"カウンタ本体20の裏側に、上部が開口した槽30を取り付けるカウンタ10の製造方法において、上記槽30の開口部33aに対応した開口部23の無い上記カウンタ本体20を用意し、該カウンタ本体20の裏側に上記槽30を取り付けた後、上記カウンタ本体20における上記槽30の開口部33aと重複する部位に、該カウンタ本体20の開口部23を形成するための下孔27を開け、その後、上記カウンタ本体20の下孔27に孔開け用工具Bを挿入し、上記槽30の内周面を基準にしながら該カウンタ本体20に上記槽30の開口部33aと連続した開口部23を形成することを特徴としたカウンタ製造方法。請求項1に記載のカウンタ製造方法において、上記槽30の開口部33a周りには鍔部34が形成され、該鍔部34に形成された位置決め用凹部35a、35b又は凸部の少なくとも一方を、治具50に係合させて上記槽30を位置決めした後、カウンタ本体20に開口部23を形成することを特徴とするカウンタ製造方法。請求項2に記載のカウンタ製造方法において、上記槽30は多層構造とされ、裏面層はノルボルネン系樹脂層とされ、該裏面層に位置決め用凹部35a、35b又は凸部の少なくとも一方を設けていることを特徴とするカウンタ製造方法。しかしながら、特許文献1では、カウンタ本体に開口部を形成する工程と、その後にカウンタ本体の開口部周縁を切削する工程との少なくとも2回のカウンタ本体に対する加工が必要になるので、製造工数が増加してしまうという問題があった。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、槽の開口部とカウンタ本体の開口部とを連続させたカウンタを得る場合に、工程数を減らして製造工数を削減することにある。上記目的を達成するために、本発明では、カウンタ本体の開口部を、槽を取り付けた後に該槽の開口部と一致させて形成するようにした。第1の発明は、カウンタ本体20の裏側に、上部が開口した槽30を取り付けるカウンタ10の製造方法において、上記槽30の開口部33aに対応した開口部23の無い上記カウンタ本体20を用意し、該カウンタ本体20の裏側に上記槽30を取り付けた後、上記カウンタ本体20における上記槽30の開口部33aと重複する部位に、該カウンタ本体20の開口部23を形成するための下孔27を開け、その後、上記カウンタ本体20の下孔27に孔開け用工具Bを挿入し、上記槽30の内周面を基準にしながら該カウンタ本体20に上記槽30の開口部33aと連続した開口部23を形成することを特徴とするものである。この構成によれば、カウンタ本体の開口部を、槽の開口部を基準にして該槽の開口部と連続するように形成したので、カウンタ本体の開口部の形成と同時にカウンタ本体及び槽の開口部を連続させて一体感が得られるようになる。第2の発明は、第1の発明において、上記槽30の開口部33a周りには鍔部34が形成され、該鍔部34に形成された位置決め用凹部35a、35b又は凸部の少なくとも一方を、治具50に係合させて上記槽30を位置決めした後、カウンタ本体20に開口部23を形成することを特徴とするものである。この構成によれば、例えば製造上の要因によって槽に歪みが生じていた場合に、槽を治具に位置決めすることで槽の歪みを矯正することが可能になる。これにより、槽の内周面を基準にしてカウンタ本体に開口部を形成する際、該開口部が狙い通りの形状となる。第3の発明は、第2の発明において、上記槽30は多層構造とされ、裏面層はノルボルネン系樹脂層とされ、該裏面層に位置決め用凹部35a、35b又は凸部の少なくとも一方を設けていることを特徴とするものである。この構成によれば、槽の裏面層が高剛性、かつ、粘り強い性質を有することになり、このような性質を有する裏面層に凹部又は凸部の少なくとも一方を設けることで、位置決めが確実に行われるようになる。第1の発明によれば、槽の開口部に対応した開口部の無いカウンタ本体に槽を取り付けた後、下孔を形成し、その後、下孔に孔開け用工具を挿入し、槽の内周面を基準にしながらカウンタ本体に開口部を形成するようにしたので、従来のようにカウンタ本体に対して開口部の形成工程と切削工程とを行うことなく、槽の開口部とカウンタ本体の開口部とを連続させたカウンタを得ることができる。これにより、工程を減らして製造工数を削減することができる。第2の発明によれば、槽の凹部又は凸部の少なくとも一方を治具に係合させることで、槽の形状を矯正することができ、槽の内周面を基準にしてカウンタ本体に開口部を形成する際に狙い通りの形状の開口部とすることができ、カウンタの見栄えをより一層良好にすることができる。