蓄電池30と、該蓄電池30から供給される電力により運転されて貯湯タンク22内で温水を生成する給湯装置20とを備えた給湯システムであって、前記給湯装置20の給湯負荷を該給湯装置20の運転の前に予測する負荷予測部42と、前記負荷予測部42で予測した給湯負荷を用いて前記蓄電池30の必要充電量を算出し、該蓄電池30を前記必要充電量まで充電させる蓄電制御部44とを備えていることを特徴とする給湯システム。請求項1において、深夜時間帯を示す所定期間が設定される設定部41と、前記設定部41の設定期間内に商用電源5からの電力により前記給湯装置20を運転させる第1動作と、該設定部41の設定期間外に前記蓄電池30からの電力により前記給湯装置20を運転させる第2動作とを切り換えて実行させる給湯制御部43とを備え、前記蓄電制御部44は、前記設定部41の設定期間内に前記蓄電池30の充電動作を実行させることを特徴とする給湯システム。請求項2において、前記蓄電制御部44は、前記設定部41の設定期間の終了直前に前記蓄電池30の充電動作を完了させるように構成されていることを特徴とする給湯システム。請求項2において、前記給湯制御部43は、前記設定部41の設定期間の終了直前に前記給湯装置20の第1動作を完了させるように構成され、前記蓄電制御部44は、前記給湯装置20の第1動作の直前に前記商用電源5から前記蓄電池30の充電動作を完了させるように構成されていることを特徴とする給湯システム。請求項1乃至4のいずれか1つにおいて、前記商用電源5の停電を前記給湯装置20の運転前に予測する停電予測部46を備え、前記蓄電制御部44は、前記停電予測部46が前記商用電源5の停電を予測した場合に、前記蓄電池30を満充電させるように構成されていることを特徴とする給湯システム。請求項1乃至5のいずれか1つにおいて、前記負荷予測部42は、前記給湯装置20の過去の運転情報を用いて該給湯装置20の給湯負荷を予測するように構成されていることを特徴とする給湯システム。ところで、特許文献1に開示されるような蓄電池は、SOCStateofcharge蓄電池の容量に対する充電された電気量の比率が高い領域まで充電して使用すると、蓄電池の容量が低下して劣化し易くなることが知られている。このため、上記のような給湯システムにおいても、この蓄電池をSOCが高い領域で使用し続けると、蓄電池が早く寿命を迎えることになる。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、蓄電池から供給される電力によって給湯装置を運転する給湯システムにおいて、蓄電池の高寿命化を図ることである。第1の発明は、蓄電池30と、該蓄電池30から供給される電力により運転されて貯湯タンク22内で温水を生成する給湯装置20とを備えた給湯システムを対象とし、前記給湯装置20の給湯負荷を該給湯装置20の運転の前に予測する負荷予測部42と、負荷予測部42で予測した給湯負荷を用いて前記蓄電池30の必要充電量を算出し、該蓄電池30を前記必要充電量まで充電させる蓄電制御部44とを備えていることを特徴とする。第1の発明では、蓄電池30から給湯装置20へ電力が供給されて給湯装置20が運転されると、貯湯タンク22内で温水が生成される。給湯装置20の運転前に蓄電池30を満充電フル充電:SOC=100すると、蓄電池30が早く寿命を迎えてしまう。そこで、本発明では、給湯装置20の運転前に負荷予測部42が給湯に必要な給湯負荷を予測する。蓄電制御部44は、この給湯負荷を用いて蓄電池30の必要充電量を算出する。即ち、この必要充電量は、給湯装置20の給湯負荷を処理するために要する充電量となる。そして、蓄電制御部44は、蓄電池30を必要充電量まで充電する。その結果、蓄電池30の充電量が過剰となることが抑制される。第2の発明は、第1の発明において、深夜時間帯を示す所定期間が設定される設定部41と、該設定部41の設定期間内に商用電源5からの電力により前記給湯装置20を運転させる第1動作と、該設定部41の設定期間外に前記蓄電池30からの電力により前記給湯装置20を運転させる第2動作とを切り換えて実行させる給湯制御部43とを備え、前記蓄電制御部44は、前記設定部41の設定期間内に前記蓄電池30の充電動作を実行させることを特徴とする。