"下記式Iで表される芳香族パーフルオロアルカンモノマー。式中:nは1~20の範囲にあり;記号Ar1、Ar2、Ar3及びAr4は、同一又は異なって、置換又は未置換のフェニレン基を示し;記号Z1及びZ2は、同一又は異なって、求電子性又は求核性の重合性官能基を示すnが、2~20、好ましくは2~8の範囲にある請求項1記載のモノマー。Z1及びZ2が、同一又は異なって、ハロゲン、ヒドロキシル、アルコキシル、チオール、カルボキシル、カルボキシレート、アミノ、スルホンアミド、アシルクロリド、スルホニルクロリド、スルホニルフルオリド、イソシアネート及びこれらの官能基の組み合わせから選択される請求項1又は2記載のモノマー。下記式で表される請求項3記載のモノマー。下記式で表される請求項3記載のモノマー。nが4である請求項1~5のいずれかに記載のモノマー。少なくとも1つのスルホン酸基-SO3H又は少なくとも1つのスルホネート基-SO3MMはアルカリ金属カチオンを示すを有するスルホン化モノマーである請求項1~6のいずれかに記載のモノマー。前記スルホン酸基又はスルホネート基が、少なくとも1つのフェニレン基上、又は適切な場合、そのフェニレン基の少なくとも1つの置換基上にある請求項7記載のモノマー。少なくとも1つの、請求項1~8のいずれかに記載のパーフルオロアルカンモノマーの重合によって、パーフルオロアルカンポリマーを合成する方法。PEM型の燃料電池に使用できる高分子膜の製造における、請求項1~8のいずれかに記載のパーフルオロアルカンモノマーの使用。III.本発明の簡単な説明調査研究中に、出願人の会社は、上記の不都合を少なくとも部分的に克服できる高分子膜の合成に利用できる、新規な芳香族モノマー、より詳細には特定の芳香族パーフルオロアルカンモノマーを見出した。本発明の芳香族パーフルオロアルカンモノマーは、下記式Iで表される:式中:nは1~20の範囲にあり;記号Ar1、Ar2、Ar3及びAr4は、同一又は異なって、置換又は未置換のフェニレン基を示し;記号Z1及びZ2は、同一又は異なって、求電子性又は求核性の重合性官能基を示す。本発明に従うモノマーを発端として、上記の先行技術文献のポリマーに比べて、顕著に改善された化学的安定性及び顕著に改善された酸化抵抗性を有する、ポリマーを合成できることを見出した。予期に反して、かなり以前に開発されたナフィオン登録商標型の市販の膜と少なくとも同等の化学的及び寸法的な安定性、並びに前記市販の膜に匹敵するイオン電導性を示すPEM膜を製造することができる。最後に、本発明のモノマーから得られるポリマーは、その利点として無視できないことであるが、前述の表面処理を必要とすることなく、膜の最適な補強のため、微多孔質ePTFEポリマーに適合できる。また、本発明は、少なくとも1つの、本発明に従う芳香族パーフルオロアルカンモノマーの重合によって、ポリマーを合成する方法に関する。また、本発明は、PEM型の燃料電池に利用できる高分子膜の製造における、本発明に従う芳香族パーフルオロアルカンモノマーの使用に関する。本発明及びその利点は、詳細な説明、以下に示す実施例及びこれらの実施例に関連する図面の観点から、容易に理解されうるものである。実施例では、下記の例を示し又は図式化する:IV.本発明の詳細な説明本発明の芳香族パーフルオロアルカンモノマーは、下記式Iに対応する重要な特徴を有する:Z1-Ar3-CO-Ar1-CF2n-Ar2-CO-Ar4-Z2式中:nは1~20の範囲にあり;記号Ar1、Ar2、Ar3及びAr4は、同一又は異なって、置換又は未置換のフェニレン基を示し;記号Z1及びZ2は、同一又は異なって、求電子性又は求核性の重合性官能基を示す。すなわち、上記式Iのパーフルオロアルカンモノマーは、下記の拡張された化学式を有する、ベンゾフェノンパーフルオロアルカンモノマーである:式中、Rは水素又は水素に代わる置換基を示す。