"燃料タンク内に配置される有底筒状のサブタンクと、前記燃料タンク内において前記サブタンクの開口の周縁部に装着されることにより、当該開口を閉塞する蓋部材と、前記燃料タンク内において前記蓋部材が形成する保持部に保持され、前記サブタンク内に貯留される燃料を前記燃料タンク外に向かって吐出するポンプユニットとを、備えることを特徴とする燃料供給装置。前記蓋部材は、環板状に形成されて内周部に前記保持部が接続される環板部と、当該環板部の外周部に接続されて前記サブタンクの開口の周縁部に装着される装着部と、を有することを特徴とする請求項1に記載の燃料供給装置。前記保持部は、前記サブタンクの底部から離れた位置に、前記ポンプユニットをフローティング保持することを特徴とする請求項1又は2に記載の燃料供給装置。前記保持部は、弾性変形可能に形成された弾性片を、前記ポンプユニットの側方に有し、当該弾性片の上端部により前記ポンプユニットを下方から支持することを特徴する請求項1~3のいずれか一項に記載の燃料供給装置。前記ポンプユニットは、側方へ張り出す張出部を、上部に有し、前記保持部は、前記弾性片の上端部により前記張出部を下方から支持することを特徴とする請求項4に記載の燃料供給装置。前記ポンプユニットは、内包する要素との接合部の側方から外れて前記張出部が形成されるケースを、有することを特徴とする請求項5に記載の燃料供給装置。前記保持部は、弾性変形可能に形成されて前記弾性片の上端部との間に前記張出部を挟持する弾性爪を、有することを特徴とする請求項5又は6に記載の燃料供給装置。前記張出部は、張出側先端部からさらに側方へ突出する突出要素を、有し、前記保持部は、前記突出要素に上方から係合することにより、前記弾性片の上端部との間に前記張出部を挟持する係合要素を、有することを特徴とする請求項5又は6に記載の燃料供給装置。前記ポンプユニットは、二部材を上下方向に接合してなるケースであって、それら二部材の接合界面を外れて前記張出部が形成されるケースを、有することを特徴とする請求項7又は8に記載の燃料供給装置。さて、特許文献1の装置では、水平面に対して車両が急激に傾くと、開放状態にあるサブタンクの開口から燃料がこぼれてしまい、燃料タンク外への供給に必要な燃料貯留量を当該サブタンク内にて確保し得なくなるおそれがある。こうした燃料こぼれに対処するには、サブタンクの高さ寸法を大きく設定することが考えられる。しかし、サブタンクの高さ寸法を大きくした場合、当該サブタンクの開口周縁部にブラケットを介して保持されるポンプユニットが燃料吐出時に発生する振動によって、サブタンクが揺れ易くなる。また、特許文献1の装置の如き環状のブラケットでは、ポンプユニットの保持によって作用する断面応力が大きくなるので、当該ブラケットの剛性を高めなければならず、その結果、ポンプユニットの振動がサブタンクへと伝播し易くなる。これは、サブタンクの揺れを増大させることに繋がるため、望ましくない。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、サブタンクの揺れを抑制する燃料供給装置を提供することにある。請求項1に記載の発明は、燃料タンク内に配置される有底筒状のサブタンクと、燃料タンク内においてサブタンクの開口の周縁部に装着されることにより、当該開口を閉塞する蓋部材と、燃料タンク内において蓋部材が形成する保持部に保持され、サブタンク内に貯留される燃料を燃料タンク外に向かって吐出するポンプユニットとを、備える。この発明では、燃料タンク内においてサブタンクの開口周縁部に装着された蓋部材により、当該開口が閉塞されるので、水平面に対して車両が急激に傾いたとしても、当該開口からの燃料こぼれは回避され得る。これによれば、蓋部材の保持部に保持されるポンプユニットから、燃料吐出時の振動が当該蓋部材を介して伝播してサブタンクが揺れる事態につき、サブタンクの高さ寸法を可及的に小さく設定することで、抑制可能となる。しかも、サブタンクの開口を閉塞する広面積形状の蓋部材では、ポンプユニットの保持によって作用する断面応力が小さくなるので、当該蓋部材の剛性を低くして、サブタンクの揺れを招く振動自体を減衰可能となる。請求項2に記載の発明によると、蓋部材は、環板状に形成されて内周部に保持部が接続される環板部と、当該環板部の外周部に接続されてサブタンクの開口の周縁部に装着される装着部と、を有する。この発明の蓋部材において、ポンプユニットを保持する保持部が内周部に接続されると共に、サブタンクの開口周縁部に対する装着部が外周部に接続される環板部は、広面積の環板状に形成されるので、ポンプユニットの保持によって作用する断面応力が小さくなる。