周波数帯域上での電力レベル特性がフラットであるDS-CDMA方式により通信する衛星通信システムであって、各通信装置間を中継する衛星と、受信信号について各周波数毎の電力レベルを前記DS-CDMA方式を利用して算出する演算部、前記電力レベルが所要電力レベル以上である場合に妨害波と判断して、妨害周波数帯を検出する処理部、前記演算部が、各周波数毎の前記電力レベルから前記妨害周波数帯域を削除した後に、前記DS-CDMA方式に基づいて逆拡散する復調部、前記妨害周波数帯域の情報を、前記処理部が検出した場合或いは前記妨害周波数帯域の情報を衛星を介して受信した場合には、前記妨害周波数帯域を送信周波数帯から削除した後に、送信信号を前記DS-CDMA方式に基づいて拡散して送信すると共に、前記妨害周波数帯域の情報も送信する変調部とを有する通信装置と、を備えたことを特徴とする衛星通信システム。前記通信装置が送信した前記妨害周波数帯域の情報を前記衛星を介して受信し、前記妨害周波数帯域の情報を含む衛星管制信号を前記衛星に送信する管制局を備え、前記衛星は、前記衛星管制信号を受信し、前記妨害周波数帯域を送信周波数帯から削除した後に中継することことを特徴とする請求項1に記載の衛星通信システム。周波数帯域上での電力レベル特性がフラットであるDS-CDMA方式により衛星を介して通信する衛星通信システムの通信装置であって、受信信号について各周波数毎の電力レベルを前記DS-CDMA方式を利用して算出する演算部と、前記電力レベルが所要電力レベル以上である場合に妨害波と判断して、妨害周波数帯域を検出する処理部と、前記演算部が、各周波数毎の前記電力レベルから前記妨害周波数帯域を削除した後に、前記DS-CDMA方式に基づいて逆拡散する復調部と、前記妨害周波数帯域の情報を、前記処理部が検出した場合或いは通信衛星を介して受信した場合に、前記妨害周波数帯域を送信周波数帯から削除した後に、送信信号を前記DS-CDMA方式に基づいて拡散して送信機へ出力する変調部とを備えたことを特徴とする衛星通信システムの通信装置。直生拡散DS方式を利用した場合、妨害波の電力が大きいと、通信自体への影響を受ける。周波数ホッピングFH方式においても妨害された周波数帯の信号は再生できないため、データの欠損が発生するという問題点があった。この発明は前述の問題点を解決するためになされたものであり、例えば特許文献2に示すような、通信波の周波数帯域上での電力レベル特性がフラットであるDS-CDMA方式を採用し、受信時に通信周波数帯域の電力レベルを検出できることを利用して、妨害波の周波数帯域を検出し削除する。送信時にも妨害周波数帯域を削除した後に、通信することにより、妨害波の影響を取り除く衛星通信システムを得ることを目的とする。周波数帯域上での電力レベル電力レベルがフラットであるDS-CDMA方式により通信する衛星通信システムであって、各通信装置間を中継する衛星と、受信信号について各周波数毎の電力レベルを前記DS-CDMA方式を利用して算出する演算部、電力レベルが所要電力レベル以上である場合に妨害波と判断して、妨害周波数帯を検出する処理部、演算部が、各周波数毎の前記電力レベルから妨害周波数帯域を削除した後に、前記DS-CDMA方式に基づいて逆拡散する復調部、妨害周波数帯域の情報を、処理部が検出した場合或いは妨害周波数帯域の情報を衛星を介して受信した場合には、妨害周波数帯域を送信周波数帯から削除した後に、送信信号をDS-CDMA方式に基づいて拡散し送信すると共に、妨害周波数帯域の情報も送信する変調部を有する通信装置とを備える。本発明によれば、周波数帯域上での電力レベル特性がフラットであるDS-CDMA方式が有する受信電力レベルを検出する機能を用いて、受信処理部への入力から妨害波周波数帯域を削除することにより、受信時の妨害波の影響を削除することができる。また、従来のDS又はFH方式では、妨害波の影響を軽減することはできるが、軽減できる能力範囲拡散利得等を超えると回線品質の劣化及び回線断等の状況が発生するところであるが、当該DS-CDMA方式の機能を使った妨害波検出にて検出した妨害周波数帯の情報を、送信側と共有することにより、通信時に拡散する帯域から妨害周波数帯域を取り除き拡散することにより、妨害波の影響を取り除くことができる。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1に係る衛星通信システムの耐妨害処理の概要説明図、図2は、衛星通信システムの説明図である。図1において、1はスペクトル拡散した通信波スペクトル、2は妨害波スペクトル、3は通信波の検出した電力レベル、4は妨害波の検出した電力レベル、5は妨害波を除去した通信波スペクトル、6は復号した通信波スペクトルである。図2において、8は通信信号12を送信する通信局Aの通信装置、9は通信衛星7を介して通信信号12を受信する通信局Bの通信装置である。