送信情報に対応する第1の電気信号に、所定周波数のパイロット信号を加えた第2の電気信号で光信号を変調することにより生成した変調光信号を受信する受信装置において、局発光を生成する手段と、受信した変調光信号と局発光とを結合する手段と、結合する手段が出力する光信号を光電気変換して第3の電気信号を出力する手段と、前記第3の電気信号に含まれるパイロット信号を移動平均フィルタにより抽出し、該パイロット信号に基づき、前記第3の電気信号に含まれる、前記第2の電気信号の位相雑音を補償する手段と、を備えることを特徴とする受信装置。前記補償する手段は、前記第3の電気信号を第4の電気信号と第5の電気信号とに分岐する手段と、前記第5の電気信号から移動平均フィルタによりパイロット信号を抽出する手段と、前記抽出したパイロット信号の複素共役を行う手段と、前記複素共役されたパイロット信号と前記第4の電気信号とを積算する手段と、を備えることを特徴とする請求項1に記載の受信装置。前記移動平均フィルタは、時間領域で、入力された信号のサンプルの移動平均を取り、出力することを特徴とする請求項1または2に記載の受信装置。送信情報に対応する第1の電気信号に、所定周波数のパイロット信号を加えた第2の電気信号で光信号を変調することにより生成した変調光信号を受信する受信装置において、局発光を生成するステップと、受信した変調光信号と局発光とを結合するステップと、結合した光信号を光電気変換して第3の電気信号を出力するステップと、前記第3の電気信号に含まれるパイロット信号を移動平均フィルタにより抽出し、該パイロット信号に基づき、前記第3の電気信号に含まれる、前記第2の電気信号の位相雑音を補償するステップと、を有することを特徴とする受信方法。しかしながら、従来、受信信号からパイロット信号を抽出するフィルタについて、デジタルフィルタを用いていた。このデジタルフィルタは、より急峻な周波数弁別特性を得るため、多量のバッファメモリにより多数のデータを蓄積して用いた処理を行う方法が用いられている。このような方法では、大量の計算を必要とするため、回路規模が大きくなることや、計算処理による遅延時間が大きくなることが、100Gbit/s級以上の高速伝送システムに適用する場合の課題であった。したがって、本発明は、パイロット信号を抽出するための信号処理を軽減し、現実的な回路規模処理時間で高速光OFDM信号伝送における位相雑音の影響を抑圧することが可能な受信装置および受信方法を提供することを目的とする。上記目的を実現するため本発明による受信装置は、送信情報に対応する第1の電気信号に、所定周波数のパイロット信号を加えた第2の電気信号で光信号を変調することにより生成した変調光信号を受信する受信装置において、局発光を生成する手段と、受信した変調光信号と局発光とを結合する手段と、結合する手段が出力する光信号を光電気変換して第3の電気信号を出力する手段と、前記第3の電気信号に含まれるパイロット信号を移動平均フィルタにより抽出し、該パイロット信号に基づき、前記第3の電気信号に含まれる、前記第2の電気信号の位相雑音を補償する手段とを備える。また、前記補償する手段は、前記第3の電気信号を第4の電気信号と第5の電気信号とに分岐する手段と、前記第5の電気信号から移動平均フィルタによりパイロット信号を抽出する手段と、前記抽出したパイロット信号の複素共役を行う手段と、前記複素共役されたパイロット信号と前記第4の電気信号とを積算する手段とを備えることも好ましい。また、前記移動平均フィルタは、時間領域で、入力された信号のサンプルの移動平均を取り、出力することも好ましい。上記目的を実現するため本発明による受信方法は、送信情報に対応する第1の電気信号に、所定周波数のパイロット信号を加えた第2の電気信号で光信号を変調することにより生成した変調光信号を受信する受信装置において、局発光を生成するステップと、受信した変調光信号と局発光とを結合するステップと、結合した光信号を光電気変換して第3の電気信号を出力するステップと、前記第3の電気信号に含まれるパイロット信号を移動平均フィルタにより抽出し、該パイロット信号に基づき、前記第3の電気信号に含まれる、前記第2の電気信号の位相雑音を補償するステップとを有する。本発明は、パイロット信号を用いて位相雑音の影響を抑圧する光直交周波数分割多重伝送において、移動平均を用いたフィルタリング処理を用いることにより、計算処理のための回路規模や処理時間を低減し、現実的な回路規模処理時間で高速光OFDM信号伝送における位相雑音の影響を抑圧することを可能とする。本発明を実施するための最良の実施形態について、以下では図面を用いて詳細に説明する。図2は、本発明の受信装置のブロック図を示す。受信装置1は、光信号生成部11と、光ハイブリッド12と、光電気変換部13と、位相雑音補償部14と、復調部15とを備えている。