"下記式1で表される構造を有する蓄電デバイス用電極活物質。[式1中、R1~R6は、それぞれ独立して、水素原子ただし、R1~R6の全てが水素原子の場合を除く、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい複素環基、または置換基を有していてもよい炭素数1~4の炭化水素基である。]R1、R3、R4およびR6が水素原子である、請求項1に記載の蓄電デバイス用電極活物質。前記式1で表される構造を繰り返し単位として含む高分子化合物として構成された、請求項1に記載の蓄電デバイス用電極活物質。前記式1で表される構造を含む繰り返し単位と、キノン部位を含まない繰り返し単位とを含む高分子化合物として構成された、請求項1に記載の蓄電デバイス用電極活物質。下記式6で表される繰り返し単位を有する蓄電デバイス用電極活物質。[式6中、R1~R4は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基であり、nは2以上の整数である。]下記式10で表される繰り返し単位を有する蓄電デバイス用電極活物質。[式10中、R1およびR2は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基であり、Xはリンカーであり、nは2以上の整数である。]下記式19で表される2つの繰り返し単位を有する蓄電デバイス用電極活物質。[式19中、R1、R2およびR3は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基であり、R7は、炭素数1~4のアルキレン鎖、炭素数1~4のアルケニレン鎖、アリーレン鎖、エステル結合、アミド結合またはエーテル結合であり、置換基を有していてもよく、R9は、エステル基、エーテル基、カルボニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロキシル基、アルキル基、フェニル基、アルキルチオ基、スルホン基およびスルホキシド基からなる群より選ばれる少なくとも1つを含み、R8およびR10は、それぞれ独立して、炭素数1~4の飽和脂肪族基、フェニル基、または水素原子であり、n、mは、それぞれ、2以上の整数である。]正極と、負極と、電解質とを備え、前記正極および前記負極から選ばれる少なくとも1つが、電極活物質として、請求項1~7のいずれか1項に記載の蓄電デバイス用電極活物質を含む、蓄電デバイス。前記正極が正極活物質として前記蓄電デバイス用電極活物質を含み、前記負極がリチウムイオンを吸蔵および放出する能力を有する負極活物質を含み、前記電解質がアニオンおよびリチウムカチオンで構成された塩を含む、請求項8に記載の蓄電デバイス。前記電解質が、有機溶媒をさらに含む液状電解質である、請求項9に記載の蓄電デバイス。既知のキノン系有機化合物を用いた蓄電デバイスの放電電圧は、一般に、コバルト酸リチウム等の無機酸化物を用いた従来の蓄電デバイスの放電電圧3~4Vよりも遥かに低い。従って、特許文献1~3に記載されたキノン系有機化合物を電極活物質に用いながら、蓄電デバイスの実質的なエネルギー密度を高めることは難しい。他方、本発明者らが鋭意検討を進めたところ、特許文献5に記載されたキノン系有機化合物は、高いエネルギー密度および高い放電電位を示し、蓄電デバイスの放電電圧を高めるうえで有望であることを突き止めた。しかし、特許文献5に記載された化合物は、蓄電デバイスの電解質に溶解しやすい場合があり、所望の充放電サイクル特性を実現する観点において、必ずしも十分な特性を有していない。本発明は、高いエネルギー密度および高い放電電位を有しながら、蓄電デバイスの充放電サイクル特性の改善にも貢献しうる新規な電極活物質を提供することを目的とする。本発明は、また、その電極活物質を用いた蓄電デバイスを提供することを目的とする。すなわち、本発明は、下記式1で表される構造を有する蓄電デバイス用電極活物質を提供する。式1中、R1~R6は、それぞれ独立して、水素原子ただし、R1~R6の全てが水素原子の場合を除く、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい複素環基、または置換基を有していてもよい炭素数1~4の炭化水素基である。別の側面において、本発明は、下記式6で表される繰り返し単位を有する蓄電デバイス用電極活物質を提供する。式6中、R1~R4は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基である。nは2以上の整数である。さらに別の側面において、本発明は、下記式10で表される繰り返し単位を有する蓄電デバイス用電極活物質を提供する。式10中、R1およびR2は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基である。Xはリンカーである。nは2以上の整数である。さらに別の側面において、本発明は、下記式19で表される繰り返し単位を有する蓄電デバイス用電極活物質を提供する。式19中、R1、R2およびR3は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基である。R7は、炭素数1~4のアルキレン鎖、炭素数1~4のアルケニレン鎖、アリーレン鎖、エステル結合、アミド結合またはエーテル結合であり、置換基を有していてもよい。R9は、エステル基、エーテル基、カルボニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロキシル基、アルキル基、フェニル基、アルキルチオ基、スルホン基およびスルホキシド基からなる群より選ばれる少なくとも1つを含む。R8およびR10は、それぞれ独立して、炭素数1~4の飽和脂肪族基、フェニル基、または水素原子である。n、mは、それぞれ、2以上の整数である。さらに別の側面において、本発明は、正極と、負極と、電解質とを備え、前記正極および前記負極から選ばれる少なくとも1つが、電極活物質として、上記本発明の蓄電デバイス用電極活物質を含む、蓄電デバイスを提供する。本発明の蓄電デバイス用電極活物質は、ピレン環と、ピレン環のオルト位に導入された2対のケトン基とを有しているので、高いエネルギー密度および高い放電電位を発揮しうる。さらに、基本骨格を構成しているピレン環が、水素原子の置換基として、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい複素環基、または置換基を有していてもよい炭素数1~4の炭化水素基を少なくとも1つ有する。置換基の導入により、蓄電デバイスの電解質に対する当該電極活物質の溶解性を低下させることができる。従って、本発明の蓄電デバイス用電極活物質によれば、蓄電デバイスの充放電サイクル特性を改善できる。別の側面において、本発明の蓄電デバイス用電極活物質は、芳香族テトラケトン化合物の基本骨格を主鎖または側鎖に有する重合体であるため、蓄電デバイスの電解質に対して溶けにくい。従って、蓄電デバイスの充放電サイクル特性を改善できる。また、本発明の蓄電デバイス用電極活物質は、単量体の特性を維持しているので、高いエネルギー密度および高い放電電位を発揮しうる。また、本発明の蓄電デバイス用電極活物質は重金属を含まないため、希少金属資源の枯渇、それによる資源価格の高騰、重金属の漏洩による環境汚染等のリスクを軽減できる。また、本発明の蓄電デバイス用電極活物質は、従来から電極活物質として用いられている無機酸化物の比重よりも小さい比重を有しうる。そのため、本発明の蓄電デバイス用電極活物質によれば、蓄電デバイスの軽量化が容易である。まず、一般論として、パラキノン化合物を電極活物質に用いた場合の反応機構を以下に説明する。パラキノン化合物は、酸化還元反応に寄与する部位としてケトン基を有し、ケトン基はマイナス電荷を有する。パラキノン化合物とプラス電荷を有する移動キャリア以下、単に移動キャリアと称するとの酸化還元反応は、移動キャリアとしてリチウムイオンを用いる場合、下記式A1およびB1に示すように、2段階で進む。この2段階の反応において、パラキノン化合物のケトン基とリチウムイオンとの結合強度は、ケトン基の電荷密度マイナス電荷と、リチウムイオンの電荷密度プラス電荷との差によって決まる。つまり、ケトン基とリチウムイオンとの電荷密度の差が大きいほど、パラキノン化合物とリチウムイオンとの結合はより安定かつ強固である。ケトン基とリチウムイオンとの電荷密度の差が小さいほど、パラキノン化合物とリチウムイオンとの結合は弱く、解離し易い。パラキノン化合物では、2つのケトン基が離れて存在し、電荷分布が局在化する。そのため、パラキノン化合物のケトン基は大きな電荷密度を有し、リチウムイオンとの電荷密度の差も大きい。従って、ケトン基とリチウムイオンとは、還元反応時に、共有結合のような非常に強固な結合を形成し、エネルギー的に安定な状態となる。このため、酸化反応時にケトン基からリチウムイオンは解離し難い。従って、電極活物質としてパラキノン化合物を用い、移動キャリアとしてリチウムイオンを用いる場合、反応可逆性が低下しやすい。エネルギー的に安定な状態とは、電池反応によりリチウムイオンを解離することが難しい強固な結合状態を意味し、電池反応における化合物の安定性を意味するものではない。また、パラキノン化合物では、2つのケトン基が離れた状態で存在するため、上記の式A1およびB1で表される反応は、それぞれ独立したエネルギーレベルを有する。具体的には、式A1に基づく1段階目1電子の反応の電位リチウム基準は、2~3Vと高いが、式B1に基づく2段階目2電子の反応の電位リチウム基準は、約1.0V程度と低い。非水系リチウム二次電池において実際に使用される電位範囲は、2~3V程度つまり1段階目だけであるため、パラキノン化合物の実質的な容量密度は、2電子が充放電に関与すると仮定した場合の半分である。次に、オルトキノン化合物を電極活物質に用いた場合の反応機構について説明する。オルトキノン化合物とリチウムイオンとの酸化還元反応は、下記式A2およびB2に示すように、2段階で進む。オルトキノン化合物では、2つのケトン基が互いに隣接して存在し、パラキノン化合物に比べてケトン基の有するマイナスの電荷分布がやや非局在化する。このため、還元反応時に、ケトン基とリチウムイオンとで形成される結合の強さは、パラキノン化合物の共有結合的な非常に強固な結合の場合と比べて小さい。局在化した電荷分布を有するパラキノン化合物では、常に1つのケトン基と1つのリチウムイオンとが1対1で結合する。これに対して、オルトキノン化合物の場合、式A2に示す1段階目1電子の反応において、2つのケトン基と1つのリチウムイオンとが結合し、式B2に示す2段階目2電子の反応において、2つのケトン基にリチウムイオンが1つずつ結合する。