"コアの中心軸の周りに回転する回転側の光ファイバと固定側の光ファイバとの間で非接触で光信号を授受する光ロータリージョイントにおいて、前記回転側及び前記固定側の各光ファイバの端部にそれぞれ設けられ、相手側の光ファイバに向けた出射光をコリメート光に変換するコリメート部と、前記回転側の光ファイバを軸受する軸受ユニットと、を備えることを特徴とする光ロータリージョイント。前記各光ファイバはそれぞれ、モードフィールド径を端部において局所的に拡大したTECThermalExpandedCoreファイバであることを特徴とする請求項1記載の光ロータリージョイント。前記軸受ユニットは静圧軸受であることを特徴とする請求項1又は2記載の光ロータリージョイント。請求項1、2又は3記載の光ロータリージョイントを備え、前記光ロータリージョイントの回転側の光ファイバの特定箇所には、特定波長の光の一部を反射するファイバブラッググレーティングが形成されており、前記回転側の光ファイバの特定箇所の周面が、該回転側の光ファイバのコアの中心軸の周りに回転する歪み計測対象の回転体に取り付けられており、前記光ロータリージョイントを介して前記回転側の光ファイバの端部から前記固定側の光ファイバの端部に伝送される光信号の波長と前記特定波長とに基づいて、前記回転体における歪みを計測する、ことを特徴とする回転体の歪み計測装置。上述したように、管状光伝送路を光ファイバの端部に光接続する従来技術は、光伝送面を光ファイバの端面よりも実質的に拡大するもので、回転側と固定側との光ファイバの軸ずれ光ファイバの径方向への光軸ずれやずれ角光ファイバの光軸どうしが交差する角度を抑制するものではない。しかも、管状光伝送路の開口から外部に出射する光は、光ファイバの端面から出射する光と同じく拡散光であり、光ファイバの軸ずれやずれ角が増えれば、伝送損失が増大することは避けられない。現在商品化されている光ロータリージョイントの最高対応回転数は10000回転rpmと言われているが、さらに高速回転の環境下で光ロータリージョイントを用いることが想定される場合は、伝送損失を抑制するための新たな工夫が欠かせない。本発明は前記事情に鑑みなされたもので、本発明の目的は、特に高速回転する回転側と固定側との間で非接触で光信号の授受を好適に行うことができる光ロータリージョイントと回転体の歪み計測装置とを提供することにある。上記目的を達成するため、請求項1に記載した本発明の光ロータリージョイントは、コアの中心軸の周りに回転する回転側の光ファイバと固定側の光ファイバとの間で非接触で光信号を授受する光ロータリージョイントにおいて、前記回転側及び前記固定側の各光ファイバの端部にそれぞれ設けられ、相手側の光ファイバに向けた出射光をコリメート光に変換するコリメート部と、前記回転側の光ファイバを軸受する軸受ユニットと、を備えることを特徴とする。請求項1に記載した本発明の光ロータリージョイントによれば、回転側と固定側の各光ファイバから相手側の光ファイバに向けて出射される光が、それぞれの光ファイバの端部に設けられたコリメート部によりコリメート光平行光に変換される。したがって、各光ファイバから相手側の光ファイバに出射される光が拡散光である場合に比べて、両光ファイバの中心軸の軸ずれ光ファイバの径方向への光軸ずれの増加による伝送損失の拡大を抑制することができる。また、回転側の光ファイバを軸受ユニットにより軸受することで、回転側の回転に伴う固定側の光ファイバの軸に対する回転側の光ファイバの中心軸の軸ずれやずれ角光ファイバの中心軸どうしが交差する角度の度合いが抑制される。これらが相乗的に働くことによって、回転側の回転に伴う軸ずれやずれ角に起因する、回転側と固定側との両光ファイバ間における光信号の伝送損失を、低く抑えることができる。これにより、特に高速回転する回転側と固定側との間で、双方の光ファイバ間における光信号の授受を非接触かつ低損失で行うことができる。