バルブステムに形成された係合溝に係合する、一対のコッタ片からなるコッタを介して前記バルブステムにリテーナを組み付けるリテーナ組付装置において、前記コッタが装着された前記リテーナがその下端に当接され、該下端から前記バルブステムが進入可能な筒体と、前記筒体の前記下端に当接される前記リテーナを保持する保持部と、前記保持部により保持された前記リテーナの下端から進入し、前記一対のコッタ片を前記筒体内に押し上げる押し上げ軸と、前記筒体内に、前記押し上げ軸と同軸に、かつ、同軸上で移動可能に設けられた軸体と、を備え、前記筒体は、その内周壁下方部に、上方に向かって拡径するテーパ状に形成されたテーパ内周部を有することを特徴とするリテーナ組付装置。前記軸体周りに装着されると共に前記軸体の軸方向に自由移動可能に前記筒体内に設けられ、前記一対のコッタ片の上方からその内縁部分に当接する筒状の当接部材を更に備えたことを特徴とする請求項1に記載のリテーナ組付装置。前記軸体が内挿される挿入孔を有し、かつ、前記軸体の軸方向に移動可能に前記筒体内に設けられる筒状の叩打部材と、前記叩打部材を移動させ、前記当接部材を前記軸体の軸方向下方側へ叩打させる駆動手段と、を備えたことを特徴とする請求項2に記載のリテーナ組付装置。前記叩打部材の前記挿入孔は有蓋の孔であり、前記挿入孔の蓋部と前記軸体との間に、前記軸体を前記軸体の軸方向下方側へ付勢する弾性部材を設けたことを特徴とする請求項3に記載のリテーナ組付装置。前記筒体を前記バルブステムに対して昇降する第1昇降手段と、前記押し上げ軸を昇降する第2昇降手段と、前記筒体を前記バルブステム上の位置と、前記押し上げ軸上の位置とで移動する移動手段と、を備えたことを特徴とする請求項1に記載のリテーナ組付装置。バルブステムに形成された係合溝に係合する、一対のコッタ片からなるコッタを介して前記バルブステムにリテーナを組み付けるリテーナ組付方法において、前記バルブステムが下端から挿入される筒体の前記下端に、前記コッタが装着された前記リテーナを当接した状態で前記リテーナを保持する保持工程と、前記下端に保持された前記リテーナの下端から押し上げ軸を進入させて前記一対のコッタ片を押し上げ、前記一対のコッタ片を、前記筒体の内周壁下方部に形成した、上方に向かって拡径するテーパ状に形成されたテーパ内周部で案内しつつ、前記一対のコッタ片の上部が下部よりも大きく離間した分離状態で前記筒体内に進入させる案内工程と、前記押し上げ軸を降下させつつ、前記筒体内に押し上げ軸と同軸に、かつ、同軸上で移動可能に設けられた軸体を降下させ、前記分離状態の前記一対のコッタ片間に前記軸体を進入させ、前記分離状態を維持する分離維持工程と、を備えたことを特徴とするリテーナ組付方法。前記分離維持工程の後、前記一対のコッタ片間に前記バルブステムの上端を進入させる進入工程と、前記進入工程後、前記分離状態の前記一対のコッタ片の上部を叩き、前記一対のコッタ片の姿勢を調整する調整工程と、を更に含むことを特徴とする請求項6に記載のリテーナ組付方法。前記案内工程では、前記軸体周りに装着されると共に前記軸体の軸方向に自由移動可能に前記筒体内に設けられた筒状の当接部材を、前記一対のコッタ片の上方からその内縁部分に当接させることを特徴とする請求項6に記載のリテーナ組付方法。リテーナからコッタ片を押し上げる際、コッタ片が倒れたり、一対のコッタ片の姿勢が揃わないと、バルブステムの係合溝とコッタ片との係合不良を招く要因となる。特許文献1の装置では、押し上げられたコッタ片を支えるのはリテーナの孔のみであり、コッタ片の姿勢が不安定となるおそれがある。特許文献2の装置では、コッタ片を保持する保持機構を設けたことで、コッタ片の姿勢を安定させることができるものの、装置の構成が複雑化する。本発明の目的は、より簡易な構成で、コッタ片の姿勢を安定させ、バルブステムとの係合不良を防止することにある。本発明によれば、バルブステムに形成された係合溝に係合する、一対のコッタ片からなるコッタを介して前記バルブステムにリテーナを組み付けるリテーナ組付装置において、前記コッタが装着された前記リテーナがその下端に当接され、該下端から前記バルブステムが進入可能な筒体と、前記筒体の前記下端に当接される前記リテーナを保持する保持部と、前記保持部により保持された前記リテーナの下端から進入し、前記一対のコッタ片を前記筒体内に押し上げる押し上げ軸と、前記筒体内に、前記押し上げ軸と同軸に、かつ、同軸上で移動可能に設けられた軸体と、を備え、前記筒体は、その内周壁下方部に、上方に向かって拡径するテーパ状に形成されたテーパ内周部を有することを特徴とするリテーナ組付装置が提供される。