"床に敷設される敷設体であって、粘着性材料により形成される粘着部分および非粘着性材料により形成される非粘着部分を表面に有する無端ベルト状のマット部材と、そのマット部材が巻回される一対のローラ部材と、操作者により操作可能に構成される操作手段と、その操作手段が操作者により操作された場合に、前記一対のローラ部材を回転駆動させるローラ部材駆動手段と、を備え、前記操作手段が操作され、前記ローラ部材駆動手段により前記一対のローラ部材が回転駆動されることで、前記マット部材が周回され、前記非粘着部分が上面側に配置された第1の態様から、前記粘着部分が上面側に配置された第2の態様に、前記マット部材の配置態様が転換されることを特徴とする敷設体。前記マット部材の粘着部分に剥離可能に被着される剥離シートと、その剥離シートの一端が固着される巻取ローラと、その巻取ローラを回転駆動する巻取ローラ駆動手段と、を備え、前記操作手段が操作され、前記ローラ部材駆動手段により前記一対のローラ部材が回転駆動される場合には、前記巻取ローラ駆動手段により前記巻取ローラが回転駆動され、前記剥離シートが前記巻取ローラに巻き取られることで、前記マット部材の粘着部分から前記剥離シートが剥離されることを特徴とする請求項1記載の敷設体。前記巻取ローラは、前記マット部材の周回に伴って前記粘着部分から剥離された前記剥離シートが送り出される側に配設されると共に、前記一対のローラ部材と同方向に回転駆動されることを特徴とする請求項2記載の敷設体。前記マット部材の内周側に配設され、断面矩形筒状に形成されると共にその平坦面を前記マット部材の内周面に対向させて配置される受圧部材を備えることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の敷設体。しかしながら、上述した特許文献1の技術では、通常マットから防犯マットに転換するためには、上層シート3を中層シート1から作業者が手動で剥がす作業が必要である。そのため、人の出入りがある営業時間内は通常マットとして使用し、夜間などの営業時間後のみ防犯マットとして使用するという択一的な使用しかできず、営業時間内に強盗等が発生しても、防犯マットしての機能を発揮させることができない。即ち、通常マットから防犯マットへ緊急的に転換することができない。一方、特許文献2の技術では、加熱調整手段による粘着剤層を加熱し、粘着性を発現させることで、通常マットから防犯マットに転換することは可能であるが、粘着性が発現されるまでに時間を要するという問題点があった。また、気温が低い場合には、粘着性を十分に発現させることができないことがある一方で、気温が高い場合には、加熱を停止していても、粘着性が発現してしまい、歩行を困難にさせることがある。即ち、外乱気温の影響を受けやすく、通常マットとしての機能および防犯マットとしての機能の発揮が不安定であるという問題点があった。本発明は、上述した問題点を解決するためになされたものであり、通常マットから防犯マットへの転換に要する時間を短縮すると共に、通常マットとしての機能および防犯マットとしての機能の双方を安定して発揮できる敷設体を提供することを目的としている。以下、本発明の好ましい実施の形態について添付図面を参照して説明する。まず、図1を参照して、敷設体1の概略構成について説明する。図1aは、本発明の一実施の形態における敷設体1の上面図であり、図1bは、図1aの矢印Ib方向視における敷設体1の側面図である。図1に示すように、敷設体1は、店舗や事業所などの出入口に敷設され、通常マットとしての機能と、防犯マットとしての機能とを切り替え可能な敷設体であり、上面視矩形枠状に形成されるカバーフレーム20と、そのカバーフレーム20の中央開口から露出されるマット部材40とを備える。敷設体1は、マット部材40が無端ベルト状に形成され、このマット部材40を周回させることで、通常マットから防犯マットへ緊急的に転換可能に構成される。