上記式I及び本発明の全ての好ましい代替形式において、nは好ましくは2~20、より好ましくは2~8から選択される;さらに、より詳細には、本発明のパーフルオロアルカンモノマーは、パーフルオロブタンモノマーであり、すなわち、nは4に相当する。前述の通り、2つのベンゾフェノン構造を構成するフェニレン基Ar1、Ar2、Ar3及びAr4は、置換又は未置換であってもよい。これらが置換されている場合、特に、式Iのモノマー当たり、ただ1つのフェニレン基が置換されている場合の他、モノマー当たり、数個のフェニレン基が置換されている場合にも、本発明は適用される。本発明では、ただ1つの置換基又は数個の同一又は異なる置換基が、同一のフェニレン基単数又は複数に存在することが可能である。芳香族核に置換可能な置換基すなわち、より正確には、これらのフェニレン基の水素原子に代わることのできる置換基の具体例として、特に、以下の置換基を挙げることができる。-F;-Cl;-Br;-CN;-CF3;-NO2;-NCH32;-COOH;-COOM;-PO3H;-PO3M;-SO3H;-SO3M記号Mはアルカリ金属カチオン、好ましくはNa又はKを示す;ヒドロキシル、アルキル、シクロアルキル、パーフルオロアルキル、スルホアルキル、スルホアリール、アリール、アルキルカルボニル、アリールカルボニル、アルコキシル又はアリールオキシル基これらの置換可能な置換基は、好ましくは置換基-F、-CN、-CF3、-PO3H、-PO3M、-SO3H及び-SO3M並びにこれらの置換基の組み合わせから選択される。Rが水素である特定の場合、フェニレン基が一つも置換されていないとき、本発明の芳香族パーフルオロアルカンモノマーは、添付された図1Aに示される式I1に対応する。Z1及びZ2は、同一又は異なって、求電子性又は求核性の重合性官能基を示す。このような重合性官能基は、当業者によく知られている:すなわち、求電子性官能基又は求電子性基求電子性原子又は求電子性原子団ルイス酸又は電子受容体は、電子対を欠いており、ルイス塩基と共有結合を生成することができる;反対に、求核性官能基又は求核性基求核性原子又は求核性原子団ルイス塩基又は電子供与体は、自由電子対を有しており、ルイス酸と共有結合を生成することができる。より好ましくは、Z1及びZ2は、同一又は異なって、ハロゲンF、Cl、Br又はIなど、ヒドロキシルOH、アルコキシルOR、チオールSH、カルボキシルCOOH、カルボキシレートCOOR、チオールSH、アミノNH2、スルホンアミドSO2-NH2、アシルクロリドCO-Cl、スルホニルクロリドSO2-Cl、スルホニルフルオリドSO2-F、イソシアネートNCO及びこれらの官能基の組み合わせから選択される。さらに、より好ましくは、Z1及びZ2は、同一又は異なって、ハロゲンF、Cl、Br又はIなど、ヒドロキシルOH、チオールSH及びこれらの官能基の組み合わせから選択される。さらに、より好ましい実施態様では、Z1及びZ2基はヒドロキシル基又はハロゲン特に、フッ素又は塩素に対応する。従って、第1の特定の好ましい実施態様では、式I中、Z1及びZ2基は、ハロゲンのフッ素に対応する。主要な又は中央のパーフルオロアルキレンブロックがパーフルオロブチレンである、より好ましい特定の場合では、本発明の芳香族パーフルオロアルカンモノマーは、1,4-ビス4-フルオロベンゾフェノンパーフルオロブタンであり、添付された図1Bに示される式I2式中、フェニレン基は置換又は未置換であってもよいに対応する。第2の特定の好ましい実施態様では、式I中、Z1及びZ2基は、ヒドロキシルに対応する。主要な又は中央のパーフルオロアルキレンブロックがパーフルオロブチレンである、より好ましい特定の場合では、式Iで表される本発明の芳香族パーフルオロアルカンモノマーは、1,4-ビス4-ヒドロキシベンゾフェノンパーフルオロブタンであり、添付された図1Cに示される式I3式中、フェニレン基は置換又は未置換であってもよいに対応する。上記の本発明に従う芳香族パーフルオロアルカンモノマーは、有利には、スルホン化された形態で、燃料電池の電解質又は同等の膜を形成可能なポリマーの合成に利用できる。