多値変調方式により無線端末装置の間でデータ通信する無線通信システムであって、送信側である第1の無線端末装置は、前記多値変調方式の処理機構を、複数の2位相偏移変調器の合成として構成する変調部と、前記多値変調方式における1つのデータフレームを、所定数のデータ列に分割し、当該分割された各データ列に誤り検出符号を付加して分割フレームを生成する分割処理部と、前記分割処理部により生成された各分割フレームを、時系列に設けられた異なる論理スロットに対して割り付け、当該分割フレームのデータを前記複数の2位相偏移変調器へ割り付ける割付処理部と、を備え、受信側である第2の無線端末装置は、前記多値変調方式により送信された変調波を復調する復調部と、前記復調部により復調されたデータから、前記分割フレームを復元する復元処理部と、前記誤り検出符号を用いて、誤りがないと判断された前記分割フレームのデータを結合し、前記データフレームを復元する結合処理部と、を備える無線通信システム。前記分割処理部は、前記所定数のデータ列をデインタリーブするためのインデックスを、各データ列に付加して前記分割フレームを生成し、前記結合処理部は、前記分割フレームに含まれる前記インデックスを用いて、前記データフレームを復元する請求項1に記載の無線通信システム。前記割付処理部は、通信状態に応じて、同一の前記分割フレームを、複数の論理スロットに対して重複して割り付ける請求項1又は請求項2に記載の無線通信システム。前記変調部は、通信状態に応じて、前記複数の2位相偏移変調器のうち、特定の変調器を停止し、前記多値変調方式の多値数を減少させる請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の無線通信システム。前記分割処理部は、前記データフレームを、前記複数の2位相偏移変調器のうち、稼働中の変調器の数に分割し、前記分割フレームを生成する請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の無線通信システム。多値変調方式により無線端末装置の間でデータ通信する無線通信方法であって、送信側である第1の無線端末装置は、前記多値変調方式の処理機構を、複数の2位相偏移変調器の合成として構成する変調部を備え、前記第1の無線端末装置が、前記多値変調方式における1つのデータフレームを、所定数のデータ列に分割し、当該分割された各データ列に誤り検出符号を付加して分割フレームを生成する分割処理ステップと、前記分割処理ステップにおいて生成された各分割フレームを、時系列に設けられた異なる論理スロットに対して割り付け、当該分割フレームのデータを前記複数の2位相偏移変調器へ割り付ける割付処理ステップと、を含み、受信側である第2の無線端末装置は、前記多値変調方式により送信された変調波を復調する復調部を備え、前記第2の無線端末装置が、前記復調部により復調されたデータから、前記分割フレームを復元する復元処理ステップと、前記誤り検出符号を用いて、誤りがないと判断された前記分割フレームのデータを結合し、前記データフレームを復元する結合処理ステップと、を含む無線通信方法。しかしながら、特許文献1の方法によっても、再送処理の効率化はされないため、誤りが訂正されなかった場合には、スループットの向上は期待できなかった。本発明は、多値変調方式において、ビットエラー発生時のスループットを向上させる無線通信システム及び無線通信方法を提供することを目的とする。本発明に係る無線通信システムは、多値変調方式により無線端末装置の間でデータ通信する無線通信システムであって、送信側である第1の無線端末装置は、前記多値変調方式の処理機構を、複数の2位相偏移変調器の合成として構成する変調部と、前記多値変調方式における1つのデータフレームを、所定数のデータ列に分割し、当該分割された各データ列に誤り検出符号を付加して分割フレームを生成する分割処理部と、前記分割処理部により生成された各分割フレームを、時系列に設けられた異なる論理スロットに対して割り付け、当該分割フレームのデータを前記複数の2位相偏移変調器へ割り付ける割付処理部と、を備え、受信側である第2の無線端末装置は、前記多値変調方式により送信された変調波を復調する復調部と、前記復調部により復調されたデータから、前記分割フレームを復元する復元処理部と、前記誤り検出符号を用いて、誤りがないと判断された前記分割フレームのデータを結合し、前記データフレームを復元する結合処理部と、を備える。また、前記分割処理部は、前記所定数のデータ列をデインタリーブするためのインデックスを、各データ列に付加して前記分割フレームを生成し、前記結合処理部は、前記分割フレームに含まれる前記インデックスを用いて、前記データフレームを復元することが好ましい。