"組織部位の治療用減圧システムと共に使用される減圧コネクタにおいて、シーリング部材を介して前記組織部位に減圧を加えるためのコネクタ本体であって、ベントポートと、減圧を供給する減圧送給導管に流体連結するための本体導管とを備えて形成されるコネクタ本体と、前記ベントポートを覆って前記コネクタ本体に連結される可撓性部材であって、前記可撓性部材が少なくとも1つのベント口を備えて形成され、及び前記可撓性部材が前記ベントポートから離れる方に付勢されており、閾値減圧より大きい減圧下では圧潰して前記ベントポートを封塞するように構成される、可撓性部材と、を含むことを特徴とする減圧コネクタ。請求項1に記載の減圧コネクタにおいて、前記減圧送給導管が複数のルーメンを含み、前記複数のルーメンの少なくとも1つが前記組織部位から流体を抜き出し、及び前記複数のルーメンの別のルーメンが、前記減圧コネクタにより加えられる減圧を決定することを特徴とする減圧コネクタ。請求項1又は2に記載の減圧コネクタにおいて、前記ベントポートが加圧作動気体の供給源と流体連通していることを特徴とする減圧コネクタ。請求項1又は2又は3に記載のコネクタにおいて、減圧が閾値圧未満の減圧に低下すると絶対尺度で圧力が上昇すると、前記可撓性部材が拡張位置に戻るように構成されることを特徴とするコネクタ。請求項1又は請求項1乃至4の何れか1項に記載のコネクタにおいて、前記ドレッシングバルブに入る作動気体から汚染物質を除去するための、前記少なくとも1つのベント口を覆う少なくとも1つの膜をさらに含むことを特徴とするコネクタ。請求項5に記載のコネクタにおいて、前記作動気体が空気であることを特徴とするコネクタ。請求項1又は請求項1乃至6の何れか1項に記載のコネクタにおいて、前記可撓性部材が、前記可撓性部材を前記ベントポートから離れる方に付勢するドーム形状であることを特徴とするコネクタ。患者における組織部位を減圧により治療するためのシステムにおいて、前記組織部位に隣接して配置されるマニホルドと、第1の側面と第2の組織側に向く側面とを有するシーリング部材であって、前記第2の組織側に向く側面が前記マニホルド及び前記患者の表皮の一部分に隣接して配置するためのものであり、前記シーリング部材が供給口とポート口とを有する、シーリング部材と、前記マニホルドに減圧が供給されるよう前記シーリング部材に連結するための減圧コネクタであって、第1の端部と第2の端部とを有する本体導管を備えて形成されるコネクタ本体であって、前記本体導管の前記第2の端部が前記供給口と流体連結される、コネクタ本体と、前記ポート口との流体連通を提供するための、前記コネクタ本体に形成されたベントポートと、前記ベントポートを覆って前記コネクタ本体に連結される可撓性部材であって、前記可撓性部材が少なくとも1つのベント口を備えて形成され、及び前記可撓性部材が前記ベントポートから離れる方に付勢されており、閾値圧より大きい減圧下では圧潰して前記ベントポートを封塞するように構成される、可撓性部材と、を含む減圧コネクタと、前記減圧コネクタと減圧送給導管を介して流体連通する減圧源において、減圧が閾値圧未満であると、それに応答して前記可撓性部材が拡張位置に戻るように構成される、減圧源と、を含むことを特徴とするシステム。請求項8に記載のシステムにおいて、前記減圧送給導管が複数のルーメンを含み、前記複数のルーメンの少なくとも1つが、前記組織部位から流体を抜き出すように構成されることを特徴とするシステム。請求項8又は9に記載のシステムにおいて、前記少なくとも1つのベント口に侵入する空気を調整するための、少なくとも部分的に前記可撓性部材を覆って配置されるカバーをさらに含むことを特徴とするシステム。請求項8又は9又は10に記載のシステムにおいて、前記作動気体から汚染物質を除去するための、前記少なくとも1つのベント口を覆う少なくとも1つの膜をさらに含むことを特徴とするシステム。請求項8又は請求項9~11の何れか1項に記載のシステムにおいて、前記ベントポートが前記本体導管と直接連通することを特徴とするシステム。患者における組織部位を減圧により治療する方法において、前記組織部位に隣接してマニホルドを展開するステップと、前記マニホルド及び前記患者の表皮の一部分を覆ってシーリング部材を展開して密閉された空間を形成するステップであって、前記シーリング部材がポート口と供給口とを有する、ステップと、前記密閉された空間に減圧が提供されるように減圧コネクタを前記シーリング部材に連結するステップであって、前記減圧コネクタが、前記シーリング部材の前記ポート口に流体連結されるベントポートを有するコネクタ本体を含む、ステップと、減圧源を前記減圧コネクタに流体連結するステップと、を含み、前記減圧コネクタが、第1の端部と第2の端部とを有する本体導管を備えて形成される前記コネクタ本体であって、前記本体導管の前記第2の端部が前記供給口と流体連結される、前記コネクタ本体と、前記ベントポートを覆って前記コネクタ本体に連結される可撓性部材であって、前記可撓性部材が少なくとも1つのベント口を備えて形成され、及び前記可撓性部材が前記ベントポートから離れる方に付勢されており、閾値圧より大きい減圧下では圧潰して前記ベントポートを封塞するように構成される、可撓性部材と、を含むことを特徴とする方法。請求項13に記載の方法において、前記可撓性部材を覆ってカバーを配置することにより、前記少なくとも1つのベント口を通る空気の流れを調節するステップをさらに含むことを特徴とする方法。シーリング部材を介して患者における組織部位に減圧を加えるための減圧コネクタの製造方法において、コネクタ本体を形成するステップと、前記コネクタ本体に、第1の端部と第2の端部とを有する本体導管を形成するステップであって、前記第1の端部が、減圧を供給する減圧送給導管に流体連結するためのものであり、及び前記第2の端部が、マニホルドに減圧を送給するためのものである、ステップと、前記コネクタ本体にベントポートを形成するステップと、前記ベントポートを覆って可撓性部材を提供するステップと、前記可撓性部材に少なくとも1つのベント口を形成するステップと、を含み、前記可撓性部材が前記ベントポートから離れる方に付勢されており、閾値減圧より大きい減圧下では圧潰して前記ベントポートを封塞するように構成されることを特徴とする方法。請求項15に記載の方法において、前記可撓性部材が、前記少なくとも1つのベント口を通って送達される空気から汚染物質をろ過するための、前記少なくとも1つのベント口を着脱可能に被覆する1つ又は複数の膜をさらに含むことを特徴とする方法。