即ち、敷設体1は、通常時は、マット部材40の非粘着部分43をカバーフレーム20の中央開口から露出させており図2a参照、マット部材40上を通行者が通行可能な通常マットとして機能する一方、緊急時には、マット部材40の周回動作により、マット部材40の粘着部分42をカバーフレーム20の中央開口から露出させることで図2b参照、粘着部分42を通行者が踏んだ場合に、その靴底に粘着部分42を付着させて歩行を困難とさせる防犯マットして機能する。次いで、図2及び図3を参照して、敷設体1の詳細構成について説明する。図2aは、通常マットとして機能する状態における敷設体1の断面図であり、図2bは、防犯マットとして機能する状態における敷設体1の断面図である。図3aから図3cは、それぞれ図2aのIIIa-IIIa線からIIIc-IIIc線における敷設体1の断面図である。なお、図2a及び図2bは、図1aのII-II線における敷設体1の断面図に対応する。但し、図2a及び図2bでは、各モータローラ31~33を断面視せずに図示する。また、マット部材40を模式的に図示する。図2及び図3に示すように、敷設体1は、床Fに固定される金属性の固定フレーム10と、その固定フレーム10に締結固定される金属性のカバーフレーム20と、固定フレーム10に軸支される3本のモータローラ第1モータローラ31、第2モータローラ32及び第3モータローラ33と、第1モータローラ31及び第2モータローラ32の間に巻回されるマット部材40と、そのマット部材40の所定領域粘着部分42に被着されると共に一端が第3モータローラ33に固着される剥離シート50と、固定フレーム10に架設されつつマット部材40の内周側に配設される金属性の架設ビーム60と、を主に備える。固定フレーム10は、矩形板状に形成され床Fに載置される地板11と、断面L字型に形成されると共に所定間隔を隔てて対向配置される一対の支持板12とを備え、これら地板11及び支持板12が複数のアンカーボルトAにより床Fに締結固定される。なお、アンカーボルトAは、床Fに開けた穴に本体を挿入し、上部の芯棒を本体内に打ち込むことで、拡張部を開いて固定するオールアンカー登録商標が使用される。カバーフレーム20は、敷設体1の外殻を形成する上面視矩形枠状のフレーム体であり、四辺の外縁部分には、外方へ向けて下降傾斜する傾斜面が形成される。これにより、歩行者や車椅子などの通行を容易とすることができる。また、地板11に固着された締結ベース11aに締結ボルトBを締結することで、カバーフレーム20が固定フレーム10に着脱可能に取り付けられる。これにより、カバーフレーム20の取り外しを容易として、各モータローラ31~33やマット部材40等のメンテナンス性を確保できる。各モータローラ31~33は、円筒状の回転ドラムにモータ及び減速機が内装され、モータの回転駆動力を、減速機を介して回転ドラムに伝達することで、回転ドラムを回転させる。第1モータローラ31及び第2モータローラ32の回転ドラムの回転は、マット部材40を周回させ、第3モータローラ33の回転ドラムの回転は、剥離シート50を巻き取る。なお、各モータローラ31~33は、その軸方向両端が固定フレーム10の支持板12に着脱可能に支持される図3a及び図3b参照。なお、本実施の形態では、各モータローラ31~33が同一の構成共通の部品とされる。これにより、部品コストを抑制して、敷設体1全体としての製品コストの削減を図ることができる。マット部材40は、第1モータローラ31及び第2モータローラ32に巻回される無端ベルト状の部材である。ここで、図4aを参照して、マット部材40の詳細構成について説明する。図4aは、マット部材40の部分拡大断面図であり、図2aの部分拡大図に対応する。図4aに示すように、マット部材40は、ポリエステル帆布からなる心体にポリウレタン等からなる樹脂面体を積層して無端ベルト状に形成されるベースベルト41と、そのベースベルト41の表面に配設される粘着部分42及び非粘着部分43とを備え、これら粘着部分42及び非粘着部分43により、マット部材40の表面外周面が周方向に2分割される。粘着部分42は、防犯マットとして機能する部分であり、ベースベルト41に固着される基材にプライマーを介して粘着剤が塗布され、その外面ベースベルト41と反対側の表面が強粘着面として形成される。