用語ポリマーは、本発明のモノマーから得られる構造単位を少なくとも含む、任意のホモポリマー又はコポリマー特に、ブロックコポリマーの意味として解釈すべきである。用語スルホン化モノマー又はスルホン化ポリマーは、定義上、また、よく知られた意味で、1又は複数のスルホン酸基-SO3H又はスルホネート基-SO3M又はこれらの基の組み合わせを有するモノマー又はポリマーを意味すると解釈される。なお、Mは、アルカリ金属[好ましくはリチウムLi、セシウムCs、ナトリウムNa及びカリウムKから選択されるアルカリ金属、より好ましくはナトリウムNa及びカリウムKから選択されるアルカリ金属]のカチオンを示す。ここで簡単にもう一度述べると、PEM電池において、膜として利用されるポリマーのプロトン伝導性を提供するのが、スルホン酸基である。特に、本発明は、少なくとも1つのスルホン酸基又はスルホネート基が、少なくとも1つのフェニレン基上又は適切な場合、そのフェニレン基の少なくとも1つの置換基上にある、上記のパーフルオロアルカンモノマーに関する。用語フェニレン基上にあるは、本願では、フェニレン基それ自体の上、又はフェニレン基の水素原子に代わる任意の1つの置換基の上に、スルホン酸基又はスルホネート基があるという意味として解釈すべきである。本発明に従うスルホン化モノマーの例[この例において、ベンゾフェノン基当たり、少なくとも1つのフェニレン基がスルホネート基-SO3MMは、アルカリ金属カチオン、好ましくはLi、Cs、Na及びKから選択されるアルカリ金属、より好ましくはNa及びKから選択されるアルカリ金属を示すを有する]が、図2A、2B及び2Cに図解される:式II1のスルホン化芳香族パーフルオロアルカンモノマー図2A;1,4-ビス4-フルオロベンゾフェノンパーフルオロブタンジスルホネートのアルカリ金属塩式中、Z1及びZ2基は、ハロゲンのフッ素に対応し、パーフルオロアルカンの主要ブロック又は中央ブロックが、パーフルオロブチレンである図2B;1,4-ビス4-ヒドロキシベンゾフェノンパーフルオロブタンジスルホネートのアルカリ金属塩式中、Z1及びZ2基は、ヒドロキシルに対応し、パーフルオロアルカンの主要ブロック又は中央ブロックが、パーフルオロブチレンである図2C。本発明に従う芳香族パーフルオロアルカンモノマーから合成できるポリマーの一例及び前記モノマーから前記ポリマーを合成するための可能なスキームを、添付された図3に示す。図3に示されるトリアジンポリマー以下、ポリマー1と称するスルホン化された形態は、互いにエーテル-O-架橋を介して連結した、2種類の構造ユニットで構成される。このポリマー1は、後で詳細に説明される方法に従って、塩基及び有機溶媒の存在下、図3のA1で示される本発明に従うモノマーこの場合、ジスルホン化された形態とB1で示される本発明に従わないトリアジンモノマーとの重合によって調製できる。本発明に従うモノマーA1は、上記の式II2の芳香族パーフルオロブタンモノマーに対応する図2B。図3のスルホン化ポリマー1が、芳香族パーフルオロアルカンベンゾフェノンに基づく構造単位と、互いにエーテル-O-架橋を介して結合したトリアジン単位とで構成されることは注意すべきである。この場合、ポリマー1は、ベンゾフェノン封止基図3のBで封止された鎖末端を有する。なお、ベンゾフェノン封止基は、疏水性、かつ立体阻害性を有し、ポリマーの水溶性を低減することを意図している。V.本発明の実施例以下に続く試験では、先ず、モノマーA1本発明に従う及びB1本発明に従わないの合成、次にポリマー1の合成を詳細に記載する。次に、ポリマー1の特性を述べ、PEM型の燃料電池におけるプロトン伝導性膜として試験する。本明細書では、別に明示的に示唆しない限り、表示される全てのパーセントは、質量である。V1.