請求項15又は16に記載の方法において、前記少なくとも1つのベント口を少なくとも部分的に被覆して前記少なくとも1つのatleastonベント口を通る空気の流れを制御するための、前記可撓性部材を覆うカバーを形成するステップをさらに含むことを特徴とする方法。請求項15又は16又は17に記載の方法において、前記ベントポートが前記本体導管と直接連通することを特徴とする方法。患者における組織部位を減圧により治療するためのシステムにおいて、前記組織部位に隣接して配置されるマニホルドと、第1の側面と第2の組織側に向く側面とを有するシーリング部材であって、前記第2の組織側に向く側面が、前記マニホルド及び前記患者の表皮の一部分に隣接して配置するためのものであり、前記シーリング部材が供給口とポート口とを有する、シーリング部材と、ベントポートと、第1の端部と第2の端部とを有する本体導管とを備えて形成されるコネクタ本体を含む減圧コネクタと、前記ベントポートを覆って前記コネクタ本体に連結されるドレッシングバルブであって、チャンバと、少なくとも1つのベント口と、ベントポートとを有するバルブ本体と、前記チャンバ内に配置されるボールと、前記ボールを弁座に向かって付勢するばねであって、前記ボールが前記弁座に当接しているとき、前記チャンバに至る前記ベントポートの開放口が封塞され、及び前記少なくとも1つのベント口が封塞される、ばねと、を含み、前記ばねが、それ超えると作動気体が前記少なくとも1つのベント口に侵入して前記ベントポートに送達される圧力であるリリーフ圧より大きい減圧に曝露されると、前記ボールが前記ばねの付勢を上回るように構成される、ドレッシングバルブと、を含むことを特徴とするシステム。請求項19に記載のシステムにおいて、前記ベントポートが前記本体導管と直接流体連結されることを特徴とするシステム。患者における組織部位の減圧治療中のバキュームロックを防止する方法において、減圧が達成されるまで治療システムを利用して前記組織部位に減圧を加えるステップと、第1の閾値圧で前記治療システムのドレッシングバルブを封塞し、前記減圧を増加させるステップと、バキュームロックを緩和するため前記治療システムの本体導管により抽気されるように、前記ドレッシングバルブの封塞を解除して作動気体を前記ドレッシングバルブの1つ又は複数のベント口内に放出するステップと、を含むことを特徴とする方法。請求項21に記載の方法において、前記治療システムが、減圧源と減圧送給導管を介して流体連通した状態で前記組織部位を覆って位置決めされるシーリング部材及び減圧コネクタを含むことを特徴とする方法。請求項22に記載の方法において、前記作動気体が空気であることを特徴とする方法。患者における組織部位の減圧治療中のバキュームロックを防止する方法において、治療システムを利用して減圧下で前記組織部位に減圧を加えるステップと、前記治療システムにより創傷に加えられる減圧を増加させるステップと、前記治療システムにより前記組織部位に加えられる減圧を決定するステップと、減圧がリリーフ圧に達したことが決定されると、それに応答して任意のバキュームロックを緩和するため、前記治療システムのドレッシングバルブを介して作動気体を減圧源と流体連通している減圧送給導管にベントするステップと、前記ドレッシングバルブを解放するステップと、を含むことを特徴とする方法。請求項24に記載の方法において、前記治療システムが、前記創傷を覆って、且つ前記減圧源と前記減圧送給導管を介して流体連通して位置決めされるシーリング部材及び減圧コネクタを含むことを特徴とする方法。請求項24に記載の方法において、ベントすることにより前記作動気体を放出して前記本体導管を通じて抽気し、バキュームロックの影響を低減することを特徴とする方法。以下の例示的実施形態の詳細な説明では、本明細書の一部をなす添付の図面が参照される。それらの実施形態は、当業者による本発明の実施が可能となるよう十分詳細に説明され、及び本発明の趣旨又は範囲から逸脱することなく他の実施形態を利用し得ること、且つ妥当な構造的、機械的、電気的、及び化学的変更を行い得ることが理解される。本明細書に記載される実施形態の当業者による実施を可能とするのに不要な詳細を避けるため、説明では当業者に公知の特定の情報が省略されることもある。従って以下の詳細な説明は、限定する意味で解釈されてはならず、例示的実施形態の範囲は添付の特許請求の範囲によってのみ定義される。主として図1~図5、最初に図1を参照すると、減圧治療システム100が示される。減圧治療システム100は組織部位102の治療に利用される。組織部位102は、骨組織、脂肪組織、筋組織、皮膚組織、血管組織、結合組織、軟骨、腱、靱帯、又は任意の他の組織を含め、任意のヒト、動物、又は他の生物の生体組織であってよい。特に指示されない限り、本明細書で使用されるとき又はは、相互排他性を必要とするものではない。組織部位102は創傷104であってもよい。創傷104は数多くの可能な形状及び程度をとることができ、この例示的な例では、表皮106、真皮108の中を通って皮下組織110にまで延在する創傷として示される。減圧治療システム100は、マニホルド112と、シーリング部材114と、減圧コネクタ122とを含み得る。減圧コネクタ122はコネクタ本体123を含む。コネクタ本体123は、第1の端部126と第2の端部128とを備える本体導管124を有し得る。第1の端部126はレセプタクル134であってもよく、又はそれを含んでもよい。レセプタクル134は減圧送給導管129を受け入れるためのものである。減圧コネクタ122はまたドレッシングバルブ136も含む。本明細書で使用されるとき用語マニホルドは、概して、組織部位102への減圧の適用、そこへの流体の送達、又はそこからの流体の除去を補助するために提供される物質又は構造を指す。マニホルド112は、典型的には複数の流路又は通路を含み、それらがマニホルド112の周囲の組織部位102に提供される流体及びそこから除去される流体を分配する。一例示的実施形態において、流路又は通路は互いに接続しており、組織部位102から提供又は除去される流体の分配を改善する。マニホルド112は、組織部位102と接触して配置すること、及び組織部位102に減圧を分配することが可能な生体適合性材料であってもよい。マニホルド112の例としては、限定なしに、流路を形成するように構成された構造要素を有する装置、例えば、気泡質の発泡体、開放気泡発泡体、多孔質組織集合体、液体、ゲル、及び流路を含む、又は流路を含むように硬化させた発泡体を挙げることができる。