"排ガスのCO濃度に対応するセンサ出力が可能なCOセンサと、このCOセンサへの通電時において、前記COセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記COセンサのヒートアップが実行される周期を短くするように構成されていることを特徴とする、燃焼装置。請求項1に記載の燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサについての通電開始後において実行されるヒートアップの回数をカウント可能であり、このカウント数が所定回数未満である期間が、前記所定期間である、燃焼装置。請求項1に記載の燃焼装置であって、前記制御手段は、前記ヒートアップが終了する毎に、最新に行なわれた1または複数回のヒートアップの各終了後に検出された前記COセンサからの新センサ出力値と、それ以前に行なわれた1または複数回のヒートアップの各終了後において検出された前記COセンサからの旧センサ出力値とを比較する処理を実行可能であり、前記新センサ出力値と前記旧センサ出力値の差が所定以上である期間、または前記新センサ出力値が前記旧センサ出力値以下にある期間が、前記所定期間である、燃焼装置。請求項1ないし3のいずれかに記載の燃焼装置であって、前記制御手段は、前記ヒートアップが行なわれた後に前記COセンサについてのゼロ点補正処理を実行可能であり、前記所定期間において前記ゼロ点補正処理がなされるときには、ゼロ点を高くする補正処理は実行されないように構成されている、燃焼装置。排ガスのCO濃度に対応するセンサ出力が可能なCOセンサと、このCOセンサへの通電時において、前記COセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記COセンサについての1回当たりのヒートアップ時間を長くするように構成されていることを特徴とする、燃焼装置。請求項1ないし3、および5のいずれかに記載の燃焼装置であって、前記所定期間が経過する迄は、燃焼駆動動作が禁止されるように構成されている、燃焼装置。本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであって、無通電状態のまま高温高湿の環境下に長期間放置されるようなことに起因して、COセンサの性能に変調を来たし、センサ出力が大きな幅で下降していくドリフト現象を生じる場合であっても、この現象を早期に解消させて、適切なCO濃度測定を行なうことが可能な燃焼装置を提供することを、その課題としている。上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。本発明の第1の側面により提供される燃焼装置は、排ガスのCO濃度に対応するセンサ出力が可能なCOセンサと、このCOセンサへの通電時において、前記COセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記COセンサのヒートアップが実行される周期を短くするように構成されていることを特徴としている。このような構成によれば、COセンサについての通電開始初期の所定期間においては、COセンサのヒートアップが短い周期で繰り返されることとなる。したがって、COセンサが無通電状態のまま高温高湿条件下で長時間にわたって放置されていたこと、あるいはこれ以外の事由に起因してその性能に変調を来たしていたとしても、このCOセンサの性能を早期に回復させることができる。その結果、COセンサの性能が回復しないまま長期間にわたってCOセンサが使用されることが解消され、CO濃度が実際の濃度よりも低めに測定される状態を早期に終了させることができる。一方、前記所定期間が経過した後の通常期間においては、ヒートアップの実行頻度を少なくすることができる。このため、ヒートアップに起因してCOセンサの使用寿命が短くなることを極力抑制することができる効果も得られる。本発明において、好ましくは、前記制御手段は、前記COセンサについての通電開始後において実行されるヒートアップの回数をカウント可能であり、このカウント数が所定回数未満である期間が、前記所定期間である。このような構成によれば、COセンサについてのヒートアップ回数が所定回数に達する迄は、ヒートアップが短い周期で実行され、その後は長い周期で実行される。したがって、変調を来たしているCOセンサが本来の性能を回復するのに必要と考えられる期間においてのみ、ヒートアップの実行頻度を効率良く高め、COセンサの性能が回復した後においてヒートアップが無駄に高い頻度で実行されないようにすることができる。