故に、蓋部材のうち少なくとも環板部の剛性を低くすることで、ポンプユニットから当該環板部を介した伝播によりサブタンクを揺らす振動自体を、減衰可能である。請求項3に記載の発明によると、保持部は、サブタンクの底部から離れた位置に、ポンプユニットをフローティング保持する。この発明では、蓋部材の保持部によりポンプユニットは、サブタンクの底部から離れた位置にフローティング保持されるので、当該ポンプユニットから直接的に振動伝播することによるサブタンクの揺れにつき、抑制可能である。請求項4に記載の発明によると、保持部は、弾性変形可能に形成された弾性片を、ポンプユニットの側方に有し、当該弾性片の上端部によりポンプユニットを下方から支持する。この発明において蓋部材の保持部は、弾性片の上端部によりポンプユニットを下方から支持するので、当該弾性片は、ポンプユニットから上端部に伝播する振動を弾性変形によって減衰し得る。それと共に、ポンプユニットは、側方の弾性片に当接して弾性変形を与えることで、側方への振動をその根源から抑えられ得る。これらによれば、ポンプユニットからの振動伝播によるサブタンクの揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。請求項5に記載の発明によると、ポンプユニットは、側方へ張り出す張出部を、上部に有し、保持部は、弾性片の上端部により張出部を下方から支持する。この発明において蓋部材の保持部は、ポンプユニットの上部において側方へ張り出す張出部を、弾性片の上端部により下方から支持することになるので、当該弾性片による張出部の支持位置に対して、ポンプユニットの重心位置を下方に設定し易い。こうした重心位置の下方設定によれば、ポンプユニットが揺れ難くなるので、当該ポンプユニットからの振動伝播によるサブタンクの揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。請求項6に記載の発明によると、ポンプユニットは、内包する要素との接合部の側方から外れて張出部が形成されるケースを、有する。このような発明において蓋部材の保持部は、ポンプユニットのケースのうち内包要素との接合部の側方から外れて形成される張出部を、弾性片により支持することになる。これによれば、内包要素との接合によるケースの変形に起因して弾性片による張出部の支持状態が悪化する事態につき、回避し得る。したがって、弾性片によるポンプユニット側方への振動伝播の抑え機能を確実に発揮して、ポンプユニットからの振動伝播によるサブタンクの揺れ抑制効果を高めることが、可能となる。加えてケースでは、弾性片による支持反力が張出部に作用しても、側方から張出部が外れる接合部に当該支持反力が伝播し難くなるので、接合部の耐久性を高めることも、可能となる。請求項7に記載の発明によると、保持部は、弾性変形可能に形成されて弾性片の上端部との間に張出部を挟持する弾性爪を、有する。このような発明において蓋部材の保持部は、弾性片の上端部と弾性爪との間にポンプユニットの張出部を挟持することになるので、当該ポンプユニットの振動は、それら弾性片及び弾性爪の弾性変形によって確実に減衰され得る。したがって、ポンプユニットからの振動伝播によるサブタンクの揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。請求項8に記載の発明によると、張出部は、張出側先端部からさらに側方へ突出する突出要素を、有し、保持部は、突出要素に上方から係合することにより、弾性片の上端部との間に張出部を挟持する係合要素を、有する。このような発明において蓋部材の保持部は、ポンプユニットにおいて張出部の張出側先端部からさらに側方へ突出する突出要素を、弾性片の上端部と係合要素との間に挟持することになるので、当該ポンプユニットの振動は、弾性片の弾性変形によって確実に減衰され得る。したがって、ポンプユニットからの振動伝播によるサブタンクの揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。請求項9に記載の発明によると、ポンプユニットは、二部材を上下方向に接合してなるケースであって、それら二部材の接合界面を外れて張出部が形成されるケースを、有する。この発明において蓋部材の保持部は、ポンプユニットのケースのうち二部材の接合界面を外れて形成される張出部を、弾性片と弾性爪又は係合要素との間に挟持することになる。これによれば、構成二部材の接合によるケースの変形に起因して張出部の挟持状態が悪化する事態を回避して、ポンプユニットからの振動伝播によるサブタンクの揺れ抑制効果を高めることが、可能となる。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1,2は、本発明の第一実施形態による燃料供給装置1を示している。