"光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部と、前記信号発光部の発光に使用する電力の供給状態を判定する電力判定部と、前記電力判定部の判定結果に基づいて前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部と、を備える閃光制御装置。請求項1に記載の閃光制御装置において、前記通信強度決定部は、前記閃光制御装置の外部に設けられて前記信号発光部の発光に使用する電力を追加供給する外部電源装置が取り付けられているときに、前記光信号発光部の発光する光信号の強度を強くすること、を特徴とする閃光制御装置。光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部と、前記信号発光部の発光した光信号に応じて前記スレーブ閃光器が予備スレーブ発光を行ったか否かを判定するスレーブ閃光判定部と、前記スレーブ閃光判定部が、前記予備スレーブ発光が行われなかったと判定したときに、前記光信号発光部の発光する光信号の強度を強くする通信強度決定部と、を備える閃光制御装置。請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載の閃光制御装置において、前記信号発光部は、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができること、を特徴とする閃光制御装置。請求項4に記載の閃光制御装置において、前記通信強度決定部は、撮影時の照明を行わない設定の場合には、前記光信号発光部の信号強度を強くすること、を特徴とする閃光制御装置。光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部と、被写界の輝度を測光する測光部と、前記測光部の測光結果に基づいて前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部と、を備える閃光制御装置。撮影装置と、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器と、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部と、を備える閃光制御システムであって、前記信号発光部は、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができる照明兼用信号発光装置と、前記光信号の発光により前記スレーブ閃光器の動作指示のみを行う信号専用発光装置と、を前記撮影装置に対して交換可能であり、前記撮影装置は、前記照明兼用信号発光装置が発光する光信号の強度よりも、前記信号発光専用装置が発光する光信号の強度を強くすること、を特徴とする閃光制御システム。撮影装置と、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器と、前記撮影装置に取り付けられ、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部を備えた信号発光装置と、を備える閃光制御システムであって、前記撮影装置及び/又は前記信号発光装置に設けられ、被写界の輝度を測光する測光部と、前記測光部の測光結果に基づいて前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部と、を備えることを特徴とする閃光制御システム。光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光することができると共に、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができる信号発光部と、前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部と、を備え、前記通信強度決定部は、前記信号発光部による撮影時の照明を行わない設定の場合には、前記光信号発光部の信号強度を前記信号発光部による撮影時の照明を行う設定の場合の信号強度よりも強くすること、を特徴とする閃光制御装置。光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光することができると共に、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができる信号発光部と、前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部と、を備え、前記通信強度決定部は、スレーブ閃光器を制御する設定の場合には、前記信号発光部による撮影時の照明を禁止すること、を特徴とする閃光制御装置。請求項10に記載の閃光制御装置において、前記信号発光部は、撮影装置に内蔵されている内蔵閃光器であること、を特徴とする閃光制御装置。請求項10に記載の閃光制御装置において、前記通信強度決定部は、スレーブ閃光器を制御する設定の場合であっても、前記信号発光部として撮影装置に取り付けられている外部閃光発光器が所定以上の発光エネルギ容量を有している場合には、前記信号発光部による撮影時の照明を禁止しないこと、を特徴とする閃光制御装置。この種の装置では、ワイヤレスで制御する場合の制御可能な距離が長い方が、使用範囲が広がるために望ましく、したがって、できる限り遠くまで信号が届くことが望ましい。信号の到達可能な距離を長くするためには、光信号の強度が強いことが必要であり、したがって、光信号の発光時にできるだけ強い発光をする必要がある。しかし、撮影のための閃光発光部と光送信部が兼用の場合には、光通信の強度を強くすると撮影時に利用できるエネルギが減ってしまい、撮影時に発光できる光量が減ってしまうという問題があった。従来、予備発光を用いたスレーブ閃光器ワイヤレスストロボの制御方法では、マスター閃光器メインストロボは、予備発光および各スレーブ閃光器ヘの通信用の微少発光パルス発生のために多くのエネルギを消費せざるを得ず、本発光で残存する発光エネルギは、かなり小さくなっていた。逆に、マスター閃光器の本発光での発光エネルギの必要最小量を確保し、残るエネルギから予備発光と通信用の微少発光パルスに使えるエネルギを確保していたという表現の方が適切であった。この結果、通信用の微少発光パルスの光量は、きわめて小さくせざるを得ず、通信用の微少発光パルスを受信可能なスレーブ閃光器までの距離は小さなものに限られていた。したがって、スレーブ閃光器までの距離が大きい場合、又は、撮影環境によりマスター閃光器からスレーブ閃光器ヘの見通しが確保できず、周囲物などで反射された発光パルスで通信せざるを得ないような場合には、スレーブ閃光器が十分な受信強度を得ることができず、通信不能となったり、通信不良によりスレーブ閃光器が誤作動をしたりするというおそれがあった。従来では、光通信の発光強度を強くできる場合や、強くする必要がある場合を適切に判別して柔軟に光通信強度を変化させることができなかった。また、上述の特許文献1に記載されているコンデンサの充電状態を検出する手法では、充電電圧が低い場合に発光量を小さくして光信号の発光時の発光抜けを防ごうとしているが、このような制御を行うと、光信号に必要な発光量が確保できず、スレーブ閃光器が誤作動をしたり、スレーブ発光を行えなかったりする等、かえって動作が不安定となる場合があった。