また、請求項2に記載した本発明の光ロータリージョイントは、請求項1に記載した本発明の光ロータリージョイントにおいて、前記各光ファイバがそれぞれ、モードフィールド径を端部において局所的に拡大したTECThermalExpandedCoreファイバであることを特徴とする。請求項2に記載した本発明の光ロータリージョイントによれば、請求項1に記載した本発明の光ロータリージョイントにおいて、各光ファイバとして用いるTECThermalExpandedCoreファイバでは、端部のモードフィールド径が局所的に拡大されてコリメート部を構成することになる。そして、TECファイバのモードフィールド径が拡大された端部を導光されることで、回転側と固定側の各光ファイバから相手側の光ファイバに出射される光はコリメート光となる。したがって、光ファイバとは別の光デバイス例えばコリメータレンズを用いてコリメート部を構成するのに比べて、単一の光デバイス光ファイバにより、直進性が高いコリメート光に少ない伝送損失で変換することができる。さらに、請求項3に記載した本発明の光ロータリージョイントは、請求項1又は2に記載した本発明の光ロータリージョイントにおいて、前記軸受ユニットが静圧軸受であることを特徴とする。請求項3に記載した本発明の光ロータリージョイントによれば、請求項1又は2に記載した本発明の光ロータリージョイントにおいて、静圧軸受を軸受ユニットに用いることで、回転側が高速回転する場合の固定側の光ファイバの中心軸に対する回転側の光ファイバの中心軸の軸ずれやずれ角が、他の方式の軸受を軸受ユニットに用いるよりも抑制される。したがって、回転側及び固定側の各光ファイバのコリメート部によるコリメート光への変換精度の許容範囲を拡げても、回転側及び固定側の各光ファイバ間における光信号の伝送損失を、必要な程度に抑えることができる。これにより、コリメート部を構成するデバイスの選択幅を拡げることができる。また、上記目的を達成するため、請求項4に記載した本発明の回転体の歪み計測装置は、請求項1、2又は3記載の光ロータリージョイントを備え、前記光ロータリージョイントの回転側の光ファイバの特定箇所には、特定波長の光の一部を反射するファイバブラッググレーティングが形成されており、前記回転側の光ファイバの特定箇所の周面が、該回転側の光ファイバのコアの中心軸の周りに回転する歪み計測対象の回転体に取り付けられており、前記光ロータリージョイントを介して前記回転側の光ファイバの端部から前記固定側の光ファイバの端部に伝送される光信号の波長と前記特定波長とに基づいて、前記回転体における歪みを計測する、ことを特徴とする。請求項4に記載した本発明の回転体の歪み計測装置によれば、回転側の光ファイバの特定箇所に形成したファイバブラッググレーティングにおいて一部反射する光の波長は、特定箇所を取り付けた歪み計測対象の回転体の表面が歪むと特定波長からシフトする。したがって、ファイバブラッググレーティングからの反射光の波長を、光ロータリージョイントを介して回転側の光ファイバの端部から固定側の光ファイバの端部に伝送される光信号の波長から特定し、これを特定波長と比較照合することで、計測対象の回転体の表面に生じた歪みを計測できる。また、請求項1、2又は3記載の光ロータリージョイントを用いることで、回転側の回転で生じた回転側と固定側との光ファイバどうしの軸ずれやずれ角に起因する光信号の伝送損失を、低く抑えることができる。したがって、高速回転する回転体が歪み計測対象である歪み計測装置であっても、回転側と固定側との間で、双方の光ファイバ間における光信号の授受を非接触かつ低損失で行い、歪み計測を正確に行うことができる。本発明によれば、高速回転する回転側と固定側との間で、双方の光ファイバ間における光信号の授受を非接触かつ低損失で行うことができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。図1は本発明の一実施形態に係る回転体の歪み計測装置の概略構成を示す説明図である。