マニホルド112は多孔質であってもよく、発泡体、ガーゼ、フェルトマット、又は特定の生物学的用途に適した任意の他の材料で作製され得る。一実施形態において、マニホルド112は多孔質発泡体であり、流路として働く複数の相互接続した気泡又は空隙を含む。多孔質発泡体は、SanAntonio,TexasのKineticConcepts,Incorporatedにより製造されるGranuFoam登録商標材などのポリウレタン製の開放気泡網状発泡体であってもよい。他の実施形態は独立気泡を含み得る。状況によっては、マニホルド112はまた、薬剤、抗菌薬、成長因子、及び様々な溶液などの流体を組織部位102に分配するためにも用いられ得る。マニホルド112の中又はその上に、吸収性材料、ウィッキング材料、疎水性材料、及び親水性材料などの他の層が含まれてもよい。一つの例示的な非限定的実施形態において、マニホルド112は、減圧治療システム100の使用後も患者の体内に残り得る生体吸収性材料で作製され得る。好適な生体吸収性材料としては、限定なしに、ポリ乳酸PLAとポリグリコール酸PGAとのポリマーブレンドを挙げることができる。ポリマーブレンドとしてはまた、限定なしに、ポリカーボネート、ポリフマレート、及びカプララクトンcapralactoneも挙げることができる。マニホルド112はさらに、新しい細胞成長の足場として働くことができ、又は足場材料をマニホルド112と併せて使用して細胞成長を促進することができる。足場は、細胞の成長又は組織の形成を増進又は促進するために使用される物質又は構造、例えば、細胞成長の鋳型を提供する三次元多孔質構造である。足場材料の例示的な例としては、リン酸カルシウム、コラーゲン、PLA/PGA、サンゴヒドロキシアパタイト、カーボネート、又は加工された同種移植片材料が挙げられる。マニホルド材料としては、マニホルド112が減圧を分配するよう機能し、且つ流体又は液体の流動を可能にする限り、任意の材料又は材料の組み合わせを使用し得る。いくつかの例示的実施形態では、マニホルド112はまた、材料を組み合わせたものか、又は層状に重ねたものであってもよい。例えば、親水性発泡体の第1のマニホルド層を疎水性発泡体の第2のマニホルド層に隣接して配置してマニホルド112を形成してもよい。流体は組織部位102からマニホルド112を通り、シーリング部材114の供給口118を通って本体導管124に流れ込み得る。その流体は本体導管124からレセプタクル134を出て減圧送給導管129に、及び減圧源132に流れ込む。減圧源132は、流体を受け入れるためのチャンバ又はリザーバを含み得る。減圧治療システム100はシーリング部材114を含む。シーリング部材114は供給口118とポート口120とを含み得る。シーリング部材114は減圧コネクタ122に流体連結される。シーリング部材114はマニホルド112を被覆し、及び典型的には、マニホルド112の周辺縁部を越えて延在してドレープ延長部115を形成する。ドレープ延長部115は取付け装置116によって患者の表皮106に固着され得る。取付け装置116を使用して、シーリング部材114を患者の表皮106又は別の層、例えばガスケット若しくはさらなるシーリング部材に保持し得る。取付け装置116は様々な形をとり得る。例えば、取付け装置116は、シーリング部材114の周縁、一部分、又は全体に広がる医学的に許容可能な感圧性接着剤であってもよい。さらなる例として、取付け装置116は、シーリングテープ、ドレープテープ又はストリップ、両面ドレープテープ、ペースト、ハイドロコロイド、ハイドロゲル又は他のシーリング装置若しくは要素であってもよい。テープが使用される場合、そのテープは、シーリング部材114と同じ材料に感圧性接着剤が予め加えられたものから形成されてもよい。接着剤は、シーリング部材114の組織側に向く、又は患者側に向く側面に加えられ得る。シーリング部材114及び対応する取付け装置116が、シーリング部材114と患者の表皮106との間に流体シールを提供する。流体シール、又はシールは、特定の減圧源132又はサブシステムが関与することを所与として、所望の部位に減圧を維持するために適切なシールを意味する。シーリング部材114が患者に固定されるまでは、取付け装置116は、取付け装置116を被覆する剥離可能なストリップを有してもよく、それらは患者を治療する際に取り外される。シーリング部材114は、流体シールを提供する任意の材料であってよい。シーリング部材114は、例えば不透過性又は半透性のエラストマー性材料であってもよい。エラストマー性は、エラストマーの特性を有することを意味する。エラストマー性材料は概して、ゴム様の特性を有する高分子材料を指す。より具体的には、ほとんどのエラストマーが100より大きい極限伸び及び著しい大きさの弾力性を有する。材料の弾力性とは、その材料が弾性変形から回復する能力を指す。エラストマーの例としては、限定はされないが、天然ゴム、ポリイソプレン、スチレンブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ポリブタジエン、ニトリルゴム、ブチルゴム、エチレンプロピレンゴム、エチレンプロピレンジエン単量体、クロロスルホン化ポリエチレン、多硫化ゴム、ポリウレタンPU、EVAフィルム、コポリエステル、及びシリコーンを挙げることができる。シーリング部材材料のさらなる具体例としては、シリコーンドレープ、3MTegaderm登録商標ドレープ、又はPasadena,CaliforniaのAveryDennisonCorporationから入手可能なものなどのポリウレタンPUドレープが挙げられる。減圧コネクタ122の全て又は一部もまた、ポリマーから形成されてもよい。減圧コネクタ122は成形されるか、鋳造されるか、又は他の方法で、単一の材料及び金型若しくは複数の材料及び異なる金型から生成され得る。減圧コネクタ122の全て又は一部の形成に、単独で、又は組み合わせで利用されるさらなる材料としては、ポリウレタン、熱可塑性ポリウレタン、熱可塑性エラストマー、シリコーン、ポリ塩化ビニル、又は他の好適な材料を挙げることができる。減圧源132は減圧を提供する。減圧源132は、真空ポンプ、壁面吸い込み、マイクロポンプ、又は他の供給源などの、減圧を供給する任意の装置であってよい。組織部位に加えられる減圧の大きさ及び性質は、典型的には用途に応じて異なり得るが、減圧は、典型的には-5mmHg~-500mmHg、及びより典型的には-75mmHg~-300mmHgであり得る。