投写型映像表示装置であって、映像光を出射する出射部と、前記出射部から出射された映像光を反射する反射部と、前記出射部と前記反射部とを収納する筐体とを備え、前記筐体は、前記反射部の周囲で且つ前記反射部によって反射された映像光を遮らない位置に前記投写型映像表示装置の機能を追加するための装置を配置させることを特徴とする投写型映像表示装置。前記機能を追加するための装置は、前記反射部によって反射された映像光を撮像する撮像装置であることを特徴とする請求項1に記載の投写型映像表示装置。前記筐体は、前記反射部が反射した映像光を前記筐体の外部に出射するための投写口を備えるとともに前記撮像装置を収納し、前記撮像装置は、前記投写口を通して撮像することを特徴とする請求項2に記載の投写型映像表示装置。前記筐体は、前記反射部から見て前記出射部の反対側に前記撮像装置を収納する収納空間を備え、前記撮像装置を前記収納空間に収納するための第1の位置と、前記撮像装置に撮像させるための第2の位置との間を摺動自在に構成されていることを特徴とする請求項2に記載の投写型映像表示装置。映像光を出射する出射部と、前記出射部から出射された映像光を反射する反射部と、前記出射部と前記反射部とを収納するとともに、前記反射部が反射した映像光を通すための投写口を備える開口部を有する筐体と、前記反射部が投写面に投写した映像を撮像する撮像装置と、前記筐体と前記撮像装置とを接続する支持部とを備え、前記支持部は、前記撮像装置を前記開口部に収納するための第1の位置と、前記撮像装置に映像を撮像させるための第2の位置との間で回動自在に構成されていることを特徴とする投写型映像表示装置。製造コスト等の観点から、付加機能は全ての製品に搭載されることが一般的である。付加機能を搭載することによって当然製品価格が上がるため、このような付加機能が不要なユーザにとっては、製品高の要因となる。また、製品の生産者にとっては、付加機能のある製品とない製品とをラインナップすることは、製造コストが高くなる等の要因となる。本発明はこうした状況に鑑みなされたものであり、その目的は、追加機能を後付で取り付け可能な投写型の映像表示装置を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明のある態様は投写型映像表示装置である。この装置は、映像光を出射する出射部と、前記出射部から出射された映像光を反射する反射部と、前記出射部と前記反射部とを収納する筐体とを備える。ここで前記筐体は、前記反射部の周囲で且つ前記反射部によって反射された映像光を遮らない位置に前記投写型映像表示装置の機能を追加するための装置を配置させる。本発明の別の態様も、投写型映像表示装置である。この装置は、映像光を出射する出射部と、前記出射部から出射された映像光を反射する反射部と、前記出射部と前記反射部とを収納するとともに、前記反射部が反射した映像光を通すための投写口を備える開口部を有する筐体と、前記反射部が投写面に投写した映像を撮像する撮像装置と、前記筐体と前記撮像装置とを接続する支持部とを備える。ここで前記支持部は、前記撮像装置を前記開口部に収納するための第1の位置と、前記撮像装置に映像を撮像させるための第2の位置との間で回動自在に構成されている。本発明によれば、追加機能を後付で取り付け可能な投写型の映像表示装置を提供することができる。以下、本発明の実施の形態に係る投写型映像表示装置について図面を参照しながら説明する。なお、図面の記載において同一又は類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。従って、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることにも留意すべきである。投写型映像表示装置の概略構成本発明の実施の形態に係る投写型映像表示装置は、非球面ミラーを備える超短焦点投写系を有することで投写距離の短い机上投写を可能としたプロジェクタであり、投写画像は本体設置底面と同一平面に投写される。以下、投写型映像表示装置の概略構成について図面を参照しながら説明する。この概略構成は、以下に説明するいくつかの実施の形態でほぼ共通であるが、実施の形態によっては一部構成の異なる場合もありうる。図1は、投写型映像表示装置100床面投写を示す図である。図2は、投写型映像表示装置100壁面投写を示す図である。図1及び図2に示すように投写型映像表示装置100は筐体200を有しており、投写面に映像を投写する。筐体200には後述する投写光学系110から出射される光を通す投写口210が設けられる。投写口210は例えばガラス等の光を透過する部材を用いた窓としてもよい。