴とする請求項4に記載のタッチパネル装置。前記タッチパネルは、当該タッチパネルの長辺に平行な2つの辺と、当該タッチパネルの短辺に平行な2つの辺とを有する矩形状の有効操作領域を有し、前記4つの隅部は、前記タッチパネルの長辺および短辺と、前記有効操作領域の各辺の延長線とによって形成される領域からなる、ことを特徴とする請求項4に記載のタッチパネル装置。しかしながら、タッチパネルを振動させるタッチパネル装置においては、タッチパネルに対する圧電素子の配設位置が制約される場合がある。例えば、図8に示したような長方形状のタッチパネルを縦長として用いて携帯端末を構成するタッチパネル装置の場合は、小型化やデザイン性の観点から、一般に、タッチパネルを収容する筐体の横幅が、筐体の縦幅高さと比較して、タッチパネルの有効操作領域に対し余裕のない設計となっている。そのため、タッチパネルの長辺側に圧電素子を配設しようとすると、筐体の横幅を大きくするか、あるいは、タッチパネルの有効操作領域の横幅を圧電素子の幅に対応して短くして、圧電素子が見えないように細工する必要がある。しかし、このように構成すると、タッチパネル装置の大型化を招いたり、デザイン性を損ねたりすることが想定される。その対策として、例えば、タッチパネルの有効操作領域に対し、比較的余裕のある筐体の高さ方向に位置するタッチパネルの短辺側に圧電素子を配設することが想定される。例えば、図8に示したタッチパネル装置において、圧電素子52を、図10に平面図を示すように、長方形状のタッチパネル51の短辺側に配設することが想定される。しかしながら、図10に示したように、単に、圧電素子52をタッチパネル51の短辺側に配設して4点支持すると、圧電素子52の伸縮によって、タッチパネル51は、図11に概略斜視図を示すように、両方の長辺側を節として湾曲振動することになる。その結果、圧電素子52による湾曲振動方向と、図9bに示した押下による撓み方向とが異なって圧電素子52によるタッチパネル51の湾曲振動時のエネルギー損失が大きくなり、所望の振動振幅が得られなくなることが懸念される。したがって、かかる点に鑑みてなされた本発明の目的は、装置の大型化を招いたり、デザイン性を損ねたりすることなく、タッチパネルを所望の振幅で効率よく湾曲振動できるタッチパネル装置を提供することにある。上記目的を達成する第1の観点に係るタッチパネル装置の発明は、タッチパネルと、前記タッチパネルに配設された伸縮可能な圧電素子と、前記タッチパネルを湾曲振動可能に固定部に支持する複数の支持部材と、を備えるタッチパネル装置において、前記支持部材は、前記タッチパネルの押下による撓み方向と、前記圧電素子の伸縮による湾曲方向とが一致するように、前記圧電素子の伸縮方向と比べ、該伸縮方向と直交する方向に多く配設されている、ことを特徴とするものである。第2の観点に係る発明は、第1の観点に係るタッチパネル装置において、前記支持部材は、前記圧電素子の伸縮方向と直交する方向に隣接する前記支持部材間の距離が、前記圧電素子の伸縮方向と平行な方向に隣接する前記支持部材間の距離よりも短くなるように配設されている、ことを特徴とするものである。第3の観点に係る発明は、第1の観点に係るタッチパネル装置において、少なくとも前記伸縮方向と直交する方向に複数配設された前記支持部材のうち、最外側の前記支持部材の間に配設された前記支持部材は、前記最外側の支持部材よりも弾性係数が大きい、ことを特徴とするものである。さらに、上記目的を達成する第4の観点に係るタッチパネル装置の発明は、長方形状のタッチパネルと、前記タッチパネルの短辺側に配設され、前記短辺方向に伸縮可能な圧電素子と、前記タッチパネルを湾曲振動可能に固定部に支持する複数の支持部材と、を備えるタッチパネル装置において、前記支持部材は、前記タッチパネルの押下による撓み方向と、前記圧電素子の伸縮による湾曲方向とが一致するように、前記タッチパネルの4つの隅部と、前記タッチパネルの各長辺側の両方の前記隅部の間とに配設されている、ことを特徴とするものである。第5の観点に係る発明は、第4の観点に係るタッチパネル装置において、前記支持部材は、前記タッチパネルの長辺と平行な方向に隣接する前記支持部材間の距離が、前記タッチパネルの短辺と平行な方向に隣接する前記支持部材間の距離よりも短くなるように配設されている、ことを特徴とするものである。