また、本発明によれば、バルブステムに形成された係合溝に係合する、一対のコッタ片からなるコッタを介して前記バルブステムにリテーナを組み付けるリテーナ組付方法において、前記バルブステムが下端から挿入される筒体の前記下端に、前記コッタが装着された前記リテーナを当接した状態で前記リテーナを保持する保持工程と、前記下端に保持された前記リテーナの下端から押し上げ軸を進入させて前記一対のコッタ片を押し上げ、前記一対のコッタ片を、前記筒体の内周壁下方部に形成した、上方に向かって拡径するテーパ状に形成されたテーパ内周部で案内しつつ、前記一対のコッタ片の上部が下部よりも大きく離間した分離状態で前記筒体内に進入させる案内工程と、前記押し上げ軸を降下させつつ、前記筒体内に押し上げ軸と同軸に、かつ、同軸上で移動可能に設けられた軸体を降下させ、前記分離状態の前記一対のコッタ片間に前記軸体を進入させ、前記分離状態を維持する分離維持工程と、を備えたことを特徴とするリテーナ組付方法が提供される。本発明によれば、より簡易な構成で、コッタ片の姿勢を安定させ、バルブステムとの係合不良を防止することができる。<システムの構成>図1は本発明の一実施形態に係るリテーナ組付装置Aを用いたシステムの説明図である。リテーナ組付装置Aは、支持部材6上に載置されることにより準備されたリテーナ5を保持し、パレット4上のシリンダヘッド3に組付けられているバルブ1のバルブステム1aにリテーナ5を自動的に組み付ける装置である。リテーナ5はその拡大断面図を図1に示すように、コッタ7が挿入される貫通孔を有する筒体をなしており、その上部にバルブスプリング2の端部が当接するフランジ部を有する。コッタ7が挿入される貫通孔は、その下部から上部に向かって徐々に拡径したテーパ孔となっており、本実施形態の場合、このテーパ孔は最上部においては拡径の度合いが、より急なものとなっている。貫通孔の最小の直径はD3である。コッタ7は、バルブステム1aが挿通する孔を有する筒体であり、孔の内周にはバルブステム1aに形成された係合溝図6等の係合溝1bに係合する半球状の係合部72が形成されている。コッタ7の孔の径はD1であるが、係合部72における径はD2<D1となっている。コッタ7の外周はリテーナ5の貫通孔の内周壁の形状に合わせてテーパ形状となっている。このため、コッタ7はリテーナ5の上方へは挿抜可能であるが、下方へは挿抜不能となっている。コッタ7は、これを半割りした形状の一対のコッタ片71、71からなる。バルブステム1aに対するリテーナ5の装着は、広く知られるように、このコッタ7を介して行う。つまり、コッタ片71、71での係合溝1bを挟むようにして、コッタ7をバルブステム1aに装着し、続いてコッタ7をリテーナ5の貫通孔に挿入することで、バルブステム1aにリテーナ5を組み付けることができる。リテーナ5は、コッタ7が装着された状態で、不図示の搬送機構により順次支持部材6上に供給される。バルブ1は、バルブスプリング2と共にシリンダヘッド3に組み付けられた状態でパレット4と共に所定の作業位置に供給される。バルブ1の軸方向が上下方向となるようにシリンダヘッド3の姿勢が調整される。<リテーナ組付装置A>リテーナ組付装置Aは、保持ユニット10と、駆動ユニット20と、これらを支持する支持部材40と、支持部材40を昇降する昇降ユニット50と、昇降ユニット50を移動する移動ユニット51と、支持部材6の下方に配置され、押し上げ軸31を昇降する昇降ユニット30と、を備える。支持部材40は、保持ユニット10の筒体11に接続されたL字型の部材42と、部材42及び駆動ユニット20を支持する板状の部材41と、部材41を吊り下げる、上下に延びる棒状部材43と、を備える。棒状部材43は昇降ユニット50に昇降自在に支持されており、昇降ユニット50により保持ユニット10、駆動ユニット20並びに支持部材40が全体として昇降する。昇降ユニット50は棒状部材43を昇降する不図示の駆動機構を備える。