励起光を発生する励起用光源と、前記励起光により基本波光を発生するレーザ媒質と、前記レーザ媒質を挟んで配置されて、前記基本波光を共振させる2つの共振器ミラーと、前記2つの共振器ミラーの間に配置されて前記基本波光を高調波光に波長変換する波長変換素子と、パルス変調信号を生成して前記励起用光源をパルス駆動する駆動部と、を備え、前記レーザ媒質は、熱光学効果を有し熱光学定数が正である材料からなり、前記駆動部により生成される前記パルス変調信号は、パルスの立ち上がりを含む初期区間と前記初期区間に続く残余区間とを有し、前記初期区間の平均信号強度が前記残余区間の平均信号強度よりも高いことを特徴とする波長変換装置。前記2つの共振器ミラーの平行度をθ分、前記パルス変調信号の前記初期区間におけるエネルギーをEジュールとしたとき、前記駆動部は、3.33θ1<E<3.78θ3を満たすパルス変調信号を生成することを特徴とする請求項1に記載の波長変換装置。前記レーザ媒質は、軸が前記励起光の入射方向に平行な円柱状に形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の波長変換装置。円柱状の中空部を有し、前記レーザ媒質を前記中空部に収容して保持する保持部をさらに備えることを特徴とする請求項3に記載の波長変換装置。前記レーザ媒質の直径は、前記レーザ媒質に入射する前記励起光の直径の2倍以上かつ5倍以下であることを特徴とする請求項4に記載の波長変換装置。前記駆動部は、前記レーザ媒質が前記基本波光を発生するしきい値を超えない信号強度の直流信号を前記パルス変調信号に重畳した信号を生成することを特徴とする請求項1ないし5のいずれか1項に記載の波長変換装置。前記励起用光源と前記レーザ媒質との間に配置され、曲率が変更可能な可変レンズをさらに備え、前記駆動部は、前記可変レンズを駆動して、前記パルス変調信号の前記初期区間では前記可変レンズの曲率を第1曲率値に設定し、前記パルス変調信号の前記残余区間では前記可変レンズの曲率を前記第1曲率値より小さい第2曲率値に設定することを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1項に記載の波長変換装置。前記2つの共振器ミラーのうち、一方の共振器ミラーは、前記レーザ媒質の端面で構成され、他方の共振器ミラーは、前記波長変換素子の端面で構成されることを特徴とする請求項1ないし7のいずれか1項に記載の波長変換装置。前記レーザ媒質と前記波長変換素子とが、前記基本波光の光軸に沿って隣接して配置され、または接合されていることを特徴とする請求項8に記載の波長変換装置。前記励起用レーザ光源の外部または内部に、波長選択部をさらに備えたことを特徴とする請求項1ないし9のいずれか1項に記載の波長変換装置。前記波長変換素子から出る前記基本波光を受光する基本波光検出器をさらに備え、前記駆動部は、前記基本波光検出器により受光された前記基本波光の出力波形に応じて前記励起用光源の変調の強さを変えることを特徴とする請求項1ないし10のいずれか1項に記載の波長変換装置。前記駆動部により生成される前記パルス変調信号は、立ち上がり時点の信号強度が最大であることを特徴とする請求項1ないし11のいずれか1項に記載の波長変換装置。入射光を空間的に変調する空間変調素子と、前記空間変調素子を一方の主面側から照明する光を出射するレーザ光源を有する照明部と、を備え、前記照明部は、赤色レーザ光を出射する赤色レーザ光源、緑色レーザ光を出射する緑色レーザ光源および青色レーザ光を出射する青色レーザ光源を含んで構成され、前記緑色レーザ光源は、請求項1ないし12のいずれか1項に記載の波長変換装置を含む固体レーザ光源で構成されていることを特徴とする画像表示装置。入力される画像信号に基づき前記空間変調素子に駆動信号を供給して前記空間変調素子をフィールドシーケンシャル方式により駆動し、かつ、前記空間変調素子に供給する駆動信号に同期して前記赤色、緑色および青色レーザ光源を順に発光させる制御部をさらに備え、前記制御部は、前記固体レーザ光源の前記励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを前記空間変調素子に供給する駆動信号の立ち上がりよりも早くすることを特徴とする請求項13に記載の画像表示装置。入射光を空間的に変調する空間変調素子と、赤色レーザ光を出射する赤色レーザ光源、緑色レーザ光を出射する緑色レーザ光源および青色レーザ光を出射する青色レーザ光源を有し、前記空間変調素子を一方の主面側から照明する照明部と、入力される画像信号に基づき前記空間変調素子に駆動信号を供給して前記空間変調素子をフィールドシーケンシャル方式により駆動し、かつ、前記空間変調素子に供給する駆動信号に同期して前記赤色、緑色および青色レーザ光源を順に発光させる制御部と、を備え、前記緑色レーザ光源は、波長変換装置を含む固体レーザ光源で構成され、前記波長変換部は、励起光を発生する励起用光源と、熱光学効果を有し熱光学定数が正である材料からなり、前記励起光により基本波光を発生するレーザ媒質と、前記レーザ媒質を挟んで配置されて、前記基本波光を共振させる2つの共振器ミラーと、前記2つの共振器ミラーの間に配置されて前記基本波光を高調波光に波長変換する波長変換素子と、前記励起用光源をパルス駆動する駆動部と、を含み、前記制御部は、前記励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを前記空間変調素子に供給する駆動信号の立ち上がりよりも早くすることを特徴とする画像表示装置。前記制御部は、前記励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを、フィールドシーケンシャル方式により駆動している前記空間変調素子に供給する1つ前の駆動信号の立ち下がりと同時とすることを特徴とする請求項14または15に記載の画像表示装置。前記制御部は、前記空間変調素子を180Hz以上かつ1000Hz以下の周波数で駆動することを特徴とする請求項14ないし16のいずれか1項に記載の画像表示装置。前記空間変調素子により空間的に変調された前記高調波光を検出する高調波光検出器をさらに備え、前記制御部は、前記高調波光検出器により検出された前記高調波光の立ち上がりが前記空間変調素子の駆動信号の立ち上がりより遅れているか否かを判定し、遅れていると判定すると、前記励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを早めることを特徴とする請求項14ないし17のいずれか1項に記載の画像表示装置。前記空間変調素子は、反射型液晶表示パネルであることを特徴とする請求項13ないし18のいずれか1項に記載の画像表示装置。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、同じ構成要素または同様の作用、動作をなす構成要素には同じ符号を付しており、説明を省略する場合もある。また、図面は、理解しやすくするためにそれぞれの構成要素を主体に模式的に示している。実施の形態1図1aは、本発明の実施の形態1にかかる波長変換装置10の概略構成を示す平面図、図1bは、本発明の実施の形態1にかかる波長変換装置10の励起用レーザ光源11を駆動するパルス変調信号の1例を示す図、図1cは、本発明の実施の形態1にかかる波長変換装置10の2つの共振器ミラーの平行度を説明する図である。図1aに示すように本実施の形態1の波長変換装置10は、励起用光源としての励起用レーザ光源11と、レーザ媒質12と、2つの共振器ミラー1313a、13bと、波長変換素子14と、駆動部15と、を備えている。ここで、励起用レーザ光源11は、励起光11aを発生し、レーザ媒質12は、この励起光11aにより基本波光12aを発生する。励起用レーザ光源11は、例えば808nmのレーザ光を発生する半導体レーザであり、レーザ媒質12は、808nmの光を吸収する、1のNdがドープされたYVO4結晶である。また、2つの共振器ミラー1313a、13bの表面のコーティングは、例えば、1064nmの光に対して99以上の反射率を有している。さらに、共振器ミラー13aのコーティングは、532nmの光に対して、例えば透過率が95以上となっており、共振器ミラー13bのコーティングは、808nmの光に対して、例えば透過率が95以上となっている。2つの共振器ミラー1313a、13bは、励起光11aの入射方向においてレーザ媒質12を挟んで配置されて、基本波光12aを共振させる。