図1に示す本実施形態の回転体の歪み計測装置以下、歪み計測装置と略記する。1は、駆動用モータ3により回転駆動される回転体5の周面5aの歪みを非接触で光により計測するものである。そして、歪み計測装置1は、光源11、光サーキュレータ13、固定側の光ファイバ15、光ロータリージョイント17、回転側の光ファイバ19、計測器21、及び、解析装置23を有している。このうち、回転側の光ファイバ19を除く光源11、光サーキュレータ13、固定側の光ファイバ15、計測器21、及び、解析装置23は、回転体5から分離して固定配置されている。一方、回転側の光ファイバ19は、回転体5に配置されて回転するように構成されている。詳しくは、回転側の光ファイバ19のうち一方の端部19aは、回転体5の回転軸5bに埋設されている。一方の端部19a側の中心軸、即ち、図2aに示す回転側の光ファイバ19のコア19cの中心軸は、図1に示す回転体5の回転軸5bの回転中心軸上に位置している。一方の端部19aの端面は回転軸5bの端面から外側に露出している。また、回転側の光ファイバ19はその途中から回転体5の外部に延出し、回転側の光ファイバ19のうち他方の端部19bの周面は、回転体5の周面5aに取付固定されている。図2aの説明図に示すように、他方の端部19bのコア19cには、特定波長の光の一部を反射するファイバブラッググレーティングFBG:FiberBraggGrating19dが形成されている。図2a中19eは回転側の光ファイバ19のクラッドを示す。FBG19dは、コア19cに格子間隔Λで形成した屈折率neの複数の格子部を有している。FBG19dは、一方の端部19aから他方の端部19bに向けてコア19cを透過する光のうち、ブラッグ波長λB=2neΛの光を一方の端部19a側に反射させ、それ以外の波長の光を透過させる。本実施形態のFBG19dのブラッグ波長λBは、他方の端部19bに曲げ、撓みの変形がない状態で、図2b,cのグラフに示すように、1550nmである。なお、実際の計測では1550nmの他にも数種の波長帯を使用した。即ち、1550nmは一例であり、計測波長は1550nmに限定されない。図1に示す光源11は、回転体5の周面5aの歪みを計測するための光を出力する。この光は光ファイバ12により光サーキュレータ13の第1のポートに入力され、第2のポートから固定側の光ファイバ15の一方の端部15aの端面に向けて出力される。固定側の光ファイバ15の他方の端部15bは、回転側の光ファイバ19の一方の端部19aと共に、光ロータリージョイント17の一部を構成している。この光ロータリージョイント17は、図3の説明図に示すように、軸受ユニット17aを有している。本実施形態では、この軸受ユニット17aを静圧軸受空気軸受によって構成している。軸受ユニット17aは、固定側の光ファイバ15の他方の端部15bを保持するハウジング17bと、このハウジング17bの内部に形成された空気軸受部17cとを有している。空気軸受部17cは、回転体5の回転軸5bを高圧空気によって非接触で軸受する。この軸受により、回転側の光ファイバ19の一方の端部19aの端面と、固定側の光ファイバ15の他方の端部15bの端面とが、向かい合わせに対向配置される。そして、空気軸受部17cの軸受により、回転側の光ファイバ19の一方の端部19aの中心軸コア19cの中心軸が、固定側の光ファイバ15の他方の端部15bの中心軸図5aに示すコア15cの中心軸と一致するように、回転側の光ファイバ19の一方の端部19aが調芯される。固定側の光ファイバ15の他方の端部15bと回転側の光ファイバ19の一方の端部19aとは、熱拡散技術を用いてモードフィールド径コア15c,19cの径を局所的に拡大させたTECThermalExpandedCoreファイバで構成している。固定側の光ファイバ15の他方の端部15bと回転側の光ファイバ19の一方の端部19aとをTECファイバ化することで、図4aの説明図に示す一般的なシングルモードSMファイバの10μmから、図5aの説明図に示す30μm最大まで、各端部15b,19aのコア15c,19cの径を拡大させることができる。