すなわち、ケトン基とリチウムイオンとの結合は、マイナス電荷の局在化したケトン基とリチウムイオンとの1対1の結合ではなく、マイナス電荷の非局在化したケトン基2個と2つのリチウムイオンとの2対2の結合となる。その結果、ケトン基とリチウムイオンとの結合力が緩和される。このように、オルトキノン化合物では、パラキノン化合物と比較して、リチウムイオンとケトン基との結合力が緩和され、それにより反応可逆性が向上する。オルトキノン化合物では、2つのケトン基が互いに隣接して存在するため、式A2およびB2の反応は比較的近いエネルギーレベルを有する。具体的には、式A2に対応する1段階目1電子の反応の電位リチウム基準は、式B2に対応する2段階目2電子の反応の電位リチウム基準に近い。各反応の電位は、2~3V程度である。次に、テトラケトン化合物を電極活物質に用いた場合の反応機構について説明する。芳香族テトラケトン化合物とリチウムイオンとの酸化還元反応は、下記式A3およびB3に示すように、2電子ずつ、かつ2段階で進む4電子反応である。式A3およびB3に示すテトラケトン化合物ピレン45910テトラオンは、芳香属性のピレン環と4つのケトン基とを有する。ピレン環上において4つのケトン基が互いに対称に、かつ2つのケトン基が互いに隣接して存在する。分極したケトン基がピレン環の対称の位置に存在することで、マイナスの電荷分布がより非局在化する。このため、還元反応時にケトン基とリチウムイオンとで形成される結合は、パラキノン化合物およびオルトキノン化合物の場合と比べて高い電位で起こる。式A3に示す1段階目2電子の反応では、2つのケトン基と1つのリチウムイオンとが結合する。式B3に示す2段階目4電子の反応でも、同様に2つのケトン基と1つのリチウムイオンとが結合する。反応全体では、4つのケトン基に4つのリチウムイオンが結合する。テトラケトン化合物の1分子あたりのケトン基の数は、パラキノン化合物およびオルトキノン化合物のそれに比べて多いので、4電子反応が可能となり、ひいては1分子あたりのエネルギー密度が向上する。このように、テトラケトン化合物の骨格構造を最適化することで、そのテトラケトン化合物を電極活物質として用いた蓄電デバイスの高電圧化と高容量化とを両立することが可能になる。さらに、テトラケトン化合物は上述のオルトキノン化合物と同様に、互いに隣り合ったケトン基を酸化還元反応に用いているため、良好な可逆性も期待できる。また、テトラケトン化合物では、2つのケトン基が互いに隣接して存在するため、式A3およびB3の反応が2電子ずつ、かつ2段階で進む。すなわち、4電子が酸化還元反応に寄与しうる。これは、実質的に高電位側の反応である式A3で2電子反応利用が可能であることを示している。従って、テトラケトン化合物を電極活物質に使用すると、高エネルギー密度を有し、制御性に優れた蓄電デバイスが得られる。これに対して、テトラケトン化合物が鎖状の分子構造を有する場合、テトラケトン化合物とリチウムイオンとの反応は、下記式A4で表される。式A4に示すように、モノマーのテトラケトン化合物が鎖状構造を有する場合、静電反発、立体障害、ケトン基とケトン基との間の距離の違い等の様々な理由により、4つのケトン基が互いに隣接しない場合が生じる。すなわち、2つのケトン基に挟まれるようにリチウムが配位せず、酸素とリチウムとが1対1で結合を形成する。この場合、パラキノン化合物と同様の理由により、ケトン基マイナス電荷が局在化し、反応可逆性が低下する。また、反応電位も低下する。こうした観点から、芳香族テトラケトン化合物は、鎖状構造を有するテトラケトン化合物よりも電極活物質として有望である。芳香族テトラケトン化合物としては、式A3およびB3に示したように、ピレン環を有するものを採用できる。具体的には、下記式1で表される構造を有する化合物を電極活物質として使用できる。式1中、R1~R6は、それぞれ独立して、水素原子ただし、R1~R6の全てが水素原子の場合を除く、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい複素環基、または置換基を有していてもよい炭素数1~4の炭化水素基である。本明細書において置換基を有していてもよいとは、少なくとも1つの水素原子が、適当な基で置換されていてもよいことを意味する。置換基を有していてもよいフェニル基における置換基としては、例えば、フッ素原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子からなる群より選択される少なくとも1つを含む基が挙げられる。フッ素原子を含む基としては、例えば、フッ素原子、フルオロアルキル基、フルオロアルケニル基、フルオロアルコキシ基が挙げられる。窒素原子を含む基としては、例えば、ニトロ基、アミノ基、アミド基、イミノ基、シアノ基が挙げられる。酸素原子を含む基としては、例えば、水酸基、オキソ基、カルボキシル基が挙げられる。硫黄原子を含む基としては、例えば、アルキルチオ基、スルホ基、スルフィノ基、スルフェノ基、メルカプト基が挙げられる。珪素原子を含む基としては、例えば、シリル基が挙げられる。複素環基は、5員環構造を有していてもよいし、6員環構造を有していてもよい。具体例として、チオフェン、フラン、ピロール、アゾールが挙げられる。環式エーテル、ラクトン、環式イミン、ラクタム等も複素環基を構成しうる。また、プリン等の多環式の複素環基、チアゾールのように3種C,N,Sの元素を環に持つ複素環基も採用しうる。置換基を有していてもよい複素環基における置換基としては、例えば、フッ素原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子からなる群より選択される少なくとも1つを含む基が挙げられる。フッ素原子を含む基としては、例えば、フッ素原子、フルオロアルキル基、フルオロアルケニル基、フルオロアルコキシ基が挙げられる。窒素原子を含む基としては、例えば、ニトロ基、アミノ基、アミド基、イミノ基、シアノ基が挙げられる。酸素原子を含む基としては、例えば、水酸基、オキソ基、カルボキシル基が挙げられる。硫黄原子を含む基としては、例えば、アルキルチオ基、スルホ基、スルフィノ基、スルフェノ基、メルカプト基が挙げられる。珪素原子を含む基としては、例えば、シリル基が挙げられる。炭素数1~4の炭化水素基は、飽和していてもよいし、不飽和結合を有していてもよいし、環を形成していてもよい。炭素数1~4のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基などの炭素数1~4の直鎖状または分岐鎖状アルキル基が挙げられる。炭素数2~4のアルケニル基としては、アリル基、1-プロペニル基、1-メチル-1-プロぺニル基、2-メチル-1-プロペニル基、2-プロペニル基、2-ブテニル基、1-ブテニル基、3-ブテニル基など、二重結合を1~3個有する直鎖または分枝鎖状のアルケニル基が挙げられる。置換基を有していてもよい炭素数1~4の炭化水素基における置換基としては、例えば、フッ素原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子からなる群より選択される少なくとも1つを含む基が挙げられる。フッ素原子を含む基としては、例えば、フッ素原子、フルオロアルキル基、フルオロアルケニル基、フルオロアルコキシ基が挙げられる。窒素原子を含む基としては、例えば、ニトロ基、アミノ基、アミド基、イミノ基、シアノ基が挙げられる。酸素原子を含む基としては、例えば、水酸基、オキソ基、カルボキシル基が挙げられる。硫黄原子を含む基としては、例えば、アルキルチオ基、スルホ基、スルフィノ基、スルフェノ基、メルカプト基が挙げられる。珪素原子を含む基としては、例えば、シリル基が挙げられる。R1~R6の全てが水素である化合物、すなわち、式A3およびB3に示したピレン45910テトラオンは、蓄電デバイスの電解質に溶解しやすい場合があり、所望の充放電サイクル特性を実現する観点において、必ずしも十分な特性を有していない。これに対し、R1~R6から選ばれる少なくとも1つがハロゲン原子、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい複素環基、または置換基を有していてもよい炭素数1~4の炭化水素基である場合、R1~R6の全てが水素である場合に比べて、電解質特に、液状電解質に対する式1のテトラケトン化合物の溶解性を低下させることができる。従って、式1のテトラケトン化合物を電極活物質に用いた蓄電デバイスの充放電サイクル特性を改善できる。なお、電解質に対する電極活物質の溶解性は、電極活物質の極性だけでなく、電極活物質の結晶性にも依存することが知られている。一般に、結晶性が低い場合には電解質に溶けやすく、結晶性が高い場合には電解質に溶けにくい。一般に、ある分子の結晶性を高めるためには、分子間に作用する力分子間力をより強くすることが効果的である。分子間力が、その分子と溶媒との間に作用する力よりも大きければ、その分子は溶媒に溶けにくい。R1~R6の全てが水素である化合物、すなわち、式A3およびB3に示したピレン45910テトラオンは、分子全体にπ共役電子雲が広がっており、π電子共役雲の重なりによって分子同士が相互作用し、分子が重なりあったスタック構造=結晶状態をとりやすいと考えられる。しかし、ピレン45910テトラオンは、カーボネート系溶媒に溶解しやすい。これは、溶媒の種類にもよるが、カーボネート系溶媒中においてはピレン45910テトラオンは結晶状態で存在するよりも、溶媒に溶媒和された状態でより安定に存在できるためであると考えられる。よって、無置換のピレン45910テトラオンは蓄電デバイスの電解質に溶解しやすい場合があると考えられる。分子間力をより強くするために、分子上により広がったπ電子共役雲を形成することが有効である。分子間でπ電子共役雲の重なりがより強くなることで、分子間力は強くなる。π電子共役雲を形成するためには、フェニル基等の芳香族性置換基を導入することが最も有効である。また、別の方法として、ハロゲンの導入も効果的である。極性の大きいハロゲンを導入すると、一般的に、化合物の溶解性は著しく低下するからである。また、ハロゲン原子、フェニル基、複素環基、および炭素数1~4の炭化水素基は、リチウムイオンの結合および解離を妨げたり、電荷分布の局在化を招いたりするおそれも少ない。従って、R1~R6から選ばれる少なくとも1つがこれらの基であったとしても、式1のテトラケトン化合物は、高いエネルギー密度および高い放電電位を有しうる。なお、炭素数1~4の飽和炭化水素基は、極性が低く、化合物物性およびπ電子共役雲の形成にもあまり寄与しない。しかし、テトラケトン化合物の分子間力を強める効果があると考えられ、溶解性を低下させる効果がある。逆に、炭素数が5以上の飽和炭化水素基を導入した場合には、テトラケトン化合物が嵩高い構造になり、分子間力は弱められ、結果としてテトラケトン化合物の溶解性は高くなる傾向がある。