波長変換素子14は、2つの共振器ミラー1313a、13bの間に配置されて基本波光12aを高調波光16に波長変換する。そして、駆動部15は、励起用レーザ光源11を、例えば図1bのパルス変調信号により駆動する。なお、それぞれの構成要素は、波長変換装置10の基台10aに固定されて配置されている。レーザ媒質12は、熱光学効果を有し熱光学定数が正である材料からなる。励起用レーザ光源11で発生された励起光11aがレーザ媒質12に入射する。レーザ媒質12は、励起光11aによって、励起光11aの光軸13cに対して垂直な方向に温度分布を生じる。言い換えると、励起光11aの光軸13cから離れた位置に比べて、励起光11aの光軸13cの近傍におけるレーザ媒質12の温度が高くなって、光軸13cに垂直な方向に温度差を有する温度分布が形成される。レーザ媒質12は熱光学効果を有しているため、上記温度差により、励起光11aの光軸13cに垂直な方向に屈折率差が生じて、レーザ媒質12はレンズ効果を有することになる以下、熱レンズ効果と称する。また、レーザ媒質12の熱光学定数は正であるため、熱光学効果による熱レンズ効果は光学的に凸レンズと同様の作用をもつ。この熱レンズ効果によって生じる凸レンズの作用によって、基本波光12aが収束されるため、基本波光12aが、2つの共振器ミラー13a、13bで安定に共振する。そして、駆動部15が励起用レーザ光源11をパルス変調駆動する場合に、図1bに示すようにパルス変調信号の立ち上がり部分の信号強度I1が、パルス変調信号の平均信号強度Iaveより高い信号強度で駆動する構成としている。ここで、図1bに示すパルス変調信号は、パルス周期がTp、オン時間がTonでデューティ比Rp=Ton/Tpの変形された矩形信号を使用している。言い換えると、駆動部15は、図1bに示されるパルス変調信号を生成して、励起用レーザ光源11をパルス駆動する。図1bに示されるパルス変調信号は、パルスの立ち上がりを含む初期区間P1と初期区間P1に続く残余区間P2とを有する。初期区間P1および残余区間P2は、矩形波形状を有し、初期区間P1の信号強度I1は残余区間P2の信号強度I2より高くなっている。なお、初期区間P1および残余区間P2は矩形波形状を有しているため、初期区間P1の平均信号強度は、信号強度I1に等しく、残余区間P2の平均信号強度は、信号強度I2に等しい。したがって、初期区間P1の平均信号強度は、残余区間P2の平均信号強度より大きくなっている。また、図1bに示されるパルス変調信号では、立ち上がり時点の信号強度が最大になっている。また、図1bに示されるように、初期区間P1のパルス幅時間はT1、残余区間P2のパルス幅時間はT2になっている。つまり、Ton=T1T2になっている。この構成により、波長変換装置10は、後述するように、変調時の立ち上がり時間の課題つまりパルス駆動時に高調波光の立ち上がりが急峻でないという課題を解消でき、画像表示装置に使用したときに、ブランク時間を低減できる。これにより、高輝度かつ高画質の画像が表示でき、小型化および低コスト化に適した高効率の波長変換装置10を実現できる。次に本実施の形態1の波長変換装置10の基本的な動作について説明する。図2は、2つの共振器ミラー1313a、13bに挟まれたレーザ媒質中を基本波光12aが伝播する様子を模式的に示す図で、図2aは、熱光学効果を有し熱光学定数が正である材料からなるレーザ媒質12の場合を示す図で、図2bは、熱光学効果を有しない材料からなるレーザ媒質121の場合を比較例として示す図である。図2aに示すように励起光11aが平行光よりもやや発散するように一方の共振器ミラー13bからレーザ媒質12に入射すると、基本波光12aは拡がりながらレーザ媒質12内を伝播する。しかしながら、この基本波光12aはレーザ媒質12を伝播すると共に、その一部がレーザ媒質12に吸収されて熱レンズ効果が生じる。その結果、レーザ媒質12全体で図2aに破線で示す凸レンズ12dが内蔵されているかのように作用して、発散光として伝播していた基本波光12aは、レーザ媒質12の途中から収束光として伝播して、他方の共振器ミラー13aに到達する。そして、共振器ミラー13aにより、その一部が反射された基本波光12aは、同じ経路を逆に進んで共振器ミラー13bに到達する。これにより、図2aに示すように、レーザ媒質12とレーザ媒質12を挟む2つの共振器ミラー13a、13bにより安定なレーザ共振器が形成される。一方、熱光学効果を有しない材料からなるレーザ媒質121の場合には、一方の共振器ミラー13bからレーザ媒質121に励起光11aが入射しても、基本波光12aはそのまま拡がりながらレーザ媒質121内を伝播する。したがって、基本波光12aは、発散光として2つの共振器ミラー13a、13bの間を伝播するので、レーザ媒質121とレーザ媒質121を挟む2つの共振器ミラー13a、13bとはレーザ共振器を形成することなく、基本波光12aは発散してしまう。図3aは、2つの共振器ミラー13a、13bの間に熱光学効果を有するレーザ媒質12と基本波光12aを高調波光16に変換する波長変換素子14とを配置しているレーザ共振器の構成を示す図である。基本波光12aは、平坦な2つの共振器ミラー13a、13bの間でレーザ媒質12の熱レンズ効果により形成された凸レンズ12dによって発散することなく反射を繰り返し、レーザ媒質12とレーザ媒質12を挟む2つの共振器ミラー13a、13bとは安定にレーザ共振器を構成している。図3bおよび図3cは、図1bに示されるパルス変調信号により励起用レーザ光源11が変調されるときの、図3aのY軸に沿った方向のレーザ媒質12内の温度分布を模式的に示す図である。図3bは、パルス変調信号の先頭部分の光が通過したときのレーザ媒質12の温度分布を示している。図3bにおいて、温度分布TP1は、図1bに示されるパルス変調信号の初期区間P1が通過したときのレーザ媒質12の温度分布である。温度分布TP10は、通常の矩形波形のパルス変調信号の先頭部分が通過したときのレーザ媒質12の温度分布であり、比較例として示している。図3cにおいて、温度分布TP2は、パルス変調信号の先頭部分以外つまり図1bに示されるパルス変調信号の残余区間P2の光が通過したときのレーザ媒質12の温度分布である。2つの共振器ミラー13a、13bの間で構成されたレーザ共振器の中を伝播する基本波光12aは、光軸13c近傍において光量が最大となるガウス型光量分布を有するビームとして伝播する。したがって、図3b、図3cに示されるように、光軸13c近傍において温度が最大となる温度分布が形成される。ここで、レーザ媒質12が熱レンズ効果により、光学的に凸レンズと同じように基本波光12aを収束する効果を出して安定なレーザ共振器を形成するためには、屈折率をnとし、レーザ媒質12の温度をTとすると、熱光学定数dn/dT>0であることが必要となる。熱光学定数が、3.0×10-6/Kで正となる、例えば本実施の形態1の波長変換装置10のレーザ媒質12として使用しているNd:YVO4結晶は熱レンズ効果により、光学的に凸レンズの効果を生じる。さらに大きい効果を得るためには、例えば、熱光学定数が、4.7×10-6/Kで正となる、Nd:GdVO4結晶などをレーザ媒質12として用いることが好ましい。Nd:GdVO4結晶は、温度による屈折率変化がさらに大きいので、凸レンズの効果がさらに大きくなる。なお、レーザ媒質は単結晶でなく、例えばYAG等のセラミックであってもよい。この構成により、Ndの濃度を10程度までに高められ、セラミックの、入射する励起光に対する吸収率を、大きくすることができ、小型の波長変換装置が実現できる。また、Nd濃度を2から10として吸収率を高めることにより熱レンズ効果が顕著となり、より変調時の立ち上がり時間が早い波長変換装置となる。また、レーザ媒質にセラミックを用いる、もしくは、添加物の濃度を3以上とする、または、結晶に残存するFe等の不純物を多くすること等でも、発熱量を増加させることができ、熱レンズ効果を顕著にできる。したがって、変調時の立ち上がり時間が早い波長変換装置10となる。言い換えると、パルス駆動時の高調波光の立ち上がりが急峻な波長変換装置10を実現することができる。高調波光16の光源として求められる仕様に応じてパルス変調と、レーザ媒質12の吸収率を高めることを単独で用いても良いし、組み合わせて用いても良い。次に、図1bおよび図1cを参照して、パルス変調信号の初期区間P1における信号強度I1が説明される。パルス変調信号の立ち上がり時に必要な励起光11aの強度は、2つの共振器ミラー13a、13bの平行度によって変化する。