ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、該芯金は、前記クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する一対の突出部と、を備え、該突出部は、前記翼部からクローラ周方向の一方側に向けて突出する内突起と、前記翼部からクローラ周方向の他方側に向けて突出する外突起と、を備え、クローラ周方向に隣り合う前記芯金同士のうち、前記一方側に位置する前記芯金における一対の前記外突起の間に、前記他方側に位置する前記芯金における一対の前記内突起が配置されたゴムクローラであって、クローラ周方向に隣り合う前記芯金同士のうち、クローラ幅方向に隣接する前記内突起および前記外突起それぞれにおいて、クローラ幅方向に対向し合う対向面同士のクローラ幅方向の間隔は、その全域にわたって同等であることを特徴とするゴムクローラ。請求項1記載のゴムクローラであって、前記クローラ幅方向および前記クローラ本体の厚さ方向の両方向に沿った縦断面視において、クローラ幅方向に隣接する前記内突起および前記外突起はそれぞれ、前記対向面同士の前記厚さ方向への投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向に対して傾いて延在していることを特徴とするゴムクローラ。しかしながら、前記従来のゴムクローラでは、前記対向面同士のうち、クローラ本体の内周面側に位置する内端部同士が接近するように、クローラ本体が前記仮想軸回りに捩れ変形したときに、大きく変形し易かった。本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、変形を抑えて安定した走行性を発揮することができるゴムクローラを提供することである。前記課題を解決するために、本発明は以下の手段を提案している。本発明に係るゴムクローラは、ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、該芯金は、前記クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する一対の突出部と、を備え、該突出部は、前記翼部からクローラ周方向の一方側に向けて突出する内突起と、前記翼部からクローラ周方向の他方側に向けて突出する外突起と、を備え、クローラ周方向に隣り合う前記芯金同士のうち、前記一方側に位置する前記芯金における一対の前記外突起の間に、前記他方側に位置する前記芯金における一対の前記内突起が配置されたゴムクローラであって、クローラ周方向に隣り合う前記芯金同士のうち、クローラ幅方向に隣接する前記内突起および前記外突起それぞれにおいて、クローラ幅方向に対向し合う対向面同士のクローラ幅方向の間隔は、その全域にわたって同等であることを特徴とする。この発明によれば、前記対向面同士のクローラ幅方向の間隔が、その全域にわたって同等であり、クローラ本体の厚さ方向の位置によらず同等になっているので、この間隔が、クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、大きくなっている場合に比べて、前記対向面同士のうち、クローラ本体の内周面側に位置する内端部同士が接近するように、クローラ本体が、クローラ周方向に延在する仮想軸回りに捩れ変形したときに、クローラ本体の変形量が小さい状態で前記内端部同士を係合させることができる。したがって、クローラ本体が前記仮想軸回りに大きく捩れ変形するのを抑えることが可能になり、例えば、当該ゴムクローラが、このゴムクローラに装着されるクローラ走行体に備えられた駆動輪、従動輪および転輪から脱輪するのを抑制する等し、安定した走行性を発揮することができる。また、前記対向面同士のクローラ幅方向の間隔が、その全域にわたって同等であるので、クローラ本体がクローラ幅方向に変形して対向面同士が互いに係合するときに、これらの対向面同士を面接触させ易くすることが可能になる。これにより、対向面が局所的に摩耗することを抑制するとともに、クローラ本体のクローラ幅方向の変形を確実に規制することができる。なお、前記転輪が通過する転輪通過面が、突出部においてクローラ本体の内周面側を向く頂面により構成されている場合、前記対向面同士のクローラ幅方向の間隔が、前記厚さ方向の位置によらず同等であることで、この間隔が、クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、大きくなっている場合に比べて、前記間隔からクローラ本体の内周面側に向けて開口する開口面の面積を小さく抑えて突出部の頂面の面積を大きくすることが可能になり、転輪通過面の面積を大きく確保し易くすることができる。