一対のラックと、正面と、前記正面と交差する第1の側面と、前記第1の側面と対向する第2の側面と、を有する箱状の本体と、前記第1の側面に固定されるとともに、前記一対のラックの一方に固定された第1の固定部と、前記第2の側面に固定されるとともに、前記一対のラックの他方に固定された第2の固定部と、前記第1の固定部に搭載されるモジュールと、を備える電子機器。前記第1の固定部に設けられるとともに前記モジュールを間に挟んだ一対の突出部と、前記一対の突出部のそれぞれに設けられた開口部と、前記開口部に通されるとともに前記モジュールを前記第1の固定部に固定するバンドと、を備える請求項1に記載の電子機器。前記第1の固定部に設けられる複数の貫通孔を備え、前記開口部は、前記複数の貫通孔の1つと連続する請求項2に記載の電子機器。前記一対の突出部のそれぞれと前記モジュールとの間には、隙間が設けられる請求項3に記載の電子機器。前記本体は、前記第2の側面に設けられる排気口を有する請求項4に記載の電子機器。前記本体の前記正面に固定された第1の化粧板と、前記第1の固定部の正面に固定された第2の化粧板と、前記第2の固定部の正面に固定された第3の化粧板と、を備えるとともに、前記第1の化粧板、前記第2の化粧板、および前記第3の化粧板は連続した1つの外観をなす請求項5に記載の電子機器。前記第3の化粧板は、前記第2の化粧板と同形態である請求項6に記載の電子機器。一対のラックと、正面と、前記正面と交差する第1の側面と、前記第1の側面と対向する第2の側面と、を有する本体と、前記一対のラックの一方と前記第1の側面とを連結する第1の固定部と、前記一対のラックの他方と前記第2の側面とを連結する第2の固定部と、前記第1の固定部の搭載面に搭載されるモジュールと、前記第1の固定部に設けられるとともに前記モジュールを間に挟んだ一対の突出部と、前記一対の突出部の1つと前記搭載面とに跨って設けられた開口部と、前記開口部に通されるとともに前記モジュールを前記第1の固定部に固定するバンドと、を備える電子機器。一対のラックと、正面と、前記正面と交差する第1の側面と、前記第1の側面と対向する第2の側面と、を有する本体と、前記第1の側面に固定されるとともに、前記一対のラックの一方に固定された第1の固定部と、前記第2の側面に固定されるとともに、前記一対のラックの他方に固定された第2の固定部と、前記第1の固定部に設けられるモジュールと、前記第2の側面に設けられる排気口と、を備える電子機器。一方、電子機器は、例えば小型化していく傾向があり、既存のラックに対する互換性や汎用性を確保する必要があった。本発明は、汎用性を向上した電子機器を提供することを目的とする。実施形態の電子機器は、一対のラックと、正面と、前記正面と交差する第1の側面と、前記第1の側面と対向する第2の側面と、を有する箱状の本体と、前記第1の側面に固定されるとともに、前記一対のラックの一方に固定された第1の固定部と、前記第2の側面に固定されるとともに、前記一対のラックの他方に固定された第2の固定部と、前記第1の固定部に搭載されるモジュールと、を備える。以下、図1から図10を参照して、電子機器の実施形態について説明する。図1に示すように、本実施形態にかかる電子機器は、複数のサーバを含んだ複合サーバ11であり、略四角形の外観を有している。図1に示すように、複合サーバ11は、左右一対のラック12支柱と、ラックマウント型の2つの第1のサーバ13ファイルサーバと、一対のラック12の間に渡すように固定されたファイヤーウォール14と、一対のラック12の間に渡すように固定された第2のサーバ15情報処理装置と、これらの周囲を取り囲んだケース16と、ケース16の下部に取り付けられたキャスター17と、を備えている。第1のサーバ13、ファイヤーウォール14、および第2のサーバ15のそれぞれは、ネジ18によって一対のラック12に固定されている。ラック12は、一般に19インチラックと呼ばれており、ラック12同士の間隔は、例えば、19インチ約480mm程度である。ラック12は、それぞれ縦方向に延びている。図2、図3に、第2のサーバ15情報処理装置の詳細を示す。第2のサーバ15は、特定用途向けのサーバである。具体的には、第2のサーバ15は、いわゆるラックマウント型であり、例えばスモールオフィス等で使用されるようなIP電話サーバである。IP電話サーバは、企業で必要な電話機能をWANやLANを介してIP電話機に提供する。