投写面は、図1に示すように水平面に形成されてもよいし、図2に示すように垂直面に形成されてもよい。水平面に形成される場合、床面、机上、スクリーン、ホワイトボードなどに形成される。垂直面に形成される場合、壁面、スクリーン、ホワイトボードなどに形成される。投写型映像表示装置100は、映像光を水平面に投写するように配置されてもよいし、垂直面に投写するように配置されてもよい。略直方体の筐体200が有する面のうち、図1に示すケースでは第1面220が設置面即ち、底面となり、図2に示すケースでは第2面230が設置面となる。投写型映像表示装置100は小型サイズで構成され、投写型映像表示装置100は投写面に20~40インチ程度の映像を表示する。例えば、A3サイズの映像を表示する。投写型映像表示装置100は投写面との距離が非常に近い、いわゆる超短焦点型である。投写型映像表示装置の光学構成以下、投写型映像表示装置100の光学構成について図面を参照しながら説明する。図3は、投写型映像表示装置100の光学構成を示す図である。図3に示すように投写型映像表示装置100は、投写光学系110、照明光学系120、DMD70、反射プリズム80、冷却ファン130、バッテリ140、電源基板150、主制御基板160、および操作基板170を有する。投写光学系110は、光変調素子であるDMD70から出射された映像光を投写面に投写する。本実施の形態ではカラー映像を投写するため、その映像光は色成分を持つ。投写光学系110は、投写レンズ群111、および反射ミラー112を有する。投写レンズ群111は、DMD70から出射された色成分光を反射ミラー112側に出射する。投写光学系110は、映像光を出射する出射部として機能する。投写レンズ群111は投写光学系110の光軸Lを中心とする略円形状および略半円形状のレンズを含む。なお、投写レンズ群111に含まれるレンズの径は、反射ミラー112に近いほど大きいことに留意すべきである。反射ミラー112は投写レンズ群111から出射された映像光を反射する。反射ミラー112は映像光を集光した上で映像光を広角化する。例えば、反射ミラー112は投写レンズ群111側に凹面を有する非球面ミラーであり、投写光学系110の光軸Lを中心とする略半円形状を有する。反射ミラー112は、投写光学系110から出射された映像光を反射する反射部として機能する。反射ミラー112で集光された映像光は、筐体200に設けられた投写口210から外部に導かれる。筐体200に設けられた投写口210は、反射ミラー112によって映像光が集光される位置近傍に設けられることが好ましい。照明光学系120は、光源10、ダイクロイックプリズム30、ロッドインテグレータ40、第1ミラー51、第2ミラー52、第1レンズ61、第2レンズ62、および第3レンズ63を有する。光源10は複数色の色成分光を個別に出射するように構成される。光源10には、光源10で生じる熱を放熱するヒートシンクが併設されていてもよい。図3では光源10は、赤色光源10R、緑色光源10G、および青色光源10Bによって構成される。赤色光源10Rは赤成分光Rを出射する光源である。赤色光源10Rには、例えば、赤色LEDまたは赤色LDを用いることができる。緑色光源10Gは緑成分光Gを出射する光源である。緑色光源10Gには、例えば、緑色LEDまたは緑色LDを用いることができる。青色光源10Bは青成分光Bを出射する光源である。青色光源10Bには、例えば、青色LEDまたは青色LDを用いることができる。赤色光源10R、緑色光源10G、青色光源10Bのそれぞれには、金属などのように放熱性が良好な部材によって構成されるヒートシンクが併設されてもよい。ダイクロイックプリズム30は、赤色光源10Rから出射される赤成分光R、緑色光源10Gから出射される緑成分光G、青色光源10Bから出射される青成分光Bを合成する。ロッドインテグレータ40は、光入射面と、光出射面と、光入射面の外周から光出射面の外周に亘って設けられる光反射側面とを有する。ロッドインテグレータ40は、ダイクロイックプリズム30から出射された色成分光を均一化する。より詳細には、ロッドインテグレータ40は光反射側面で色成分光を反射することによって色成分光を均一化する。ロッドインテグレータ40は、ガラスなどによって構成される中実ロッドであってもよいし、ミラー面によって内面が構成される中空ロッドであってもよい。図3に示す例では、ロッドインテグレータ40は光源10から出射される光の進行方向に向けて、光の進行方向に垂直な断面が大きくなるテーパ形状を有する。