さらに、上述の特許文献1では、通信時の発光についての記述はあるが、本発光時の照明光に関しては、考慮されておらず、特にエネルギ容量コンデンサ容量の少ない小型の閃光器やカメラ内蔵型の閃光器等では、本発光時の照明光にエネルギを多く消費すると光通信が不可能となり、逆に、光通信にエネルギを多く消費すると本発光時の照明光量が不足したり発光不能となったりするという問題があった。本発明の課題は、撮影時の各種条件に応じて適切な光通信の強度を設定することができる閃光制御装置及び閃光制御システムを提供することである。また、本発明の第2の課題は、エネルギ容量の少ない閃光器であって、スレーブ閃光器までの距離が大きい場合、又は、撮影環境によりマスター閃光器からスレーブ閃光器ヘの見通しが確保できず、周囲物などで反射された発光パルスで通信せざるを得ないような場合であっても、正常にスレーブ閃光器を制御することができる閃光制御装置及び閃光制御システムを提供することである。本発明は、以下のような解決手段により、前記課題を解決する。なお、理解を容易にするために、本発明の実施形態に対応する符号を付して説明するが、これに限定されるものではない。すなわち、請求項1の発明は、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器60を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部17と、前記信号発光部の発光に使用する電力の供給状態を判定する電力判定部51,52と、前記電力判定部の判定結果に基づいて前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部38,54と、を備える閃光制御装置である。請求項2の発明は、請求項1に記載の閃光制御装置において、前記通信強度決定部38,54は、前記閃光制御装置の外部に設けられて前記信号発光部17の発光に使用する電力を追加供給する外部電源装置70が取り付けられているときに、前記光信号発光部の発光する光信号の強度を強くすること、を特徴とする閃光制御装置である。請求項3の発明は、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器60を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部17と、前記信号発光部の発光した光信号に応じて前記スレーブ閃光器が予備スレーブ発光を行ったか否かを判定するスレーブ閃光判定部31と、前記スレーブ閃光判定部が、前記予備スレーブ発光が行われなかったと判定したときに、前記光信号発光部の発光する光信号の強度を強くする通信強度決定部38,54と、を備える閃光制御装置である。請求項4の発明は、請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載の閃光制御装置において、前記信号発光部17は、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができること、を特徴とする閃光制御装置である。請求項5の発明は、請求項4に記載の閃光制御装置において、前記通信強度決定部38,54は、撮影時の照明を行わない設定の場合には、前記光信号発光部17の信号強度を強くすること、を特徴とする閃光制御装置である。請求項6の発明は、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器60を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部17と、被写界の輝度を測光する測光部32と、前記測光部の測光結果に基づいて前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部38,54と、を備える閃光制御装置である。請求項7の発明は、撮影装置30と、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器60と、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部17と、を備える閃光制御システムであって、前記信号発光部は、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができる照明兼用信号発光装置50と、前記光信号の発光により前記スレーブ閃光器の動作指示のみを行う信号専用発光装置80と、を前記撮影装置に対して交換可能であり、前記撮影装置は、前記照明兼用信号発光装置が発光する光信号の強度よりも、前記信号発光専用装置が発光する光信号の強度を強くすること、を特徴とする閃光制御システムである。請求項8の発明は、撮影装置30と、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器60と、前記撮影装置に取り付けられ、前記光通信に用いる光信号を発光する信号発光部17を備えた信号発光装置50と、を備える閃光制御システムであって、前記撮影装置及び/又は前記信号発光装置に設けられ、被写界の輝度を測光する測光部32と、前記測光部の測光結果に基づいて前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部38,54と、を備えることを特徴とする閃光制御システムである。請求項9の発明は、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器60を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光することができると共に、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができる信号発光部17と、前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部38,54と、を備え、前記通信強度決定部は、前記信号発光部による撮影時の照明を行わない設定の場合には、前記光信号発光部の信号強度を前記信号発光部による撮影時の照明を行う設定の場合の信号強度よりも強くすること、を特徴とする閃光制御装置である。請求項10の発明は、光通信により動作指示を受けて閃光発光を行うスレーブ閃光器を制御する閃光制御装置であって、前記光通信に用いる光信号を発光することができると共に、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができる信号発光部17と、前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部538と、を備え、前記通信強度決定部は、スレーブ閃光器を制御する設定の場合には、前記信号発光部による撮影時の照明を禁止すること、を特徴とする閃光制御装置である。請求項11の発明は、請求項10に記載の閃光制御装置において、前記信号発光部17は、撮影装置530に内蔵されている内蔵閃光器であること、を特徴とする閃光制御装置である。