そのため、R1~R6として飽和炭化水素基を採用する場合には、例えば炭素数1~4の飽和炭化水素基、特に、ハロゲン化された飽和炭化水素基ハロゲン化アルキル基が推奨される。好適には、R1、R3、R4およびR6が水素原子である。R2およびR5は、それぞれ独立して、水素原子ただし、R2およびR5の両方が水素原子の場合を除く、ハロゲン原子、置換基を有していてもよいフェニル基、置換基を有していてもよい複素環基、置換基を有していてもよい炭素数1~4の炭化水素基でありうる。ピレン環の2位の炭素および7位の炭素に結合した水素を他の基に置き換えることは比較的容易であり、高い収率も期待できる。例えば、下記式2~5で表される構造を有する芳香族テトラケトン化合物を電極活物質に好適に使用できる。これらの化合物は、例えば、次の方法によって合成されうる。ピレン環上の任意の位置に予め任意の置換基を導入する。その後、アセトニトリル、水およびトルエンを含む混合溶媒中にて、塩化ルテニウムおよび過ヨウ素酸ナトリウムを用いて4つのケトン基をピレン環に導入する。また、ピレン環にヨウ素、臭素等のハロゲンを導入し、このハロゲンとボロン酸を導入した置換基とをカップリングさせる、またはこのハロゲンとボロン酸エステルを導入した置換基とをカップリングさせることによって、所望の置換基を有する芳香族テトラケトン化合物を合成できる。あるいは、過ヨウ素酸ナトリウムおよび塩化ルテニウムを用いて4つのケトン基をピレン環に導入することによって、先にテトラケトン化合物を合成する。その後、ピレン環上の任意の位置に置換基を導入する。さらに、ピレン環にヨウ素、臭素等のハロゲンを導入し、このハロゲンとボロン酸を導入した置換基とをカップリングさせる、またはハロゲンとボロン酸エステルを導入した置換基とをカップリングさせることによって、所望の置換基を有する芳香族テトラケトン化合物を合成できる。電解質への溶解性を低下させる方法として、特定の置換基の導入に代えて、または置換基の導入とともに、芳香族テトラケトン化合物を重合させる方法を提案できる。すなわち、式1で表される構造を繰り返し単位として含む高分子化合物として構成された電極活物質を好適に採用できる。一般に、高分子化合物は、単量体のそれに比べて低い溶解性を有する。各種溶媒への溶解性を低下させるために、芳香族テトラケトン化合物の重合は有効である。具体的には、下記式6で表される繰り返し単位を有する化合物を電極活物質として使用できる。式6中、R1~R4は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基である。置換基を有していてもよい炭化水素基における炭化水素基としては、例えば、フェニル基、炭素数1~4のアルキル基、炭素数2~4のアルケニル基、炭素数3~6のシクロアルキル基、炭素数3~6のシクロアルケニル基、アリール基、アラルキル基が挙げられる。置換基を有していてもよい炭化水素基における置換基としては、例えば、フッ素原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子からなる群から選択される少なくとも1つを含む基が挙げられる。フッ素原子を含む基としては、例えば、フッ素原子、フルオロアルキル基、フルオロアルケニル基、フルオロアルコキシ基が挙げられる。窒素原子を含む基としては、例えば、ニトロ基、アミノ基、アミド基、イミノ基、シアノ基が挙げられる。酸素原子を含む基としては、例えば、水酸基、オキソ基、カルボキシル基が挙げられる。硫黄原子を含む基としては、例えば、アルキルチオ基、スルホ基、スルフィノ基、スルフェノ基、メルカプト基が挙げられる。珪素原子を含む基としては、例えば、シリル基が挙げられる。置換基を有していてもよい複素環基における複素環基としては、先に説明した式1と同じものが挙げられる。同様に、置換基を有していてもよい複素環基における置換基としては、先に説明した式1と同じものが挙げられる。なお、高分子化合物の場合、溶解性の低下のメカニズムが単量体の場合のそれとは異なる。そのため、炭化水素基および複素環基が、水素原子の置換基として、どのような置換基を有していたとしても特段の不都合は生じない。式6中、繰り返し単位の数nは、2以上の整数である。蓄電デバイスの充放電サイクル特性を十分に改善するためには、繰り返し単位の数nがある程度大きい方が好ましい。しかし、コスト、収率、生産性等の観点から、繰り返し単位の数nを大幅に増やすことは難しい場合がある。他方、2量体や3量体を得ることは比較的容易であるが、充放電サイクル特性の改善効果は限定的かもしれない。従って、式6において、繰り返し単位の数nは、重合反応後の平均値で、例えば4~100または6~50の範囲にある。別の観点から、式6で表される繰り返し単位を有する化合物は、例えば3000~50000または5000~50000の範囲の数平均分子量を有しうる。言い換えれば、式6の化合物は、上記範囲内の数平均分子量を実現するような繰り返し数nを有する。なお、一般には、1万以上の平均分子量を有する化合物が高分子化合物に分類されるが、本明細書では3000程度の数平均分子量を有する化合物をも高分子化合物に分類する。式6で表される化合物としては、例えば、下記式7~9で表される化合物が挙げられる。さらに、下記式10で表される繰り返し単位を有する化合物を電極活物質として使用できる。同様に、下記式11で表される繰り返し単位を有する化合物も電極活物質として使用できる。なお、式10に関する以下の説明は、式11にも適用されうる。式10中、R1およびR2は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基である。置換基を有していてもよい炭化水素基における炭化水素基としては、先に説明した式6と同じものが挙げられる。同様に、置換基を有していてもよい炭化水素基における置換基としては、先に説明した式6と同じものが挙げられる。置換基を有していてもよい複素環基における複素環基としては、先に説明した式1と同じものが挙げられる。同様に、置換基を有していてもよい複素環基における置換基としては、先に説明した式1と同じものが挙げられる。式10において、Xはリンカーを表す。リンカーとは、互いに隣り合う繰り返し単位本実施形態ではピレン環を結びつけるための基を意味する。スムーズな重合反応を実現できる限りにおいて、Xは特に限定されない。Xは、例えば、芳香族化合物で構成されうる。芳香族化合物をリンカーとして用いた場合、テトラケトン骨格ピレン環の酸化還元特性を阻害することなく、高分子化が可能となる。芳香族化合物としては、単環芳香族化合物、複数の6員環を含む縮合環芳香族化合物、5員環と6員環とを少なくとも1つずつ含む縮合環芳香族化合物、および複素環芳香族化合物からなる群より選ばれる少なくとも1つが好ましい。単環芳香族化合物の具体例としては、ベンゼン、ベンゼン誘導体が挙げられる。複数の6員環を含む縮合環芳香族化合物の具体例としては、ナフタレン、ナフタレン誘導体、アントラセン、アントラセン誘導体が挙げられる。5員環と6員環とを少なくとも1つずつ含む縮合環芳香族化合物の具体例としては、フルオレン、フルオレン誘導体が挙げられる。複素環芳香族化合物としては、ヘテロ原子として窒素原子、酸素原子または硫黄原子を有する5員環または6員環のもの、例えば、チオフェン、ピリジン、ピロール、フランが挙げられる。この中でも、異種原子として硫黄原子を有する5員環化合物が好ましい。なお、ベンゼン誘導体とは、ベンゼンに各種置換基が結合した芳香族化合物である。他の誘導体もこれと同様である。さらに、Xは、置換基を有していてもよい。具体的に、Xは、水素原子の置換基として、フッ素原子、硫黄原子を含む基、窒素原子を含む基、飽和脂肪族基および不飽和脂肪族基からなる群より選ばれる少なくとも1つを有していてもよい。硫黄原子を含む基としては、例えば、アルキルチオ基、スルホ基、スルフィノ基、スルフェノ基、メルカプト基が挙げられる。窒素原子を含む基としては、例えば、ニトロ基、アミノ基、アミド基、イミノ基、シアノ基が挙げられる。飽和脂肪族基としては、例えば、アルキル基およびシクロアルキル基が挙げられる。アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、tert-ブチル基、sec-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等の炭素数1~6の直鎖または分枝鎖状アルキル基が挙げられる。シクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロペプチル基、シクロオクチル基等の炭素数3~8のシクロアルキル基が挙げられる。不飽和脂肪族基としては、例えば、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルケニル基が挙げられる。アルケニル基としては、例えば、ビニル基、アリル基、2-ブテニル基、3-ブテニル基、1-メチルアリル基、2-ペンテニル基、2-ヘキセニル基等の炭素数2~6の直鎖または分枝鎖状アルケニル基が挙げられる。シクロアルケニル基としては、例えば、シクロプロペニル基、シクロブテニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプテニル基、シクロオクテニル基等の炭素数3~8のシクロアルケニル基が挙げられる。アルキニル基としては、例えば、エチニル基、1-プロピニル基、2-プロピニル基、1-メチル-2-プロピニル基、1-ブチニル基、2-ブチニル基、3-ブチニル基等の炭素数2~4の直鎖状または分岐鎖状アルキニル基が挙げられる。式10において、繰り返し単位の数nは、例えば4~100または6~50の範囲にある。これは、式6に関して説明した理由と同じ理由に基づく。別の観点から、式10で表される繰り返し単位を有する化合物は、例えば3000~50000または6000~50000の範囲の数平均分子量を有しうる。言い換えれば、式10の化合物は、上記範囲内の数平均分子量を実現するような繰り返し数nを有しうる。理由は必ずしも明らかではないが、リンカーを用いると、重合反応が極めて容易に進行する場合があるかもしれない。その場合、繰り返し単位の数nおよび数平均分子量は、上記値を遥かに上回ることができる。式10は、式1で表される構造、すなわちテトラケトン骨格を含む繰り返し単位と、キノン部位を含まない繰り返し単位リンカーXとを含む高分子化合物を表している。式10で表される化合物としては、例えば、下記式12~15で表される化合物が挙げられる。式11で表される化合物としては、例えば、下記式16~18で表される化合物が挙げられる。