燃料供給装置1は、車両の燃料タンク2に搭載されて燃料を当該燃料タンク2外へ供給する。基本構成燃料供給装置1は、フランジ10、サブタンク20、蓋部材30、調整機構40、ポンプユニット50、並びに残量検出器60を備えている。ここで、図2に示すように燃料供給装置1のフランジ10以外の要素20,30,40,50,60は、燃料タンク2内の所定位置に配置される。尚、図2の上下方向は、水平面上における車両の鉛直方向と実質的に一致している。図1~3に示すようにフランジ10は、樹脂により円盤状に形成されている。フランジ10は、燃料タンク2の天板部2aを貫通する貫通孔2bに嵌合装着され、当該貫通孔2bを閉塞している。フランジ10には、燃料供給管11及び電気コネクタ12が設けられている。燃料供給管11は、ポンプユニット50から吐出される燃料を、燃料タンク2外へ供給する。電気コネクタ12は、ポンプユニット50及び残量検出器60と電気接続されている。これにより、電気コネクタ12を通じてポンプユニット50の燃料ポンプ52が電力供給を受けて駆動制御されるようになっていると共に、同電気コネクタ12を通じて残量検出器60の残量検出信号が出力されるようになっている。図1,2に示すようにサブタンク20は、樹脂により有底円筒状に形成されている。サブタンク20は、その中心軸Csがフランジ10の中心軸Cfからオフセットする位置図3,5参照にて燃料タンク2内に収容され、当該燃料タンク2の底部2c上に設置されている。サブタンク20の底部20aには、図1,4に示すようにジェットポンプ21が設けられている。ジェットポンプ21は、導入通路22及びジェットノズル23を有している。導入通路22は、燃料タンク2内とサブタンク20内とを連通している。ジェットノズル23は、ポンプユニット50のプレッシャレギュレータ54図6参照から排出される余剰燃料を、導入通路22内へ向かって噴射する。この燃料噴射により、大気圧よりも低い負圧が導入通路22内に発生することで、燃料タンク2内の燃料が当該導入通路22内へと吸引されてサブタンク20内にまで移送される。サブタンク20は、こうして移送された燃料を貯留する。図1,2,5に示すように蓋部材30は、樹脂により逆有底円筒状に形成されている。蓋部材30の下部開口31の周縁部31aは、サブタンク20の上部開口24の周縁部24aに同軸上に嵌合装着されている。これにより蓋部材30は、その中心軸Ccがフランジ10の中心軸Cfからオフセットする位置図3,5参照にて燃料タンク2内に収容され、サブタンク20の開口24を閉塞する形となっている。蓋部材30は、残量検出器60と共にポンプユニット50を、燃料タンク2内に保持している。調整機構40は、支柱41、中間部材42、並びに弾性部材43を有している。支柱41は、金属により円筒状に形成されている。支柱41は、フランジ10に同軸上に圧入固定されていると共に、互いに一体となっている要素20,30,50,60以下では、これらの要素を単に一体要素20,30,50,60というに中間部材42を介して結合されている。これにより、フランジ10と一体要素20,30,50,60とは、単独の支柱41で連結される形となっている。図2に示すように中間部材42は、支柱41の周方向には互いに相対回転不能且つ支柱41の軸方向には互いに相対変位可能な一対の樹脂製ブラケット44,45を、結合してなる。各ブラケット44,45がそれぞれ蓋部材30及び支柱41に組み付けられることによって中間部材42は、支柱41と一体要素20,30,50,60との相対位置変化を支柱41の軸方向には許容した状態で、当該相対位置変化を支柱41の周方向に規制する。弾性部材43は、本実施形態ではコイルスプリングからなり、中間部材42のうち支柱41と一体のブラケット45と、蓋部材30との間に介装されている。弾性部材43は、一体要素20,30,50,60を燃料タンク2の底部2c側に向かって押圧するように、復原力を支柱41の軸方向に沿って発生することで、サブタンク20の底部20aを燃料タンク2の底部2cに常に押し付ける。このような弾性部材43の機能と上記中間部材42の機能とにより本実施形態では、燃料タンク2内における一体要素20,30,50,60の配置位置が安定する。ポンプユニット50は、その下部においてサブタンク20内に収容されていると共に、上部において蓋部材30から突出している。図2,6に示すようにポンプユニット50は、サクションフィルタ51、燃料ポンプ52、燃料フィルタ53、並びにプレッシャレギュレータ54を有している。サクションフィルタ51は、ポンプユニット50の最下部に設けられている。