"結着樹脂、着色剤及び非イオン性界面活性剤を含有するトナーであって、前記非イオン性界面活性剤は、オキシエチレン基及びオキシプロピレン基を有しており、オキシプロピレン基POのモル数のオキシエチレン基EOのモル数に対する比PO/EOが0.01以上5.00以下であり、前記トナー1gからメタノールにより抽出されるトナー表面の前記非イオン性界面活性剤の含有量をAμg/gとし、細孔電気抵抗法による精密粒度分布測定装置を用いたトナーの粒子径分布から求められる理論比表面積をBm2/gとしたときに、比A/Bが100μg/m2以上9000μg/m2以下であることを特徴とするトナー。前記非イオン性界面活性剤が、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアルキルエステル、及び、ポリエチレングリコールとポリプロピレングリコールのブロック共重合体からなる群より選ばれる重合体を少なくとも1種含有することを特徴とする請求項1に記載のトナー。本発明者らは、特に耐久性に着眼して検討を進めてきた。耐久性に関しては、低温定着化性とトレードオフの関係になる場合が多い。例えば、樹脂のガラス転移点を低温化すると、より低温側で樹脂が流動化するため定着に有利になるものの、摺擦によりどうしても発生する熱や圧力でトナーが潰れやすくなるため、各種部材汚染等の弊害が生じやすくなる。本発明者らがトナーが潰れても部材を汚染させない手段について検討した結果、特定の非イオン性界面活性剤が適量表面に存在すると、トナーが各種部材に対して付着しにくくなることを見出した。特許文献2では、非イオン性界面活性剤を含有させることによりトナーの可塑化は達成できたが、高速での画像出力の際には、界面活性剤がトナー表面から脱離し、脱離した界面活性剤が部材を汚染してしまうことがわかった。また、高湿環境での安定性に課題を有することがわかった。一方、上述の特許文献3に記載された構成では、高耐久性を達成するためには課題を有していることがわかった。本発明は、上記の課題が解決されたトナーを提供することである。即ち、高速印字する場合においても、長期にわたり画像安定性の高いトナーを提供することである。同時に、環境安定性に優れたトナーを提供することである。本発明者らは鋭意検討を重ねた結果、トナー表面に非イオン性界面活性剤を有するトナーにおいて、その含有量と組成を規定することにより、上記課題が解決されることを見出した。すなわち、本発明のトナーは、結着樹脂、着色剤及び非イオン性界面活性剤を含有するトナーであって、前記非イオン性界面活性剤は、オキシエチレン基及びオキシプロピレン基を有しており、オキシプロピレン基POのモル数のオキシエチレン基EOのモル数に対する比PO/EOが0.01以上5.00以下であり、前記トナー1gからメタノールにより抽出されるトナー表面の前記非イオン性界面活性剤の含有量をAμg/gとし、細孔電気抵抗法による精密粒度分布測定装置を用いたトナーの粒子径分布から求められる理論比表面積をBm2/gとしたときに、比A/Bが100μg/m2以上9000μg/m2以下であることを特徴とする。本発明によれば、高速印字する場合においても、長期にわたり画像安定性が高く、かつ、環境安定性にも優れたトナーを提供できる。本発明のトナーは、結着樹脂、着色剤及び非イオン性界面活性剤を少なくとも含有するトナーである。そして、本発明のトナーに含有される非イオン性界面活性剤は、オキシエチレン基及びオキシプロピレン基を少なくとも有しており、オキシプロピレン基のモル数のオキシエチレン基のモル数に対する比が0.01以上5.00以下であること。ここで、非イオン性界面活性剤が、オキシエチレン基及びオキシプロピレン基を少なくとも有しているとは、以下に示す非イオン性界面活性剤を包含する概念である。1一の非イオン性界面活性化合物の一の分子内にオキシエチレン基及びオキシプロピレン基を有している場合。2非イオン性界面活性剤が二種以上の非イオン性界面活性化合物を含有し、各非イオン性界面活性化合物分子においてオキシエチレン基及びオキシプロピレン基の比率が異なる場合。例えば、オキシエチレン基を有するが、オキシプロピレン基を有さない非イオン性界面活性化合物と、オキシプロピレン基を有する非イオン性界面活性化合物とを混合し、その混合物全体非イオン性界面活性剤において、オキシエチレン基及びオキシプロピレン基を有している場合。なお、本発明におけるオキシエチレン基EO基とは、下記式1で表わされる構造であり、オキシプロピレン基PO基とは、下記式2で表される構造である。最初に、オキシエチレン基及びオキシプロピレン基の役割を考察する。非イオン性界面活性剤中のオキシエチレン基は、トナーの部材付着抑制効果が非常に大きいことを示唆する結果が得られた。しかし、親水性を有するため、高湿環境で吸湿しやすい。これは、環境による帯電安定性に大きな課題があることを意味している。このように、高湿環境での吸湿性を理由に、従来から電子写真特性に悪影響があると言われ、極力排除されてきたため、あまり注目されなかった。一方、非イオン性界面活性剤中のオキシプロピレン基も、トナー表面に存在することでの部材付着抑制効果があるという結果が本願によって得られているが、オキシエチレン基ほどの抑制効果は無かった。しかしながら、オキシエチレン基より炭素が多いことから、高湿環境での吸湿性はオキシエチレン基よりも低く、オキシプロピレン基の存在は、主に高湿環境でのオキシエチレン基による吸湿性由来の帯電量低下を抑制する効果を奏すると考察される。すなわち、本発明における部材へのトナー付着抑制効果から得られる高耐久性と、高湿環境での帯電量安定性が得られる理由の一つが、上記特定の比率で含有されるオキシエチレン基とオキシプロピレン基の効果であると考える。ここで、トナーの部材付着抑制の例を挙げる。例えば、トナー担持体およびトナー担持体上のトナー担持量を規制するための規制部材を有する画像形成装置を想定する。この場合、トナー担持体に対してトナー規制部材をある条件で押し当て、そこをトナーが通過することで摩擦帯電が生じ、かつトナー量が目的の範囲に規制される。したがって、そのような規制部では、摩擦や圧力によりトナーを変形させようとする機械的な力と、摩擦で発生する熱でトナーを柔軟化させる熱的な力が発生する。このため、低温定着に対応するトナーは、上記のような力に屈しやすく、その結果トナー担持体や規制部材に付着しやすく、トナー担持体へのトナーコートを阻害するような弊害が発生しやすくなる。本発明で得られた結果からすると、非イオン性界面活性剤に含有されるオキシエチレン基及びオキシプロピレン基がトナーとそれら部材の界面に存在して潤滑剤のように働き、トナーの付着を抑制しているものと考察される。また、本発明において見出された当該オキシエチレン基及びオキシプロピレン基の機能から考察すると、優れた部材付着抑制効果と高湿環境下での帯電安定性を、共にバランスよく発現するためには、これらの比率が重要であると考察した。そこで、それぞれの存在比率を変えて検討した結果、オキシプロピレン基のモル数のオキシエチレン基のモル数に対する[PO/EO]が0.01以上5.00以下であることが、本発明の目的を達成しうる領域であることを見出した。非イオン性界面活性剤中の[PO/EO]が、0.01よりも小さいと、高湿環境での帯電量低下が起こりやすくなるため、それを防ぐ何らかの手段を構築する必要が生じる。また、印字速度を上げていくにつれて、非イオン性界面活性剤自身がトナーから脱離しやすくなる現象が見られた。その結果、例えば、帯電ローラを潜像担持体に当接させて潜像担持体を帯電させる方式の場合、非イオン性界面活性剤が帯電ローラに付着する現象が生じる。一方、[PO/EO]が0.01よりも小さいことは、非イオン性界面活性剤全体としての親水性が強まる方向なので、吸湿性が上がることは容易に想像できる。そして、オキシプロピレン基がオキシエチレン基に対して0.01倍程度の存在では、吸湿性が大幅に改善できるとは一般的には考え難い。しかしながら、本発明で示されるように0.01倍を境に高湿環境での帯電性が安定する。本願発明者は前記現象を示す理由を、次のように考えている。オキシプロピレン基は、枝分かれした1個の炭素があることで、オキシエチレン基よりも電荷のリーク性が非常に弱いと推測している。そして、摩擦帯電により発生した電荷を、再度トナー外へ逃がす複雑な機構において、オキシプロピレン基の特定比率の存在が、電荷のリークを適度に阻害して、高湿環境下での帯電量低下を抑制していると推察している。次に、[PO/EO]が0.01よりも小さいと、印字速度を上げていった場合にトナーから非イオン性界面活性剤が脱離しやすくなることについて考察する。まず、トナー粒子は樹脂であり、基本的に水に濡れるものではないことが一般的であり、近似的に疎水性として扱われる。したがって、非イオン性界面活性剤の疎水基側がトナー粒子に強く付着していると考えられ、実験してもそのことが示唆されている。非イオン性界面活性剤において、オキシエチレン基は親水性として振る舞うものではあるが、それはイオン性界面活性剤のイオン基と比べて弱い親水性しか有さないオキシエチレン基が、複数つながって存在するためである。つまりオキシエチレンの群、すなわちポリオキシエチレンとして、親水性を示すものである。構造としてもオキシエチレン基は炭素を2個持っていることから、少なくともその炭素の部分は疎水性である。よって、樹脂との馴染み性が存在し、つまりは樹脂との付着力もそれなりに有する。これらから考えると、トナー表面に非イオン性界面活性剤が存在した場合、トナーの周りが空気であれば、オキシエチレン基やオキシプロピレン基を有する親水基は、疎水基ほどではないがある程度の強い力でトナー表面と付着していることが推測される。空気中の湿度によってどう変わるのか、あるいは吸湿した場合の付着状態など、わからない点は多々あるが、おおむね、本発明に用いられる非イオン性界面活性剤の親水基も疎水基も、共にトナー粒子に付着している状態ではなかろうかと、本発明者らは推測する。なお、オキシエチレン基よりもオキシプロピレン基の方が疎水性は強いため、トナーとの付着力は高まる方向であり、これは考えとしてほぼ正しいと思われる。よって、一定比率以上のオキシプロピレン基があった方が、トナーから脱離し難くなると考えられ、その効果が本発明で現れたと考察している。