第6の観点に係る発明は、第4の観点に係るタッチパネル装置において、少なくとも前記タッチパネルの長辺と平行な方向に複数配設された前記支持部材のうち、前記隅部以外に配設された前記支持部材は、前記隅部に配設された前記支持部材よりも弾性係数が大きい、ことを特徴とするものである。第7の観点に係る発明は、第4の観点に係るタッチパネル装置において、前記タッチパネルは、当該タッチパネルの長辺に平行な2つの辺と、当該タッチパネルの短辺に平行な2つの辺とを有する矩形状の有効操作領域を有し、前記4つの隅部は、前記タッチパネルの長辺および短辺と、前記有効操作領域の各辺の延長線とによって形成される領域からなる、ことを特徴とするものである。本発明によれば、装置の大型化を招いたり、デザイン性を損ねたりすることなく、タッチパネルを所望の振幅で効率よく湾曲振動できるタッチパネル装置が提供される。以下、本発明の実施の形態について、図を参照して説明する。図1および図2は、本発明の一実施の形態に係るタッチパネル装置の概略構成を示す平面図および斜視図である。本実施の形態に係るタッチパネル装置は、長方形状のタッチパネル11を有している。なお、図1では、長方形状のタッチパネル11を例示しているが、本明細書において、長方形状とは、矩形状に限らず、角部が円弧状に形成されたものも含むものである。タッチパネル11には、裏面側の両方の短辺の近傍に、それぞれ短辺に沿って圧電素子12が配設されている。圧電素子12は、モノモルフ、バイモルフ、ユニモルフ等からなり、タッチパネル11の短辺方向に伸縮可能に、一面がタッチパネル11に接着固定される。タッチパネル11は、操作者の指やスタイラスペン等の押下対象の押下による撓み方向と、圧電素子12の伸縮による湾曲方向とが一致するように、裏面側において、4つの隅部11a~11dと、各長辺側の両方の隅部11a,11b間および隅部11c、11d間との合計6箇所で、それぞれ弾性変形可能な支持部材13a~13fを介して固定部14に支持されている。つまり、タッチパネル11は、タッチパネル11の短辺方向である圧電素子12の伸縮方向と比べ、タッチパネル11の長辺方向である圧電素子12の伸縮方向と直交する方向に多く配設された、合計6個の支持部材13a~13fにより6点支持されている。支持部材13a~13fは、円柱状のものを例示しているが、角柱状等の任意の形状とすることができる。なお、固定部14は、例えば、液晶や有機EL等の表示パネルからなる。ここで、タッチパネル11が、図1に仮想線で示すように、当該タッチパネル11の長辺に平行な2つの辺と、当該タッチパネル11の短辺に平行な2つの辺とを有する矩形の有効操作領域Tを有する場合、圧電素子12は、好ましくは、有効操作領域Tを外れた領域に配設される。また、タッチパネル11の4つの隅部11a~11dは、好ましくは、タッチパネル11の長辺および短辺と、有効操作領域Tの各辺の延長線とによって形成される領域ハッチングを施して示すとする。そして、隅部11a~11dを支持する支持部材13a~13dは、隅部11a~11dの各領域内に、好ましくは、隅部11a~11dの各領域内で、有効操作領域Tの対応する角部から離れた領域内にそれぞれが配設される。また、隅部11a~11dを支持する支持部材13a~13dは、隅部11a~11dの各領域内で、タッチパネル11の長辺に接するように、好ましくは、隅部11a~11dの各領域内で、タッチパネル11の長辺および短辺に接するようにそれぞれが配設される。ここで、支持部材13a~13dが、上述のように配設される場合、支持部材13a、13bとの間に配設される支持部材13eは、支持部材13a、13bとを結ぶ直線上に配設されることが好ましい。また、支持部材13c、13dとの間に配設される支持部材13fは、支持部材13c、13dとを結ぶ直線上に配設されることが好ましい。なお、図1では、有効操作領域Tが、タッチパネル11と相似の長方形状の場合を例示しているが、正方形状の矩形であってもよい。また、タッチパネル11の一方の長辺の間を支持する支持部材13eは、対応する長辺側においてそれぞれ隣接する両隅部11a,11bの支持部材13a,13bとの間の距離DL1,DL2が、タッチパネル11の短辺方向の両方の隅部11a,11dおよび11b,11cをそれぞれ支持する隣接する支持部材13a,13d間および13b,13c間の距離DS1およびDS2よりも短くなっている。