請求項12の発明は、請求項10に記載の閃光制御装置において、前記通信強度決定部は、スレーブ閃光器を制御する設定の場合であっても、前記信号発光部として撮影装置に取り付けられている外部閃光発光器が所定以上の発光エネルギ容量を有している場合には、前記信号発光部による撮影時の照明を禁止しないこと、を特徴とする閃光制御装置である。以上詳しく説明したように、本発明によれば、以下の効果を奏することができる。1電力判定部の判定結果に基づいて前記信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部を備えるので、利用できる電力に応じて最適な光信号の強度で通信を行うことができ、エネルギを無駄に使用することなく、確実に通信を行うことができる。2通信強度決定部は、外部電源装置が取り付けられているときに、光信号発光部の発光する光信号の強度を強くするので、外部電源装置のエネルギを利用して光信号の強度を強くすることができ、本発光時の光量を落とすことなく通信を確実にすることができる。3予備スレーブ発光が行われなかったと判定したときに、光信号発光部の発光する光信号の強度を強くする通信強度決定部を備えるので、光信号がスレーブ閃光器に到達しない場合であっても、通信を行うことができるようになる。4信号発光部は、撮影時の照明光となる閃光の発光を行うことができるので、光信号に使用するエネルギと照明に使用するエネルギとのバランスを考慮して光信号の強度を変更することができ、エネルギを有効に利用することができ、マスター及びスレーブ閃光器の利用範囲を拡大することができる。5通信強度決定部は、撮影時の照明を行わない設定の場合には、前記光信号発光部の信号強度を強くするので、通信専用に使用する場合には、エネルギを最大限有効に利用することができる。6測光部の測光結果に基づいて信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部を備えるので、被写界の輝度が高い場合には、光信号の強度を強くすることができ、被写界の明るさに光信号が埋もれることなく、確実に通信を行うことができる。7撮影装置は、照明兼用信号発光装置が発光する光信号の強度よりも、信号発光専用装置が発光する光信号の強度を強くするので、信号発光専用装置を使用する場合には、より長距離で、より確実に通信を行うことができる。8撮影装置及び/又は信号発光装置に設けられ、被写界の輝度を測光する測光部と、測光部の測光結果に基づいて信号発光部の発光する光信号の強度を決定する通信強度決定部とを備えるので、被写界の輝度が高い場合には、光信号の強度を強くすることができ、被写界の明るさに光信号が埋もれることなく、確実に通信を行うことができる。9通信強度決定部は、信号発光部による撮影時の照明を行わない設定の場合には、光信号発光部の信号強度を信号発光部による撮影時の照明を行う設定の場合の信号強度よりも強くするので、スレーブ閃光器までの距離が大きい場合、又は、撮影環境により信号発光部からスレーブSBヘの見通しが確保できず、周囲物などで反射された発光パルスで通信せざるを得ないような場合であっても、正常にスレーブ閃光器を制御することができる。10通信強度決定部は、スレーブ閃光器を制御する設定の場合には、信号発光部による撮影時の照明を禁止するので、スレーブ閃光器までの距離が大きい場合、又は、撮影環境により信号発光部からスレーブSBヘの見通しが確保できず、周囲物などで反射された発光パルスで通信せざるを得ないような場合であっても、正常にスレーブ閃光器を制御することができる。11信号発光部は、撮影装置に内蔵されている内蔵閃光器であるので、発光エネルギの少ない内蔵閃光器であっても、正常にスレーブ閃光器を制御することができる。12信号発光部として撮影装置に取り付けられている外部閃光発光器が所定以上の発光エネルギ容量を有している場合には、信号発光部による撮影時の照明を禁止しないので、常に正常にスレーブ閃光器を制御することができるとともに、可能な場合には本発光を行うことができ、使い勝手を良くすることができる。以下、図面等を参照しながら、本発明の実施の形態について、更に詳しく説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態におけるカメラの多灯閃光制御システムの光学系を示した図である。この多灯閃光制御システムは、カメラ本体30,撮影レンズ本体40,マスター閃光発光器以下、マスターSBと呼ぶ50及びスレーブ閃光発光器以下、スレーブSBと呼ぶ60等によって構成される。撮影時以外でSB閃光発光器が発光していない状況では、いわゆる周囲光は、撮影レンズ1を通過し、メインミラー2によって上方に反射され、拡散スクリーン3上にいったん結像する。その後に、コンデンサレンズ4、ペンタプリズム5、接眼レンズ6を通って、撮影者の目に到達する。一方、拡散スクリーン3によって拡散された光束の一部は、コンデンサレンズ4、ペンタプリズム5、測光用プリズム7、測光用レンズ8を通して定常光用の測光素子9上へ再結像される。測光素子9は、例えば、CCDチャージカップルドデバイス等の受光素子が用いられており、図3aに示すように、被写界を22×15の330領域に分割して測光し、それぞれの測光値を出力可能な構造になっている。また、それぞれの領域は、図3bに示すように、R赤G緑B青の3色の測光セルを持ち、それぞれの色に分解して測光可能になっている。ワイヤレス制御でない場合の撮影時には、まず、絞り10が所定値まで絞られると同時に、メインミラー2が跳ね上げられる。その後に、予備発光としてマスターSB50の閃光発光部17から発した光束は被写体によって反射され、撮影レンズ1によってシャッター11上に略結像される。シャッター11で反射、拡散された一部の光束は、調光用レンズ14を通して調光素子15へ再結像されて、閃光測光が行われる。本発光時には、シャッター11を開き、例えば、CCD等によって構成される撮像素子12の受光面上に光束を結像させる。調光素子15は、SPDとSPDからの光電流を蓄積するコンデンサ、増幅アンプ等によって構成され、図5に示すように、領域S1~S5に5分割されており、それぞれ図3のB1~B5と対応している。ワイヤレス制御の場合には、絞り10が開放、メインミラー2が下がったままで予備発光が行われ、その反射光は、定常光測光と同様に測光素子9で測光される。また、メインミラー2は、一部の光を透過するハーフミラーになっており、透過した光束の一部は、サブミラー13によって下へ折り曲げられ、例えば、CCD等によって構成される焦点検出部16へ導かれる。焦点検出部16では、図4に示す被写界の焦点検出領域F1~F5についての焦点状態を検出し、その何れかの領域の焦点が合焦状態になるまで撮影レンズ1を駆動する。どの焦点検出領域を合焦させるかは、撮影者による手動選択、至近選択等がある。マスターSB50は、信号発光部としても機能する閃光発光部17と、自身の発光量をモニターする発光モニター部18とから構成される。また、スレーブSB60は、第2閃光発光部19と、自身の発光量をモニターする第2発光モニター部20と、受光部21とから構成される。図2は、本発明の実施形態の概略の構成を示すブロック図である。カメラ本体30内の制御は、全てマイクロプロセッサであるカメラマイコン31によって行われる。