モノマーA1の合成モノマーA1は、ジスルホン化1,4-ビス4-フルオロベンゾフェノンパーフルオロブタンであり、その式は以下の通りである:本発明に従うモノマーA1又は化合物3を、以下で詳述するように、図4に図式的に示される方法に従って調製した。V1A工程1第1工程で、化合物1又は4-フルオロフェニル4-ヨードフェニルメタノンを、図4に従って調製する。4-ヨードベンゾイルクロリド30g、すなわち112.6ミリモル、塩化アルミニウム15.0g、すなわち112.7ミリモル及びフルオロベンゼン21.7g、すなわち225.8ミリモルを、予備乾燥した250mlの丸底フラスコに加える。この混合物を、穏やかな窒素気流下、雰囲気温度で一晩撹拌する。次の日、固体が析出し、撹拌がもはや不可能になる。追加の20mlのフルオロベンゼンを加え、反応物質を40°C丸底フラスコ内の温度で3時間混合する。この装置を40°Cの真空下水ポンプに置いて、過剰のフルオロベンゼンを留去する30分。200gの氷を丸底反応フラスコに直接加え、すぐに60mlの37HClを加える。このようにして得られる固形生成物を、セラミックモーター内で粉末にし、白色の粉末が得られるまで水中で撹拌し、最後に濾過紙フィルターによってHCl溶液から分離し、中性pHが得られるまで洗浄する。水ポンプを利用して、得られた固体を雰囲気温度23°Cで乾燥し、200mlのエタノールと混合し、最後に、全てが溶解するまで60°C丸底フラスコ内の温度で加熱する。最後に、エタノールを冷却することによって、雰囲気温度で化合物を析出する。移動相としてヘキサン/酢酸エチル混合液質量比16/4を利用するシリカ300gクロマトグラフィーによって、最終生成物約30gを精製する。得られた生成物を、ロータリーエバポレーター上で移動相から分離し、80°Cで一晩乾燥する真空下。最終的な淡黄色の生成物25gは、NMR分析及びヘキサン/酢酸エチル割合16/4混合液でのTLCクロマトグラフィーによって、純物質であり、約137°Cの融点DSCによって測定を有することが分かる。このようにして、下記式の化合物1を得る:NMR分析により次のような結果を得る:1HNMR、500MHzCD2Cl2:7.17-7.20m,2H,7.48-7.50m,2H,7.80-7.82m,2H,7.87-7.89m,2H。V-1-B工程2第2工程で、化合物2又は1,4-ビス4-フルオロベンゾフェノンパーフルオロブタンを、以下に記載され、図4Bに図式的に示される方法に従って調製する。17.0gの4-ヨード-4’-フルオロベンゾフェノンすなわち、52.13ミリモル、2.0gの2,2’-ビピリジルすなわち12.83ミリモル、続いて11.83gの1,4-ジヨードパーフルオロブタンすなわち26.06ミリモル及び150mlの無水DMSOを、予備乾燥した500mlの四つ口丸底フラスコに導入する。次に、6.60gの銅粉末を加え、得られた溶液を、継続的に撹拌しながら、窒素気流下65°C油浴は74°Cに制御されているで5時間加熱する。反応混合物を雰囲気温度に冷却し、500mlの冷水に注ぐ;生成物が沈殿し、それを濾去し、1リットルのジクロロメタンに溶解する。次に、得られた有機相を無水Na2SO4で乾燥する。最終生成物を、ジクロロメタン/シクロヘキサン1/1混合液でのシリカ300gクロマトグラフィーによって精製する。このようにして、白色粉末状の下記式の化合物2を得る:NMR分析により次のような結果を得る:1HNMR、500MHzCD2Cl2:7.19-7.23m,2H,7.73-7.75d,4H,7.83-7.87m,8H。19FNMR、471.3MHzCDCl3:105.04m,2F,111.44-111.50d,4F,121.49-121.55m,4F。生成物の融点DSCによって測定は、約222°Cに相当する。V-1-C工程3最後に、第3の、かつ最後の工程で、化合物3又はジスルホン化1,4-ビス4-フルオロベンゾフェノンパーフルオロブタンを、以下に記載され、図4Cに図式的に示される方法に従って調製する。