なぜなら、2つの共振器ミラー13a、13bの平行度が高い場合は、基本波光12aが好適に共振するため、レーザ媒質12の熱光学効果による熱レンズ効果が小さくても、急峻に高調波光16の強度は立ち上がるが、平行度が低い場合は、基本波光12aが好適に共振しないため、高調波光16の強度は急峻に立ち上がらないからである。ここで、平行度は、図1cに示されるように、共振器ミラー13aと共振器ミラー13bとの相対的な傾きθにより表される。すなわち、θ=0のときに平行度が最も高くなる。共振器ミラー13a、13bの平行度が低い場合にも急峻に高調波光16の強度を立ち上げるには、平行度が高い場合に比べて、より高い励起光11aの強度が必要となる。発明者らが行った実験によれば、励起光11aの強度を一定とし、θ=0のときに得られた高調波光16の強度を100としたとき、θ=0.015度のときに得られた高調波光16の強度は90、θ=0.02度のときに得られた高調波光16の強度は80、θ=0.035度のときに得られた高調波光16の強度は50となった。そこで、この実施形態では、駆動部15は、2つの共振器ミラー13a、13bの平行度をθ分、パルス変調信号における初期区間P1のエネルギーをEジュールとしたとき、3.33θ1<E<3.78θ31を満たすパルス変調信号を生成する。ここで、初期区間P1のエネルギーEは、初期区間P1の平均信号強度I1ワットと初期区間P1のパルス幅T1秒とを用いて、E=I1×T12で表される。したがって、この実施形態では、2つの共振器ミラー13a、13bの平行度に応じて、必要な励起光11aの強度を得ることが可能になっているため、高調波光16の強度を急峻に立ち上がらせることができる。上記式1は、パルス変調信号の初期区間P1のパルス幅T1が短ければ、それだけ高い信号強度I1が必要であり、逆に初期区間P1のパルス幅T1を長くとることができるならば、信号強度I1を抑えることが可能であることを示している。そのため、本実施形態を光源に利用した画像表示装置では、回路で供給可能な電流の最大値を考慮して信号強度I1を決定し、その信号強度I1と上記式1とに基づき、初期区間P1のパルス幅T1を決める必要がある。次に本実施の形態1の波長変換装置10の構成要素について、具体的に説明する。図1aに示すように、レーザ媒質12は、大きい熱光学定数を有する、例えばNd:YVO4結晶を用いる。このレーザ媒質12を励起するために、励起用レーザ光源11として波長808nmにロックされた、例えばAlGaAs系の半導体レーザを用いる。ここで、励起用レーザ光源11のリア側の端面11bに対向して回折格子などの波長選択部11d図1aに破線で示されるを配置し、励起用レーザ光源11のリア側端面11bからのレーザ光図示せずの一部を回折格子などの波長選択部11dで波長選択してリア側端面11bに入射して戻す。これにより、波長選択して戻したレーザ光の波長により808nmに波長ロックしている。また、波長ロックの方法としては波長選択素子を励起用レーザ光源11のチップ内に形成してもよい。代替的に、励起用レーザ光源11を分布帰還型DistributionFeedBackレーザで構成してもよい。さらに代替的に、励起用レーザ光源11を分布ブラッグ反射型DistributedBraggReflectorレーザで構成してもよい。この構成により、励起光11aの温度変化による波長変化を低減でき、安定した高調波光16の出力を得ることができる。また、後述するようにブランク時間が温度の影響を受けて増大することがなく、低減されて保持できるので、さらに出力が安定した波長変換装置10が実現できる。このような励起用レーザ光源11から出射された励起光11aは、集光レンズ11cにより集光されてレーザ媒質12の端面12eに入射する。この励起光11aによりレーザ媒質12は励起され、波長1064nmの基本波光12aを生じる。基本波光12aは、レーザ媒質12中を増幅されながら伝播し、レーザ媒質12の熱レンズ効果により、図1aに示すようにやや収束された状態で波長変換素子14に入射する。波長変換素子14は、基本波光12aの一部を非線形光学効果により第2高調波である532nmの緑色の高調波光16に変換し、一方の端面14aから出力光として出力する。ここで、レーザ媒質12は、厚み2mmでNdを1ドープしたNd:YVO4結晶を用いている。また、波長変換素子14は、厚み0.5mmのPPMgLNを用いている。図1aに示すように、2つの共振器ミラー13a、13bのうち、一方の共振器ミラー13bは、レーザ媒質12の端面12eで構成され、他方の共振器ミラー13aは、波長変換素子14の端面14aで構成されてもよい。この構成により、新たに共振器ミラーを配置しなくてよいので、コンパクトな波長変換装置10が実現できる。レーザ媒質12および波長変換素子14の両端面は、たとえば誘電体多層膜131、132、133、134によりコーティングされている。ここで、誘電体多層膜131は、波長1064nmおよび532nmに対して高反射率で、波長808nmに対して無反射となるように形成されている。誘電体多層膜132、133は、波長1064nmに対して無反射となるように形成されている。誘電体多層膜134は、波長1064nmに対して高反射率で、波長532nmに対して無反射となるように形成されている。この構成により、励起光11aは、2つの共振器ミラー13a、13bで構成されるレーザ共振器にロスが少なく効率よく入射し、出力光である高調波光16は、ロスが少なく効率よく出力される。また、基本波光12aは、2つの共振器ミラー13a、13bで構成されるレーザ共振器において安定に発振している。このような構成において、波長808nm、出力ピーク値3Wの励起光11aで波長変換装置10を励起したところ、波長532nm、出力ピーク値0.9Wの緑色レーザ光を高効率で得ることができた。このときの励起用レーザ光源11を駆動部15により変調したときの変調周波数1/Tpは120Hzであり、デューティ比Rpは33.3であった。図4aは、レーザ媒質および保持部の側断面図、図4bは、レーザ媒質および保持部の正面図、図4cは、レーザ媒質および励起光の直径を示す図、図4dは、レーザ媒質および保持部の隙間に樹脂を挿入した例を示す側断面図である。図1aおよび図4a~図4dを参照して、レーザ媒質等の構造が説明される。レーザ媒質12への励起光11aの入射により生じる熱光学効果によって発生する屈折率変化の分布は、励起光11aの光軸に対して軸対称になっていることが望ましい。なぜなら、屈折率変化の分布が軸対称であれば、屈折率変化の分布が軸対称でない場合に比べて、熱光学効果による熱レンズ効果が励起光11aの光軸に対して歪むことをより防ぐことができ、2つの共振器ミラー13a、13bで共振される基本波光12aのビームが歪むことをより防ぐことができるからである。基本波光12aのビームの歪みを抑えることで、高調波光16を高効率で得ることができる。そこで、この実施形態では、図4aおよび図4bに示されるように、レーザ媒質12を軸が励起光11aの入射方向に平行な円柱状に作製し、さらに、レーザ媒質12を保持する保持部12fを円柱状の中空部を有するように作製している。そして、保持部12fは、円柱状の中空部にレーザ媒質12を収容して保持することで、レーザ媒質12で発生した熱を励起光11aの光軸に対して軸対称に、逃がすことができる。そのため、温度差が生じている温度分布を軸対称に形成でき、熱光学効果によって発生した屈折率変化の分布を軸対称にすることができる。また、この実施形態では、図4cに示されるように、レーザ媒質12の直径をD、励起光11aのビームの直径をdとしたとき、2d≦D≦5dとしている。レーザ媒質12の直径Dが励起光11aのビーム径dよりも小さい場合には、レーザ媒質12の入射面にて励起光11aのけられが発生し、効率を低下させてしまう。これに対して、レーザ媒質12の直径Dが励起光11aのビーム径dの2倍以上であれば、レーザ媒質12の入射面での励起光11aのけられを生じなくすることができる。さらに、レーザ媒質12の直径Dが励起光11aのビーム径dの5倍以下であれば、励起光11aの吸収によるレーザ媒質12の発熱箇所と保持部12fとの間の熱抵抗を小さくできるので、レーザ媒質12全体の温度上昇を抑えることができる。そのため、レーザ媒質12全体の温度上昇による、励起光11aから基本波光12aへの変換効率低下を抑えることができる。すなわち、レーザ媒質12に生じる熱光学効果を利用して、基本波光12aのレーザ発振を安定に行うためには、レーザ媒質12の基本波光12aが通る領域内に温度差を形成し、基本波光12aに対して熱レンズ効果を生じさせることが必要である。