上記[PO/EO]が5.00よりも大きい場合は、トナーの部材付着抑制効果が急激に薄れ、高耐久性を得るという本発明の目的から遠ざかる方向である。前述の通り、オキシエチレン基はオキシプロピレン基よりも高い潤滑作用を持っていることを本発明者らは考察しており、オキシエチレン基の割合が少なくなり過ぎると、急激にトナーの対部材付着抑制効果が失活するものと推測する。本発明におけるより好ましい条件は、上記[PO/EO]が0.02以上3.00以下であり、さらに好ましくは0.04以上1.00以下である。この領域であることで本発明の効果がいっそう向上する。次に、上記の効果を好適に発現する、トナーの単位表面積あたりの非イオン性界面活性剤の量を説明する。その条件は、トナーからメタノールにより抽出されるトナー表面の非イオン性界面活性剤の含有量と、細孔電気抵抗法による精密粒度分布測定装置を用いたトナーの粒子径分布から求められる理論比表面積とで求めることができる。具体的には、トナー1gからメタノールにより抽出されるトナー表面の非イオン性界面活性剤の含有量をAμg/gとし、細孔電気抵抗法による精密粒度分布測定装置を用いたトナーの粒子径分布から求められる理論比表面積をBm2/gとしたときに、当該AのBに対する比A/Bが100μg/m2以上9000μg/m2以下である。これは、トナー表面に含有される界面活性剤の存在量の近似であり、本発明で必要な界面活性剤量を表現したものである。A/Bが上記範囲にあることで、本発明の目的である高い耐久性と環境安定性を得ることができる。なお、本発明においては、トナー表面の非イオン性界面活性剤量を議論するため、主に樹脂から構成されるトナーを膨潤させたり、あるいはトナー内部まで浸透したりすることのほとんど無い、親水性の強いメタノールにて抽出を行った。抽出条件の詳細は後述する。上記A/Bが100μg/m2以上であることが、本発明が求めるトナーの部材付着性抑制効果を得るための下限の条件である。A/Bが100μg/m2よりも少ないと、非イオン性界面活性剤由来の潤滑効果が弱まる。一方、A/Bが9000μg/m2よりも大きいと、トナー単位表面積あたりの非イオン性界面活性剤の量が多いため、本発明のその他条件を満たしていても、トナーから非イオン性界面活性剤が脱離しやすくなるため好ましくない。また、非イオン性界面活性剤が多い分、高湿環境下の吸湿による帯電量の低下が起きやすくなる領域でもある。さらには、トナー表面に適量以上の非イオン性界面活性剤が存在することで、それを介在して保管時にトナー同士が凝集する可能性もある。よって、A/Bが9000μg/m2以下であることが、本発明が求めるトナーの部材付着性抑制効果と帯電の環境安定性を両立し得る上限の条件である。本発明におけるより好ましい条件は、A/Bが300μg/m2以上6000μg/m2以下であり、さらに好ましくは500μg/m2以上3000μg/m2以下である。この範囲にあることで、本発明が求めるトナーの部材付着性抑制効果と帯電の環境安定性をより好適に発現する。本発明に用いられる非イオン性界面活性剤は、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアルキルエステル、及びポリエチレングリコールとポリプロピレングリコールのブロック共重合体からなる群より選ばれる一種以上を含有するものが好適である。より好ましくは、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、又は、ポリオキシアルキレンアルキルエステルを少なくとも含有することである。なお、ポリエチレングリコールとポリプロピレングリコールのブロック共重合体とは、所謂プルロニック型非イオン性界面活性剤のことである。具体的には下記式3または式4で表される化合物であることが好ましい。さらに好ましくは、ポリオキシアルキレンアルキルエーテルを少なくとも含有することである。それらを用いることで、低湿環境において高速印字対応した場合の過度なトナー帯電がより発生し難くなる。R:炭素数が1乃至30であるアルキル基AO:オキシアルキレンn:平均付加モル数上記ポリオキシアルキレン鎖におけるオキシアルキレンの平均付加モル数が5以上50以下であることが好ましく、5以上20以下であることがより好ましく、5以上15以下であることがさらに好ましく、8以上12以下であることが特に好ましい。また、上記Rは、より好ましくは、炭素数が5乃至25であるアルキル基であり、更に好ましくは炭素数が8乃至16であるアルキル基である。上記ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアルキルエステル、およびポリエチレングリコールとポリプロピレングリコールのブロック共重合体は、脂肪族であることに共通点を持つ。検討したところ、脂肪族だけの非イオン性界面活性剤を有するトナーの方が、芳香族の非イオン性界面活性剤を有するトナーよりも、低湿環境と高湿環境での帯電量差が小さい傾向にあった。化学構造から考えると、脂肪族よりも芳香環を持つ芳香族の方が、電子の保持および電子発生源になりやすいことが推測され、これは摩擦帯電しやすいことにもつながると思われる。詳細な理由はわからないが、中でもポリオキシアルキレンアルキルエーテルを有する非イオン性界面活性剤を含有するトナーは、異なる環境における帯電量差が小さく、最も好ましい。なお、用いられる非イオン性界面活性剤について、オキシプロピレン基のモル数のオキシエチレン基のモル数に対する比を0.01以上5.00以下とするためには、以下の二通りの場合があるが、いずれでも構わない。一つは、1個の分子内にオキシエチレン基およびオキシプロピレン基を有し、その比率が所望の範囲内である場合である。これは、主にポリオキシアルキレンの合成方法を調整することで作製することができる。もう一つは、各分子でオキシエチレン基およびオキシプロピレン基の比率が異なり、全体で平均すると所望の範囲になる場合である。例えば、オキシプロピレン基を有さないポリオキシエチレンアルキルエーテルがあるが、それとオキシプロピレン基を有するポリオキシアルキレンアルキルエーテルを混合し、その混合物全体において所望の比率を達成することである。前述した本発明における効果の予想メカニズムは、非イオン性界面活性剤の分子集団全体で発現するものであり、上記いずれの方法でも効果が得られる。本発明のトナーは、トナー粒子表面に非イオン性界面活性剤を有することで効果が発現している。トナー表面への非イオン性界面活性剤を残す方法は、トナー粒子分散液に非イオン性界面活性剤を添加して付着させる方法や、メタノールなどの揮発性の高い溶剤に非イオン性界面活性剤を分散させたのちスプレーで噴霧し混合するなど、が挙げられる。しかし、非イオン性界面活性剤はトナー表面にできるだけ均一に存在していることが好ましい。そのためには、水やメタノール水溶液などの非イオン性界面活性剤の溶解液に、トナー粒子を分散させて付着させることが好ましい。混練粉砕法やその他乾式法で得られたトナー粒子であると、非イオン性界面活性剤溶液への分散工程や、過剰な界面活性剤を除去する洗浄工程、および濾過乾燥工程など手法が煩雑となる。そのため、懸濁重合法、乳化重合法、懸濁造粒法の如き、水系媒体中で造粒する製造法によってトナー粒子を得ることが好ましい。また、非イオン性界面活性剤の添加タイミングは、トナー粒子造粒後であることが好ましく、トナー粒子造粒後であればより優れた性能が発揮された。非イオン性界面活性剤は、トナー粒子の表面に存在することによって顕著な効果を発揮するため、トナー粒子造粒後に添加することが好ましい。また、トナー粒子の固液分離方法は、濾過、遠心分離、デカントなど既知のいずれの方法を使用しても構わない。また、洗浄方法においても、どのような方法を用いても構わないが真空式のベルトフィルターを用いて、得られたトナー粒子ケーキを洗浄する方法が好ましい。この方法を用いることでトナー粒子表面の非イオン性界面活性剤含有量を容易に制御可能となる。また、この方法であれば非イオン性界面活性剤を用いずにトナー粒子ケーキを得た後、所望の濃度の非イオン性界面活性剤溶液あるいは非イオン性界面活性剤分散液で洗浄することにより、トナー表面の非イオン性界面活性剤の含有量を簡便に制御することが可能となる。次にトナーの製造方法について説明するが、以下に何ら限定されない。本発明に用いられるトナー粒子は、どのような手法を用いて製造されても構わないが、前述した通り、懸濁重合法、乳化重合法、懸濁造粒法の如き、水系媒体中で造粒する製造法によって得ることが好ましい。以下、本発明に用いられるトナー粒子を得る上で最も好適な懸濁重合法を例示するが、これに限定されない。結着樹脂を構成するための重合性単量体、着色剤及び必要に応じた他の添加物を、ホモジナイザー、ボールミル、コロイドミル、超音波分散機の如き分散機を用いて均一に溶解または分散させ、これに重合開始剤を溶解し、重合性単量体組成物を調製する。次に、該重合性単量体組成物を分散安定剤含有の水系媒体中に懸濁、造粒して、重合性単量体の重合を行うことによってトナー粒子は製造される。上記重合開始剤は、上記のように重合性単量体中に他の添加剤を添加する時に同時に加えても良いし、水系媒体中に懸濁する直前に混合しても良い。また、造粒直後、重合反応を開始する前に重合性単量体あるいは溶媒に溶解した重合開始剤を加えることもできる。トナーの結着樹脂としては、一般的に用いられているスチレン-アクリル共重合体、スチレン-メタクリル共重合体、エポキシ樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体が挙げられる。当該結着樹脂を構成するための重合性単量体としては、ラジカル重合が可能なビニル系重合性単量体を用いることが可能である。該ビニル系重合性単量体としては、単官能性重合性単量体或いは多官能性重合性単量体を使用することができる。当該重合性単量体としては、以下のものが挙げられる。