通信局Bの通信装置9は、通信局Aの通信装置8からの通信信号12を通信衛星7を介して受信すると、受信信号の周波数毎に電力レベルを検出する。検出した電力レベルを、本来通信に必要な電力レベルと比較し、妨害波であるのか判断を実施する。妨害波と判断された帯域は、復調部21入力の前に削除した後に、復調部21に入力することにより、復調部21では妨害波を削除した状態で復調処理でき、正常に受信できる。図3は、通信局Bの通信装置9を示す機能ブロック図である。図において、15は空中線、16は受信機、17は送信機、18は変復調部である。この変復調部18は、演算部19、処理部20、変調部21、復調部22を備えている。23は端末である。図4には、通信局Bの通信装置9における耐妨害処理の制御シーケンスを示す。図において、通信局Bの通信装置9は通信相手の通信局Aの通信装置8から伝送される信号を空中線15を介して受信する。演算部19は、受信した信号の周波数毎の電力レベルを検出しステップS101、処理部20へ送るステップS102。検出した電力レベルを処理部20は、通信レベルかどうかの判断を行ないステップS111、妨害波の周波数帯を検出しステップS112演算部19へ送るステップS113。演算部19は、その判断結果から妨害と判断された妨害周波数帯を削除するステップS103。妨害周波数帯が削除された受信信号を逆拡散することにより復調部22にて復調処理する。ステップS104、ステップS131。この復調した信号を、端末23へ送るステップS132。また、妨害周波数帯の情報を処理部20から変調部21が受け取り、妨害周波数帯の情報13を通信相手である通信局Aの通信装置8へ、送信機17、空中線15を介して送信するステップS121。送信局Aの通信装置8においては、妨害周波数帯を避けた周波数帯にて拡散する処理へ変更した後に送信することにより、妨害波の影響を削除できる。以上のように、本実施の形態によれば、受信局の演算部、処理部において、通信波の周波数帯域上での電力レベル特性がフラットであるDS-CDMA方式を利用して妨害波の有無を判断し、妨害周波数帯域を削除した後に復調することにより、受信時の妨害波の影響を削除することができる。また、当該DS-CDMA方式を利用して検出した妨害周波数帯域の情報を、送信側と共有することにより、通信時に拡散する帯域から妨害周波数帯域を取り除き拡散することにより、妨害波の影響を衛星通信システムから取り除くことができるという効果を奏する。実施の形態2.次に、本発明の実施の形態2について図5を用いて説明する。この形態は、実施の形態1の衛星通信システムに管制局10を追加したものである。図5において、通信局Aの通信装置8からの送信信号を受信した通信局Bの通信装置9にて、受信帯域について電力レベルを検出する。検出した電力レベルから、本来通信に必要な電力レベルと比較し、妨害波等の影響を受けている妨害周波数帯域を検出する。その検出した妨害周波数帯域の情報13を送信局Aの通信装置8及び、管制局10へ送信する。管制局10は通信衛星7へ、妨害周波数帯域の情報13を含む衛星管制信号11を送信し、この信号を受信した通信衛星7は妨害周波数帯域をチャネライザ等でノッチング処理することにより妨害周波数帯域を削除した後に通信局Bの通信装置9へ送信し、中継する。また、通信局Aの通信装置8及び通信局Bの通信装置9の間では、妨害周波数帯域を除いた範囲で拡散する処理へ変更することにより、妨害の影響を削除できる。図5には、本実施の形態2に係る通信局Bの通信装置9、管制局10、及び衛星局7における耐妨害処理の制御シーケンスを示す。図に示すステップS101からステップS132は、実施の形態1と同様である。図において、通信局Bの通信装置9は、妨害周波数帯域の情報13を管制局10へ送信するステップS601。管制局10は、妨害周波数帯域の情報13を受信すると、通信衛星7へ、妨害周波数帯域の情報13を含む衛星管制信号11を送信するステップS602。この衛星管制信号信号11を受信した通信衛星7は妨害周波数帯域をチャネライザ等でノッチング処理することにより通信信号12から妨害周波数帯域を削除した後に、信号を通信局Bの通信装置9へ送信し、中継する。これと同時に制御応答を管制局10へ返すステップS603。管制局10は制御応答を受け取ると、通信局Bの通信装置9へ、ノッチング帯域を通知する。ステップS604この結果、衛星通信システム全体としては、衛星通信機器以外に必要となる監視システム及び妨害者を検出するシステム等の大規模なシステムが無くても、妨害波を受けている周波数帯域を検出し、衛星本体の機能チャネライザと連携することにより、妨害の影響を取り除くことができる。また、監視システムを利用しにくい可動ビーム運用等においても衛星の監視及び耐妨害への処置が可能となるという効果を奏する。