本発明において、好ましくは、前記制御手段は、前記ヒートアップが終了する毎に、最新に行なわれた1または複数回のヒートアップの各終了後に検出された前記COセンサからの新センサ出力値と、それ以前に行なわれた1または複数回のヒートアップの各終了後において検出された前記COセンサからの旧センサ出力値とを比較する処理を実行可能であり、前記新センサ出力値と前記旧センサ出力値の差が所定以上である期間、または前記新センサ出力値が前記旧センサ出力値以下にある期間が、前記所定期間である。このような構成によれば、次のような効果が得られる。すなわち、変調を来たしていたCOセンサの性能が未だ十分に回復しておらず、センサ出力の低下ドリフト量が大きい場合には、最新に行なわれたヒートアップ終了後において検出される新センサ出力値と、それ以前に行なわれたヒートアップ終了後において検出される旧センサ出力値との差は大きいものとなる。また、新センサ出力値が旧センサ出力値よりも高いレベルにはならない。このような状態の期間、換言すれば、COセンサの性能が十分に回復していない期間中には、ヒートアップが高い頻度で実行されることとなる。一方、COセンサの性能が十分に回復した後において、ヒートアップが高い頻度で無駄に実行されることも適切に回避される。前記構成とは異なり、COセンサが回復しているか否かを、ヒートアップの回数に基づいて判断した場合には、ヒートアップ回数が所定回数に達した場合であっても未だ性能が十分に回復していない場合、あるいはヒートアップ回数が所定回数に達する前にCOセンサの性能が十分に回復しているような場合があり得る。これに対し、前記構成によれば、そのようなことはない。本発明において、好ましくは、前記制御手段は、前記ヒートアップが行なわれた後に前記COセンサについてのゼロ点補正処理を実行可能であり、前記所定期間において前記ゼロ点補正処理がなされるときには、ゼロ点を高くする補正処理は実行されないように構成されている。このような構成によれば、前記所定期間中にゼロ点補正処理が実行されること、およびこのゼロ点補正処理においてはCO濃度の測定値を実際のCO濃度よりも一層低くするように作用する処理が実行されないことに基づき、前記所定期間中におけるCO濃度測定値の精度を高めることが可能となる。本発明の第2の側面により提供される燃焼装置は、排ガスのCO濃度に対応するセンサ出力が可能なCOセンサと、このCOセンサへの通電時において、前記COセンサをヒートクリーニングするためのヒートアップを間欠的に実行させる制御手段と、を備えている、燃焼装置であって、前記制御手段は、前記COセンサについての通電開始初期の所定期間においては、この所定期間が経過した後の通常期間と比較して、前記COセンサについての1回当たりのヒートアップ時間を長くするように構成されていることを特徴としている。このような構成によれば、COセンサについての通電開始初期の所定期間においては、COセンサの1回当たりのヒートアップ時間が長くされる。したがって、COセンサが無通電状態のまま高温高湿条件下で長時間にわたって放置されていたことなどに起因して、その性能に変調を来たしていた場合であっても、COセンサへの通電時間が長くされる作用によって、COセンサの性能を早期に回復させることができる。したがって、本発明の第1の側面により提供される燃焼装置と同様に、COセンサの性能が回復しないまま長期間にわたってCOセンサが使用されることを解消することができる。また、前記所定期間が経過した後の通常期間においては、ヒートアップ時間が短くされるために、ヒートアップの長時間化に起因してCOセンサの使用寿命が短くなるといった不具合も極力防止される。本発明において、好ましくは、前記所定期間が経過する迄は、燃焼駆動動作が禁止されるように構成されている。このような構成によれば、COセンサの性能が回復していない期間中に、燃焼装置が燃焼駆動を行なうことは適切に防止される。したがって、安全性を高める上でより好ましい。また、燃焼装置の燃焼駆動動作が前記所定期間中において禁止されたとしても、前記所定期間は、COセンサへの通電開始初期であって、極めて限られた時期であり、またこの所定期間は比較的短時間にすることができるため、ユーザが不便を生じるといったことも殆どない。本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。図1に示す燃焼装置Aは、ガス給湯装置として構成されており、その基本的なハード構成自体は、従来既知のものと同様である。すなわち、この燃焼装置Aは、燃料ガスを燃焼させるバーナ10、このバーナ10に燃焼用空気を供給するファン11、バーナ10によって発生された燃焼ガスから熱回収を行なって湯水を加熱する熱交換器12、COセンサSa、および制御部2を具備している。