スチレン;o-m-,p-メチルスチレン、m-p-エチルスチレンの如きスチレン系単量体;アクリル酸メチル、メタクリル酸メチル、アクリル酸エチル、メタクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、メタクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、メタクリル酸ブチル、アクリル酸オクチル、メタクリル酸オクチル、アクリル酸ドデシル、メタクリル酸ドデシル、アクリル酸ステアリル、メタクリル酸ステアリル、アクリル酸ベヘニル、メタクリル酸ベヘニル、アクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸ジメチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル、アクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジエチルアミノエチルの如きアクリル酸エステル系単量体或いはメタクリル酸エステル系単量体;ブタジエン、イソプレン、シクロヘキセン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリル酸アミド、メタクリル酸アミドの如きエン系単量体。これらの重合性単量体は、単独、または、一般的には出版物ポリマーハンドブック第2版III-p139~192JohnWileySons社製に記載の理論ガラス転移温度Tgが、40乃至75°Cを示すように重合性単量体を適宜混合して用いられる。近年では低温定着を達成するためにおおよそ60°C以下で、その他品質状況が許す限り低目のガラス転移温度を設定する傾向がある。理論ガラス転移温度が40°C未満の場合にはトナーの保存安定性や耐久安定性の面から問題が生じやすい傾向にあり、一方75°Cを超える場合は、定着性が低下する傾向にある。また、トナー粒子を製造する場合においては、トナーを好ましい分子量分布として低温定着性と現像性を両立するために、低分子量ポリマーを添加することもできる。低分子量ポリマーは、懸濁重合法によってトナー粒子を製造する場合には、重合性単量体組成物中に添加することができる。該低分子量ポリマーとしては、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより測定される重量平均分子量Mwが2,000乃至5,000の範囲で、且つ、Mw/Mnが4.5未満、好ましくは3.0未満のものが定着性と現像性において好ましい。低分子量ポリマーの例としては、低分子量ポリスチレン、低分子量スチレン-アクリル酸エステル共重合体、低分子量スチレン-アクリル共重合体が挙げられる。上述の結着樹脂と共に、ポリエステル樹脂やポリカーボネート樹脂の如きカルボキシル基を有する極性樹脂を併用することも好ましい。例えば、懸濁重合法により直接トナー粒子を製造する場合には、分散工程から重合工程に至る時に極性樹脂を添加すると、トナー粒子となる重合性単量体組成物と水系分散媒体の呈する極性のバランスに応じて、添加した極性樹脂をトナー粒子表面に薄層を形成させることができる。即ち、極性樹脂を表層に持つコアシェル構造のトナーを作製することができる。上記極性樹脂の好ましい添加量は、結着樹脂100質量部に対して1乃至25質量部である。極性樹脂としては、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、スチレン-アクリル酸共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体が挙げられる。特にポリエステル樹脂が好ましく、酸価は4乃至20mgKOH/gの範囲が好ましい。また分子量は3,000乃至30,000にメインピークの分子量を有すると、トナー粒子の流動性、負摩擦帯電特性を良好にすることができるため好ましい。トナー粒子の機械的強度を高めると共に、トナーの分子量を制御するために、結着樹脂を合成する時に架橋剤を用いてもよい。2官能の架橋剤として、以下のものが挙げられる。ジビニルベンゼン、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、エチレングリコールジアクリレート、1,3-ブチレングリコールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,5-ペンタンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコール200、400、600の各ジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ポリエステル型ジアクリレートMANDA日本化薬、及び上記のジアクリレートをジメタクリレートに代えたもの。多官能の架橋剤としては、以下のものが挙げられる。ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールエタントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、オリゴエステルアクリレート及びそのメタクリレート、2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ジアリルフタレート、トリアリルシアヌレート、トリアリルイソシアヌレート及びトリアリルトリメリテート。これらの架橋剤の添加量は、重合性単量体100質量部に対して、好ましくは0.05乃至10質量部、より好ましくは0.1乃至5質量部である。重合開始剤としては、以下のものが挙げられる。2,2’-アゾビス-2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、1,1’-アゾビスシクロヘキサン-1-カルボニトリル、2,2’-アゾビス-4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、アゾビスイソブチロニトリルの如きアゾ系又はジアゾ系重合開始剤;ベンゾイルペルオキシド、メチルエチルケトンペルオキシド、ジイソプロピルペルオキシカーボネート、クメンヒドロペルオキシド、2,4-ジクロロベンゾイルペルオキシド、ラウロイルペルオキシド、tert-ブチル-パーオキシピバレートの如き過酸化物系重合開始剤。これらの重合開始剤の使用量は、目的とする重合度により変化するが、一般的には、重合性単量体100質量部に対して3乃至20質量部である。重合開始剤の種類は、重合法により若干異なるが、10時間半減期温度を参考に、単独又は混合して使用される。本発明のトナーは、着色力を付与するために着色剤を必須成分として含有する。本発明に好ましく使用される着色剤として、以下の有機顔料、有機染料、無機顔料が挙げられる。シアン系着色剤における有機顔料又は有機染料としては、銅フタロシアニン化合物及びその誘導体、アントラキノン化合物、塩基染料レーキ化合物が挙げられる。具体的には、以下のものが挙げられる。C.I.ピグメントブルー1、C.I.ピグメントブルー7、C.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー15:1、C.I.ピグメントブルー15:2、C.I.ピグメントブルー15:3、C.I.ピグメントブルー15:4、C.I.ピグメントブルー60、C.I.ピグメントブルー62、C.I.ピグメントブルー。マゼンタ系着色剤における有機顔料又は有機染料としては、以下のものが挙げられる。縮合アゾ化合物、ジケトピロロピロール化合物、アントラキノン、キナクリドン化合物、塩基染料レーキ化合物、ナフトール化合物、ベンズイミダゾロン化合物、チオインジゴ化合物、ペリレン化合物。具体的には、以下のものが挙げられる。C.I.ピグメントレッド2、C.I.ピグメントレッド3、C.I.ピグメントレッド5、C.I.ピグメントレッド6、C.I.ピグメントレッド7、C.I.ピグメントバイオレット19、C.I.ピグメントレッド23、C.I.ピグメントレッド48:2、C.I.ピグメントレッド48:3、C.I.ピグメントレッド48:4、C.I.ピグメントレッド57:1、C.I.ピグメントレッド81:1、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド144、C.I.ピグメントレッド146、C.I.ピグメントレッド150、C.I.ピグメントレッド166、C.I.ピグメントレッド169、C.I.ピグメントレッド177、C.I.ピグメントレッド184、C.I.ピグメントレッド185、C.I.ピグメントレッド202、C.I.ピグメントレッド206、C.I.ピグメントレッド220、C.I.ピグメントレッド221、C.I.ピグメントレッド254。イエロー系着色剤における有機顔料又は有機染料としては、縮合アゾ化合物、イソインドリノン化合物、アントラキノン化合物、アゾ金属錯体、メチン化合物、アリルアミド化合物に代表される化合物が挙げられる。具体的には、以下のものが挙げられる。C.I.ピグメントイエロー12、C.I.ピグメントイエロー13、C.I.ピグメントイエロー14、C.I.ピグメントイエロー15、C.I.ピグメントイエロー17、C.I.ピグメントイエロー62、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー83、C.I.ピグメントイエロー93、C.I.ピグメントイエロー94、C.I.ピグメントイエロー95、C.I.ピグメントイエロー97、C.I.ピグメントイエロー109、C.I.ピグメントイエロー110、C.I.ピグメントイエロー111、C.I.ピグメントイエロー120、C.I.ピグメントイエロー127、C.I.ピグメントイエロー128、C.I.ピグメントイエロー129、C.I.ピグメントイエロー147、C.I.ピグメントイエロー151、C.I.ピグメントイエロー154、C.I.ピグメントイエロー155、C.I.ピグメントイエロー168、C.I.ピグメントイエロー174、C.I.ピグメントイエロー175、C.I.ピグメントイエロー176、C.I.ピグメントイエロー180、C.I.ピグメントイエロー181、C.I.ピグメントイエロー191、C.I.ピグメントイエロー194。黒色着色剤としては、カーボンブラック、上記イエロー系着色剤、マゼンタ系着色剤及びシアン系着色剤を用い黒色に調色されたものが挙げられる。これらの着色剤は、単独又は混合し更には固溶体の状態で用いることができる。本発明のトナーに用いられる着色剤は、色相角、彩度、明度、耐光性、OHP透明性、トナー中の分散性の点から選択される。該着色剤は、好ましくは重合性単量体又は結着樹脂100質量部に対し1乃至20質量部添加して用いられる。