第3の発明によれば、槽の裏面層をノルボルネン系樹脂層とし、この裏面層に位置決め用凹部又は凸部の少なくとも一方を設けたので、槽を確実に位置決めすることができる。これにより、カウンタの見栄えをより一層良好にすることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。尚、以下の好ましい実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。図1は、本発明の実施形態にかかるカウンタ製造方法を使用して製造されたカウンタ10を示すものである。このカウンタ10は、平板状のカウンタ本体20と、シンク槽30とを備えており、例えば住居の台所に設置されるキッチンカウンタである。尚、本発明は、上記したキッチンカウンタ以外にも、例えば、洗面所等に設置される洗面カウンタを製造する場合にも適用することができ、この場合、槽はボールの場合が多い。カウンタ本体20は、周知の人工大理石で構成されており、幅寸法が奥行き寸法に比べて長い形状となっている。カウンタ本体20の手前側使用時に使用者から見て手前となる側には、下方へ突出して幅方向に延びる手前側凸条部21が形成されている。また、カウンタ本体20の奥側使用時に使用者から見て奥となる側には、上方へ突出して幅方向に延びる奥側凸条部22が形成されている。さらに、カウンタ本体20の右寄りには、シンク30の開口部33aと連なる開口部23がカウンタ本体20を貫通するように形成されている。この開口部23は、カウンタ本体20の左右方向に長い形状である。図2及び図3に示すように、開口部23は、カウンタ本体20の製造直後には形成されておらず、後述するシンク30と一体化した後に形成されるものである。図3に示すように、カウンタ本体20の裏面の長手方向手前側凸条部21には、カウンタ本体20の手前側凸条部21を補強するための前側補強木24a、24bが接着され、長手方向奥側凸条部22には、カウンタ本体20の奥側凸条部22を補強するための後側補強木24c、24dが接着され、長手方向両端末部には、カウンタ本体20を補強するための外側補強木25a、25dが接着されている。また、カウンタ本体20の裏面の開口部23周囲には、カウンタ本体20を補強するための内側補強木25b、25cが該開口部23を囲むように配置されて接着されている。一方、図4に示すシンク30は、全体として略矩形の箱状をなす2層構造であり、図5に一部断面を拡大して示すように、シンク30の裏側を構成する基材31と、シンク30の表側を構成する積層材32とが一体化されてなるものである。また、シンク30は、凹状の本体部33と、本体部33の開口部33a周縁から外方へ延出する環状鍔部34とを備えており、これら本体部33及び環状鍔部34は一体成形されている。環状鍔部34がカウンタ本体20に接着される。シンク30の基材31は、高剛性、かつ、粘り強い性質を有するポリノルボルネン系樹脂の成形体からなるものであり、厚みは、約2mm~7mm程度とされている。基材31の厚みは、シンク30に要求される性能によって変更することが可能であり、上記範囲に限られるものではない。本実施形態では、ポリノルボルネン系樹脂としては、例えば、ジシクロペンタジエンDCPDを主原料としたオレフィン系架橋タイプの熱硬化性樹脂である。本実施形態で使用可能なノルボルネン系樹脂は、ノルボルネン環を有するものであればよく、上記したものに限られるものではない。シンク30の積層材32は、BMCバルクモールディングコンパウンドを成形してなるものであり、厚みは、約1mm~5mm程度とされている。積層材32の厚みは、シンク30に要求される性能によって変更することが可能であり、上記範囲に限られるものではない。例えば、BMCは、ビニルエステル樹脂エポキシアクリレート樹脂、硬化剤、紫外線吸収剤、内部離型剤、低収縮剤、樹脂チップ、増粘剤、有機繊維、充填剤等を混合してなるものである。尚、積層材32は、シートモールディングコンパウンドを成形して得てもよい。シンク30の環状鍔部34も2層構造となっている。図5に示すように、環状鍔部34の基材31は、該鍔部34の幅方向中央部が積層材32側へ突出しており、厚肉部分を形成している。環状鍔部34の基材31の厚肉部分には、該鍔部34の裏面に開口して表側へ向けて窪む位置決め用第1及び第2凹部35a、35b図4にも示すが形成されている。図4に示すように、4つの第1凹部35aは、底面視においてシンク30の対角線上に位置するように配置されている。また、4つの第2凹部35bは、環状鍔部34の周方向に隣り合う第1凹部35a,35aの間に配置されている。第1凹部35aの内径は、第2凹部35bの内径よりも大きく設定されている。