COセンサSaは、熱交換器12による熱回収を終えた燃焼ガス排ガスのCO濃度を検出するためのものであり、燃焼ガスの排気経路中に設けられている。このCOセンサSaとしては、従来既知のものを用いることが可能であり、たとえば白金線コイルを酸化アルミなどの触媒によりコーティングして乾燥焼成したものである。排ガス中にCOが存在すると、このCOとの反応熱によって白金線コイルの抵抗値が上昇する原理に基づき、CO濃度を検出可能である。このCOセンサSaの表面に汚染物質が付着すると、センサ出力値に誤差を生じる。COセンサSaのヒートクリーニングは、COセンサSaに通常時よりも大きな電流を流してヒートアップさせることにより、前記汚染物質を除去する処理であり、制御部2の制御により実行される。制御部2は、マイクロコンピュータなどを用いて構成されており、燃焼装置Aの各部の動作制御を実行する。また、本発明でいう制御手段の一例に相当する。制御部2は、COセンサSaのヒートクリーニングを行なうためのヒートアップ処理を間欠的に実行させる制御を担当する。ただし、後述するように、COセンサSaへの通電開始初期の所定期間においては、通常の周期よりも短い周期でヒートアップを行なわせる処理を実行するように構成されている。次に、前記した燃焼装置Aの作用を説明する。また、制御部2の動作処理手順の一例について、図2のフローチャートを参照しつつ説明する。まず、燃焼装置Aへの電源投入がなされると、COセンサSaには直ちに通電がなされるS1:YES。COセンサSaへの通電が開始されると、制御部2は、COセンサSaのヒートクリーニングの回数カウント数nを、n=0にセットしてから、ヒートアップを実行させるS2,S3。このヒートアップの所要時間は、たとえば25秒程度であり、この処理が終了すると、ヒートアップの回数nは、1だけ増加されるS4。このヒートアップの回数nは、ヒートアップの周期などを決定するのに利用される。次いで、制御部2は、ヒートアップの回数nが所定回数N以上であるか否かを判断しS5、n≧Nである場合と、そうではない場合とでは異なる制御を実行する。ここで、Nは、たとえば10である。ヒートアップの回数nが10回に満たない期間は、本発明でいうCOセンサへの通電開始初期の所定時間の一例に相当する。この期間では、ヒートアップの後に、COセンサSaからのセンサ出力のゼロ点補正処理が行なわれるとともに、ヒートアップの周期が所定の周期C1に設定されるS5:NO,S9,S10。前記のゼロ点補正処理においては、ゼロ点を高くする処理ゼロ点をセンサ出力の高い方に変動させる処理は禁止される。このような構成によれば、CO濃度測定値が実際のCO濃度よりも低い値になることを抑制しつつ、センサ出力値を適正な値に近づけることができる。所定の周期C1は、後述する通常期間の周期C2よりも短く、たとえば3秒間隔の周期である。この周期C1が設定され、かつこの時間がタイムアップになると、ヒートアップが再度実行されるが、その回数が10回に達する迄は、ヒートアップは3秒間隔で繰り返し実行されるS10,S8:YES,S3。通常期間の周期C2よりも短い周期C1でヒートアップを繰り返す処理が実行されると、COセンサSaが、たとえば通電開始前の無通電状態時において高温高湿の環境下に長時間放置されていたことに起因して、その性能に変調を来たしていたものである場合に、その性能が回復する効果が期待できる。したがって、前記した処理の後においては、COセンサSaのセンサ出力が大きく下降するドリフト現象が無くなり、または緩和され、CO濃度を高い精度で測定することが可能となる。ヒートアップの回数nが10回に達した以降の期間は、本発明でいう通常期間の一例に相当する。この通常期間では、センサ出力のゼロ点補正処理が行なわれた後に、ヒートアップの周期が、所定の周期C2に設定されるS5:YES,S6,S7。ステップS6のゼロ点補正処理は、先のステップS9とは異なり、ゼロ点を高くする処理は許容される。ヒートアップの回数nが10回に達した以降においては、既述したように、センサ出力についてのドリフト現象が抑制されるために、そのような内容のゼロ点補正処理を行なってもとくに支障はなく、ゼロ点を適正なポジションに設定し、CO濃度の測定値を正確にする上で好ましい。ヒートアップの周期C2は、たとえば24時間であり、1日に1回のペースでヒートアップが実行される。したがって、ヒートアップの回数nが10回に達し、COセンサSaの性能が回復したと考えられる期間において、ヒートアップの実行頻度が過度にならないようにすることができる。