第2の発明では、設定部41において、電気料金が廉価となる深夜時間帯を設定することができる。給湯制御部43及び蓄電制御部44は、この設定期間に応じて、各動作を行う。具体的に、設定期間内には、商用電源5からの電力により給湯装置20を運転させる第1動作が行われる。従って、給湯装置20では、深夜時間帯の廉価な電力夜間電力を用いて貯湯タンク22内に温水を生成できる。また、設定期間内には、蓄電池30で充電動作が行われる。従って、蓄電池30では、夜間電力で蓄電池30を充電できる。一方、設定期間外には、蓄電池30からの電力により給湯装置20を運転させる第2動作が行われる。従って、深夜時間帯以外の期間では、比較的高額な商用電源5の電力を用いることなく給湯装置20を運転できる。以上のように、本願発明では、設定期間の内外と問わず、実質的に夜間電力を利用して給湯装置20を運転できる。第3の発明は、第2の発明において、前記蓄電制御部44は、前記設定部41の設定期間の終了直前に前記蓄電池30の充電動作を完了させるように構成されていることを特徴とする。第3の発明では、設定部41の設定期間の終了直前に蓄電池30の充電動作が完了するように、蓄電池30の充電動作のタイミングが制御される。こうすると、蓄電池30の充電が完了してから、給湯装置20で次の第2動作が実行されるまでの期間を最小限に抑えることができる。その結果、蓄電池30が高SOCの状態で維持される時間も短くなる。第4の発明は、第2の発明において、前記給湯制御部43は、前記設定部41の設定期間の終了直前に前記給湯装置20の第1動作を完了させるように構成され、前記蓄電制御部44は、前記給湯装置20の第1動作の開始直前に商用電源5から前記蓄電池30への充電動作を完了させるように構成されていることを特徴とする。第4の発明では、設定期間の終了直前に第1動作が完了するように、給湯装置20の第1動作のタイミングが制御される。こうすると、設定期間の経過後での温水の放熱ロスを削減できる。一方、蓄電池30では、給湯装置20の第1動作の開始直前に充電動作が完了するように、充電動作のタイミングが制御される。つまり、本発明では、商用電源5から給湯装置20へ電力が供給されるタイミングと、商用電源5から蓄電池30へ電力が供給されるタイミングとが互いにずれることになる。その結果、設定期間内において、第1動作と充電動作とに要する消費電力の合計が、契約電力を越えることを防止できる。また、充電動作は、設定期間の終了時点に比較的近いタイミングで実行されるため、蓄電池30の放電ロスも抑えることができる。第5の発明は、第1乃至第4のいずれか1つの発明において、前記商用電源5の停電を前記給湯装置20の運転前に予測する停電予測部46を備え、前記蓄電制御部44は、前記停電予測部46が前記商用電源5の停電を予測した場合に、前記蓄電池30を満充電させるように構成されていることを特徴とする。第5の発明では、給湯装置20の運転前に停電予測部46が商用電源5の停電を予測すると、蓄電池30を必要充電量まで充電するのではなく、蓄電池30をフル充電する。従って、その後に停電が生じても、蓄電池30の電力を利用して給湯装置20を確実に運転できる。第6の発明は、第1乃至第5のいずれか1つの発明において、前記負荷予測部42は、前記給湯装置20の過去の運転情報を用いて該給湯装置20の給湯負荷を予測するように構成されていることを特徴とする。第6の発明の負荷予測部42は、給湯装置20の過去の運転情報を用いて給湯負荷を予測する。蓄電制御部44は、このようにして得られた給湯負荷を用いて蓄電池30の必要充電量を算出する。本発明によれば、給湯装置20の給湯負荷を用いて蓄電池30の必要充電量を求めているので、蓄電池30の充電量が過剰となってSOCの領域が高くなるのを防止できる。従って、蓄電池30の劣化を防止して蓄電池30の高寿命化を図ることができる。第2の発明では、設定部41に設定された期間深夜時間帯の電力を利用して、給湯装置20を運転できる。その結果、給湯装置20の運転コストを低減できる。