これらの化合物は、ハロゲンを導入した芳香族テトラケトン化合物と、ジボロン酸またはジボロン酸エステルを導入した任意のリンカーとを、鈴木-宮浦カップリング等の方法を用いて反応させることによって合成できる。なお、上記本実施形態の電極活物質は、それぞれ単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。単量体式1と高分子化合物式6および10とを組み合わせて用いてもよい。また、テトラケトン骨格を含む繰り返し単位と、キノン部位を含まない繰り返し単位とを含む高分子化合物は、テトラケトン骨格を側鎖に含んでいてもよい。例えば、下記式19で表される2つの繰り返し単位を有する高分子化合物を電極活物質として使用できる。2つの繰り返し単位は、記号において互いに結合している。式19中、R1、R2およびR3は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭化水素基、または置換基を有していてもよい複素環基である。R7は、炭素数1~4のアルキレン鎖、炭素数1~4のアルケニレン鎖、アリーレン鎖、エステル結合、アミド結合またはエーテル結合であり、置換基を有していてもよい。R9は、エステル基、エーテル基、カルボニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロキシル基、アルキル基、フェニル基、アルキルチオ基、スルホン基およびスルホキシド基からなる群より選ばれる少なくとも1つを含む。R8およびR10は、それぞれ独立して、炭素数1~4の飽和脂肪族基、フェニル基、または水素原子である。n、mは、それぞれ、2以上の整数である。炭素数1~4のアルキレン鎖は、直鎖または分岐鎖状のアルキレン鎖を意味する。具体的には、メチレン、エチレン、トリメチレン、テトラメチレン、ブチレン基、エイルメチレン鎖等が挙げられる。アルキレン鎖中の水素原子は、1~3個のフッ素原子、酸素原子、硫黄原子等を含む置換基で置換されていてもよい。炭素数1~4のアルケニレン鎖は、直鎖または分岐状のアルケニレン鎖を意味する。具体的には、ビニル、1-プロペニル、2-プロペニル、イソプロペニル、2-メチル-1-プロペニル、3-メチル-1-プロペニル、2-メチル-2-プロペニル、3-メチル-2-プロペニル、1-ブテニル、2-ブテニル、3-ブテニル等が挙げられる。アルケニレン鎖中の水素原子は、酸素原子、硫黄原子等を含む置換基で置換されていてもよい。テトラケトン骨格を側鎖に含む重合体の場合、側鎖に位置するテトラケトン骨格が互いに近接しやすい。そのため、酸化還元反応時における対イオンの移動経路を確保しにくい場合がある。対イオンの移動経路を確保する目的で、テトラケトン骨格を側鎖に有する第1モノマーと、テトラケトン骨格を含まない第2モノマーとを共重合させる。これにより、テトラケトン骨格の近傍の立体障害を低減し、ケトン部位と対イオンリチウムイオンが酸化還元反応を行いやすくなり、良好なサイクル特性を実現できる。テトラケトン骨格のみが側鎖に配置された重合体テトラケトン骨格を含まない部位を有さない重合体の場合、溶媒に対する溶解性は低い。上記した第1モノマーと第2モノマーとの共重合体において、テトラケトン骨格は互いに近接しにくい。その反面、溶媒分子が重合体全体に近づきやすく、重合体は、溶媒和状態になりやすい。テトラケトン骨格を含まないモノマー第2モノマーの置換基具体的には式19のR9とR10を適切に選定することによって、電解液に溶解せず、特定の溶媒にのみ溶解するといった、溶解性の選択性を重合体に持たせることができる。これによって、多様な電極作製方法への適応が可能となる。このような化学的特性を有する構造としては、エステル基、エーテル基、カルボニル基等の酸素含有官能基、シアノ基、ニトロ基、ニトロキシル基等の窒素含有官能基、アルキル基、フェニル基等の炭素からなる官能基、アルキルチオ基、スルホン基、スルホキシド基等の硫黄含有官能基が挙げられる。好ましくは、テトラケトン骨格を含まない側鎖は、エステル基、エーテル基およびカルボニル基からなる群より選ばれる少なくとも1つを含む。エステル基、エーテル基、カルボニル基、スルホン基、スルホキシド基の官能基の末端部は特に限定されないが、メチル基、エチル基のような炭素数の少ないアルキル基、または芳香族基が望ましい。好ましいエステル基としては、-COO-CH3、-COO-C2H5で表されるアルキルエステル、フェニルエステル-COO-C6H5等が挙げられる。好ましいエーテル基としては、-O-CH3、-OC2H5で表されるアルキルエーテル、フェニルエ―テル-O-C6H5等が挙げられる。好ましいカルボニル基としては、-C=O-CH3、-C=O-C2H5、-C=O-C6H5等が挙げられる。好ましいスルホン基としては、-S=O2-CH3、-S=O2-C2H5、-S=O2-C6H5等が挙げられる。好ましくいスルホキシド基としては、-S=O-CH3、-S=O-C2H5、-S=O-C6H5等が挙げられる。式19で表される化合物としては、例えば、下記式20で表される化合物が挙げられる。電極活物質として使用できる高分子化合物の主鎖の構造は特に限定されず、炭素原子、酸素原子、窒素原子および硫黄原子からなる群より選ばれる少なくとも1つを含む3価残基を含んでいてもよい例えば繰り返し単位として。例えば、式19で表される高分子化合物は、式19に記載された繰り返し単位以外の繰り返し単位第3の繰り返し単位を含んでいてもよい。そのような繰り返し単位は、炭素数1~10の飽和脂肪族基および炭素数2~10の不飽和脂肪族基からなる群より選ばれる少なくとも1つの置換基を含んでいてもよい。具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン等の飽和炭化水素、ポリアセチレン等の不飽和炭化水素、ポリカーボネート、ポリスチレン等の芳香環を含むもの、これらのプロトンの一部がハロゲンに置換されたもの等が挙げられる。次に、上記本実施形態の電極活物質を使用できる蓄電デバイスについて説明する。図1は、蓄電デバイスの一例としてのコイン型リチウム二次電池の概略断面図である。図1に示すように、リチウム二次電池10は、正極21、負極22、正極21と負極22との間に配置されたセパレータ14、および電解質を備えている。これらの要素は、ガスケット18および封口板15を用いて、ケース11に収納されている。正極21および負極22の少なくとも一方は、電極活物質として本実施形態のテトラケトン化合物を含む。すなわち、本実施形態の電極活物質を、正極21および負極22の両方または一方に使用できる。本実施形態の電極活物質を正極21および負極22のいずれか一方に用いる場合、他方には従来の電極活物質を使用できる。正極21は、例えば、正極集電体12および正極集電体12上に形成された正極活物質層13を有する。正極活物質層13は、正極集電体12およびセパレータ14の両方に接するように、正極集電体12とセパレータ14との間に配置されている。正極集電体12としては、例えば、アルミニウム、ステンレス鋼、アルミニウム合金等の金属材料でできた多孔質または無孔のシートを使用できる。金属材料でできたシートには、例えば、金属箔およびメッシュ体が用いられる。i電極抵抗の低減、ii触媒効果の付与、iii正極活物質層13と正極集電体12とを化学的または物理的に結合させることによる正極活物質層13と正極集電体12との結合強化のため、正極集電体12の表面にカーボン等の炭素材料を塗布してもよい。正極活物質層13は、正極集電体12の少なくとも一方の表面に設けられる。正極活物質層13は、正極活物質を含み、必要に応じて、導電助剤、イオン伝導補助剤、または結着剤等を含んでもよい。導電助剤およびイオン伝導補助剤は、電極抵抗を低減するために用いられる。導電助剤としては、例えば、カーボンブラック、グラファイトおよびアセチレンブラック等の炭素材料、ポリアニリン、ポリピロールおよびポリチオフェン等の導電性高分子化合物が挙げられる。イオン伝導補助剤としては、例えば、ポリメチルメタクリレートおよびポリメタクリル酸メチル等のゲル電解質、ポリエチレンオキシド等の固体電解質が挙げられる。正極21は、それぞれ粉末状の正極活物質例えば、テトラケトン骨格を分子内に含む高分子化合物、導電助剤および結着剤を混合し、混合物を用いてシートを作製し、作製したシートをシート状またはメッシュ状の集電体に圧着することで製造されうる。さらに、正極活物質、導電助剤、結着剤および有機溶媒を混合してスラリーを調製し、スラリーを集電体に塗布後、有機溶媒を除去することにより、正極21を製造することも可能である。この場合、正極活物質を有機溶媒に溶解させ、その後、導電剤、結着剤等の他の材料を混合してスラリーを調製し、そのスラリーを用いて正極21を製造することができる。スラリーは、非プロトン性溶媒に電極活物質を溶解させ、得られた溶液と導電助剤とを混合することによって調製されうる。非プロトン性溶媒と導電助剤とを含む混合物に電極活物質を溶解させることも可能である。また、混合物は結着剤を含んでいてもよい。結着剤には、後述のものを使用できる。導電助剤および結着剤は、非プロトン性溶媒に溶解しなくてもよい。また、混合物が結着剤を含んでいる場合、各材料を混合する順番は任意である。電極活物質が非プロトン性溶媒に溶解し、均一分散していることが望ましい。電極活物質が非プロトン性溶媒に溶解し、導電助剤と混合される場合には、電極活物質は分子状態で導電助剤の表面に被覆される。よって、均一分散を行うには、電極活物質が非プロトン性溶媒に溶解することが望ましい。非プロトン性溶媒としては、特に限定されない。上述した電極活物質に対して親和性が高いものが好ましい。具体的には、N-メチルピロリドンNMP、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノンDMI、テトラヒドロフランTHF、トルエン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドDMSO、クロロホルム等の非プロトン性溶媒が好ましく、NMP、DMI、THFがより好ましい。結着剤は、例えば、電極構成材料の結着性向上のために用いられる。結着剤としては、例えば、ポリフッ化ビニリデン、ビニリデンフルライド-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、ビニリデンフルオライド-テトラフルオロエチレン共重合体、ポリテトラフルオロエチレン、スチレン-ブタジエン共重合ゴム、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリイミドが挙げられる。負極22は、例えば、負極集電体17および負極集電体17上に形成された負極活物質層16を有する。