この駆動機構としては、例えば、モータ等の駆動源と、ラック-ピニオン機構等の機構の組み合わせを挙げることができる。昇降ユニット50は移動ユニット51に支持されている。移動ユニット51はレール部材52に案内されて水平方向に移動する。移動ユニット51は水平方向移動のための駆動機構を備え、このような駆動機構としては、例えば、モータ等の駆動源と、ボールねじ機構等の機構の組合せを挙げることができる。移動ユニット51は、保持ユニット10、駆動ユニット20、支持部材40並びに昇降ユニット50の全体をレール部材52に沿って水平方向に移動し、特に、保持ユニット10を、図1で実線で示す押し上げ軸31上の位置と、図1で一点鎖線で示すバルブステム1a上の位置と、で移動する。駆動ユニット20は、プランジャ21を上下に移動するアクチュエータであり、例えば、電動シリンダや流体シリンダである。プランジャ21は、アーム部材22を介して後述する保持ユニット10の叩打部材13と連結されており、駆動ユニット20によるプランジャ21の移動により、叩打部材13を上下に移動させることができる。昇降ユニット30は押し上げ軸31を上下に移動するアクチュエータである。押し上げ軸31はその軸方向が上下方向である中実の軸であり、その直径は上述した直径D1より大きく、直径D3未満である。昇降ユニット30は例えば電動シリンダや流体シリンダである。<保持ユニット10>図1及び図2を参照して保持ユニット10について説明する。図2は保持ユニット10の断面図及び部分拡大図である。保持ユニット10は、そのハウジングを構成する筒体11を備える。筒体11は、上下方向に延びる断面円形の貫通孔112を内部に有している。この貫通孔112はその上部においては叩打部材13の案内孔を形成し、その下部においてはバルブステム1aや押し上げ軸31或いはコッタ7の進入空間を形成している。本実施形態の場合、筒体11の上部が2部材構成となっており、別体の筒体11aを有しているが、一体としてもよい。筒体11aは貫通孔112の上部叩打部材13の案内孔を形成している。筒体11の下部も2部材構成となっており、別体の案内部材113を有しているが、これも一体としてもよい。案内部材113は、筒体11の下端を構成すると共に、貫通孔112と同軸の貫通孔113aを有する。貫通孔113aは、その内周壁下方部に上方に向かって拡径するテーパ状に形成されたテーパ内周部113bを有している。案内部材113は、その下部が半径方向に突出してフランジ状に形成されていると共に後述する保持部材15が挿入されるスリット113c、113cが形成されている。スリット113c、113cは対向配置周方向で180度ずれて配置されている。案内部材113の下端面周縁部はリテーナ5の上面が当接するように円形の平坦になっている一方、下端面中央部は中心に向かって傾斜しながら下方へ突出している。これにより、案内部材113の下端面に当接するリテーナ5を同軸上に位置決めできるようにしている。筒体11の下部側部には、スリット111、111が形成されている。スリット111、111は対向配置周方向で180度ずれて配置されている。スリット111、111には、それぞれ、保持部材15が挿入されている。保持部材15は、その下部が爪状の保持部152となっており、後述するように筒体11の下端を構成する案内部材113に当接されるリテーナ5を保持する。保持部材15の上部は軸ピン151を介して筒体11に回動自在に支持されており、軸151回りに両保持部材15が開閉される。図2は保持部材15が閉位置にある場合を示しており、保持部152、152がリテーナ5を保持する位置である。同図の位置から保持部152が案内部材113から離間する方向に回動することで、両保持部材15が開き、リテーナ5が解放される。保持ユニット10の下部には、保持部材15の外周にリング状の弾性部材10aを複数嵌合させており、弾性部材10aは保持部材15を常時閉位置に付勢している。本実施形態では保持部材15を回動自在とすることで、リテーナ5の保持及び解放のための開閉動作を行うようにしたが、保持部152を弾性を有する部材から構成してその弾性変形によりリテーナの保持及び解除を行う等、種々の構成を採用可能である。叩打部材13は、有蓋の孔である挿入孔134をその下部に有し、その上部が中実な筒体である。