第3の発明では、蓄電池30の充電が完了してから次の第2動作までの時間を最小限に抑えることができる。その結果、蓄電池30が高SOCの状態で維持される時間が短くなり、蓄電池30の高寿命化、あるいは放電ロスを低減できる。第4の発明では、貯湯タンク22内の温水の放熱ロスを削減することで、給湯システムの省エネ性を向上できる。また、蓄電池30の充電動作と給湯装置20の第1動作とのタイミングを互いにずらすことで、両者の動作の総消費電力が契約電力を上回ってしまうことを確実に回避できる。第5の発明では、商用電源5の停電が予測される場合に、蓄電池30を満充電することで、停電時であっても給湯装置20を確実に運転できる。第6の発明では、給湯装置20の過去の運転情報を用いることで、給湯装置20の次の運転の給湯負荷を確実に求めることができる。以下、本発明の実施形態は、蓄電モジュール30に充電された電力を用いて給湯装置20を運転させる給湯システムSである。図1に示すように、給湯システムSは、商用電源を構成する系統電力5に接続されている。給湯システムSは、分電盤6、逆潮流防止装置7、電力切換回路10、給湯装置20、蓄電モジュール30、及び制御ユニット40を備えている。逆潮流防止装置7は、分電盤6を介して系統電力5に接続されている。逆潮流防止装置7は、蓄電モジュール30側から系統電力5側への逆潮流を防止する。電力切換回路10は、電源側入力部11、蓄電側入力部12、蓄電側出力部13、及び給湯側出力部14を有している。電源側入力部11は、逆潮流防止装置7及び分電盤6を介して系統電力5と接続している。蓄電側出力部13は、交流/直流変換回路15を介して蓄電モジュール30と接続している。交流/直流変換回路15は、蓄電側出力部13から出力された交流電力を直流電力に変換する。蓄電側入力部12は、直流/交流変換回路16を介して蓄電モジュール30と接続している。直流/交流変換回路16は、蓄電モジュール30から出力された直流電力を交流電力に変換する。電力切換回路10には、第1スイッチ17、第2スイッチ18、及び第3スイッチ19が接続される。第1スイッチ17は、電源側入力部11と蓄電側入力部12との間に接続される。第2スイッチ18は、電源側入力部11と給湯側出力部14との間に接続される。第3スイッチ19は、蓄電側出力部13と給湯側出力部14との間に接続される。各スイッチ171819は、制御ユニット40からの制御信号に応じて、ON状態図1の破線で示す導通状態と、OFF状態図1の実線で示す非導通状態とに切り換わるように構成される。給湯装置20は、ヒートポンプ式の給湯機である。給湯装置20は、冷媒回路図示省略を有する熱源ユニット21と、熱源ユニット21で加熱された温水が貯留される貯湯タンク22とを有している。即ち、給湯装置20の冷媒回路では、圧縮機で圧縮された冷媒が、貯湯タンク22側の水に放熱し、その後、膨張弁で膨張して室外熱交換器で蒸発する冷凍サイクルが行われる。この運転沸き上げ運転により、貯湯タンク22内で温水が生成される。貯湯タンク22に貯留された温水は、お風呂、水道、床暖房ユニット等の利用対象Uへ供給される。蓄電モジュール30は、系統電力5側から供給された電力を充電する蓄電池を構成している。蓄電モジュール30に充電された電力は、給湯装置20の沸き上げ運転に利用される。本実施形態の蓄電モジュール30は、リチウムイオン蓄電池で構成される。ただし、蓄電モジュール30は、ナトリウムイオン電池やニッケル水素電池等の多種の蓄電池を採用できる。制御ユニット40は、電力切換回路10及び給湯装置20を制御するためのものである。制御ユニット40は、設定部41、給湯負荷予測部42、給湯制御部43、蓄電制御部44、及び停電予測部46を備えている。設定部41には、電気代が廉価となる深夜時間帯午後23時から午前7時までの期間Tsが設定される。なお、この設定期間Tsは、夜間電力の適用時間の変更に併せて随時変更できる。給湯負荷予測部42は、給湯装置20を運転する前に、この給湯装置20の給湯負荷を予め予測して求めるものである。本実施形態の給湯負荷予測部42は、給湯装置20の過去の運転情報を記憶し、この運転情報に基づいて、いわゆる学習制御により給湯負荷を算出する。