一方、非粘着部分43は、通常マットとして機能する部分であり、非粘着性の材料から脚拭きマット例えば、捲縮加工糸をパイル糸として基布に植設したものなどとして形成される。なお、本実施の形態では、粘着部分42が、第1モータローラ31及び第2モータローラ32の軸心間を結ぶ直線距離と同等の範囲に形成される。これにより、緊急時には、図2bに示すように、カバーフレーム20の中央開口に露出する部分のほぼ全域を粘着部分42の強粘着面とすることができる。図2及び図3に戻って説明する。剥離シート50は、粘着部分42の外面強粘着面に剥離可能に被着され、その強粘着面を保護して粘着性能を維持するための部材であり、柔軟性を有し粘着剤残りが少ないテフロン登録商標シートから形成される。剥離シート50は、粘着部分42の外面全体に被着されると共に、その被着部分から外方へ延びた部分の一端図2a右側が第3モータローラ33の回転ドラムの外周面に固着される。なお、緊急時に、第1モータローラ31及び第2モータローラ32が回転駆動され、マット部材40の転換即ち、図2aの状態から図2bの状態への転換が行われる場合には、これら両モータローラ31,32と同じ回転方向へ同じ周速度を有して第3モータローラ33が回転駆動されるので、粘着部分42の外面から剥離されて外方へ送り出される剥離シート50を、第3モータローラ33の回転ドラムの外周面に巻き取ることができる。このように、第3モータローラ33の回転駆動を利用して、剥離シート50を巻き取る構造とすることで、マット部材40の粘着部分42から剥離シート50を確実に剥離させることができる。また、剥離された剥離シート50が、第2モータローラ32に巻き込まれて、動作不良が発生することを抑制できる。或いは、剥離シート50が粘着部分42の一部に残存されることを抑制できる。その結果、緊急時に、マット部材40の配置態様が、第1の態様図2a参照から第2の態様図2b参照へ転換された場合に、敷設体1に防犯マットとしての機能を確実に発揮させることができる。なお、第3モータローラ33は、マット部材40の周回に伴って粘着部分42から剥離された剥離シート50が送り出される側図2aにおいて第2モータローラ32の右側に配設されると共に、マット部材40が周回される場合には、第1モータローラ31及び第2モータローラ32と同方向に回転駆動される。これにより、剥離シート50の取り回しを直線状として、剥離シート50の粘着部分42からの剥離および第3モータローラ33による巻き取り動作の信頼性を高めることができる。また、各モータローラ31~33を同じ高さ位置に配設できるので、敷設体1の小型化を図ることができる。架設ビーム60は、マット部材40を通行する通行者の体重を受け止めて支持するための部材であり、断面矩形筒状の角パイプとして形成され、マット部材40の内周側に複数本が配設される。架設ビーム60は、その上面側および下面側の平坦面をマット部材40ベースベルト41の内周面に平行に対向させた状態で配置される。これにより、マット部材40の上面側非粘着部分43を歩行する際に図2a参照、その歩行者の重量を架設ビーム60の上面により受けることができる。よって、マット部材40の粘着部分42を形成する粘着性材料が歩行者の重量により潰されることを抑制できる。また、歩行者の歩行を安定させることができる。特に、角パイプとして形成されるので、受圧面積を大きくして、歩行者の安定性を増すことができる。なお、架設ビーム60は、その長手方向両端に締結板60aが溶接固定され、その締結板60aが固定フレーム10の支持板12に締結される。よって、架設ビーム60が着脱可能とされるので、両モータローラ31,32やマット部材40の取り外しを容易として、それらのメンテナンス性を確保できる。次いで、図4bを参照して、敷設体1を制御する制御装置70の詳細構成について説明する。図4bは、制御装置70の電気的構成を示したブロック図である。制御装置70は、CPU71、ROM72及びRAM73を備え、それらがバスライン74を介して入出力ポート75に接続される。入出力ポート75には、第1モータローラ31、第2モータローラ32、第3モータローラ33及び操作ボタン80が接続される。