"内部で分離膜によって原液が濾過されて透過液が生成される筒状の圧力容器と、前記原液および前記透過液の少なくとも一方の性状を検知するためのセンサと、前記センサによる検知信号を発信するためのアンテナと、前記圧力容器の軸方向において前記分離膜の脇に位置するように前記筒状の圧力容器内に配設された内部部材であって、前記アンテナを内包するアンテナ保持部を有し、前記センサが取り付けられた内部部材と、前記アンテナ保持部と前記圧力容器の内周面との間の隙間を閉塞する閉塞部材と、を備える、分離膜モジュール。前記アンテナ保持部は、前記圧力容器の内周面に近接する位置で前記アンテナを内包するものである、請求項1に記載の分離膜モジュール。前記閉塞部材は、ゴム系樹脂で構成されている、請求項1または2に記載の分離膜モジュール。前記圧力容器内に装填された、前記分離膜および流路材を含む積層体が中心管の回りに巻き回された少なくとも一対のスパイラル型膜エレメントをさらに備え、前記内部部材は、前記一対の膜エレメント同士を連結する連結部材として機能する、請求項1~3のいずれか一項に記載の分離膜モジュール。前記内部部材は、両端部が前記中心管内に嵌め込まれる中空の軸部と、前記軸部の中央部から径方向外側に突出する複数のプレート部と、を有し、前記アンテナ保持部は、前記複数のプレート部のうちの1つの先端部である、請求項4に記載の分離膜モジュール。前記内部部材は、前記圧力容器の内周面に沿って前記プレート部の先端部同士を橋架する橋架部をさらに有する、請求項5に記載の分離膜モジュール。前記センサは、前記原液の流量を検知する流量センサを含む、請求項1~6のいずれか一項に記載の分離膜モジュール。前記センサは、前記透過液の流量を検知する流量センサを含む、請求項1~7のいずれか一項に記載の分離膜モジュール。前記センサは、前記透過液の電気伝導度を検知する電導度センサを含む、請求項1~8のいずれか一項に記載の分離膜モジュール。ところで、圧力容器の内部ではスパイラル型膜エレメントの周囲に図9に示す例では連結部材15の周囲にも空間が形成されるため、運転時に圧力容器の内部が原液で満たされるとアンテナを使用した無線通信が阻害されることがある。特に、原液が例えば海水などのように電気伝導度の高い液体である場合は、アンテナと圧力容器の内周面との間に介在する原液層によってアンテナから発信された電波が減衰される。その結果、圧力容器外に設置される受信機または中継機での受信信号強度RSSI:ReceivedSignalStrengthIndicatorが低下する。本発明は、このような事情に鑑み、圧力容器内に配置されたアンテナから電波を発信する際の受信信号強度の低下を防止することができる分離膜モジュールを提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明は、内部で分離膜によって原液が濾過されて透過液が生成される筒状の圧力容器と、前記原液および前記透過液の少なくとも一方の性状を検知するためのセンサと、前記センサによる検知信号を発信するためのアンテナと、前記圧力容器の軸方向において前記分離膜の脇に位置するように前記筒状の圧力容器内に配設された内部部材であって、前記アンテナを内包するアンテナ保持部を有し、前記センサが取り付けられた内部部材と、前記アンテナ保持部と前記圧力容器の内周面との間の隙間を閉塞する閉塞部材と、を備える、分離膜モジュールを提供する。上記の構成によれば、アンテナがアンテナ保持部に内包され、このアンテナ保持部と圧力容器の内周面との間の隙間が閉塞部材によって閉塞されているので、アンテナからは電波が原液を透過することなく圧力容器外に発信される。このため、受信信号強度の低下を防止することができる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の説明は本発明の一例に関するものであり、本発明はこれらによって限定されるものではない。第1実施形態図1に、本発明の第1実施形態に係る分離膜モジュール1を示す。