これにより、転輪通過面上を転輪が通過する際、転輪の荷重を、転輪通過面における広い範囲に分散させ易くすることが可能になり、転輪通過面の摩耗を抑制することができる。また、前記クローラ幅方向および前記クローラ本体の厚さ方向の両方向に沿った縦断面視において、クローラ幅方向に隣接する前記内突起および前記外突起はそれぞれ、前記対向面同士の前記厚さ方向への投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向に対して傾いて延在していてもよい。この場合、前記縦断面視において、クローラ幅方向に隣接する内突起および外突起がそれぞれ、前記対向面同士の前記厚さ方向への投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向に対して傾いて延在しているので、クローラ本体が前記厚さ方向に変形し、クローラ幅方向に隣接する内突起と外突起とが前記厚さ方向に相対的に接近移動するときに、対向面同士を前記厚さ方向に互いに係合させてクローラ本体の変形を規制することができる。また、同一の前記芯金に備えられた一対の前記内突起同士、および一対の前記外突起同士はそれぞれ、前記クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向に互いに接近または離間していてもよい。この場合、同一の芯金に備えられた一対の内突起同士、および一対の外突起同士がそれぞれ、クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向に互いに接近または離間しているので、クローラ本体が前記厚さ方向に変形したときに、クローラ周方向に隣り合う芯金同士において、前記他方側に位置する芯金の各内突起の対向面を、前記一方側に位置する芯金の各外突起の対向面に、同時に係合させることが可能になり、内突起および外突起が互いに受け止め合う荷重を分散させることができる。また、同一の前記芯金に備えられた一対の前記内突起同士、および一対の前記外突起同士はそれぞれ、前記厚さ方向に対して同一方向に傾いて延在していてもよい。この場合、同一の芯金に備えられた一対の内突起同士、および一対の外突起同士がそれぞれ、前記厚さ方向に対して同一方向に傾いて延在しているので、クローラ本体が前記厚さ方向に変形し、クローラ周方向に隣り合う芯金同士において、前記他方側に位置する芯金の一対の内突起が、前記一方側に位置する芯金の一対の外突起に対し、クローラ本体の内周面側、および外周面側のどちら側に相対的に移動したときであっても、一対の内突起のうちの一方の内突起の対向面を、該一方の内突起にクローラ幅方向に隣接する外突起の対向面に前記厚さ方向に係合させ、クローラ本体の前記厚さ方向の変形を規制することができる。本発明に係るゴムクローラによれば、変形を抑えて安定した走行性を発揮することができる。以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るゴムクローラが備えられたクローラ式走行体について説明する。図1に示すように、例えば、油圧ショベル等の建設機械や農機、その他のクローラ式車両の下部に配設される左右一対のクローラ式走行体10にはそれぞれ、駆動輪11と図示しない従動輪との間に無端帯状に巻回されたゴムクローラ20が備えられている。駆動輪11はスプロケットとされ、図示しない車両フレームに設けられた例えば油圧モータ等の駆動手段により回転自在に支持されている。前記従動輪は前記車両フレームに回転自在に支持されている。ゴムクローラ20は、ゴム材料で形成されるとともに駆動輪11と前記従動輪との間に巻回される無端帯状のクローラ本体21と、該クローラ本体21にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金22と、を備えている。クローラ本体21の外周面21bには、複数のラグ23が突設されるとともに、クローラ本体21においてクローラ周方向に隣り合う芯金22同士の間には、駆動輪11に対する噛み合い孔24が開口されている。芯金22は、クローラ本体21に埋設された翼部25と、該翼部25からクローラ本体21の内周面21a側に向けて突出する一対の突出部26と、を備えている。翼部25は、クローラ幅方向Hに沿って延びており、翼部25のクローラ幅方向Hの中央部に前記一対の突出部26が配設されている。なおクローラ本体21内において、翼部25よりもこのクローラ本体21の外周面21b側には、突出部26よりもクローラ幅方向Hに沿ったクローラ本体21の外側に位置する各部分に、クローラ周方向に連続して延びる一対のスチールコード層27が埋設されている。一対の突出部26は、互いにクローラ幅方向Hに間隔をあけるとともに、翼部25におけるクローラ幅方向Hの中央を間に挟んで配設されており、これらの突出部26の間を駆動輪11および前記従動輪が通過する。