例えば、及び限定としてではなく、圧力は、-80、-90、-100、-110、-120、-130、-140、-150、-160、-170、-180、-190、-200、-210mmHg又は別の圧力であり得る。減圧源132は、ディスプレイ、情報インジケータ、バッテリライト、リザーバ、充満又は閉塞インジケータ、電源スイッチ、スピーカ、警告システム、キーパッド又はユーザ入力を受け取るための任意の他のインタフェースを含み得る。特に減圧源132は、ある圧力又は閾値でオンになり、別の圧力又は二次閾値でオフになるようにプログラム又は設定され得る。閾値は、電子的なユーザインタフェースを利用して、又は機械的な調節要素を利用して設定され得る。減圧源132は、ユーザがプログラムした期間又は予めプログラムされた期間にわたり減圧を提供し得る。一実施形態において、減圧源132は、組織部位102に加えられる圧力の検出に利用され得る1つ又は複数の圧力センサを含み得る。例えば、減圧送給導管129の1つ又は複数のルーメンによって送達される圧力が、減圧源132の圧力センサにより感知されることで、加える減圧が管理され得る。減圧源132により供給される減圧は、減圧送給導管129を通って減圧コネクタ122に送給される。本明細書で使用されるとき、減圧は概して、治療に供されている組織部位における周囲圧力より低い圧力を指す。ほとんどの場合、この減圧は、患者が居るところの大気圧より低いものとなり得る。或いは減圧は、組織部位における静水圧より低いものであり得る。当初、減圧によってマニホルド112、減圧送給導管129に、及び組織部位102に近接して、流体の流れが生じ得る。組織部位102の周辺の静水圧が所望の減圧に近付くに従い、その流れが弱まり、減圧が維持され得る。特に指示されない限り、本明細書に記載される圧力の値はゲージ圧である。送給される減圧は一定であっても、又は変化してもよくパターン化されて、又はランダムに、連続的に送られても、又は間欠的に送られてもよい。組織部位に加えられる圧力の説明に用語真空及び負圧が用いられ得るが、組織部位に加えられる実際の圧力は、通常完全な真空と関連付けられる圧力より大きい圧力であり得る。本明細書における使用に合わせて、特に指示されない限り、減圧又は真空圧の増加は、典型的には絶対圧力の相対的な低下を指す。1つ又は複数の装置130が減圧送給導管に加えられ得る。例えば装置130は、滲出液及びその他の除去される流体を保持する流体リザーバ、又は回収用部材であってもよい。減圧送給導管上に備わり得る、又は他の方法で減圧送給導管に流体連結され得る装置130の他の例としては、以下の非限定的な例が挙げられる:圧力フィードバック装置、容量検出システム、血液検出システム、感染検出システム、流量監視システム、温度監視システム、又は他の装置。これらの装置のいくつかは、減圧源132と一体化して形成されてもよい。ある場合には、本体導管124、減圧送給導管129、又は他の場所に広がる流体柱が、流体の除去を抑制又は妨害し得る。この状況では、ベーパロック部分的ベーパロックを含むが起こり得る。ベーパロックにより流体の除去は困難となる。ベーパロックはまた、組織部位102に加えられる減圧の降下又は抑制も引き起こし得る。本明細書に記載される減圧コネクタ122及び関連するドレッシングバルブ136は、流体柱を壊し、又はそれを防止することにより、ベーパロックを緩和し得る。ドレッシングバルブ136は、可撓性部材138と、1つ又は複数のベント口140と、ベントポート141とを含む。ドレッシングバルブ136を利用することで、作動気体、例えば空気又は窒素を組織部位102に提供することができる。ドレッシングバルブ136はまた、清浄な、又は専用の作動気体源と連通していてもよい。例えば作動気体は、ドレッシングバルブ136と1つ又は複数のベント口140を介して流体連通するキャニスタを通じて供給される加圧作動気体、例えば医療級窒素であってもよい。減圧コネクタ122により、シーリング部材114の下側に形成される密閉された空間に、シーリング部材114を介して減圧を送給することが容易となる。減圧はシーリング部材114の供給口118を介して送給される。減圧はさらに、シーリング部材114のポート口120を介してドレッシングバルブ136のベントポート141に送達される。ポート口120とベントポート141とは、減圧コネクタ122をシーリング部材114上に展開する間に整列され得る。本体導管124も同様に、シーリング部材114の供給口118と整列され得る。代替的実施形態において、補助供給導管明示的には図示せずが減圧を本体導管124からドレッシングバルブ136へと直接送給してもよい。この補助供給導管は、コネクタ本体123に形成された、本体導管124及びドレッシングバルブ136の内部を流体連結する導管であり得る。この実施形態においてドレッシングバルブ136の内部に至る補助供給導管の開放口が、ベントポート141である。状況によっては、本体導管124又は減圧送給導管129が塞がった状態となり、又はバキュームロックを起こし得る。例えば、多量の流体によって本体導管124の内部にバキュームロックが生じ、流体の除去並びに組織部位102への減圧の適用が妨げられ得る。ドレッシングバルブ136は、減圧送給導管129及び減圧源132に関連するバキュームロックを緩和低減又は解消するよう機能し得る。バキュームロックはまた、流体ロック、ベーパロック、エアロック、又は液体ロックとも称され得る。ドレッシングバルブ136は、ベントポート141と、可撓性部材138と、1つ又は複数のベント口140とを含む。ポート口120及びベントポート141がドレッシングバルブ136の内部とマニホルド112との間の流体連通を提供する。可撓性部材138は、ポート口120から離れる方に付勢されている可撓性のカバーである。1つ又は複数のベント口140の総面積は、典型的にはベントポート141の面積より小さい。ドレッシングバルブ136の内部に送られる少なくとも閾値の減圧に供されると、可撓性部材138は圧潰してポート口120を封塞する。可撓性部材138はコネクタ本体123と一体化されてもよい。例えば、コネクタ本体123と可撓性部材138とは、一体部材として形成又は成形されてもよい。或いは可撓性部材138は、接着剤、テープ、基材ユニットと係止機構、溶接RF又は熱、ボンド、セメント、又は装置若しくは技法を利用してコネクタ本体123に取付け又は連結されてもよい。本明細書で使用されるとき、用語連結されるは、別個の物体を介して連結することを含み、及び直接連結することを含む。