重合法を用いてトナー粒子を得る場合には、着色剤の持つ重合阻害性や水相移行性に注意を払う必要があり、好ましくは、重合阻害のない物質による疎水化処理を着色剤に施しておいたほうが良い。特に、染料系着色剤やカーボンブラックは、重合阻害性を有しているものが多いので使用の際に注意を要する。染料系着色剤を処理する好ましい方法としては、あらかじめこれら染料の存在下に重合性単量体を重合せしめる方法が挙げられ、得られた着色重合体を重合性単量体組成物に添加する。また、カーボンブラックについては、上記染料と同様の処理の他、カーボンブラックの表面官能基と反応する物質例えば、ポリオルガノシロキサン等で処理を行っても良い。本発明のトナーは、良好な定着画像を得るために、結着樹脂100質量部に対して0.5乃至50質量部のワックスを含有することが好ましい。5.0乃至30質量部がより好ましく、6.5乃至20質量部がさらに好ましい。トナーに使用可能なワックスとしては、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラタム等の石油系ワックス及びその誘導体、モンタンワックスおよびその誘導体、フィッシャートロプシュ法による炭化水素ワックス及びその誘導体、ポリエチレンに代表されるポリオレフィンワックス及びその誘導体、カルナバワックス、キャンデリラワックス等天然ワックス及びその誘導体などが挙げられる。当該誘導体には酸化物や、ビニル系モノマーとのブロック共重合物、グラフト変性物を含む。さらには、高級脂肪族アルコール、ステアリン酸、パルミチン酸等の脂肪酸、あるいはその化合物、酸アミドワックス、エステルワックス、ケトン、硬化ヒマシ油及びその誘導体、植物系ワックス、動物性ワックス等が挙げられる。これらのワックスの中では、示差走査熱量分析DSCにより測定される最大吸熱ピークのピーク温度が40°C乃至110°Cであるものが好ましく、更には45°C乃至90°Cであるものがより好ましい。より好ましくはDSCにより測定される最大吸熱ピーク温度が70°C乃至85°Cであるパラフィンワックス、フィッシャートロプシュワックスである。前記水系媒体調製時に使用する分散安定剤としては、公知の無機系及び有機系の分散安定剤を用いることができる。具体的には、無機系の分散安定剤の例としては、以下のものが挙げられる。リン酸三カルシウム、リン酸マグネシウム、リン酸アルミニウム、リン酸亜鉛、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、メタケイ酸カルシウム、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、ベントナイト、シリカ、アルミナ。また、有機系の分散剤としては、以下のものが挙げられる。ポリビニルアルコール、ゼラチン、メチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロースのナトリウム塩、デンプン。また、分散安定剤としての非イオン性、アニオン性、カチオン性の界面活性剤の利用も可能である。ただし、前述した通り、非イオン性界面活性剤はトナー粒子が形成された後に添加することがより好ましい。水系媒体調製時に使用する分散安定剤としては、無機系の難水溶性の分散安定剤が好ましく、しかも酸に可溶性である難水溶性無機分散安定剤を用いることが好ましい。また、難水溶性無機分散安定剤を用い、水系媒体を調製する場合に、これらの分散安定剤の使用量は重合性単量体100質量部に対して、0.2乃至2.0質量部であることが好ましい。また、本発明においては、重合性単量体組成物100質量部に対して300乃至3,000質量部の水を用いて水系媒体を調製することが好ましい。上記のような難水溶性無機分散安定剤が分散された水系媒体を調製する場合には、市販の分散安定剤をそのまま用いて分散させてもよい。また、細かい均一な粒度を有する分散安定剤の粒子を得るために、水の如き液媒体中で、高速撹拌下、難水溶性無機分散安定剤を生成させて水系媒体を調製してもよい。例えば、リン酸三カルシウムを分散安定剤として使用する場合、高速撹拌下でリン酸ナトリウム水溶液と塩化カルシウム水溶液を混合してリン酸三カルシウムの微粒子を形成することで、好ましい分散安定剤を得ることができる。本発明では、荷電制御樹脂も使用することができる。スルホン酸基、スルホン酸塩基又はスルホン酸エステル基を有する重合体又は共重合体を用いることが好ましい。また、スルホン酸基を有する重合体としては、特に、スルホン酸基含有アクリルアミド系モノマー又はスルホン酸基含有メタクリルアミド系モノマーと、スチレン及び/又はアクリル酸系モノマー及び/又はメタクリル酸系モノマーとを重合した共重合体からなる高分子型化合物が挙げられる。これを用いた場合、トナー粒子に求められる熱特性に影響を及ぼすことなく、好ましい帯電特性を付与することができる。荷電制御樹脂の好適な含有量は、結着樹脂100質量部に対して、0.3乃至15質量部であることが好ましい。本発明のトナーにおいては、荷電制御樹脂の他に、荷電制御剤を用いることも可能である。荷電制御剤を配合することにより、荷電特性を安定化、現像システムに応じた最適の摩擦帯電量のコントロールが可能となる。荷電制御剤としては、公知のものが利用でき、特に帯電スピードが速く、かつ、一定の帯電量を安定して維持できる荷電制御剤が好ましい。さらに、トナー粒子を直接重合法により製造する場合には、重合阻害性が低く、水系媒体への可溶化物が実質的にない荷電制御剤が特に好ましい。荷電制御剤として、トナーを負荷電性に制御するものとしては、以下のものが挙げられる。有機金属化合物、キレート化合物として、モノアゾ金属化合物、アセチルアセトン金属化合物、芳香族オキシカルボン酸、芳香族ダイカルボン酸、オキシカルボン酸及びダイカルボン酸系の金属化合物。他には、芳香族オキシカルボン酸、芳香族モノ及びポリカルボン酸及びその金属塩、無水物、エステル類、ビスフェノールの如きフェノール誘導体類なども含まれる。さらに、尿素誘導体、含金属サリチル酸系化合物、含金属ナフトエ酸系化合物、ホウ素化合物、4級アンモニウム塩、カリックスアレーンが挙げられる。また、トナーを正荷電性に制御する荷電制御剤としては、以下のものが挙げられる。ニグロシン及び脂肪酸金属塩の如きによるニグロシン変性物;グアニジン化合物;イミダゾール化合物;トリブチルベンジルアンモニウム-1-ヒドロキシ-4-ナフトスルフォン酸塩、テトラブチルアンモニウムテトラフルオロボレートの如き4級アンモニウム塩、及びこれらの類似体であるホスホニウム塩の如きオニウム塩及びこれらのレーキ顔料;トリフェニルメタン染料及びこれらのレーキ顔料レーキ化剤としては、リンタングステン酸、リンモリブデン酸、リンタングステンモリブデン酸、タンニン酸、ラウリン酸、没食子酸、フェリシアン化物、フェロシアン化物など;高級脂肪酸の金属塩;樹脂系荷電制御剤。これら荷電制御剤は単独で或いは2種類以上組み合わせて含有することができる。これら荷電制御剤の中でも、含金属サリチル酸系化合物が好ましく、特にその金属がアルミニウムもしくはジルコニウムが好ましい。最も好ましい荷電制御剤としては、3,5-ジ-tert-ブチルサリチル酸アルミニウム化合物である。荷電制御剤の好ましい配合量は、重合性単量体又は結着樹脂100質量部に対して0.01乃至20質量部、より好ましくは0.50乃至10質量部である。本発明では、トナー粒子に微粉体を外添剤として添加して、トナーの流動性や帯電性を向上させることもできる。例えば、シリカ微粉体、酸化チタン微粉体またはそれらの複酸化物微粉体の如き無機微粉体が挙げられる。該無機微粉体の中でもシリカ微粉体及び酸化チタン微粉体が好ましい。これら無機微粉体は疎水化処理することによって、トナーの帯電量の調整、環境安定性のさらなる向上も達成することができる。無機微粉体を疎水化するための処理剤としては、未変性のシリコーンワニス、各種変性シリコーンワニス、未変性のシリコーンオイル、各種変性シリコーンオイル、シラン化合物、シランカップリング剤、その他有機ケイ素化合物、有機チタン化合物が挙げられる。これらの処理剤は単独で用いても、あるいは併用しても良い。その中でも、シリコーンオイルにより処理された無機微粉体が好ましい。無機微粉体の総量は、トナー粒子100質量部に対して1.0乃至5.0質量部であることが好ましい。より好ましくは1.0質量部乃至2.5質量部である。以下、本発明に係る各種物性の測定法について説明する。<トナーの粒子径分布より求められる理論比表面積Bの測定およびトナーの重量平均粒子径D4の測定>トナーの粒子径分布より求められる理論比表面積Bおよびトナーの重量平均粒子径D4は、以下のようにして算出する。なお、上記理論比表面積Bおよび重量平均粒子径D4の測定について、後述する6までの工程はそれぞれで共通である。測定装置としては、100μmのアパーチャーチューブを備えた細孔電気抵抗法による精密粒度分布測定装置コールターカウンターMultisizer3登録商標、ベックマンコールター社製を用いる。測定条件の設定及び測定データの解析は、付属の専用ソフトベックマンコールターMultisizer3Version3.51ベックマンコールター社製を用いる。尚、測定は実効測定チャンネル数2万5千チャンネルで行う。測定に使用する電解水溶液は、特級塩化ナトリウムをイオン交換水に溶解して濃度が約1質量となるようにしたもの、例えば、ISOTONIIベックマンコールター社製が使用できる。尚、測定、解析を行う前に、以下のように専用ソフトの設定を行う。専用ソフトの標準測定方法SOMを変更画面において、コントロールモードの総カウント数を50000粒子に設定し、測定回数を1回、Kd値は標準粒子10.0μmベックマンコールター社製を用いて得られた値を設定する。閾値/ノイズレベルの測定ボタンを押すことで、閾値とノイズレベルを自動設定する。また、カレントを1600μAに、ゲインを2に、電解液をISOTONIIに設定し、測定後のアパーチャーチューブのフラッシュにチェックを入れる。専用ソフトのパルスから粒径への変換設定画面において、ビン間隔を対数粒径に、粒径ビンを256粒径ビンに、粒径範囲を2μmから60μmまでに設定する。具体的な測定法は以下の通りである。