なお図示の例では、各突出部26はそれぞれ、クローラ本体21と一体に形成されたゴム膜により覆われている。突出部26は、翼部25からクローラ周方向の一方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向Hの内側に位置する内突起28と、翼部25からクローラ周方向の他方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向Hの外側に位置する外突起29と、翼部25上に配設され、内突起28および外突起29が連結された基部30と、を備えている。図2に示すように、基部30においてクローラ幅方向Hの内側を向く内壁面30aのうち、前記一方側に位置する一方側部分は、クローラ周方向に沿って延在し、前記他方側に位置する他方側部分は、前記他方側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Hの外側に延在している。また、基部30においてクローラ幅方向Hの内側を向く外壁面30bのうち、前記一方側に位置する一方側部分は、前記一方側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Hの内側に延在し、前記他方側に位置する他方側部分は、クローラ周方向に沿って延在している。内突起28および外突起29は、互いに同形同大とされるとともに直方体状に形成され、図3に示すように、クローラ幅方向Hおよびクローラ本体21の厚さ方向Tの両方向に沿う縦断面視において、前記厚さ方向Tに延在しており、図示の例では、前記厚さ方向Tに平行に延在している。また、内突起28および外突起29それぞれにおけるクローラ幅方向Hに沿った大きさは、前記厚さ方向Tによらず同等となっている。図2に示すように、内突起28において、クローラ幅方向Hの内側を向く内壁面28aは、基部30の内壁面30aにおける前記一方側部分に面一に連結され、クローラ幅方向Hの外側を向く外壁面28bは、基部30の外壁面30bにおける前記一方側部分に屈曲部28cを介して連結されている。また外突起29において、クローラ幅方向Hの内側を向く内壁面29aは、基部30の内壁面30aにおける前記他方側部分に屈曲部29cを介して連結され、クローラ幅方向Hの外側を向く外壁面29bは、基部30の外壁面30bにおける前記他方側部分に面一に連結されている。ここで、クローラ周方向に隣り合う芯金22同士のうち、前記一方側に位置する芯金22における一対の外突起29の間には、前記他方側に位置する芯金22における一対の内突起28が配置されている。図示の例では、一対の外突起29における先端部同士の間に、一対の内突起28の先端部が位置している。そして本実施形態では、図3に示すように、クローラ周方向に隣り合う芯金22同士のうち、クローラ幅方向Hに隣接する内突起28および外突起29それぞれにおいて、クローラ幅方向Hに対向し合う対向面31、32同士のクローラ幅方向Hの間隔は、その全域にわたって同等である。図示の例では、内突起28の対向面31は、内突起28の先端部における外壁面28bにより構成されるとともに、外突起29の対向面32は、外突起29の先端部における外壁面29bにより構成されており、いずれも平坦面となっている。これらの両対向面31、32は、互いに平行とされており、各対向面31、32は、前記厚さ方向Tに沿って延設され、前記縦断面視において直線状に延在している。なお、前記間隔がその全域にわたって同等であるとは、実質的に同等である範囲を含むものであり、前記間隔にばらつきがある場合でも、最も大きい前記間隔と、最も小さい前記間隔と、の差が、例えば約1.5mm以内の場合などには、前記間隔がその全域にわたって同等であるものとする。ここで図2に示すように、内突起28、外突起29および基部30それぞれにおいて、クローラ本体21の内周面21a側を向く各頂面は、互いに段差なく滑らかに連なり、これらの頂面により、突出部26においてクローラ本体21の内周面21a側を向く頂面26aが構成されている。そして図1に示すように、クローラ周方向に隣り合う突出部26の頂面26aにより、クローラ周方向の全周にわたって延在する一対の転輪通過面Sが構成されている。転輪通過面S上では、前記車両フレームに回転自在に支持された転輪12が、ゴムクローラ20のクローラ周方向に沿う送り移動に伴って転動させられる。転輪12は、クローラ本体21の内周面21a側における駆動輪11と前記従動輪との間に複数配設されている。複数の転輪12のうちの一部は、クローラ本体21の内周面21aにおいて地面側である下側に位置する部分を、その上側から支持して地面に押し付ける。