用語連結されるはまた、各々が同じ材料部品から形成される構成要素であるため互いに連続をなす2つ以上の構成要素も包含する。また、用語連結されるには、化学的、例えば化学結合を介するもの、機械的、熱的、又は電気的連結が含まれ得る。流体連結とは、流体が特定の部品又は場所の間を連通している状態であり得ることを意味する。可撓性部材138はベントポート141から離れる方に付勢されているが、図5に示されるとおり引き込まれた位置圧潰位置に圧潰してベントポート141を封塞する。可撓性部材138は、材料、ばね、緩衝装置、又は他の受動的若しくは能動的付勢要素を利用して付勢されることにより、閾値減圧を受けない限りポート口120が封塞されないことを確実にし得る。本明細書で使用されるときの圧潰には、屈曲、変形又は他の形でのポート口120を完全に若しくは部分的に封塞する動きが含まれ得る。可撓性部材138がベントポート141を封塞して閉じるときの減圧は、可撓性部材138の厚さ、断面形状、対応する材料、ベント口140とベントポート141との面積の差、又は他の要因に基づき異なり得る。可撓性部材138は、1つ又は複数のベント口140を含むように形成される。ベント口140により、作動気体が可撓性部材138を通過してドレッシングバルブ136の内部に至ることが可能となり得る。ベント口140を通過する作動気体は、本体導管124を通じて抽気されるように、ベントポート141及びポート口120を通ってマニホルド112に送達され得る。ベント口140は、ドレッシングバルブ136内への細菌、ウイルス又は他の浮遊微小粒子の侵入を抑制し得るフィルタ、膜又は他の同様の要素図示せずを含み得る。可撓性部材138もまた、旋回するか、持ち上がるか、又は他の方法で連係して、ベント口140を通る作動気体の流れを生じさせ、止め、又は調節し得るカバーを含み得る。例えば、このカバーは旋回するか、又は動いて、ベント口140を通る作動気体の流れを部分的に遮断し得る。ここで主として図3を参照すると、減圧送給導管129は主ルーメン302と副ルーメン304とを含み得る。一実施形態では、主ルーメン302を利用して組織部位102から流体、例えば滲出液が抜き出され、及び減圧源132から提供される減圧が加えられ得る。副ルーメン304は、減圧送給導管内にある1つ又は複数の外側の又は補助的なルーメンに相当する。例えば、副ルーメン304の1つ又は複数は、減圧源132及びそこにある対応する圧力センサによる組織部位102の又はマニホルド112のこれは組織部位102とほぼ同じ圧力であるはずである適用減圧の計測を可能にすることにより、組織部位102の減圧を計測し得る。特に主ルーメン302及び副ルーメン304は、本明細書に記載されるとおり減圧を適用し、及び計測するための、減圧源132から減圧コネクタ122まで延在する個別の、又は独立した導管に相当する。別の実施形態において、減圧送給導管129は、減圧源132と減圧コネクタ122又はドレッシングバルブ136との間で電気信号を給電、制御又は伝送するための1つ又は複数のワイヤ、電気コードを含み得る。代替的実施形態において、ドレッシングバルブ136は、減圧源132から送られる制御信号を利用して電子的に駆動又は制御されてもよい。例えば、減圧源132はドレッシングバルブ136の開閉を、所定の圧力閾値に基づき、及びソレノイドを使用して制御し得る。結果として、減圧システム内にバキュームロックが発生した、又は発生していることを指示し得る条件、状況、又は要因に基づき、ドレッシングバルブ136を開放、駆動、又は係合して空気をベントし、バキュームロックを除去し得る。一実施形態において、副ルーメン304の一つは、センサ又はドレッシングバルブ136に接続されるワイヤを含み得る。副ルーメン304は、そこに電子センサ又はドレッシングバルブ136用のワイヤを延在させてもよい。ここで主に図4を参照すると、可撓性部材138が初期状態の、付勢された、又は拡張した位置又は状態にある減圧コネクタ122が示される。可撓性部材138の内部に対する減圧が特定の値又は閾値圧を下回っているとき、可撓性部材138をベントポート141から離れる方に押し動かすように可撓性部材138が付勢され得る。可撓性部材138に加わる内表面上の圧力は、ほぼ組織部位102が受ける圧力である。結合材402を使用して可撓性部材138をコネクタ本体123に接続し得る。例えば、結合材402は、グルー、プラスチック溶接、超音波又はRF溶接、セメント、接着剤、機械的ファスナクリップ、スナップ、又は可撓性部材138をコネクタ本体123に接続し、且つ実質的に気密の接続を設ける他の同様の要素などであってよい。示されるとおり、可撓性部材138は1つ又は複数のベント口140を含み、それらのベント口140は、周囲環境からの空気又は別の作動気体がドレッシングバルブ136に侵入することを可能にする複数の点を含み得る。1つ又は複数のベント口140は、減圧コネクタ122のベント必要量に基づく可撓性部材138を通る特定の気流量を許容するサイズ及び形状とされ得る。ここで主に図5を参照すると、可撓性部材138が圧潰してベントポート141を封塞している減圧コネクタ122が示される。圧潰すると引き込まれると、可撓性部材138はマニホルド112の減圧を増加させる。別の実施形態において、減圧コネクタ122は、コネクタ本体123の一特徴として形成されるリップ図示せずを含み得る。このリップはベントポート141の周縁と整列するように形成され、それにより圧潰した引き込まれた位置にあるとき、可撓性部材138によるポート口120の封塞を促進し得る。ここで主に図1~図5を参照すると、一例示的実施形態による動作時、組織部位102、例えば創傷104を治療するため減圧治療システム100が、マニホルド112を創傷104に隣接して配置し、シーリング部材114を使用することによりマニホルド112及び表皮106の一部分を覆って流体シールを提供し、減圧コネクタ122を取り付け、及び減圧源132を駆動することにより適用される。減圧コネクタ122がマニホルド112に減圧を送給し、マニホルド112がその減圧を組織部位102に分配する。減圧治療システム100は、典型的には減圧源132のリザーバ若しくはキャニスタ又は外部リザーバが満杯になるまで減圧を加え続け得る。リザーバ又はキャニスタの状態は目視で監視されても、又は電子的に監視されてもよく、ユーザに塞がった状態であること、又はキャニスタ若しくはリザーバが満杯になっていることを知らせる警告が発せられ得る。減圧源132が組織部位102及びドレッシングバルブ136に減圧を加える。