この制御は、以下に示す、測光露出関連、オートフォーカス関連、マスターSB制御関連、スレーブSB制御関連に大別される。測光露出関連定常光測光部32は、図3に示したように、被写界を22×15の330領域に分割して測光する回路であり、その測光出力は、カメラマイコン31へ出力される。カメラマイコン31は、定常光測光部32からの出力と、撮影レンズ40に設けられたレンズマイコン41内に格納された撮影レンズレンズ光学系1の開放F値、焦点距離、射出瞳位置などのレンズ情報、感度設定部34からの撮像素子12の感度情報等に基づいて、定常光露出に関する適正露出値を算出し、それを絞り値とシャッター値とに分解して、絞り制御部37やシャッター11へ出力する。絞り制御部37は、レリーズスイッチ35からのレリーズ信号に応じて、絞り10の絞り込み/復帰の制御を行う。オートフォーカス関連焦点検出部16は、図4に示したように、被写界の5領域についての焦点状態を検出する。その情報は、カメラマイコン31で処理され、レンズ駆動量となってレンズ駆動部36へ出力され、更に、レンズ本体40内のレンズ光学系1を合焦状態まで駆動する。マスターSB制御関連カメラマイコン31は、測光値、絞り値、感度値、距離値、閃光発光部のバウンス状態などに基づいて、閃光測光部33の設定ゲインを算出してゲイン設定を行う。その後に、カメラマイコン31は、マスターSB50本体内のSBマイコン51を通じて閃光発光部17を予備発光させ、閃光測光部33は、その被写体反射光量に応じた光電流を積分する。カメラマイコン31は、その積分値を基にして、本発光量指示値を算出し、再び、SBマイコン51へ本発光指示値を出力する。SBマイコン51は、その本発光量指示値と自らの発光モニター部18によって測光した予備発光値とから本発光量を算出し、撮影時の発光トリガ信号X信号によって発光し、発光量を適正光量に制御する。また、SBマイコン51は、電源検出部52と共に、閃光発光部17の発光に利用可能な電力の供給状態を判定する電力判定部としても働き、外部電源装置であるパワーパック70が装着されたことを検出することができる。スレーブSB制御関連カメラマイコン31は、マスターSB50本体内のSBマイコン51を通じて閃光発光部17、又は、第2閃光発光部19を予備発光させ、定常光測光部32によってその被写体反射光量に応じた光電流を積分する。その積分値を基に本発光量指示値を算出し、再びSBマイコン51へ本発光指示値を出力する。SBマイコン51は、その本発光量指示値と自ら発光モニター部18によって測光した予備発光値とから本発光量を算出し、撮影時の発光トリガ信号X信号によって発光し発光量を適正光量に制御する。データ設定部53には、撮影者により多灯制御のモード後述するが設定される。第2SBマイコン61は、受光部21で光信号を受光すると、その本発光量指示値と自ら発光モニター部20によって測光した予備発光値とから本発光量を算出し、撮影時の発光トリガ信号X信号によって発光し発光量を適正光量に制御する。図3aは、測光素子9の分割状態を被写界に照らし合わせて示した図である。測光素子9は、被写界のほぼ全面を330分割して測光し、それぞれの測光値を出力できるようになっている。また、測光領域を閃光測光部33の分割形状に合わせて平均化した領域B1~B5の測光値を出力可能になっている。図3bは、それぞれの測光領域がRGBの3色の測光領域に分割されているところを示した図である。図4aは、焦点検出部16の検出領域を被写界に照らし合わせて示した図である。F1~F5の5領域についての焦点状態をそれぞれ検出可能になっている。図4bは、焦点検出部16の光学系を詳しく示した図である。撮影レンズ1、視野マスク16a、フィールドレンズ16b、セパレータレンズ16c、AF用センサ16dからなる。図5は、閃光測光部33の光学系と測光領域の分割形状を示した図である。シャッター面に入射し結像した被写体像を、3連の調光用レンズ14により調光素子15上に再結像させ、S1~S5の5領域に分割してそれぞれ光電変換された電荷を蓄積する構成になっている。ここで、S1~S5の各領域と番号の関係は、図3aにおける測光領域B1~B5の各領域の番号と対応している。また、絞りマスク15aは、隣のレンズからの入射光がセンサ上に迷光として入らないようにカットする。図6aは、調光素子15の端子とその役割をわかりやすく説明した図である。C1~C5は、それぞれ領域S1~S5の光電流を蓄積する外付けコンデンサ、SCは、ストップ信号を出すためにS1~S5の光電流を加算して蓄積する外付けコンデンサ、Vrefは、温度比例電圧出力端子、stopは、ストップ信号出力端子、CSR,CSG,CLKは、アンプゲインと読み出しチャンネルの設定を切り替えるための端子であり、設定方法は、それぞれ図6bおよびcの所で説明する。ISは、蓄積開始/終了を行う端子、DAは、各領域のアンプゲインを入力する端子、ADは、各領域の測光積分値の出力端子である。図6bは、調光素子15の各領域のアンプゲインの設定方法を示した図である。CSG端子をHレベルにしたまま、CSR端子をLレベルに下げ、その後にCLK端子にクロック信号を入力すると、Lレベルへの立ち下がりに同期してチャンネルが切り替わる。CLK端子がLレベルの間に、DA端子を設定ゲインに応じた電圧レベルにすることによって、そのチャンネルのゲインが設定される。Ch1~Ch5は、それぞれS1~S5に対応している。図6cは、調光素子15の各領域の測光積分値の読み出し方法を示した図である。CSR及びCSG端子をLレベルに下げた後に、CLK端子にクロック信号を入力すると、Lレベルへの立ち下がりに同期してチャンネルが切り替わり、各領域の測光積分値が測光値に応じた電圧レベルとなってAD端子に出力される。図7は、マスターSB50本体の電源系について簡単に示した図である。パワーパック70がついていない状態では、閃光発光に使用される電力は、マスターSB50本体内のメインコンデンサC1のみから供給される。パワーパック70が装着されると、パワーパック内コンデンサC2が並列に接続される。パワーパック内コンデンサC2は、少なくともメインコンデンサC1と同程度の電力を蓄積可能な容量があり、これによってマスターSBの発光能力を倍以上にすることができる。図8は、レリーズ時の基本動作をわかりやすく説明したタイミングチャートである。話を簡単にするために、マスターSBのみが装着された1灯制御の場合について説明する。レリーズ信号が入力されて絞り込みが完了すると、閃光測光部33のゲイン設定ゲイン設定1が行われる。その後、閃光発光部17及び閃光測光部33のウォームアップのために、小発光のカラ打ちが2発行われた後に、IS端子が立ち下げられて積分積分1が開始されると同時に予備発光が行われる。測光積分値が適当なレベルに達したか、小発光の回数が最大数例えば、16回程度になったところで予備発光が終了し、積分値の読み出し読み出し1が行なわれた後に、IS端子を立ち上げ、積分値のリセットを行う。予備発光時の積分値には、SB光の反射光の他に定常光成分も含まれているため、予備発光終了後に定常光のみの積分を行い、後の演算処理において、定常光成分を予備発光積分値から差し引く演算を行う。ゲイン設定2において、定常光積分のためのゲイン設定を行い、その後、予備発光のときと同様にIS端子を立ち下げ、定常光積分積分2を行う。