なお、ロッドインテグレータ40は光源10から出射される光の進行方向に向けて、光の進行方向に垂直な断面が小さくなる逆テーパ形状を有してもよい。第1ミラー51、第2ミラー52は、ロッドインテグレータ40から出射された光をDMD70に導くために、光路を折り曲げる反射ミラーである。第1レンズ61、第2レンズ62、および第3レンズ63は、光源10から出射された色成分光の拡大を抑制しながら、色成分光をDMD70上に略結像するリレーレンズである。冷却ファン130は筐体200の外部に連通しており、筐体200内の熱を放出する。または、筐体200の外部の空気を筐体200内に送り込む。または、その両方を行う。冷却ファン130は光源10の近傍に設けられ、光源10を冷却する。バッテリ140は投写型映像表示装置100内で使用される電力を蓄積する。電源基板150はAC-DCコンバータを備え、AC-DCコンバータは商用電源から供給される交流電力を直流電力に変換する。AC-DCコンバータは、変換した直流電力をバッテリ140に蓄積するか、投写型映像表示装置100内の各種回路に供給する。電源基板150と商用電源が非接続のとき、バッテリ140に蓄積された電力が各種回路に供給される。なお、小型化、軽量化の観点からバッテリ140を搭載しない構成としてもよい。主制御基板160は、投写型映像表示装置100の動作を制御する制御回路を搭載する。操作基板170は、投写型映像表示装置100に設置される操作部に接続されている。操作基板170に搭載される制御回路は、操作部から入力される操作信号を主制御基板160に搭載される制御回路に伝達する。DMD70は複数の微小ミラーによって構成される。複数の微小ミラーはそれぞれ独立に可動する。原則として一つの微小ミラーが一画素に対応する。DMD70は、設定される映像信号に応じて各微小ミラーの角度を変更する。これにより、表示画素ごとに色成分光を投写光学系110側に反射するか否かを切り替えることができる。なお、投写光学系110側に反射する時間を制御することにより階調制御が可能である。図3では光変調素子としてDMDを用いる例を示したが、DMDの代わりに反射型または透過型の液晶パネルを用いてもよい。反射プリズム80は、照明光学系120から出射される光をDMD70側に透過するとともに、DMD70から出射される光を投写光学系110側に反射する。実施の形態1以下、実施の形態1に係る投写型映像表示装置を説明する。図4は、本発明の実施の形態1に係る投写型映像表示装置100の光学構成を示す図である。図4aは、実施の形態1に係る投写型映像表示装置100を正面から見た場合の光学構成を示す図であり、図4bは、実施の形態1に係る投写型映像表示装置100を側面から見た場合の光学構成を示す図である。上述したとおり、反射ミラー112は投写光学系110側に凹面を有する非球面ミラーであり、投写光学系110の光軸Lを中心とする略半円形状を有する。実施の形態1に係る投写型映像表示装置100は超短焦点投写系の表示装置である。凹面非球面ミラーを備える超短焦点投写系は、レンズ部である投写光学系110とミラー部である反射ミラー112とから構成される。反射ミラー112は光軸Lに対して一方に配置されることから、筐体200のうち、反射ミラー112の上部に空きスペースが生じる。また図4に示すように、投写光学系110から投写された映像光は、凹面の反射ミラー112で反射した後、投写口210付近で交差し、投写面に表示部320として投写される。このため、投写口210付近の側面を映像光が通ることはない。また、投写光学系110の構成の関係上、筐体200の幅は投写レンズの幅よりも広くする必要があり、筐体200のうち投写口210の側面にも空きスペースが生じる。反射ミラー112の上部および側面に生じた空きスペースは、反射ミラー112によって反射された映像光を遮らない空間となる。実施の形態1に係る投写型映像表示装置100は、机上投写型のプロジェクタである。机上投写型のプロジェクタの場合、投写光学系110を縦方向、すなわち筐体200の底面220から天面に向かう方向に配置するため、反射ミラー112が筐体200内で底面220から最も離れた部品となる。そのため、筐体200の空間のうち反射ミラー112の上方に生じる空間は、投写型映像表示装置100のメイン基板や冷却部品などを設置する場合には非効率となる。このため、反射ミラー112の上方に生じる空間は孤立した空きスペースとなる。実施の形態1に係る投写型映像表示装置100は、投写口210は筐体200に固定したまま投写口210の周辺スペースを機能追加スペースとし、機能追加スペース内に投写型映像表示装置100の機能を追加するための装置を取り外し自在に接続する接続部を設けることで、ユーザビリティの向上を実現する。