ドレッシングバルブ136の可撓性部材138の内部又は一部分が減圧を受ける。閾値減圧では、可撓性部材138は図5に示されるとおり減圧の影響下で圧潰してベントポート141を封塞し、それによりマニホルド112における減圧の増加及びベントされない状態の維持を可能にする。減圧源132は特定の減圧をオフにするか、又は維持するように構成され得る。例えば、減圧源132が組織部位102において減圧を設定時間にわたり提供し終えると、又は所望の圧力に達すると、減圧源132はオフになり得る。減圧が閾値圧未満に低下すると絶対尺度で上昇すると、可撓性部材138は図1及び図4に示されるとおりの開放状態又は拡張位置に戻り、作動気体が1つ又は複数のベント口140に侵入する。作動気体が加わると、任意のベーパロックの緩和が促進される。ドレッシングバルブ136並びに減圧源132の制御システムを利用して、組織部位102に加えられる減圧波形を制御し得る。この波形は、時間と、減圧源132により提供されて減圧コネクタ122に送達される減圧とを示す。ドレッシングバルブ136は任意のベント口140を含み得る。例えば、1つ又は複数のベント口140は可撓性部材138の範囲内に形成されてもよい。別の実施形態では、ドレッシングバルブ136はベント口140を含まなくてもよく、例えば、可撓性部材138が気体に対して半透性の材料で形成され得る場合である。結果として、半透性材料により可撓性部材138を通じた既知の速度での空気の浸透が可能となり、それにより本明細書に記載されるとおりのベント口140の機能が果たされ得る。ここで主に図6を参照すると、減圧コネクタ122により加えられる経時的な圧力を示すチャート又はグラフが示される。一実施形態では、減圧がy縦座標軸上にmmHg単位で、及び時間がx横座標軸上に分単位で計測され得る。縦座標が負のゲージ圧を示すことに留意しなければならない。図6の圧力及び対応する時間は、例示を目的として示されるに過ぎない。減圧治療システム100によって加えられる減圧は、また減圧を増加させる時間、減少させる時間、又は維持する時間も同様に、様々であり得る。主に図1及び図6を参照すると、チャート600は、減圧治療システム100の利用に対応し得る様々な点を示す。特にチャート600の点A、点B、点C、点D、点E及び点Fは、ドレッシングバルブ136の位置に基づく組織部位102に加えられる減圧の増加及び減少を表し得る。チャート600により示される例は、ゼロで始まる初期圧力を示す。ユーザ、例えば、医師、患者、看護師又は他の医療専門家が減圧源132を駆動してもよく、その点で減圧源132が、減圧コネクタ122、従って組織部位102に加えられる減圧を増加させ始め得る。点Aすなわちこの実施形態では-120mmHgより前のいずれかで閾値圧に達してドレッシングバルブ136の可撓性部材138が圧潰すると、ベントポート141が封塞されるため、ドレッシングバルブ136を通じて組織部位102に空気をベントすることができなくなる。閾値圧は、例えば、-90、-95、-100、-105、-110、又は-115mmHg又は別の圧力であり得る。点Aにおいて減圧源132は、減圧治療システム100が所望の圧力例えば-125mmHg若しくはそれ以上、又は最大閾値にあると決定する。所望の圧力は、指定され、選択され、プログラムされ、又は他の方法で減圧源132による実装が構成され得る。点A~点Bの間、ドレッシングバルブ136は封塞されており、減圧の供給は停止している。可撓性部材138は圧潰したままであり、従ってベントポート141が環境から空気を受け取ることが阻止され得る。点A~点Bの間、組織部位102及び対応する創傷104に減圧が加えられ、流体のドレナージが可能となり、現在公知のとおりの減圧の利益が提供される。点A~点Bの間に組織部位102に加えられる減圧は、流体が除去されるに従い、自然漏れに基づき、又は減圧治療システム100に組み込まれるベントに基づき、自然に低下し得る。点Bで閾値圧に達し、ドレッシングバルブ136が開く。例えば、可撓性部材138に固有の付勢が、ベントポート141を介して可撓性部材138に及ぼされる減圧を上回ることで、ドレッシングバルブ136が再び開き得る。この点でベントポート141が開き、空気又は別の作動気体が、減圧送給導管により抽気されるように、可撓性部材138のベント口140を通りシーリング部材114のポート口120を通ってベントされる。一実施形態において、ドレッシングバルブ136はほぼ同じ減圧、例えば-110mmHg、-120mmHg、-130mmHg、又は別の圧力で封塞し、且つ開放し得る。結果として、点A~点Bの間に起こる自然の又は最小限の漏れと比べ、点B~点Cの間に減圧は著しく減少する。点Cで減圧源132は、減圧が最小値に達したと決定し、減圧の送給を再開する。或いは又は加えて、減圧源132はタイマーにより駆動されてもよい。より低い圧力若しくは最小圧力に達すると、又は所要時間に達すると、減圧源132は再び減圧コネクタ122を介して組織部位102に減圧を加え始める。点D、点E及び点Fは、それぞれ点A、点B、及び点Cについての前述した動作に対応する。別の実施形態では、ドレッシングバルブ136は第1の閾値で係合し、且つ別の閾値で係合を解除するように構成されてもよく、それにより時間及び組織部位に加えられる圧力が制御され得る。減圧源132は、適用圧力、利用出力、又は経過時間に基づきオン又はオフにされてもよい。組織部位102に加えられる減圧の決定は、任意の検出センサ又は計測素子を利用して実施され得る。例えば、減圧送給導管129における1つ又は複数の副導管又は副ルーメンが減圧を計測してもよい。或いは減圧は、減圧コネクタ122にある電子センサを利用して計測されてもよい。減圧コネクタ122での条件を計測し得る電子センサは、有線接続又は無線接続を利用して減圧源132と通信し得る。図6に示されるサイクルは複数回繰り返され得る。他の実施形態では、それぞれの点で加えられる圧力が、特定の患者に利用される治療に基づき異なり得る。例えば点B~点Cの間に減圧がゼロに至るまで減少し、そこに特定の時間留まった後に減圧源132が駆動されてもよい。或いは、点C~点Dの間に加えられる減圧が、最初に加えられたときと比べてより緩慢に、且つより大きい減圧値まで増加してもよい。ここで主に図7及び図8を参照すると、減圧治療システム700における減圧コネクタ722の別の例示的実施形態が示される。図7及び図8の減圧コネクタ722は代替的実施形態である。