CPU71は、バスライン74により接続された各部を制御する演算装置である。ROM72は、CPU71により実行される制御プログラムや固定値データ等を記憶する書き換え不能な不揮発性のメモリである。RAM73は、制御プログラムの実行時に各種のデータを書き換え可能に記憶するためのメモリである。第1モータローラ31は、回転ドラムに減速機を介して回転駆動力を付与する電動モータと、その電動モータの回転駆動力により回転された回転ドラムの回転量を検出する回転センサと、その回転センサの検出結果を処理してCPU71へ出力する出力回路図示せずと、CPU71からの指示に基づいて電動モータを駆動制御する駆動制御回路図示せずとを主に備える。第2モータローラ32及び第3モータローラ33は、第1モータローラ31と同一の構成であるので、その説明は省略する。ここで、本実施の形態では、各モータローラ31~33を全て同じ目標回転速度で独立して回転させる。即ち、各モータローラ31~33の同期制御などを不要として、複雑な制御を不要とすることができる。この場合、各モータローラ31~33は共通の部品として構成されるので、各回転ドラムの外径もそれぞれ同一とされる。よって、第1モータローラ31及び第2モータローラ32に対して、第3モータローラ33が同じ回転速度で回転されたとしても、ベースベルト41及び粘着部分42の厚みの分、粘着部分42から単位時間当たりに剥離される剥離シート50の長さを、第3モータローラ33の回転ドラムに単位時間当たりに巻き取られる剥離シート50の長さよりも若干長くして、巻き取り動作に余裕を持たせることができる。即ち、第3モータローラ33により巻き取り速度が、粘着部分42からの剥離速度よりも先行すると、剥離シート50が緊張状態となり、剥離シート50の一端が第3モータローラ33の外周面から外れる、或いは、剥離シート50が破断され、巻き取り動作ができなくなるおそれがあるところ、本実施の形態では、これを回避できる。その結果、剥離シート50の剥離動作の信頼性を高めることができる。操作ボタン80は、マット部材40の転換を指示するために操作者により操作される操作子であり、この操作ボタン80の操作を起因として、各モータローラ31~33の回転が開始される。なお、操作ボタン80は、本実施の形態では、位置保持型スイッチ押しボタンを備え、その押しボタンを操作する毎に、オン状態操作状態とオフ状態非操作状態とが反転するスイッチとして形成される。CPU71は、操作ボタン80が操作されたオン状態とされたことを検出すると、その操作を起因として、各モータローラ31~33の電動モータの回転を開始させると共に、回転センサの検出結果即ち、回転ドラムの回転量を監視する。監視の結果、回転ドラムの回転量が所定量に達した場合には、マット部材40が所定位置まで周回した即ち、図2aに示す第1の態様から図2bに示す第2の態様へのマット部材40の配置態様の転換が完了したと判断して、電動モータの回転の停止を指示する。制御装置70は、固定フレーム10及びカバーフレーム20により形成される内部空間に収納される一方図示せず、操作ボタン80は、敷設体1固定フレーム10及びカバーフレーム20の設置場所から離れた位置に設置される。例えば、コンビニエンスストアや銀行などでは、固定フレーム10及びカバーフレーム20が出入口近傍の床に設置される一方、操作ボタン80がレジや窓口の近傍となる壁面などに設置される。これにより、レジや窓口など敷設体1から離れた場所からマット部材40の転換を指示することができる。次いで、以上のように構成された敷設体1の動作について説明する。なお、この敷設体1の動作の説明においては、図2a及び図2bを適宜参照する。図2aに示すように、敷設体1は、通常時には、マット部材40の配置態様が、非粘着部分43を上面側に配置した第1の態様とされ、通常マットとして使用される。即ち、通行者例えば、歩行者や車椅子などは、そのマット部材40の上面側非粘着部分43上を通行歩行や走行できる。