定常光積分が終了したら積分値を読み出し読み出し2た後に、IS端子を立ち上げて、積分値をリセットする。その後に、後述するアルゴリズムによって、本発光量を算出してその値がSBマイコン51を通じて閃光発光部17へ通信され、撮影と同時に、本発光制御を行い撮影が完了する。図9は、ワイヤレス制御の場合のレリーズ時の基本動作をわかりやすく説明したタイミングチャートである。ここでも、話を簡単にするため、マスターSBのみが装着された場合について説明する。レリーズ信号が入力されると、閃光発光部17がまずガイドナンバー以下、GNとする2程度の予備発光を行い、その発光と同期して定常光測光部32が反射光の測光を行う。その後、この測光値が有効レベルに達していたかどうかが判定され、達していなかった場合にはGN8程度の予備発光を再び行い、その発光と同期して定常光測光部32が反射光の測光を行う。1灯制御の場合と同様に、予備発光時の積分値には、SB光の反射光の他に定常光成分も含まれているため、予備発光終了後に定常光のみの積分を行い後の演算処理において定常光成分を予備発光積分値から差し引く演算を行う。その後、後述するアルゴリズムによって本発光量を算出してその値がSBマイコン51を通じて閃光発光部17へ通信され、撮影と同時に本発光制御を行い撮影が完了する。なお、図10以降のタイミングチャートにおいては、説明を簡単にするために定常光積分動作についての記述は省略する。本実施形態の多灯制御では、原理的には、増やせるスレーブSBの個数に制限はない。また、各SBは、最大A,B,Cの3グループにグループ分けされ、各グループに所属しているSBは、同一の動作をする。スレーブSBをどのグループに所属させるかは、スレーブSB本体にスイッチを設けて設定するようにすればよい。一方、マスターSBは、必ず、Aグループに所属するものとする。また、各グループ毎に調光補正量などを設定することができ、その設定は、マスターSBに設けられたデータ設定部53によって設定するものとする。図10は、マスターSB50にスレーブSB60を1つ追加した場合のタイミングチャートを簡単に示した図である。図10に示した例は、マスターSB50、スレーブSB60共にAグループの場合である。これをマスターA、スレーブAと表すことにする。スレーブSB60を制御する場合、マスターSB50は、僅かな光量の発光以下、チョップ発光と呼ぶを繰り返してコード化された光信号を発光して、スレーブSB60へ情報の伝達を行う。スレーブSB60は、このコード化された光信号を受光部21で受信し、発光コマンド以下、予備発光コマンドと呼ぶが来たことを解釈し、その後のマスターSB50の発光を受光部21で受光すると、マスターSB50の1回目の予備発光と同期して1回目の予備発光を行う。本実施形態では、図9において説明したように、1回目の予備発光では、GN2の光量で予備発光を行い、光量が不足している場合には、2回目の予備発光をGN8で行う。なお、本実施形態では、2回目の予備発光の次は、必ず本発光を行うようになっている。本発光を行う前にも、マスターSB50は、光信号を発信するが、この光信号は、SBのグループ数により異なる。図10に示す例では、グループがひとつしかないので、2バイトの通信を行う。このうち、1バイト目は、本発光のデータであるという内容を示すコマンド以下、本発光コマンドと呼ぶであり、次の1バイトは、実際の本発光量を伝えるデータとなっている。ここで、光信号について、さらに詳しく説明する。図13は、光信号のパルスとその意味について説明した図である。なお、予備発光時のデータ予備発光コマンドと本発光時の1バイト目のデータ本発光コマンドは同じフォーマットである。本実施形態における光信号は、チョップ発光があれば1,チョップ発光がなければ0と定義して1ビットの信号として、これを8つ並べて1バイトの光信号を構成している。先頭の1ビットは、何もないとタイミングを計ることができないので、この先頭の1ビットは必ず発光する。次の2ビットで、ガイドナンバーのレベル0~3を指定する。この2ビットは、本発光コマンドに続く光信号であるか、予備発光時のコマンド予備発光コマンドであるかにより、指定する内容が異なる。予備発光時には、予備発光のガイドナンバーを指定する後述の図15中のS205の説明参照。本発光コマンドに続く光信号の場合には、この2ビットデータは無効として扱う。その次の2ビットでグループ指定A,B,C,ALLを行う。さらに次の2ビットが、モードといって、本発光のコマンドなのか、予備発光のコマンドなのか、を示す部分である。スレーブSBにとっては、このようなコードが突然くるので、何のコマンドなのかをここに示しておくことにより、コマンドの内容を判別することができる。最後の2ビットでは、チャンネルCH指定0~3を行う。CH指定とは、例えば他人が同じセットを持っていて、隣どうして使ったときなどに別々のCH指定をすることにより、誤作動を防止するためのものである。図9の本発光コマンドに続く本発光量データは、後述するKGNA8ビットデータをパルス化して付加するものである。なお、データのフォーマットはA~Cグループで共通である。図10に示した例では、グループがひとつであったが、次に、グループが複数ある場合について説明する。図11は、マスターSB50にスレーブSB60を2つ追加して、A,Bの2グループとした場合のタイミングチャートを簡単に示した図である。図12は、マスターSB50にスレーブSB60を3つ追加して、A,B,Cの3グループとした場合のタイミングチャートを簡単に示した図である。グループが2つの場合には、本発光コマンドに続く光信号は、2バイト続き、3グループの場合には、3バイト続くようになっている。各スレーブSBは、自分が何グループかというのが判っているので、例えば、Aグループであれば、本発光コマンドの次の1バイトが自分の発光量データであるとし、Bグループであれば、本発光量コマンドの次の次の、2個目のデータが自分の発光量データとする。Cグループなら3つ目を自分の発光量データとする。光通信に使用する光信号のビット数は、図10の場合に最大5バイト40パルス、図11の場合に最大9バイト72パルス、図12の場合に最大13バイト104パルスとなる。チョップ発光1発当たりの発光量を、仮にGN2とし、104パルス全て発光したとすると、通信に使用する光信号の総発光量は、次のようになる。光信号の総発光量GN=2×√104=20.4GN20.4は、小さめのSBでは、フル発光に相当する量となってしまう。したがって、光信号にエネルギを使いすぎると、照明に使用可能なエネルギが少なくなり、十分な照明を行うことができなくなってしまう。なお、図10~12では、光信号が全てのビットにおいて発光しているように示してあるが、実際には、信号に応じて発光するビットと発光しないビットとが組み合わさった信号となり、実際の総発光量は、上記計算値よりも少なくなる場合が多い。図14は、カメラマイコン31のプログラムを示したフローチャートである。カメラのレリーズスイッチ35が半押しされることによって、カメラの電源が入り、本プログラムが実行される。以下ステップ毎に説明する。S101では、カメラの撮影前処理を行う。詳細は後述する。S102では、レリーズが全押しされたか否かを判定する。レリーズが全押しされた場合には、S103へ進み、レリーズが全押しされていない場合には、S119へ進む。