図5は、本発明の実施の形態1に係る投写型映像表示装置100の機能追加スペースを示す図である。機能追加スペースは筐体200の上部に設けられており、筐体200に設けられた蓋240を開くことで露出させる。図5aは、筐体200の蓋240が閉じているときの状態を示す図であり、図5bは、筐体200の蓋240が開いているときの状態を示す図である。図5bに示すように、蓋240を開けることにより、機能追加スペースが露出する。機能追加スペース内には、投写型映像表示装置100の機能を追加するための装置と接続可能な接続部250が設けられている。機能追加スペースは、脱着式のオプション機能を取り付けるためのスペースである。接続部250は、機能を追加するための装置と電源基板150および主制御基板160とを接続し、追加した装置に電源を供給するとともに、装置を制御するための信号を送受信する。筐体200のうち投写口210の側面にも、機能を追加するための装置を収納するためのスロット260を備える。スロット260は、投写口210の一部を通して筐体200の外部を望むことができるように構成されている。図6は、投写面に投写させた表示部320の映像を撮像する撮像装置262を投写型映像表示装置100に追加した場合を示す図である。撮像装置262は、表示部320の映像を撮像するためのレンズ264を有する。撮像装置262は、レンズ264が投写面に投写させた表示部320の映像を投写口210を通して見込むように、光軸Lと略一直線上になる位置に配置されており、駆動用の電源及び回路基板も含む。撮像機能を追加することで、例えば投写面内におけるユーザの動作に基づいたインタラクティブ機能を、投写型映像表示装置100に拡張して付与することが可能となる。なお、投写面に投写させた表示部320の映像を撮像装置262で検知して、投写型映像表示装置100にインタラクティブ機能などを付与する構成においては、通常、表示部320の映像全体を観察するためには、映像のうち筐体200に最も近い辺の角を見込むことが可能な画角の大きいカメラレンズが必要になる。このようなカメラレンズは一般に高価なため、コスト増が問題となりうる。一方、図6に示すように、表示部320を挟んでユーザの反対側に設置された投写型映像表示装置100の投写映像を観察する使用形態では、撮像装置262の検知エリア266を、表示部320の辺のうち投写型映像表示装置100より遠い一辺を含む、映像の半分程度の広さに限定したとしても、実用上問題となることが少ない。そこで、撮像装置262の検知エリア266を限定することにより、撮像のために必要な画角を小さくすることができ、撮像装置262の低コスト化が可能となる。なお、図5は、筐体200の蓋240が筐体200に接続されている場合を示す図であるが、蓋240は筐体200から取り外し可能な構成としてもよい。この場合、取り除いた蓋240は、機能を追加するための装置に置き換えられるようにするとよい。同様に、スロット260も、機能を追加するための装置に置き換えるようにしてもよい。いずれにしても、機能を追加するための装置を、投写型映像表示装置100に追加するための専用のモジュールとして構成する。また、図5bに示すように、接続部250は、投写型映像表示装置100と機能を追加するための装置とを物理的に接続するためのコネクタであってもよい。あるいは、投写型映像表示装置100と機能を追加するための装置とを無線で接続する無線通信インタフェースであってもよい。後者の場合、例えば既知のWiFi登録商標モジュールを用いて実現できる。撮像装置262を取り付ける場所は、図5に示す場所に限定されない。以下、投写型映像表示装置100に撮像装置262を取り付ける別の例について説明する。図7は、撮像装置262を取り付けた投写型映像表示装置100の別の例を示す図である。図7aは、撮像装置を取り付けた投写型映像表示装置100を正面から見た場合を示す図であり、図7bは、撮像装置を取り付けた投写型映像表示装置100を側面から見た場合を示す図である。図7aに示すように、撮像装置262は、投写型映像表示装置100の筐体200内部のうち、筐体200の正面側かつ投写口210の上側に配置されている。撮像装置262のレンズ264は、投写口210の中央の上部に位置するように配置されている。このため、撮像装置262は、投写型映像表示装置100の光軸Lと略一直線上になる位置に配置されることになる。撮像装置262は駆動用の電源及び回路基板も含む、投写型映像表示装置100専用の追加モジュールとして構成されている。