また残りの転輪12は、クローラ本体21の内周面21aにおいて反地面側である上側に位置する部分を、その下側から弛まないように支持する。各転輪12は、クローラ幅方向Hに延びる回転軸回りに回転自在に支持され、転輪12のクローラ幅方向Hの中央部における外周面には、回転軸回りの全周にわたって延在するガイド突条12aが突設されている。ガイド突条12aは、一対の突出部26の間に配置され、両突出部26にクローラ幅方向Hの内側から対向しており、転輪12においてガイド突条12aよりもクローラ幅方向Hの外側に位置する各部分は、一対の転輪通過面S上に位置している。なお本実施形態では、各転輪通過面Sは、前述のように一対の内突起28が一対の外突起29の間に配置されることにより、クローラ周方向に連続して延在しており、クローラ周方向に間欠して延在する場合に比べて、転輪12が、転輪通過面S上から落ち込み難くなっている。以上のように構成されたゴムクローラ20における芯金22は、例えば金型を用いた鋳造などにより形成される。前記金型は、間に芯金用のキャビティが形成された一対の型部材により構成することが可能であり、これらの型部材としては、前記キャビティ内で形成された芯金22を脱型するときに、互いにクローラ周方向に離間する構成を採用することができる。この場合、芯金22には、その全周にわたって、突出部26をクローラ幅方向Hに跨るように延在する図示しないパーティングラインが形成されることとなる。またこの場合において、突出部26の頂面26aが、クローラ周方向に沿った芯金22の外側に向かうに従い漸次、クローラ本体21の外周面21b側に向けて傾斜している場合、この傾斜を前記金型の抜き勾配として利用することが可能になり、前記金型を確実に脱型させ易くすることができる。なお芯金22の製造方法は、前記鋳造によるものに限られず、例えば鍛造などにより形成することも可能である。以上説明したように、本実施形態に係るゴムクローラ20によれば、前記対向面31、32同士のクローラ幅方向Hの間隔が、その全域にわたって同等であり、前記厚さ方向Tの位置によらず同等になっているので、この間隔が、クローラ本体21の外周面21b側から内周面21a側に向かうに従い漸次、大きくなっている場合に比べて、図4に示すように、前記対向面31、32同士のうち、クローラ本体21の内周面21a側に位置する内端部同士が接近するように、クローラ本体21が、クローラ周方向に延在する仮想軸回りに捩れ変形したときに、クローラ本体21の変形量が小さい状態で前記内端部同士を係合させることができる。したがって、クローラ本体21が前記仮想軸回りに大きく捩れ変形するのを抑えることが可能になり、例えばゴムクローラ20が、前記駆動輪11、前記従動輪および前記転輪12から脱輪するのを抑制する等し、安定した走行性を発揮することができる。また、前記対向面31、32同士のクローラ幅方向Hの間隔が、その全域にわたって同等であるので、図5に示すように、クローラ本体21がクローラ幅方向Hに変形して対向面31、32同士が互いに係合するときに、これらの対向面31、32同士を面接触させ易くすることが可能になる。これにより、対向面31、32が局所的に摩耗することを抑制するとともに、クローラ本体21のクローラ幅方向Hの変形を確実に規制することができる。また本実施形態のように、前記転輪通過面Sが突出部26の頂面26aにより構成されている場合、前記対向面31、32同士のクローラ幅方向Hの間隔が、前記厚さ方向Tの位置によらず同等であることで、この間隔が、クローラ本体21の外周面21b側から内周面21a側に向かうに従い漸次、大きくなっている場合に比べて、前記間隔からクローラ本体21の内周面21a側に向けて開口する開口面の面積を小さく抑えて突出部26の頂面26aの面積を大きくすることが可能になり、転輪通過面Sの面積を大きく確保し易くすることができる。これにより、転輪通過面S上を転輪12が通過する際、転輪12の荷重を転輪通過面Sにおける広い範囲に分散させ易くすることが可能になり、転輪通過面Sの摩耗を抑制することができる。なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば前記実施形態では、内突起28および外突起29は、前記縦断面視において前記厚さ方向Tに平行に延在しているものとしたが、これに限られるものではなく、図6および図7に示す芯金40のように、前記厚さ方向Tに対して傾いて延在していてもよい。該芯金40では、同一の芯金40に備えられた一対の内突起28同士、および一対の外突起29同士はそれぞれ、前記縦断面視において、クローラ本体21の外周面21b側から内周面21a側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Hに互いに接近しており、対向面31、32も、前記厚さ方向Tに対して傾斜していている。