"軸方向に分割された複数の分割輪からなり軸方向の貫通孔が直線的に形成されている転がり軸受用の軌道輪と、前記分割輪を軸方向に相互に押し付けた状態として当該分割輪同士を固定する固定手段と、を備え、前記固定手段は、軸方向内側への移動が規制された状態として、前記貫通孔の軸方向両側に取り付けられている第1規制部材及び第2規制部材と、前記貫通孔内において前記第1規制部材と前記第2規制部材との間にわたって設けられている線状部材と、前記線状部材に張力を生じさせることにより前記第1規制部材及び前記第2規制部材に相互接近させる軸方向の力を付与する張力発生部と、を有していることを特徴とする軌道輪の固定構造。前記第1規制部材及び前記第2規制部材の一方又は双方は、軸方向内側が前記貫通孔の開口部よりも小径であり軸方向外側が当該開口部よりも大径であるテーパ面を、外周面に有している請求項1に記載の軌道輪の固定構造。前記固定手段は、前記分割輪間を跨いで前記貫通孔に挿入されている共に、当該貫通孔の内周面と接触している筒部材を更に有している請求項1又は2に記載の軌道輪の固定構造。前記張力発生部は、前記第1規制部材及び前記第2規制部材の一方又は双方に搭載されていると共に、ワイヤからなる前記線状部材を巻き取り可能でかつ巻き取ったワイヤをその状態で保持可能なウインチである請求項1~3のいずれか一項に記載の軌道輪の固定構造。軸方向に分割された複数の分割輪からなり軸方向の貫通孔が直線的に形成されている転がり軸受用の軌道輪の固定方法であって、前記貫通孔の軸方向両側に、軸方向内側への移動が規制された状態として、第1規制部材及び第2規制部材を取り付け、前記貫通孔内において前記第1規制部材と前記第2規制部材との間にわたって設けられている線状部材に、張力を徐々に増加させながら生じさせることにより、当該第1規制部材及び当該第2規制部材に相互接近させる軸方向の力を付与し、前記軸方向の力によって、前記分割輪を軸方向に相互に押し付けた状態として当該分割輪同士を固定することを特徴とする軌道輪の固定方法。特許文献1に記載の固定構造によれば、分割輪同士を固定するために、図5に示したようなスプリングピン97を打ち込む必要がないことから軌道面94,95に圧痕を生じさせないが、一旦、前記結合部材によって分割輪同士を固定すると、分割輪間の軸方向に関する組み立て寸法の調整変更が困難となる。例えば、仮組み立てにおけるアキシャル隙間の調整が困難となる。そこで本発明の目的は、衝撃を与えることなく分割輪同士を固定することができ、また、分割輪の軸方向に関する組み立て寸法の調整が可能となる軌道輪の固定構造及び軌道輪の固定方法を提供する。本発明は、軸方向に分割された分割輪からなり軸方向の貫通孔が直線的に形成されている転がり軸受用の軌道輪と、前記分割輪を軸方向に相互に押し付けた状態として当該分割輪同士を固定する固定手段とを備え、前記固定手段は、軸方向内側への移動が規制された状態として、前記貫通孔の軸方向両側に取り付けられている第1規制部材及び第2規制部材と、前記貫通孔内において前記第1規制部材と前記第2規制部材との間にわたって設けられている線状部材と、前記線状部材に張力を増加させながら生じさせることにより前記第1規制部材及び前記第2規制部材に相互接近させる軸方向の力を付与する張力発生部とを有していることを特徴とする。本発明によれば、第1規制部材及び第2規制部材が、軸方向内側への移動が規制された状態として貫通孔の軸方向両側に取り付けられており、これら第1規制部材と第2規制部材との間の線状部材に張力を増加させながら生じさせることにより、第1規制部材及び第2規制部材に相互接近させる軸方向の力が付与される。この軸方向の力により、分割輪を軸方向に相互に押し付けた状態として当該分割輪同士を固定することができ、さらに、この固定の際、従来のように分割輪に衝撃を与えることがない。また、線状部材に生じさせる張力を調整することによって、分割輪の軸方向に関する組み立て寸法の調整が可能となる。