同様に、タッチパネル11の他方の長辺の間を支持する支持部材13fは、対応する長辺側においてそれぞれ隣接する両隅部11c,11dの支持部材13c,13dとの間の距離DL3,DL4が、上記距離DS1およびDS2よりも短くなっている。また、支持部材13e,13f間の距離DS3は、DL1~DL4の各々よりも長くなっている。つまり、タッチパネル11は、圧電素子12の伸縮方向と、該伸縮方向と直交する方向とにそれぞれ隣接する4つの支持部材13a,13e,13f,13dおよび13e、13f、13b、13cによって、それぞれ圧電素子12の伸縮方向を長辺とする長方形状を形成するように支持される。なお、好ましくは、タッチパネル11の各長辺の間を支持する支持部材13e,13fは、対応する長辺を等分割するように中央に配設され、DL1≒DL2≒DL3≒DL4<DS1≒DS2≒DS3、となるように配設される。本実施の形態に係るタッチパネル装置において、タッチパネル11の両方の短辺側に配設された2個の圧電素子12を、タッチパネル11の短辺に沿った方向に同相で伸縮駆動すると、タッチパネル11は、図3aおよびbに概略斜視図を示すように、両方の長辺側を節として湾曲振動する。また、タッチパネル11は、図4に概略斜視図を示すように、例えば指15により押下されると、長辺側よりも短辺側が大きく撓む。したがって、押下対象の押下による撓み方向が、圧電素子12の伸縮による湾曲方向と一致するので、図10に示したように、単に4点支持された長方形状のタッチパネルの短辺側に圧電素子を配設する場合と比較して、図4に示したタッチパネル11の押下状態で、湾曲振動時のエネルギー損失を小さくでき、タッチパネル11を圧電素子12により効率よく所望の振幅で湾曲振動させることが可能となる。また、タッチパネル11の各長辺の間を支持する支持部材13e,13fが、対応する長辺を等分割するように配設されていれば、タッチパネル11を、圧電素子12により、長辺方向の全体に亘って短辺方向にほぼ一様に湾曲振動させることができる。これにより、タッチパネル11の有効操作領域T内で、操作者に対してほぼ同様の触感を呈示することが可能となる。さらに、本実施の形態に係るタッチパネル装置は、長方形状のタッチパネル11の短辺側に圧電素子12を配設するので、特にタッチパネル11を縦長として用いて携帯端末を構成するタッチパネル装置の場合は、比較的余裕のある筐体の高さ方向に圧電素子12を配設することができる。したがって、タッチパネル装置の大型化を招いたり、デザイン性を損ねたりすることがなく、設計の自由度を向上することができる。以下、本発明者らが行った4点支持と6点支持とによる振動特性の比較実験結果について説明する。図5aおよびbは、比較実験に供したサンプルを示す平面図である。図5aに示すサンプル21および図5bに示すサンプル22は、それぞれ長方形状の強化ガラス23の裏面側で、仮想線で示す有効操作領域Tから外れた両方の短辺の近傍に、それぞれ短辺に沿って圧電素子12を配設したものである。そして、サンプル21は、強化ガラス23の4つの隅部11a~11dを支持部材13a~13dにより支持する4点支持としたものである。また、サンプル22は、強化ガラス23の4つの隅部11a~11dと、各長辺側の中間部とを支持部材13a~13fにより支持する6点支持としたものである。図5aおよびbにおいて、強化ガラス23は、短辺が65mm、長辺が120mm、厚さが0.7mmのものを用いている。また、各圧電素子12は、短辺が2mm、長辺が40mm、厚さが0.4mmのものを用いている。支持部材13a~13fは、株ロジャースイノアック製のPORON登録商標H-48からなり、縦×横×高さは、3mm×3mm×2mmの角柱状となっている。支持部材13a~13dは、対応する隅部11a~11dの領域内で、それぞれ強化ガラス23の短辺から10mm離れて配設され、支持部材13e,13fは、それぞれ対応する長辺の中間、すなわち各短辺から60mm離れた位置に配設されている。ここで、図5aにおいて、支持部材13a、13bは、各一辺が強化ガラス23の一方の長辺に一致して配設されており、支持部材13c、13dは、各一辺が強化ガラス23の他方の長辺に一致して配設されている。これにより、4つの支持点によって、強化ガラス23と同じ向きの長方形状を形成している。また、図5bにおいて、強化ガラス23の一方の長辺側の支持部材13a,13b,13eは、各一辺が対応する長辺に一致して配設され、同様に、他方の長辺側の支持部材13c,13d,13fは、各一辺が対応する長辺に一致して配設されている。