"歯科用ハンドピースのヘッド部に軸回転自在に装着される環状ロータに同軸的に着脱自在に挿通される円柱状回転工具を、前記ロータに一体回転可能に保持させる為の歯科用ハンドピースのチャック機構において、環状チャック部材を有し、前記チャック部材は、前記ロータに外嵌一体とされる円筒状基部と、該円筒状基部から軸方向に延設されて前記ロータに挿通される前記回転工具の基端部に形成された係止溝に弾性的に係止される爪部を有する弾性爪部片とよりなり、弾性爪部片をその弾力に抗して弾性変形させ、前記爪部を前記係止溝から離脱させることによって、前記回転工具が前記ロータより抜脱し得ることを特徴とする歯科用ハンドピースのチャック機構。請求項1に記載の歯科用ハンドピースのチャック機構において、前記回転工具の前記ロータに対する挿通状態では、前記ロータの内径部の大部分が前記回転工具のシャンク部に外接され、且つ、前記チャック部材における前記爪部及びその近傍部以外の部分が、前記ロータに外嵌されていることを特徴とする歯科用ハンドピースのチャック機構。請求項1又は2に記載の歯科用ハンドピースのチャック機構において、前記弾性爪部片が軸対称に一対設けられ、該一対の弾性爪部片が前記回転工具の軸心に対して径方向に弾性変形可能とされていることを特徴とする歯科用ハンドピースのチャック機構。請求項1乃至3のいずれか1項に記載の歯科用ハンドピースのチャック機構において、前記チャック部材の円筒状基部に外嵌一体とされる筒状のロータ外装部材を更に有し、前記回転工具は、その基端部において、前記ロータ外装部材に相互回転不能に係合されることを特徴とする歯科用ハンドピースのチャック機構。請求項4に記載の歯科用ハンドピースのチャック装置において、前記ロータ外装部材の外径部に、前記ロータを前記ヘッド部に軸回転自在に装着する為の軸受が嵌着されていることを特徴とする歯科用ハンドピースのチャック機構。請求項5に記載の歯科用ハンドピースのチャック機構において、前記ロータ外装部材における前記軸受が嵌着される部位は、前記チャック部材の爪部と前記回転工具の係止溝との係止部に対応する部位であることを特徴とする歯科用ハンドピースのチャック機構。請求項4乃至6のいずれか1項に記載の歯科用ハンドピースのチャック機構において、前記ロータ外装部材の前記回転工具が相互回転不能に係合される部位には、軸方向に移動可能なキャップ形状の作動体が離脱不能且つ相互回転不能な状態で当該部位を覆うように装着され、該作動体には、前記移動に伴い前記弾性爪部片をその弾力に抗して弾性変形させるよう作用し得る作用部が形成されていることを特徴とする歯科用ハンドピースのチャック機構。請求項7に記載の歯科用ハンドピースのチャック機構において、前記作動体は、短寸の円筒状部と、該円筒状部の一端を塞ぐ平板状の天蓋部とを有し、前記円筒状部に、当該作動体を前記ロータ外装部に対して軸方向に移動可能且つ離脱不能に装着させる為の係止部と、前記作用部とが形成されていることを特徴とする歯科用ハンドピースのチャック機構。ハンドピース本体と、該ハンドピース本体の先端部に連接されたヘッド部と、前記ハンドピース本体に内蔵された回転駆動部と、該回転駆動部からの回転動力を伝達する回転伝達部と、前記ヘッド部に設けられた請求項1乃至8のいずれか1項に記載された歯科用ハンドピースのチャック機構と、該チャック機構のチャック解除手段とよりなり、前記チャック機構によって保持された回転工具は、前記回転伝達部からの回転動力を得て前記ロータと共に軸回転し得るよう構成されていることを特徴とする歯科用ハンドピース。特許文献1で新規な発明として提案されたチャック装置は、ロック部材の弾性的機能は充分に発揮されるが、チャック装置が上部軸受の上方に配置される為、ヘッド部が、バーチューブの軸心方向に嵩高くなることは避けられず、狭い口腔内に挿入されて使用される歯科用ハンドピースとしての適性の点で難があることは否めなかった。図14abcは実用化されているチャック機構の一例を概略的に示している。aは同チャック機構を同チャック機構によって保持された回転工具と共に示す断面図である。また、bは同チャック機構を構成するチャック部材の斜視図である。cはaにおける左側面図である。図示のチャック機構100は、図14bに示すようなチャック部材101を有している。該チャック部材101は、円柱状回転工具102のシャンク部102aに外装される円筒状基部101aと、この円筒状基部101aから軸方向に延設されて前記回転工具102の基端部102bに形成された係止溝102cに弾性的に係止される爪部101cを有する一対の舌片状弾性爪部片101bとよりなる。回転工具102の基端部102bには、更にDカット部102dが形成されている図14c参照。また、回転工具102のシャンク部102aより先側基端部102bとは反対側は、不図示のヘッド部より突出して歯牙の切削等に供される切削作用部102eとされる。回転工具102のシャンク部102aには、ロータ103が外装される。ロータ103は、シャンク部102aに外接される工具ガイド筒部103aと、該工具ガイド筒部103aに連接されて前記チャック部材101の円筒状基部101aに外嵌一体とされる接続筒部103bと、前記工具ガイド筒部103aの外周部に形成された被駆動伝達ギヤ部103cとを有している。更に、ロータ103の接続筒部103bには筒状のロータ外装部材104が外嵌一体とされ、該ロータ外装部材104における前記回転工具102の前記Dカット部102dが形成された基端部102bの形状に整合する形状の受容部104aを有している。この受容部104aに対して当該基端部102bを受容係合させることによって、ロータ外装部材104と回転工具102との相互回転が不能とされる。