サクションフィルタ51は燃料ポンプ52の燃料吸入口52aと接続され、当該燃料ポンプ52がサブタンク20内から吸入する燃料中の大きな異物を除去する。燃料ポンプ52は、ポンプユニット50においてサクションフィルタ51の上方に設けられ、燃料吸入口52a及び燃料吐出口52bをそれぞれ下方及び上方に向けている。燃料ポンプ52は、サブタンク20内の燃料を内蔵モータ図示しないの回転に応じてサクションフィルタ51から燃料吸入口52aへと吸入し、当該吸入燃料を加圧して燃料吐出口52bから吐出する。燃料フィルタ53は、ポンプユニット50において燃料ポンプ52を外周側と上方とから覆うように、設けられている。燃料フィルタ53を構成するフィルタケース55は、樹脂により形成されて内外二重の筒部55a,55bを有しており、それらのうち内筒部55aの内周側の空間55cに燃料ポンプ52が同軸上に配置されている。また、燃料フィルタ53を構成するフィルタエレメント56は、例えばハニカム状の濾材からなり、内筒部55aと外筒部55bとの間の空間55dに収容されている。ここで、筒部55a,55b間の空間55dは、フィルタエレメント56を挟む燃料上流側と燃料下流側とで、それぞれ燃料ポンプ52の燃料吐出口52bと燃料フィルタ53の燃料出口59とに連通している。これにより、燃料吐出口52bから空間55dへと流入した燃料は、フィルタエレメント56により微細な異物を除去された状態で、図1の一点鎖線の如く燃料出口59と接続される燃料供給管11に向かって吐出される。図6に示すようにプレッシャレギュレータ54は、ポンプユニット50において燃料フィルタ53の側方に、隣接して設けられている。燃料フィルタ53の燃料出口59と接続されるプレッシャレギュレータ54には、燃料供給管11へと向かう燃料の一部が流入する。これによりプレッシャレギュレータ54は、燃料タンク2外の燃料供給管11に向かって吐出する燃料の圧力を調整し、当該調圧時の余剰燃料を、排出管54aを介してジェットポンプ21のジェットノズル23図4参照へ排出する。図1,3に示すように残量検出器60は、蓋部材30上に保持されることにより、サブタンク20外に配置されている。残量検出器60は、本実施形態ではセンダゲージであり、燃料タンク2内の燃料に対して浮くフロート61を保持するアーム62の回転角に基づき、当該燃料タンク2内の燃料残量を検出する。特徴的構成以下、燃料供給装置1の特徴的構成について、詳細に説明する。図7に示すように樹脂製の蓋部材30は、装着部32、環板部33、並びに保持部34を有している。円筒状の装着部32は、図2,5に示すように、蓋部材30の最下部に設けられて下部開口31まわりの周縁部31aを形成することで、サブタンク20のうち上部開口24まわりの周縁部24aに同軸上に装着されている。蓋部材30において上下方向軸方向の中間部に設けられている円環板状の環板部33は、装着部32に対して外周部33aを同軸上に接続させている。環板部33は、蓋部材30全体としての中心軸Ccここでは、装着部32の中心軸と一致するからオフセットした位置に、円形の貫通孔33bを形成している。図2,5,7に示すように、蓋部材30において最上部に設けられている保持部34は、保持本体340、弾性片341並びに弾性爪342を一体成形してなる。具体的には、円筒状の保持本体340は、環板部33の内周部を形成する貫通孔33bに対して、同軸上に接続されている。保持本体340の内周側には、図2,5,8に示すように、ポンプユニット50のフィルタケース55が隙間340aをあけて同軸上に挿入されている。図5,7,8に示すように矩形板状の弾性片341は、保持本体340において周方向に等間隔をあけた複数個所ここでは、三箇所から、フィルタケース55の配置された内周側に向かって突出している。本実施形態の各弾性片341は、保持本体340において下方に突出する突出片340bにより、支持されている。これにより各弾性片341は、フィルタケース55の側方外周側において径方向に弾性変形可能となっていると共に、当該フィルタケース55の最上部において側方外周側へと張り出した張出部55eを、上端部341aにより下方から支持している。逆L字状の弾性爪342は、保持本体340において周方向に等間隔をあけた複数個所ここでは、三箇所から上方に向かって突出し、さらにフィルタケース55側となる内周側に向かって折曲されている。本実施形態の各弾性爪342は、それぞれ対応する弾性片341に対して保持本体340の周方向にずれて配置され、保持本体340の上端部340cに支持されている。これにより各弾性爪342は、折曲側先端部の鉤部342aがフィルタケース55の上方において軸方向に弾性変形可能となっていると共に、当該フィルタケース55の張出部55eを、それぞれ対応する弾性片341の上端部341aとの間に挟持している。