そのためには、基本波光12aが通る領域内においては、基本波光12aのビーム中心と、ビームの外側での温度差が大きい方が好ましい。一方、レーザ媒質12の温度が高くなれば、励起光11aから基本波光12aへの変換効率が低下するため、レーザ媒質12全体の温度は低いほうがよい。そのため、レーザ媒質12から保持部12fへの放熱性能は、高い方が好ましい。そこで、この実施形態では、保持部12fを金属で形成している。例えば、銅、鉄、アルミ、亜鉛等を用いることができる。金属は熱伝導率が高いため、レーザ媒質12全体の温度を効率よく低減することが可能であり、レーザ媒質12全体の温度上昇を低減することが可能である。なお、図4dに示されるように、レーザ媒質12と保持部12fの隙間には、レーザ媒質12と保持部12fとの密着性を高めるために、伝熱グリス等の樹脂12gが隙間に挿入されていることが好ましい。そうすることによって、レーザ媒質12と保持部12fとの間の伝熱性を高めることができ、レーザ媒質12全体の温度上昇を抑えることができる。なお、伝熱グリスの代わりに、インジウムメッキ等の、密着性を高めることが可能な金属を用いてもかまわない。さらに、レーザ媒質12内の基本波光12aが通る領域に温度差を生じさせるためには、レーザ媒質12の熱伝導率は低いほうが好ましい。例えば、熱伝導率が14W/mKであるNd:YAGよりも、熱伝導率が5.32W/mKと、Nd:YAGよりも低い、Nd:YVO4をレーザ媒質12として用いるほうが好ましい。さらに、変換効率を高めるために、レーザ媒質12と波長変換素子14とが、光軸13cに沿って隣接して配置され、または接合されている構成としてもよい。実施の形態2図5は、本発明の実施の形態2にかかる波長変換装置20の概略構成を示す平面図である。図5に示す波長変換装置20は、図1aに示す波長変換装置10と同様に、励起用レーザ光源11と、レーザ媒質12と、2つの共振器ミラー1313a、13bと、波長変換素子14と、駆動部15と、を備えている。レーザ媒質12は、熱光学効果を有し熱光学定数が正である材料からなり、励起光11aがレーザ媒質12に入射される。このことにより、基本波光12aが2つの共振器ミラー13a、13bで共振し、その光軸13cに対して垂直な方向に温度差を有する温度分布を生じ、この温度分布により基本波光12aの共振を安定させる。そして、駆動部15が励起用レーザ光源11をパルス変調駆動する場合に、図1bに示すようにパルス変調信号の立ち上がり部分の信号強度I1が、パルス変調信号の平均信号強度Iaveより高い信号強度で駆動する構成としている。ここで、図1bに示すパルス変調信号は、パルス周期がTp、オン時間がTonでデューティ比Rp=Ton/Tpの変形された矩形信号を使用している。言い換えると、図1bに示されるパルス変調信号は、初期区間P1と残余区間P2とを有する。図1bに示されるパルス変調信号では、初期区間P1および残余区間P2は矩形波形状を有しているため、初期区間P1の平均信号強度は信号強度I1に等しく、残余区間P2の平均信号強度は信号強度I2に等しい。したがって、初期区間P1の平均信号強度は、残余区間P2の平均信号強度より高い。ところで、図5に示す波長変換装置20は、図1aに示す波長変換装置10と異なり、レーザ媒質12と波長変換素子14とが、光軸13cに沿って接合されている構成としている。すなわち、レーザ媒質12の誘電体多層膜132が積層された端面と波長変換素子14の誘電体多層膜133が積層された端面とが例えば光透過性の接着剤により接合されている。なお、レーザ媒質12と波長変換素子14とが接合されておらず、単に光軸13cに沿って隣接して配置される構成でもよい。この構成により、レーザ媒質12と波長変換素子14とを光軸13c方向に配置する長さを低減することができ、さらにコンパクトな波長変換装置20が実現できる。また、2つの共振器ミラー13a、13bを調整する必要がないので、低コストの波長変換装置20を実現できる。また、図5に示す波長変換装置20は、図1aに示す波長変換装置10と異なり、基本波光18を受光する光検出器17をさらに備えている。共振器ミラー13aから僅かに漏れ出てくる基本波光18は、ダイクロイックミラー17aにより反射されて、光検出器17により検出される。これにより、基本波光12aの出力変化がモニターできるので、光検出器17の検出信号を配線17bにより電気的に駆動部15にフィードバックする。そして、駆動部15は、基本波光18の出力波形に応じて励起用レーザ光源11の変調の強さを変える構成としている。この構成により、レーザ媒質12や共振器ミラー13の個体差による特性の差を解消するように、駆動部15が基本波光18の出力をフィードバックして励起用レーザ光源11を駆動することができる。さらに、例えば1064nmの波長の赤外レーザ光である眼に見えない基本波光18を、波長変換装置20の外部に出さないため、より安全な波長変換装置20を実現することができる。図6は、駆動部15により矩形の電流波形で励起用レーザ光源11を駆動したときの励起光11aの出力と高調波光16の出力を同じ時間軸で見たときの光出力波形を示す図で、図6aは高調波光16の光出力波形を示す図、図6bは励起光11aの光出力波形を示す図である。図6bに示すパルス状の矩形波形の励起光11aにより図5に示すレーザ媒質12が励起されると、CW連続波の励起光11aで変調する場合と異なり、光軸13cに垂直な面内での温度分布は、時間的に変化し、一定ではない。したがって、レーザ媒質12内に熱レンズ効果が発生するまで温度が上昇するには、少し時間がかかり、基本波光12aが発振するのにも少し時間がかかる。よって、波長変換装置20の出力光である高調波光16は、基本波光12aが発振するまでは発生しないので、状態S1に示すブランク時間TBが生じる。しかしながら、その後、レーザ媒質12内の温度が上昇し、熱レンズ効果が発生するので高調波光16が状態S2に示すように発生する。このようなブランク時間TBを生じないようにするためには、励起用レーザ光源11を、図1bに示すようにパルス変調信号の立ち上がり部分の信号強度I1が、パルス変調信号の平均信号強度Iaveより高い信号強度で駆動すればよい。すなわち、励起用レーザ光源11を図1bに示すようなパルス変調信号の電流で変調する。そうすると、立ち上がり部分の信号強度I1が、平均信号強度Iaveより高いので、レーザ媒質12の内部温度が速く上昇し、その結果、高調波光16が出力されるまでのブランク時間TBを少なくすることができる。図5に示す波長変換装置20の励起用レーザ光源11を図1bに示すパルス変調信号で電流駆動する構成により、波長変換装置20は、パルス変調時に高調波光の立ち上がりが急峻でないという課題を解消でき、画像表示装置に使用したときに、ブランク時間TBを低減できる。これにより、高輝度かつ高画質の画像が表示でき、小型化および低コスト化に適した高効率の波長変換装置20を実現できる。実施の形態3図7a~図7dは、本発明の実施の形態3にかかる波長変換装置20図5の、パルス変調信号の立ち上がり部分の信号強度I1が、平均信号強度Iaveより高い電流波形で励起用レーザ光源11を駆動したときの励起光出力波形と高調波光出力波形を示す図で、図7a、図7bは高調波光出力波形を示す図、図7c、図7dは励起光出力波形を示す図である。図7eは図7dに示される励起光を出力するためのパルス変調信号を示す図である。図7fはパルス変調信号の別の例を示す図である。励起光出力波形を矩形波にした際に、図7aに示す破線のように、高調波光出力波形にブランク時間が存在する場合、図7bに示す励起光11aのように、レーザ媒質12を励起すると、図7aに実線で示されるように、従来のブランク時間が解消する。また、励起光出力波形を矩形波にした際に、図7cに示す破線のように、高調波光出力波形の立ち上がりが急峻でない場合、図7dに示す励起光11aのように、レーザ媒質12を励起すると、図7cに実線で示されるように、高調波光出力波形の立ち上がりが急峻になる。駆動部15図5が、図1bに示されるパルス変調信号を生成して励起用レーザ光源11図5を駆動すると、図7bに示される励起光11aが出力される。また、駆動部15が、図7eに示されるパルス変調信号を生成して励起用レーザ光源11を駆動すると、図7dに示される励起光11aが出力される。図7eに示されるパルス変調信号は、図1bに示されるパルス変調信号と同様に、初期区間P1および残余区間P2を有する。