このことは、ヒートアップに起因してCOセンサの使用寿命が短くなることを抑制する上で好ましく、また消費電力を少なくする上でも好ましい。周期C2がタイムアップになった時点でバーナ10が燃焼駆動している場合には、この燃焼駆動が停止された直後に、ヒートアップが開始される。この点は、ヒートアップを周期C1で実行させる場合も同様である。このことから理解されるように、本発明でいう周期とは、ヒートアップが実行される時間間隔が、厳密に一定化されていなくてもよく、燃焼装置Aの各部の動作やその他の事項の影響を受けることによって、その時間間隔が多少変化してもかまわない。図2には示されていないが、COセンサSaを利用したCO濃度の測定処理において、このCO濃度が所定値を超えると、制御部2の制御により、その旨の報知動作がなされ、かつバーナ10の燃焼駆動の強制停止措置がとられる。図2に示した動作処理においては、ヒートアップの後にゼロ点補正処理が常に実行されているが、たとえばステップS9のゼロ点補正処理については、2回目~9回目のヒートアップ後のゼロ点補正処理を省略するといった変更を加えることができる。また、前記動作処理における所定回数Nの具体的な値は、10に限定されない。さらに、周期C1,C2の具体的な長さも限定されない。周期C1が周期C2よりも短い長さであれば、変調を来たしていたCOセンサSaの性能を早期に回復させることが可能である。制御部2には、前記した動作制御に代えて、図3または図4に示すような動作制御を実行させる構成とすることもできる。図3に示す動作制御では、ヒートアップの周期をC1,C2のいずれに設定するか、換言すれば、COセンサSaの性能が回復したか否かの判断が、センサ出力の変化に基づいて決定されている。また、COセンサSaの性能が回復していないと判断される期間中は、バーナ10の燃焼駆動が禁止されている。具体的に説明すると、制御部2は、COセンサSaへの通電が開始されると、バーナ10の燃焼駆動を禁止した状態として、1回目のヒートアップを行なわせるS21:YES,S22,S23。次いで、制御部2は、前記のヒートアップ後におけるCOセンサSaからのセンサ出力の値を記憶するS24。先のヒートアップが1回目である場合、ヒートアップの周期は、周期C1たとえば3秒間隔に設定され、その後にこの周期C1がタイムアップになると、2回目のヒートアップが実行されるS25:YES,S26,S27:YES,S23。このヒートアップの実行後におけるセンサ出力も記憶されるS24。ヒートアップが2回目以降の場合、制御部2は、今回のヒートアップの後に検出されたCOセンサSaからの新センサ出力値と、前回のヒートアップの後において検出された旧センサ出力値とを比較するS28。この比較の結果、新センサ出力値と旧センサ出力値との差が大きく、この差が所定以上である場合、ヒートアップの周期はC1に設定されるS29:NO,S26。これに対し、前記の差が所定未満である場合には、ヒートアップの周期はC2たとえば24時間に設定され、バーナ10の駆動禁止状態が解除されるS29:YES,S30,S31。ステップS29のNOが維持される期間は、本発明でいうCOセンサへの通電開始初期の所定期間の具体例に相当し、ステップS29においてYESになった以降は、本発明でいう通常期間の具体例に相当する。前記した制御によれば、COセンサSaの性能が十分に回復しておらず、センサ出力のドリフト量が大きいことに起因して新センサ出力値と旧センサ出力値との差が大きくなっていると、ヒートアップが短い周期C1で繰り返し実行される。したがって、COセンサSaを早期に回復させることができる。一方、COセンサSaの性能が十分に回復した場合には、ヒートアップの周期が長い周期C2に設定される。したがって、COセンサSaの性能の回復後において、ヒートアップが高い頻度で実行される虞を無くすことができる。前記した制御においては、新センサ出力値と旧センサ出力値とを比較することによって、COセンサSaが回復しているか否かを判断しているが、このようにセンサ出力値に基づいた判断手法によれば、その判断結果を正確なものとすることが可能である。COセンサの性能が回復していない期間中においては、バーナ10の燃焼駆動が禁止されているために、安全性を高める上でより好ましいこととなる。前記した動作手順では、新センサ出力値と旧センサ出力値との差に基づいて、ヒートアップの周期を周期C1,C2のいずれにするかを判断しているが、これに加え、または代えて、たとえば次のような手法を採用することもできる。すなわち、新センサ出力値が旧センサ出力値以下にあれば、ヒートアップの周期を周期C1とし、かつそうでない場合にはヒートアップの周期を周期C2とする。