叩打部材13は筒体11の貫通孔112に案内されて貫通孔112と同軸上で移動可能となっている。叩打部材13の周面における上部には、筒状のブラケット14が挿通して設けられている。ブラケット14は叩打部材13の軸方向に沿って移動可能であると共に、アーム部材22に接続されている。叩打部材13の最上部にはブラケット14の脱落を防止するストッパ12が固定されている。叩打部材13のブラケット14から所定距離離れた位置には、また、受け部材131が固定されている。受け部材131とブラケット14との間には弾性部材132が装着されている。本実施形態の場合、弾性部材132はコイルスプリングである。駆動ユニット20の作動によりアーム部材22を降下するとブラケット14も降下し、弾性部材132を介して叩打部材13に下方へ移動する力が作用する。この結果、叩打部材13を降下させることができる。また、駆動ユニット20の作動によりアーム部材22を上昇するとブラケット14も上昇し、ストッパ12と干渉して叩打部材13に上方へ移動する力が作用する。この結果、叩打部材13を上昇させることができる。このように本実施形態では、昇降ユニット50による保持ユニット10全体の昇降に加えて、叩打部材13単独の昇降も可能な構成となっている。なお、本実施形態では、衝撃吸収用に弾性部材132を設けたが、アーム部材22と叩打部材13とを固定する構成も採用可能である。叩打部材13は、その下部が有蓋の孔である挿入孔134を有し、その上部が中実な筒体である。叩打部材13は筒体11の貫通孔112に案内されて貫通孔112と同軸上で移動可能となっている。挿入孔134は貫通孔112と同軸上に形成され、ここには軸体16が同軸上で軸方向に移動可能に内挿される。保持ユニット10を押し上げ軸31上の位置図1の実線位置に位置させたときに、軸体16は同軸上に位置することになる。軸体16はその上部に径方向に貫通した長孔162を有している。長孔162には叩打部材13に固定された軸ピン135が挿入されており、軸体16の移動範囲を規制する。軸体16の下部は中実の軸部161となっており、その直径は上記の直径D2よりも大きく、直径D1よりも小さい。挿入孔134の蓋部天部と軸体16との間には弾性部材163が設けられている。本実施形態の場合、弾性部材163はコイルスプリングであり、軸体16をその軸方向下方側へ常時付勢する。叩打部材13の下端と、案内部材113との間には当接部材17が設けられている。当接部材17は貫通孔171を有する筒体であり、この貫通孔171には軸体16の軸部161が挿通する。こうして当接部材17は軸体16の軸部161周りに装着されて、軸体16の軸方向に移動可能に貫通孔112に収容されている。また、当接部材17は、その外形が案内部材113の貫通孔113aの内周形状に合わせて形成されており、その下部は、案内部材113のテーパ内周部113bに合わせて下端に向かって縮径するテーパ形状をなしている。<組み付け動作>次に、リテーナ組付装置Aによるバルブステム1aに対するリテーナ5の組付け手順について図3乃至図8を参照して説明する。概説すると、組み付けは、保持ユニット10によるリテーナ5の保持、コッタ7の筒体11内への押し上げ、バルブステム1aへのリテーナ5の装着、という手順となる。このため、まず、図1に示したように移動ユニット51により保持ユニット10を押し上げ軸31上の位置図1の実線の位置に移動する。図3の状態ST1はこのときの保持ユニット10と支持部材6上のリテーナ5並びに押し上げ軸31との位置関係を示している。押し上げ軸31、リテーナ5、軸体16、叩打部材13、貫通孔112等は、互いに同軸上上下方向の軸上に位置することになる。次に、昇降ユニット50の作動により保持ユニット10を降下させ、支持部材6上のリテーナ5を保持する保持工程。図3の状態ST2はリテーナ5を保持した状態を示す。保持ユニット10を降下すると、筒体11の下端を構成する案内部材113の下端にリテーナ5が当接する。その途中で、保持部材15の保持部152がリテーナ5のフランジ部と当接して開放側の反力を受ける。この結果、保持部材15は弾性部材10aの付勢に抗して開方向に僅かに回動する。保持部152の内面は山型に突起しており、保持ユニット10の降下に伴ってリテーナ5のフランジ部が乗り越えることにより、保持部材15が開方向に回動した後に閉位置に戻り状態ST2の矢印参照、案内部材113の下端に当接した状態でリテーナ5が保持部材15、15間に保持されることになる。