しかし、図7eに示されるパルス変調信号は、図1bに示されるパルス変調信号と異なり、初期区間P1の波形が三角波になっている。すなわち、立ち上がり時点の信号強度Ipが最大で、その後、直線状に信号強度I2まで低下している。また、図7eに示されるパルス変調信号では、初期区間P1の平均信号強度I1は、I1=IpI2/2となる。したがって、初期区間P1の平均信号強度I1は、図1bに示されるパルス変調信号と同様に、残余区間P2の平均信号強度I2より大きくなっている。また、図7eに示されるパルス変調信号についても、上記式1および式2を適用することができる。さらに、図7bおよび図7dに示す励起光11aにCW連続波光を重畳するように励起用レーザ光源11を駆動してもよい。すなわち、駆動部15が励起用レーザ光源11をパルス変調駆動する場合に、図7fに示されるように、駆動部15は、パルス変調信号にDC直流信号が重畳された信号を生成して励起用レーザ光源11を駆動するようにしてもよい。このとき、DC信号の信号強度Idcは基本波光12aが発振するしきい値を超えない信号強度に設定しておけばよい。この構成により、重畳したDC信号によりレーザ媒質12内の光軸13cに垂直な面内に温度分布を形成して、さらにブランク時間を低減できる。これにより、高輝度かつ高画質の画像が表示でき、小型化および低コスト化に適した高効率の波長変換装置20を実現できる。なお、駆動部15は、図7eに示されるパルス変調信号にDC信号を重畳した信号を生成してもよい。実施の形態4図8aは、本発明の実施の形態4にかかる波長変換装置25を示す図、図8bは、駆動部15が生成するパルス変調信号を示す図、図8c、図8dは、集光レンズ11cの曲率および励起光11aのビーム径を示す図である。本発明の実施の形態4にかかる波長変換装置25は、集光レンズ11cとして液体レンズを用いる構成で、駆動部15と集光レンズ11cとが配線11eで接続されている。その他の構成は、図5に示される波長変換装置20と同様である。液体レンズは液体部に印加される電圧に応じて、凹凸の形状が変化するレンズである。集光レンズ11cの作用をもつ液体レンズの凹凸を変化させれば、レーザ媒質12に入射する励起光11aのビーム径を高速に変化させることができる。これによって、例えば、駆動部15が図8bに示されるパルス変調信号により励起用レーザ光源11をパルス変調駆動する場合に、レーザ媒質12に入射する励起光11aのビーム径は、パルス変調信号の立ち上がり部分が入射する時には励起光11aの平均ビーム径より小さくなるよう、液体レンズの曲率を大きくし、パルス変調信号の立ち下がり部分が入射する時には励起光11aの平均ビーム径より大きくなるよう、液体レンズの曲率を小さくする。すなわち、駆動部15は、初期区間P1では、図8cに示されるように、液体レンズ11cの曲率を第1曲率値x1に設定する。これによって、励起光11aが直径d1のビームに形成される。また、駆動部15は、残余区間P2では、図8dに示されるように、液体レンズ11cの曲率を第1曲率値x1より小さい第2曲率値x2に設定する。これによって、励起光11aが直径d2のビームに形成される。x1>x2であるので、d1<d2になる。つまり、励起光11aは、残余区間P2に比べて初期区間P1の方が、より収束されたビームに形成されている。したがって、初期区間P1において、励起光11aの入射位置におけるレーザ媒質12の温度上昇を、より急峻にすることができる。この構成により、パルス変調信号の立ち上がり部分で素早く所望の温度分布を形成することができるので、さらにブランク時間を低減できる。これにより、高輝度かつ高画質の画像が表示でき、小型化および低コスト化に適した高効率の波長変換装置25を実現できる。実施の形態5図9は、本発明の実施の形態5にかかる画像表示装置30の概略構成を示す平面図である。図9に示すように、本実施の形態5の画像表示装置30は、空間変調素子31と、この空間変調素子31を一方の主面32から照明する照明装置33と、を備えた画像表示装置30である。この照明装置33の光源は、複数のレーザ光源34を含んで構成され、レーザ光源34は、少なくとも赤色レーザ光、緑色レーザ光および青色レーザ光をそれぞれ出射するレーザ光源34R、34G、34Bを用いた構成からなる。そして、レーザ光源34のうち、少なくとも緑色レーザ光を出射するレーザ光源が、実施の形態1~4で説明された波長変換装置10、20、25のいずれかの波長変換装置を含む固体レーザ光源34Sを用いた構成としている。この構成により、後述するように高輝度かつ高画質の画像が表示できる画像表示装置30を実現できる。次に本実施の形態5の画像表示装置30の光学的な動作について説明する。図9に示すように、画像表示装置30の照明装置33は、複数のレーザ光源34を含んで構成されている。照明装置33は、赤色レーザ光以下、R光とする34rを出射する赤色レーザ光源以下、R光源とする34R、緑色レーザ光以下、G光とする34gを出射する緑色レーザ光源以下、G光源とする34Gおよび青色レーザ光以下、B光とする34bを出射する青色レーザ光源以下、B光源とする34Bを少なくとも含んでいる。ここで、G光源34Gは、実施の形態1~4で説明された波長変換装置10、20、25のいずれかの波長変換装置を含む固体レーザ光源34Sであり、図9に示されるように、駆動部15を含む。制御部40は、例えば外部から入力される画像信号に基づき空間変調素子31に駆動信号を供給して、フィールドシーケンシャル方式後述により空間変調素子31を駆動する。また、制御部40は、空間変調素子31に供給する駆動信号に同期して、R光源34R、固体レーザ光源34SG光源34GおよびB光源34Bを順に発光させる。複数のレーザ光源34R、34G、34Bからそれぞれ出射されるR光34r、G光34g、B光34bは、コリメータ33aにより平行光に変換されて、2つのダイクロイックミラー33b、33cにより1本の光束33dとして、照明装置33から出力される。光束33dは、拡散板35により混合され、かつ、拡大されたレーザ光36に変換されてフィールドレンズ37により偏光ビームスプリッタ38に入射する。そして、偏光ビームスプリッタ38の反射面38aで反射されて空間変調素子31の一方の主面32に照射される。レーザ光36は、空間変調素子31で画像信号により変調を受けた後に再び偏光ビームスプリッタ38を通過して投射レンズ39によりスクリーン図示せずなどに投射される。このような構成により、高輝度かつ高画質の画像が表示できる画像表示装置30を実現できる。ここで、空間変調素子31は、反射型液晶表示パネルである構成としてもよい。この構成により、光利用効率が高く、低消費電力の画像表示装置30を実現することができる。なお、空間変調素子31にDMD米テキサスインスツルメンツの商標や透過型の液晶パネルを用いて画像表示装置30を構成しても、同様に光利用効率が高く、低消費電力の動作を実現することができる。図10は、本発明の実施の形態5にかかる画像表示装置30がフィールドシーケンシャル方式により変調されるときのレーザ光と画像駆動信号とのタイミングを示す図で、図10aは、レーザ光の発光のタイミングを示す図、図10bは、空間変調素子31の各画像の駆動信号のタイミングを示す図である。図10a、図10bに示すように、通常のフィールドシーケンシャル方式の変調に従い、制御部40によって、R光34r、G光34gおよびB光34bの立ち上がりは、それぞれ空間変調素子31のR画像、G画像およびB画像の駆動信号の立ち上がりに同期して駆動されている。しかしながら、このような場合には、1パルス内の光出力が変動すると画像の色調の階調の正確な制御が難しくなることがある。図11は、本発明の実施の形態5にかかる画像表示装置30において、光出力波形を示す図で、図11aはG光源34Gの高調波光出力の時間波形を示す図、図11bは図11aに示される高調波光出力のための励起光出力の時間波形を示す図、図11cは図11aに示される高調波光出力の大きさを均等に分けた例を示す図である。図11bに示すように、励起光出力の立ち上がりが急峻であっても、基本波光が発生するレーザ媒質の温度が上昇し、熱レンズ効果が発生して基本波光の出力が所定の大きさまでに増大するのに時間がかかる。これにより、図11aに示すように、高調波光の出力の立ち上がりが急峻でなく、傾くことがある。G光34gは立ち上がるまで少し時間がかかるので、このような場合には、通常の画像表示装置の色調の階調制御が困難となることがある。