1Multisizer3専用のガラス製250ml丸底ビーカーに前記電解水溶液約200mlを入れ、サンプルスタンドにセットし、スターラーロッドの撹拌を反時計回りで24回転/秒にて行う。そして、専用ソフトのアパーチャーのフラッシュ機能により、アパーチャーチューブ内の汚れと気泡を除去しておく。2ガラス製の100ml平底ビーカーに前記電解水溶液約30mlを入れる。この中に分散剤としてコンタミノンN非イオン界面活性剤、陰イオン界面活性剤、有機ビルダーからなるpH7の精密測定器洗浄用中性洗剤の10質量水溶液、和光純薬工業社製をイオン交換水で約3質量倍に希釈した希釈液を約0.3ml加える。3発振周波数50kHzの発振器2個を、位相を180度ずらした状態で内蔵し、電気的出力120Wの超音波分散器UltrasonicDispersionSystemTetora150日科機バイオス社製を準備する。超音波分散器の水槽内に所定量のイオン交換水を入れ、この水槽中に前記コンタミノンNを約2ml添加する。4前記2のビーカーを前記超音波分散器のビーカー固定穴にセットし、超音波分散器を作動させる。そして、ビーカー内の電解水溶液の液面の共振状態が最大となるようにビーカーの高さ位置を調整する。5前記4のビーカー内の電解水溶液に超音波を照射した状態で、トナー約10mgを少量ずつ前記電解水溶液に添加し、分散させる。そして、さらに60秒間超音波分散処理を継続する。尚、超音波分散にあたっては、水槽の水温が10°C以上40°C以下となる様に適宜調節する。6サンプルスタンド内に設置した前記1の丸底ビーカーに、ピペットを用いてトナーを分散した前記5の電解質水溶液を滴下し、測定濃度が約5となるように調整する。そして、測定粒子数が50000個になるまで測定を行う。以降、理論比表面積Bの測定の場合は7-1に、重量平均粒子径D4の場合は7-2に進む。7-1測定データを装置付属の前記専用ソフトにて解析を行い、後述のように理論比表面積を算出する。まず、専用ソフトでグラフ/個数と設定したときの、分析/個数統計値算術平均画面において、次の16チャンネルの結果を算出させる。具体的には、測定されたトナーサンプルの粒子径分布個数統計値の測定結果において、以下の16チャンネルに分割して各レンジ範囲内の粒子径の個数を算出させる。個数CHレンジDIF11.587~2.000μmN122.000~2.520μmN232.520~3.175μmN343.175~4.000μmN454.000~5.040μmN565.040~6.350μmN676.350~8.000μmN788.000~10.079μmN8910.079~12.699μmN91012.699~16.000μmN101116.000~20.159μmN111220.159~25.398μmN121325.398~32.000μmN131432.000~40.317μmN141540.317~50.797μmN151650.797~64.000μmN16次に各レンジの粒子径範囲の粒子は、全て各レンジの丁度中間の粒子径かつ、比重1.00g/cm3の真球粒子と仮定する例えば1.587~2.000μmのレンジの粒子は全て1.7935μmと仮定する。そして、各レンジの粒子の粒子1個当たりの表面積と各レンジの粒子の個数から、測定したトナーの理論比表面積m2/gを算出する。つまり、あるレンジの中間の粒子径の半径をRnm、そのレンジの個数をNn個数として、該当する全レンジについて計算していくと、トナーの粒子径分布より求められる理論比表面積Bは以下のように算出される。理論比表面積B:m2/g={Σ4πRn2×Nn}/[Σ{4/3πRn3×Nn×1.00×10-6}]n=1~167-2測定データを装置付属の前記専用ソフトにて解析を行ない、重量平均粒径D4および個数平均粒径D1を算出する。尚、前記専用ソフトでグラフ/体積と設定したときの、分析/体積統計値算術平均画面の平均径が重量平均粒径D4である。<トナー表面の非イオン性界面活性剤の含有量A:μg/gの測定>トナー表面の非イオン性界面活性剤の含有量は1H-NMR核磁気共鳴測定により以下のようにして求める。まず、サンプルビンにメタノール50mlとトナー5gを精秤しよく混合した後、発振周波数42kHz、電気的出力125Wの卓上型超音波洗浄器例えば、商品名B2510J-MTH、ブランソン社製にて超音波を5分間照射する。その後、ポア径が0.2μmの耐溶剤性メンブランフィルターマエショリディスク東ソー社製を用いて濾過を行う。濾液からエバポレーターによりメタノールを除去したのち10mgのトリメチルシランTMS入り重クロロホルム1TMSで溶解させ、1H-NMRで分析する。あらかじめトナー中に含有している非イオン性界面活性剤と同一の非イオン性界面活性剤を用いて得られた、TMS強度基準の検量線を用いて、トナー中に含有している非イオン性界面活性剤の含有量A:μg/gを算出する。尚、検量線はTMS強度と3.0~5.0ppm付近のオキシアルキレン基の水素由来のピーク強度比から作成する。測定装置及び測定条件は、下記の通りである。装置:FTNMR装置JNM-EX400日本電子社製測定周波数:400MHzパルス条件:5.0μs周波数範囲:10500Hz積算回数:1024回測定温度:40°C<非イオン性界面活性剤に使用されるポリオキシアルキレン鎖の平均付加モル数の算出>本発明における、非イオン性界面活性剤中のポリオキシアルキレン鎖の平均付加モル数は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより、以下のようにして測定する。まず、室温で24時間かけて、非イオン性界面活性剤の製造に用いたポリオキシアルキレンをテトラヒドロフランTHFに溶解する。そして、得られた溶液を、ポア径が0.2μmの耐溶剤性メンブランフィルターマエショリディスク東ソー社製で濾過してサンプル溶液を得る。尚、サンプル溶液は、THFに可溶な成分の濃度が約0.8質量となるように調製する。このサンプル溶液を用いて、以下の条件で測定する。装置:HLC8120GPC検出器:RI東ソー社製カラム:ShodexKF-801、802、803、804、805、806、807の7連昭和電工社製溶離液:テトラヒドロフランTHF流速:1.0ml/minオーブン温度:40.0°C試料注入量:0.10ml試料の分子量の算出にあたっては、標準ポリスチレン樹脂例えば、商品名TSKスタンダードポリスチレンF-850、F-450、F-288、F-128、F-80、F-40、F-20、F-10、F-4、F-2、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、A-500、東ソ-社製を用いて作成した分子量校正曲線を使用する。測定された平均分子量をポリオキシアルキレン鎖の構成するアルキレンの単位分子量で割り、小数点以下を切り捨てた値を平均付加モル数とした。以下、本発明を実施例によりさらに具体的に説明する。本発明はその要旨を超えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例及び比較例の部数及びは特に断りが無い場合、すべて質量基準である。<ポリオキシアルキレン1の製造>三方コックを取り付けた、フラスコに5,10,15,20-テトラフェニルポルフィリンTPPを6.0質量部とり、乾燥窒素で容器内を置換したのちジクロロメタンを245質量部加えて溶解させた。この溶液に、ヘキサン溶媒の5.0質量ジエチルアルミニウムクロリド溶液を35.0質量部加え、5時間室温で反応させた。反応混合物を、減圧下で溶媒除去を行い、5,10,15,20-テトラフェニルポルフィリンTPPアルミニウムクロリド触媒を得た。上記TPPアルミニウムクロリド触媒1.2質量部を、ジクロロメタン50質量部で溶解させ、乾燥窒素で容器内を置換し、液体窒素浴につけて冷却した。これに、精製したエチレンオキサイド0.90質量部をトラップ-トゥ-トラップ法により導入した。窒素雰囲気下、室温で80時間反応させた後、メタノールを300質量部加え重合反応を終了させた。次いで、活性炭を3.0質量部入れ、3時間撹拌を行い、混合溶液中の触媒を活性炭に吸着させた。その後濾過を行って触媒を吸着した活性炭の除去を行い、溶媒を減圧下で除去することでポリオキシアルキレン1を得た。得られたポリオキシアルキレン1の一部をテトラヒドロフランに溶解させ、GPCを用いて分子量分布を測定した。得られたポリオキシアルキレン1のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン2の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの9:1の混合物0.90質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン2を得た。得られたポリオキシアルキレン2のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン3の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの7:3の混合物0.95質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン3を得た。得られたポリオキシアルキレン3のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン4の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの4:5の混合物1.02質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン4を得た。得られたポリオキシアルキレン4のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン5の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの2:9の混合物1.15質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン5を得た。得られたポリオキシアルキレン5のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン6の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの1:6の混合物1.16質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン6を得た。