ホットエアーガンを用いて予め乾燥し、窒素気流下に置いた50mlの四つ口丸底フラスコに、化合物22.5g、すなわち4.18ミリモルを入れる。6gの硫酸2回蒸留、シグマ-アルドリッチ及び10gの発煙硫酸65、メルクを、前記固体に直接加える。反応媒質は、すぐに暗色になる。存在する気体状の生成物を、空のガラス捕捉体、次いで30NaOHを満たした捕捉体に追い出す。溶液上に適度な窒素気流を流通しながら、反応媒質を約130°C油浴中は約138°Cで4時間加熱する。一旦スルホン化が完了したら、反応混合物を雰囲気温度に冷却し、63gの氷に注ぎ、撹拌したままにしておく。一旦全ての氷が溶解したら、6.25gのNaClを加える。この溶液を100°Cで加熱し、雰囲気温度に冷却してスルホン化モノマーを析出する。次に、この析出物を、再び15mlの水に溶解し、再び100°Cで加熱して液状に戻す。一旦全ての生成物が溶解したら、10NaOH水溶液を滴下することにより、pHを7.0に調整する。得られた溶液を雰囲気温度に冷却する。このようにして得られた乳白色の固体を、濾過によって水相から分離する。生成物を150°Cで一晩乾燥する真空下。このようにして、下記式の化合物3モノマーA1を得る:このようにして得られ、d6-DMSOに溶解されたモノマーA1の1HNMRスペクトル500MHzを、図5に示す。NMR分析により次のような結果を得る:1HNMR、500MHzd6-DMSO:7.35-7.39m,2H,7.80-7.83m,2H,7.87-7.93m,8H,8.09-8.10d,1H,8.11-8.12d,1H。最後に、生成物の分子量は、ESIエレクトロスプレーイオン化質量分析負イオンモード;水/アセトン1/1混合によって測定するとき、778.9に相当する計算理論値は779.6に相当する。V-2.モノマーB1の合成本発明に従わないモノマーB1又は図6の化合物5を、以下に詳述するように、図6に図式的に示される方法に従って、2つの連続工程で調製した。V-2-A工程1第1工程で、化合物4又は2,4-ビスp-フルオロフェニル-6-フェニル-1,3,5-トリアジンを、以下に記載され、図6Aに図式的に示される方法に従って調製する。この方法は、異なるけれども、SpencerRD及びBeggsBHによる刊行物DeterminationofFourCloselyRelatedTriarylsTriazinesbyInfraredSpectroscopyAnalChem19633116331636に記載されている、塩素化トリフェニルトリアジンの合成方法によって着想を得たものである。磁気撹拌子、還流コンデンサ及び温度計を備えた500mlの三つ口丸底フラスコを、ホットエアーガンを用いて乾燥するこの装置を真空下に置く。67.8gのp-フルオロベンゾニトリル0.56モルフルオロケム99、36.0gの塩化アンモニウム0.68モル、34.0gの塩化アルミニウム0.26モル及び32.0gの塩化ベンゾイル0.22モルを、窒素雰囲気下、前記丸底フラスコ内に入れる。この丸底フラスコを油浴に沈めて158°Cに温め、反応混合物上に窒素を穏やかに流通しながら、150°C反応丸底フラスコ内の温度で一晩放置する。反応生成物を雰囲気温度約23°Cに冷却し、300gの氷及び60gの36HClを加えて加水分解する。得られた固体を濾去し、水に分散し、中性PHになるまで洗浄する。得られた白色の固体を、500mlのメタノール中で撹拌し、30分加熱還流し、得られた混合物を雰囲気温度に冷却する。最後に、得られた生成物を濾去し、真空下60°Cで乾燥する。26.6g収率35の化合物4が得られ、この化合物は254.5°Cの融点DSCによるを示す。NMR分析により、次のような結果を得る:1HNMR、500MHzCD2Cl2:7.30-7.34m,4H,7.62-7.65m,2H,7.68-7.70m,1H,8.79-8.80d,2H,8.82-8.85m,4H。