負極活物質層16は、負極集電体17およびセパレータ14の両方に接するように、負極集電体17とセパレータ14との間に配置されている。負極集電体17には、正極集電体12と同じものに加えて、銅、ニッケル、銅合金、ニッケル合金等の金属材料でできた多孔質または無孔のシートを使用できる。電極抵抗の低減、触媒効果の付与、負極活物質層16と負極集電体17との結合強化のため、負極集電体17の表面に炭素材料を塗布してもよい。負極活物質層16は、負極集電体17の少なくとも一方の面に設けられる。負極活物質層16は、負極活物質を含み、必要に応じて、導電助剤、イオン伝導補助剤、結着剤等を含んでもよい。具体的には、正極活物質層13に含まれた導電助剤、イオン伝導補助剤および結着剤と同じものを使用できる。本実施形態の電極活物質を正極21に用いる場合、負極活物質には、リチウムイオンを吸蔵および放出する能力を有する材料が用いられる。リチウムイオンを吸蔵および放出する能力を有する材料としては、以下のものを例示できる:炭素、黒鉛化炭素グラファイト、および非晶質炭素等の炭素材料;リチウム金属;リチウム含有複合窒化物およびリチウム含有チタン酸化物等のリチウム化合物;Si;Si酸化物およびSi合金等のSi化合物;Sn;Sn酸化物およびSn合金等のSn化合物。好ましくは、正極活物質に本実施形態の電極活物質を用いることである。この場合、負極活物質に上記のリチウムイオンを吸蔵および放出する能力を有する材料を用い、電解質に任意の非水電解質を用いて電池10を構成しうる。本実施形態の電極活物質はリチウムイオンを有していないので、これを正極活物質に用いる場合、負極活物質が予めリチウムイオンを有していることが必要となる。例えば、負極活物質として炭素材料、Si、Si化合物、Sn、Sn化合物等のリチウムを有していない材料を使用する場合、負極集電体17上に負極活物質層16を形成した後で、負極活物質層16にリチウムを吸蔵させる工程を実施する。具体的には、蒸着、スパッタリング等の公知の方法で負極活物質層16の上にリチウムを堆積させ、リチウムを負極活物質層16に拡散させる。これにより、リチウムを予め吸蔵した負極22を作製できる。堆積したリチウムの負極活物質層16への拡散を促進するために、負極22を熱処理してもよい。また、負極活物質層16の上にリチウム金属箔を載せ、熱処理を行うことによっても、負極22にリチウムを吸蔵させることができる。本実施形態の電極活物質を負極22に用いる場合、正極活物質には、LiCoO2、LiNiO2およびLiMn2O4等のリチウム含有金属酸化物、活性炭、酸化還元可能な有機化合物等を使用できる。酸化還元可能な有機化合物としては、テトラチアフルバレン環に代表される分子内にπ電子共役雲を有する有機化合物、ニトロキシラジカルに代表される分子内に安定ラジカルを有する有機化合物が挙げられる。セパレータ14には、所定のイオン透過度、機械的強度、および絶縁性を有する材料、例えば、微多孔性のシート、織布または不織布が用いられる。微多孔性のシート、織布および不織布は、通常、樹脂材料で作られている。耐久性、シャットダウン機能、および電池の安全性の観点から、セパレータ14は、ポリエチレンおよびポリプロピレン等のポリオレフィンでできていることが好ましい。なお、シャットダウン機能とは、電池10の発熱量が大幅に増大した際に貫通孔が閉塞し、それによりイオンの透過が抑制され、電池反応を遮断する機能である。電解質としては、例えば、液状電解質、固体電解質、ゲル電解質等を使用できる。液状電解質は溶媒および支持塩を含む。支持塩としては、リチウムイオン電池および非水系電気二重層キャパシタに通常用いられる支持塩が挙げられる。具体的には、以下のカチオンとアニオンとで形成された支持塩が挙げられる。カチオンとしては、例えば、リチウム、ナトリウムおよびカリウム等のアルカリ金属のカチオン、マグネシウム等のアルカリ土類金属のカチオン、テトラエチルアンモニウムおよび1,3-エチルメチルイミダゾリウム等の4級アンモニウムのカチオンを使用できる。これらのカチオンを単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。アニオンとしては、例えば、ハロゲン化物アニオン、過塩素酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン、四ホウフッ化物アニオン、トリフルオロリン6フッ化物アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドアニオン、ビスパーフルオロエチルスルホニルイミドアニオンが挙げられる。これらのアニオンを単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。支持塩としては、リチウムカチオンおよび上記アニオンからなるリチウム塩が好ましい。支持塩自体が液状である場合、支持塩と溶媒とを混合してもよく、混合しなくてもよい。支持塩が固体状である場合、適切な溶媒に支持塩を溶解することによって得た溶液を電解質として用いるのが好ましい。溶媒としては、リチウムイオン電池および非水系電気二重層キャパシタの分野で一般的なもの、例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、γブチルラクトン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、スルホラン、ジメチルホルムアミド、アセトニトリルを使用できる。これらの有機溶媒を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。固体電解質としては、例えば、Li2S-SiS2-リチウム化合物ここで、リチウム化合物はLi3PO4、LiIおよびLi4SiO4からなる群より選ばれる少なくとも1種である、Li2S-P2O5、Li2S-B2S5、Li2S-P2S5-GeS2、ナトリウム/アルミナAl2O3、相転移温度Tgの低い無定形ポリエーテル、無定形フッ化ビニリデンコポリマー、異種ポリマーのブレンド体、ポリエチレンオキサイド等が挙げられる。ゲル電解質としては、例えば、樹脂材料、溶媒および支持塩の混合物が挙げられる。樹脂材料としては、例えば、ポリアクリロニトリル、エチレンとアクリロニトリルとの共重合体、これらを架橋したポリマーが挙げられる。溶媒としては、例えば、エチレンカーボネートおよびプロピレンカーボネート等の低分子量の有機溶媒が用いられる。支持塩としては、上記と同じものを使用できる。固体電解質およびゲル電解質はセパレータ14を兼ねることができる。また、本実施形態で説明した電極活物質を使用できる蓄電デバイスとしては、例えば、一次電池、二次電池、キャパシタが挙げられる。キャパシタは、本実施形態の電極活物質を用いた電極と活性炭を含む対極とを用いて構成されうる。以下、本発明の実施例を詳細に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されない。《合成例1》以下の方法により、下記式21で表されるピレン‐45910テトラオン以下、化合物1とするを合成した。丸底フラスコ50mlにピレン402mg20mmol、塩化ルテニウムIII三水和物48mg023mmol、過ヨウ素酸ナトリウム351g164mmolを入れ、塩化メチレン8ml、アセトニトリル8ml、水10mlを加えてアルゴン雰囲気下35°Cで反応液を16時間撹拌した。その後、塩化ルテニウムIII三水和物19mg009mmol、過ヨウ素酸ナトリウム860mg40mmolを反応液に追加し、アルゴン雰囲気下35°Cでさらに25時間撹拌した。反応液を室温に戻した後、反応液を水100ml中に注ぎ、塩化メチレン20ml、3回を用いて有機物を抽出した。抽出した有機物を水20ml、2回で洗浄した後、溶媒をエバポレーターで除去して得た粗生成物193mgをシリカゲルクロマトグラフィーにかけ、ピレン45910テトラオン177mg収率33を黄色固体として単離した。1HNMR分析、13CNMR分析および質量分析を行い、以下の結果を得た。1HNMR77385213CNMR1309131113691777HRMSmzcalcdforC16H6O42620266found2620263《合成例2》以下の方法により、下記式22で表される27ジヨードピレン45910テトラオン以下、化合物2とするを合成した。ピレン45910テトラオン503mg19mmol、Nヨードスクシンイミド175g78mmolを0°Cにてトリフルオロメタンスルホン酸2mlに加えた後、反応液を60°Cまで昇温して26時間撹拌した。反応液を濾過し、得られた褐色固体を水、酢酸エチルにて洗浄し、減圧乾燥することによって27ジヨードピレン45910テトラオン856mg17mmolを87の収率で得た。1HNMR分析、赤外吸収分光分析および質量分析を行い、以下の結果を得た。1HNMRδ879IR30701708168415401418127212521084903704M5138199found5138199《合成例3》以下の方法により、下記式23で表される27ビス2フルオロフェニルピレン45910テトラオン以下、化合物3とするを合成した。乾燥したシュレンク管にPd2dba346mg005mmol、トリスオルトトリルホスフィン29mg010mmol、2フルオロベンゼンボロン酸327mg23mmol、27ジヨードピレン45910テトラオン403mg078mmol、炭酸カリウム330mg24mmolを入れ、ジオキサン3ml、水05mlを加えてアルゴン雰囲気下80°Cで反応液を17時間撹拌した。反応液を濾過した後、固形分を水、ヘキサン/酢酸エチル101混合溶媒で洗浄し、699mgの粗生成物を得た。この粗生成物のうち311mgを分取し、メタノール5mlと水5mlとの混合溶媒中60°Cで加熱および撹拌することによって粗生成物を洗浄し、さらに1M塩酸、水、メタノールで洗浄した。最後にクロロホルムで生成物を洗浄して、27ビス2フルオロフェニルピレン45910テトラオン68mgを43の収率で得た。赤外吸収分光分析を行い、以下の結果を得た。IR168514551258922822751716《合成例4》以下の方法により、式24で表されるポリピレン45910テトラオン27ジイル以下、化合物4とするを合成した。なお、合成例2では、Nヨードスクイシンイミドを合成例4よりも多量に使用している。そのため、合成例2では、ジヨード体が選択的に合成される。合成例4では、Nヨードスクイシンイミドの量を減らすことで、活性の高いモノヨウ素体を中間体として経由し、重合が進む。ピレン45910テトラオン334mg127mmol、Nヨードスクシンイミド294mg131mmolを0°Cにてトリフルオロメタンスルホン酸13mlに加えた後、反応液を60°Cまで昇温して22時間撹拌した。反応終了後、反応液を水100mlに加えて濾過した。