この分離膜モジュール1は、ベッセルと呼ばれる筒状の圧力容器7と、圧力容器7内に当該圧力容器7の軸方向に一列に装填された複数本のスパイラル型膜エレメント2以下、単に膜エレメント2という。と、隣り合う膜エレメント2同士の間に介在して各膜エレメント2の脇に位置するように圧力容器7内に配設された内部部材5Aとを備えている。圧力容器7の両端には、円盤状のキャップ8,9が取り付けられている。一方図1では左側のキャップ8には、原液を圧力容器7内に供給するための供給管81が中心からずれた位置に設けられている。他方図1では右側のキャップ9には、後述する分離膜23によって原液が濾過されることにより生成される透過液を取り出すための第1排出管91が中心に設けられており、濃縮された原液を取り出すための第2排出管92が中心からずれた位置に設けられている。すなわち、圧力容器7内には、一方のキャップ8から他方のキャップ9に向かう原液の流れが形成される。なお、供給管81および第2排出管92は、圧力容器7に設けられていてもよい。本実施形態では、膜エレメント2として、逆浸透膜エレメントが用いられている。ただし、膜エレメント2は、例えば限外濾過膜エレメントであってもよい。各膜エレメント2は、集水管として機能する中心管21と、中心管21の回りに巻き回された積層体22と、積層体22を挟むように中心管21の両端部に固定された一対の端部材3と、積層体22を取り巻く外装材28とを有している。一対の端部材3は、積層体22がテレスコピック状に伸張することを防止する役割も果たす。本実施形態では、一対の端部材3のうちの上流側の端部材3に、シール部材41として、膜エレメント2と圧力容器7の内周面との隙間を原液の上流側の圧力を利用してシールする断面略U字状のパッキンが装着されている。ただし、シール部材41は、断面略U字状のパッキンに限定されるものではなく、膜エレメント2と圧力容器7の内周面との隙間をシール可能なものであればどのような形状を有していてもよい。中心管21には、内部に透過液を流入させる複数の導入孔が形成されている図2参照。内部部材5Aの後述する中空の軸部51は、隣り合う膜エレメント1の中心管21に跨って、透過液を流すための連続した流路を構成する。なお、最上流側に位置する膜エレメント2の中心管21にはプラグ82が取り付けられ、最下流側に位置する膜エレメント2の中心管21は連結器93によって第1排出管91と連結されている。図2に示すように、積層体22は、巻き回される方向が一方の対辺方向となる矩形状をなしており、透過側流路材24の両面に分離膜23が重ね合わされた膜リーフと、供給側流路材25とを含む。膜リーフは、一方向に開口する袋状となるように分離膜23同士が3辺で接合された構成を有しており、その開口が中心管21の導入孔と連通している。透過側流路材24は、例えば樹脂からなる網であり、互いに接合される分離膜同士の間に透過液を流すための流路を形成する。供給側流路材25は、例えば樹脂からなる網透過側流路材24よりも網目の大きな網であり、巻き回される膜リーフの周回部分同士の間に原液を流すための流路を形成する。分離膜23としては、不織布やポリスルホン多孔質膜支持体上にポリアミド系スキン層を設けた複合逆浸透膜や、透過性に優れたポリビニルアルコール系分離膜、ナノフィルトレーション膜に好適なスルホン化ポリエーテルスルホン系分離膜などが挙げられる。一対の端部材3は、中心管21にそれらの端面が同一平面上に位置するように固定されている。具体的に、各端部材3は、中心管21の端部に外側から嵌合する内側筒部31と、内側筒部31を離間しながら取り囲む、内側筒部31と同心の外側筒部32とを有している。内側筒部31と外側筒部32は、放射状に配置された複数のリブなどによって互いに連結されている。リブ同士の間の空間は、端部材3を貫通して原液を流通させる流通口を構成する。なお、リブ同士の間には、複数の貫通孔が設けられた薄板が配設されていてもよい。外側筒部32の外周面には、周方向に延びる溝が形成されていてもよく、この溝に適宜シール部材41を配置してもよい。さらに、外側筒部32には、外装材28を保持するための段差が形成されていてもよい。