投写型映像表示装置100に撮像機能を追加することにより、例えば投写面内におけるユーザの動作に基づいたインタラクティブ機能を、投写型映像表示装置100に拡張して付与することが可能となる。以上説明したように、本発明の実施の形態1に係る投写型映像表示装置100によれば、機能を追加するための装置を後付で取り付け可能な投写型の映像表示装置を提供することができる。特に、通常の投写型のプロジェクタと比較して後付での機能追加が困難な、超短焦点構成のプロジェクタについて、その構造上の特徴を利用することで、オプション追加機能を実現する。投写型映像表示装置100の筐体200内のスペースを、機能追加スペースとして有効利用し、機能追加のための装置を簡易に取り付け可能な構成とすることで、ユーザビリティの向上と同時に低コスト化を実現することができる。実施の形態2以下、実施の形態2に係る投写型映像表示装置を説明する。図8は、本発明の実施の形態2に係る投写型映像表示装置100を示す図である。実施の形態2に係る投写型映像表示装置100も実施の形態1に係る投写型映像表示装置100と同様に、筐体200の天面部に機能追加用の接続部図8には図示しないを備えるとともに、引き出し式の撮像装置262を備える。以下、実施の形態1に係る投写型映像表示装置100と重複する箇所については、適宜省略または簡略化して説明する。実施の形態2に係る投写型映像表示装置100は、超短焦点投写系を備えるプロジェクタであり、床面投写と壁面投写との両方の場合において、筐体200の天面を底面として設置することはほとんどない。そこで、実施の形態2に係る投写型映像表示装置100は、筐体200の天面を拡張用の領域として用いる。具体的には、実施の形態2に係る投写型映像表示装置100の筐体200は、反射ミラー112から見て投写光学系110の反対側に、撮像装置262を収納する収納空間を備える。図8aは、撮像装置262を筐体200の収納空間に収納した状態を示す図であり、図8bは、筐体200の収納空間から撮像装置262を引き出した状態を示す図である。図示しない接続部は、撮像装置262と接続した状態で、撮像装置262を収納空間に収納するための第1の位置、すなわち図8aに示す位置と、撮像装置262に投写面に投写された表示部320を撮像させるための第2の位置、すなわち図8bに示す位置との間を摺動自在に構成されている。このように、撮像装置262を使用しないときは、筐体200の収納空間に収納することにより、投写型映像表示装置100をコンパクトにすることが可能となる。また、撮像装置262の使用時には筐体200の収納空間から投写面側に引き出すことで、投写面に投写された表示部320内におけるユーザの動作を検知することにより、インタラクティブな操作が可能となる。なお、撮像装置262等の機能追加のための装置をオプションとして装着しない場合には、筐体200の収納空間を覆うダミーの蓋を取り付けてもよい。これにより、投写型映像表示装置100の筐体を略直方体形状とすることができるため、収納等に便利である。また、蓋を取り付けることによって投写型映像表示装置100内に埃などの異物の侵入が軽減できるため、故障を抑制できる点でも有利である。以上説明したように、本発明の実施の形態2に係る投写型映像表示装置100によれば、機能を追加するための装置を後付で取り付け可能な投写型の映像表示装置を提供することができる。特に、機能追加した装置を筐体200の収納空間に収納することができるため、そのような装置を追加した状態であっても投写型映像表示装置100をコンパクトにすることができる。また、実施の形態1に係る投写型映像表示装置100と同様に、撮像機能を追加することで、例えば投写面内におけるユーザの動作に基づいたインタラクティブ機能を、投写型映像表示装置100に拡張して付与することが可能となる。実施の形態3以下、実施の形態3に係る投写型映像表示装置を説明する。実施の形態3に係る投写型映像表示装置100も実施の形態1に係る投写型映像表示装置100および実施の形態2に係る投写型映像表示装置100と同様に、超短焦点投写系の表示装置である。以下、実施の形態1に係る投写型映像表示装置100および実施の形態2に係る投写型映像表示装置100と重複する箇所については、適宜省略または簡略化して説明する。図9は、本発明の実施の形態3に係る投写型映像表示装置100の外観を示す図であり、図9aはその一例を示す図である。実施の形態3に係る投写型映像表示装置100の筐体200は、筐体200の正面に凹設されたくさび形状の溝である開口部を備える。以下、より具体的に説明する。投写型映像表示装置100の筐体200の面のうち、投写面に向かう面を正面とし、正面と接続する面のうち底面と天面以外の面を側面とする。