なお、本発明の受信装置は、正弦波信号であるパイロット信号と送信すべき情報に対応する電気信号とが加算された信号を受信する。電気信号は、例えば、矩形波信号、副搬送波多重SCM:SubCarrierMultiplexing方式における各副搬送波を多重した電気信号、無線周波数RF:RadioFrequency帯の信号に周波数変換された直交周波数分割多重信号であり、パイロット信号の周波数は、電気信号の妨害とならないもの、例えば、帯域外となるものを使用する。なお、電気信号に影響を与えない範囲で、電気信号に近い周波数を利用することが好ましいが、その他の周波数であっても良く、さらには、パイロット信号は直流信号であっても良い。また、パイロット信号は、電気信号と同期する必要はなく、電気信号とは無関係に生成することができる。光信号生成部11は、例えば、分布帰還型レーザダイオードであり、送信側の光信号生成部とは異なる周波数の連続光、いわゆる局発光を生成する。光ハイブリッド12は、送信側の光通信装置から受信した変調光信号と局発光を結合して出力する。光電気変換部13は、例えば、フォトダイオードであり、光ハイブリッド12が出力する光信号を電気信号に変換、つまり、ヘテロダイン検波を行い、電気信号を出力する。本発明において、受信側の光信号生成部11が生成する局発光は、受信する変調光信号により制御を行わない、つまり、受信側の光信号生成部11は、送信側の光信号生成部と非同期であり、両信号生成部が生成する光信号の周波数差は一定ではなく変動している。また、局発光には雑音成分も含まれている。したがって、光電気変換部13が出力する電気信号は、両光信号間の周波数差の揺らぎや雑音による位相雑音を含んだものであり、位相雑音補償部14は、この変動を検出して、電気信号の位相雑音を補償し、補償後の電気信号を復調部15に出力する。図3は、本発明の位相雑音補償部のブロック図を示す。位相雑音補償部14は、分波部141と、移動平均フィルタ142と、共役部143と、積算部144とを備えている。本発明の位相雑音補償部14は、既存装置の位相雑音補償部と異なりデジタルフィルタを用いず、移動平均フィルタ142を用いて、受信信号[ASt]ejφtからパイロット信号の信号Aejφtを抽出する。移動平均フィルタ142は、時間領域で、入力された信号のサンプルの移動平均を取り出力する。この処理は、で表される。ここでr[k]は、k番目の入力のサンプルを示し、y[n]は、n番目の出力を示す。Nは、移動平均を取るサンプルの個数である。例えば、r[1]からr[N]が入力されると、これらの和を取り、この結果をNで割り、y[1]が出力され、次にr[N1]が入力されると、r[2]からr[N1]の和を取り、この結果をNで割り、y[2]が出力される。図4は、移動平均フィルタの動作概念を示す。移動平均は、と表される。時間領域T=T1の移動平均を行うと、周波数領域で図4の左下のようになる。また、時間領域T=T2>T1の移動平均を行うと、周波数領域で図4の右下のようになる。周波数領域の図より、移動平均フィルタは、パイロット信号の外側をフィルタする周波数フィルタとなることが分かる。また、Tを大きくすると周波数領域での中心の幅が小さくなることが分かるBW2<BW1。このようにTは、フィルタの帯域幅に直接に関連している。適切なT数1ではNの選択することで、周波数領域でのフィルタリングを、時間領域で直接実行することができる。なお、本実施形態では、Nの値として例えば、100から1000を取る。本発明の移動平均フィルタは、多くの複雑な乗算を含むデジタルフィルタと異なり、電気信号を除去するために加算と減算のみを用いている。これにより、パイロット信号を抽出するための信号処理を高速に実現し、位相雑音の影響を高速に抑圧することが可能になる。図5は、本発明が適用可能なフォーマットを示す。本発明の移動平均フィルタは、パイロット信号を用いて位相雑音の影響を抑圧するOFDMに提供でき、図5aのコヒーレント光OFDMcoherentopticalOFDM:CO-OFDM、図5bの直接光検出光OFDMdirectdetectionoptical:DDO-OFDM、および図5cの無線OFDM等で用いることができる図6は、本発明と既存技術でのBERとOSNRとの関係を示す。本図は、BER符号誤り率対OSNR光信号対雑音比の特性を示す。ここで、従来法1は、非特許文献1に記載された従来技術によるOFDM方式による光通信システムを示し、従来法2は、特許文献1による光通信システムを示す。図6より、本発明の方式は、従来法1よりも優れた特性を有し、さらにデジタルフィルタを用いた特許文献1による従来法2と同程度の特性を有することが分かる。また、以上述べた実施形態は全て本発明を例示的に示すものであって限定的に示すものではなく、本発明は他の種々の変形態様および変更態様で実施することができる。従って本発明の範囲は特許請求の範囲およびその均等範囲によってのみ規定されるものである。