即ち、前記ロータ102とロータ外装部材104とにより、回転工具102を軸回転させる為の実質的なロータが構成される。ロータ102における工具ガイド筒部103aの外径部、及びロータ外装部材104における基端部側部分の外径部には、軸受105,106が嵌着され、該軸受105,106を介して、不図示のヘッド部に、ロータ外装部104、ロータ103、チャック部材101及び回転工具102が一体的に軸回転可能に保持される。前記チャック部材101における爪部101cの遠心側には、遠心方向に拡開するテーパ状のカムフォロア面101dが形成されている。該カムフォロア面101dに対して、ヘッド部に装着された不図示のプッシュボタンを軸方向に沿って作用させることによって、弾性爪部片101bをその弾力に抗して押し広げ、爪部101cを前記係止溝102から離脱可能とされている。爪部101cを前記係止溝102から離脱させることによって、回転工具102をロータ103から抜脱することができる。図14のように構成される回転工具102のチャック機構100においては、チャック部材101の弾性爪部片101bが円筒状基部101aから軸方向に延設されているから、その弾性変形の制約が少なく、爪部101cの係止溝102に対する係止及び離脱機能が充分に発揮される。しかし、チャック部材101の円筒状基部101aがロータ102の内径部に一体とされているから、前記工具ガイド筒部103aの回転工具102のシャンク部102aに対する軸方向に沿った外接長さL1を大きく確保できないという問題点がある。工具ガイド筒部103aの内径は、回転工具102の挿通性を考慮して、シャンク部102aの外径より若干大とされる。而して、前記外接長さL1を大きく確保できないと、ロータ103の回転動力が直接回転工具102に伝達される部位であるにも拘らず、回転工具102とロータ103とに軸心振れが生じることになる。このような軸心振れが生じた状態で長時間使用すると、前記切削作用部102eによる歯牙の切削粉がシャンク部102aと工具ガイド筒部103aとの間に堆積して固化し、回転工具102が抜脱できなくなる事態が生じる。本発明は、弾性的なチャック機能が充分に発揮されると共に、ロータによる回転工具の保持部での軸心振れを少なくすることができる歯科用ハンドピースのチャック機構と、これを用いた歯科用ハンドピースを提供することを目的とする。第一の発明に係る歯科用ハンドピースのチャック機構は、歯科用ハンドピースのヘッド部に軸回転自在に装着される環状ロータに同軸的に着脱自在に挿通される円柱状回転工具を、前記ロータに一体回転可能に保持させる為の歯科用ハンドピースのチャック機構において、環状チャック部材を有し、前記チャック部材は、前記ロータに外嵌一体とされる円筒状基部と、該円筒状基部から軸方向に延設されて前記ロータに挿通される前記回転工具の基端部に形成された係止溝に弾性的に係止される爪部を有する弾性爪部片とよりなり、弾性爪部片をその弾力に抗して弾性変形させ、前記爪部を前記係止溝から離脱させることによって、前記回転工具が前記ロータより抜脱し得ることを特徴とする。本発明の歯科用ハンドピースのチャック機構において、前記回転工具の前記ロータに対する挿通状態では、前記ロータの内径部の大部分が前記回転工具のシャンク部に外接され、且つ、前記チャック部材における前記爪部及びその近傍部以外の部分が、前記ロータに外嵌されているものとしても良い。また、前記弾性爪部片が軸対称に一対設けられ、該一対の弾性爪部片が前記回転工具の軸心に対して径方向に弾性変形可能とされているものとしても良い。また、本発明の歯科用ハンドピースのチャック機構において、前記チャック部材の円筒状基部に外嵌一体とされる筒状のロータ外装部材を更に有し、前記回転工具は、その基端部において、前記ロータ外装部材に相互回転不能に係合されるものとしても良い。この場合、前記ロータ外装部材の外径部に、前記ロータを前記ヘッド部に軸回転自在に装着する為の軸受が嵌着されているようにしても良い。加えて、前記ロータ外装部材における前記軸受が嵌着される部位は、前記チャック部材の爪部と前記回転工具の係止溝との係止部に対応する部位であることが望ましい。更に、前記のようなロータ外装部材を有している場合、当該ロータ外装部材の前記回転工具が相互回転不能に係合される部位には、軸方向に移動可能なキャップ形状の作動体が離脱不能且つ相互回転不能な状態で当該部位を覆うように装着され、該作動体には、前記移動に伴い前記弾性爪部片をその弾力に抗して弾性変形させるよう作用し得る作用部が形成されているものとしても良い。この場合、前記作動体は、短寸の円筒状部と、該円筒状部の一端を塞ぐ平板状の天蓋部とを有し、前記円筒状部に、当該作動体を前記ロータ外装部に対して軸方向に移動可能且つ離脱不能に装着させる為の係止部と、前記作用部とが形成されているものとすることが望ましい。第二の発明に係る歯科用ハンドピースは、ハンドピース本体と、該ハンドピース本体の先端部に連接されたヘッド部と、前記ハンドピース本体に内蔵された回転駆動部と、該回転駆動部からの回転動力を伝達する回転伝達部と、前記ヘッド部に設けられた前記のいずれかのチャック機構と、該チャック機構のチャック解除手段とよりなり、前記チャック機構によって保持された回転工具は、前記回転伝達部からの回転動力を得て前記ロータと共に軸回転し得るよう構成されていることを特徴とする。第一及び第二の発明によれば、ハンドピース本体に連接されたヘッド部に、本発明に係るチャック機構によって、円柱状回転工具が軸回転可能に保持される。ハンドピース本体には回転駆動部が内蔵され、該回転駆動部からの回転動力は回転伝達部によって伝達され、回転伝達部からの回転動力を得て、ロータと共に回転工具が軸回転する。