得られたポリオキシアルキレン6のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン7の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの20:1の混合物0.90質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン7を得た。得られたポリオキシアルキレン7のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン8の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの20:3の混合物0.93質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン8を得た。得られたポリオキシアルキレン8のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン9の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの1:1の混合物1.03質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン9を得た。得られたポリオキシアルキレン9のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン10の製造>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの50:1の混合物0.90質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン10を得た。得られたポリオキシアルキレン10のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン11>ポリオキシアルキレン11として、市販のペンタエチレングリコール東京化成株式会社製を用いた。アルキレンオキサイドの付加モル数は5である。<ポリオキシアルキレン12>ポリオキシアルキレン12として、市販のポリエチレングリコールPEG-1450、三洋化成社製を用いた。アルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン13>ポリオキシアルキレン13として、市販のポリエチレングリコールPEG-2000、三洋化成社製を用いた。アルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン14>ポリオキシアルキレン14として、市販のポリエチレングリコールPEG-4000N、三洋化成社製を用いた。アルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。<ポリオキシアルキレン15の製造方法>精製したエチレンオキサイド0.90質量部用いたところを、精製したエチレンオキサイドと精製したプロピレンオキサイドの4:25の混合物を1.16質量部にした以外はポリオキシアルキレン1と同様の方法でポリオキシアルキレン15を得た。得られたポリオキシアルキレン15のアルキレンオキサイド平均付加モル数を表1に示す。EOオキシエチレン基POオキシプロピレン基<非イオン性界面活性剤1の製造>還流冷却機及び撹拌装置をつけた三口フラスコで、10.0質量部のポリオキシアルキレン1を加熱撹拌しながら0.15質量部の金属ナトリウムと反応させた。これに、1.5質量部のn-クロロドデカンとヘキサン50質量部の混合物を徐々に加えていき、120°Cで3時間反応させた。反応液を冷却させた後、多量のアセトンで反応液を中和し反応副生成物の塩化ナトリウムを析出させて濾過を行い、分子蒸留により精製することで、非イオン性界面活性剤1を得た。得られた非イオン性界面活性剤1の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤2の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、10.0質量部のポリオキシアルキレン2にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤2を得た。得られた非イオン性界面活性剤2の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤3の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、11.0質量部のポリオキシアルキレン3にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤3を得た。得られた非イオン性界面活性剤3の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤4の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、12.0質量部のポリオキシアルキレン4にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤4を得た。得られた非イオン性界面活性剤4の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤5の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、12.8質量部のポリオキシアルキレン5にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤5を得た。得られた非イオン性界面活性剤5の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤6の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、12.9質量部のポリオキシアルキレン6にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤6を得た。得られた非イオン性界面活性剤6の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤7の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、10.0質量部のポリオキシアルキレン7にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤7を得た。得られた非イオン性界面活性剤7の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤8の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、10.5質量部のポリオキシアルキレン8にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤8を得た。得られた非イオン性界面活性剤8の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤9の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、11.7質量部のポリオキシアルキレン9にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤9を得た。得られた非イオン性界面活性剤9の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤10の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、10.0質量部のポリオキシアルキレン10にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤10を得た。得られた非イオン性界面活性剤10の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤11の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、10.0質量部のポリオキシアルキレン10にし、1.5質量部のn-クロロドデカンを用いたところを、1.6質量部のn-ドデカン酸クロライドにする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤11を得た。得られた非イオン性界面活性剤11の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤12の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、11.7質量部のポリオキシアルキレン9にし、1.5質量部のn-クロロドデカンを用いたところを、1.6質量部のn-ドデカン酸クロライドにする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤12を得た。得られた非イオン性界面活性剤12の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤13の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、12.8質量部のポリオキシアルキレン5にし、1.5質量部のn-クロロドデカンを用いたところを、1.6質量部のn-ドデカン酸クロライドにする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤13を得た。