膜-電極接合体と分離板との間に気体拡散層を含む燃料電池用スタックであって、前記気体拡散層を燃料電池セル内部の接触抵抗を低減して生成水の結氷を減少させる構造に形成し、気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向が平行しないように裁断形成して、分離板の主流路を横切る気体拡散層の横方向の剛性を増加させることを特徴とする凍結融解耐久性に優れた燃料電池用スタック。前記気体拡散層は、気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向がなす角度が0°<θ≦90°となるように裁断して製造されることを特徴とする請求項1に記載の凍結融解耐久性に優れた燃料電池用スタック。前記気体拡散層は気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向がなす角度が25°<θ≦90°となるように裁断して製造される気体拡散層を適用することを特徴とする請求項1に記載の凍結融解耐久性に優れた燃料電池用スタック。前記気体拡散層は、気体拡散層のロール原反長手方向高剛性方向のテーバー曲げ剛性TaberBendingStiffnessが20~150gfcmであることを特徴とする請求項1に記載の凍結融解耐久性に優れた燃料電池用スタック。前記気体拡散層は、気体拡散層のロール原反長手方向高剛性方向のテーバー曲げ剛性TaberBendingStiffnessが50~100gfcmであることを特徴とする請求項1に記載の凍結融解耐久性に優れた燃料電池用スタック。前記気体拡散層は、膜-電極接合体の各電極外表面に接合されるミクロ気孔層と、分離板の流路に接するマクロ気孔支持体と、で構成され、マクロ気孔支持体は、炭素繊維フェルトまたは炭素繊維紙のうち何れか1つでまたは2つを混合して構成されることを特徴とする請求項1に記載の凍結融解耐久性に優れた燃料電池用スタック。本発明は、上記従来の問題点を改善して燃料電池自動車用スタックの凍結融解耐久性を増加させるためになされたもので、従来のスタック生産工程を、そのまま利用し、単に燃料電池セルに適するシートSheetの大きさに気体拡散層を裁断Cuttingする方式だけを最適化して製造する。具体的には、気体拡散層の分離板チャネルへの浸透を最小にするために気体拡散層のロール原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向が平行しないように裁断して主流路を横切る横方向の気体拡散層の剛性を増加させた気体拡散層を適用することにより、燃料電池セル内の接触抵抗を低減して凍結融解耐久性を向上させた燃料電池用スタックを提供することをその目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、膜-電極接合体と分離板との間に気体拡散層を含む燃料電池用スタックであって、前記気体拡散層を燃料電池セル内部の接触抵抗を低減して生成水の結氷を減少させる構造に形成し、気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向が平行しないように裁断形成して、分離板の主流路を横切る気体拡散層の横方向の剛性を増加させることを特徴とする。前記気体拡散層は、気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向がなす角度が0°<θ≦90°となるように裁断して製造されることを特徴とする。前記気体拡散層は気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向がなす角度が25°<θ≦90°となるように裁断して製造される気体拡散層を適用することを特徴とする。前記気体拡散層は、気体拡散層のロール原反長手方向高剛性方向のテーバー曲げ剛性TaberBendingStiffnessが20~150gfcmであることを特徴とする。前記気体拡散層は、気体拡散層のロール原反長手方向高剛性方向のテーバー曲げ剛性TaberBendingStiffnessが50~100gfcmであることを特徴とする。前記気体拡散層は、膜-電極接合体の各電極外表面に接合されるミクロ気孔層と、分離板の流路に接するマクロ気孔支持体と、で構成され、マクロ気孔支持体は、炭素繊維フェルトまたは炭素繊維紙のうち何れか1つでまたは2つを混合して構成されることを特徴とする。本発明によれば、燃料電池の凍結融解サイクルの条件下で、セル内の接触抵抗を最小にできる構造の気体拡散層を適用し、気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向が平行しないように裁断された気体拡散層を採択することにより、分離板の主流路を横切る気体拡散層の横方向の剛性が増加でき、燃料電池セル内部に氷の生成を低減して凍結融解耐久性を向上させることができる。以下、本発明の好ましい実施例を添付図面を参照して詳細に説明する。本発明は、燃料電池の凍結融解サイクル条件下で、セル内の接触抵抗を最小にできる構造の気体拡散層を適用することにより、燃料電池セル内部の氷の生成を低減させるとともに凍結融解耐久性を増加させた燃料電池用スタックを提供する。燃料電池内の接触抵抗を減少させるためには、気体拡散層の固有の異方性Anisotropyを利用することができる。