減圧コネクタ722は、最大減圧又は高い減圧に達すると、それに応答して環境から空気を組織部位702にベントするよう機能するドレッシングバルブ736を含む。ドレッシングバルブ736は、チャンバ871と、少なくとも1つのベント口840と、ベントポート841とを有するバルブ本体870、及び付勢部材、例えばばね874を含む。ドレッシングバルブ736は、ドレッシングバルブ736に特定の減圧が加えられると、それに応答して作動気体がドレッシングバルブ736を通って組織部位702に流れ込むことを可能にする。ボール872は、プラスチック、金属、又は複合材料から形成され得る。ボール872は、チャンバ871においてバルブ本体870の壁に当接して摺動自在に動くように、又は上下に転動するように構成される。特にボール872は、ボール872とバルブ本体870の弁座873との間に気密シールを提供し得る。ボールは、ドレッシングバルブ736内でのボール872の位置と無関係に、アクセス口876を介して送給される減圧を受ける。ボール872は、或いはピストンなどの任意の封塞要素であってもよい。ばね874がボール872を弁座873に向かって付勢する。ボール872が弁座873に当接しているとき、ベントポート841のチャンバ871に至る開放口875が封塞され、及び少なくとも1つatlestoneのベント口840が封塞される。ばね874は、ボール872が最大減圧より大きい減圧に曝露されるとばね874の付勢を上回るように構成される。最大減圧を超えると、作動気体が少なくとも1つのベント口840に侵入し、ベントポート841に送達される。ドレッシングバルブ736は1つ又は複数のベント口840を含み得る。通常の圧力又は動作圧力例えば-115mmHgでは、ボール872はドレッシングバルブ736の上端図示される向きに関してで弁座873にあり、従ってドレッシングバルブ736を通じて環境から空気が送達されないようベント口840を封塞している。ばね874は、ボール872を支持する付勢部材である。ばね874は、或いはエラストマー性の、空気圧式の、若しくは液圧式の要素、又は閾値圧未満の圧力でボール872をドレッシングバルブ736の上端に維持する他の付勢された要素であってもよい。最大圧力はリリーフ値又はクラッキング値に相当し得る。組織部位702に加えられる減圧は、開口876から同様にドレッシングバルブ736にも、特にボール872にも加えられる。開口876により、減圧コネクタ722及びシーリング部材714の下側が受ける減圧が同様にドレッシングバルブ736内にも加わることが確実となる。例えば、最大圧力に達すると、ボール872がばね874を十分に圧縮し、組織部位702に送達されるように空気をベント口840からベントポート841に送達することが可能となる。結果として空気又は気泡が供給導管に取り込まれ、それにより任意のバキュームロックが低減され、組織部位702から流体又は滲出液を除去し易いようさらに促進され得る。ドレッシングバルブ736は、ばね874を圧縮するためボール872に特定の減圧、又は最大減圧が加えられることを要件とし得る。開口876とベントポート841とが異なるサイズにされてもよく、それによりボール872に対する圧力がばね874を圧縮可能であることが確実となる。例えば、開口876はベントポート841の直径の何倍もあってよく、それによりリリーフ圧に達するまでボール872により大きい圧力が加わり得る。ベントポート841は、ベントされた空気が供給口718に誘導されることを可能にするように構成又は位置決めされ得る。先述のとおり、ベント口840は、減圧治療システム700が利用される環境からの空気をろ過するフィルタを含んでもよい。ドレッシングバルブ736はフィルタ又は膜を利用して無菌を維持し、及び開口876又はベントポート841を通じたドレッシングバルブ736への流体の侵入を防止することができる。同様にドレッシングバルブ736は、カバー、スイッチ又は他の要素を利用して係合の解除又は駆動の停止も行うことができる。例えば、ベント口840が栓塞されるか、又は着脱可能なドレープで被覆されてもよい。例示的実施形態を単独で、又は組み合わせて利用して、組織部位102から流体を抜き出すときのバキュームロックを低減又は防止し得る。例えば、図1~図5、図7、及び図8の要素を組み合わせてもよい。第1の実施形態では、減圧治療システム100は、減圧源を利用して創傷部位に減圧を加えることで、組織部位102から流体を抜き出し得る。特定の閾値で、又は減圧治療システム100に組み込まれるドレッシングバルブ136の構成に基づき、ドレッシングバルブ136が封塞され、減圧の増加が可能となる。次に減圧治療システム100は、所望の圧力に達したかどうか、又は時間切れとなったかどうかを決定する。所望の圧力に達していない場合、減圧源132は減圧コネクタ122及び対応する組織部位102に加わる減圧を増加させ続ける。所望の圧力に達した場合、又は時間が切れた場合、減圧源132は停止する。所望の圧力の決定は、減圧源132により、適用される吸引力又は出力、センサ、減圧送給導管内の感知ルーメン又は任意の他の検出素子若しくはセンサを使用して決定され得る。減圧源132は、減圧源132が停止した後も組織部位102に加えられる減圧が可能な限り安定したまま維持されることを確実にする。減圧治療システム100は自然漏れによって圧力を失い始め得る。例えば、空気はシーリング部材114の縁部から漏れ出て組織部位102に入り得る。或いは、減圧コネクタ122及びシーリング部材114の材料が空気に対して半透性であってもよく、組織部位102に加えられる圧力が少量の空気によって自然に低下することが可能となる。さらに別の実施形態では、ドレッシングバルブ136のベント口140の1つ又は複数が供給口118と直接連通していてもよく、少量の周囲空気又は作動気体によって潜在的な静的流体柱を徐々に壊すことが可能となる。ドレッシングバルブ136を介して送達される空気又は作動気体は、組織部位102の乾燥を防止するよう制御及びろ過され得る。ドレッシングバルブ136を介して取り込まれる空気をろ過することにより、汚染物質が組織部位102に取り込まれ、それにより感染又は組織部位102の治癒に影響を及ぼし得る他の問題が引き起こされることがないよう確実にし得る。特定の閾値でドレッシングバルブ136は封塞されていない状態となり、さらなる空気を組織部位102に取り込む。ドレッシングバルブ136の解放によって取り込まれるか、又は自然漏れによって取り込まれる空気により、バキュームロックを引き起こす静的流体柱が壊され、又は他の形で減圧送給導管129を通じて減圧源132又は対応する流体ハウジング、キャニスタ、若しくはリザーバに流体を抜き出すことが可能となり得る。