当該チャック機構を構成する前記チャック部材の爪部が、前記ロータに挿通される前記回転工具の基端部に形成された係止溝に弾性的に係止されるから、回転工具の抜脱がこれによって阻止される。この爪部は、前記ロータに外嵌一体とされる円筒状基部から軸方向に延設された弾性爪部片に設けられており、チャック解除手段の操作により該弾性爪部片をその弾力に抗して弾性変形させ、前記爪部を前記係止溝から離脱させることができる。これによって、前記回転工具が前記ロータより抜脱し得るから、弾性爪部片の弾性変形がスペース的な制約を受けることが少なく、弾性的なチャック機能が充分に発揮される。しかも、チャック部材は、その円筒状基部をしてロータに外嵌一体とされるから、ロータの回転工具に対する軸方向に沿った外接長さを大きく確保することができ、これによってロータと回転工具との軸心振れを小さくすることができる。従って、ロータと回転工具との擦れ合いによる磨耗が少なく、当該ハンドピースを長期に亘って使用しても、磨耗粉が、ロータと回転工具との隙間に堆積して固化し、回転工具が抜けなくなるような事態の発生が極めて少なくなる。更には、回転工具の軸心振れが小さくなると、歯牙の切削時に発生する断続的な歯牙と回転工具の接触による打撃痛が軽減でき、患者に対して安心感を与えることができる。第一及び第二の発明において、前記回転工具の前記ロータに対する挿通状態で、前記ロータの内径部の大部分が前記回転工具のシャンク部に外接されるものとすれば、ロータのシャンク部に対する外接長さをより大きく確保することができ、前記軸心振れをより効果的に少なくすることができる。また、前記チャック部材における前記爪部及びその近傍部以外の部分が、前記ロータに外嵌されているものとすれば、これによっても前記ロータの回転工具に対する外接長さをより大きく確保することができる。第一及び第二の発明において、前記弾性爪部片が軸対称に一対設けられ、該一対の弾性爪部片が前記回転工具の軸心に対して径方向に弾性変形可能とされているものとした場合、回転工具の基端部において、一対の爪部が基端部を挟み込むよう係止溝に係止される。従って、この係止によって、回転工具の抜脱不能状態がより安定的に維持される。また、弾性爪部片が軸対称に設けられている為、回転工具に加わる径方向の力が均一となり、これにより、軸心振れをより小さくすることができる。第一及び第二の発明において、前記チャック部材の円筒状基部に外嵌一体とされる筒状のロータ外装部材を更に有し、前記回転工具は、その基端部において、前記ロータ外装部材に相互回転不能に係合されるものとすることができる。この場合、チャック部材とロータとは一体関係で、且つ、チャック部材はロータ外装部材とも一体関係であるから、ロータとロータ外装部材とが一体関係となる。しかも、回転工具は、前記ロータ外装部材に相互回転不能に係合されるから、ロータによる回転動力はチャック部材及びロータ外装部材を介して回転工具に伝達される。この場合、前記ロータ外装部材の外径部に、前記ロータを前記ヘッド部に軸回転自在に装着する為の軸受が嵌着されているようにすれば、ヘッド部内での当該チャック機構に要するスペースを小さくすることができる。加えて、前記ロータ外装部材における前記軸受が嵌着される部位は、前記チャック部材の爪部と前記回転工具の係止溝との係止部に対応する部位とすれば、一層そのスペースを小さくすることができ、ヘッド部の軸方向での嵩ばりを抑え、狭い口腔内に挿入されて使用される歯科用ハンドピースとしての適性が維持される。前記のロータ外装部材を有している場合に、当該ロータ外装部材に前記作動体が前記態様で装着されているものとすると、チャック解除手段を作動体に作用させることによって、その作用部をして弾性爪部片をその弾力に抗して弾性変形させることができる。即ち、チャック解除手段の操作により、作動体を介して弾性爪部片の前記爪部を前記係止溝から離脱させることができる。従って、回転工具の回転を停止させた後に回転工具がまだ惰性回転しているときに誤ってチャック解除手段を操作しても、作動体と回転工具ロータ、チャック部材及びロータ外装部材とは一体回転しているから、弾性爪部片と作用部との相互回転によって弾性爪部片及び作用部に磨耗を生じさせるような懸念が生ることがない。また、前記作動体が、短寸の円筒状部と、該円筒状部の一端を塞ぐ平板状の天蓋部とを有し、前記円筒状部に、当該作動体を前記ロータ外装部に対して軸方向に移動可能且つ離脱不能に装着させる為の係止部と、前記作用部とが形成されているものとすれば、チャック解除手段を平板状の天蓋部に作用させた状態で、回転工具のチャック機構に対する着脱を行うことができる。従って、回転工具を装着させる際には、平板状の天蓋部とチャック解除手段との摩擦抵抗により、ロータ外装部材が固定され、回転工具のロータ外装部材に対する相互回転不能な係合が的確になされる。以下、本発明の歯科用ハンドピースのチャック機構及びこれを用いた歯科用ハンドピースの実施の形態について図面に基づき説明する。図1aに示すチャック機構1において、回転工具コントラバー或はラッチバー2のシャンク部21に筒状のロータ3が外装されている。即ち、該ロータ3は、その全長に亘って回転工具2のシャンク部21を挿通保持する工具ガイド筒部30を有し、該工具ガイド筒部30の内径部30aが回転工具2のシャンク部21に外接している。ここでの外接長さをL2とする。また、図例のチャック機構1は、図1bcに示すようなチャック部材4を有している。