また、外側筒部32の後述するプレート部53に当接する端面には、原液を流通させるための溝部を設けることが好ましい。この溝部はプレート部53の壁面に設けてもよい。内部部材5Aは、本実施形態では、隣り合う膜エレメント2同士を連結する連結部材として機能する。具体的に、内部部材5Aは、図3aおよびbに示すように、両端部が中心管21内に嵌め込まれる軸部51と、軸部51の中央部から径方向外側に突出する複数図例では3つのプレート部53とを有している。本実施形態では、軸部51およびプレート部53が樹脂によって一体的に形成されているが、これらは別々に成型された後に接合剤や溶着などで接合されてもよい。軸部51およびプレート部53を一体的に形成する方法は、特に限定されるものではないが、例えば、射出成形、押出成形、インサート成形、注型成形、真空注型成形などを挙げることができる。また、使用される樹脂としては、ポリスチレンPS、ABS、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリカーボネートPC、ポリ塩化ビニルPVC、ポリアミドPA、ポリアセタールPOM、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートPBT、2,5-ジフェニルオキサゾールPPO、ポリスルホンPSU、ポリフェニレンスルフィドPPS、p-アミノサリチル酸PAS、4-2-ピリジルアゾレゾルシノールPAR、ポリフェニレンエーテルPPE、ポリエーテルサルフォンPES、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリイミドPIなどが挙げられる。注型成形では、エポキシ樹脂やウレタン樹脂を使用することも可能である。また、強度を向上させるために、上記の樹脂にガラス繊維や炭素繊維、充填剤などの添加物を添加してもよい。軸部51は、一定の肉厚の筒状をなしている。なお、図示は省略するが、軸部51の両端部には、軸部51の外周面と中心管21の内周面との隙間をシールするシール部材例えば、オーリングがそれぞれ装着されている。一方の端部に装着されるシール部材の数は、1つであってもよいし複数であってもよい。なお、中心管21は、必ずしも全長に亘って一定の内径を有している必要はなく、中心管21の端部には内径が拡大された拡径部が設けられ、この拡径部に軸部51の端部が嵌り込むようになっていてもよい。各プレート部53は、厚さよりも十分に大きな幅を有している。なお、プレート部51の幅は、少なくとも根元部分では軸部21の外径よりも大きいことが好ましい。このようになっていれば、プレート部53の根元部分同士が連続して軸部21の周囲に切れ目のないリング部を形成することができるため、このリング部に配線を通したりすることができる。さらに、本実施形態では、プレート部53の1つ図3aでは左下に位置するプレート部53に第1流量センサ61が取り付けられており、軸部51に第2流量センサ62が取り付けられている。第1流量センサ61は、上流側の膜エレメント2から下流側の膜エレメント2に送り込まれる原液の流量を検知するためのものであり、第2流量センサ62は、上流側の膜エレメント2から下流側の膜エレメント2に送り込まれる透過液の流量を検知するためのものである。具体的に、そのプレート部53には、当該プレート部53を軸部51の軸方向に貫通する貫通孔55が設けられており、第1流量センサ61はこの貫通孔55内に配設されている。一方、第2流量センサ62は、軸部51内に配設されている。なお、本実施形態では、第1流量センサ61が1つだけ設けられているが、第1流量センサ61は大きさの異なるものが複数設けられていることが好ましい。このような形態を用いると、流量センサの個体差から生じる誤差を補正することができる。プレート部53の他の1つ図4aでは上に位置するプレート部53の先端部は、圧力容器7の内周面7aに近接する位置でアンテナ65を内包するアンテナ保持部54を構成する。ここで、先端部とは、軸部51からのプレート部53の全長のうちの先端面からおよそ1/3の領域をいう。