S103では、増灯モードであるか否かの判断を行う。増灯モードの場合には、S104へ進み、増灯モードでない場合には、S113へ進む。S104では、Aグループの予備発光を行う。詳細は後述する。S105では、Bグループが設定されているか否かを判定する。Bグループがある場合には、S106へ進み、Bグループがない場合には、S107へ進む。S106では、Bグループの予備発光を行う。詳細は後述する。S107では、Cグループが設定されているか否かを判定する。Cグループがある場合には、S108へ進み、Cグループがない場合には、S109へ進む。S108では、Cグループの予備発光を行う。詳細は後述する。S109では、本発光量の演算を行う。以下、本発光量の演算について詳しく説明する。まず、Aグループの場合を説明する。はじめに、以下に示すGV[i]を求める。ここで、i=1~5の整数であり、図3のB1~B5に対応している。GV[i]は、標準反射率被写体に対して基準露光量を与えるガイドナンバーを単位EVに変換したものである。以下の式1によって求められる。GV[i]=Log2GNpreA^2log2AD0[i]/AD[i]AV-AV0式1GNpreA:予備発光時のガイドナンバーAD0[i]:適正光量時の各エリアB[i]i=1~5の測光値エリア内の平均値AD[i]:定常光値を引いた予備発光時の各エリアB[i]i=1~5の測光値エリア内の平均値AV:制御絞り値APEX値AV0:開放F値APEX値次に、各領域のGV[i]を用いて、各領域の被写体反射率RefEV[i]を以下に示す式2を用いて算出する。RefEV[i]=2XAV-GV[i]i=1~5式2X:撮影距離単位:mAV:撮影絞り値単位:AVここでRefEV[i]は、反射率が標準値であった場合は0、反射率が標準よりも1段高かった場合は1、同様に-1段では-1となる変数である。次に、RefEV[i]を用いて、反射率に応じた各領域に対する重み付け数RefG[i]を以下の式3を用いて算出する。RefG[i]=1/2^AbsRefG[i]i=1~5式3ただし、Absは、内の絶対値を求める関数である。図17は、標準反射率からの差とRefG[i]との関係を示す図である。RefG[i]は、図17に示すように被写体の反射率が標準値の場合には1、また、標準値からから離れるに従って小さくなっていく変数である。次に、以下の式4によりRefG[i]を規格化し、各領域対する重みwt[i]を算出する。wt[i]=RefG[i]/ΣRefG[i]i=1~5式4ただし、Σは、内の変数RefG[i]i=1~5の総和を求める関数である。次に、式2で求めたRefEV[i]を再び用いて、以下の式5により被写界全体での反射率補正値RefMainを算出する。RefMain=log2Σwt[i]2^RefEV[i]i=1~5式5ただし、Σは数式16と同様の関数、log2は2の対数を表す関数である。ここで、RefMainを用いて、本発光量補正値deltaYを以下の式6により算出する。deltaY=krmRefMain式6図18は、反射率とdeltaYとの関係を示す図である。ここで、krmは、反射率の補正度合いを調節する定数でありkrm=0.5程度の数値を用いるが、必要に応じて変更可能にしてもよい。式4,式6によりwt[i],deltaYが求まったら、以下の式7,式8によって本発光量倍数Kを求め、本発光量倍数データKGNAを算出する。K=Σ2^GV[i]wt[i]/GNpre^2式7KGNA=12log2KdeltaY128式8図19は、B及びCグループにおける本発光量演算の流れを示す図である。まず、図3のB1~B5の各エリアに対して定常光成分を除去した測光値を求めるS401。次に、B及びCグループのそれぞれの測光値において、被写体エリア内から、輝度の最も高いピークエリアを検出するS402。B及びCグループのときは、増灯撮影の特徴からして、一番明るい部分が、適正になるように計算を行うことが望ましい。図22は、増灯撮影の状態を簡単に示す図である。図22に示す状態では、A~Cの各グループが別々の被写体75,76,77を照明しており、各グループのSBは、被写界上の一部分しか照明していない。このように、スレーブSBは、被写体全体を照明するものではなく、ある一部に光を当てることが多く、画面全体が照明されている保証がない。したがって、一番明るいエリアを適正にすることで、最適な露出値とすることができる。S403では、ピークエリアについて適正光量となるように、以下の式9,式10により本発光量倍数データKGNBCを算出する。GVBC=Log2GNpreBC^2log2AD0BC/ADBCAV-AV0式9GNpreBC:それぞれのグループの予備発光時ガイドナンバーAD0BC:適正光量時の測光値ADBC:定常光値を引いた各予備発光時の測光ピーク値全エリア内の最高値AV:制御絞り値APEX値AV0:開放F値APEX値KGNBC=12GVBC-Log2GNpreBC^2/2128式10図14に戻って、S110では、各SBへの通信と、発光を行う。S111では、ミラーアップ、絞り込みを行う。S112では、本発光トリガ信号を発光する。S113~S115は、1灯用の動作であり、ミラーアップ、絞り込みS113,1灯用予備発光S114,本発光量演算S115を行う。S116では、シャッターを開く。必要ならば、本発光までの時間を計時してタイミングを合わせ込む。S117では、X接点を閉じて本発光を行うと同時に、撮像素子12への露出を行う。S118では、シャッター、絞り、ミラーを初期位置に復帰させる。S119では、半押しタイマー起動後所定時間経過したか否かを判別し、所定時間内であれば、ステップS101へ戻って処理を繰り返し、タイマー切れであれば、処理を終了する。図15は、撮影前処理の制御内容を示したサブルーチンフローチャート図である。図14のS101が実行されると本サブルーチンが呼び出されて実行される。以下、ステップ毎に説明する。S201では、カメラの諸設定感度、測光モード、露出モードなどを読み出す。S202では、レンズ通信により、撮影レンズの焦点距離、開放F値、射出瞳距離、距離データなどを読み出す。S203では、SB通信により、マスターSBの予備発光1発当たりの光量、最大本発光量、SBの状態バウンス状態か否か等を読み出す。S204では、定常光測光を行い、B1~B5の測光値等を算出する。S205では、予備発光のガイドナンバーと、光信号のガイドナンバー光信号の強度を指定する。図13に示したとおり、予備発光のガイドナンバーは、4段階に指定可能である。図13のGNレベルを指定する2ビットの信号とGNの対応は以下のとおりである。00→予備発光GN=2.001→予備発光GN=4.002→予備発光GN=5.603→予備発光GN=8.0S206では、測光値を基に公知の手法により適正露出値を算出し、露出モードに応じて絞り値、シャッター値を算出する。S207では、焦点検出を行う。S208では、焦点検出の状態に応じてデフォーカス量が0になるまでレンズを駆動し、ピントを合わせる。S209では、合焦位置での撮影レンズのピント距離を被写体距離と見なし、その値をレンズマイコン41から読み出す。図16は、図14に示したメインフローチャートのS104,S106,S108において行われる予備発光処理について示す図である。