外郭を構成する本体と、前記本体の上面に配置され調理容器を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置され前記調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルに高周波電流を供給するインバーター回路と、前記加熱コイルの下方に配置され前記トッププレートを介して調理容器から放射された赤外線を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサの受光したエネルギーより前記調理容器の温度を温度情報に換算する温度検知手段と、前記温度検知手段の温度情報により前記インバーター回路を制御して前記調理容器の加熱出力を制御する制御手段と、を備え、前記赤外線センサは、受光した赤外線を電流に変換し、第1の所定値以上の波長をカットする樹脂によりモールドされた受光素子と、前記受光素子が出力する電流を電圧に変換するIV変換回路からなる加熱調理器。受光素子をモールドする樹脂は凸部を有する砲弾型の形状とした請求項1に記載の加熱調理器。受光素子をモールドする樹脂は、第2の所定値以下の波長をカットする樹脂とした請求項1または2に記載の加熱調理器。しかしながら、前記従来の構成では、赤外線センサの受光素子が周囲温度の変化により、感度波長が長波長側に伸びるため周囲温度の変化により絶対温度がずれるという課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、受光素子の感度波長の長波長側の感度を低下させる樹脂により受光素子をモールドすることにより、周囲温度の変動に対して、ロバストな周囲温度の変動に対して強い赤外線センサとすることができ、精度よく温度検知を行うことができる使い勝手のよい誘導加熱調理器を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の誘導加熱調理器は、外郭を構成する本体と、前記本体の上面に配置され調理容器を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置され前記調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルに高周波電流を供給するインバーター回路と、前記加熱コイルの下方に配置され前記トッププレートを介して調理容器から放射された赤外線を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサの受光したエネルギーより前記調理容器の温度を温度情報に換算する温度検知手段と、前記温度検知手段の温度情報により前記インバーター回路を制御して前記調理容器の加熱電力量を制御する制御手段と、を備え、前記赤外線センサを、受光した赤外線を電流に変換し、第1の所定値以上の波長をカットする樹脂によりモールドされた受光素子と、前記受光素子が出力する電流を電圧に変換するIV変換回路から構成としたものである。本構成により、受光素子の感度波長の長波長側の感度を低下させる樹脂により受光素子をモールドすることにより、周囲温度の変動に対して、ロバストな赤外線センサとすることができ、精度のよい温度検知を実現することができる。本発明の誘導加熱調理器は、周囲温度の変動に対して、ロバストな赤外線センサとすることができ、精度よく温度検知を行うことができる使い勝手のよい誘導加熱調理器を提供することを目的とする。第1の発明は、外郭を構成する本体と、前記本体の上面に配置され調理容器を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置され前記調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルに高周波電流を供給するインバーター回路と、前記加熱コイルの下方に配置され前記トッププレートを介して調理容器から放射された赤外線を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサの受光したエネルギーより前記調理容器の温度を温度情報に換算する温度検知手段と、前記温度検知手段の温度情報により前記インバーター回路を制御して前記調理容器の加熱電力量を制御する制御手段と、を備え、前記赤外線センサを、受光した赤外線を電流に変換し、第1の所定値以上の波長をカットする樹脂によりモールドされた受光素子と、前記受光素子が出力する電流を電圧に変換するIV変換回路から構成することにより、受光素子の感度波長の長波長側の感度を低下させる樹脂により受光素子をモールドすることにより、周囲温度の変動に対して、ロバストな赤外線センサとすることができ、精度のよい温度検知を実現することができる。第2の発明は、特に、第1の発明の受光素子をモールドする樹脂は凸部を有する砲弾型の形状とすることにより、受光素子の感度波長の長波長側の感度を低下させ、周囲温度の変動に対してロバストな赤外線センサにするとともに、受光素子の視野角を狭めることで、加熱コイル下方から調理容器の底までの間にある構造物から発せられる赤外線を受光することなく、調理容器の底から発せられる赤外線のみを受光することができるため、精度のよい温度検知を実現することができる。第3の発明は、特に、第1または第2の発明の受光素子をモールドする樹脂は、第2の所定値以下の波長をカットする樹脂とすることにより、調理容器から発せられる赤外線以外可視光領域の波長のエネルギーをカットすることができるため、太陽光の影響や、加熱調理器がラジェントヒーターを備えたものであれば、加熱調理器内部の反射により赤外線センサまで到達した漏れエネルギーをカットすることができ、外乱光太陽光、照明、ラジェントヒーターの影響を緩和することができ、精度のよい温度検知を実現することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の第1の実施の形態における加熱調理器の全体構成図である。