具体的に、給湯負荷予測部42は、過去1週間における1時間毎の貯湯タンク22の使用量に基づき、翌日の給湯負荷を算出する。給湯制御部43は、給湯装置20の運転を切り換えるためのものである。給湯制御部43は、系統電力5から供給された電力により給湯装置20を運転する第1沸き上げ運転第1動作と、蓄電モジュール30から供給された電力により給湯装置20を運転する第2沸き上げ運転第2動作とを切り換えて実行させるように、電力切換回路10を制御する。具体的に、第2スイッチ18をON状態として第3スイッチ19をOFF状態とすると、系統電力5と給湯装置20とが導通して第1沸き上げ運転が行われ、第2スイッチ18をOFF状態として第3スイッチ19をON状態とすると、蓄電モジュール30と給湯装置20とが導通して第2沸き上げ運転が行われる。蓄電制御部44は、蓄電モジュール30の充電動作を制御するものである。具体的に、蓄電制御部44は、第1スイッチ17をON状態とすることで、系統電力5と蓄電モジュール30とを導通状態とし、蓄電モジュール30で充電動作を実行させる。また、蓄電制御部44は、第1スイッチ17をOFF状態とすることで、系統電力5と蓄電モジュール30とを非導通状態とし、蓄電モジュール30の充電動作を停止させる。また、蓄電制御部44は、給湯負荷予測部42で予測した給湯負荷を用いて、蓄電モジュール30の必要充電量Pchargeを決定する演算部45を有している。蓄電制御部44による必要充電量Pchargeの決定方法の詳細は後述する。蓄電制御部44は、蓄電モジュール30の充電動作時において、その充電量を必要充電量Pchargeまで充電する。即ち、蓄電モジュール30では、その充電量が給湯負荷を用いて決定された必要充電量以下に制限される。制御ユニット40は、有線又は無線を介してネットワーク50に接続されている。ネットワーク50には、電気予報取得部51と計画停電情報取得部52とが接続されている。電気予報取得部51は、給湯システムSが適用される地域の系統電力5において、発電量に対する電力消費量の割合を予報として取得する。計画停電情報取得部52は、給湯システムSが適用される地域の系統電力5において、その地域の停電の可能性を予報として取得する。制御ユニット40には、電気予報取得部51で取得した電気予報と、計画停電情報取得部52で取得した計画停電情報とが、ネットワーク50を経由して受信される。停電予測部46は、上記の電気予報と計画停電情報との一方又は両方を用いて、系統電力5における翌日の停電の可能性を判定する。蓄電モジュールの充電量の算出方法蓄電モジュール30の充電動作の前には、図2に示すようにして、蓄電モジュール30の充電量が算出される。なお、この充電量の算出は、例えば深夜時間帯の開始時点午後23時の直後に実行される。充電動作の前には、ユーザーが夜間蓄熱モードまたは非夜間蓄熱モードを選択しているステップSt1。また、ユーザーは、寿命優先モードまたは蓄電池昼間利用優先モードを選択しているステップSt2。ステップSt3では、電気予報取得部51で取得された電気予報、及び計画停電情報取得部52で取得された計画停電情報が、ネットワーク50を経由して制御ユニット40に受信される。ステップSt4では、制御ユニット40が、これらの情報に基づいて、翌日の停電の可能性を判別する。ステップSt4において、停電の可能性が高いと判定されると、ステップSt11に移行し、その後の充電動作での充電量が100満充電量に決定される。ステップSt4で停電の可能性が低いと判定されると、ステップSt5へ移行する。ステップSt5において、寿命優先モードが選択されている場合には、ステップSt6へ移行し、そうでない場合蓄電池昼間利用優先モードが選択されている場合には、St11へ移行して充電量が満充電量に決定される。ステップSt6では、演算部45において、給湯負荷予測部42で予測された給湯負荷学習値に基づき、翌日における貯湯タンク22の必要蓄熱量Qloadが算出される。次いで、ステップSt7では、貯湯タンク22で必要蓄熱量Qloadを沸き上げるために必要な給湯装置20の消費電力Ptotalが算出される。