得られた非イオン性界面活性剤13の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤14>非イオン性界面活性剤14として、精製された市販品東京化成株式会社製、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、エチレンオキサイド平均付加モル数10を用いた。非イオン性界面活性剤14の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤15の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、5.0質量部のポリオキシアルキレン11にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤15を得た。得られた非イオン性界面活性剤15の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤16の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、32.0質量部のポリオキシアルキレン12にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤16を得た。得られた非イオン性界面活性剤16の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤17の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、45.0質量部のポリオキシアルキレン13にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤17を得た。得られた非イオン性界面活性剤17の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤18の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、68.0質量部のポリオキシアルキレン14にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤18を得た。得られた非イオン性界面活性剤18の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤19の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、12.9質量部のポリオキシアルキレン15にする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤19を得た。得られた非イオン性界面活性剤19の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤20の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、10.0質量部のポリオキシアルキレン7にし、1.5質量部のn-クロロドデカンを用いたところを、0.8質量部のn-クロロペンタンにする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤20を得た。得られた非イオン性界面活性剤20の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤21の製造>10.0質量部のポリオキシアルキレン1を用いたところを、10.0質量部のポリオキシアルキレン7にし、1.5質量部のn-クロロドデカンを用いたところを、2.8質量部のn-クロロペンタコサンにする事以外は非イオン性界面活性剤1と同様の方法で非イオン性界面活性剤21を得た。得られた非イオン性界面活性剤21の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤22>非イオン性界面活性剤22として、市販品ADEKA社製、アデカプルロニックF-108、エチレンオキサイド平均付加モル数300、プロピレンオキサイド平均付加モル数55を用いた。非イオン性界面活性剤22の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤23>非イオン性界面活性剤23として、市販品ADEKA社製、アデカプルロニックL-44、エチレンオキサイド平均付加モル数20、プロピレンオキサイド平均付加モル数20を用いた。非イオン性界面活性剤23の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤24の製造>ポリプロピレングリコール13モル付加物10.0質量部、水酸化ナトリウム0.03質量部を耐圧容器に投入し、攪拌しながら150°Cに加温する。その後、加圧下でエチレンオキサイド180質量部を加え、温度を150°Cに保ちながら付加反応させた。その後、分子蒸留により精製することで、非イオン性界面活性剤24を得た。得られた非イオン性界面活性剤24の物性を表2に示す。<非イオン性界面活性剤25の製造>ポリプロピレングリコール13モル付加物10.0質量部をポリプロピレングリコール30モル付加物100質量部に、エチレンオキサイドを19.5質量部に変更した以外は、非イオン性界面活性剤24の製造方法と同様にして非イオン性界面活性剤25を得た。得られた非イオン性界面活性剤25の物性を表2に示す。PO/EO:非イオン性界面活性剤に含まれるオキシプロピレン基のモル数のオキシエチレン基のモル数に対する比トナー粒子分散液1の製造スチレン単量体100質量部に対して、C.I.PigmentBlue15:3を25質量部、3,5-ジ-ターシャリーブチルサリチル酸のアルミニウム化合物ボントロンE88オリエント化学工業社製を2.0質量部用意した。これらを、アトライター三井鉱山社製に導入し、半径1.25mmのジルコニアビーズ140質量部を用いて200rpmにて25°Cで300分間撹拌を行い、マスターバッチ分散液を調製した。一方、イオン交換水450質量部に0.1モル/リットル-Na3PO4水溶液285質量部を投入し60°Cに加温した後、1.0モル/リットル-CaCl2水溶液15質量部を徐々に添加してリン酸カルシウム化合物を含む水系媒体を得た。マスターバッチ分散液25質量部スチレン単量体40質量部n-ブチルアクリレート単量体28質量部低分子量ポリスチレン15質量部Mw=3,000、Mn=1,050、Tg=55°C炭化水素系ワックス8質量部フィッシャートロプシュワックス、最大吸熱ピークのピーク温度=78°C、Mw=750ポリエステル樹脂5.5質量部テレフタル酸/イソフタル酸/プロピレンオキサイド変性ビスフェノールA2モル付加物/エチレンオキサイド変性ビスフェノールA2モル付加物=30/30/30/10質量基準の重縮合物、酸価=11mgKOH/g、Tg=74°C、Mw=11,000、Mn=4,000上記材料を65°Cに加温し、TK式ホモミキサー特殊機化工業製を用いて、5,000rpmにて均一に溶解し分散した。これに、重合開始剤1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシ2-エチルヘキサノエートの70トルエン溶液8質量部を溶解し、重合性単量体組成物を調製した。前記水系媒体中に上記重合性単量体組成物を投入し、温度65°C、N2雰囲気下において、TK式ホモミキサーにて12,000rpmで10分間撹拌し重合性単量体組成物を造粒し、その後、パドル撹拌翼で撹拌しつつ温度67°Cに昇温し、重合性ビニル系単量体の重合転化率が90に達したところで、0.1mol/リットルの水酸化ナトリウム水溶液を添加して水系分散媒体のpHを9に調整した。更に昇温速度40°C/hで80°Cに昇温し5時間反応させた。重合反応終了後、減圧下でトナー粒子の残存モノマーを留去した。水系媒体を冷却し、トナー粒子1の分散液を得た。トナー粒子1の重量平均粒径D4は5.8μmであった。<トナー粒子分散液2の製造>樹脂微粒子分散液の調製スチレン210質量部n-ブチルアクリレート90質量部2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸/スチレン/2-エチルへキシルアクリレート=6/74/20質量基準の共重合体酸価16mgKOH/g、Mw18,0002.1質量部スチレン/メタクリル酸メチル/メタクリル酸の共重合体共重合比質量基準95.85/2.50/1.65、酸価=21.0mgKOH/g、Mw=15,00060質量部ドデカンチオール20質量部四臭化炭素4質量部上記の成分を混合溶解し、他方、非イオン性界面活性剤ノニポール400花王社製6g、アニオン性界面活性剤ネオゲンSC第一工業製薬社製10gをイオン交換水500gに溶解したものをフラスコ中に収容した。これに、上記の混合溶液を添加して分散し乳化して、10分間ゆっくりと攪拌混合しながら、過硫酸アンモニウム4gを溶解したイオン交換水溶液50gを投入した。次いで、系内を十分に窒素で置換した後、フラスコを攪拌しながらオイルバスで系内が70°Cになるまで加熱し、5時間そのまま乳化重合を継続した。これにより樹脂微粒子分散液を得た。着色剤粒子分散液の調製C.I.ピグメントブルー15:350質量部非イオン性界面活性剤ノニポール400花王社製5質量部イオン交換水200質量部上記成分を混合溶解し、ホモジナイザーIKA社製ウルトラタラックスにより10分間分散し、着色剤粒子分散液を得た。ワックス粒子分散液の調製ステアリン酸ステアリルワックス最大吸熱ピークのピーク温度60°C50質量部カチオン性界面活性剤サニゾールB50花王社製5質量部イオン交換水200質量部上記成分を95°Cに加熱して、IKA社製ウルトラタラックスT50で十分に分散した後、圧力吐出型ホモジナイザーで分散処理し、ワックス粒子分散液を得た。樹脂微粒子分散液200質量部着色剤粒子分散液80質量部ワックス粒子分散液50質量部炭酸水素カルシウム3.5質量部3,5-ジ-ターシャリーブチルサリチル酸のアルミニウム化合物2.5質量部ボントロンE88オリエント化学工業社製上記の成分を丸型ステンレス製フラスコ中でIKA社製のウルトラタラックスT50を用い十分に混合分散した後、加熱用オイルバスでフラスコを攪拌しながら51°Cまで加熱した。51°Cで60分保持した後、ここに上記と同じ樹脂微粒子分散液を緩やかに60質量部追加した。