アンテナ65は、第1流量センサ61および第2流量センサ62による検知信号を発信するためのものである。アンテナ65は、当該アンテナ65が封入されたプレート部53の幅方向に延びている。アンテナ65の長さは、無線通信に使用する電波の周波数に依存する。また、本実施形態では、アンテナ65が封入されたプレート部53内には、第1流量センサ61および第2流量センサ62ならびにアンテナ65に接続された回路基板63も封入されている。回路基板63には、アンテナ65を使用した無線通信を行うための無線通信回路や、後述する電源装置64から第1流量センサ61および第2流量センサ62への電力の供給を制御する電力制御回路などが形成されている。なお、回路基板63は、当該回路基板63にアンテナ65が直接実装されるようにアンテナ65の直下まで広がっていてもよいし、アンテナ65よりも径方向内側に位置し、アンテナ65と配線で接続されていてもよい。残りのプレート部53図4aでは右下に位置するプレート部53内には、回路基板63を介して第1流量センサ61および第2流量センサ62に電力を供給する電源装置64が封入されている。電源装置64としては、電池や発電機、AC電源との接続や無線送電を利用することができる。中でも電池の使用が好ましい。上記のようなプレート部53内への電気部品の封入を実現する方法としては、例えば、プレート部53を軸部51の軸方向に二分割し、そのうちの一方のピースの分割面に電気部品を実装した後に、双方のピースを接合する方法が挙げられる。さらに、アンテナ65が封入されたプレート部53の先端面には、アンテナ保持部54と圧力容器7の内周面7aとの間の隙間を閉塞する閉塞部材42が当該先端面を覆うように固定されている。アンテナ保持部54は、圧力容器7の内周面7aに密着していることが好ましいが、必ずしも密着している必要はない。本実施形態では、閉塞部材42は、接着剤によってプレート部53の先端面に貼り付けられている。ただし、閉塞部材42の固定方法については特に限定されるものではなく、例えば、図4aおよびbに示すようにプレート部53の先端面に溝が設けられていて、この溝に閉塞部材42が嵌め込まれるようになっていてもよい。閉塞部材42を構成する材料は、原液に溶出するなどの不具合を生じない限り限定されるものではないが、弾性変形によって圧力容器7の内周面7aに密着させるという観点からはゴム系樹脂であることが好ましい。中でも、膜エレメント2を圧力容器7内に装填する際に内周面7aに対する滑り性が高く、かつ、経年変化に対する安定性も高いシリコンゴムを用いることが特に好ましい。以上説明した本実施形態の分離膜モジュール1では、アンテナ65がアンテナ保持部54に内包され、このアンテナ保持部54と圧力容器7の内周面7aとの間の隙間が閉塞部材42によって閉塞されているので、アンテナ65からは電波が原液を透過することなく圧力容器7外に発信される。このため、受信信号強度の低下を防止することができる。その結果、受信機や中継機をアンテナ65から離れた位置に設置することが可能になり、それらの数を低減させることも可能になる。さらに、本実施形態では、アンテナ保持部54が圧力容器7の内周面7aに近接する位置でアンテナ65を内包するものであるので、アンテナから発信される電波の距離減衰をも低下させることができるとともに、閉塞部材42を構成するのに必要な材料の使用量を低減させることができる。ここで、本実施形態の効果を確認するために行った実験について説明する。実験では、原液として食塩水を用い、閉塞部材42のある場合とない場合とで受信信号強度を測定した。受信信号強度は、絶対値が低いほどアンテナ65と圧力容器7外に設置される受信機または中継機との間での無線接続が安定した状態にあることを示す。アンテナ保持部54と圧力容器7の内周面7aとの間の隙間は1mmに設定した。塩分濃度が3.5の食塩水を用いたときには、閉塞部材42がない場合は、受信信号強度が-81dBmであった。これに対し、閉塞部材42がある場合は、受信信号強度が-68dBmと約16向上した。