例えば、張力を大きくすることで、分割輪それぞれの軌道面間の軸方向距離を狭くする方向に調整することが可能となる。また、前記第1規制部材及び前記第2規制部材の一方又は双方は、軸方向内側が前記貫通孔の開口部よりも小径であり軸方向外側が当該開口部よりも大径であるテーパ面を、外周面に有しているのが好ましい。この場合、外周面に前記テーパ面を有している規制部材は、貫通孔に一部が挿入された状態となって当該開口部に嵌って、軸方向内側への移動が規制される。すなわち、簡単な構成により、規制部材の軸方向内側への移動を規制することが可能となる。また、前記固定手段は、前記分割輪間を跨いで前記貫通孔に挿入されている共に、当該貫通孔の内周面と接触している筒部材を更に有しているのが好ましく、この筒部材によって、分割輪同士の径方向についての位置合わせを精度良く行うことができる。また、前記張力発生部は、前記第1規制部材及び前記第2規制部材の一方又は双方に搭載されていると共に、ワイヤからなる前記線状部材を巻き取り可能でかつ巻き取ったワイヤをその状態で保持可能なウインチであるのが好ましい。この場合、ワイヤからなる線状部材が巻き取られることにより当該ワイヤに張力が生じる。そして、巻き取ったワイヤをその状態で保持することにより当該ワイヤの張力を維持することができ、分割輪同士を固定した状態が得られる。また、本発明は、軸方向に分割された分割輪からなり軸方向の貫通孔が直線的に形成されている転がり軸受用の軌道輪の固定方法であって、前記貫通孔の軸方向両側に、軸方向内側への移動が規制された状態として、第1規制部材及び第2規制部材を取り付け、前記貫通孔内において前記第1規制部材と前記第2規制部材との間にわたって設けられている線状部材に、張力を徐々に増加させながら生じさせることにより、当該第1規制部材及び当該第2規制部材に相互接近させる軸方向の力を付与し、前記軸方向の力によって、前記分割輪を軸方向に相互に押し付けた状態として当該分割輪同士を固定することを特徴とする。本発明によれば、第1規制部材及び第2規制部材が、軸方向内側への移動が規制された状態として貫通孔の軸方向両側に取り付けられ、これら第1規制部材と第2規制部材との間の線状部材に張力を徐々に増加させながら生じさせることにより、第1規制部材及び第2規制部材に相互接近させる軸方向の力が付与される。この軸方向の力により、分割輪を軸方向に相互に押し付けた状態として当該分割輪同士を固定することができ、さらに、この固定の際、従来のように分割輪に衝撃を与えることがない。また、線状部材に生じさせる張力を調整することによって、分割輪の軸方向に関する組み立て寸法の調整が可能となる。例えば、張力を大きくすることで、分割輪それぞれの軌道面間の軸方向距離を狭くする方向に調整することが可能となる。本発明によれば、第1規制部材と第2規制部材との間の線状部材に張力を増加させながら生じさせることにより、分割輪同士を固定することができ、さらに、この固定の際、従来のように分割輪に衝撃を与えることがない。また、線状部材に生じさせる張力を調整することによって、分割輪の軸方向に関する組み立て寸法の調整が可能となる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明の軌道輪の固定構造を説明する説明図である。図1では、この固定構造を含む転がり軸受1の断面を示している。転がり軸受1は、複列型であり、内輪2、外輪3、及び、内輪2と外輪3との間に設けられている複列の玉転動体4,5を有している。この転がり軸受1は、例えば産業用機械の回転支持部旋回座軸受として用いられる。図1の実施形態では、軌道輪である内輪2及び外輪3のうち、外輪3が軸方向に分割された分割輪11,12からなる。第1の分割輪11の内周面に玉4が転動する外軌道面13が形成されており、第2の分割輪12の内周面に玉5が転動する外軌道面14が形成されている。