"鋼材で形成された構造物の表面に、ポリマーセメント比が10重量以上のゴム系ポリマーモルタルを吹き付けモルタル層を形成することを特徴とする鋼構造物の補修方法。前記モルタル層の厚さが、前記構造物の厚さとせん断弾性係数との積を、前記モルタル層のせん断弾性係数で除した値にほぼ等しく設定されていることを特徴とする請求項1に記載の鋼構造物の補修方法。前記構造物の表面上に引張り材を配してから前記ゴム系ポリマーモルタルを吹き付けてモルタル層を形成することで、前記モルタル層中に前記引張り材を埋設することを特徴とする請求項1または2に記載の鋼構造物の補修方法。前記モルタル層上に鉄筋コンクリート層を設けることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の鋼構造物の補修方法。しかしながら、特許文献1に記載された補修方法では、鉄筋コンクリート層を通して水が染み込んで鋼桁が腐食する恐れがある。さらに、鋼桁とコンクリート層との接続強度が比較的小さいために、鋼桁の剛性が向上しにくいという問題もある。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであって、鋼構造物の耐水性を高めるとともに、剛性を効果的に向上させることができる鋼構造物の補修方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。本発明の鋼構造物の補修方法は、鋼材で形成された構造物の表面に、ポリマーセメント比が10重量以上のゴム系ポリマーモルタルを吹き付けモルタル層を形成することを特徴としている。この発明によれば、モルタル層は、ゴム系のポリマーを含有しているため透水性が低くなっているとともに、モルタルを含有しているため一定以上の剛性を備えている。また、上記の鋼構造物の補修方法において、前記モルタル層の厚さが、前記構造物の厚さとせん断弾性係数との積を、前記モルタル層のせん断弾性係数で除した値にほぼ等しく設定されていることがより好ましい。この場合、構造物およびモルタル層のせん断力に対する剛性がほぼ等しくなる。また、上記の鋼構造物の補修方法において、前記構造物の表面上に引張り材を配してから前記ゴム系ポリマーモルタルを吹き付けてモルタル層を形成することで、前記モルタル層中に前記引張り材を埋設することがより好ましい。また、上記の鋼構造物の補修方法において、前記モルタル層上に鉄筋コンクリート層を設けることがより好ましい。本発明において、請求項1に記載の鋼構造物の補修方法によれば、ゴム系のポリマーにより構造物の耐水性を高めるとともに、モルタルと構造物との接続強度が大きいことで構造物の剛性を効果的に向上させることができる。請求項2に記載の鋼構造物の補修方法によれば、構造物およびモルタル層のせん断力に対する剛性をほぼ均等にすることで、構造物のせん断力に対する剛性をより効果的に高めることができる。請求項3に記載の鋼構造物の補修方法によれば、モルタル層の引張り強度を補強することができる。請求項4に記載の鋼構造物の補修方法によれば、せん断方向の接続強度は、モルタル層と構造物との間より、モルタル層とコンクリート層との間の方が大きいため、構造物の剛性をさらに高めることができる。第1実施形態以下、本発明に係る鋼構造物の補修方法以下、単に補修方法とも称する。の第1実施形態を、図1および図2を参照しながら説明する。以下では、鋼構造物が橋梁である場合を例にとって説明する。図1に示すように、本補修方法が用いられる橋梁100は鋼材で形成されていて、鉛直方向Zに延びる橋脚110と、橋脚110上に取り付けられた橋桁120とを備えている。橋脚110は、橋桁120の長手方向である水平方向Xに、たとえば数十m間隔で設けられている。橋桁120は、鉛直方向Zに略平行に配置され水平方向Xに延びるウエブ121と、ウエブ121の上端および下端に接続されたフランジ122、123とを有している。ウエブ121とフランジ122、123とで、H型鋼を構成している。