なぜならば、図11cに示すように、高調波光出力の大きさを均等に分けても、分割した部分のそれぞれのパワーが異なるからである。すなわち、高調波光の最大出力Pを3等分してP/3、2P/3としても、高調波光の強度が3等分されない。したがって、例えば最大階調値の1/3階調を表示しようとして空間変調素子31により単純に1/3に変調しても、1/3階調が実現されない。そのため、色調の階調制御をするには、高調波光の出力の立ち上がり時の傾きを、十分考慮することが必要となってしまう。図12は、本発明の実施の形態1で示したパルス変調信号の立ち上がり部分の信号強度が、平均信号強度より高い電流波形で励起用レーザ光源を駆動したときの励起光出力波形と高調波光出力波形を示す図で、図12aは、高調波光出力波形を示す図、図12bは励起光出力波形を示す図である。図12bに示すように、パルス変調信号の立ち上がり部分の信号強度が、平均信号強度より高い電流波形つまり、図1bに示されるように、初期区間P1の平均信号強度I1が残余区間P2の平均信号強度I2より高い電流波形で励起用レーザ光源11を駆動するとレーザ媒質12において、温度上昇が早期に起こり、熱レンズ効果が早く顕著に現れる。そうすると図12aに示すように、高調波光の出力波形が急峻に立ち上がる。なお、図12a、図12bにおいて、通常の矩形波形による駆動方式とそれによる高調波光の立ち上がりを比較のために破線で示している。また、以下に説明されるように、制御部40は、空間変調素子31の駆動信号と固体レーザ光源34Sの駆動信号とを同期して駆動し、駆動部15を制御して通常の矩形波形により固体レーザ光源34Sの励起用レーザ光源11を駆動し、固体レーザ光源34Sの励起用レーザ光源11の立ち上がりが、空間変調素子31の駆動信号の立ち上がりよりも早くなるように制御する構成としてもよい。図13は、空間変調素子31と固体レーザ光源34Sとの駆動信号並びに高調波光出力の時間的な関係を示す図で、図13aは高調波光出力の時間波形を示す図、図13bは励起光出力の時間波形を示す図、図13cは空間変調素子31の駆動信号の時間波形を示す図である。図13aから図13cに示すように、空間変調素子31の駆動信号と固体レーザ光源34Sの駆動信号の時間波形の周期は同期しており、固体レーザ光源34Sの立ち上がりが、空間変調素子31の駆動信号の立ち上がりよりも早い。すなわち、制御部40は、固体レーザ光源34Sの駆動部15に駆動開始の制御信号を出力した後、空間変調素子31に駆動信号を出力する。したがって、空間変調素子31の駆動信号が立ち上がるときには、励起光11aの出力により加熱されたレーザ媒質12においては、熱レンズ効果が十分に生じているので、高調波光出力も立ち上がっている。その結果、固体レーザ光源34Sは、G光源34GとしてG光34gを出力し、空間変調素子31において、その駆動信号に対応して変調されるので、階調制御が容易となる。この構成により、明るい画面と階調制御に優れた高画質な画像を表示できる画像表示装置30を実現できる。また、制御部40は、空間変調素子31を180Hz以上、1000Hz以下の周波数で駆動する構成としてもよい。通常、人の眼に対しては180Hz以上で画面のちらつきが感じられなくなり、360Hz以上でカラーブレーキングが気にならなくなる。なお、1000Hzよりも早い変調では、信号処理が煩雑となり、この様な早い変調は不要である。この構成により、画面のちらつきがなく、カラーブレーキングが気にならない高画質の画像表示装置30を実現できる。実施の形態6図14は、本発明の実施の形態6にかかる画像表示装置30がフィールドシーケンシャル方式により変調されるときのレーザ光と画像駆動信号とのタイミングを示す図で、図14aは、励起光を含むレーザ光の発光のタイミングを示す図、図14bは、空間変調素子の各画像の駆動信号のタイミングを示す図である。励起光出力の立ち上がりのタイミングを空間変調素子31の駆動信号の立ち上がりのタイミングより少し早くすることにより、G光34gの光出力の光パルスとフィールドシーケンシャル方式における空間変調素子31の駆動信号の立ち上がり時間を略同時とすることにより、階調制御を容易としている。図14bに示されるように、空間変調素子31の各色画像に対応する駆動信号の間には、空間変調素子31を駆動しないブラック期間T0が設けられている。そこで、制御部40は、空間変調素子31のR画像に対応する駆動信号の立ち下がりと同時に、駆動部15に駆動開始の制御信号を出力する。この制御部40によって、励起光出力の立ち上がりのタイミングを空間変調素子31のG画像に対応する駆動信号の立ち上がりのタイミングよりブラック期間T0だけ早くすることができる。その結果、空間変調素子31のG画像に対応する駆動信号の立ち上がり時点において、G光34gの光出力が十分に高いレベルに達していることとなる。なお、図14aおよび図14bでは、空間変調素子31のR画像に対応する駆動信号の立ち下がりと同時に、励起光出力を立ち上げているが、これに限られない。制御部40は、空間変調素子31のR画像に対応する駆動信号の立ち下がりより所定時間だけ早く、駆動部15に駆動開始の制御信号を出力するようにしてもよい。この場合でも、駆動開始当初はG光の出力が小さいため、R画像に悪影響を及ぼすことはない。上記所定時間は、R画像に悪影響を及ぼすことがない範囲の上限値に設定すればよい。この制御部40によって、励起光出力の立ち上がりのタイミングを空間変調素子31のG画像に対応する駆動信号の立ち上がりのタイミングより可能な限り早くすることができる。その結果、空間変調素子31のG画像に対応する駆動信号の立ち上がり時点において、G光34gの光出力をより高いレベルにすることができる。また、図14aでは、励起光の出力波形を矩形波形状としているが、これに限られない。励起光の出力波形を、例えば図7a、図7dに示されるように、立ち上がりを含む初期区間の強度が残余区間の強度より高い波形としてもよい。この場合には、より一層確実に、G光34gの光出力の立ち上がりを急峻にすることができる。また、図9に示されるように、画像表示装置30は、投射レンズ39の外側の端部にレーザ光36を検出する光検出器39aをさらに備えるようにしてもよい。そして、制御部40は、空間変調素子31の駆動信号の立ち上がりのタイミングと、固体レーザ光源34Sの励起用レーザ光源11の立ち上がりのタイミングとの関係を、光検出器39aの検出結果により時間的に変化するように制御する構成としてもよい。この構成により、以下に述べる理由によって、より低消費電力で、かつ階調制御が容易な画像表示装置30が実現できる。画像表示装置30を使用するユーザは、画像表示装置30を使用する環境に応じて、画像表示装置30の輝度を変化させる場合がある。明るい場所では、画像の視認性を向上させるために画像表示装置30の輝度をより高くし、反対に暗い場所では、画像表示装置30の輝度を低くして、低消費電力にする場合がある。また、近年シーンコントロールと呼ばれる、画像表示装置30が表示する画像の明るさに応じて、光源の出力を変化させる制御技術もある。シーンコントロールを利用すれば、暗い画像の時は光源の消費電力を小さくできるので、低消費電力の画像表示装置30が実現できる。これらの場合において、画像表示装置30の輝度を低くする場合、R光源34R、G光源34G、及びB光源34Bの出力を低下させる。このとき、G光源34Gの出力を低下させるために、固体レーザ光源34Sの励起用レーザ光源11の出力は小さくなる。励起用レーザ光源11の出力が小さくなれば、固体レーザ光源34Sのレーザ媒質12は、熱レンズ効果が小さくなり、高調波光の出力の立ち上がりが遅れる。画像表示装置30の制御部40は、光検出器39aによって検出された高調波の光出力の立ち上がりが、空間変調素子31の駆動信号の立ち上がりに対して遅れているか否かを判定し、遅れていると判定すると、駆動部15を制御して、高調波の立ち上がりの遅れの時間だけ、励起用レーザ光源11の出力の立ち上がり時間を早める。そうすることによって、G光34gの光出力の光パルスとフィールドシーケンシャル方式における空間変調素子31の駆動信号の立ち上がり時間が略同時になり、低消費電力で、かつ階調制御の容易な画像表示装置30が実現できる。以上、本発明の実施の形態について例を上げて説明したが、本発明の主旨を逸脱しない範囲で、様々な変形ができることは言うまでもない。なお、励起用レーザ光源11は808nmの波長の光を発するレーザ光源に限定されることはない。レーザ媒質12及びレーザ媒質12に含まれる添加物が効率よく光を吸収する波長の光を発するレーザ光源でもよい。