V2B工程2第2工程で、化合物5又は2,4-[4-4-ヒドロキシフェニルスルファニルフェニル]-6-フェニル-1,3,5-トリアジンを、以下に記載され、図6Bに図式的に示される方法に従って調製する。4-ヒドロキシチオフェノール又は4-HTP99、アクロスを、窒素雰囲気下、固体状で保存する。化合物1及びK2CO3を、別々に、真空下150°Cで一晩乾燥する。磁気撹拌子を、2リットルの丸底フラスコ還流コンデンサ、温度計及び窒素の注入口/排出口を備えるに入れる。この装置を真空下に置いて乾燥する。2方向のバルブを利用し、真空を窒素に置き換え、反応物質を加える間、継続して不活性ガスを追い出す。未だ熱いうちに乾燥の終わりに、化合物49.13g、すなわち26.44ミリモル及び粉末状無水K2CO39.69g、すなわち、4-HTPに対して1.2当量を、窒素を追い出した装置に加える。この後、750mlの無水DMSOを加える。次に、少なくとも15分間、得られた懸濁液内の窒素気流を追い出す。10mlのプラスチック注射器を用いて、必要量7.45g又は58.42ミリモル、すなわち2.2当量の液状4-HTPを移し、その注射器内で直接計量し、反応混合物に注入する。一旦全ての反応物質を加えたら、その溶液上で継続して窒素を追い出す。得られた混合物を、断続的に撹拌しながら、100°Cで一晩20時間加熱し、雰囲気温度に冷却する。生成物は単一の工程で精製できない:反応混合物の約250mlの分割画分を取り出し、2.6リットルの酢酸エチル/水質量比11を含む分液漏斗3リットルに注ぐ。残りの生成物は、断続的な窒素の流通下に保持する。分液漏斗に入れた混合物を振って橙色からレモンのような黄色に変化する、所望の生成物を酢酸エチル相に抽出するDMSO/水相はごく微量の所望の生成物を含む。得られた有機相を100mlのNaHCO3溶液で洗浄し、この工程に続いて100mlの水で洗浄し;得られた有機相を無水MgSO4で乾燥する。前記工程を、反応混合物の残りの2つの250mlの分割画分について2回繰り返す。酢酸エチル相を、ロータリーエバポレーターを用いて濃縮し;蜂蜜のような粘性のある僅かに橙色の液体を残す少量のDMSOを含む。残存するDMSOを、減圧下100°Cで除去する。少量のアセトン10ml、次に40mlのジエチルエーテルを加える。得られた固体は、すぐに乳白色になり、その固体をセラミックフィルター上に濾取する。移動相としてヘキサン/CH2Cl2/酢酸エチル/メタノール質量比4/2/1/1を利用するカラムクロマトグラフィーによって、反応生成物から残存するチオールを除去する。このようにして、13.1gすなわち、約89の収率の化合物5を得る。NMR分析により次のような結果を得る:1HNMR500MHzd6-DMSO:6.93-6.95d,4H,7.17-7.19d,4H,7.42-7.44d,4H,7.58-7.60m,2H,7.65-7.68m,1H,8.49-8.50d,4H,8.61-8.63d,2H,10.04s,2H。生成物の分子量は、MALDIマトリックス支援レーザー脱離イオン化質量分析法正イオンモード;ジトラノールマトリックスで測定するとき、558.1に相当する計算理論値は557.7に相当する。V-3.ポリマー1の合成この例では、図3に既に言及される方法による、上記の本発明に従うモノマーA1又は化合物3及び本発明に従わないモノマーB1又は化合物5を原料とするポリマー1の合成を詳細に記載する。ここで得られるポリマー1は、一方ではスルホン化された形態であり、他方ではベンゾフェノン基によって封止された形態である。先ず、モノマーA1及びNa2CO3を、別々に150°Cで一晩乾燥し真空下、160°Cで1時間混合する。モノマーB1それ自体も、80°Cで真空下一晩乾燥する。重合は100mlの三つ口丸底フラスコ内で行う。この丸底フラスコは、窒素注入口、温度計、撹拌子及び還流コンデンサを載せたディーンスターク分離器を備えている。この装置還流コンデンサ及びディーンスターク分離器を含むのガラス部分を、ホットエアーガンを用いて真空下で乾燥する。