図1において、本体10の天面を構成するトッププレート2に調理容器1が載置されており、加熱コイル3からの誘導磁界により調理容器1は誘導加熱される。赤外線センサ4は調理容器1からの熱赤外線を検知し、加熱コイル3の下方に設置され、トッププレート2の可視部越しに熱赤外線が入光されている。温度検知手段5は赤外線センサ4の出力を温度情報に変換する手段であり、制御手段6はマイコンにより構成され、温度検知手段5による温度情報に基づいて、加熱コイル3に高周波電流を供給するインバーター回路7を制御する。使用者は操作表示手段8を操作して、加熱調理器の電源ON/OFFを切り替えることや、該当バーナーに設置された調理容器1を加熱するために加熱開始や停止を行うことができる。また、火力設定火力を切り替えて加熱することができ、メニューを選択することで揚げ物の温調制御をおこなうこともできる。また、使用者の操作に応じて、電源ONの場合は電源LEDを点灯させ、火力の調整値に応じて、現在の設定火力をLEDの点灯数により表示することができる。また、制御手段6は使用者による操作に応じて報知手段9を介し音声、ブザーなどで報知を行うことができる。また、炊飯、湯沸かし等の自動調理を行う場合や、タイマー調理により、設定時間後に加熱を停止する場合など制御手段6は報知手段9を介し、調理終了を報知することができる。図2は、赤外線センサ4の構成を説明する斜視図である。図2を用いて赤外線センサ4の構成及び動作を説明する。本実施の形態1における受光素子4aは1.6から1.7μm付近にピーク感度波長をもつInGaAsのフォトダイオードであり、受光した赤外線を電流に変換する。受光素子4aは金属リードフレーム4bに実装され、エポキシ系の樹脂4cによりモールドされる。受光素子4aをモールドする樹脂4cは受光素子4aに赤外線を集光するためにレンズ形状にし、レンズ凸部のアール形状と凸部頂点から受光素子4aまでの距離により、集光する範囲を決定することができる。台座4dとカバー4eはモールドされた受光素子4a~4cをセンサ回路基板4f上にはんだ付けにて実装する際に安定して実装するための台座とカバーである。センサ回路基板4fには、赤外線を受光したフォトダイオードから出力される電流を電圧に変換するIV変換回路が実装されている。センサ回路基板4fはコネクタ4gを介し、供給される電源により動作し、調理容器1から発せられた赤外線をモールドされた樹脂4cにより集光し、受光素子4aは照射された赤外線に相当する電流を出力し、IV変換回路により変換された電圧を温度検知手段5に伝える。温度検知手段5は赤外線センサから出力された電圧をあらかじめ決められた計算式により温度に変換する。なお、本実施の形態では電圧を計算式により温度に変換するとしたが、入力した電圧に応じたデジタル値に対応する温度テーブルを記憶しておき、入力したデジタル値に対応する温度に変換してもよい。図2は受光素子4aの分光感度と、樹脂4cの透過率と、調理容器1の分光放射発散度のグラフである。図2の横軸は波長λを表し、λa1は受光素子4aの低波長側の分光感度が発生し始める波長であり、λa2は受光素子4aのピーク感度波長であり、λa3は常温時に高波長側の分光感度がなくなる波長である。本実施の形態におけるλa2は1.6μm、λa3は1.75μmとする。また、グラフには受光素子4aの常温約25°C時の分光感度と、高温約85°C時の分光感度を示している。受光素子4aは高温時に分光感度が高波長側にずれるため、高温時の分光感度がなくなる波長はλa4となる。本実施の形態におけるλa4は1.85μmとする。また、グラフには樹脂4cの赤外線透過率を示している。エポキシ系の樹脂4cの赤外線透過率は第2の所定値λb1から第1の所定値λb2の間で高くなり、λb1以下とλb2以上は透過率が低くなる。樹脂4cの高波長側の透過率は温度変化による差が受光素子4aの高波長側の分光感度の変化に対し、極端に低いため単一のラインとする。本実施の形態におけるλb1は0.8μm、λb2は1.7μmとする。また、グラフには調理容器1の底面から放射される150°Cと250°C時の分光放射発散度を示している。λc1は250°C時の分光放射発散度が立ち上がる波長であり、λc2は150°C時のものである。本実施の形態における赤外線センサは調理容器1が150°Cの場合、図2のグラフに記載されたλc1からλb2間の塗られたエリアに相当するエネルギーを受光素子4aが電流に変換し、IV変換回路が電圧に変換し、温度検知手段5が温度に変化することで、温度検知を行うことができる。また、高温時においても樹脂4cの透過率が高温時に大きく変化しないため、受光素子4aが受光するエネルギーはλc1からλb2間の塗られたエリアに相当する。本実施の形態における加熱調理器は加熱コイル3により、調理容器1を加熱するが、加熱コイル3やインバーター回路7は一般に損失が発生し、温度上昇を伴うため、赤外線センサの周囲温度は上昇することとなる。前記のように樹脂4cにより受光素子4aをモールドすることで、周囲温度の影響を抑制することができるため、周囲温度変動にロバストな赤外線センサ4を実現することができる。また、グラフの短い波長側に記載した可視光の分光エネルギーに対し、受光素子4aの感度がある波長帯となるが、樹脂4cの透過率が低いため可視光の影響を抑制することができる。加熱調理器の中にはラジェントヒーターを備えるものもあり、同一本体中に複数のバーナーを備え、ラジェントヒーターと赤外線センサ4を備えた加熱コイル3を備えた調理器の場合、ラジェントヒーターから発せられる光が本体中に反射し、受光素子4aに到達することがある。本実施の形態における受光素子4aは全体を樹脂4cにモールドされるため、上記影響を排除することができる。本実施の形態では、安価にフィルター効果とレンズ効果を得るため樹脂4cはエポキシ系樹脂とし図2に示すように砲弾型のLEDのような形状とし、受光素子4aをモールドするとしたが、同等の効果を得られるものであればこれに限られるものではない。