該チャック部材4は、回転工具2のシャンク部21に外装された状態における回転工具2の基端部20側の前記工具ガイド筒部30の外径部以下、基端部側外径部と言う30bに外嵌一体とされる円筒状基部40と、この円筒状基部40から軸方向回転工具2の軸心方向に沿って延設されて前記回転工具2の基端部20に形成された係止溝20aに弾性的に係止される爪部42を有する一対の舌片状弾性爪部片41,41とよりなる。弾性爪部片41,41は、軸対称に設けられ、それぞれに具備される爪部42,42は互いに向き合うように位置付けられる。前記弾性爪部片41,41の途中から爪部42,42に至るまでの部位は、ロータ3のシャンク部21に直接当接する当接部43,43とされ、該当接部43,43の内面間距離D図1c参照は、シャンク部21の外径より若干小さくなるよう設定されている。その為、回転工具2がロータ3及びチャック部材4に挿通された状態では、この当接部43,43がシャンク部21によって弾性変形を伴い押し広げられ、その復元弾力によってシャンク部21の外径部21aに弾性的に当接された状態となる。また、爪部42,42の対向面間距離は、前記内面間距離Dより更に小さく設定されており、当接部43,43のシャンク部21の外径部21aに対する弾性的な当接によって、爪部42,42の前記係止溝20aに対する弾性的係止が安定的に維持される。この当接部43,43がシャンク部21を挟み込むように弾性的に当接することによって、回転工具2の振動が抑制され、回転工具2のシャンク部21、工具ガイド筒部30の内径部30aの磨耗が軽減される。また、前記爪部42,42の遠心側背部には、遠心方向に拡開するテーパ状のカムフォロア面42a,42aが互いに向き合うように形成されている。円筒状基部40の前記基端部側外径部30bに対する外嵌一体化は、相互の圧嵌、スポット溶接、或は圧嵌及びスポット溶接の併用によってなされる。回転工具2の基端部20には、更にDカット部20bが形成されている図1d、図3a参照。また、回転工具2のシャンク部21より先側基端部20とは反対側は、図4、図5に示すような歯科用ハンドピース8のヘッド部9より突出して歯牙の切削等に供される切削作用部22とされる。ロータ3は、その長さ方向における中間部分の外周部に被駆動伝達ギヤ部31を有している。前記チャック部材4の筒状基部40には、筒状のロータ外装部材5が外嵌一体とされている。このロータ外装部材5は、図2にも示すように、チャック部材4の筒状基部40に対して前記と同様に圧嵌やスポット溶接等によって外嵌一体とされるベースリング部50と、このベースリング部50から、回転工具2の基端部20側に同心状に連なる円筒部51とを有している。そして、円筒部51の基端ベースリング部50とは反対端にはディスク部52が形成され図1d参照、該ディスク部52には、前記Dカット部20bを有する回転工具2の基端部20の形状に整合する形状の受容部52aが形成されている。この受容部52aに対して回転工具2の基端部20を受容係合させることによって、ロータ外装部材5と回転工具2との相互回転が不能とされる。即ち、前記ロータ3、チャック部材4及びロータ外装部材5により、回転工具2を軸回転させる為の実質的なロータが構成される。前記ディスク部52近傍の円筒部51は軸受保持筒部51aとされ、該軸受保持筒部51aの外径部に基端部側軸受6が嵌着される。即ち、ロータ外装部材5における基端部側軸受6が嵌着される部位は、前記チャック部材4の爪部42,42と前記回転工具2の係止溝20aとの係止部に対応する部位とされる。従って、これによって軸方向に沿った嵩ばりが抑えられる。また、ディスク部52には、前記チャック部材4の爪部42,42の弾性揺動を許容するポケット部52b,52bが、前記受容部52aから径方向に拡幅するよう形成されている。更に、前記円筒部51の筒壁には、前記弾性爪部片41,41の弾性揺動を許容する縦溝51b,51bが軸方向に沿って開設されている。前記ロータ3における工具ガイド筒部30の前記被駆動伝達ギヤ部31より先側の外径部以下、先側外径部と言う30cには、先側軸受7が嵌着されている。前記基端部側軸受6及び先側軸受7を介して、図4及び図5に示すように、歯科用ハンドピース8のヘッド部9に、ロータ外装部材5、チャック部材4、ロータ3及び回転工具2が一体的に軸回転可能に保持される。また、工具ガイド筒部30の基端部側端部には、弾性爪部片41,41の延設基部を受容する切欠30d,30dが形成されている。次に、前記のような構成部材を含むチャック機構1の組立要領について、図2を参照して説明する。図2aに示すように、各構成部材は同心的な位置関係をなす。先ず、図2bに示すように、チャック部材4の円筒状基部40を、ロータ3の工具ガイド筒部30にその基端部より嵌装し、円筒状基部40を工具ガイド筒部30の基端部側外径部30bに圧嵌等によって外嵌一体とする。この時、前記切欠30d,30dに弾性爪部片41,41が整合した状態でこの外嵌一体化がなされる。更に、図2cに示すように、チャック部材4の円筒状基部40に、ロータ外装部材5のベースリング部50を、前記と同様に圧嵌等によって外嵌一体とする。この時、弾性爪部片41,41及び爪部42,42が、それぞれ縦溝51b,51b及びポケット部52b,52bに整合するようこの外嵌一体化がなされる。これによって、チャック機構1の組立が完了する。そして、図2dに示すように、ロータ外装部材5の軸受保持筒部51a及びロータ3の先側外径部30cに、それぞれ基端部側軸受6及び先側軸受7が嵌着される。この状態で、図4及び図5に示す歯科用ハンドピース8におけるヘッド部9の所定部位に組付けられる。図3abは、前記ヘッド部9に組付けられた状態のチャック機構1に対して回転工具2を組付ける要領を示している。図3では、便宜上ヘッド部9の図示を省略している。