こうした構成の蓋部材30をポンプユニット50のフィルタケース55に組み付けるには、まず、図9a,bに示すように、張出部55eに対して保持本体340を位置合わせして上方から被せることで、保持本体340の内周側に張出部55eを挿入する。この挿入開始前において各弾性片341は、図9aに示すように、保持本体340の軸方向に対して上方に向かうほど内周側に傾斜している。故に、図9bに示すように挿入が開始されると、各弾性片341は、張出部55eにより側方に押圧されて弾性変形する。この後、図9cに示すように挿入が進んで、弾性変形状態の各弾性片341が張出部55eの下方位置にまで達すると、図9dに示すように各弾性片341は復原して当該張出部55eを、上端部341aにより下方から支持且つ各弾性爪342との間に挟む状態となる。この状態で蓋部材30が図2の如くサブタンク20に装着されることによれば、ポンプユニット50は、サブタンク20の底部20aから最下部のサクションフィルタ51が離れる位置に、保持部34によってフローティング保持されることとなる。以上説明した燃料供給装置1によると、燃料タンク2内においてサブタンク20の開口24は、その周縁部24aに蓋部材30の装着部32が装着されることにより、閉塞されているので、水平面に対して車両が急激に傾いたとしても、燃料こぼれは回避され得る。これによれば、蓋部材30の保持部34に保持されるポンプユニット50から、燃料吐出時の振動が当該蓋部材30を介して伝播してサブタンク20が揺れる事態につき、サブタンク20の上下方向の高さ寸法を可及的に小さく設定することにより、抑制可能となる。また、燃料供給装置1の蓋部材30において保持部34及び装着部32間を環板状に接続している環板部33は、広面積に形成されているので、当該保持部34によりポンプユニット50を保持することで当該環板部33に作用する断面応力が、小さくなる。故に、蓋部材30のうち少なくとも環板部33の剛性を低くすることによれば、ポンプユニット50から当該環板部33を介して伝播することによりサブタンク20を揺らす振動自体を、減衰可能となる。さらに、燃料供給装置1の蓋部材30において保持部34は、ポンプユニット50の最下部をサブタンク20の底部20aから離間させるように、当該ポンプユニット50をフローティング保持している。これによれば、ポンプユニット50から直接的に振動伝播することによるサブタンク20の揺れにつき、抑制可能となる。またさらに、燃料供給装置1の保持部34は、各弾性片341の上端部341aによりポンプユニット50を下方から支持しているので、それら弾性片341は、ポンプユニット50から上端部341aに伝播する振動を弾性変形によって減衰し得る。それと共に、ポンプユニット50は、側方の各弾性片341に当接して弾性変形を与えることにより、側方への振動をその根源から抑えられ得る。これらによれば、ポンプユニット50からの振動伝播によるサブタンク20の揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。加えて、燃料供給装置1の保持部34は、ポンプユニット50の最上部において側方へ張り出す張出部55eを、各弾性片341の上端部341aにより下方から支持している。これによれば、各弾性片341による張出部55eの支持位置に対して、ポンプユニット50の重心位置を下方に設定し易い。こうした重心位置の下方設定の結果、ポンプユニット50は揺れ難くなるので、当該ポンプユニット50からの振動伝播によるサブタンク20の揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。さらに加えて、燃料供給装置1の保持部34は、各弾性片341と各弾性爪342との間にポンプユニット50の張出部55eを挟持しているので、当該ポンプユニット50の振動は、それら弾性要素341,342の弾性変形によって確実に減衰され得る。したがって、これによっても、ポンプユニット50からの振動伝播によるサブタンク20の揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。以上の他、燃料供給装置1では、ポンプユニット50のフィルタケース55の外周側に同軸上に配置される保持本体340の周方向において等間隔をあける複数の弾性片341が、当該フィルタケース55の側方に位置している。このように周方向に配置された各弾性片341によれば、側方へ移動したポンプユニット50を、弾性変形によって生じる復原力で押し戻すことにより、当該ポンプユニット50の調心機能を発揮し得る。