また、第1の分割輪11に軸方向に貫通する孔15が形成されており、第2の分割輪12に軸方向に貫通する孔16が形成されている。これら孔15,16は同径であり、同一直線に沿って連続して形成されており、これら孔15,16によって、外輪3を全長にわたって直線的に貫通している軸方向の貫通孔17が形成される。なお、貫通孔17は、図示しないが、外輪3において周方向に所定間隔で複数形成されている。例えば、内径が1000ミリの転がり軸受1の場合、貫通孔17は等間隔で16個形成されている。内輪2は、単一の部材からなる。内輪2の外周面には、複数の玉4が転動する内軌道面18と、複数の玉5が転動する内軌道面19が形成されている。一方の列に含まれる玉4は外軌道面13と内軌道面18とにアンギュラ接触し、他方の列に含まれる玉5は外軌道面14と内軌道面19とにアンギュラ接触する。本発明の軌道輪外輪3の固定構造は、分割輪11,12同士を固定する固定手段20を備えている。固定手段20は、第1規制部材21、第2規制部材22、線状部材23及び張力発生部29を有している。また、上記のとおり、外輪3において、貫通孔17は周方向に所定間隔で複数形成されており、本実施形態では、この貫通孔17毎に固定手段20が設けられている。また、本実施形態の線状部材23は、鋼線のワイヤからなる。以下、線状部材23をワイヤ23aとして説明する。第1規制部材21及び第2規制部材22それぞれは、鋼製からなり、貫通孔17の軸方向両外側の開口部24,25に取り付けられている。具体的に説明すると、第1規制部材21は、軸方向内側への移動が規制された状態として、孔15の軸方向端部の開口部24において分割輪11に取り付けられている。そして、第2規制部材22は、軸方向内側への移動が規制された状態として、孔16の軸方向端部の開口部25において分割輪12に取り付けられている。なお、軸方向内側とは、貫通孔17の軸方向中央側分割輪11,12の合わせ面側である。図2において、本実施形態では、第1規制部材21と第2規制部材22とは同じ形状であり、第1規制部材21及び第2規制部材22の双方が、テーパ面26,27からなる外周面を有した栓部材である。そして、このテーパ面2627は、軸方向内側mが貫通孔17の開口部2425よりも小径であり、軸方向外側nが開口部2425よりも大径である。この構成によれば、第1規制部材21及び第2規制部材22それぞれは、貫通孔17の軸方向両外側それぞれに一部が挿入された状態となって開口部24,25に嵌って軸方向内側への移動が規制される。つまり、第1規制部材21及び第2規制部材22それぞれは、分割輪11,12に対して軸方向の位置が拘束される。第1規制部材21及び第2規制部材22それぞれは、有底の筒形状であり、筒形状である筒部31と、この筒部31の軸方向外側に設けられ当該筒部31と一体である蓋部32とを有している。そして、蓋部32にワイヤ23aが通過する孔32aが形成されており、さらにワイヤ23aは筒部31内を通過する。また、ワイヤ23aは筒部31の中心線に沿って位置する。第1規制部材21の蓋部32に張力発生部29が搭載されており、ワイヤ23aの一端部は、この張力発生部29に取り付けられている。そして、第2規制部材22の蓋部32に固定部28が設けられており、この固定部28は、ワイヤ23aの他端部を抜け止め固定している。これにより、ワイヤ23aは、貫通孔17内において第1規制部材21と第2規制部材22との間にわたって設けられた構成となる。なお、ワイヤ23aは貫通孔17の中心線に沿って配置される。本実施形態の張力発生部29は、ワイヤ23aを巻き取り可能なウインチである。以下、張力発生部29をウインチ29aとして説明する。なお、ウインチ29aは、手動式であってもよく、電動式であってもよい。ウインチ29aは、ワイヤ23aを巻き取るドラム30aと、蓋部32に固定されドラム30aを支持している支持台30bとを有している。