なお、本実施形態では保持ユニット10を移動することでリテーナ5を保持する構成としたが、リテーナ5を移動する構成でもよい。次に、コッタ7の筒体11内への押し上げを行う。このため、昇降ユニット30を駆動して押し上げ軸31を上方へ移動する案内工程。押し上げ軸31はリテーナ5の下端からリテーナ5内へ進入してコッタ7を筒体11内に押し上げ始める図3の状態ST3。押し上げ軸31による押し上げが進行すると、図4の状態ST4に示すように、コッタ7は案内部材113の貫通孔113a内に押し上げられる。このとき、当接部材17はコッタ7の上方からコッタ7に当接し、また、軸部161が押し上げ軸31に当接するので、当接部材17と軸部161も押し上げられる。コッタ7が案内部材113内に押し上げられる過程で、一対のコッタ片71、71が分離して外側に開く傾く。この外側に開く際、コッタ片71、71はテーパ内周部113bのテーパ面によって案内されるため、その傾き角度がテーパ面の傾斜角度と等しくなり、常に一定となる。そして、コッタ7は、コッタ片71、71の上部が下部よりも大きく離間した分離状態となって案内部材113内に進入する図5。このとき、当接部材17は常にコッタ片71、71の上方部に当接しており、コッタ片71、71が分離して外側に開くに伴って、当接部材17が一対のコッタ片71、71間に押し入るように、一対のコッタ片71、71の上方からその内縁部分に当接する。これによって、当接部材17が、コッタ片71、71を常に上方から押さえ付け、コッタ片71、71をテーパ内周部113bに向かって押し広げるように作用する。このため、テーパ内周部113bによる一対のコッタ片71、71の案内がより確実に行われて、一対のコッタ片71、71をより確実に分離状態に導くことができる。一対のコッタ片71、71が分離状態となって案内部材113内に押し上げられると、昇降ユニット30の作動により押し上げ軸31を降下させる図4の状態ST5。押し上げ軸31の降下に伴って、押し上げ軸31と当接している軸体16は降下し、図4の状態ST5に示すように一対のコッタ片71、71間に軸部161が進入した状態となる分離維持工程。このとき、当接部材17がその自重により、一対のコッタ片71、71間に押し入るように一対のコッタ片71、71の上方からその内縁部分に当接し、この当接状態が継続されて一対のコッタ片71、71を更に開く力が作用する。一方、一対のコッタ片71、71の下端が軸部161に当接することで、コッタ片71、71が更に開くことが抑制される。こうして、押し上げ軸31の退避後にも、一対のコッタ片71、71の分離状態が維持される。なお、本実施形態では押し上げ軸31を昇降する構成としたが、これを固定とし、保持ユニット10を昇降して押し上げ軸31が進入、退避する構成としてもよい。次に、バルブステム1aへのリテーナ5の装着に移行する。まず、昇降ユニット50により保持ユニット10を上昇させ、図1に示したように移動ユニット51により保持ユニット10をバルブステム1a上の位置図1の一点鎖線の位置に移動する。図6の状態ST6はこのときの保持ユニット10とバルブステム1aとの位置関係を示している。バルブステム1a、リテーナ5、軸体16、叩打部材13、貫通孔112等は、互いに同軸上上下方向の軸上に位置することになる。次に、昇降ユニット50の作動により保持ユニット10を降下させ、筒体11内にその下端からバルブステム1aの上端を進入させる進入工程。軸部161がバルブステム1aに当接するので、軸体16も押し上げられる図6の状態ST7。バルブステム1aが進入する際、一対のコッタ片71、71は分離状態に維持されているので、バルブステム1aがコッタ片71を噛み込む事態が回避される。とりわけ、本実施形態では、分離状態にある一対のコッタ片71、71はそれらの上部が下部よりも大きく離間した状態にあるので、一対のコッタ片71、71の各係合部72間が大きく分離しており、バルブステム1aがコッタ片71を噛み込むことをより確実に防止できる。