フランジ123上には、不図示の床版および舗装が配設され、舗装上を車両や歩行者が通行できるようになっている。フランジ122と123との間であって、橋脚110の上方には、橋桁120を補強するための補強部材125が溶接などにより橋桁120に取り付けられている。このような橋梁100では、腐食は主に、橋桁120における橋脚110の上方に設けられた部分で生じていることが発明者の長年にわたる研究により分かっている。以下では、橋脚110の上方に位置するウエブ121の側面、フランジ123の上面、および補強部材125の側面である劣化領域Rの補修を行う場合について説明する。本実施形態の補修方法では、ゴム系ポリマーモルタルとして、たとえば、太平洋マテリアル株製のモルタル接着増強剤CX-Bを用いたポリマーセメントであるゴムラテックスモルタルを好適に使用することができる。ゴムラテックスモルタルは、モルタル混練時に水と一緒に混和するモルタル接着増強剤の量を調節することで、ポリマーセメント比ポリマーセメントにおける、セメント重量に対するポリマー重量の比のこと。以下、P/Cと称する。を、10重量以上に調節している。ゴムラテックスモルタルは、ポリマーとしてスチレンブタジエンSBRを混入したモルタルであり、ゴムとモルタルの性能を併せ持っている。すなわち、ゴムラテックスモルタルは、ゴムの性能により摩擦力が強いため鋼材やコンクリートなどへの接続強度が高く、透水性が低い。さらに、ゴムラテックスモルタルは、モルタルの性能により剛性が高い。なお、ここで言う接続強度とは、ゴムラテックスモルタルの接続面に垂直な方向における強度を意味する。なお、せん断方向の接続強度は、P/Cが20重量程度の場合において、モルタル層10と鋼材との間で4.5N/mm24.5MPa、モルタル層10とコンクリート層との間で4.5N/mm2より充分大きな値となることが試験結果から分かっている。本実施形態の補修方法は、橋梁100の劣化領域Rにゴムラテックスモルタルを吹き付ける吹き付け工程を有する。なお、吹き付け工程を行う前に、劣化領域Rの表面をケレン処理2種ケレン以上が好ましい。してもよい。吹き付け工程では、図2に示すように、劣化領域Rの表面にゴム系ポリマーモルタルを吹き付けて、モルタル層10を形成する。吹き付け工程で行うゴムラテックスモルタルの吹き付けには、たとえば、ノズルから圧縮空気とともにモルタルを吹き出させる公知の吹き付け機を用いることができる。モルタル層10の厚さL1は、橋桁120の厚さL2と鋼材のせん断弾性係数との積を、モルタル層10のせん断弾性係数で除した値にほぼ等しく設定されている。たとえば、劣化することで減肉した橋桁120の厚さL2が1.5mm、鋼材のせん断弾性係数が77,000N/mm2、使用したモルタル層10のせん断弾性係数が8,300N/mm2の場合には、モルタル層10の厚さL1は1式より求めることができる。1.5×77,000/8,300=13.9mm1以上の工程により、本実施形態の補修方法が終了する。以上説明したように、本実施形態の鋼構造物の補修方法によれば、P/Cが10重量以上のゴム系ポリマーモルタルを固化させたモルタル層10は、ゴム系のポリマーを含有しているため透水性が低くなっているとともに、モルタルを含有しているため一定以上の剛性を備えている。したがって、ゴム系のポリマーにより橋桁120の耐水性を高めて耐久性を向上させるとともに、モルタルと橋桁120との接続強度が大きいことで橋桁120の剛性を効果的に高めることができる。また、吹き付けにより施工することで、劣化領域Rの表面に多少の凹凸があっても、容易に補修することができる。前述の特許文献1に記載された補修方法とは異なりスタッドを設ける必要がないため、施工を容易に行うことができる。モルタル層10の厚さL1を上記のように設定しているため、橋桁120のウエブ121およびモルタル層10のせん断力に対する剛性がほぼ等しくなる。ウエブ121およびモルタル層10のせん断力に対する剛性をほぼ均等にすることで、剛性のネックとなる部材がなくなり、橋桁120のせん断力に対する剛性をより効果的に高めることができる。