ステップSt8で夜間蓄熱モードが選択されている場合、ステップSt9へ移行し、そうでない場合非夜間蓄熱モードが選択されている場合、ステップSt12へ移行する。夜間蓄熱モードは、深夜時間帯において、給湯装置20が第1動作即ち、系統電力5を用いて沸き上げ運転を行う動作である。このため、ステップSt9へ移行すると、この第1動作で要する消費電力Pnightが算出され、次いでステップSt10で蓄電モジュール30の必要充電量Pchargeが算出される。この必要充電量Pchargeは、ステップSt7で求めた消費電力Ptotalから深夜時間帯での第1動作の消費電力Pnightを差し引いたものとなるPchargePtotalPnight。一方、非夜間蓄熱モードが選択されている場合、深夜時間帯において、給湯装置20が運転されない。このため、蓄電モジュール30の必要充電量Pchargeは、給湯装置20の消費電力PtotalとなるPchargePtotal。以上のようにして、蓄電モジュール30の必要充電量Pchargeが算出されると、その後の所定のタイミングで充電動作が行われる。この充電動作では、例えば図3に示すように、蓄電モジュール30の充電量が必要充電量Pchargeまでに制限される。即ち、蓄電モジュール30の充電量は、貯湯タンク22の必要蓄熱量Qloadを得るための、必要最低限の充電量に抑えられる。その結果、蓄電モジュール30のSOCが過剰となることを回避でき、蓄電モジュール30の高寿命化が図られる。充電動作、及び沸き上げ運転の実行のタイミングについて本実施形態の給湯システムSでは、充電動作、及び沸き上げ運転が図4及び図5に示すようなタイミングで実行される。上述した夜間蓄熱モードが選択されている場合、深夜時間帯において、給湯装置20が第1動作を行うとともに、蓄電モジュール30で充電動作が行われる。また、深夜時間帯が過ぎた後に、沸き上げ運転が行われる場合、給湯装置20は第2動作即ち、蓄電モジュール30に充電された電力を用いて沸き上げ運転を行う動作が実行される。深夜時間帯での第1動作の実行時間thは、上述のようにして算出された必要蓄熱量Qloadに基づいて決定される。また、深夜時間帯での充電動作の実行時間tbは、上述のようにして算出された必要充電量Pchargeに基づいて決定される。夜間蓄熱モードでは、第1動作で要する消費電力と充電動作で要する消費電力との合計Psumと、系統電力5の契約電力Pcとが比較される。PsumがPc以下である場合、図4に示すように第1動作と充電動作とが同じタイミングで実行され、PsumがPcを越える場合、図5に示すように第1動作と充電動作とが互いにずれて実行される。図4では、給湯装置20の第1動作が、設定期間Tsの終了前に実行される。つまり、給湯装置20の第1動作が、深夜時間帯の終了直前に完了するように、第1動作のタイミングが決定される。これにより、その後の日中から次の沸き上げ運転が実行されるまでの間において、貯湯タンク22内の温水の放熱ロスを最小限に抑えることができ、省エネ性を向上できる。また、図4では、蓄電モジュール30の充電動作も、設定期間の終了前に実行される。つまり、蓄電モジュール30の充電動作が、深夜時間帯の終了直前に完了するように、充電動作のタイミングが決定される。これにより、蓄電モジュール30で充電が行われてから、その後に給湯装置20が第2動作を実行するまでの時間を短くできる。蓄電モジュール30では、SOCが高い状態が長くなればなるほど、その寿命が短くなってしまう。このようにして、蓄電モジュール30の充電動作を深夜時間帯の最も遅いタイミングで実行することで、蓄電モジュール30の充電保持時間高SOCである状態に維持される時間を短くでき、蓄電モジュール30の高寿命化を図ったり、蓄電モジュール30での放電ロスを削減したりできる。図5においても、給湯装置20の第1動作が、設定期間Tsの終了前に実行される。これにより、貯湯タンク22内の温水の放熱ロスを最小限に抑えて省エネ性を向上できる。