図9aに示すように、上述したくさび形状の開口部は、ひとつの側面から別の側面へと向かうV字形状の溝である。V字形状の開口部のうち、投写面を向く面270上に、投写型映像表示装置100から出射される光を通す投写口210が設置されている。図9bは、実施の形態3に係る投写型映像表示装置100の外観野別の例を示す図である。図9aは、V字形状の開口部が一方の側面から別の側面まで連続する場合を示す図であるが、V字形状の開口部は、一方の側面から別の側面まで連続することは必須の構成ではないく、図9bに示すように投写面を向く面270上にのみ凹設されてもよい。このように、筐体200の正面に設けたV字形状の開口部を構成する面270上に投写口210を設置すると、筐体200の正面に直接投写口210を設置する場合と比較して、投写口210の開口面積を小さくすることができる。投写口210には、防塵等を目的として、ガラス板等の映像光が透過可能な透明部材を嵌め込むことが通常である。このような部材は一般に高価であるため、使用する部材の面積は小さい方が望ましい。投写口210の面積を小さくすることは投写口210に嵌め込むための部材の量を減らすことにつながり、投写型映像表示装置100の製造コストを下げることができる。また、投写口210が筐体200の正面から奥まった位置に配置されるため、投写口210に嵌め込まれた透明部材に人の手などの透明部材の汚れの原因となる物が触れにくくなり、投写型映像表示装置100の性能維持の観点でも効果がある。次に、実施の形態3に係る投写型映像表示装置100に、実施の形態1および2に係る投写型映像表示装置100と同様に、投写面に投写された映像を撮像するための撮像装置262を搭載する場合について説明する。図10は、実施の形態3に係る、撮像装置262を搭載した投写型映像表示装置100を示す側面図である。実施の形態3に係る投写型映像表示装置100は、映像光を出射する出射部である投写光学系110図10には図示しないと、投写光学系110から出射された映像光を反射する反射部である反射ミラー112図10には図示しないとを収納するとともに、反射ミラー112が反射した映像光を通すための投写口210を有する筐体200を備える。投写型映像表示装置100はさらに、反射ミラー112が投写面に投写した映像を撮像する撮像装置262と筐体200の天面とを接続するための支持部268を備える。支持部268は、投写型映像表示装置100に対して回動自在に構成されている。具体的には、支持部268は、撮像装置262をV字形状の開口部に収納するための第1の位置、すなわち図10bに示す筐体200の天面上方の位置と、撮像装置262に投写面に投写された映像を撮像させるための第2の位置、すなわち図10aに示す位置との間で回動自在に構成されている。ここで、撮像装置262は、支持部268によってV字形状の開口部に収納するための第1の位置とされているとき、レンズ264が投写口210と近接して対向するように構成されている。これによって、撮像装置262を搭載した投写型映像表示装置100を収納するとき、全体をコンパクトにすることができる。また、撮像装置262のレンズ264がV字形状の開口部に収納されるため、レンズ264に傷かつくことを抑制することができる。また、撮像装置262は、支持部268によって投写面に投写された映像を撮像させるための第2の位置とされているとき、映像光の出口である投写口210よりも高い位置から投写面に投写された映像を見込むことができる。これにより、例えば図5に示すように投写口210を通して投写面に投写された映像を見込む場合と比較して映像を撮像するために必要なレンズの画角を小さくすることができ、撮像装置262のレンズ264のコストを抑制することができる。以上説明したように、本発明の実施の形態3に係る投写型映像表示装置100によれば、機能を追加するための装置を後付で取り付け可能な投写型の映像表示装置を提供することができる。特に、機能追加として撮像装置262を搭載した場合、撮像装置262のレンズ264がV字形状の開口部に収納することができのため、撮像装置262を追加した状態であっても投写型映像表示装置100をコンパクトにすることができる。また、実施の形態1および実施の形態2に係る投写型映像表示装置100と同様に、撮像機能を追加することで、例えば投写面内におけるユーザの動作に基づいたインタラクティブ機能を、投写型映像表示装置100に拡張して付与することが可能となる。実施の形態3の変形例以下、実施の形態3の変形例に係る投写型映像表示装置を説明する。