S301では、予備発光に必要な情報を有する光信号であって、第1回目の予備発光時に発光する予備発光用のコマンド以下、予備1コマンドと呼ぶを発光する。この予備1コマンド発光後、RDYを下げる図9参照。S302では、RDYを下げてから所定時間t1だけタイマーを設定する。S303では、上記時間t1の間1回目の予備発光の間反射光の蓄積と、測光素子9からカメラマイコン31に蓄積データの読み出しを行う。S304では、十分な光量があるか否かの判断を読み出した蓄積データから判断する。光量が足りている場合には、S308に進み、足りない場合には、S305に進む。S305~S307では、図9中の時間t2の間2回目の予備発光の間について、上記S301~S303と同様な処理を行う。なお、2回目の予備発光のガイドナンバーは、1回目の予備発光から得られた蓄積データを参照して決定する。S308では、定常光成分の蓄積及び読み出しを行う。なお、仮に、2回目の予備発光の光量が足りていなかったとしても、2回目の予備発光から得られた蓄積データに基づいて処理が継続される。図20は、本実施形態において、専用コマンダ80を取り付けた場合の概略の構成を示すブロック図である。専用コマンダ80は、照明兼用信号発光装置であるマスターSB50の代わりに取り付けられる信号専用発光装置であって、コマンダマイコン81,赤外発光部82,データ設定部83,通信強度確定部84等を備えている。赤外発光部82は、通信専用の発光部であり、マスターSB50における閃光発光部17に可視光カットフィルターが取り付けられた形態となっている。図21は、専用コマンダ80を用いて、A~Cの3グループのスレーブSBの多灯制御を行った場合のタイミングチャートを簡単に示した図である。専用コマンダ80は、照明光となる閃光の発光を行わないので、代わりにトリガとなるチョップ発光を、光信号の後に行うことにより、スレーブSBへ発光タイミングの伝達を行っている。また、照明光となる閃光の発光のためにエネルギを温存しておく必要がないので、上述したように、光信号の光強度を強くして発光することができる。また、マスターSB装着時であっても、マスターSB自身は本発光を行わないモードであるコマンダモードでは、図21に示したタイミングチャートと同様のタイミングチャートとなる。図24は、各設定条件と通信強度との関係を示す表である。SBマイコン51は、電源検出部52の検出結果と、カメラマイコン31からのデータ通信により受信した通信強度指示部38の情報をもとに、通信強度確定部54又は通信強度確定部84が、光信号のガイドナンバー光強度を図24の通信強度アップ指定なしの欄に示したように確定する。このように、本実施形態においては、通信強度指示部38及び通信強度確定部54,84が、光信号の強度を決定する通信強度決定部として機能している。マスターSBのみの場合には、後の発光に使用するエネルギを十分に確保するために、通信強度をあまり高くすることができないので、GN0.7としている。これに対して、マスターSBパワーパックの場合、及び、マスターSBのみであっても、マスターSBが本発光を行わない場合には、GN1.0まで通信強度を高くすることができる。さらに、マスターSBパワーパックの組み合わせであって、マスターSBが本発光を行わない場合、及び、専用コマンダの場合には、さらに通信強度を高くすることができ、GN1.4としている。なお、通信強度アップ指定については、後述の第3実施形態において説明する。本実施形態によれば、装着されたSBの状態を判別して、通信強度指示部38及び通信強度確定部54,84が、光信号のガイドナンバー光強度を決定するので、電源状態に余裕があるパワーパック装着時や、専用コマンダ80使用時には、光信号の強度を強くすることができ、スレーブSBがカメラから離れた位置にあっても、より確実な通信を行うことができる。第2実施形態第2実施形態は、通信強度指示部38及び通信強度確定部54の動作が一部異なる以外は、第1実施形態と同様な形態であるので、第1実施形態と共通の部分の説明は、適宜省略する。図23は、第2実施形態における予備発光処理について示す図である。図23のフローチャートは、第1実施形態において示した図16に、S303-1とS303-2を追加し、S308を先頭に持ってきた点のみが異なるので、この部分のみ説明を行う。S308の定常光成分の測光を先に行う理由は、後のS303-1での予備発光が実行されたか否かの判別にこの測光結果を用いるためである。S303-1では、S303において蓄積読み出しされた結果と、S308での定常光成分との差から、スレーブSB60により予備発光が行われたか否かの判断をカメラマイコン31が行う。つまり、この差が所定値以下であれば予備発光が行われていないと見なす。したがって、このステップにおいては、カメラマイコン31はスレーブ閃光判定部として機能する。予備発光が行われている場合には、S304へ進み、予備発光が行われていない場合には、S303-2へ進む。S303-2に進んだ場合には、予備発光が行われていない場合であるので、予備1コマンドの光信号がスレーブSB60に届かなかった可能性が高い。そこで、光信号のGNパワー光信号の強度を増加して、次に行われる予備2コマンドの光信号をスレーブSB60に確実に届くようにする。具体的には、カメラマイコン31は、通信強度指示部38に強度アップ要求のデータをセットし、SBマイコン51へデータを送信する。本ステップにおいて光信号のGNパワーを増加する設定を行った後は、S305へ進む。本実施形態によれば、予備発光が行われたか否かを判断して、予備発光が行われていない場合には、光信号の強度を増加するので、スレーブSB60とマスターSB50との距離が離れている場合などであっても、より確実に通信を行うことができる。第3実施形態第3実施形態は、通信強度指示部38の動作が一部異なる以外は、第1実施形態と同様な形態であるので、第1実施形態と共通の部分の説明は、適宜省略する。通信強度指示部38は、定常光測光部32による測光結果により、被写界の輝度に応じて、上述の光信号のガイドナンバー光強度をさらに増加させる。本実施形態では、以下のようにして光信号のガイドナンバー光強度を増加させる。定常光12EVISO100以下→通信強度アップ要求をしない定常光12EVISO100以上→通信強度アップ要求をする通信強度アップ要求の有無により、光信号のガイドナンバーは、図24に示すように変更される。本実施形態によれば、定常光の輝度に応じて光信号の強度を増加させるので、被写界が明るい場合などで、光信号が周囲光に埋もれてしまいスレーブSB60で検出できないようことを防止し、被写界の輝度によらずに、確実な通信を行うことができる。第4実施形態図25は、第4実施形態の概略の構成を示すブロック図である。第4実施形態は、第1~第3実施形態と異なり、電源検出部を備えずに、撮影者が撮影モードを選択することにより、光信号の発光に用いるエネルギを確保する形態である。図26は、第4実施形態におけるマスターSB450本体の回路について簡単に示した図である。図27は、図25における光信号の微少発光を制御する回路455をより詳細に説明する図である。図28は、本実施形態における微少発光時の信号波形を示す図である。フォトダイオードPDは、キセノン管の発光をモニターし、発生する電流を抵抗RLで電圧に変換する。