図3aの矢印aで示すように、回転工具2の基端部20を、ロータ3の工具ガイド筒部30にその先側開口より挿入する。この時、シャンク部21がチャック部材4の前記当接部43,43に作用して、弾性爪部片41,41を遠心方向に押し広げるように弾性変形させて挿入がなされる。そして、基端部20が前記ディスク部52の下面に達すると、回転工具2を手指で軸回転操作して、Dカット部20bを有する基端部20が前記受容部52aに整合するよう位置調整する。このように整合させた状態で、更に回転工具2を矢印a方向に押込むと、基端部20が前記受容部52aに係合されて回転工具2とロータ外装部材5とが相互回転不能とされると共に、弾性爪部片41,41が弾性復元して、爪部42,42が係止溝20aに嵌り込んで係止溝20aに係止される。また、当接部43,43の内面がシャンク部21の外径部に弾性的に挟み込むよう当接する。尚、実際の回転工具2の組付けは、図4及び図5で説明するチャック解除手段で、弾性爪部片41,41を遠心方向に押し広げるようにした上で、回転工具2をa方向に挿入することによってなされる。図3bは、回転工具2がチャック機構1に組付けられた状態を示し、この状態では、回転工具2の工具ガイド筒部30からの抜出しが阻止されると共に、回転工具2、ロータ3、チャック部材4及びロータ外装部材5が一体で軸受6,7によって軸回転自在に保持される。そして、弾性爪部片41,41は常時求心方向への弾性復元力を保有した状態であるから、爪部42,42が係止溝20aから外れることがなく、安定した係止状態が維持される。回転工具2の挿入時における弾性爪部片41,41の遠心方向への弾性的拡開動作は、弾性爪部片41,41の円筒状基部40からの延出基部を支点としてなされるから、狭いスペースでも弾性機能が的確に発揮される。しかも、本実施形態では、ロータ外装部材5における円筒部51の弾性爪部片41,41に対向する部位に、縦溝51b,51bが形成されているから、この弾性拡開動作がより円滑になされる。また、回転工具2の挿入時においては、爪部42,42も遠心方向へ弾性的に拡開するが、ディスク部52には前記ポケット部52b,52bが形成されているから、この拡開動作も支障なくなされる。図4及び図5は、前記チャック機構1を組込んだ歯科用ハンドピースの一例を示している。図示の歯科用ハンドピース8は、コントラアングル型のマイクロモータハンドピースであって、グリップ部としてのハンドピース本体10にヘッド部9が着脱自在に接続される。この着脱自在な接続機構は、従来公知のものと同様であるので、図示及びその説明を省略する。ハンドピース本体10にはマイクロモータ回転駆動部11が内蔵され、その出力軸11aには、途中のカップリング部不図示を介して、ヘッド部9内の駆動伝達軸12に連結されている。駆動伝達軸12の先端には、前記ロータ3の被駆動伝達ギヤ部31に噛合う駆動伝達ギヤ部12aが設けられている。両ギヤ部31,12aはベベルギヤを構成し、ロータ3を駆動伝達軸12の軸心に直交する軸心回りに回転させるようその回転動力の伝達がなされる。駆動伝達軸12、駆動伝達ギヤ部12a及び被駆動伝達ギヤ部31によって回転伝達部が構成される。前記ヘッド部9の先側には前記チャック機構1を収容するハウジング90が設けられ、該ハウジング90の上端回転工具2の基端部20側は開口され、この開口部より円筒状の間座部材91がハウジング90に内装されている。そして、この間座部材91の筒内に前記チャック機構1が嵌装状態で収容されている。間座部材91の底部側は、前記先側軸受7を保持する先側軸受保持部91aとされ、先側軸受7は皿ばね91bによって上側開口部側に弾力付勢された状態で先側軸受保持部91aに保持される。また、間座部材91の上端部は基端部側軸受保持部91cとされ、基端部側軸受6が保持される。ハウジング90の開口部には、基端部側軸受保持部91cに基端部側軸受6を押付けるキャップリング93を伴って支持リング92が螺合されている。この時、キャップリング93による押付力はロータ3の被駆動伝達ギヤ部31を介して先側軸受7に作用し、前記皿ばね91bを圧縮し、この圧縮復元弾力によりチャック機構1が間座部材91に安定的に保持される。更に、このキャップリング93には、プッシュボタン94が回転工具2の軸心方向に沿って移動可能に掛止状態で取付けられている。そして、プッシュボタン94とキャップリング93との間にウェーブワッシャ状の皿ばね95が弾装され、この皿ばね95によって、プッシュボタン94が常時上向きに弾力付勢されている。プッシュボタン94と前記支持リング92とにより、実質的にハウジング90の開口部を封止するキャップを構成する。プッシュボタン94の下面には、突端部が先側に向け漸次径小化するテーパ状作用面以下、カム面と言う94bとされる円筒状突起94aが突設されている。このカム面94bは、前記弾性爪部片41,41のカムフォロア面42a,42aに対向する位置に位置付けられる。カム面94bを含むプッシュボタン94と皿ばね95とによって、回転工具のチャック解除手段が構成される。ロータ外装部材5における基端部側軸受6が嵌着される部位は、前記爪部42,42が係止溝20aに係止される部位の外径側に位置するから、回転工具2の基端部20の上方側には、キャップリング93及びプッシュボタン94等が存在するのみで、ヘッド部9が軸方向に沿って嵩高くなる懸念はない。このように、ヘッド部9に組み込まれたチャック機構1に対して、プッシュボタン94を皿ばね95の弾力に抗して押下げ、弾性爪部片41,41を遠心方向へ弾性的に拡開させることができる。この状態で、図3abで示した要領に基づき、回転工具2が、ヘッド部9の下端に臨む工具ガイド筒部30に挿入され、ロータ3、チャック部材4及び外装ロータ部材5と共に、ヘッド部9に軸回転自在に保持される。