従来は、たとえば、特開2010-47896号公報に開示されているように、ゴムラテックスモルタルなどのゴム系ポリマーモルタルは、防音や防水性などのために用いられている。本発明は、このゴム系ポリマーモルタルを鋼構造物の剛性および防水性の向上のために用い、鋼構造物を補修するものである。なお、P/Cは、モルタル層のモルタルの性能を一定以上確保するために、20重量以下とすることが好ましい。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について図3および図4などを参照しながら説明するが、前記実施形態と同一の部位には同一の符号を付してその説明は省略し、異なる点についてのみ説明する。図3に示すように、本実施形態の補修方法は、前記第1実施形態の補修方法において、吹き付け工程の後に鉄筋コンクリート配設工程を備え、モルタル層10上に鉄筋コンクリート層20を設けている。本補修方法は、前記第1実施形態の補修方法における吹き付け工程までは同一なので説明を省略する。吹き付け工程に続いて行われる鉄筋コンクリート配設工程では、図2に示す状態から、劣化領域R近傍の橋桁120やモルタル層10に図3に示す鉄筋21を固定する。モルタル層10および鉄筋21を囲むように不図示の型枠を橋桁120に取り付け、橋桁120と型枠との間にコンクリートを流し込むことにより、コンクリートが硬化してコンクリート層22となり、コンクリート層22と鉄筋21とにより鉄筋コンクリート層20が構成される。以上の工程により、本実施形態の補修方法が終了する。以上説明したように、本実施形態の鋼構造物の補修方法によれば、吹き付け工程の後に鉄筋コンクリート配設工程を備える。せん断方向の接続強度は、モルタル層10と橋桁120との間より、モルタル層10とコンクリート層22との間の方が大きいため、橋桁120の剛性をさらに高めることができる。なお、前述の鉄筋コンクリート配設工程では、鉄筋コンクリート層20に代えて、鉄筋21を備えないコンクリート層を設け、コンクリート配設工程としてもよい。鉄筋を備えなくても、モルタル層10とコンクリート層とにより本実施形態と同様の接続強度を得られるからである。また、図4に示すように、吹き付け工程において、橋桁120の表面上に炭素繊維引張り材30を配してからゴムラテックスモルタルを吹き付けてモルタル層10を形成することで、モルタル層10中に炭素繊維30を埋設してもよい。炭素繊維30は、橋桁120が引張られる方向に平行に配することが好ましく、メッシュ状に配してもよい。引張り材としては、引張り強度および耐水性が高い材料を用いることが好ましく、炭素繊維以外にも、ポリ塩化ビニル樹脂の繊維などを好適に用いることができる。一般的に、モルタル層10の引張り強度は弱いため、モルタル層10中に炭素繊維30を埋設することで、モルタル層10の引張り強度を補強することができる。ここで、モルタル層10との間のせん断方向の接続強度による、必要接着面積の差について試算した結果を説明する。以下では、JISに規定される一般構造用角型鋼管STKR400断面の外形が300mm×300mmの矩形状で、厚さが6mmの鋼材。以下、単に角型鋼管とも称する。が、設計基準強度σckが25MPaのコンクリート層に埋め込まれた場合で説明する。この状態から、コンクリート層に対して、角型鋼管を角型鋼管の長手方向に引っ張るときの耐荷重を検討する。まず、第1の参考例として、図5および図6に示すように、角型鋼管200に多数のスタッド201が取り付けられている場合について説明する。この場合、スタッド201が取り付けられた角型鋼管200とコンクリート層250とを接続した接続構造となる。スタッド201は、角型鋼管200におけるコンクリート層250に埋め込まれた側の端部200aから角型鋼管200の長手方向Dに100mm離間した位置から、角型鋼管200の外周面に8本ずつ、55mm置きに設けられている。なお、スタッド201のコンクリート層250のかぶり厚さを100mmとする。