なお、図4a及び図5a中15eは固定側の光ファイバ15のクラッドを示す。このTECファイバ化により各端部15b,19aは、拡散光をコリメート光に変換するコリメート部15f,19fを一体に有することになる。したがって、各端部15b,19aをTECファイバ化すると、相手側の端部19a,15bに向けて出射される光は、図4bの説明図に示す一般的なシングルモードファイバSMFのような拡散光から、図5bの説明図に示すほぼ平行光コリメート光に、コリメート部15f,19fによって変換される。光ロータリージョイント17中の、固定側の光ファイバ15の他方の端部15bと回転側の光ファイバ19の一方の端部19aとの間における光信号の伝送損失には、図6a~dの各説明図に示すように、両端部15b,19a間のギャップ間隔S、中心軸コア軸の軸ずれLの大きさ、中心軸コア軸どうしのずれ角θの大きさ、及び、TECファイバ化した各端部15b,19aのコア15c,19cの径Dが、影響を及ぼすことになる。このうち、図6aに示す両端部15b,19a間のギャップ間隔Sは、相対的に短い方が伝送損失を抑えることができる。このギャップSに関しては、各端部15b,19aの出射光をコリメート部15f,19fがコリメート光に変換して相手側の端部19a,15bに届く光の強度を高めるので、許容範囲をある程度拡げることができる。また、図6dに示すTECファイバ化した各端部15b,19aのコア15c,19cの径Dは、各端部15b,19aのコリメート部15f,19fによるコリメート変換の特性を変化させる。コリメート部15f,19fのコリメート変換特性が変わると、両端部15b,19a間における光信号の伝送損失を目標値以内に抑えるための、図6b,cに示す両端部15b,19aの中心軸コア軸の軸ずれLの大きさ、及び、中心軸コア軸どうしのずれ角θの大きさに関する各許容範囲が変わる。そこで、TECファイバ化した各端部15b,19aのコア15c,19cの径Dに応じて定まる中心軸コア軸の軸ずれLや中心軸コア軸どうしのずれ角θの許容範囲が、それぞれ適切な範囲となるように、TECファイバ化した各端部15b,19aのコア15c,19cの径Dを、適切な大きさに設定することが肝要である。具体的には、所望の回転数例えば、20000~30000rpmで回転している回転体5の回転軸5bを軸受ユニット17aの空気軸受部17cで軸受したときの、中心軸コア軸の軸ずれLの大きさや、中心軸コア軸どうしのずれ角θの大きさを、それぞれ含むような許容範囲に設定されるように、TECファイバ化した各端部15b,19aのコア15c,19cの径Dを設定することが肝要である。これと共に、あるいは、これに代えて、所望の回転数例えば、20000~30000rpmで回転している回転体5の回転軸5bを軸受ユニット17aの空気軸受部17cで軸受したときの、中心軸コア軸の軸ずれLの大きさや、中心軸コア軸どうしのずれ角θの大きさが、それぞれ適切な値となるように、適切な調芯性能の軸受ユニット17aを選択して使用することが肝要である。具体的には、所望の回転数例えば、20000~30000rpmで回転している回転体5の回転軸5bを軸受ユニット17aの空気軸受部17cで軸受したときの、中心軸コア軸の軸ずれLの大きさや、中心軸コア軸どうしのずれ角θの大きさが、TECファイバ化した各端部15b,19aのコア15c,19cの径Dに応じて定まるそれぞれの許容範囲内の値となるように、軸受ユニット17aの調芯性能を選択することが肝要である。このように構成された光ロータリージョイント17では、光サーキュレータ13の第2のポートから固定側の光ファイバ15の一方の端部15aの端面に入射された光が、固定側の光ファイバ15の他方の端部15bから回転側の光ファイバ19の一方の他方の端部19aに伝送される。