そして、ワイヤ23aの一端部がドラム30aに抜け止め固定されており、ワイヤ23aの他端部は上記のとおり固定部28に抜け止め固定されている。このため、ドラム30aを回転させることにより、ワイヤ23aに張力を生じさせることができる。そして、このウインチ29aによれば、ワイヤ23aに張力を徐々に増加させながら生じさせることにより、第1規制部材21及び第2規制部材22に対して、相互接近させる軸方向の力を付与することができる。さらに、ドラム30aの回転を拘束することにより、巻き取ったワイヤ23aをその状態で保持することが可能であり、ワイヤ23aの張力を維持し、上記の第1規制部材21及び第2規制部材22に対して付与した、相互接近させる軸方向の力を維持することができる。以上の構成を備えた外輪3の固定構造による当該外輪3の固定方法を説明する。この固定方法は、転がり軸受1の仮組み立て方法に含まれる。つまり、本実施形態の固定方法は、図1において、転がり軸受1が有している内輪2との間に玉4,5を介在させ、外輪3において分割輪11,12同士を固定する方法である。貫通孔17の軸方向両外側に、軸方向内側への移動が規制された状態として、第1規制部材21及び第2規制部材22を取り付ける一部を挿入する。そして、この貫通孔17内において第1規制部材21と第2規制部材22との間にわたって設けられているワイヤ23aに、上記のウインチ29aによって、張力を徐々に増加させながら生じさせる。これにより、第1規制部材21及び第2規制部材22に対して、相互接近させる軸方向の力を付与することができる。この軸方向の力によって、分割輪11、12を軸方向に相互に押し付けた状態として、当該分割輪11,12同士を固定し、一体の外輪3とする。このように、ワイヤ23aに張力を徐々に増加させながら生じさせていることから、第1規制部材21及び第2規制部材22を相互接近させる軸方向の力が徐々に付与されるので、従来のように分割輪に衝撃を与えることがなく、外軌道面13,14及び内軌道面18,19に圧痕を生じさせることがない。そして、ウインチ29aにおいて、巻き取ったワイヤ23aをその状態で保持することにより、ワイヤ23aの張力を維持することができ、分割輪11,12同士を固定した状態が得られる。また、ウインチ29aではドラム30aを所定の回転位置で拘束することができるので、ワイヤ23aに生じさせる張力を調整することができ、これにより、分割輪11,12の軸方向に関する組み立て寸法の調整が可能となる。例えば、張力を大きくすることで外軌道面13,14間の軸方向距離を狭くする方向に調整することが可能となり、転がり軸受1の仮組み立てにおけるアキシャル隙間の調整が可能となる。さらに、この仮組み立てを行ってから、例えば、外軌道面13,14の再加工が必要となる場合であっても、ウインチ29aによってワイヤ23aの張力を開放し、第1及び第2の規制部材21,22を取り外すことにより、簡単に分割輪11,12を分解することができる。そして、再び、上記の固定手段20によって分割輪11,12を簡単に再固定することが可能となる。図3は、本発明の軌道輪外輪3の固定構造の他の実施形態を説明する説明図である。図1の実施形態と比較して異なる点は、図3の実施形態に係る固定手段20は、貫通孔17孔15,16内に設けられている筒部材35を更に有している点である。その他の構成については、図1の実施形態と同じである。筒部材35は中空の円筒形状であり、ワイヤ23aはこの筒部材35内を通過する。そして、この筒部材35は、分割輪11,12間を跨いで貫通孔17に挿入されており、筒部材35の外周面は、貫通孔17の内周面と接触した状態にある。すなわち、筒部材35は、貫通孔17の軸方向の全長から、第1規制部材21及び第2規制部材22の当該貫通孔17の挿入長さを、差し引いた長さよりも少し短い形状である。そして、筒部材35の外径は、貫通孔17の内径とほぼ同一である。