以下、実施の形態3に係る投写型映像表示装置100と重複する箇所については、適宜省略または簡略化して説明する。図11は、実施の形態3の変形例に係る投写型映像表示装置100を示す側面図である。実施の形態3の変形例に係る投写型映像表示装置100も、筐体200の天面に撮像装置262を搭載している。上述した実施の形態3では、投写型映像表示装置100が、筐体200の正面にV字形状の開口部を有する場合について説明した。実施の形態3の変形例に係る投写型映像表示装置100の筐体200は、実施の形態3に係る投写型映像表示装置100の筐体200とは異なり、正面にV字形状の開口部を有さない。すなわち、実施の形態3の変形例に係る投写型映像表示装置100の筐体200は、実施の形態1または実施の形態2に係る投写型映像表示装置100の筐体200と同様の形状である。実施の形態3の変形例に係る撮像装置262のレンズ264は、図10に示すように、撮像装置262の筐体に埋没するように設置されている。この構成により、撮像装置262が、支持部268によって撮像装置262を収納するための第1の位置とされているとき、レンズ264が投写口210と近接して対向しても、投写口210に嵌め込まれたガラス板等の透明部材とレンズ264とが接触しないか、少なくと両者に強い圧力下がることはない。これによって、撮像装置262のレンズ264や投写口210の透明部材が傷つくことを抑制できる。以上説明したように、本発明の実施の形態3の変形例に係る投写型映像表示装置100によれば、機能を追加するための装置を後付で取り付け可能な投写型の映像表示装置を提供することができる。以上、いくつかの実施の形態、およびその変形例を説明した。これらの実施の形態の任意の組み合わせもまた本発明の実施の形態として有用である。組み合わせによって生じる新たな実施の形態は、組み合わされる実施の形態それぞれの効果を合わせ持つ。以上、本発明をいくつかの実施の形態をもとに説明した。これらの実施の形態は例示であり、それらの各構成要素や各処理プロセスの組み合わせにいろいろな変形例が可能なこと、またそうした変形例も本発明の範囲にあることは当業者に理解されるところである。上記の実施の形態1、2および3において、撮像装置262の撮像対象は可視光に限らず、例えば赤外光を撮像するようにしてもよい。この場合、投写型映像表示装置100の筐体200の正面に、投写面内を照射する赤色LED光源をさらに備え、投写面内に侵入したユーザの手等から反射される赤外光を検出するようにしてもよい。ユーザの手等の動きを検出する場合、可視光を撮像する場合と比較して、赤外光の方が反射率が高く精度の高い検出が可能となる。また、可視光のイメージセンサよりも低い解像度の赤外センサであってもユーザの手等の動きを検出するために必要な精度を達成できるため、撮像装置262のコストを抑制することもできる。上記の実施の形態1、2および3においては、投写型映像表示装置100に機能を追加する装置として、接続部250に撮像装置262を取り付ける場合について主に説明した。しかしながら、投写型映像表示装置100に追加する機能は撮像機能に限られない。撮像機能に代えて、あるいはそれに加えて、他の機能を追加するための装置を接続してもよい。例えば無線通信機能を追加することにより、投写型映像表示装置100に投写させる映像をネットワーク経由で取得するようにしてもよい。接続部250が位置する凹面非球面の反射ミラー112の周辺は、投写画面と対局にあたる位置であり、無線通信機能を取り付けるにあたっては、通信の障害となる遮蔽物の少ない場所であり、通信状態を良好にしうる。この場合、接続部250を既知のUSBUniversalSerialBusインターフェイスとし、無線通信機能として、例えば既知のWiFi登録商標モジュールを用いることによって実現できる。さらに別の追加機能として、例えばスマートフォンなどの通信端末を接続してもよい。接続部250が位置する凹面非球面の反射ミラー112の周辺は、投写型映像表示装置100の筐体200の天面部である。このため、投写型映像表示装置100を使用する際には周囲に障害物が無い。したがって、例えば実施の形態1において上述したとおり、筐体200の天面部に簡易な構成でスマートフォン等の機器との接続が可能となる。投写型映像表示装置100にスマートフォンなどの通信端末を接続する場合、撮像装置262もさらに接続してもよい。投写型映像表示装置100をスマートフォンのモニターとして利用するとともに、撮像装置262を利用したインタラクティブ機能をそのスマートフォンのインターフェイスとして利用すれば、ペーパーライクなインタラクティブコンピューターを実現することも可能となる。