また、塩分濃度が7.0の食塩水を用いたときには、閉塞部材42がない場合は、受信信号強度が-88dBmであった。これに対し、閉塞部材42がある場合は、受信信号強度が-70dBmと約20向上した。なお、本実施形態では、第1流量センサ61および第2流量センサ62が用いられていたが、本発明のセンサはこれに限られるものではなく、原液および透過液の少なくとも一方の性状を検知可能なものであればどのようなものを採用してもよい。例えば、本発明のセンサは、圧力センサ、温度センサ、電濃度センサなどであってもよい。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態に係る分離膜モジュールを説明する。なお、本実施形態の分離膜モジュールは、第1実施形態の分離膜モジュール1に比べ、内部部材5Aの代わりに図5に示す内部部材5Bが用いられている点だけが異なるので、以下では内部部材5Bについてのみを説明する。なお、図5では、第1実施形態で説明した構成と同一部分には同一符号を付している。内部部材5Bは、両端部が中心管21図1参照に嵌め込まれる軸部51と、軸部51の中央部から互いに反対向きに径方向外側に突出する2つのプレート部53と、圧力容器7の内周面7aに沿ってプレート部53の先端部同士を橋架する円弧状の橋架部56とを有している。そして、プレート部53の先端面および橋架部56の外側面によって、内部部材5Bの筒状の外周面が構成されている。また、橋架部56の内側面とプレート部53の側面は、内部部材5Bを軸部51の軸方向に貫通する開口57を形成する。一方のプレート部53図5では左に位置するプレート部53の先端部は、圧力容器7の内周面7aに近接する位置でアンテナ65を内包するアンテナ保持部54を構成する。また、このプレート部53内には、回路基板63が封入されている。他方のプレート部53図5では右に位置するプレート部53内には、電源装置64が封入されている。本実施形態では、内部部材5Bに、透過液の電気伝導度を検知する電濃度センサ66が取り付けられている。電濃度センサ66は、内部部材5B内に封入された本体部と、この本体部から軸部51の内側に突出する一対の電極とを有している。そして、電濃度センサ66には、回路基板63を介して電源装置64から電力が供給され、一対の電極間に電圧が印加される。さらに、本実施形態では、アンテナ保持部54と圧力容器7の内周面7aとの間の隙間を閉塞する閉塞部材42が、アンテナ65が封入されたプレート部53の先端面から両側に広がっており、その両端部が橋架部56の外側面上に位置している。ただし、閉塞部材42は、第1実施形態と同様に、プレート部53の先端面上のみに設けられていてもよい。本実施形態のように橋架部56が設けられていれば、閉塞部材42を延ばしてアンテナ保持部54の両側にも電波が原液を透過しない領域を形成することができるため、受信機や中継機の配置の自由度をより向上させることができる。ところで、本実施形態では、内部部材5Bが筒状の外周面を有しているので、閉塞部材42を内部部材5Bの周囲に全周に亘って設けてもよい。この場合には、隙間部材42としてオーリングを用いることも可能である。ただし、この場合には、内部部材5Bを圧力容器7内に挿入する作業が困難になるため、閉塞部材42は図5に示すように部分的に設けられていることが好ましい。その他の実施形態前記実施形態では、内部部材5A,5Bが連結部材として機能していた。しかしながら、内部部材5A,5Bから軸部51を省略し、プレート部53および橋架部56からなる内部部材5A,5Bの中心に中心管21と嵌合する貫通孔を設ければ、内部部材5A,5Bを膜エレメント2の端部材3として用いることもできる。あるいは、上記のような構成にした場合には、内部部材5A,5Bを、隣り合う膜エレメント2の双方の中心管21に外側から嵌合する連結部材として用いることも可能である。また、圧力容器7内に装填される膜エレメント2の本数は必ずしも複数本である必要はなく、1本であってもよい。ただし、本発明の内部部材が膜エレメント2同士を連結する連結部材として機能する場合は、少なくとも一対の膜エレメント2があればよい。"