このように構成された歯科用ハンドピース8の使用に際し、マイクロモータ11の駆動がオンされると、その出力軸11aから駆動伝達軸12に回転動力が伝達される。この回転動力は駆動伝達ギヤ部12aからロータ3の被駆動伝達ギヤ部31に伝達され、回転軸心が直交する方向の回転運動に変換されて回転工具2が軸回転する。回転工具2の切削作用部22は、歯牙の治療目的患部に宛がわれ、回転によって患部の切削治療がなされる。切削作用部22の表面には、適宜ダイヤモンド粉等の硬質の研磨材が定着されているものが望ましく用いられる。図5は、回転工具2を前記チャック機構1からチャック解除、即ち、回転工具2をロータ3から抜脱する要領を示している。ロータ3が回転を停止している状態で、プッシュボタン94を皿ばね95の弾力に抗して回転工具2の軸心方向に沿って押込むと、円筒状突起94aの突端部に形成されたカム面94bが弾性爪部片41,41のカムフォロア面42a,42aに当接し、双方の傾斜面によって押込み力の分力が作用して、弾性爪部片41,41が遠心方向に押し広げられる。これによって、爪部42,42が係止溝20aから離脱し、切削作用部22を手指で摘んで引き抜くと、回転工具2をロータ3から抜脱することができる。次に、図6abを参照して、ロータの回転工具に対する外接長さの違いによる作用原理について説明する。ここでは、便宜上、回転工具をC、工具ガイド筒部の回転工具に対する外接長さが短いロータをA,同外接長さが長いロータをBとして説明する。aは前記した従来技術のように、外接長さが短く、bは本発明のように外接長さが長いことを示し、それぞれの外接長さをL1,L2としている。また、回転工具の先端部Xからロータの先側端部Yまでの長さをLとしている。回転切削作業に伴う回転工具Cの先端部Xにかかる力をF0とすると、abの場合両者のF0は等しいとみなすことができる。そして、aの場合におけるロータAの先側端部Yにかかる力F1aは、式F1a=F0LL1/L1で表すことができる。一方、bの場合におけるロータBの先側端部Yにかかる力F1bは、式F1b=F0LL2/L2で表すことができる。L2>L1であるから、F1b<F1aとなる。例えば、F0=5N、L=10.6mm、L1=5.1mm、L2=10.1mmとすると、F1a=F0LL1/L1=510.65.1/5.1=15.4NF1b=F0LL2/L2=510.610.1/10.1=10.2NとなりF1bがF1aより約5N小さくなる。従って、回転切削時に回転工具Aの先端部Xにかかる力により発生するロータの内径部及び回転工具のシャンク部にかかる力がaの場合よりbの場合の方が小さいことが理解される。これにより、回転工具のシャンク部の外径部と工具ガイド筒部の内径部との擦れ合いによる双方の磨耗の発生はbの場合の方が少なく、長時間の使用でも磨耗粉がシャンク部と工具ガイド筒部との間に堆積固化して回転工具が抜けなくなるような事態が著しく少なくなる。また、外接部より基端部側部分Zにおけるロータにかかる力をaの場合をF2a、bの場合をF2bとすると、それぞれ、F2a=F0L/L1、F2b=F0L/L2で表すことができる。従って、F2b<F2aとなり、基端部側部分Zにかかる力もbの場合の方がaの場合より小さく、爪部による回転工具の基端部における弾性的係止機能に及ぼす影響が小さくなることが理解される。また、ロータに対して回転工具は抜差し可能とされるから、ロータの内径は、回転工具の外径より若干大きく設定される。その為、ロータの軸心と回転工具の軸心との間で軸心振れが生じることは不可避である。而して、bの場合における回転工具Cの軸心C0と、ロータBの軸心B0との軸心振れS2は、aの場合における回転工具Cの軸心C0と、ロータAの軸心A0との軸心振れS1より小さく、軸心振れによる回転工具とロータとの擦れ合いによる磨耗の発生も少なくなる。図7~図13は、他の実施形態のチャック機構と、同チャック機構を組込んだ歯科用ハンドピースの例を示している。この例のチャック機構1Aは、前記ロータ外装部材5の前記回転工具2が相互回転不能に係合される部位に、軸方向に移動可能なキャップ形状の作動体13が離脱不能且つ相互回転不能な状態で当該部位を覆うように装着されている点で前記実施形態のチャック機構1と異なる。このような作動体13を新たに採用することに伴い、ロータ外装部材5の構造が若干異なるが、当該チャック機構1Aを構成するロータ3及びチャック部材4の構造は、前記実施形態のチャック機構1を構成するロータ3及びチャック部材4の構造と同様である。従って、前記実施形態におけるロータ3、チャック部材4及びロータ外装部材5との共通部分には同一の符号を付している。また、本実施形態のチャック機構1Aも、図6で説明したように、ロータの回転工具に対する外接長さの違いによる作用原理に基づいた構成部材を備えている。先ず、図9~図11を参照して、本実施形態のチャック機構1Aにおけるロータ外装部材5及び作動体13の構造について説明する。ロータ外装部材5におけるディスク部52には、前記受容部52aを取り囲むように3個の係止部片53,54,55が軸方向に沿って突設されている。係止部片53は、後記するように回転工具2が挿通された際には該回転工具2のDカット部20bに対応する位置に設けられ、他の係止部片54,55は、当該Dカット部20b以外の曲面部に対応する位置で係止部片53の中心線P-P線に相当するに対して線対称に設けられている。係止部片53は厚肉に形成され、また、他の係止部片54,55は弾性変形可能に薄肉に形成されている。