また、前記割付処理部は、通信状態に応じて、同一の前記分割フレームを、複数の論理スロットに対して重複して割り付けることが好ましい。また、前記変調部は、通信状態に応じて、前記複数の2位相偏移変調器のうち、特定の変調器を停止し、前記多値変調方式の多値数を減少させることが好ましい。また、前記分割処理部は、前記データフレームを、前記複数の2位相偏移変調器のうち、稼働中の変調器の数に分割し、前記分割フレームを生成することが好ましい。本発明に係る無線通信方法は、多値変調方式により無線端末装置の間でデータ通信する無線通信方法であって、送信側である第1の無線端末装置は、前記多値変調方式の処理機構を、複数の2位相偏移変調器の合成として構成する変調部を備え、前記第1の無線端末装置が、前記多値変調方式における1つのデータフレームを、所定数のデータ列に分割し、当該分割された各データ列に誤り検出符号を付加して分割フレームを生成する分割処理ステップと、前記分割処理ステップにおいて生成された各分割フレームを、時系列に設けられた異なる論理スロットに対して割り付け、当該分割フレームのデータを前記複数の2位相偏移変調器へ割り付ける割付処理ステップと、を含み、受信側である第2の無線端末装置は、前記多値変調方式により送信された変調波を復調する復調部を備え、前記第2の無線端末装置が、前記復調部により復調されたデータから、前記分割フレームを復元する復元処理ステップと、前記誤り検出符号を用いて、誤りがないと判断された前記分割フレームのデータを結合し、前記データフレームを復元する結合処理ステップと、を含む。本発明によれば、多値変調方式を用いる無線通信システムにおいて、ビットエラー発生時のスループットを向上できる。以下、本発明の好適な実施形態の一例について説明する。なお、本実施形態では、無線通信システムを構成する無線端末装置の一例としてPHS登録商標;PersonalHandyphoneSystem端末1を説明する。図1は、本実施形態に係るPHS端末1の外観斜視図である。なお、図1は、いわゆる折り畳み型の端末の形態を示しているが、本発明に係るPHS端末1の形態はこれに限られない。例えば、両筐体を重ね合わせた状態から一方の筐体を一方向にスライドさせるようにしたスライド式や、重ね合せ方向に沿う軸線を中心に一方の筐体を回転させるようにした回転式ターンタイプや、操作部と表示部とが1つの筐体に配置され、連結部を有さない形式ストレートタイプでもよい。PHS端末1は、操作部側筐体2と、表示部側筐体3と、を備えて構成される。操作部側筐体2は、表面部10に、操作部11と、PHS端末1の使用者が通話時や音声認識アプリケーションを利用時に発した音声が入力されるマイク12と、を備えて構成される。操作部11は、各種設定機能や電話帳機能やメール機能等の各種機能を作動させるための機能設定操作ボタン13と、電話番号の数字やメールの文字等を入力するための入力操作ボタン14と、各種操作における決定やスクロール等を行う決定操作ボタン15と、から構成されている。また、表示部側筐体3は、表面部20に、各種情報を表示するための表示部21と、通話の相手側の音声を出力するレシーバ22と、を備えて構成されている。また、操作部側筐体2の上端部と表示部側筐体3の下端部とは、ヒンジ機構4を介して連結されている。また、PHS端末1は、ヒンジ機構4を介して連結された操作部側筐体2と表示部側筐体3とを相対的に回転することにより、操作部側筐体2と表示部側筐体3とが互いに開いた状態開状態にしたり、操作部側筐体2と表示部側筐体3とを折り畳んだ状態閉状態にしたりできる。図2は、本実施形態に係るPHS端末1の機能を示すブロック図である。PHS端末1は、操作部11と、表示部21と、制御部30と、音声制御部40と、記憶部50と、通信部60とを備える。制御部30は、PHS端末1の全体を制御しており、例えば、表示部21や通信部60等の各部に対して所定の制御を行う。また、制御部30は、操作部11や通信部60等から入力を受け付けて、各種処理を実行する。そして、制御部30は、処理実行の際には、記憶部50を制御し、各種プログラム及びデータの読み出し、及びデータの書き込みを行う。なお、本実施形態に係る制御部30の詳細機能は後述する。音声制御部40は、制御部30の制御に従って、通信部60から供給された信号に対して所定の音声処理を行い、処理後の信号をレシーバ22に出力する。レシーバ22は、音声制御部40から供給された信号を外部に出力する。なお、この信号は、レシーバ22に代えて、又はレシーバ22と共に、スピーカ図示せずから出力されるとしてもよい。また、音声制御部40は、制御部30の制御に従って、マイク12から入力された信号を処理し、処理後の信号を通信部60に出力する。