得られた褐色固体を水50ml、ヘキサン50ml、クロロホルム100mlにて洗浄し、減圧乾燥を行った。得られた粉末を適量のNメチルピロリドンNMPに分散させ、一晩撹拌した。その後、エタノールを貧溶媒に用い、再沈殿を行った。その結果、ポリピレン45910テトラオン27ジイル371mg14mmolを112の収率で得た。赤外吸収分光分析および質量分析を行い、以下の結果を得た。Mnは数平均分子量、Mwは重量平均分子量を表す。なお、収率が100を超える原因の1つに、末端を無視した構造を単位構造として収率を計算していることが挙げられる。末端に分子量の大きい元素が結合していたりすると、収率が100を超える場合もありうる。IR16711615127310981027807712Mn8890Mw13073ポリスチレン換算分子量《合成例5》以下の方法により、下記式25で表されるポリ[ピレン‐45910‐テトラオン‐27‐ジイル‐co‐13‐フェニレン]以下、化合物5とするを合成した。27‐ジヨードピレン‐45910‐テトラオン317mg062mmol、ベンゼン‐13‐ジボロン酸100mg061mmol、Pd2dba336mg0039mmol、トリスオルトトリルホスフィン22mg0073mmol、炭酸カリウム259mg19mmolをジオキサン25mlと水025mlとの混合溶媒に溶解させ、反応液を得た。反応液をアルゴン雰囲気下で封管し、オイルバスを用いて120°Cで15時間撹拌した。反応終了後、反応液を室温に戻した後、キリヤマ漏斗にて反応液を濾過した。固形分をキリヤマ漏斗上で水50ml、酢酸エチル50mlにて洗浄し、減圧乾燥させ、乾燥固体272mgを得た。乾燥固体をメタノール5mlと1N塩酸5mlとの混合溶媒に溶解させ、オイルバスにて60°Cで溶液を1.5時間撹拌した。反応終了後、キリヤマ漏斗にて溶液を濾過し、得られた生成物をキリヤマ漏斗上で水50ml、1N塩酸50ml、メタノール50ml、クロロホルム100mlで洗浄した後、減圧乾燥を行った。得られた粉末を適量のNメチルピロリドンに分散させ、一晩撹拌した。その後、エタノールを貧溶媒に用い、再沈殿を行った。その結果、ポリ[ピレン45910テトラオン27ジイルco13フェニレン]212mg収率109を得た。赤外分光分析および質量分析を行い、以下の結果を得た。IR1683164615441436132812701243832764716702Mn78119Mw105777ポリスチレン換算分子量なお、合成例5は、他の合成例と比較して非常に大きい平均分子量を示した。この原因は必ずしも明らかではないが、本発明者らは、リンカーの構造の違いが重合機構に変化をもたらしたのではないかと考えている。すなわち、リンカーとしてのフェニル基のメタ位でピレン環を結合させることによって分子量が大幅に上がったものと推測される。一般的に、反応溶媒への生成物の溶解性が高いと分子量が上がる。合成例5で用いたジオキサンに対するポリマーの溶解性が高いため、上記結果が得られたものと推測される。ジオキサンへの溶解性が高かったとしても、電池の電解液への溶解性が良くなるわけでない。従って、分子量が上がることは良い傾向である。《合成例6》以下の方法により、下記の化学式26で表されるポリ[ピレン‐45910‐テトラオン‐27‐ジイルco14フェニレン]以下、化合物6とするを合成した。27ジヨードピレン45910テトラオン1296mg0252mmol、14ベンゼンジボロン酸423mg0255mmol、PdP3284mg00164mmol、K3PO4160mg0754mmolをDMSO10mLに溶解させ、アルゴン雰囲気下80°Cで14時間、反応液を加熱および撹拌した。反応終了後、反応液を水400mLに希釈することにより析出した固体をろ別し、得られた粉末を適量のNメチルピロリドンに分散させ、一晩撹拌した。その後、エタノールを貧溶媒に用い、再沈殿を行った。その結果、ポリco14フェニレン1001mg収率118を黒色固体として得た。赤外分光分析および質量分析を行い、以下の結果を得た。IR16781431132712151015841Mn7412Mw8849ポリスチレン換算分子量《合成例7》以下の方法により、下記式27で表されるポリピレン‐45910‐テトラオン‐comb‐ポリフェニレン以下、化合物7とするを合成した。27‐ジヨードピレン‐45910‐テトラオン309mg06mmol、ベンゼン‐135‐トリボロン酸86mg41mmol、Pd2dba324mg0026mmol、トリスオルトトリルホスフィン17mg0056mmol、炭酸カリウム167mg12mmolをNメチルピロリドン54mlと水054mlとの混合溶媒に溶解させ、反応液を得た。反応液をアルゴン雰囲気下で封管し、オイルバスにて120°Cで加熱し、21時間撹拌した。反応終了後、反応液を室温に戻した後、キリヤマ漏斗にて濾過した。固形分をキリヤマ漏斗上でNメチルピロリドン200ml、メタノール50mlにて洗浄し、減圧乾燥させ、乾燥固体383mgを得た。乾燥固体の一部303mgを分取し、メタノール5mlと1N塩酸5mlとの混合溶媒に溶解させた。溶液をオイルバスにて60°Cで2時間撹拌した。反応終了後、溶液をキリヤマ漏斗にて濾過し、得られた生成物をキリヤマ漏斗上で水50ml、1N塩酸50ml、メタノール50ml、クロロホルム100mlで洗浄した後、減圧乾燥を行った。得られた粉末を適量のNメチルピロリドンに分散させ、一晩撹拌した。その後、エタノールを貧溶媒に用い、再沈殿を行った。その結果、ポリピレン‐45910‐テトラオン‐comb‐ポリフェニレン138mg収率39を得た。赤外分光分析を行い、以下の結果を得た。なお、ベンゼン‐135‐トリボロン酸の合成は、既知文献TheJournalofOrganicChemistry2006691150ChemistryofMaterials2006185296の方法に従って行った。IR168314301256716《合成例8》以下の方法により、下記式28で表されるピレン45ジオン以下、化合物8とするを合成した。丸底フラスコ50mlにピレン402mg20mmol、塩化ルテニウムIII三水和物41mg019mmol、過ヨウ素酸ナトリウム20g94mmolを入れ、塩化メチレン8ml、アセトニトリル8ml、水10mlを加えて、アルゴン雰囲気下35°Cで反応液を21時間撹拌した。反応液を室温に戻した後、反応液を水100ml中に注ぎ、塩化メチレン20ml、3回を用いて有機物を抽出した。抽出した有機物を水20ml、2回で洗浄した後、溶媒をエバポレーターで除去して得た粗生成物をシリカゲルクロマトグラフィーにかけ、ピレン45ジオン105mg収率23をオレンジ色固体として単離した。1HNMR分析を行い、以下の結果を得た。なお、参考文献として、JHuDZhangFWHarrisJOrgChem200570707708が挙げられる。1HNMRδ852820778778《合成例9》以下の方法により、下記式29で表される18ジブロモピレン45910テトラオン以下、化合物9とするを合成した。18ジブロモピレン392mg098mmol、過ヨウ素酸ナトリウム2142g10mmol、ルテニウムクロライド水和物22mg011mmolをアセトニトリル20mLと水4mLの混合溶媒に加え、60°Cで反応液を80分間撹拌した。反応液を室温に戻した後、反応液を水100ml中に注ぎ、塩化メチレン20ml、3回を用いて有機物を抽出した。抽出した有機物をブラインにて洗浄後、得られた抽出液に硫酸ナトリウムを加えた。その後、ろ過にて抽出液から硫酸ナトリウムを取り除き、抽出液をショートカラムに通し、減圧下で溶媒を取り除くことによって18ジブロモピレン45910テトラオン170mg収率41を黄色固体として得た。1HNMR分析、質量分析および赤外分光分析を行い、以下の結果を得た。1HNMR799828HRMSmzcalcdforC14H4Br2O44178476found4178472IR167815501404131512531072910829《合成例10》以下の方法により、下記式30で表される2ニトロ45910ピレンテトラオン以下、化合物10とするを合成した。ピレン45910テトラオン240mg092mmolを発煙硝酸10mLに加え、90°Cで60分間撹拌した。反応終了後、反応液を水100mLに注ぎ、ろ過によって得られた固体をさらに水で洗浄後、減圧乾燥し、2ニトロピレン45910テトラオン223mg収率79を黄色固体として得た。1HNMR分析および赤外分光分析を行い、以下の結果を得た。1HNMR786841881IR16741574142313421273以下の方法により、下記式31で表される2アミノピレン45910テトラオン以下、化合物11とするを合成した。2ニトロピレン45910テトラオン223mg073mmolとハイドロサルファイト870mg50mmolを1.5M水酸化ナトリウム水溶液10mLに加え、60°Cで15分間撹拌した。反応終了後、反応液を水500mLに注ぎ、ろ過によって得られた固体をさらに水で洗浄後、減圧乾燥し、2アミノピレン45910テトラオン112mg収率56を黒色固体として得た。1HNMR分析、質量分析および赤外分光分析を行い、以下の結果を得た。1HNMR631747748816HRMSmzcalcdforC16H7NO42770375found2770378IR167414311281以下の方法により、下記式32で表されるピレン45910テトラオン1カルボン酸メチルエステル以下、化合物12とするを合成した。1ピレンカルボン酸メチルエステル130mg050mmol、過ヨウ素酸ナトリウム858mg400mmol、塩化ルテニウムIII三水和物198mg010mmolをアセトニトリル10mLと水2mLの混合溶媒に溶解し、大気下60°Cで13時間撹拌した。反応終了後、反応混合物が熱いうちに酢酸エチルを用い、反応混合物をシリカゲルショートカラムにかけた。溶媒を留去蒸留によって除去した後、酢酸エチルと塩化メチレンとを1:10の割合で含む混合溶媒を用い、反応混合物をシリカゲルクロマトグラフィーにて精製した。その結果、ピレン45910テトラオン1カルボン酸メチルエステル647mg収率40を黄色固体として得た。1HNMR分析および質量分析を行い、以下の結果を得た。1HNMRδ403765777852856HRMSmzcalcdforC18H8O6320321found320312以下の方法により、下記式33で表されるピレン45910テトラオン1カルボン酸以下、化合物13とするを合成した。ピレン45910テトラオン1カルボン酸メチルエステル962mg300mmol、水酸化カリウム15g268mmolをエタノール30mLに溶解させ、アルゴン雰囲気下室温で24時間撹拌した。反応終了後、反応混合物を1N塩酸に注いだ。