フォトダイオードPDの発生する電流は、受光量によい精度で比例する。オペアンプOPとR1,R2は、電圧増幅器を構成していて、抵抗RLに発生する電圧をR1R2/R1倍に増幅する。抵抗RLに大きな値の抵抗を用いて一度に電圧増幅をしないのは、抵抗RLを大きくするとフォトダイオードPDの接合容量が大きいために応答遅れが生じるためである。フォトダイオードOPの出力は、増幅された発光モニター電圧であり、コンパレータCMPは、これを比較電圧Vthと比較する。発光起動信号は、正パルスでありDタイプフリップフロップDFFの出力QをHiとし、IGBTをオンさせると共にキセノン管を発光起動させる高圧を発生させるためのトリガ回路も起動する。したがって、発光起動信号によりキセノン管が発光を開始する。キセノン管の電源ソースは、メインコンデンサC1に予めチャージされた約330V程度の蓄積電荷である。発光後は、フォトダイオードPDが光電流を発生し、発光量が増加するとコンパレータCMPが出力をLowとしてDFFをリセットし、出力QもLowとなるので、IGBTは、オフし発光が停止する。スレーブSBヘデータ送信する光パルス列は、この微少発光制御を繰り返し行うことで行われる。図29は、本実施形態におけるマスターSB450をワイヤレス多灯撮影モードに設定したときの表示画面の例である。図29aは、従来と同じワイヤレス多灯撮影モードを選択した場合を示している。ワイヤレス撮影を設定すると、各SBにTTL自動調光やマニュアル発光といった発光制御モードを設定することができる。TTL自動調光などの自動調光モードでは、標準の露光レベルに対する補正量を設定することができる。図29aでは、TTLの表示の右側の数値がEV値表示による補正量を示している。マニュアル発光モードでは、撮影者が発光量を設定するので補正量設定ではなく、絶対発光量を設定する。図29aでは、MANの表示がマニュアル発光を示し、この右側のGN30が発光量ガイドナンバーを示す。なお、マニュアル発光の場合は、予備発光を行う必要が無い。図29aに示す設定では、MASTERTTLと表示されている設定されているのでこの閃光発光器は、マスターSBとして機能する。この場合、スレーブSBヘのデータ送信用の光信号の強度パルス列は、先に説明したように比較的小さく抑えなくてはならない。図29bは、ワイヤレス多灯撮影モードの1つであるコマンダモードを選択した場合を示す図である。本実施形態では、図29aに示した従来と同様なワイヤレス多灯撮影モードの他に、図29bに示すコマンダモードと呼ぶワイヤレス多灯撮影モードを有している。コマンダモードでは、第1実施形態におけるコマンダモードと同様に、マスターSB装着時であっても、マスターSB自身は本発光を行わない。撮影者がカメラに直接接続された閃光発光器をワイヤレス多灯撮影モードに設定し、かつ、この閃光発光器自身は発光させないように設定することによりこの図29bに示す設定となる。MASTER---という表示は、この閃光発光器自身は、本発光させない設定であることを意味する。この設定は、カメラとの接続端子を介した電気通信によりカメラに送信される。したがってカメラは、スレーブSBだけによる撮影コマンダモードと判断し、予備発光もスレーブSBA,B,Cだけが行うようにシーケンス制御を行う。なお、発光の制御方法については、第1実施形態におけるコマンダモードと同様であり、図21に示したタイミングチャートと同様のタイミングチャートとなる。なお、本実施形態では、撮影者がカメラに直接接続された閃光発光器をワイヤレス多灯撮影モードに設定し、かつ、この閃光発光器自身は、発光させないように設定することによりマスターSBの本発光を禁止することとしているが、例えば、ワイヤレス多灯撮影モードに設定すると、自動的にマスターSBの本発光を禁止するようにしてもよい。また、そのようにする場合であっても、マスターSBが本発光をするために十分な発光エネルギ容量を有している場合には、マスターSBの本発光を禁止しないようにしてもよい。本実施形態によれば、マスターSBは、データ送信用あるいはタイミング識別用のパルス発光のみ行い、本発光は行わないので、光信号の強度を増加することができ、スレーブSBまでの距離が大きい場合、又は、撮影環境によりマスターSBからスレーブSBヘの見通しが確保できず、周囲物などで反射された発光パルスで通信せざるを得ないような場合であっても、正常にスレーブ閃光器を制御することができる。第5実施形態図30は、第5実施形態の概略の構成を示すブロック図である。第4実施形態では、カメラに対して着脱自在ないわゆる外付けタイプのマスターSB450を用いた場合を示したが、本実施形態は、カメラ本体530に内蔵された閃光発光部17によりスレーブSB60の制御を行う場合の形態である。一般に、いわゆる一眼レフSLRタイプカメラといえどもカメラ内蔵の閃光発光器では、ガイドナンバーが小さく、発光エネルギは小さい。したがって、スレーブSB60の制御を行うためにカメラ内蔵の閃光発光17から光信号を発光すると、本発光に使用するエネルギが不足してしまったり、本発光に必要なエネルギを確保しようとすると、通信に使用できるエネルギが不足して光信号の強度が不足してしまったりする場合が多かった。そこで、本実施形態では、カメラ内蔵の閃光発光部17によりスレーブSB60を制御する設定の場合には、通信強度決定部538により、閃光発光部17による撮影時の照明を禁止することとする。したがって、ワイヤレス多灯システムに適用する場合には、カメラ内蔵の閃光発光部17は、通信用の発光パルスのみ出力する、つまりコマンダモード専用で機能することにより、スレーブSB60の制御を行うことができる。本実施形態では、カメラ内蔵の閃光発光部17によりスレーブSB60を制御するので、第4実施形態に示したような単体のマスターSB450をコマンダモードで使う場合に比べて発光強度は小さいが、従来のケーブル接続による撮影に比べれば遙かに自由度の高い撮影を行うことができる。本実施形態によれば、カメラに内蔵された閃光器であっても、自身の本発光は取りやめて、スレーブSBに対して制御用の光パルス列を出力することにより、ワイヤレス多灯撮影を行うことができる。変形形態以上説明した実施形態に限定されることなく、種々の変形や変更が可能であって、それらも本発明の範囲内である。例えば、第1実施形態において、電源検出部52及びSBマイコン51によりパワーパックの有無を判断して光信号の強度を変更する例を示したが、これに限らず、例えば、電源検出部52がマスターSB50自身の電源状態充電状態などを検出して判断するようにしてもよい。また、第2実施形態において、S303-2を実行した後は、S305へ進み、予備2コマンドを実行する例を示したが、これに限らず、例えば、S301に戻り、予備1コマンドを再度実行するようにしてもよい。さらに、第3実施形態において、カメラ本体30に設けられた定常光測光部32の測光結果に応じて光信号の強度を変更する例を示したが、これに限らず、例えば、マスターSB50にも定常光測光部を設けて、マスターSB50自身が判断して光信号の強度を変更するようにしてもよい。さらにまた、各実施形態では、CCD等の撮像素子を用いた電子スチルカメラを例にして説明したが、銀塩フィルムを露光するカメラにも同様に適用することができる。"