この状態第1の態様において、例えば、強盗や不審者の侵入が発生した場合には、レジや窓口にいる者が操作ボタン80図4b参照を操作押下する。これにより、各モータローラ31~33の回転駆動が開始され、各回転ドラムが所定方向図2a反時計回りにそれぞれ回転される。図2bに示すように、第1モータローラ31及び第2モータローラ32の回転ドラムが回転されることで、マット部材40が周回され、そのマット部材40の配置態様が、粘着部分42を上面側に配置した第2の態様とされる。なお、この場合、第3モータローラ33の回転ドラムが回転されることで、剥離シート50が巻き取られ、マット部材40の粘着部分42から剥離シート50が剥離される。これにより、敷設体1は、歩行者の靴を粘着部分42に付着させ、歩行を困難とする防犯敷設体防犯マットとしての機能を発揮する。このように、敷設体1は、通常時には、マット部材40の配置態様を、第1の態様図2a参照にしておくことで、通常マットとしての機能を発揮しつつ、緊急時即ち、操作ボタン80が操作された際には、マット部材40を周回させることで、そのマット部材40の配置態様を、第1の態様から第2の態様へ速やかに転換し、防犯マットとしての機能を発揮させることができる。即ち、通常マットから防犯マットへの転換を短時間で行うことができる。また、例えば、加熱により粘着性を発現させる構造の従来品では、通常マットとしての機能および防犯マットとしての機能の発揮が外乱気温の影響により不安定になる。即ち、真冬など低温雰囲気下では、加熱しても粘着性が発現されず、防犯マットとしての機能を十分に発揮できない場合がある一方、真夏などの高温雰囲気下では、通常の使用時において粘着性が発現されてしまい、通常マットとしての機能が阻害される場合がある。これに対し、敷設体1では、マット部材40の周回位置配置態様に応じて、通常マットとしての機能と防犯マットとしての機能とを切り替える構造なので、これら通常マットとしての機能および防犯マットとしての機能の双方を、外乱気温の影響を受けることなく、安定して発揮させることができる。以上、実施の形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変形が可能であることは容易に推察できるものである。上記実施の形態で挙げた数値は一例であり、他の数値を採用することは当然可能である。例えば、アンカーボルトA、締結ボルトB、或いは、架設ビーム60などの配設個数は一例であり、それら各配設個数は、敷設体1の大きさや各フレーム10,20の板厚などに応じて、適宜変更することができる。上記実施の形態では、制御装置70と操作ボタン80との間を信号線で接続し、その信号線を利用して通信する有線方式を例に説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、制御装置70と操作ボタン80との間での通信に、電波や赤外線などを利用する無線方式を採用することは当然可能である。上記実施の形態では、敷設体1を平坦な床Fに敷設する即ち、床Fから敷設体1が突出し床Fとの間に段差が形成される場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、敷設体1の高さと同等の深さを有する空間を床Fに凹設し、その空間内に敷設体1を収容することで、敷設体1の上面が床Fと面一となる即ち、床Fとの間に段差を有さないように敷設しても良い。上記実施の形態では、操作手段としてプッシュスイッチ操作ボタン80を例に説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、他の構造の操作子を採用することは当然可能である。他の構造の操作子とは、例えば、トグルスイッチやスライドスイッチが例示される。上記実施の形態では、操作ボタン80の配設個数が1個である場合を説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、複数の操作ボタン80を、それぞれを異なる場所に配設し、それら複数の操作ボタン80の内のいずれかが操作されれば、マット部材40を第1の態様から第2の態様へ転換する構成としても良い。"