なお図示の例では、内突起28の対向面31におけるクローラ本体21の外周面21b側の端縁と、外突起29の対向面32におけるクローラ本体21の内周面21a側の端縁と、は、クローラ幅方向Hの位置が一致している。さらに、図6および図7に示す芯金40に代えて、図8および図9に示す芯金50を採用することも可能である。該芯金50では、前記縦断面視において、クローラ幅方向Hに隣接する内突起28および外突起29はそれぞれ、対向面31、32同士の前記厚さ方向Tへの投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向Tに対して傾いて延在している。両対向面31、32は、クローラ幅方向Hの位置が互いに重複しており、内突起28の対向面31におけるクローラ本体21の外周面21b側の端縁は、外突起29の対向面32におけるクローラ本体21の内周面21a側の端縁よりも、クローラ幅方向Hの外側に位置している。この場合、前記縦断面視において、クローラ幅方向Hに隣接する内突起28および外突起29がそれぞれ、前記対向面31、32同士の前記厚さ方向Tへの投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向Tに対して傾いて延在しているので、クローラ本体21が前記厚さ方向Tに変形し、クローラ幅方向Hに隣接する内突起28と外突起29とが前記厚さ方向Tに相対的に接近移動するときに、対向面31、32同士を前記厚さ方向Tに互いに係合させてクローラ本体21の変形を規制することができる。また、同一の芯金22に備えられた一対の内突起28同士、および一対の外突起29同士がそれぞれ、クローラ本体21の外周面21b側から内周面21a側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Hに互いに接近しているので、クローラ本体21が前記厚さ方向Tに変形したときに、クローラ周方向に隣り合う芯金22同士において、前記他方側に位置する芯金22の各内突起28の対向面31を、前記一方側に位置する芯金22の各外突起29の対向面32に、同時に係合させることが可能になり、内突起28および外突起29が互いに受け止め合う荷重を分散させることができる。なお、図8および図9に示す芯金50では、同一の芯金22に備えられた一対の内突起28同士、および一対の外突起29同士がそれぞれ、クローラ本体21の外周面21b側から内周面21a側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Hに互いに接近しているものとしたが、これに限られず、クローラ本体21の外周面21b側から内周面21a側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Hに互いに離間していてもよい。さらに、図8および図9に示す芯金50に代えて、図10および図11に示す芯金60を採用することも可能である。該芯金60では、同一の芯金22に備えられた一対の内突起28同士、および一対の外突起29同士はそれぞれ、前記厚さ方向Tに対して同一方向に傾いて延在している。この場合、同一の芯金22に備えられた一対の内突起28同士、および一対の外突起29同士がそれぞれ、前記厚さ方向Tに対して同一方向に傾いて延在しているので、クローラ本体21が前記厚さ方向Tに変形し、クローラ周方向に隣り合う芯金22同士において、前記他方側に位置する芯金22の一対の内突起28が、前記一方側に位置する芯金22の一対の外突起29に対し、クローラ本体21の内周面21a側、および外周面21b側のどちら側に相対的に移動したときであっても、一対の内突起28のうちの一方の内突起28の対向面31を、該一方の内突起28にクローラ幅方向Hに隣接する外突起29の対向面32に前記厚さ方向Tに係合させ、クローラ本体21の前記厚さ方向Tの変形を規制することができる。また前記各実施形態では、前記縦断面視において、対向面31、32が直線状に延在しているものとしたが、前記対向面31、32同士のクローラ幅方向Hの間隔が、前記厚さ方向Tの位置によらず同等であれば、これに限られず、例えば、曲線状に延在していたり、クローラ幅方向Hに凹凸形状をなしていたりしてもよい。また、スチールコード層27およびラグ23はなくてもよい。さらに前記各実施形態では、転輪通過面Sは、突出部26の頂面26aにより構成されているものとしたが、これに限られない。例えば転輪通過面が、クローラ本体の内周面側において、芯金の各突出部よりもクローラ幅方向の外側に位置する部分に各別に形成されていてもよい。その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。