また、図5に示すように、第1及び第2凹部35a、35bの上側部分底側部分は、環状鍔部34の上面に近付くほど内径が小さくなるテーパー状に形成されている。第2凹部35bの内径が、第1凹部35aの内径よりも小さく設定されているのは、次の理由による。すなわち、第1凹部35aと第2凹部35bを後述する治具50に同時に位置合わせするのはシンク30の変形を考慮すると難しい場合が多く、特に変形しやすい各辺の中央位置にある第2凹部35bをまず治具50に位置決めし、その後に、残りの第1凹部35aを位置決めするようにすることで、シンク30全体の位置合わせが容易になるからである。シンク30の変形が大きい場合には、この構造が有効である。尚、シンク30の変形が小さい場合には、第1凹部35aの内径と、第2凹部35bの内径とを同じにしてもよい。また、逆に、第1凹部35aの内径を第2凹部35bの内径よりも小さくしてもよい。次に、上記のように構成されたカウンタ10の製造方法について説明する。カウンタ本体20には、図3に示すように、外側補強木24a~24d及び内側補強木25a~25dを接着剤により接着しておく。また、シンク30の環状鍔部34には、図4に示すように、第1及び第2凹部35a、35bを該シンク30の成形時に成形型図示せずにより形成しておく。また、図6に示す治具50を用意する。治具50は、シンク30を位置決めするためのものであり、シンク30の環状鍔部34よりも大きな平板状の基板51と、基板51に立設された柱状部材52,52と、シンク30の底部を支持するサポート部材53とを備えている。尚、図6は、図4におけるシンク30のA-A線断面部分を位置決めする場合を示している。図6には示されていないが、シンク30の両側に位置するように柱状部材がそれぞれ設けられていて環状鍔部34の裏面側の4辺部分を柱状部材52が支えている。基板51は略水平に配置される。また、柱状部材52は、略鉛直に延び、シンク30の環状鍔部34を裏側から支持するためのものであり、第1及び第2凹部35a、35bの形成位置に対応して配置されている。柱状部材52の上端面にシンク30の環状鍔部34の裏面が載置されるようになっている。柱状部材52の上端面には、第1及び第2凹部35a、35bに係合する第1突部52aと、環状鍔部34の外周部が嵌まる第2突部52bとが形成されている。また、サポート部材53は、基板51の中央部近傍に配置されている。始めに、シンク30を治具50に位置決めする。すなわち、図6に示すように、シンク30を、その開口部33aが上に位置するように向けた状態で治具50の上方から下へ移動させていき、図7に示すように、シンク30の第1及び第2凹部35a、35bを治具50の第1突部52aに係合させるとともに、環状鍔部34を治具50の第2突部52bに嵌める。これにより、例えばシンク30に成形時の歪みが発生していても、シンク30の形状が治具50により矯正されてほぼ設計通りの形状となる。次いで、図8に示すように、シンク30の環状鍔部34の上面に接着剤Sを塗布する。この接着剤Sは従来から用いられるものである。その後、図9に示すように、シンク30の上方にカウンタ本体20を、その裏面が下に向くように配置してから下へ移動させ、図10に示すようにシンク30の環状鍔部34の上面に載置する。このとき、図2に仮想線で示す開口部23の形成予定部位をシンク30の開口部33aに略一致させておく。そして、しばらく時間をおくと接着剤Sが固化してカウンタ本体20の裏面にシンク30が接着される。シンク30を接着した後、カウンタ本体20に開口部23を形成する準備を行う。すなわち、図11に示すように、カウンタ本体20における開口部23の形成予定部位、即ち、カウンタ本体20におけるシンク30の開口部33aと重複する部位に、ドリルAを用いて下孔27を貫通形成する図12参照。下孔27は後述する孔開け工具Bをシンク30内まで挿入することができる程度の大きさであればよく、孔開け工具Bの種類に応じて変更可能である。また、下孔27は、シンク30の開口部33aの周縁部よりも若干内側に位置するように形成するのが好ましい。下孔27を形成した後、孔開け工具Bを、図12に矢印で示す方向に移動させていき、下孔27からシンク30内へ挿入する。孔開け工具Bは、カウンタ本体20を切削する刃物B1と、刃物B1の下端部に設けられたローラB2とを備えている。刃物B1はモータ等によって回転駆動され、これによってカウンタ本体20を切削することができるようになっている。この刃物B1は、テーパー形状刃H1と、垂直刃H2とからなっている。