また、図5では、充電動作と第1動作との消費電力の合計Psumが契約電力Pcを越えないように、充電動作の完了のタイミングが、第1動作の開始直前に設定される。こうすると、PsumがPcを越えてしまうことを確実に回避できる。また、充電動作の完了のタイミングを極力遅らせることで、蓄電モジュール30の充電保持時間を短くできる。実施形態の効果上記実施形態によれば、給湯装置20の給湯負荷を用いて蓄電モジュール30の必要充電量Pchargeを求めているので、蓄電モジュール30の充電量が過剰となってSOCの領域が高くなるのを防止できる図3を参照。従って、蓄電モジュール30の劣化を防止して蓄電モジュール30の高寿命化を図ることができる。また、給湯システムSでは、深夜時間帯の系統電力5の電力、又は深夜時間帯に系統電力5側から充電した蓄電モジュール30の電力を利用して、給湯装置20で沸き上げ運転を行うようにしている。このため、給湯装置20の運転コストを最小限に抑えることができる。また、図4に示すタイミングで充電動作を行うことで、蓄電モジュール30の充電が完了してから次の第2動作までの時間を最小限に抑えることができる。その結果、蓄電モジュール30が高SOCの状態で維持される時間が短くなり、蓄電モジュール30の高寿命化、あるいは放電ロスを低減できる。また、図4及び図5に示すようなタイミングで第1動作を実行することで、貯湯タンク22内の温水の放熱ロスを削減して給湯システムSの省エネ性を向上できる。また、図5に示すように、蓄電モジュール30の充電動作と給湯装置20の第1動作とのタイミングを互いにずらすことで、両者の動作の消費電力の合計Psumが契約電力Pcを上回ってしまうことを確実に回避できる。更に、系統電力5の停電の可能性が高い場合に、蓄電モジュール30の充電量を100とすることで図2のステップSt3→ステップSt11、翌日に停電があった場合にも、給湯装置20で確実に沸き上げ運転第2動作を行うことができる。-実施形態の変形例-図6に示す変形例は、上述した実施形態の給湯システムSにおいて、蓄電モジュール30の必要充電量Pchargeに気象予報の情報を反映させるものである。具体的に、この変形例では、ネットワーク50に気象予報取得部53が接続されている。気象予報取得部53は、翌日の天候や外気温等の気象に関する情報を取得する。図7に示すように、この変形例では、必要充電量Pchargeの算出過程において、気象予報取得部53で取得された気象予報が用いられる。具体的に、ステップSt6において、上述した実施形態と同様にして必要蓄熱量Qloadが算出されると、その後、ステップSt61において、気象予報にも基づいて給湯装置20のCOP成績係数が推定される。給湯装置20のCOPは、熱源ユニット21で冷凍サイクルを行う際の外気温度と相関がある。例えば外気温度が極端に低い気象条件では、COPが低くなり、外気温度が比較的高い気象条件では、COPが高くなる。従って、外気温度とCOPとの関係を示す関係式又はデータテーブルを利用することで、翌日の給湯装置20の沸き上げ運転でのCOPを推定できる。ステップSt7では、必要蓄熱量Qloadを沸き上げるために必要な給湯装置20の消費電力Ptotalを、ステップSt61で求めたCOPを考慮して算出する。これにより、この変形例では、給湯装置20の消費電力Ptotalを一層正確に求めることができる。その結果、その後のステップで得られる必要充電量Pchargeもより正確なものとなり、蓄電モジュール30の充電時のSOCをより適正範囲に保つことができる。《その他の実施形態》上記実施形態については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態では、ステップSt6において、いわゆる学習制御で求めた給湯負荷を用いて必要蓄熱量Qloadを算出している。しかしながら、例えばこの必要蓄熱量Qloadをユーザーが適宜入力する構成としてもよい。ユーザーが必要蓄熱量Qloadを入力している場合には、ステップSt6において、この入力値を優先させて必要蓄熱量Qloadとする。なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。