この後、保持ユニット10を上昇させることにより、バルブステム1aに対するリテーナ5の組み付けが完了するが、その際にバルブステム1aとリテーナ5の内周面との間にコッタ片71が噛み込むことを確実に回避するため、本実施形態では当接部材17により一対のコッタ片71、71の上部を叩き、一対のコッタ片71、71の姿勢が確実に分離状態にあるように、その姿勢を調整する調整工程。コッタ片71の噛み込みは、例えば、バルブステム1aとリテーナ5との芯ずれが原因で生じる場合がある。この芯ずれがあると、リテーナ5の貫通孔の内壁とバルブステム1aの周面との隙間が部位によって異なるため、一対のコッタ片71、71の一方がリテーナ5内に入り易くなる一方で、他方が入り難くなる。その結果、コッタ片71の噛み込みを生じる場合がある。この調整工程では、駆動ユニット20を作動して、プランジャ21を降下させる。これにより叩打部材13が下方に移動し、図7の状態ST8に示すように当接部材17が叩打部材13により下方へ叩打される。この結果、当接部材17が一対のコッタ片71、71の上部を叩く下方へ押すことになる。当接部材17は、一対のコッタ片71、71の上方からその内縁部分に当接しているので、一対のコッタ片71、71間に押し入るような力が一対のコッタ片71、71に付与される。本実施形態ではこの叩打を複数回連続的に行う。このため、駆動ユニット20を作動して、プランジャ21を上昇し、これにより叩打部材13を上方に移動させ図7の状態ST9、再び、プランジャ21を降下させる。これにより叩打部材13が下方に移動して、当接部材17が叩打部材13により下方へ叩打される図7の状態ST10。この結果、一対のコッタ片71、71の姿勢を確実に分離状態とすることができる。したがって、コッタ片71、71とバルブステム1aとの相対位置関係を、常に一定の状態正常状態に保つことができる。上記の調整工程では、当接部材17によるコッタ片71の叩打と、昇降ユニット50による保持ユニット10全体の昇降とを交互に行うことが好ましい。これにより、コッタ片71の噛み込みを更に確実に防止できる。この場合の保持ユニット10全体の昇降ストロークは微量でよく、例えば、リテーナ5の貫通孔の長さの半分程度でよい。また、交互に行う回数は1セットでも、複数セットでもよい。更に、1セットの叩打数、昇降数は1回でも複数回でもよい。次に、昇降ユニット50により保持ユニット10を上昇させることにより、バルブステム1aに対するリテーナ5の組み付けが完了される。図8の状態ST11は上昇開始時、状態ST12は途中状態、状態ST13は組み付け完了時をそれぞれ示す。保持ユニット10の上昇により、バルブステム1aが筒体11から徐々に離脱するが、このとき、一対のコッタ片71、71はリテーナ5の内周面に案内されて徐々に閉じ始め、最終的にバルブステム1aの係合溝1bに係合部72が係合して完全に閉じた状態となる。これにより、コッタ7を介してバルブステム1aとリテーナ5とが係合状態となり、保持ユニット10を更に上昇すると、リテーナ5のフランジ部が保持部152を外方へ押圧して保持部材15を弾性部材10aの付勢に抗して開方向に回動させ、保持が解除される。なお、本実施形態では保持ユニット10を移動する構成としたが、バルブステム1a側を移動する構成でもよい。以上の通り、本実施形態では、コッタ7を筒体11内に押し上げる際に、テーパ内周部113bを有する案内部材113を設けたことで一対のコッタ片71、71の分離状態への移行を正確に案内することができる。この結果、コッタ片71の姿勢を安定させることができ、バルブステム1aとリテーナ5との係合不良を防止することができる。また、本実施形態では、コッタ片71の姿勢を安定させるための部材として、テーパ内周部113bを有する案内部材113と当接部材17とを用いており、従来の装置と比べ、より簡易な構成で実現できる。更に、当接部材17を設けたことで、一対のコッタ片71、71をより確実に分離状態に導き、かつ、維持することができる。更に、叩打部材13による叩打によって、一対のコッタ片71、71を更に確実に分離状態に導くことができる。なお、本実施形態では、案内部材113による一対のコッタ片71、71の分離状態へ案内と、叩打部材13による一対のコッタ片71、71の叩打と、の双方により、コッタ片71の姿勢を安定させ、バルブステム1aとの係合不良を防止したが、いずれか一方のみを採用してもよく、この場合も係合不良防止に一定の効果があることはいうまでもない。