ろ過により、ピレン45910テトラオン1カルボン酸641mg収率70を紫色固体として得た。質量分析を行い、以下の結果を得た。HRMSmzcalcdforC17H5O6MH3050081found3050096以下の方法により、下記式34で表されるNヘキシルピレン45910テトラオン1カルボキサミド以下、化合物14とするを合成した。Nヘキシルピレン1カルボキサミド169mg050mmol、過ヨウ素酸ナトリウム866mg400mmol、塩化ルテニウムIII三水和物210mg010mmolをアセトニトリル10mLと水2mLの混合溶媒に溶解させ、大気下60°Cで終夜撹拌した。反応終了後、反応混合物が熱いうちに酢酸エチルを用い、反応混合物をシリカゲルショートカラムにかけた。溶媒を留去した後、酢酸エチルと塩化メチレンとを1:10の割合で含む混合溶媒を用い、反応混合物をシリカゲルクロマトグラフィーにて精製した。その結果、Nヘキシルピレン45910テトラオン1カルボキサミド627mg収率33を褐色固体として得た。1HNMR分析および質量分析を行い、以下の結果を得た。1HNMRδ086172353759774847853HRMSmzcalcdforC23H19O5N3891263found3891262以下の方法により、下記式35で表されるポリ[Nピレン45910テトラオン2イルメタクリル酸アミドcoメタクリル酸メチル]以下、化合物15とするを合成した。なお、ピレンテトラオンの導入率は、NMR換算で18であった。2アミノピレン45910テトラオン97mg035mmol、ポリメタクリル酸クロリド195mg、44’ジメチルアミノピリジン12mg01mmolを乾燥ピリジン3mLに加え、50°Cで8時間撹拌した後、乾燥メタノール05mLを加えてさらに50°Cで12時間撹拌した。その後、反応液を室温まで冷却し、反応液をメタノール200mLに注ぎ、得られた固体をろ別し、メタノールで洗浄後、減圧乾燥を行った。得られた粉末を適量のNメチルピロリドンに分散させ、一晩撹拌した。その後、エタノールを貧溶媒に用い、再沈殿を行った。その結果、ポリ[Nピレン45910テトラオン2イルメタクリル酸アミドcoメタクリル酸メチル]212mg収率80をオレンジ色固体として得た。1HNMR分析、赤外分光分析および元素分析を行い、以下の結果を得た。1HNMR06243547684IR172116861431127311881150元素分析:C6312H540N258以下の方法により、下記式36で表されるポリ[Nピレン45910テトラオン2イルメタクリル酸アミドcoメタクリル酸メチル]以下、化合物16とするを合成した。なお、ピレンテトラオンの導入率は、NMR換算で50であった。2アミノピレン45910テトラオン150mg05mmol、ポリメタクリル酸クロリド100mg、44’ジメチルアミノピリジン6mg005mmolを乾燥ピリジン5mLに加え、60°Cで12時間撹拌した後、乾燥メタノール05mLを加えてさらに50°Cで10時間撹拌した。その後、反応液を室温まで冷却し、反応液をメタノール200mLに注ぎ、得られた固体をろ別し、メタノールで洗浄後、減圧乾燥を行った。得られた粉末を適量のNメチルピロリドンに分散させ、一晩撹拌した。その後、エタノールを貧溶媒に用い、再沈殿を行った。その結果、ポリ[Nピレン45910テトラオン2イルメタクリル酸アミドcoメタクリル酸メチル]150mg収率70をオレンジ色固体として得た。1HNMR分析、赤外分光分析および元素分析を行い、以下の結果を得た。1HNMR06303567387IR1682143112731188元素分析:C6593H383N340以下の方法により、下記式37で表されるポリ[Nピレン45910テトラオン2イルメタクリル酸アミドcoメタクリル酸メチル]以下、化合物17とするを合成した。なお、ピレンテトラオンの導入率は、仕込み比に換算して80であった。2アミノピレン45910テトラオン110mg040mmol、ポリメタクリル酸クロリド50mg、44’ジメチルアミノピリジン6mg005mmolを乾燥ピリジン40mLに加え、60°Cで17時間撹拌した後、70°Cに昇温して19時間撹拌した。さらに100°Cに昇温して56時間撹拌した後、50°Cで乾燥メタノール05mLを加えてさらに50°Cで19時間撹拌した。その後、反応液を室温まで冷却し、メタノール200mLに注ぎ、得られた固体をろ別し、メタノールで洗浄した。さらに、得られた固体をジメチルホルムアミドに溶解させ、メタノール200mLに注ぎ、得られた固体をろ別し、減圧乾燥を行った。得られた粉末を適量のNメチルピロリドンに分散させ、一晩撹拌した。その後、エタノールを貧溶媒に用い、再沈殿を行った。その結果、ポリ[Nピレン45910テトラオン2イルメタクリル酸アミドcoメタクリル酸メチル]120mg収率81を紫色固体として得た。1HNMR分析、赤外分光分析および元素分析を行い、以下の結果を得た。1HNMR08363887286IR1682143112731180元素分析:C6384H371N401以下の方法により、下記式38で表されるポリ[Nピレン45910テトラオン2イルメタクリル酸アミドco2オキソ13ジオキシラン4イルメタクリル酸メチルcoメタクリル酸メチル]以下、化合物18とするを合成した。式38において、n-m-l、m、lは、それぞれ、各繰り返し単位の数を表す整数である。2アミノピレン45910テトラオン70mg025mmol、ポリメタクリル酸クロリド143mg、44’ジメチルアミノピリジン6mg005mmolを乾燥ピリジン5mLに加え、60°Cで6時間撹拌した後、グリセロール12カーボネート69mg06mmolを加えてさらに60°Cで12時間撹拌した。乾燥メタノール05mLを反応液加えてさらに50°Cで12時間撹拌した。その後、反応液を室温まで冷却し、メタノール300mLに注ぎ、得られた固体をろ別し、メタノールで洗浄した。さらに、得られた固体をジメチルホルムアミドに溶解させ、メタノール200mLに注ぎ、得られた固体をろ別し、減圧乾燥を行った。得られた粉末を適量のNメチルピロリドンに分散させ、一晩撹拌した。その後、エタノールを貧溶媒に用い、再沈殿を行った。その結果、ポリ[Nピレン45910テトラオン2イルメタクリル酸アミドco2オキソ13ジオキシラン4イルメタクリル酸メチルcoメタクリル酸メチル]130mg収率52をオレンジ色固体として得た。1HNMR分析および赤外分光分析を行い、以下の結果を得た。1HNMR062435340444615067684IR179817281686143112731157試験1《参考例1》化合物1を乳鉢で粉砕した。粉砕後の化合物1の平均粒子径はおよそ10μmであった。12.5mgの粉砕した化合物1および100mgのアセチレンブラック導電剤を均一に混合し、さらに25mgのポリテトラフルオロエチレン結着剤を加えて混合することにより、正極合剤を調製した。この正極合剤をアルミニウム金網でできた正極集電体の上に塗布した。正極合剤を正極集電体に密着させるように、塗布された正極合剤に圧力を加えた。その後、真空乾燥を行い、正極集電体上に正極活物質層を形成した。正極集電体および正極活物質層を打ち抜いて、直径13.5mmの円盤状の正極を作製した。正極活物質の塗布重量は、正極の単位面積あたり1.4mg/cm2であった。作製した正極を用い、図1を参照して説明した構造を有する電池を作製した。まず、図1を参照して説明したケースおよび封口板を準備した。正極集電体がケース内面に接するように正極をケース内に配置し、その上に多孔質ポリエチレンシートでできたセパレータを配置した。次に、非水電解質をケース内に入れた。非水電解質としては、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネートとの重量比1:3の混合溶媒に6フッ化リン酸リチウムを1モル/リットルの濃度で溶解させた電解液を用いた。一方、封口板の内面に、負極集電体および負極活物質層をこの順番で配置した。封口板にガスケットを装着した後、封口板をケースに被せ、プレス機にて両者をかしめた。これにより、参考例1のコイン型電池を得た。なお、負極活物質層には、厚み100μmのリチウム金属を円盤状に打ち抜いたものを用いた。リチウム金属は集電体の機能も兼ねている。電池の作製は、ガス精製装置を備えたアルゴン雰囲気のグローブボックス内にて行った。《比較例1》オルトキノン化合物として、下記式39で表される910フェナントレンキノンAldrich社製を正極活物質に用いた以外、参考例1と同様の方法により比較例1のコイン型電池を作製した。《比較例2》合成例8で得られた化合物8を用いた以外は、参考例1と同様にして、比較例2のコイン型電池を作製した。次に、参考例1、比較例1および比較例2の電池を充放電試験に供した。充放電試験は、各電池の理論容量に対して、0.2Cレート5時間率となる電流値で、参考例1については1.8~4.0Vの電圧範囲で、比較例1および2については2.0~4.0Vの電圧範囲でそれぞれ行った。充放電試験は、放電から先に開始した。放電と充電との間および充電と放電との間にそれぞれ5分間の休止時間を設けた。3サイクル目における放電挙動を図2に示す。図2に示すように、参考例1、比較例1および比較例2は、いずれも2段の平坦領域を有する放電挙動を示した。参考例1では2.9V付近に、比較例1および比較例2では2.7V付近に1段階目の還元反応式A2またはA3に対応する反応を示す放電電圧図2ではフラットな領域に対応が観察された。また、参考例1、比較例1および比較例2のいずれについても、2.3Vまたは2.6V付近に2段階目の還元反応式B2またはB3に対応する反応を示す放電電圧が観察された。比較例1910フェナントレンキノンの放電電圧は、比較例2ピレン45ジオンの放電電圧とほぼ同じであった。他方、参考例1ピレン45910テトラオンでは、高電圧側の放電平坦領域が、比較例1および2のそれよりも0.2V程度高かった。参考例1で用いたテトラケトン化合物は、置換基を有さないことから、放電電圧の向上は、置換基等の導入による効果ではなく、テトラケトン骨格に由来する効果である。比較例1および2の結果から理解できるように、910フェナントレンキノンの骨格をピレン環に単に置き換えただけでは、電池の放電電圧は上昇しない。参考例1で用いたピレン45910テトラオンは、ピレン環の対称位置に4つのケトン基を有し、比較例1および2で用いたキノン化合物とは異なる放電挙動を示した。これらの結果は、電池の放電電圧を高めるために、ピレン環の対称位置に4つのケトン基を導入した化合物を設計することが極めて有効であることを示唆している。試験2化合物1~7、11、12、15~18の電解液への溶解性を以下の方法で評価した。プロピレンカーボネートに1.0mol/Lの濃度でホウフッ化リチウムを溶解させ、電解液を得た。