その後、濃度0.5モル/リットルの水酸化ナトリウム水溶液を用いて系内のpHを6.5に調整した後、ステンレス製フラスコを密閉し、攪拌軸のシールを磁力シールして攪拌を継続しながら97°Cまで加熱して3時間保持した。冷却して、トナー粒子2の分散液を得た。トナー粒子2の重量平均粒径D4は、5.9μmであった。<トナー粒子分散液3の製造>ポリエステルAテレフタル酸/イソフタル酸/プロピレンオキサイド変性ビスフェノールA2モル付加物/エチレンオキサイド変性ビスフェノールA2モル付加物=14/14/10/62質量基準の重縮合物、Mw=7,000、Mn=3,200、Tg=57°C40質量部ポリエステルBイソフタル酸/プロピレンオキサイド変性ビスフェノールA2モル付加物/エチレンオキサイド変性ビスフェノールA2モル付加物=28/10/62質量基準の重縮合物、Mw=11,000、Mn=4,200、Tg=52°C40質量部メチルエチルケトン80質量部酢酸エチル80質量部エステルワックス融点73°C15質量部C.I.PigmentBlue15:35質量部3,5-ジ-ターシャリーブチルサリチル酸のアルミニウム化合物1質量部ボントロンE88オリエント化学工業社製上記の混合物を、アトライター三井金属社製を用いて3時間分散し、分散液を調製した。高速撹拌装置TK-ホモミキサーを備えた2リットルの四つ口フラスコ中に、イオン交換水350質量部と、0.1モル/リットル-Na3PO4水溶液225質量部を添加して、ホモミキサーの回転数を10,000rpmに調整し、65°Cに加温せしめた。ここに1.0モル/リットル-CaCl2水溶液34質量部を徐々に添加し、微小な難水溶性分散剤Ca3PO42を含む水系分散媒体を調製した。上記分散液272質量部を高速撹拌装置へ投入し、撹拌下65°Cで回転数10,000rpmを維持しつつ15分間造粒した。その後、高速撹拌装置から通常のプロペラ撹拌装置に変更し、撹拌装置の回転数を150rpmに維持し、内温を95°Cに昇温して3時間保持して分散液から溶剤を除去した。冷却して、トナー粒子3の分散液を得た。トナー粒子3の重量平均粒径D4は、5.9μmであった。<実施例1>トナー粒子1の分散液に塩酸を加えpHを1.4にし、1時間撹拌することでリン酸カルシウム塩を溶解させた。次に、排出ポンプを用いて、リン酸カルシウム塩を溶解させた前記トナー粒子1の分散液を連続的に排出し、20kg/hで連続的にベルトフィルター月島機械社製、シンクロフィルターに送り、下記の条件で脱水洗浄して、湿潤トナー粒子のケーキを得た。なお、下記非イオン性界面活性剤含有の洗浄水は、表3に示す組成のものを用いた。<ベルトフィルターを用いた脱水洗浄条件>スラリー供給量:20kg/h非イオン性界面活性剤含有の洗浄水の量:7.3kg/h真空度:-70kPa大気圧から70kPa減圧次に、ケーキを解砕し、トナー水分量が2.0質量以下になるまで乾燥した。その後、風力分級することで若干量の粗大粒子および微小粒子を除去した。最後に、トナー粒子に対して、ヘキサメチルジシラザンで表面処理された疎水性シリカ微粉体を1.5質量数平均一次粒子径:10nm添加し、ヘンシェルミキサー三井鉱山社製で300秒間混合工程を行い、篩工程を経てトナー1を得た。トナー1の物性を表3に示す。<トナーが有する非イオン性界面活性剤の検証>トナー表面の非イオン性界面活性剤が変質していないことを確認した。手順は以下の通りである。1トナー1を100g秤量し、メタノール1.2リットルを入れたサンプルビンに加え、よく混合した後、発振周波数42kHz、電気的出力125Wの卓上型超音波洗浄器商品名B2510J-MTH、ブランソン社製にて超音波を5分間照射した。その後、ポア径が0.2μmの耐溶剤性メンブランフィルターを用いて濾過を行った。その後、この濾液のメタノール溶液を陽イオン交換体、陰イオン交換体に順次トラップさせ、それらイオン交換体を順次通過したメタノール溶液を回収した。さらにそのメタノール溶液を、25°C減圧下のもと質量減少が認められなくなるまで濃縮した。2上記1の操作を10回繰り返し、濃縮物1g以上を得た。この濃縮物について、展開溶媒酢酸エチル:アセトン:水が55:35:10の溶媒によるシリカゲルカラムクロマトグラフィーを行った。ここでは、濃縮物由来の化合物が存在する展開領域を20分割し、80°C減圧下にて質量減少が認められなくなるまで展開溶媒を蒸発させた。それら分割して得られた化合物に対し、チオシアン酸コバルトアンモニウム呈色試験を実施した。具体的には、チオシアン酸コバルトアンモニウム試薬5ml、クロロホルム5ml、および前記化合物の1質量メタノール溶液5mlを混合して激しく振とうした後、静置した。なお、ここで言うチオシアン酸コバルトアンモニウム試薬とは、チオシアン酸アンモニウム174gと硝酸コバルト28gを水1リットルに溶解させたものである。静置後、クロロホルム層が青色を呈している溶液は、ポリオキシエチレン系界面活性剤が含まれていることを意味している。3上記カラムクロマトグラフィーで分離され、チオシアン酸コバルトアンモニウム試薬による呈色試験にて青色を呈した化合物を、少量のメタノールに溶解させて同一の容器に移した。その後、40°C減圧下のもと質量減少が認められなくなるまでメタノールを蒸発させて、非イオン性界面活性剤を回収した。4回収した非イオン性界面活性剤3mgに、10mgの重クロロホルムを加えて溶解させ、1H-NMRで分析した。解析の結果、比[PO/EO]が0.05であり、平均炭素数12個の直鎖アルキル基を疎水基として持つ非イオン性界面活性剤であることが確認できた。また、直鎖アルキル基を疎水基に持つ非イオン性界面活性剤であることから、末端のCH3基を基準としてEO基およびPO基の付加モル数を計算した。その結果、EO基およびPO基それぞれの付加モル数は、9.5モルおよび0.5モルであった。5上記3で回収した非イオン性界面活性剤を標準物質として、TMS強度基準の検量線を1H-NMRで作製した以外は、前述したトナー表面の非イオン性界面活性剤の含有量A:μg/gの測定と同様にして、Aμg/gの測定を行った。その結果、990μg/gであった。すなわち、使用する界面活性剤を標準物質として定量したAの値表3、実施例1参照、990μg/gと、本方法にてトナーから抽出された界面活性剤を標準物質として定量したAμg/gの値とでは、有意差は認められなかった。<画像評価>本発明の画像評価には、キヤノン製プリンターLBP9500CをA4サイズで57枚/分のプリントアウト速度になるよう改造し用いた。カートリッジには、トナー1を280.0g±3.0g充填した。この画像出力用カートリッジをブラックステーションに装着、その他にはダミーカートリッジを装着し、画像評価を実施した。画像評価は、23°C/55Rh常温常湿環境、30°C/80Rh高温高湿環境、15°C/10Rh低温低湿環境の各環境で印字率が1の画像を連続して出力した。最終的に22,000枚の画像出力を行い、下記項目の評価を行った。結果を表4に示す。<カブリの評価>22,000枚出力後、XEROXBUSINESS4200用紙XEROX社製、75g/m2を用いて、白地部分を有する画像を出力した。高温高湿環境においては、22,000枚出力後、48時間放置した後に測定した。測定装置は、REFLECTMETERMODELTC-6DS東京電色社製を用いた。カブリ値は、プリントアウト画像の白地部分の白色度反射率Dsと画像形成領域の白色度平均反射率Drの差から、カブリ濃度=Dr-Dsとして算出した。なお、白地部分の白色度とは、紙そのままの白色度である。印字する際、一辺50mm程度の付箋を紙に張り付けておき、それにより隠れた紙部分は画像形成に関わらないので、白地部分の白色度として測定できる。フィルターは、アンバーフィルターを用いた。<画像濃度>22,000枚出力終了直後に、XEROXBUSINESS4200用紙XEROX社製、75g/m2を用いて、ベタ画像を出力し、その濃度を測定することにより評価した。高温高湿環境においては、22,000枚出力後、48時間放置した後に測定した。尚、画像濃度はマクベス反射濃度計RD918マクベス社製を用いて、原稿濃度が0.00の白地部分の画像に対する相対濃度を測定した。本発明の評価においては、濃度1.20未満の場合は、本体制御を追加する必要があるので好ましくないと判断した。現像スジ22,000枚プリントアウト試験終了後、転写紙75g/m2、A4サイズ紙にハーフトーントナーの載り量:0.6mg/cm2の画像をプリントアウトし、現像スジの数で評価した。帯電部材汚染22,000枚プリントアウト試験終了後、のハーフトーン画像において、ローラ周速の幅を持つ周期的な濃淡ムラが発生していないか目視で評価した。A:濃淡ムラの発生がない。B:画像を光にかざすと確認できる僅かな濃淡ムラ発生。C:画像上に軽度な濃淡ムラ発生。D:画像上に醜い濃淡ムラ発生。<実施例2乃至38および実施例40>実施例1において、使用するトナー分散液および使用する非イオン性界面活性剤含有の洗浄水を、表3に示す組合せに変更する以外は、実施例1と同様の検討を行い、トナー2乃至38およびトナー40を得た。トナーの物性を表3に、評価結果を表4に示す。<実施例39>トナー粒子2の分散液を、10L容量の加圧濾過器にて、0.4Mpaの圧力下で固液分離を行い、トナーケーキを得た。その後、イオン交換水を加圧濾過器に満水になるまで加え、0.4Mpaの圧力で洗浄した。さらに8回、同様に洗浄した。9回目の洗浄は、表3の実施例39に示す非イオン性界面活性剤含有の洗浄水を加圧濾過器に満水になるまで加え、上記同様の条件で洗浄した。得られたトナー粒子のケーキを解砕し、トナー水分量が2.0質量以下になるまで乾燥した。その後、風力分級することで若干量の粗大粒子および微小粒子を除去した。最後に、トナー粒子に対して、ヘキサメチルジシラザンで表面処理された疎水性シリカ微粉体を1.5質量数平均一次粒子径:10nm添加し、ヘンシェルミキサー三井鉱山社製で300秒間混合工程を行い、篩工程を経てトナー39を得た。トナーの物性を表3に、評価結果を表4に示す。<比較例1乃至6>実施例1において、使用するトナー分散液および使用する非イオン性界面活性剤含有の洗浄水を、表5に示す組合せに変更する以外は、実施例1と同様の検討を行い、比較トナー1乃至6を得た。トナーの物性を表5に、評価結果を表6に示す。"