角型鋼管200の許容引張応力σtaは140N/mm2、角型鋼管200の長手方向Dに直交する平面による断面積Asは69.63cm2なので、角型鋼管200の許容引張力Taは2式より求めることができる。Ta=σta×As×100=974,820N2スタッド201の軸径dを22mmとすると、スタッド201の許容耐力Qaは3式より求めることができる。Qa=9.4×d2×√σck=22,748N3角型鋼管200をコンクリート層250に定着させるために必要なスタッド201の本数Naは、スタッド201が長手方向Dに8本ずつ設けられていること、および4、5式より、5.36より大きい自然数で6列、すなわち48本となる。Ta/Qa=42.853442.853/8=5.365よって、定着に必要な角型鋼管200の長さL6は、6式より求められる。L6=10055×6-1100=475mm6続いて、第2の参考例として、図7に示すように、上記第1の参考例の角型鋼管200において、スタッド201を備えない場合について説明する。この場合、角型鋼管200とコンクリート層250とを接続した接続構造となる。コンクリート層250と角型鋼管200との間のせん断方向の接続強度τuは0.9N/mm2となるため、安全率γaを3とすると、角型鋼管200の外周長さLrと、定着に必要な角型鋼管200の長さL7は、7、8式よりそれぞれ求められる。Lr=300×4=1,200mm7L7=Ta×γa/Lr×τu=2,708mm8次に、前述の実施形態を説明するための例として、上記第2の参考例の角型鋼管200において、角型鋼管200の外周面にモルタル層10を設けた場合について図8および図9を用いて説明する。この場合、角型鋼管200とコンクリート層250とを、角型鋼管200とコンクリート層250との間にモルタル層10を介在させて接続した接続構造となる。モルタル層10と角型鋼管200との間のせん断方向の接続強度τuは4.5N/mm2、モルタル層10とコンクリート層250との間のせん断方向の接続強度は4.5N/mm2より充分大きな値となる。この場合、定着に必要な角型鋼管200の長さL8は、9式より求められる。L8=Ta×γa/Lr×τu=542mm9以上の試算結果から、角型鋼管200にスタッド201を取り付けた場合と、角型鋼管200の外周面にモルタル層10を設けた場合との定着に必要な長さ、すなわち、長さL6と長さL8は同程度となることが分かった。このように、角型鋼管200とコンクリート層250とのせん断方向の接続強度は、スタッド201やモルタル層10を用いることで同程度に高められる。前述の特許文献1では鋼桁とコンクリート層とを接続した接続構造となっているが、鋼桁とコンクリート層とのせん断方向の接続強度は一般的に小さく、このため、鋼桁の剛性が高くなりにくいという問題がある。このように、角型鋼管200とコンクリート層250とを、両部材の間にモルタル層10を介在させて接続した接続構造とすることで、角型鋼管200とコンクリート層250との接続強度を、スタッド201を用いた機械的な接続強度程度に高めることができる。また、モルタル層10は、透水性が低く引張り強度が高いため、角型鋼管200とコンクリート層250との接続面を防食することができる。以上、本発明の第1実施形態および第2実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の構成の変更なども含まれる。さらに、各実施形態で示した構成のそれぞれを適宜組み合わせて利用できることは、言うまでもない。たとえば、前記第1実施形態および第2実施形態では、予め劣化領域R上に金網を張っておき、この金網を覆うようにゴムラテックスモルタルを吹き付けてもよい。このような補修方法とすることで、モルタル層10が劣化領域Rに付着する強度を高めることができる。前記第1実施形態および第2実施形態では、構造物が橋梁である場合を例にとって説明した。しかし、鋼構造物は橋梁に限ることなく、建築物や堤防などでもよい。"