また、燃料供給装置1では、ポンプユニット50の張出部55eが各弾性要素341,342間に挟持されることから、当該ポンプユニット50の上下方向軸方向の位置決め機能も発揮され得るのである。第二実施形態図10~13に示す本発明の第二実施形態は、第一実施形態の変形例である。図10に示すように、第二実施形態においてポンプユニット1050のフィルタケース1055の上部には、実質的に同一径の二つの張出部55e,1055eが溝1055fを挟んで上下に設けられている。ここで、フィルタケース1055において最上部をなす張出部55eは、図6に示す第一実施形態の場合と同様に、当該ケース1055に内包されるフィルタエレメント56との溶接等による接合部1055gに対して、側方外周側に配置されている。また、図6に示す第一実施形態の場合と同様に二部材1055h,1055iを溶接等により上下に接合してなるフィルタケース1055においては、それら二部材1055h,1055iの接合界面1055jが、張出部55eに形成されている。これらにより、フィルタケース1055において張出部55eの下方に並ぶ張出部1055eは、内包要素56との接合部1055gの側方外周側からも、構成二部材1055h,1055iの接合界面1055jからも、当該下方に外れている。図11,12に示すように、第二実施形態において蓋部材1030の保持部1034は、弾性片1341及び弾性爪1342を、それぞれ保持本体340の周方向の複数個所に一体成形してなる。ここで各弾性片1341は、図7,8に示す第一実施形態の弾性片341と比較して、同様な構成を有しているが、張出部55eに代えて張出部1055eを下方から支持している機能の点で、異なっている。尚、弾性片341と同様構成の弾性片1341は、上端部341aが内周側に突出し且つ下端部1341bが突出片340bに接続される片本体1341cと、端部341a,1341b間にて本体1341cから内周側に突出する複数のリブ1341dとを、有している。一方、各弾性爪1342は、それぞれ対応する弾性片1341から周方向にずれた複数個所において保持本体340を部分的に分離させてなり、フィルタケース1055側となる内周側に向かって突出する鉤部1342aを上端部に形成している。これにより各弾性爪1342は、径方向に弾性変形可能となっていると共に、それぞれ対応する弾性片1341の上端部341aと鉤部1342aとの間に、下側の張出部1055eを挟持している。こうした構成の蓋部材1030をポンプユニット1050のフィルタケース1055に組み付ける例を、図13に示す。まず、図13a,bの如く、最上端部の張出部55eに対して保持本体340を位置合わせして上方から被せることで、保持本体340の内周側に張出部55eを挿入する。ここで、挿入開始前の各弾性片1341は、図13aの如く、保持本体340の軸方向に対して上方に向かうほど内周側に傾斜している。故に、図13bの如く挿入が開始されると、各弾性片1341が張出部55eにより側方に押圧されて、弾性変形することになる。この後、図13cの如く挿入が進むと、今度は、各弾性片1341が下側の張出部1055eにより側方に押圧されて、弾性変形する。このとき各弾性片1341では、内周側に突出するリブ1341dが張出部1055eの側面外周面に摺接することにより、同内周側に突出する上端部341aが溝1055fに進入して張出部1055eに上方から係止される事態を、抑制している。またこのとき、各弾性爪1342は上側の張出部55eにより側方に押圧されて、弾性変形することになる。そして、さらに挿入が進んで、弾性変形状態の各弾性片1341が張出部1055eの下方位置にまで達すると、図13dの如く各弾性片1341及び各弾性爪1342が復原する。その結果、各弾性片1341が張出部1055eを、上端部341aにより下方から支持且つ各弾性爪1342の鉤部1342aとの間に挟む状態となる。この状態で蓋部材1030がサブタンク20に装着されることによれば、第一実施形態と同様、サブタンク20の底部20aから最下部のサクションフィルタ51が離れる位置に、ポンプユニット1050が保持部1034によりフローティング保持される。このように第二実施形態では、ポンプユニット1050のフィルタケース1055において内包要素56との接合部1055gの側方から外れて形成される張出部1055eが、保持部1034をなす各弾性片1341により支持されている。これによれば、内包要素56との接合によるケース1055の変形例えば溶接熱による変形等に起因して各弾性片1341による張出部1055eの支持状態が悪化する事態を回避して、ポンプユニット1050の側方への振動伝播の抑え機能及び調心機能を確実に発揮し得る。