この電解液20ccに、化合物1を5.0mmol/Lの濃度となるように混合して試験液を調製した。この試験液の紫外可視吸収スペクトルを測定し、化合物1の電解液への溶解性を調べた。化合物2~7の溶解性も同じ方法で測定した。紫外可視吸収スペクトルの測定は、190~900nmの範囲で行った。参照溶液として、化合物を混ぜていない電解液を用いた。測定には、島津製作所社製のUV-2550商品名を用いた。比較例として、910フェナントレンキノンの電解液への溶解性も評価した。910フェナントレンキノンを用いた試験液は、250~350nm付近に鋭い吸収ピークを示した。この吸収ピークは、910フェナントレンキノンに起因するものである。化合物1ピレン45910テトラオンを用いた試験液は、50~400nm付近に若干の吸収ピークを示した。つまり、化合物1は、ごく微量溶解していた。これに対し、化合物2~7、11、12、15~18を用いた試験液は、測定領域において明確な吸収ピークを示さなかった。つまり、化合物2~7は電解液に殆ど溶けていなかった。目視によって観察したところ、910フェナントレンキノンを用いた試験液は、黄色に着色していた。化合物1を用いた電解液は、薄く茶色に着色していた。これに対し、化合物2~7、11、12、15~18を用いた試験液の着色は確認できず、化合物が溶解せず沈殿していた。上記の結果は、テトラケトン化合物を誘導体化する、または重合体化することにより、当該テトラケトン化合物の電解液への溶解性を低下させうることを示唆している。溶解性を下げる効果は、ピレン環の2位および/または7位に置換基を導入した場合に特に優れている。なぜなら、2位および7位に置換基を導入すると分子の平面性を効果的に高めることができ、それにより、分子間力を強めることができるからである。さらに、2位および7位に導入された置換基がフェニル基およびチオフェン等の芳香族置換基である場合に、当該効果をより一層期待できる。試験3化合物2~7、11、12、15~18を正極活物質に用いた電池の特性を以下の方法で調べた。併せて、式23で表される910フェナントレンキノンを正極活物質に用いた比較例1の電池の特性も調べた。《実施例2~13》化合物2を用いた以外は、参考例1と同様にして、実施例2の電池を作製した。同様に、化合物3~7を用いて、実施例3~7の電池を作製した。化合物11および12を用いて、実施例8および9の電池を作製した。また、化合物15~18を用いて、実施例10~13の電池を作製した。ただし、実施例10~13の電池の正極は、以下の方法で作製した。正極の作製方法以外は、参考例1と同様の方法を採用した。化合物15~18は、非プロトン性溶媒であるNMPに対して溶解性を有していた。そこで、化合物15~18をNMPに溶解させることによって得られた溶液に対し、導電剤および結着剤を加え、正極作製用のスラリーを調製し、そのスラリーを用いて正極を作製した。まず、50mgの化合物15を150mgのNMPに溶解させ、アセチレンブラック400mg、ポリフッ化ビニリデン100mgおよび追加のNMP5.8gを加えて混練し、正極作製用のスラリーを得た。次に、集電体の上に正極活物質層が形成されるように、スラリーを集電体に塗布した。集電体として、厚さ20μmのアルミニウム箔を用いた。アルミニウム箔へのスラリーの塗布はコーターを用いて行った。塗布は、ギャップ幅を300μm、操引速度を7mm/secとして行った。次に、正極活物質層および集電体を恒温槽内に入れ、温度80°Cで1時間乾燥することによって、正極活物質層からNMPを除去した。その後、集電体および正極活物質層を直径13.5mmの円盤状に打ち抜くことによって、正極を得た。この正極を用いて、実施例10の電池を作製した。化合物15と同じ方法で、化合物16~18を用いて正極を作製し、得られた正極を用いて実施例11~13の電池を作製した。[評価]実施例2~13の電池および比較例1の電池を充放電試験に供した。充放電試験は、各電池の理論容量に対して、0.2Cレート5時間率となる電流値で、1.8V~4.0Vの電圧範囲で行った。充放電試験は、放電から先に開始した。放電と充電との間および充電と放電との間にそれぞれ5分間の休止時間を設けた。充放電は20回繰り返した。結果を表1に示す。表1には、正極活物質1g当たりの理論容量mAh/gおよび容量維持率が示されている。容量維持率は、初回の放電容量に対する20回目の放電容量の百分率を表す。実施例2~13および比較例1のすべての電池において、可逆な充放電動作が確認された。実施例2~7の電池は、208~412mAh/gの範囲の比較的大きい理論容量を有していた。実施例8~13の電池は、132~387mAh/gの範囲の理論容量を有していた。比較例1の電池は、2.71V1段階目および2.35V2段階目の放電電圧を示した。これに対し、実施例2~13の電池は、いずれも2.8V以上の1段階目の放電電圧を有していた。中でも、実施例5~7および9の電池は、3.0V以上の非常に高い放電電圧を有していた。充放電後、比較例1の電池は、15の容量しか維持していなかった。これに対し、実施例2~13の電池は、いずれも75以上の容量を維持していた。中でも、実施例4~7および10~13の電池は、93以上の容量を維持していた。充放電後に比較例1の電池を分解したところ、電解液が緑色に着色していた。電解液の着色は、正極活物質の溶解に起因していると推測される。このことから、容量維持率の低下の原因として、充放電に伴う正極活物質の電解液への溶解が考えられる。実施例2~13の電池では、正極活物質の電解液への溶解が抑制された結果として、高い容量維持率を実現できたものと考えられる。実施例3で用いた化合物3は、ピレン45910テトラオン化合物1に芳香環を置換基として導入した誘導体である。実施例3は、実施例2に比べて、優れた容量維持率を示した。このことは、フェニレン基およびチオフェンの2価残基等の芳香族基をピレン環に導入した電極活物質を設計することが、電解液に対する溶解を抑制し、ひいては利用率向上に極めて有効であることを示唆している。実施例4~7は、実施例2および3に比べて、大幅に改善された容量維持率を有していた。すなわち、テトラケトン骨格を形成しているピレン環を直接結合させた重合体、および任意のリンカーを介してピレン環を複数結合させた重合体は、利用率の向上および容量維持率の向上に極めて有効である。実施例4と、実施例5~7との対比から理解できるように、適切なリンカーを介して重合体化することによって、容量維持率および電池の放電電圧がさらに改善した。また、表1に示す結果から理解できるように、適切なリンカーを介して重合体化することによって、容量維持率および電池の放電電圧がさらに改善した。さらに、実施例10~13は、反応部位としてのテトラケトン骨格が側鎖に位置していたとしても、テトラケトン骨格が主鎖に位置している場合と同等の効果が得られることを示している。リンカーが放電電位にもたらす影響は必ずしも明らかでないが、本出願の時点で本発明者らは次のように考えている。すなわち、リンカーとしてフェニル基を用いることで、何らかの置換基効果のような働きが生じ、テトラケトン骨格の酸化還元電位に良い効果反応電位を上げる効果が発現したものと推察される。実施例5~7では、ボロン酸を用いたカップリングを利用して合成を行っている。この方法は、合成を行ないやすい、合成の制御が簡便であるといった優位性を持っている。なぜなら、リンカーとしての芳香族化合物が鎖状炭化水素よりも優れた反応性を有しているからである。もちろん、鎖状炭化水素をリンカーとして用いることも可能である。また、重合体の数平均分子量としては5000~10000、平均重合度としては6~20程度で、溶解性の低減効果を十分に得られた。芳香族テトラケトン化合物の高い放電電位特性を維持したまま、電解液への溶解性を低下させるためには、iピレン環の2位および7位に置換基特にフェニル基等の芳香族置換基を導入した芳香族テトラケトン化合物、ii芳香族テトラケトン化合物をピレン環の2位および7位で直接重合した重合体、またはiiiフェニル基等のリンカーを介して芳香族テトラケトン化合物を重合した重合体、を設計することが極めて有効である。特に、ピレン45910テトラオンを繰り返し単位として有する高分子化合物は、電極活物質として利用価値が高い。ピレン45910テトラオンのピレン環の1位、3位、6位および8位の各炭素に結合した4つの水素原子から選ばれる少なくとも1つは、先に式6について説明したように、任意の置換基で置換されていてもよい。ピレン環は、2位および7位で直接または先に説明した任意のリンカーを介して、隣り合う別のピレン環に結合されうる。次に、20サイクルの充放電試験と同じ条件にて、実施例4~7および10~13の電池を50サイクルの充放電試験に供した。結果を表2に示す。実施例4の電池は、20サイクル目までは良好なサイクル特性を示していた。しかし、50サイクル目には80まで容量維持率が低下した。実施例4~7および実施例10~13に用いた高分子化合物は、合成後、再沈殿処理を行って不純物の除去、原料等の低分子成分の除去を行っている。リンカーを導入した実施例5~7および実施例10~13に用いた高分子化合物は、いずれも良溶媒として用いたNMPに溶解したが、実施例4に用いた高分子化合物ポリピレン45910テトラオン27ジイルのNMPへの溶解性は悪く、良好に再沈殿処理が行えなかったために、不純物等が混入していたと考えられる。このため、充放電サイクルの経過に伴い、容量維持率が低下したと考えられる。これらの結果は、リンカーを有する高分子化合物を用いることで、良好な長期サイクル特性を実現できることを示している。さらに、実施例10~13は、全て、50サイクル目においても96以上の容量維持率を示した。実施例10~13は、化合物15~18を有機溶媒NMPに溶解させることによって得られた混合物スラリーを用いた湿式の方法で正極を作製したものである。この電極作製方法によって、良好なサイクル特性を実現できたと言える。その理由の1つとして、重合体活物質を溶媒に溶解させることで、活物質の分子鎖が絡み合った状態ではなく、活物質が分子状態で導電助剤と複合化され、活物質が薄膜の形態で導電助剤の表面に付着した構造が形成されたことが挙げられる。上記の知見は、良好なサイクル特性を実現するために、電解液には溶解しないが特定の溶媒に溶解する性質を有する重合体を活物質として用いることで、良好な長期サイクル特性を実現できることを示唆している。テトラケトン骨格を側鎖に有する重合体は、テトラケトン骨格を含まない部位の溶媒への溶解特性に応じて、電解液には溶解しないが、特定の溶媒に溶解する性質を有しうる。この選択的溶解性能は、テトラケトン骨格を含まない部位の構造を適切に選択することによって重合体に付与され、ひいては良好な長期サイクル特性を有する重合体の設計が可能となる。"