垂直刃H2は、シンク30の内周面と同一面を形成するようにカウンタ本体20を切削するためのものであり、また、テーパー形状刃H1は、カウンタ本体20の開口部23の周縁部を面取りするためのものである。ローラB2は刃物B1の回転中心と略同軸上で自由に回転することができるように支持されており、外周面がシンク30の内周面に接触可能となっている。ローラB2の外周面と刃物B1の外周面とは略同一面上に位置している。孔開け工具Bの先端側ローラB2側をカウンタ本体20の下孔27に挿入した後、孔開け工具Bをシンク30の開口部33a周縁に接近させていき、カウンタ本体20を刃物B1により切削する。図13に示すように、孔開け工具BのローラB2がシンク30の内周面に接触するまで孔開け工具Bを移動させる。この状態でローラB2のシンク30内周面への接触によって孔開け工具Bの位置が決定されることになる。その後、孔開け工具Bを図14に示すようにシンク30の開口部33aに沿うように移動させる。このとき、ローラB2をシンク30の内周面に接触させたまま、その内周面から離れないように孔開け工具Bを移動させていく。つまり、シンク30の内周面を基準にして刃物B1を環状に移動させる。これにより、刃物B1の移動軌跡がシンク30の開口部33aの形状と一致するので、シンク30の内周面を基準にしながらカウンタ本体20にシンク30の開口部33aと連続した開口部23が形成される図16参照。このようにカウンタ本体20の開口部23の形成と同時にカウンタ本体20及びシンク30の開口部23,33aを連続させることができる。これにより、従来のようにカウンタ本体20への開口部23の形成工程と、その後の開口部23周縁部の切削工程とを行わなくても、カウンタ本体20とシンク30との一体感を得ることができる。また、カウンタ本体20に開口部23を形成する際、シンク30を治具50に位置決めして歪みを矯正するようにしている。これにより、カウンタ本体20の開口部23の形状の基準となるシンク30の内周面をほぼ設計通りの形状にすることができるので、開口部23が狙い通りの形状となる。以上説明したように、この実施形態にかかるカウンタの製造方法によれば、シンク30の開口部33aに対応した開口部23の無いカウンタ本体20にシンク30を取り付けた後、下孔27を形成し、その後、下孔27に孔開け用工具Bを挿入し、シンク30の内周面を基準にしながらカウンタ本体20に開口部23を形成するようにしたので、従来のようにカウンタ本体20に対して開口部23の形成工程と切削工程とを行うことなく、シンク30の開口部33aとカウンタ本体20の開口部23とを連続させたカウンタ10を得ることができる。これにより、工程を減らして製造工数を削減することができる。また、シンク30の環状鍔部34の第1及び第2凹部35a、35bを治具50に係合させることで、シンク30の形状を治具50によって矯正することができ、シンク30の内周面を基準にしてカウンタ本体20に開口部23を形成する際に狙い通りの形状の開口部23とすることができ、カウンタ10の見栄えをより一層良好にすることができる。さらに、シンク30の裏面層を、高剛性、かつ、粘り強い性質を有するノルボルネン系樹脂層とし、これに第1及び第2凹部35a、35bを設けたので、シンク30を確実に位置決めすることができる。これにより、カウンタ10の見栄えをより一層良好にすることができる。尚、上記実施形態では、カウンタ本体20に外側及び内側補強木24,25を接着した後にシンク30を接着するようにしているが、これに限らず、例えば図17に示す変形例のように、外側及び内側補強木24,25を接着していないカウンタ本体20にシンク30を接着して開口部23を形成した後、カウンタ本体20に外側及び内側補強木24,25を接着するようにしてもよい。また、上記実施形態では、シンク30の開口部33aを上に向けた状態でカウンタ本体20と接着するようにしているが、これに限らず、図18及び図19に示す変形例2のように、カウンタ本体20を、その裏面が上に向くように配置した後、シンク30を下に移動させて接着するようにしてもよい。変形例2では、カウンタ本体20を保持する治具60を使用する。治具60は、カウンタ本体20の表側が嵌る形状の嵌合面60aを有している。シンク30をカウンタ本体20に接着した後、上下を反転させて上記図11~図16に示すようにカウンタ本体20に開口部23を形成する。また、上記実施形態では、図5に示すようにシンク30の環状鍔部34の凹部35aを、その上側部分がテーパー形状となるように形成しているが、これに限らず、図20に示す変形例3のように、凹部35aは、深さ方向全体に亘って略同一断面を有する形状としてもよい。