丸底フラスコに、モノマーB10.848g、すなわち1.52ミリモル、モノマーA11.22g、すなわち1.52ミリモル、無水炭酸ナトリウム0.48g、すなわち4.57ミリモル、3倍過剰、乾燥N,N-ジメチルアセトアミドDMA20ml及びトルエン4ml;共沸剤を加える。この丸底反応フラスコを油浴中100°Cで加熱する。次に、油浴の温度を約148°Cに上昇し、残りのトルエンを留去する丸底反応フラスコ内140°C。ディーンスターク分離器の捕捉体を空にしトルエンを流出し、油浴の温度を約159°C丸底フラスコ内約150°Cに上昇し、この温度で一晩合計20時間保持する。反応温度を低下して内温100°Cにし丸底フラスコを油浴から引き上げる、注射器を用いて、5mlのDMAに溶解した4mgの4-フルオロベンゾフェノンを反応に注入する。次に、約145°C内温に制御された油浴中で、封止反応を4時間継続する。反応混合物を雰囲気温度に冷却し、得られたポリマーを300mlのイソプロパノールに注ぐ。繊維質の析出物を濾過によって回収し、オーブン中、80°Cで一晩乾燥する真空下。得られたポリマーを30mlの水中で洗浄することにより、前記ポリマーから炭酸ナトリウムを除去し、10HClの滴下により酸性にし、pHを7に下げる。このようにして得られる、最終的なポリマーを、真空下100°Cで乾燥する。NMR分析により次のような結果を得る:1HNMR500MHzd6-DMSO:7.08-7.09d,2H,7.17-7.19d,4H,7.39-7.40d,4H,7.62-7.64m,6H,7.80-7.82d,2H,7.79-7.85m,8H,8.27-8.28s,2H,8.65-8.66d,4H,,8.69-8.70d,2H。V-4.PEM膜の製造この試験では、ポリマー1の膜を、以下の通り、ソルベントキャスト法に従って調製する。約0.45μmの孔径を有するPTFEポリテトラフルオロエチレンマイクロフィルターミリポアを介して、8mlのN,N-ジメチルアセトアミドに前もって溶解したポリマー625mgを濾過する。このように濾過したポリマー溶液を、2枚の重ね合わせたガラスシートであって、上層のシートが1mm相当の深さを有する凹部寸法9cm×9cmを含むガラスシートで構成されたモールドに流し込み;次に、この溶液を50°Cで24時間加熱し、次いで60°Cで2時間加熱する。蒸留水の水浴に約12時間浸漬することによって形成された膜から、微量の有機溶媒を取り除く。最後に真空下60°Cで2時間乾燥した後、約50μmに相当する膜厚を有する、高強度で透明な膜を得て、物性評価のための準備が整う。V-5.PEM膜の物性評価V-5-Aプロトン伝導性膜の酸化の場合すなわち、HによるMカチオンの交換、ポリマー1を、最初に、200mlの1.9MH2SO4水溶液に2時間浸漬する。微量の金属を避けるため、2回蒸留した酸H2SO4シグマアルドリッチを用いる。次に、蒸留水をいくつかの段階に分けて加えて全持続時間は約12時間pHを7にする;次に、得られた膜を、蒸留水中で一晩約12時間保存する。S/cmセンチメートル当たりのジーメンスで表される、膜のプロトン伝導性を以下の通り決定する。穴あけパンチを用いて、2cmの直径厚み50μmを有する円盤形態の膜を切り出す。この膜のプロトン伝導性を、100kHz~10Hzの周波数領域100mVACの振幅で、複合インピーダンスの実部オームの法則に従う抵抗及び虚部静電容量を測定することによって決定する。インピーダンス/AC定電位電解装置ザーナー、ドイツを用いて測定を行う。膜と同じ丸い形状を有する2つの白金電極間に挟んで、1、2、3というように6枚まで連続的に積層した膜完全に加湿されているの測定によって、ナイキストグラフを作り出す。各測定において、ナイキストグラフの実軸切片の値、すなわちインピーダンスの虚数部分が0となる値を求める。一般的に、測定点は、アフィン直線上に並び、その傾きにより、膜の抵抗値を直接的に決定する。