そして、これら係止部片53,54,55の突端部には、遠心方向に向く係止爪部53a,54a,55aが形成されている。該係止爪部53a,54a,55aは鉤型に形成され、その外周部分に、傾斜したガイド面53b,54b,55bを備えている。図例では、厚肉の係止部片53の他に薄肉の係止部片54,55が形成されているが、係止部片53の対向位置に薄肉の係止部片を1個形成するようにしても良い。一方、前記作動体13は、短寸の円筒状部130と、該円筒状部130の一端を塞ぐ平板状の天蓋部131とを有し、前記円筒状部130の他端側には、当該作動体13を前記ロータ外装部材5に対して軸方向に移動可能且つ離脱不能に装着させる為の係止部132,133と、一対の作用部134,134図12,図13も参照とが形成されている。一対の作用部134,134は、径方向に対向するよう形成され、また、前記係止部132,133は前記作用部134,134を挟むようスリット部130a...を介して互いに対向関係で形成されている。作用部134,134の下端部反天蓋部131側端部には、遠心方向上向きに傾斜したカム面134a,134aを備えており、該カム面134a,134aは、後記するようにチャック機構1Aが組み立てられた時にはチャック部材42のカムフォロア面42a,42aに対向するよう構成される。また、係止部132,133は、前記ロータ外装部5の係止爪部53a,54a,55aに噛合う鉤型形状に形成され、該係止爪部53a,54a,55aの前記ガイド面53b,54b,55bと干渉し合う傾斜したガイド面132a,133aを備えている。前記のように構成された前記作動体13は、前記ロータ外装部材5に対して軸方向に移動可能且つ離脱不能に装着される。即ち、前記作動体13の下端側反天蓋部131側をロータ外装部材5の前記ディスク部52に対向するようにし、且つ、前記一対の作用部134,134を前記ポケット部52b、52bに、係止部132を係止部片53に、係止部133を係止部片54,55に、それぞれ向くようにして配置する。そして、係止部132のガイド面132aを係止爪部53aのガイド面53bに、係止部133のガイド面133aを係止爪部54a,55aのガイド面54b,55bに、それぞれ宛がうようにして作動体13をロータ外装部材5に押付ける。この時、係止部133のガイド面133aの、係止爪部54a,55aのガイド面54b,55bに対するカム作用によって、係止部片54,55が求心方向に弾性変形し、更に、押付け操作を継続すると、係止部片53,54,55が係止部132,133を乗り越え作動体13の円筒状部130内に嵌り込む。そして、係止部片54,55の弾性復元作用によって、図10の2点鎖線で示すように、作動体13の係止部132,133が、係止部片53,54,55に係止される。この係止状態は鉤型形状部分同士の所謂嵌め殺し状の係止であるため、作動体13は、ロータ外装部材5に対して離脱不能な状態で装着され、加えて、ロータ外装部材5に対して円筒状部130の奥行き範囲に亘って軸方向に移動可能な状態に維持される。また、作用部134,134は、円筒状部130の内壁より求心側に出っ張るように形成されている。従って、ロータ外装部材5に対する装着状態では、作用部134,134が周方向において係止部片53,54,55の干渉を受けるから、作動体13のロータ外装部材5に対する軸心回りの相互回動も不能な状態とされる。前記のような作動体13のロータ外装部材5に対する装着は、実際のチャック機構1Aの組立過程では、ロータ3、チャック部材4及びロータ外装部材5が互いに組付けられた後になされる。以下、図7を参照して、チャック機構1Aの組立要領について説明する。ロータ外装部材5及び作動体13以外の各構成部材の構造は図1及び図2に示す例と略同様であるので共通部分に同一の符号を付し、各構成部材の構造の説明を省略する。但し、前記実施形態におけるロータ3に形成された切欠30dは、本実施形態では存在しないが、同様に設けることを除外するものではない。また、図7a~cの組立工程も、図2a~cの組立工程と同様であるので、その説明も省略する。図7dに示すように、ロータ3、チャック部材4及びロータ外装部材5が互いに組付けられた状態において、前記要領で、作動体13がロータ外装部材5に、そのディスク部52を覆うように装着される。この装着状態では、作動体13の前記カム面134a,134aが、チャック部材4のカムフォロア面42a,42aに対向するよう位置付けられる図12も参照。これによって、本実施形態のチャック機構1Aの組立が完了する。そして、図7eに示すように、ロータ外装部材5の軸受保持筒部51a及びロータ3の先側外径部30cに、それぞれ基端部側軸受6及び先側軸受7が嵌着される。この状態で、図12及び図13に示す歯科用ハンドピース8Aにおけるヘッド部9の所定部位に組付けられる。図8abは、前記ヘッド部9に組付けられた状態のチャック機構1Aに対して回転工具2を組付ける要領を示している。図8では、図3と同様に、便宜上ヘッド部9の図示を省略している。回転工具2を組付ける要領は、図3abで説明した要領と同じであるから、ここではその説明を省略するが、ロータ外装部材5に相互回転不能に係合される回転工具2におけるDカット部20bを含む基端部20は、作動体13によって覆われる。図12及び図13は、前記チャック機構1Aを組込んだ歯科用ハンドピースの一例を示している。図示の歯科用ハンドピース8Aの基本構造は、図4及び図5に示す歯科用ハンドピース8と同様であるが、チャック機構1Aに関連してプッシュボタン94の構造が異なっている。従って、プッシュボタン94及びチャック機構1A以外の機構部については共通部分に同一の符号を付しその説明を省略する。