また、回転側の光ファイバ19の他方の端部19bに形成されたFBG19dからの反射光が、回転側の光ファイバ19の一方の他方の端部19aから固定側の光ファイバ15の他方の端部15bに伝送される。固定側の光ファイバ15の他方の端部15bに入射された反射光は、固定側の光ファイバ15の一方の端部15aの端面から図1に示す光サーキュレータ13の第2のポートに入力される。入力された反射光は、光サーキュレータ13の第3のポートから出力され、光ファイバ20により計測器21に入力される。計測器21は、入力されたFBG19dからの反射光の波長を検出し、検出した反射光の波長と、回転側の光ファイバ19の他方の端部19bに曲げ、撓みの変形がない状態におけるFBG19dのブラッグ波長λBとの波長差から、解析装置23が回転体の周面5aの歪みを計測する。以上に説明した構成の本実施形態の歪み計測装置1によれば、光ロータリージョイント17において、回転側と固定側の各光ファイバ19,15から相手側の光ファイバ15,19に向けて出射される光が、それぞれの光ファイバ19,15の端部19a,15bに設けられたコリメート部19f,15fにより、図5bに示すようなコリメート光ほぼ平行光に変換される。したがって、各光ファイバ19,15から相手側の光ファイバ15,19に出射される光が拡散光である場合に比べて、両光ファイバ19,15のコア19c,15cの軸ずれ光ファイバ19,15の径方向への光軸ずれの増加による伝送損失の拡大を抑制することができる。また、回転側の光ファイバ19を軸受ユニット17aの空気軸受部17cにより軸受することで、回転側回転体5の回転に伴う固定側の光ファイバ15のコア15cの中心軸に対する回転側の光ファイバ19のコア19cの中心軸の軸ずれやずれ角光ファイバの光軸どうしが交差する角度の度合いが抑制される。これらが相乗的に働くことによって、回転側回転体5の回転に伴う回転側と固定側の両光ファイバ19,15のコア19c,15cの軸ずれやずれ角に起因する、回転側と固定側との両光ファイバ19,15間における光信号の伝送損失を、低く抑えることができる。これにより、特に高速回転する回転側回転体5と固定側との間で、双方の光ファイバ19,15間における光信号の授受を非接触かつ低損失で行うことができる。また、各光ファイバ19,15の特に端部19a,15bの部分は、TECファイバ化されることにより、モードフィールド径コア19c,15cの径が局所的に拡大されてコリメート部19f,15fを構成することになる。したがって、光ファイバ19,15とは別の光デバイス例えばコリメータレンズを用いてコリメート部19f,15fを構成するのに比べて、単一の光デバイス光ファイバ19,15により直進性が高いコリメート光に少ない伝送損失で変換することができる。なお、本実施形態では静圧軸受を用いて構成した軸受ユニット17aを、他の方式の軸受を用いて構成してもよい。但し、静圧軸受の方が他の方式の軸受よりも、回転側回転体5が高速回転する場合の固定側の光ファイバ15のコア15cの中心軸に対する回転側の光ファイバ19のコア19cの中心軸の軸ずれやずれ角を、他の方式の軸受を軸受ユニットに用いるより抑制することができる。したがって、回転側及び固定側の各光ファイバ19,15のコリメート部19f,15fによるコリメート光への変換精度の許容範囲を拡げても、回転側及び固定側の各光ファイバ19,15間における光信号の伝送損失を、必要な程度に抑えることができる。これにより、コリメート部19f,15fを構成するデバイスの選択幅を拡げることができる。また、本実施形態では、光ロータリージョイント17を回転体5の周面5aの歪みを計測する歪み計測装置1に適用した場合を例に取って説明した。しかし、本発明の光ロータリージョイントは、回転体の歪みを計測する歪み計測装置に限らず、高速回転例えば20000rpm以上する回転側の光ファイバと固定側の光ファイバとの間で非接触で光信号の授受を行う場合に、広く適用可能である。"