このような構成であっても、前記したのと同様に、COセンサSaの性能が十分に回復していない期間中のヒートアップの実行頻度を高めることが可能である。センサ出力が下降する方向にドリフトする場合には、新センサ出力値が旧センサ出力値を超えることはなく、新センサ出力値が旧センサ出力値を超える現象を生じた場合には、前記ドリフトは生じなくなったものと考えることができるからである。前記した新センサ出力値および旧センサ出力値は、必ずしも今回および前回のそれぞれのヒートアップ後に検出されたセンサ出力値でなくてもよい。たとえば、前回およびそれよりも前に行なわれた複数回のヒートアップ後に検出されたセンサ出力値の平均値を、旧センサ出力値としてもかまわない。同様に、最新の複数回のヒートアップ後に検出されたセンサ出力値の平均値を、新センサ出力値とすることもできる。このようにすれば、新センサ出力値および旧センサ出力値の信頼性が高まり、COセンサSaの性能が回復しているか否かの判断をより正確に行なうことが可能である。図4に示す動作制御では、COセンサSaのヒートアップの周期を変更させることに代えて、COセンサについての1回当たりのヒートアップ時間を変更させるようにしている。具体的には、制御部2は、COセンサSaへの通電が開始されると、その後に1回目のヒートアップを実行させるが、その際のヒートアップ時間については、所定の第1の時間T1とするS41:YES,S42:YES,S43。この第1の時間T1は、たとえば200秒~250秒程度であり、通常のヒートアップ時間の10回分あるいはそれに近い長さである。これに対し、2回目以降のヒートアップ時間については、所定の第2の時間T2とされるS42:NO,S46。この第2の時間T2は、通常のヒートアップの所要時間と同様に、たとえば25秒程度である。各ヒートアップの後には、センサ出力のゼロ点補正が行なわれ、その後ヒートアップ周期がタイムアップになる都度、ヒートアップが繰り返されるS44,S45:YES,S42:NO,S46。ヒートアップ周期は、たとえば24時間である。前記した動作制御によれば、1回目のヒートアップの所要時間である第1の時間T1がかなり長くされており、この1回目のヒートアップのみによってCOセンサSaの性能を回復させることが可能である。したがって、複数回のヒートアップを間欠的に実行させることによってCOセンサSaの性能を回復させる場合よりも、COセンサSaの性能を早期に回復させることができる。前記した動作制御においては、1回目のヒートアップが実行される期間が、本発明でいうCOセンサについての通電開始初期の所定期間の具体例に相当する。なお、ヒートアップ時にはCOセンサSaに大電流が流れるために、このヒートアップ時間を長くすると、COセンサSaが受けるダメージが大きくなる場合があるが、このような場合には、ダメージを軽減すべくヒートアップ用電流の制御を適宜行なえばよい。前記動作制御における1回目のヒートアップは、COセンサSaのクリーニングよりもCOセンサSaの性能の回復を目的とするものであるため、COセンサSaのヒートアップ温度を通常のヒートクリーニング用の発熱温度よりも低い温度にしてもよい。図面には示されていないが、好ましくは、1回目のヒートアップおよびその後のゼロ点補正処理が完了する迄は、バーナ10の燃焼駆動は禁止された状態とされる。前記した動作制御では、1回目のヒートアップのみによってCOセンサSaの性能を回復させているが、これとは異なり、たとえば1回当たりのヒートアップ時間を100秒前後に設定し、計2回のヒートアップによってCOセンサSaの性能を回復させるなど、複数回のヒートアップによってCOセンサSaの性能を回復させるようにしてもよい。この場合、COセンサSaの性能が回復するまでは、ヒートアップの周期を通常期間よりも短くすることが好ましい。いずれにしても、1回当たりのヒートアップ時間を、通常期間のヒートアップ時間よりも長くすれば、COセンサSaの性能を早期に回復させることが可能である。本発明は、上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係る燃焼装置の各部の具体的な構成は、本発明の意図する範囲内において種々に設計変更自在である。COセンサは、CO濃度に対応するセンサ出力が可能なものであればよく、その具体的な構成は問わない。バーナとしては、ガスバーナに代えて、たとえばオイルバーナとすることもできる。本発明に係る燃焼装置は、必ずしも給湯装置として構成されていなくてもよく、たとえば暖房用などの燃焼装置として構成することもできる。"