この例のプッシュボタン94の下面は、前記実施形態のような円筒状突起94aを有さず、前記作動体13の天蓋部131に対面する平坦面とされている。プッシュボタン94が押込み操作されない状態では、プッシュボタン94の下面と天蓋部131とは非接触状態とされるが、プッシュボタン94が皿ばね95の弾力に抗して押込み操作されると、プッシュボタン94の下面が天蓋部131の上面に当接し、作動体13が押下げられるよう構成されている。このように、ヘッド部9に組み込まれたチャック機構1Aに対して、プッシュボタン94を皿ばね95の弾力に抗して押込み操作することにより、作動体13が押下げられると、作動体13における作用部134,134のカム面134a,134aがチャック部材4のカムフォロア面42a,42aに作用する。これによって、弾性爪部片41,41が遠心方向へ弾性的に拡開され、チャック部材4の爪部42,42が互いに離反する方向遠心方向に変位する。従って、この例でもプッシュボタン94と皿ばね95とにより、回転工具のチャック解除手段が構成される。この状態で、図8abで示した要領に基づき、回転工具2が、ヘッド部9の下端に臨む工具ガイド筒部30に挿入され、ロータ3、チャック部材4及び外装ロータ部材5と共に、ヘッド部9に軸回転自在に保持される。このように構成された歯科用ハンドピース8Aも、前記と同様に歯牙の切削治療に供される。図13は、回転工具2を前記チャック機構1Aからチャック解除、即ち、回転工具2をロータ3から抜脱する要領を示している。ロータ3の回転が停止された状態で、プッシュボタン94を皿ばね95の弾力に抗して回転工具2の軸心方向に沿って押込むと、プッシュボタン94の下面が作動体13の天蓋部131の上面に当接し、作動体13が押下げられる。これによって、前記作用部134,134のカム面134a,134aがチャック部材4のカムフォロア面42a,42aに作用し、弾性爪部片41,41の遠心方向への弾性変形を伴い、チャック部材4の爪部42,42が互いに離反する方向に変位して、係止溝20aから離脱する。この状態で、切削作用部22を手指で摘んで引き抜くと、回転工具2をロータ3から抜脱することができる。一般に、この種の歯科用ハンドピースは、回転工具2の回転速度が40000rpm程度に設定され、治療態様に応じて、回転工具2の交換が頻繁になされる。術者によっては、ロータ3の回転をオフとした後、回転工具2がまだ惰性回転している状態でプッシュボタン94の押込み操作を行うことが間々ある。その為、前記実施形態の歯科用ハンドピース8においては、回転オフ直後のかなりの高速で惰性回転しているカムフォロア面42a,42aに、プッシュボタン94に設けられたカム面94b,94bが当接することになり、これが両者の当接面の磨耗を促進する要因となる。このようにカム作用を奏する面の磨耗が進行すると、チャック解除の機能が経時的に低下し、回転工具2をロータ3から速やかに抜脱することができなくなる事態に至ることがある。本実施形態の歯科用ハンドピース8Aの場合、作動体13はロータ3と一体回転するよう構成されているから、ロータ3の惰性回転中にプッシュボタン94の押下げ操作がなされても、作動体13のカム面134a,134aとカムフォロア面42a,42aとは、相互回転による摩擦を生じるような当接状態とならない。従って、カム作用を奏する面の磨耗が進行することによりチャック解除の機能が経時的に低下し、回転工具2をロータ3から速やかに抜脱することができなくなるような事態に至る懸念はない。前記特許文献2に開示されたハンドピースでは、チャックを解除する手段を構成する手動ボタンと、プッシャーとの間にボールを介在させることによって摩擦抵抗を少なくして、前記のような磨耗の発生を抑えるようになされている。しかし、チャック機構は本発明に係るものとは異なる。ところで、本発明に係る歯科用ハンドピース1、1Aにおいて、回転工具2をヘッド部9に組み込まれたチャック機構1、1Aに装着させる際、プッシュボタン94を押込み操作して、カムフォロア面42a,42aを遠心方向に離反させた上で、回転工具2を軸回りに手回ししながら、回転工具2のDカット部20bを含む基端部20を手探りによって前記受容部52aに挿入係合させる作業がなされる。この場合、ロータ3がフリー回転乃至はこれに近い状態であると、回転工具2の手回しの際にロータ3も共回りして前記挿入係合作業が容易になされなくなる。特許文献2の場合、前記ボールの存在により、摩擦抵抗を少なくし得る反面、これを本願のチャック機構に適用した場合には、ロータ3との共回りにより、回転工具2の挿入係合作業が容易になし得なくなる懸念がある。これに対して本実施形態の歯科用ハンドピース8Aにおいては、プッシュボタン94の下面と、作動体13の天蓋部131の上面との面接触状態でなされるから、この制動作用が大きく、これによって、回転工具2の手回しにロータ3が共回りすることがなく、回転工具2の挿入係合が速やかになされる。前記実施形態の歯科用ハンドピース8との共通する機能に加えて、このような特筆すべき、カム作用を奏する面の磨耗発生抑止機能と、回転工具の挿入係合作業の円滑機能とを両立する本実施形態の歯科用ハンドピース8Aの有用性はより大である。尚、前記の実施形態では、望ましい例としてチャック部材4の弾性爪部片41を軸対称に2個有する例を示したが、これに限定されず1個或は3個以上有するものであっても良い。また、本発明のチャック機構が適用される歯科用ハンドピースとして、マイクロモータハンドピースを例示したが、エアタービンハンドピースや、その他の回転工具が着脱自在に装着されるハンドピースであっても良い。更に、使用される回転工具の形状も図例のものに限定されるものではない。"