IP電話サーバを使用することで、複数のPBXPrivateBranchExchange、構内交換機を使用しなければならない環境において、1つのIP電話サーバで一元化することができる。また、音声以外にも例えばテレビ電話で送受信されるようなデータもIP電話サーバで管理できる。さらに、IP電話サーバのような特定用途向けサーバは、サーバに格納されているデータを読み出すことが主であり、サーバにデータを書き込むことがしばしばある。なお、第2のサーバ15情報処理装置は、特定用途向けサーバ以外にも、例えば個人用のパーソナルコンピューターやファイルサーバ等でもよい。第2のサーバ15は、方形箱状の本体21筐体を有し、本体21筐体は、一対のラック12の間に位置している。すなわち、図2、図3に示すように、本実施形態では、本体21の幅寸法は、ラック12同士の間の寸法よりも小さい。本体21は、正面21Aと、正面21Aと交差するとともに正面21Aと連続している第1の側面21Bと、正面21Aと交差するとともに正面21Aと連続している第2の側面21Cと、正面21Aと対向する背面21Dと、正面21Aと交差するとともに正面21Aと連続している上面21Eおよび底面21Fと、を含んでいる。第2の側面21Cは、第1の側面21Bと対向している。図10に示すように、本体21は、その内部に、例えば、CPU等の複数の回路部品22を実装したプリント回路板23と、これら複数の回路部品22を冷却するためのファン24と、その他の部品ハードディスクドライブ等と、を有している。ファン24は縦置きされており、ファン24の回転軸が横方向水平方向になるように設置される。本体21の第2の側面21Cは、内部に冷却風を取り込むための吸気口25と、ファン24からの排気を外部に排出するための排気口26と、を有する。次に述べるように、本実施形態では、モジュール33が搭載された第1の固定部31が第1の側面21Bに固定されるため、排気口26がモジュール33によって塞がれることがない。なお、吸気口25および排気口26の区別は、形式的なものであって、実際の空気の流れによって適宜に入れ替わる。図3、図4に示すように、第2のサーバ15は、さらに、本体21の第1の側面21Bに固定された第1の固定部31固定具と、本体21の第2の側面21Cに固定された第2の固定部32固定具と、第1の固定部31に搭載装着されたモジュール33と、モジュール33を第1の固定部31に固定するバンド34と、本体21の正面21Aに固定された第1の化粧板35と、第1の固定部31の第1の前面壁53正面に固定された第2の化粧板36と、第2の固定部32の第2の前面壁44正面に固定された第3の化粧板37と、モジュール33に接続された第1のケーブル38および第2のケーブル39と、を有している。モジュール33は、本実施形態では、例えば、交流/直流変換ユニットAC/DC変換器、いわゆるACアダプターで構成されている。図5に示すように、バンド34は、例えば一方の端にあるリング状部34Aと、他方の端にある先端部34Bと、を有しており、例えば合成樹脂で一体の帯状に成形されている。リング状部34Aの内側に通された先端部34Bを引っ張ることで、バンド34の内側に位置するモジュール33の締め付け量を調整できる。バンド34は、第1の固定部31の開口部56の内側に通されることで、モジュール33の上下方向の移動浮き上がりを規制することができる。第1のケーブル38は、いわゆるACケーブルであり、外部の電源コンセントとモジュール33とを接続して、モジュール33に交流電流を供給する。第2のケーブル39は、いわゆるDCケーブルであり、モジュール33と本体21とを接続して、本体21に直流電流を供給する。図2に示すように、第1の化粧板35、第2の化粧板36、第3の化粧板37のそれぞれは、複数の6角形の孔40を有しており、互いに連続した1つの外観エクステリアをなしている。言い換えると、第1の化粧板35、第2の化粧板36、第3の化粧板37は、統一的にデザインされた1つの外観を構成している。図8、図9に示すように、第2の化粧板36と第3の化粧板37とは、同形態の共通部品で構成されており、例えば、第2の化粧板36を前後軸A周りに180°回転させることで第3の化粧板37として使用することができる。第1の化粧板35は、本体21の正面21Aに例えば溶接で固定されている。図8に示すように、第2の化粧板36は、ねじ孔を有する第2の取付部36Aを有している。第2の化粧板36は、該ねじ孔に通される第1のねじ41によって、第1の固定部31の第1の前面壁53に固定される。図9に示すように、第3の化粧板37は、ねじ孔を有する第3の取付部37Aを有する。