さらに、励起用光源は励起用レーザ光源11に限定されることなく、レーザ媒質12及びレーザ媒質12に含まれる添加物が効率よく光を吸収する波長を発する発光ダイオードや、ランプ等の光源でもよい。なお、レーザ媒質12への添加物はNdに限定されることはなく、YbやPr等でもよい。なお、波長変換素子14により発生される光の波長も532nmに限定されることはない。レーザ媒質12やレーザ媒質12の添加物及び波長変換素子14を適切なものとして、所望の波長を得ればよい。また、必要に応じて、レーザ共振器内に、波長を選択するための素子、偏光を選択するための素子、パルスを生成するための素子を設けても構わない。なお、上述した具体的実施形態には以下の構成を有する発明が主に含まれている。すなわち、本発明の一局面に従う波長変換装置は、励起光を発生する励起用光源と、前記励起光により基本波光を発生するレーザ媒質と、前記レーザ媒質を挟んで配置されて、前記基本波光を共振させる2つの共振器ミラーと、前記2つの共振器ミラーの間に配置されて前記基本波光を高調波光に波長変換する波長変換素子と、パルス変調信号を生成して前記励起用光源をパルス駆動する駆動部と、を備え、前記レーザ媒質は、熱光学効果を有し熱光学定数が正である材料からなり、前記駆動部により生成される前記パルス変調信号は、パルスの立ち上がりを含む初期区間と前記初期区間に続く残余区間とを有し、前記初期区間の平均信号強度が前記残余区間の平均信号強度よりも高い。この構成によれば、励起用光源は、励起光を発生する。レーザ媒質は、励起光により基本波光を発生する。2つの共振器ミラーは、レーザ媒質を挟んで配置されて、基本波光を共振させる。波長変換素子は、2つの共振器ミラーの間に配置されて基本波光を高調波光に波長変換する。駆動部は、パルス変調信号を生成して励起用光源をパルス駆動する。レーザ媒質は、熱光学効果を有し熱光学定数が正である材料からなる。駆動部により生成されるパルス変調信号は、パルスの立ち上がりを含む初期区間と初期区間に続く残余区間とを有し、初期区間の平均信号強度が残余区間の平均信号強度よりも高い。したがって、パルス変調信号の初期区間のレーザ媒質に入射する励起光のパワーは、残余区間の励起光のパワーよりも大きい。そのため、パルス変調信号の初期区間のレーザ媒質の発熱量は、残余区間の発熱量に比べて大きくなる。駆動部は、励起用光源をパルス駆動するため、レーザ媒質の温度は、パルス変調信号が入力される直前に、最も低下しており、パルス変調信号が入力されると次第に上昇して一定になる。本構成では、パルス変調信号の初期区間のレーザ媒質の発熱量が、残余区間の発熱量よりも大きいため、パルス変調信号の初期区間において、レーザ媒質の温度を急峻に上昇させることが可能となる。レーザ媒質の温度を急峻に上昇できるため、パルス変調信号の初期区間に、レーザ媒質の、基本波光の光軸に垂直な方向における光軸近傍と光軸から離れた位置との温度差を、パルス変調信号の初期区間の平均信号強度が残余区間の平均信号強度と同じ場合に比べて、より大きくすることができる。レーザ媒質は、熱光学効果を有するため、基本波光の光軸に垂直な方向に温度差が生じると、基本波光の光軸に垂直な方向に屈折率差が生じて、レーザ媒質は熱レンズ効果を有することになる。本構成においては、レーザ媒質は、熱光学定数が正である材料からなるため、レーザ媒質の基本波光の光軸に垂直な方向に温度差を有する温度分布が形成されると、レーザ媒質の熱レンズ効果は、基本波光に対して凸レンズの効果となる。本構成は、パルス変調信号の初期区間に、基本波光に対するレーザ媒質の凸レンズ効果を、パルス変調信号の初期区間の平均信号強度が残余区間の平均信号強度と同じ場合に比べて、より大きくすることができる。したがって、パルス変調信号の立ち上がり時点から、基本波光に対して大きい凸レンズ効果を得ることができる。その結果、立ち上がり時点から基本波光がレーザ媒質内で好適に収束されるため、2つの共振器ミラーは、基本波光を立ち上がり時点から安定して共振させることができる。したがって、波長変換素子は、パルス変調信号の立ち上がり時点から基本波光を高調波光に波長変換することができる。上述した理由によって、波長変換装置は、変調時の立ち上がり時間の課題、つまりパルス駆動時に高調波光の立ち上がりが急峻でないという課題を解消でき、画像表示装置に使用したときに、パルス駆動の立ち上がりにおけるブランク時間を低減できる。これにより、高輝度かつ高画質の画像が表示でき、小型化および低コスト化に適した高効率の波長変換装置を実現できる。上記の波長変換装置において、前記2つの共振器ミラーの平行度をθ分、前記パルス変調信号の前記初期区間におけるエネルギーをEジュールとしたとき、前記駆動部は、3.33θ1<E<3.78θ3を満たすパルス変調信号を生成する構成としてもよい。一般に、パルス変調信号の立ち上がり時に必要な励起光の強度は、2つの共振器ミラーの平行度によって変化する。なぜなら、2つの共振器ミラーの平行度が高い場合は、基本波光が好適に共振するため、レーザ媒質の熱光学効果による熱レンズ効果が小さくても、急峻に高調波光の強度は立ち上がるが、平行度が低い場合は、基本波光が好適に共振しないため、高調波光の強度は急峻に立ち上がらないからである。しかし、この構成によれば、2つの共振器ミラーの平行度をθ分、パルス変調信号における初期区間のエネルギーをEジュールとしたとき、駆動部は、3.33θ1<E<3.78θ3を満たすパルス変調信号を生成する。したがって、2つの共振器ミラーの平行度に応じて、必要な励起光の強度を得ることが可能になっているため、高調波光の強度を急峻に立ち上がらせることができる。上記の波長変換装置において、前記レーザ媒質は、軸が前記励起光の入射方向に平行な円柱状に形成されている構成としてもよい。この構成によれば、レーザ媒質は軸が励起光の入射方向に平行な円柱状に形成されているため、励起光の入射によりレーザ媒質で発生した熱を励起光の光軸に対して軸対称に逃がすことができる。そのため、軸対称に温度分布を形成することができ、熱光学効果によって発生した屈折率変化の分布を軸対称にすることができる。屈折率変化の分布が軸対称であれば、屈折率の分布が軸対称でない場合に比べて、熱光学効果による熱レンズ効果が励起光の光軸に対して歪むのをより防ぐことができ、2つの共振器ミラーで共振される基本波光のビーム形状が歪むことをより防ぐことができる。基本波光のビーム形状の歪みを抑えることで、高調波光を高効率で得ることができる。上記の波長変換装置において、円柱状の中空部を有し、前記レーザ媒質を前記中空部に収容して保持する保持部をさらに備える構成としてもよい。この構成によれば、円柱状の中空部を有し、レーザ媒質を中空部に収容して保持する保持部を備えているため、レーザ媒質で発生した熱を保持部に向けて励起光の光軸に対して確実に軸対称に逃がすことができる。上記の波長変換装置において、前記レーザ媒質の直径は、前記レーザ媒質に入射する前記励起光の直径の2倍以上かつ5倍以下である構成としてもよい。レーザ媒質の直径が入射する励起光の直径よりも小さい場合には、レーザ媒質の入射面において励起光のけられが発生して効率を低下させてしまう。しかしながら、この構成によれば、レーザ媒質の直径が励起光の直径の2倍以上であるため、レーザ媒質の入射面における励起光のけられをなくすことができる。さらに、レーザ媒質の直径が励起光の直径の5倍以下であるため、励起光吸収により発熱しているレーザ媒質と保持部との熱抵抗を小さくすることができる。したがって、レーザ媒質全体の温度上昇を抑えることができる。その結果、レーザ媒質全体の温度上昇による、励起光から基本波光への変換効率低下を抑えることができる。また、上記の波長変換装置において、前記駆動部は、前記レーザ媒質が前記基本波光を発生するしきい値を超えない信号強度の直流信号を前記パルス変調信号に重畳した信号を生成する構成としてもよい。この構成により、駆動部は、レーザ媒質が基本波光を発生するしきい値を超えない信号強度の直流信号をパルス変調信号に重畳した信号を生成する。したがって、重畳した直流信号により発生する励起光によってレーザ媒質を定常的に発熱させることができる。その結果、レーザ媒質内の励起光の光軸に垂直な面内に温度差を有する温度分布を定常的に形成することができ、ブランク時間をさらに低減して高調波光の立ち上がりを一層早くすることができる。これにより、高輝度かつ高画質の画像が表示でき、小型化および低コスト化に適した高効率の波長変換装置を実現できる。