具体的には、燃料電池自動車に多く用いられる炭素繊維フェルトまたは炭素繊維紙を支持体とする気体拡散層は、通常の製造工程上、ライン方向MD:MachineDirectionに炭素繊維がさらに多く配向されるため、ラインと直角な方向CMD:Cross-MachineDirectionまたはTD:TransverseDirectionに比して曲げ剛性や引張強度TensileStressなどの機械的物性が大きい。したがって、生産された気体拡散層のロールRollに巻回された原反のライン方向である長手方向が高剛性方向HSD:HighStiffnessDirectionであり、ライン方向に直角な幅方向が低剛性方向LSD:LowStiffnessDirectionであることが一般的である。本発明の燃料電池用スタックには、気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向のなす角度が0°<θ≦90°で、さらに好ましくは25°<θ≦90°となるように裁断して製造される気体拡散層を用いる。より詳しくは、図3のaに示すように、従来は、気体拡散層の原反を裁断する時、気体拡散層の高剛性方向が分離板の主流路方向と平行な方向に裁断されたが、本発明では、図3のbに示すように、気体拡散層の高剛性方向が分離板の主流路方向と平行でないように裁断されることにより、分離板の主流路を横切る幅W方向への気体拡散層の剛性を増加させることができる。この時、燃料電池用スタックの凍結融解性を増加させるために、気体拡散層の裁断時、気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向がなす角度を90°にして裁断することは一実施例であり、30°、45°、60°など多様な角度で裁断してもよい。これによって、気体拡散層が分離板の流路チャネル部位に浸透する現象を防止すると共に、気体拡散層/高分子電解質の膜-電極接合体または気体拡散層/分離板の間の界面間に氷が凍結する不要な空間の生成を防止できるため、燃料電池用スタックの凍結融解耐久性を向上させることができる。一方、上記気体拡散層のロール原反長手方向高剛性方向のテーバー曲げ剛性TaberBendingStiffnessは20~150gfcmであり、さらに好ましくは50~100gfcmである。その理由は20gfcm未満であれば剛性が小さすぎて燃料電池自動車用気体拡散層として長期間使用することが困難であり、150gfcmを超えると、気体拡散層が非常に固くなってロール状に巻回して保管しにくいため、量産性が低下するからである。また、本発明によるスタックに装着される気体拡散層のマクロ気孔支持体は、炭素繊維フェルトまたは炭素繊維紙のうち何れか1つでまたは2つを混合して構成される。このように気体拡散層の原反固有の高剛性方向と分離板の主流路方向が平行しないようにし、気体拡散層のマクロ気孔支持体として炭素繊維フェルトまたは炭素繊維紙などを用いることにより、燃料電池セル内部の接触抵抗を低減してセル内の部品間の界面を良好に維持して氷の生成を最小にすることができる。すなわち、気体拡散層と分離板のリブRibまたはランドLand及び高分子電解質の膜-電極接合体との接触抵抗を低減して接触抵抗の増加による燃料電池セルの性能低下が防止でき、気体拡散層/高分子電解質の膜-電極接合体または気体拡散層/分離板の間の界面を適切に維持して生成水が凍結する空間が生成されないため、凍結融解耐久性を向上させることができる。一方、本発明の実施例に用いられた炭素繊維フェルト型気体拡散層の基本特性は、表1に示す通りであり、マクロ気孔支持体は、走査電子顕微鏡SEM:ScanningElectronMicroscope、InspectTM、FEICo.を用いて500倍に拡大した図4に示すように、通常の炭素繊維フェルトで構成されており、炭素繊維が不規則に絡まってEntangledいることが分かる。また、表1に記載した通り、気体拡散層の曲げ剛性は、テーバー曲げ剛性測定器TaberIndustriesStiffnessTester:150-EV-5Model、TaberIndustries、USAを用いて曲げ角度15°でMD及びCMDごとにそれぞれ測定した結果、気体拡散層のロール原反長手方向高剛性方向のテーバー曲げ剛性がさらに大きいことが分かった。ここで、本発明を実施例及び試験例により詳細に説明する。実施例本発明の実施例では、気体拡散層の原反の裁断に当たり、原反の高剛性方向が分離板の主流路方向と垂直裁断角度90°になるように裁断し、これを高分子電解質膜、触媒層、締結機構などの様々な部品と共にスタックに組み立てた。比較例比較例として気体拡散層の原反は、原反の高剛性方向が分離板の主流路方向と平行裁断角度0°になるように裁断し、これを実施例と同様にスタックに適用した。試験例実施例及び比較例による気体拡散層の電気化学的性能評価を実施した。具体的には、実施例及び比較例による気体拡散層を有する燃料電池用スタックの電気化学的性能は、燃料電池5セルを基準として電圧-電流密度分極Potential-CurrentDensityPolarizationを測定して比較し、電気化学的性能測定器は、既に商用化された装備5kWTestStationModel、Won-ATechCo.