これにより、近傍の4つの支持点によって、強化ガラス23の長辺方向に並んで、強化ガラス23と直交する向きの2つの長方形状を形成している。すなわち、近傍の4つの支持点によって形成される長方形状の長辺および短辺が、それぞれ強化ガラス23の短辺方向および長辺方向に形成されている。図6は、実験装置の概略構成を示す模式図である。この実験装置は、レーザドップラ振動計31によりサンプル21,22の強化ガラス23の中央部の振動振幅[μm]および出力周波数[Hz]を測定する。なお、図6は、サンプル21の測定状態を例示している。実験装置は、サンプル21を載置する載置台32と、載置台32を少なくとも2対の平行板ばね33を介して載置面の法線方向に変位可能に支持する支持台34と、一対の平行板ばね33にそれぞれ取り付けられた歪ゲージ35とを備える。比較実験では、支持台34を定盤36上に載置して、サンプル21または22を、支持部材13a~13dまたは支持部材13a~13fを下側にして、載置台32上に載置する。そして、サンプル21,22の各々について、強化ガラス23の中央部の近傍を指にて押圧し、その押圧荷重を歪ゲージ35で検出する。そして、2[N]の押圧荷重が検出された状態で、圧電素子12に駆動信号を印加して強化ガラス23を振動させ、該強化ガラス23の中央部の振動振幅および出力周波数をレーザドップラ振動計31により測定する。なお、圧電素子12に印加する駆動信号は、操作者がタッチパネルを押下した際に好適な触感を呈示できる出力周波数150[Hz]~350[Hz]が得られる正弦波の入力周波数の半周期分で、振幅は40[V]とする。下表は、比較実験の結果を示すものである。上記の実験結果から、図5aのようにタッチパネルを4つの隅部の4点で支持するよりも、図5bのようにタッチパネルを6点で支持する方が、圧電素子によるタッチパネルの湾曲振動時のエネルギー損失を小さくでき、高い振動振幅が得られることがわかる。したがって、タッチパネルを効率よく所望の振幅で湾曲振動させることが可能となる。なお、本発明は、上記実施の形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。例えば、上記実施の形態において、タッチパネル11の各長辺の間を支持する支持部材13e,13fは、タッチパネル11の4つの隅部11a~11dに配設される支持部材13a~13dよりも弾性係数を大きく、つまり弾性変形し易いように形成することもできる。この場合、支持部材13e,13fは、4つの隅部11a~11dに配設される支持部材13a~13dと同じ材質で断面積を小さく形成してもよいし、支持部材13a~13dと同じ断面積で、異なる材質で形成してもよい。このようにすれば、圧電素子12によるタッチパネル11の振動振幅をより大きくすることができる。また、圧電素子12は、複数に限らず、1個でもよい。さらに、タッチパネル11の押下による撓み方向は、少なくとも短辺方向に撓み成分が生じればよい。したがって、長辺側の中間の支持部材13e,13fは、隅部11a~11dの支持部材13a~13dよりも短くして、一端のみが固定部14あるいはタッチパネル11に固定され、他端は押下時にタッチパネル11または固定部14に当接し、さらにタッチパネル11が押下されることで短辺方向に撓み成分が生じる構成とすることもできる。また、上記実施の形態では、長方形状のタッチパネル11を6点支持するようにしたが、タッチパネル11のサイズによっては、長辺方向にさらに支持部材を配設して、タッチパネル11を図7のように支持部材13a~13hにより8点支持する、あるいは10点支持するように構成することもできる。つまり、長方形状のタッチパネル11の短辺側に配設された圧電素子の伸縮方向に隣接する支持点間の距離が、圧電素子の伸縮方向と直交する方向に隣接する支持点間の距離以上となるように、タッチパネル11を6点以上の支持点で支持することができる。また、本発明は、長方形状のタッチパネルに限らず、任意の形状のタッチパネルを用いる場合にも有効に適用することができる。すなわち、本発明においては、タッチパネルがいかなる形状であっても、タッチパネルを支持する支持部材を、タッチパネルの押下による撓み方向と、圧電素子の伸縮による湾曲方向とが一致するように、圧電素子の伸縮方向と比べて、伸縮方向と直交する方向に多く配設すればよい。"