これと共に、各弾性片1341が支持する張出部1055eは、接合部1055gの側方の張出部55eと共にポンプユニット1050の上部に設けられているので、当該ユニット1050の重心位置を下方設定することによる揺れの抑え機能を発揮し得る。さらに、各弾性片1341と各弾性爪1342との間に張出部1055eを挟持する保持部1034によれば、それら弾性要素1341,1342の弾性変形による振動減衰機能及び位置決め機能も発揮し得る。ここで特に第二実施形態では、フィルタケース1055において構成二部材1055h,1055iの接合界面1055jから外れて形成される張出部1055eが、各弾性片1341と各弾性爪1342との間に挟持されている。故に、二部材1055h,1055iの接合によるケース1055の変形例えば溶接熱による変形等に起因して張出部1055eの挟持状態が悪化する事態も回避して、振動減衰機能及び位置決め機能を高め得るのである。以上のことから第二実施形態によっても、ポンプユニット1050からの振動伝播によるサブタンク20の揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。加えて、第二実施形態のケース1055では、各弾性片1341による支持反力が張出部1055eに作用しても、張出部1055eが側方から外れる接合部1055gに当該支持反力が伝播し難くなるので、接合部1055gの耐久性を高めることも可能となるのである。第三実施形態図14~17に示す本発明の第三実施形態は、第二実施形態の変形例である。図14に示すように、第三実施形態においてポンプユニット2050のフィルタケース2055の上部には、張出部2055eが、張出部55eの下方に並んで設けられている。ここで張出部2055eは、第二実施形態の張出部1055eと同様な構成により溝1055fを張出部55eとの間に挟む張出本体2055kと、本体2055kの張出側先端部からさらに側方へ突出する突出要素としての突起2055lとを、有している。したがって、張出部2055eについても、フィルタケース2055において内包要素56との接合部1055gの側方外周側及び構成二部材1055h,1055iの接合界面1055jから、下方に外れている。また、第三実施形態において突起2055lは、フィルタケース2055の周方向の複数個所に配置されている。図15,16に示すように、第三実施形態において蓋部材2030の保持部2034は、保持本体340の周方向の複数個所に係合凹部2342を一体成形してなる。ここで係合要素としての各係合凹部2342は、それぞれ対応する弾性片1341に対して保持本体340の周方向にずれた箇所から、フィルタケース2055とは反対側となる側方外周側に向かって凹んでいる。これにより各係合凹部2342は、張出部2055eにおいてそれぞれ対応する突起2055lに上方から係合することより、同張出部2055eの張出本体2055kを、それぞれ対応する弾性片1341の上端部341aとの間に挟持している。こうした構成の蓋部材2030をポンプユニット2050のフィルタケース2055に組み付ける例を、図17に示す。まず、図17a,bの如く、最上端部の張出部55eに対して保持本体340を上方から位置合わせしつつ、挿入開始前には内周側に傾斜している各弾性片1341を、張出部55eにより側方に押圧して弾性変形させる。この後、図17cの如く保持本体340を上方から張出部55eに被せることで、保持本体340の内周側に張出部55eを挿入する。これより各弾性片1341は、下側の張出部2055eのうち張出本体2055kにより側方に押圧されて、弾性変形する。このとき各弾性片1341では、内周側に突出するリブ1341dが張出本体2055kの側面外周面に摺接することにより、同内周側に突出する上端部341aが溝1055fに進入して張出本体2055kに上方から係止される事態を、抑制している。そして、さらに挿入が進んで、弾性変形状態の各弾性片1341が張出本体2055kの下方位置にまで達すると、図17dの如く、各弾性片1341が復原すると共に各係合凹部2342が張出部2055eの各突起2055lに上方から係合する。その結果、各弾性片1341が張出部2055eを、上端部341aにより下方から支持且つ各係合凹部2342との間に挟む状態となる。この状態で蓋部材2030がサブタンク20に装着されることによれば、サブタンク20の底部20aから最下部のサクションフィルタ51が離れる位置に、ポンプユニット2050が保持部2034によりフローティング保持される。このように第三実施形態では、各弾性片1341が各係合凹部2342との間に張出部2055eを挟持する保持部2034によって、それら弾性片1341の弾性変形による振動減衰機能及び位置決め機能を発揮し得る。