、Koreaを用いた。この時、実施例及び比較例による気体拡散層を有する燃料電池用スタックの電気化学的性能測定時に用いた条件を以下に示す。燃料電池セルの入口温度=65°C水素アノード/空気カソードの相対湿度RH:RelativeHumidity=50/50水素アノード/空気カソードの化学量論比S.R.:StoichiometricRatio=1.5/2.0また、実施例及び比較例によるスタックに適用した凍結融解サイクル条件は、5セルスタックを温度調節が可能な環境チャンバーEnvironmentalChamberに入れて-25°C~15°C条件下で1000サイクルまで凍結融解を繰り返し、各サイクルごとにスタックの電気化学的性能、高周波数の抵抗HFR:HighFrequencyResistanceなどを測定して比較し、この時、測定されたスタックの高周波数抵抗値はセル内の接触抵抗を示す因子であって、この値が大きいほどセル内の部品間界面が破断されて接触が不良になることを示す。高周波数抵抗値は、既に商業化された装備Galvanostat、ZNavigatorModel、Won-ATechCo.、Koreaを用いて5A振幅Amplitude及び1kHz周波数の条件下で測定した。このような実施例及び比較例による気体拡散層を有する燃料電池用スタックに対して電気化学的性能評価を行った結果を図5~図8に示す。本発明の実施例による気体拡散層を適用したスタックと、比較例による従来の気体拡散層を適用したスタックに対する凍結融解1000サイクル終了後の電気化学的性能を比較した結果、図5に示すように、実施例及び比較例のスタック両方とも凍結融解1000サイクル後に電気化学的性能が減少したが、本発明の気体拡散層が適用されたスタックは、従来の気体拡散層が適用されたスタックに比して凍結融解0サイクル及び1000サイクル後のスタックが両方とも優れた電気化学的性能を示し、かつ、性能減少速度もさらに低いことが分かった。凍結融解サイクル回数によるスタック間の電気化学的性能の低下速度を定量的に比較するために、燃料電池の運転条件中、中電流密度及び高電流密度の代表値としてそれぞれ800mA/cm2及び1400mA/cm2を選定し、この値のセル電圧値の低下を比較した。結果は、図6のaに示す通りで、電流密度が800mA/cm2である場合、従来の気体拡散層を適用したスタックのセル電圧は約-38μV/cycleの速度で減少したが、本発明の実施例による気体拡散層を適用したスタックのセル電圧は約-27μV/cycleの速度で減少し、本発明のスタックセルの性能がさらに緩やかに低下することが分かった。また、図6のbに示すように、電流密度が1400mA/cm2に増加する場合、セル性能の低下速度は増加するが、従来の気体拡散層を適用したスタックのセル電圧は約-109μV/cycleの速度で減少し、本発明の実施例による気体拡散層を適用したスタックのセル電圧は-66μV/cycleの速度で減少する。すなわち、高電流密度で相対的に本発明のスタックセル性能がさらに緩やかに低下することが分かった。次に、凍結融解サイクルによる燃料電池スタックセル内の接触抵抗の変化を比較した。比較例による従来のスタックと実施例による本発明のスタックに対する凍結融解1000サイクルの終了後、高周波数抵抗値を比較した結果、図7に示すように、従来及び本発明のスタックは両方とも凍結融解1000サイクル後に高周波数抵抗値が増加した。しかし、本発明のスタックに対する高周波数抵抗値は、従来のスタックに比して凍結融解0サイクル及び1000サイクル後の値が両方とも低いことが分かり、これは従来のスタックに比して本発明のスタックセル内の部品間の接触状態が良好であるため、氷点下の低温で氷が部品界面の間に生成される確率が少なく、凍結融解によるセル破損が少ないことを意味する。凍結融解サイクルの回数によるスタック間の高周波数抵抗値の増加速度を定量的に測定して比較した結果、図8のaに示すように、電流密度が800mA/cm2である場合、従来のスタックの高周波数抵抗値は約43μΩcm2/cycleの速度で増加したが、本発明によるスタックの高周波数抵抗値は約34μΩcm2/cycleの速度で増加して、本発明によるスタックの高周波数抵抗値がさらに緩やかに増加することが分かった。また、図8のbに示すように、電流密度が1400mA/cm2で増加する場合、高周波数抵抗値の増加速度は2つのスタックが両方とも増加し、従来のスタックの高周波数抵抗値は約50μΩcm2/cycleの速度で増加したが、本発明によるスタックの高周波数抵抗値は約38μΩcm2/cycleの速度で増加して、高電流密度で相対的に本発明によるスタックのセル性能がさらに緩やかに増加することが分かった。参考として、凍結融解1000サイクル後、燃料電池用スタックの電気化学的性能の減少速度と高周波数抵抗値の増加速度を表2に記載する。以上、従来の気体拡散層原反の高剛性方向が分離板の主流路方向と平行裁断角度0°が適用されたスタックに比して、本発明の気体拡散層原反の高剛性方向が分離板の主流路方向と垂直裁断角度90°が適用されたスタックが、凍結融解サイクル時の電気化学的性能が高く、性能減少速度が低く、また、セル内の接触抵抗が小さく、抵抗増加速度も小さく、セル内の氷が形成される確率が低いため、優れた凍結融解耐久性を有することが分かった。