また、上記の波長変換装置において、前記励起用光源と前記レーザ媒質との間に配置され、曲率が変更可能な可変レンズをさらに備え、前記駆動部は、前記可変レンズを駆動して、前記パルス変調信号の前記初期区間では前記可変レンズの曲率を第1曲率値に設定し、前記パルス変調信号の前記残余区間では前記可変レンズの曲率を前記第1曲率値より小さい第2曲率値に設定する構成としてもよい。この構成により、駆動部は、励起用光源とレーザ媒質との間に配置され、曲率が変更可能な可変レンズを駆動する。駆動部は、パルス変調信号の初期区間では可変レンズの曲率を第1曲率値に設定し、パルス変調信号の残余区間では可変レンズの曲率を第1曲率値より小さい第2曲率値に設定する。したがって、第1曲率値は第2曲率値より大きいため、レーザ媒質に入射する励起光の直径は、パルス変調信号の残余区間よりも初期区間の方が小さくなる。このため、残余区間に比べて初期区間の方が励起光がより収束されていることから、パルス変調信号の初期区間で素早く所望の温度差を有する温度分布をレーザ媒質に形成することができるので、ブランク時間をさらに低減して、高調波光の立ち上がりをより早くすることができる。これにより、高輝度かつ高画質の画像が表示でき、小型化および低コスト化に適した高効率の波長変換装置を実現できる。また、上記の波長変換装置において、2つの共振器ミラーのうち、一方の共振器ミラーは、レーザ媒質の端面で構成され、他方の共振器ミラーは、波長変換素子の端面で構成されてもよい。この構成により、新たに共振器ミラーを配置しなくてよいので、コンパクトな波長変換装置が実現できる。また、上記の波長変換装置において、前記レーザ媒質と前記波長変換素子とが、前記基本波光の光軸に沿って隣接して配置され、または接合されている構成としてもよい。この構成により、レーザ媒質と波長変換素子とを基本波光の光軸方向に配置する長さを低減することができ、さらにコンパクトな波長変換装置が実現できる。また、2つの共振器ミラーを調整する必要がないので、低コストの波長変換装置を実現できる。また、上記の波長変換装置において、前記励起用レーザ光源の外部または内部に、波長選択部をさらに備えた構成としてもよい。この構成により、励起光の温度変化による波長変化を低減でき、安定した高調波光の出力を得ることができる。また、ブランク時間が温度の影響を受けて増大することがなく、低減されて保持できるので、さらに出力が安定した波長変換装置が実現できる。また、上記の波長変換装置において、前記波長変換素子から出る前記基本波光を受光する基本波光検出器をさらに備え、前記駆動部は、前記基本波光検出器により受光された前記基本波光の出力波形に応じて前記励起用光源の変調の強さを変える構成としてもよい。この構成により、駆動部は、波長変換素子から出る基本波光の出力波形に応じて励起用光源の変調の強さを変えているため、励起用光源の個体差による特性の差を解消するようにパルス変調信号を生成することによって、高調波光の出力を安定させることができる。また、上記の波長変換装置において、前記駆動部により生成される前記パルス変調信号は、立ち上がり時点の信号強度が最大である構成としてもよい。この構成により、駆動部により生成されるパルス変調信号は、立ち上がり時点の信号強度が最大であるため、高調波光の立ち上がりをより確実に早くすることができる。本発明の他の局面に従う画像表示装置は、入射光を空間的に変調する空間変調素子と、前記空間変調素子を一方の主面側から照明する光を出射するレーザ光源を有する照明部と、を備え、前記照明部は、赤色レーザ光を出射する赤色レーザ光源、緑色レーザ光を出射する緑色レーザ光源および青色レーザ光を出射する青色レーザ光源を含んで構成され、前記緑色レーザ光源は、上記の波長変換装置を含む固体レーザ光源で構成されている。この構成により、パルス駆動時の高調波光の立ち上がりにおけるブランク時間を低減できる波長変換装置を用いているため、高輝度かつ高画質の画像が表示できる画像表示装置を実現できる。また、上記の画像表示装置において、入力される画像信号に基づき前記空間変調素子に駆動信号を供給して前記空間変調素子をフィールドシーケンシャル方式により駆動し、かつ、前記空間変調素子に供給する駆動信号に同期して前記赤色、緑色および青色レーザ光源を順に発光させる制御部をさらに備え、前記制御部は、前記固体レーザ光源の前記励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを前記空間変調素子に供給する駆動信号の立ち上がりよりも早くする構成としてもよい。この構成により、固体レーザ光源の励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを空間変調素子に供給する駆動信号の立ち上がりよりも早くしているため、パルス駆動時の高調波光の立ち上がりにおけるブランク時間をさらに低減することができる。したがって、より一層、明るい画面と階調制御に優れた高画質な画像を表示できる画像表示装置を実現できる。本発明の他の局面に従う画像表示装置は、入射光を空間的に変調する空間変調素子と、赤色レーザ光を出射する赤色レーザ光源、緑色レーザ光を出射する緑色レーザ光源および青色レーザ光を出射する青色レーザ光源を有し、前記空間変調素子を一方の主面側から照明する照明部と、入力される画像信号に基づき前記空間変調素子に駆動信号を供給して前記空間変調素子をフィールドシーケンシャル方式により駆動し、かつ、前記空間変調素子に供給する駆動信号に同期して前記赤色、緑色および青色レーザ光源を順に発光させる制御部と、を備え、前記緑色レーザ光源は、波長変換装置を含む固体レーザ光源で構成され、前記波長変換部は、励起光を発生する励起用光源と、熱光学効果を有し熱光学定数が正である材料からなり、前記励起光により基本波光を発生するレーザ媒質と、前記レーザ媒質を挟んで配置されて、前記基本波光を共振させる2つの共振器ミラーと、前記2つの共振器ミラーの間に配置されて前記基本波光を高調波光に波長変換する波長変換素子と、前記励起用光源をパルス駆動する駆動部と、を含み、前記制御部は、前記励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを前記空間変調素子に供給する駆動信号の立ち上がりよりも早くする。この構成により、励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを前記空間変調素子に供給する駆動信号の立ち上がりよりも早くしているため、パルス駆動時の高調波光の立ち上がりにおけるブランク時間を低減することができる。したがって、明るい画面と階調制御に優れた高画質な画像を表示できる画像表示装置を実現できる。また、上記の画像表示装置において、前記制御部は、前記励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを、フィールドシーケンシャル方式により駆動している前記空間変調素子に供給する1つ前の駆動信号の立ち下がりと同時とする構成としてもよい。この構成により、制御部は、励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを、フィールドシーケンシャル方式により駆動している空間変調素子に供給する1つ前の駆動信号の立ち下がりと同時としているため、空間変調素子による他の色のレーザ光の変調に悪影響を及ぼすことなく、高調波光の立ち上がりを早くすることができる。また、制御部は、空間変調素子を180Hz以上かつ1000Hz以下の周波数で駆動する構成としてもよい。この構成により、画面のちらつきがなく、カラーブレーキングが気にならない高画質の画像表示装置を実現できる。また、前記空間変調素子により空間的に変調された前記高調波光を検出する高調波光検出器をさらに備え、前記制御部は、前記高調波光検出器により検出された前記高調波光の立ち上がりが前記空間変調素子の駆動信号の立ち上がりより遅れているか否かを判定し、遅れていると判定すると、前記励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを早める構成としてもよい。この構成により、高調波光検出器により検出された高調波光の立ち上がりが空間変調素子の駆動信号の立ち上がりより遅れていると判定すると、励起用光源のパルス駆動の立ち上がりを早めるため、パルス駆動時の高調波光の立ち上がりにおけるブランク時間を確実に解消することができる。また、空間変調素子は、反射型液晶表示パネルである構成としてもよい。この構成により、光利用効率が高く、低消費電力の画像表示装置を実現することができる。