起始部の縦座標により、膜と白金電極との接触抵抗を決定する。後者の値及び厚みの知見により、膜の抵抗性この値の逆数が伝導性を公知の方法で算出できる。このように試験された、ポリマー1から得られる膜は、特筆すべきプロトン伝導値を示し、その伝導値は、25°C100湿度で約35mS/cm、すなわち、同じ厚みを有し、かつ同じ条件で厳格に試験される、長期間に亘り最大限利用されている市販の膜ナフィオン登録商標112で測定された伝導値約70mS/cmの約50に相当する。V-5-B水分吸収量及び寸法安定性一旦膜を酸化したら、真空下100°Cで12時間乾燥する。大気中の湿気を含む前に、その質量をすぐに測定する。飽和この段階では、水による追加的な質量増加は何ら観察されないするまで、膜試料を雰囲気温度で蒸留水に浸漬する。で表される水分吸収量を、湿潤状態の膜の質量と、乾燥状態の膜の質量との差として計算する。で表される寸法安定性は、完全に加湿された膜の主たる寸法に対する乾燥状態の膜の主たる寸法の割合である。ポリマー1の膜が、市販の膜ナフィオン登録商標112の約23という値に比べて、自重の約20に相当する水分吸収量を有することは注意すべきである。寸法安定性は、比較対象の市販の膜の7という値に比べて、1に相当する。すなわち、本発明に従うモノマーから得られる膜は、予期に反して、低減した水分吸収量を示すだけでなく、PEM燃料電池を作動している間、膜の耐久性及び化学的安定性を決定する多くの要因となる、寸法安定性において特筆すべき特性をも示すことを見出した。V-5-CPEM燃料電池の性能膜の性能は、気体の温度、圧力、流速及び湿度を制御できる燃料電池用の試験台上で、試験できる。65°Cの温度で使用される気体は、純水素及び純酸素である。これらの試験に用いる燃料電池は、2つのGDEガス拡散電極層の間に配置されて試験されるポリマー膜と、2つの黒鉛双極板と、約0.4mg/cm2の白金含量を有する2つの標準電極ジョンソンマッセイのELE0107とを含む単セルで構成される。先ず、試験される膜を、2枚の不織布無菌室グレード、ソンタラマイクロピュア100-供給先デュポンに挟んで乾燥する。次に、2枚のガラス板に挟んで、60°Cで3時間プレスする。得られた膜のそれぞれの面に配置されたPt/C触媒層を熱プレスすることにより、MEA接合体を得る115°C、125MPa。この段階で、MEA接合体を、2つの双極板の間に組み込むことにより、水素及び酸素が供給されると、すぐに作動できる燃料電池の単セルを形成できる。試験で必要なため、燃料電池を定常状態0.7Vにするか、停止及び開始の状態又はOCV開放回路電圧の状態にし、公知の方法により、膜を最も活動的な作動状態過酸化物、フリーラジカルなどに置き、最終的に全体の化学抵抗を推測する。図7は分極曲線を示し、単セルの電圧が、燃料電池によって供給される電流密度の関数として記録されている。なお、一方はポリマー1で構成される膜の場合曲線CA、他方は市販の膜の場合ナフィオン登録商標112ポリマー、曲線CBである。これらの2つの曲線の読み取りにより、以下の解釈がなされる:先ず、高電圧及びゼロ電流開放電気回路で、分極電圧が2つの膜で等しく、そのことにより、同等のガスO2及びH2透過性であることが当業者に説明されることは注意すべきである;次に、中央の直線部典型的には200~800mA/cm2で、曲線CAの僅かに緩やかな傾斜は、より低い膜のイオン伝導性に結び付けられるが、比較的類似する2つの曲線の傾斜が観察され、そのことにより、本発明の特定の膜の電極アノード及びカソードを特別に最適化することもなく、2つの膜が同一の電気特性であることが示される。結論として、本発明のモノマーは、予期に反して、かなり以前に開発されたナフィオン登録商標型の市販の膜と少なくとも同等の化学的及び寸法的な安定性、並びに前記市販の膜に匹敵するイオン電導性を示すポリマー及びPEM膜を製造することができ;これらのポリマーは、さらに特筆すべき化学的安定性及び特筆すべき酸化抵抗性を示す。"