ドレッシングバルブ136が封塞されていない状態となる特定の閾値は、ドレッシングバルブ136の形成に利用される材料に対応し得る。例えば可撓性部材138の場合、ドレッシングバルブ136がいつ圧潰してベントポート141を封塞するか、及びいつベントポート141の封塞を解除して空気を組織部位102にベントするかの双方を、可撓性部材138の厚さが左右し得る。所望の最小閾値圧に達するか、又は時間切れになると、それに応答して減圧治療システム100は再び減圧源132を利用して組織部位102に減圧を加え得る。例えば、感知される条件に基づき減圧源132が再駆動されてもよい。減圧源132は、減圧源132のオン及びオフに単にタイマーを利用してもよい。減圧治療システム700は、減圧源732を利用して組織部位702に減圧を加え、組織部位702から流体を抜き出し得る。治療に利用される圧力では、ドレッシングバルブ736は封塞されているため、組織部位702に減圧を維持することが可能である。タイマー又は他の指示を受けて、減圧が上昇し得る。例えば、10分毎に組織部位702に加えられる減圧が50mmHgずつ増加してもよく、最大減圧に達すると、その点でドレッシングバルブ736は、本体導管724を通じて抽気されるように空気をベントポート841から組織部位702に放出し得る。最大減圧は、例えば、及び限定なしに、-115、-120、-130、-140、-150、-160、-170、-180、-190、-120mmHg又は別の圧力であり得る。結果として、減圧送給導管729及び組織部位702の中にある任意の流体が空気又は作動気体の取り込みによって破壊され、それにより流体をさらに容易に除去することが可能となる。最大閾値又はリリーフ圧では、ドレッシングバルブ736が開放して作動気体が取り込まれる。作動気体の取り込みにより、ばね874がボール872を再び着座させ得る。この点で減圧治療システム700は、標準的な治療圧に対応する望ましい減圧に戻る。減圧が周期的に増加してドレッシングバルブ736を開放してもよく、それにより、発生し得る静止流体の蓄積又はバキュームロックが解消され得る。減圧源732は、最小閾値圧に達したかどうかを決定する構成要素を含み得る。この決定は、減圧源732とドレッシングバルブ736との間にある減圧送給導管の1つ又は複数のルーメンを利用して実施されてもよい。例えば、供給導管の主ルーメンが組織部位702から流体を抜き出してもよく、及び副ルーメンが、減圧源732により組織部位702に加えられる減圧を計測してもよい。減圧源732は組織部位702に減圧を加え続ける。ここで図7、図8、及び図9、主として図9を参照すると、チャート900は、減圧治療システム700の使用による圧力と時間のグラフを示す。チャート900の性質は図6のチャート600と類似している。減圧治療システム700は、減圧コネクタ722を通じた作動気体の放出にドレッシングバルブ736を利用し得る。チャート900では、加えられる減圧は示されるレベルすなわち-125mmHgで始まり得る。点Gで減圧源は減圧を増加させ始め、最大減圧である点Hに達するまでに至り得る。点Hでドレッシングバルブ736はベントポート841を通じて減圧コネクタ722に空気を放出し、バキュームロックを破壊又は緩和し得る。点Hは、ドレッシングバルブ736が係合してバキュームロックを低減するための空気を放出する最大圧力又はクラッキング圧又はリリーフ圧に相当する。点H~点Iの間では、ドレッシングバルブ736はベントポート841を通じた空気の放出を可能にし得る。点I~点Jの間で減圧源732は、点Jで元の圧力に達するまで減圧を自然に又は機械的に低下させる。点J~点Kの間は組織部位702に減圧が加わり続ける。チャート900における点の間の時間は、減圧源732内の時限機構により制御し得る。或いは、減圧源732内の論理、回路、プロセッサ、又はセンサにより、点H~点I及び点L~点Mの間に示されるリリーフ圧に達するまで減圧を増加又は減少させてもよい。例えばユーザは、インタフェース又は機械的制御を利用して、治療の所望のレベル及び方法に基づき各点の間の圧力及び時間を構成してもよい。点H~点I及び点L~点Mの間における本体導管の解放又は部分的なベントを可能にするリリーフ圧により、バキュームロックが改善され得る。同様に、チャート600における点B~点C及び点E~点Fの間のドレッシングバルブの開放も、同様の機能を提供し得る。本発明及びその利点は、特定の例示的な非限定的実施形態との関連において開示される。上記の例示的な説明は、網羅的であることを意図するものでも、本発明を開示される正確な形態に限定することを意図するものではない。さらに、様々な変更、置き換え、並べ換え、及び改変を、添付の特許請求の範囲により定義されるとおりの本発明の範囲から逸脱することなく行い得ることは理解されなければならない。いずれか一つの実施形態に関係して説明される任意の特徴が、任意の他の実施形態にも適用可能であり得ることは理解されるであろう。例えば、限定なしに、図1~図6の実施形態に関連する概略的な記載は図7~図8の実施形態に適用され得る。上記に説明する利益及び利点は一実施形態に関連することもあり、又はいくつかの実施形態に関連することもあることは理解されるであろう。さらに、一つのan項目に対する言及が、そうした項目の1つ以上を指すことが理解されるであろう。本明細書で説明する方法のステップは、任意の好適な順序で実施されても、又は適切な場合には同時に実施されてもよい。適切な場合には、上記に説明する例のいずれかの態様を、他の説明される例のいずれかの態様と組み合わせることで、同等の又は異なる特性を有し、且つ同じ又は異なる問題に対処するさらなる例を形成してもよい。文脈から明らかな場合、装置又はシステムの特定の特徴は使用時について説明される。上記の好ましい実施形態の説明は単に例として提供されるに過ぎず、当業者により様々な変形形態が作成され得ることは理解されるであろう。上記の明細書、例及びデータは、本発明の例示的実施形態の構造及び使用についての完全な説明を提供する。本発明の様々な実施形態が、ある程度の具体性をもって、又は1つ以上の個別の実施形態を参照して上記に説明されるが、当業者は、特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく開示される実施形態の変形形態を数多く作成し得る。"