これと共に、各弾性片1341が支持する張出部2055eは、ポンプユニット2050の上部に形成され、フィルタケース2055と内包要素56との接合部1055gの側方及び構成二部材1055h,1055iの接合界面1055jの双方から外れている。故に、第二実施形態と同様にして、ポンプユニット2050の側方への振動伝播の抑え機能や調心機能、ポンプユニット2050の重心位置の下方設定による揺れの抑え機能を発揮し得ると共に、振動減衰機能及び位置決め機能を高め得るのである。以上のことから第三実施形態によっても、ポンプユニット2050からの振動伝播によるサブタンク20の揺れにつき、抑制効果を高めることが可能となる。加えて、第三実施形態のケース2055でも、張出部2055eが側方から外れる接合部1055gには、弾性片1341による支持反力が伝播し難いので、接合部1055gの耐久性を高めることも可能となるのである。第四実施形態図18,19に示す本発明の第四実施形態は、第三実施形態の変形例である。第四実施形態における蓋部材3030の保持部3034は、図18,19に示すように、保持本体340と接続される貫通孔33bの周囲において環板部33の下面3033cにより形成される係合面部3342を、有している。ここで係合要素としての各係合面部3342は、それぞれ対応する弾性片1341から接続本体340及び貫通孔33bの共通の周方向にずれた複数箇所に設けられ、軸方向に対して実質垂直な下面3033cの一部として平坦面状を呈している。これにより各係合面部3342は、張出部2055eにおいてそれぞれ対応する突起2055lに上方から面接触状態にて係合することで、同張出部2055eの張出本体2055kを、それぞれ対応する弾性片1341の上端部341aとの間に挟持している。こうした蓋部材3030をフィルタケース2055に組み付けるには、図17dに対応する工程において各係合面部3342が張出部2055eの各突起2055lに上方から係合する点を除き、第三実施形態に準ずる一連の操作が行われる。その結果、第四実施形態では、各弾性片1341が張出部2055eを、上端部341aにより下方から支持且つ各係合面部3342との間に挟む状態下、蓋部材3030のサブタンク20への装着によりポンプユニット2050がフローティング保持されるのである。このような第四実施形態では、各弾性片1341が各係合面部3342との間に張出部2055eを挟持する保持部3034によって、それら弾性片1341の弾性変形による振動減衰機能及び位置決め機能を発揮し得る。したがって、第三実施形態と同様の原理により、ポンプユニット2050からの振動伝播によるサブタンク20の揺れの抑制効果を高めると共に、接合部1055gの耐久性を高めることが可能である。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それら当該実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的には、蓋部材30,1030,2030,3030の保持部34,1034,2034,3034としては、上記第一~第四実施形態の如き弾性片341,1341によりポンプユニット50,1050,2050を下方から支持する構成以外であっても勿論よく、各種の構成を採用可能である。例えば、保持本体340により直接的にポンプユニット50,1050,2050を支持する構成を、採用してもよい。また、蓋部材30,1030,2030,3030の保持部34,1034,2034,3034においては、弾性爪342,1342又は係合要素2342,3342を設けないようにしてもよい。さらに、ポンプユニット50,1050,2050において蓋部材30,1030,2030,3030の保持部34,1034,2034,3034により支持する箇所については、上記第一~第四実施形態の如き上部以外であっても勿論よく、ポンプユニット50,1050,2050において上下方向軸方向の中間部や下部を、保持部34,1034,2034,3034により支持してもよい。またさらに、第三及び第四実施形態の保持部2034,3034について、張り出部2055eの代わりに、張出部55eに突起2055lを設けて、当該張出部55eを弾性爪1341及び係合要素2342,3342の間に挟持する形態に、変形してもよい。加えて、ポンプユニット50,1050,2050につき、その一部がサブタンク20の底部20a上に当接するように、蓋部材30,1030,2030,3030の保持部34,1034,2034,3034によって保持してもよい。"