第3の化粧板37は、該ねじ孔に通される第2のねじ42によって、第2の固定部32の第2の前面壁44に固定される。図3に示すように、第2の固定部32は、本体21の第2の側面21Cとラック12とを連結する連結部を構成している。第2の固定部32は、一対のラック12の他方に固定されている。図9に示すように、第2の固定部32は、L字形をなした支持部43ブラケットと、支持部43に溶接された第2の前面壁44正面と、を有している。第2の前面壁44は、第3の化粧板37を固定する第2のねじ42を通す穴44Aと、ラック12に固定するためのネジ18を通す孔部44Bと、を有している。第2の固定部32は、支持部43にあるねじ孔に通されるねじ等の第2の固定部材45によって、本体21に固定される図4参照。図2、図3に示すように、第1の固定部31は、本体21の第1の側面21Bとラック12とを連結する連結部を構成している。第1の固定部31は、一対のラック12の一方に固定されている。図6、図7に示すように、第1の固定部31は、モジュール33の搭載面をなす底壁51ブラケットと、底壁51から延びて本体21と直接当接する当接部52と、底壁51に溶接された第1の前面壁53正面と、底壁51から突出する一対の突出部54と、底壁51から突出する第2の突出部55と、一対の突出部54のそれぞれに設けられた開口部56と、底壁51に設けられた複数の貫通孔57と、を有している。第1の前面壁53は、第2の化粧板36を固定する第1のねじ41を通す穴53Aと、ラック12に固定するためのネジ18を通す孔部53Bと、を有している。第1の固定部31は、当接部52にあるねじ孔に通されるねじ等の第1の固定部材58によって、本体21に固定される図7参照。一対の突出部54は、底壁51と交差する方向に延びている。図3、図5に示すように、一対の突出部54は、モジュール33を間に挟んでおり、モジュール33の幅方向への移動位置ずれを規制することができる。一対の突出部54のそれぞれとモジュール33との間には、若干の隙間59が設けられている。第2の突出部55は、一対の突出部54と交差する方向に延びており、例えば、モジュール33の前後軸方向への移動位置ずれを規制することができる。底壁51、当接部52、一対の突出部54、および第2の突出部55は、一枚の板金を折り曲げて形成される。開口部56のそれぞれは、第1の固定部31の底壁51搭載面に設けられた複数の貫通孔57のうちの1つと連続して形成されている。言い換えると、一対の突出部54のそれぞれと底壁51搭載面とに跨って、1つの開口部56が設けられている。このため、モジュール33を底壁51に搭載したままの状態で、開口部56の内側にバンド34を通し易くなっている。また、バンド34をきつく締めた際にも、下側のバンド34が底壁51に沿って配置されることになるため、モジュール33の浮き上がりを生じない。図10を参照して、本体21筐体内部の冷却風の流れについて説明する。本体21の吸気口25から吸気された空気冷却風は、例えば本体21の内部を旋回して、プリント回路板23上の回路部品22をそれぞれ冷却する。そして、冷却に利用された空気は、ファン24の回転によって排気口26を介して本体21筐体の外部に排出される。このような吸気および排気は、ファン24の駆動によってなされる。本実施形態では、吸気口25および排気口26のある第2の側面21Cに、モジュール33が搭載される第1の固定部31を固定していないため、上記吸気及び排気が円滑になされる。第1の実施形態によれば、電子機器は、一対のラック12と、正面21Aと、正面21Aと交差する第1の側面21Bと、第1の側面21Bと対向する第2の側面21Cと、を有する箱状の本体21と、第1の側面21Bに固定されるとともに、一対のラック12の一方に固定された第1の固定部31と、第2の側面21Cに固定されるとともに、一対のラック12の他方に固定された第2の固定部32と、第1の固定部31に搭載されるモジュール33と、を備える。この構成によれば、本体21がラック12の寸法に合わない場合でも、当該ラック12に本体21を固定することができる。これによって、例えば、本体21のみで、単独で、縦置き状態で使用したり、或いは、本実施形態のようにラック12に固定したりできるなど、様々な使用形態を採用することができる。これによって、本体21の汎用性を著しく向上することができる。また、第1の固定部31を利用してモジュール33を設置することができる。