"複数の試験サイト30で漏れの検出を実行する装置において、トレーサガスを光学的に探知し、それぞれがトレーサガスを準安定状態に変換する励起手段18と、放射源15と、放射線受信部16とを有する複数の計測セル10と、周波数を変換可能なレーザ26と光検出器37とを有し、前記放射源15と前記放射線受信部16とを形成する光伝導ファイバ20,21を介して前記計測セル10に連結されるホストユニット25と、を備えたことを特徴とする装置。前記レーザ26は、2色の周波数変調TTFMにより作動することを特徴とする請求項1に記載の装置。前記レーザ26は、周波数変調FMにより作動することを特徴とする請求項1に記載の装置。前記ホストユニット25と前記計測セル10との間に、同時に、または連続的に全ての前記計測セル10に単一のレーザ光線を伝導するために、ビームスプリッタ29が設けられたことを特徴とする請求項1に記載の装置。前記計測セル10と前記ホストユニット25との間に、前記計測セル10により放射された複数のレーザ光線を同時に、または連続的に前記ホストユニット25に接続された光伝導器34に伝導する光セレクタ33が設けられたことを特徴とする請求項1に記載の装置。図1は、特にヘリウムであるトレーサガスの光検出用計測セル10を示す。計測セル10は、特にガラスである気体不浸透性の材料からなる。計測セル10の内部11は、試験気体入口12により閉塞されている。前記試験気体入口12は、もっぱら、または好ましくはトレーサガスを透過可能であるが、他の気体を透過できない膜13を包含している。膜13は両方向に透過性があり、結果的にセル10の内部11の圧力は、セルの外部のトレーサガスの分圧に等しくなる。セル10は予め真空にされるので、トレーサガスを除いていずれの他のガスを包含することはできない。セル10の内部では、励起手段18がトレーサガスをより高い励起状態に変換するために配置されている。前記励起手段18はトレーサガスを電子に衝突させるように構成された電子源であってもよく、これにより、トレーサガスをより高い励起状態に変換する。他のセルの種類では、ガス放出通路を設けてもよく、これにより、緩衝ガスが、トレーサガスをより高い励起状態に至らすようにイオン化されるであろう。準安定状態への誘導はまた、X線、多光子励起、ラマン型個体群、および、例えば超音波ビームなど、中性原子/分子との衝突によりもたらされる。準安定トレーサガスを光学的に探知するため、放射源15と、この放射源15のレーザ光17を受ける放射線受信部16とを備えた測定経路14が使用される。放射源15により放射されたレーザ光の波長は、例えば、1083.034nmに設定されるので、トレーサガスとして使用されるヘリウムは、準安定状態23S1から始まり、23P2のより高いエネルギーレベルに到達できる。1083.025nmのレーザ波長で23P1のエネルギーレベルに到達し、1082.908nmのレーザ波長で23P0のエネルギーレベルに到達する。準安定状態にあるトレーサガスが指定された波長のレーザ光によって衝突されるとき、この波長の放射線は吸収されるであろう。詳細は、ドイツ特許第19853049C2号公報でまとめられている。上述した種類の測定セルの代わりに、例えば、測定セルの内部からトレーサガスを除去するため、ポンプ装置に連結された測定セルなど、改良されたバージョンの同様の測定セルを使用することができる。放射源15は光伝導ファイバ20の一部であり、放射線受信部16は光伝導ファイバ21の一部である。図2に示すように、ホストユニット25は、すべての測定セル10のためにレーザ光を発生させ、測定セルから射出されるレーザ光線を評価するように設けられている。前記ホストユニット25は、制御可能なレーザ波長を備えたレーザ26を包含している。結合装置28aの助力を受けて、レーザにより発生されたレーザ光27は、光伝導ファイバ28に伝導され、ビームスプリッタ29に案内される。前記ビームスプリッタ29はレーザ光を同時に連続的に、個々の測定セル10の光伝導ファイバ20に分け、セルは異なる試験サイト30に配置されているので、互いから独立して、異なる試験サイトでトレーサガスを検出できる。レーザ光17は前記光伝導ファイバ20から照射され、準安定トレーサガスを貫通した後、光伝導ファイバ21内に伝導される。全ての光伝導ファイバ21は、光セレクタ33に接続される。光セレクタ33は選択的に光伝導ファイバ21を、ホストユニット25に接続された光伝導ファイバ34に連結する。そして、光検出器37に、生じた光線を有効に供給する出力側連結装置35が配置されている。光検出器37はプロセッサ38に接続されている。レーザ26は、周波数発生器41の2つの周波数を用いてレーザ光を変調する変調機の機能を有する制御装置40により制御される。図3および図4は、計測セル10を包含する光伝導ファイバ用経路50の全体の入力側および出力側でのスペクトルの振幅Aを示す。入力側スペクトル51は、レーザの電磁波の周波数である中心周波数Woと、変調周波数により規定される2つの側波帯を包含している。図3には、光伝導ファイバの非線形特性の色分散線54が示されている。結果として生じる出力側スペクトル52では、側波帯は異なる振幅を有する。図3および図4で表示されたものは、レーザ光線の周波数変調FMが実行された場合に基づいている。変調周波数W1が1MHz波長の変調においてよりも小さいと、色分散は数十キロメートルの長さに対して無視できるほど小さい。高い変調周波数GHz範囲内およびそれ以上では、分散は、準安定状態による吸収と見分けることができない測定セル内のFM/AM変換に繋がる。解決策は、図5および図6で示すように、2色の変調TTFMにより提供される。周波数W1例えば1GHzを伴う第1変調に加えて、10MHz以下の非常に低い第2周波数Ωを伴う第2変調が実行される。第1周波数W1はGHzの範囲内にあり、第2周波数ΩはMHzの範囲内にある。図5では、入力側スペクトル51が示されている。2つの変調周波数W1、Ωが発生し、同時に処理されることにより、W0-W1±1/2ΩとW0W1±1/2Ωとの側波帯が発生する。図4には、振幅Aeを伴う単一周波数で変調されたレーザFMの周波数のスペクトルが、ファイバ経路50の入力側に示され、ファイバの色変調によって生じる振幅Aaを伴う同じ周波数が出力側に示されている。図6による2色の周波数変調においては、対照的に、周波数Ωの振幅は、色分散によらず吸収にもよらず、光伝導経路の長さに沿って大きな影響を受けない。本発明を特定の示された実施形態を参照しながら説明し解説したが、本発明をこれらの示された実施形態に限定することを意図していない。当業者は、以下の請求項で規定された発明の範囲を逸脱することなく、変形および改良を行うことができると認識するであろう。従って、本発明の範囲内で、添付された請求項およびその均等物の範囲内に収まる全ての変形および改良を包含することを意図している。"