また、上記実施形態では、シンク30の環状鍔部34における基材31の厚肉部分に凹部35aを形成しているが、これに限らず、図21に示す変形例4のように、環状鍔部34の基材31に厚肉部分を設けることなく、凹部35aを形成してもよい。また、上記実施形態では、図7に示すように、シンク30の環状鍔部34に第1及び第2凹部35a、35bを設け、凹部35a、35bに治具50の突部52aを挿入して係合させるようにしているが、これに限らず、例えば図22に示す変形例5のように、シンク30の環状鍔部34に凸部36を形成し、この凸部36を治具50の柱状部材52に形成した凹部52cに挿入して係合させるようにしてもよい。また、図示しないが、環状鍔部34には、凹部35aと凸部36の両方を設けてもよい。また、シンク30の形状は矩形に限られるものではなく、例えば、図23に示す変形例6のように、底面視で楕円形状であってもよい。この場合、環状鍔部34の凹部35cは、楕円の長径方向両端近傍と短径方向両端近傍とに形成するのが好ましい。また、図24に示す変形例7のように、シンク30の環状鍔部34の基材31のみを、本体部33の基材31よりも全体的に厚肉にしてもよい。これにより、凹部35aの周囲の強度が高まり、位置決め精度がより一層向上する。また、図25に示す変形例8のように、シンク30の環状鍔部34の基材31を裏側へ突出させて厚肉部分を形成し、この厚肉部分に凹部35aを形成してもよい。また、上記実施形態の治具50の代わりに、図26に示す変形例9のような治具64を用いてもよい。すなわち、治具64は、シンク30の外側に嵌合する外側嵌合部材65と、シンク30の内側に嵌合する内側嵌合部材70を備えている。外側嵌合部材65は、ベース板66と、ベース板66に立設されてシンク30の短径方向に延びる複数の短径板67と、ベース板66に立設されてシンク30の長径方向に延びる長径板68とを備えている。短径板67は、シンク30の長径方向に互いに間隔をあけて配置されている。短径板67には、シンク30の短径方向両側壁が嵌る切欠部67aが形成されている。また、長径板68には、シンク30の長径方向両側壁が嵌る切欠部68aが形成されている。内側嵌合部材70は、シンク30の短径方向に延びる複数の短径板71と、シンク30の長径方向に延びる長径板72とを有しており、短径板71は、シンク30の長径方向に互いに間隔をあけた状態で長径板72と一体化している。短径板71の両端は、シンク30の短径方向の両内側面に当たり、長径板72の両端は、シンク30の長径方向の両内側面に当たるようになっている。外側嵌合部材65をシンク30の外側に嵌合し、内側嵌合部材70をシンク30の内側に嵌合させると、治具64によってシンク30の形状が略設計通りに矯正されることになる。これにより、シンク30の内周面を基準にしてカウンタ本体20に開口部23を形成する際に狙い通りの形状の開口部23とすることができる。尚、この変形例において、内側嵌合部材70の上端部は、シンク30の開口部33aよりも下に位置するように形成されており、孔開け工具Bと干渉しないようになっている。また、図27a~cに示す変形例10~12のように、シンク30の環状鍔部34の外周部に裏側へ突出する凸部39を設けてもよい。これら変形例では、治具50の柱状部材52の上端部を本体部33の外壁と凸部39との間に嵌入することで凸部39が治具50に係合した状態となる。これにより、シンク30が位置決めされて矯正される。図27aに示す変形例10では、凸部39の全体が基材31と積層材32の2層構造となっている。図27bに示す変形例11では、凸部39のみ単層構造となっている。図27cに示す変形例12では、凸部39の先端部を除く一部が基材31と積層材32の2層構造となっている。また、図28a~cに示す変形例13~15のように、シンク30の環状鍔部34の外周部に裏側へ突出する凸部39を設け、治具50の柱状部材52の上端部に形成した溝52dに挿入することで凸部39を治具50に係合させることができる。この状態で、シンク30が位置決めされて矯正される。溝52dの両側面の上側には、上端に近付くほど幅が広くなるように形成されたガイド部52eが設けられており、凸部39を溝52dに挿入しやすくなっている。図28aに示す変形例13の環状鍔部43は上記変形例10の環状鍔部43と同様であり、図28bに示す変形例14の環状鍔部43は上記変形例12の環状鍔部43と同様であり、図28cに示す変形例15の環状鍔部43は上記変形例12の環状鍔部43と同様である。また、本発明は、台所用及び洗面所用カウンタ以外にも各種カウンタを製造する場合に適用することができる。"