このため、例えば、ケーブルを介してモジュール33が本体21からぶら下がるといった不安定で、ケーブルおよびモジュール33の脱落を生じやすく、且つ見栄えも良くない設置状態を解消できる。さらに、本体21とモジュール33とを接続するケーブルを短くして、配線をすっきりできるメリットもある。また、電子機器は、第1の固定部31に設けられるとともにモジュール33を間に挟んだ一対の突出部54と、一対の突出部54のそれぞれに設けられた開口部56と、開口部56に通されるとともにモジュール33を第1の固定部31に固定するバンド34と、を備える。この構成によれば、第1の固定部31を利用してモジュール33を安定的に設置することができる。これによって、一対の突出部54、開口部56、およびバンド34によって、モジュール33をより安定的に保持することができる。また、電子機器は、第1の固定部31に設けられる複数の貫通孔57を備え、開口部56は、複数の貫通孔57の1つと連続する。この構成によれば、複数の貫通孔57を設けることでモジュール33の放熱性の向上と、電子機器全体としての軽量化とを図ることができる。また、開口部56は、複数の貫通孔57のうちの1つと連続しているため、開口部56の面積が大きくなり、モジュール33を第1の固定部31に搭載したままの状態で、開口部56の内側にバンド34を容易に通すことができる。また、一対の突出部54の1つと搭載面底壁51とに跨って開口部56を設けるようにすれば、バンド34をきつく締めた際にも、下側のバンド34が搭載面に沿って配置されることになり、モジュール33の浮き上がりが防止される。また、一対の突出部54のそれぞれとモジュール33との間には、隙間59が設けられる。この構成によれば、これらの間にあえて隙間59を設けることで、例えば、設計変更などにも柔軟に対応できるとともに、種類や用途の異なるモジュール33を搭載可能にすることができる。さらに、本体21は、第2の側面21Cに設けられる排気口26を有する。この構成によれば、第1の固定部31にモジュール33を搭載したとしても、モジュール33が排気の邪魔になることがなく、本体21の冷却を円滑に行うことができる。また、電子機器は、本体21の正面に固定された第1の化粧板35と、第1の固定部31の正面に固定された第2の化粧板36と、第2の固定部32の正面に固定された第3の化粧板37と、を備えるとともに、第1の化粧板35、第2の化粧板36、および第3の化粧板37は連続した1つの外観をなしている。この構成によれば、本体21とラック12との間の寸法違いがユーザに意識されることがなく、電子機器の体裁を良好にできる。さらに、第3の化粧板37は、第2の化粧板36と同形態であるため、第2の化粧板36と第3の化粧板37とを共通部品で構成することができる。これによって、製造コストを削減と外観の質感の向上との両立を図ることができる。図11を参照して、電子機器の第2の実施形態について説明する。第2の実施形態の電子機器の一例である複合サーバ11では、モジュール33の形態が第1の実施形態とは異なっているが、他の部分では第1の実施形態と共通している。このため、主として第1の実施形態と異なる部分について説明し、共通する箇所については共通の符号を付して説明を省略する。第2の実施形態の複合サーバ11は、図1に示すものと同様の外観を有する。第2の実施形態において、モジュール33は、第1の実施形態のものよりも大型である。モジュール33は、例えばUPSUninterruptiblePowerSupplyで構成されている。モジュール33は、内蔵するバッテリに電力を蓄積しておき、例えば停電の際などに本体21に電力を供給して本体21の稼働状態を所定の時間、維持することができる。なお、モジュール33は、バッテリそのものであってもよい。モジュール33は、停電時に第1のサーバ13、ファイヤーウォール14にも電力を供給する形態でもよい。電子機器は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。すなわち、モジュール33は、上記した交流/直流変換ユニットや、UPSの例に限定されるものではない。モジュール33は、外付けのハードディスクドライブHDDや、外付けの光ディスクドライブODD、無線LANのアンテナユニットなど、本体21にケーブル等を介して接続される一定の大きさを有する部品であればどのようなものでもよい。さらに、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合わせてもよい。