例えば、筒部材35は貫通孔17に中間嵌めの状態にある。筒部材35は、鋼製からなり、貫通孔17内に挿入した状態とすることで、分割輪11,12の径方向についての位置合わせに貢献する。つまり、分割輪11,12の分割面を挟んで双方の孔15,16に、この筒部材35を挿入した状態とすることで、分割輪11,12同士の径方向についての位置合わせを精度良く行うことができる。そして、この位置合わせが可能となる程度の剛性を、筒部材35は有している。なお、この筒部材35を有する実施形態における外輪3の固定方法では、先にこの筒部材35を貫通孔17に挿入し、その後、第1及び第2の規制部材21,22を分割輪11,12に取り付ける。その後の方法は、上記の場合と同じである。図4は、軌道輪の固定構造のさらに他の実施形態を説明する説明図である。図4の実施形態では、軌道輪である内輪102及び外輪103のうち、内輪102が軸方向に分割された分割輪111,112からなる。そして、第1の分割輪111に軸方向に貫通する孔115が形成されており、第2の分割輪112に軸方向に貫通する孔116が形成されている。これら孔115,116によって、内輪102を直線的に貫通する貫通孔17が形成される。そして、この固定構造は、図1の実施形態と同様に、分割輪111,112を軸方向に相互に押し付けた状態として、これら分割輪111,112同士を固定する固定手段20を備えている。固定手段20は、図1の実施形態と同じ構成を有している。つまり、第1規制部材21、第2規制部材22、線状部材23ワイヤ23a及び張力発生部29ウインチ29aを有しており、各部は同じ機能を有している。図1の場合、固定手段20を外輪3に適用しているが、図4では内輪102に適用している。そして、この図4の実施形態においても、第1規制部材21と第2規制部材22との間のワイヤ23aに張力を徐々に増加させながら生じさせていることから、分割輪111,112同士を固定する際、従来のように分割輪に衝撃を与えることがなく、外軌道面13,14及び内軌道面18,19に圧痕を生じさせることがない。そして、ウインチ29aにおいて、巻き取ったワイヤ23aをその状態で保持することにより、ワイヤ23aの張力を維持することができ、分割輪111,112同士を固定した状態が得られる。また、この図4の実施形態においても、図3の実施形態と同様の筒部材35が設けられていても良い。前記各実施形態では、第1規制部材21にウインチ29aを搭載し、第2規制部材22に固定部28を設けた場合を説明したが、ウインチ29a張力発生部29を、第1規制部材21及び第2規制部材22の双方に搭載していてもよい。この場合、軸方向の両側からワイヤ23aを巻き取ることで、ワイヤ23aに張力を生じさせることができ、軸方向の両側から分割輪の位置調整が可能となる。また、貫通孔17は周方向に所定間隔で複数形成されており、この貫通孔17毎に固定手段20が設けられている場合を説明したが、すべての貫通孔17に固定手段20を設けなくてもよい。また、固定手段20を分割輪11,12に取り付けるために、当該分割輪11,12に孔15,16を形成すればよく、複雑な加工は不要である。さらに、前記各実施形態では、第1規制部材21及び第2規制部材22の双方の外周面がテーパ面26,27である場合を説明したが、一方の規制部材のみがテーパ面であってもよい。この場合、他方の規制部材は、図示しないが、貫通孔17の開口部よりも小径であり当該開口部に挿入可能な挿入部と、開口部よりも大径であり分割輪の端面に掛止するフランジ部とを有する段付き形状の栓部材であってもよい。そして、線状部材23をワイヤ23aとして説明したが、線状部材23は他のもの例えば軸部材であってもよく、貫通孔17内を通過可能な細長い部材であればよい。また、張力発生部29はウインチ29a以外であってもよい。本発明の軌道輪の固定構造は、図示する形態に限らず本発明の範囲内において他の形態のものであってもよい。"