通信部60は、音声制御部40から供給された信号に所定の処理を行い、処理後の信号をアンテナ70より出力する。記憶部50は、例えば、ワーキングメモリを含み、制御部30による演算処理に利用される。また、本実施形態に係る各種プログラム及びデータ等を記憶する。通信部60は、所定の使用周波数帯例えば、1.9GHz帯で外部装置基地局と通信を行う。そして、通信部60は、制御部30から供給された信号を、変調部61により変調処理し、アンテナ70から外部装置に送信する。また、通信部60は、アンテナ70より受信した信号を、復調部62により復調処理し、処理後の信号を制御部30に供給する。以下、PHS端末1の変調方式が64QAMであるとして説明する。変調部61は、多値変調方式64QAMの処理機構を、2位相偏移変調方式BPSKによる複数の変調器の合成として構成される。まず、多値変調方式のビット割り当ては、QPSKのビット割り当ての重ね合わせにより構成できる。図3は、IQ平面において、64QAMのシンボルポイントをQPSKのシンボルポイントの重ね合わせにより構成した場合を示す図である。QPSKのシンボルポイントそれぞれに対して、振幅を2分の1にしたQPSKのシンボルポイントを重ね合わせることにより、16QAMのシンボルポイントが構成される。また、この16QAMのシンボルポイントのそれぞれに対して、さらに振幅を2分の1にしたQPSKのシンボルポイントを重ね合わせることにより、64QAMのシンボルポイントが構成される。図4は、多値変調方式の処理機構を、QPSKの変調器の多段接続によって構成した場合のブロック図である。n段の物理スロットから、それぞれQPSKの変調器へ入力された信号の変調波が振幅を変えて合成される。ここで、64QAMの変調波を出力する場合は、物理スロットは3段n=3となる。次に、QPSKの変調器は、2つのBPSKの変調器を用いて構成できる。図5は、多値変調方式の処理機構を、BPSKの変調器の多段接続によって構成した場合のブロック図である。図4の物理スロット1は、物理スロット1-1及び1-2に分割され、物理スロットnは、物理スロットn-1及びn-2に分割される。そして、多値変調方式の変調波を出力する場合は、同じ振幅の物理スロットには、互いに直行する搬送波cosωt又はsinωtが掛けられて合成される。ここで、64QAMの変調波を出力する場合は、物理スロットは6段n=3となる。なお、変調部61は、多値変調方式における多値数の最大数=64に対応したBPSKの物理スロットn=3が設けられている。そして、変調部61は、通信状態に応じて、これら複数のBPSK変調器のうち、特定の変調器を停止して多値数を減少させる。例えば、物理スロット3-1及び3-2を停止し、物理スロット数が4個になると、16QAMが実現される。次に制御部30の機能を詳述する。制御部30は、分割処理部31と、割付処理部32と、復元処理部33と、結合処理部34とを備える。PHS端末1は、データフレームの送信側である第1の無線端末装置となった場合、分割処理部31及び割付処理部32により生成されたデータを、変調部61により多値変調処理して送信する。また、PHS端末1は、データフレームの受信側である第2の無線端末装置となった場合、受信した変調波が復調部62により復調されたデータから、復元処理部33及び結合処理部34によりデータフレームを復元する。分割処理部31は、多値変調方式における1つのデータフレームを、所定数のデータ列に分割し、この分割された各データ列に誤り検出符号CRCデータを付加して分割フレームを生成する。なお、分割されるデータ列は、BPSKのデータフレーム長であることが好ましい。多値数が変更された場合にも、物理スロットの数、すなわち複数のBPSK変調器のうち、稼働中の変調器の数にデータフレームを分割することで、分割フレームの容量は変わらず、処理内容を共通化できる。また、このとき、分割処理部31は、分割されたデータ列を受信側のPHS端末1においてデインタリーブするためのインデックスを、各データ列に付加して分割フレームを生成する。図6は、本実施形態に係る分割フレームの構成を示す図である。64QAMのデータフレームは、BPSK変調器の数と等しい6個の分割フレームに分割される。すなわち、64QAMに対応している送信側のPHS端末1は、BPSKの6スロット分のデータを同時に伝送可能である。割付処理部32は、分割処理部31により生成された各分割フレームを、時系列に設けられた異なる論理スロットに対して割り付け、さらに、この分割フレームのデータをBPSK変調器の物理スロットへ割り付ける。図7は、本実施形態に係る論理スロット、物理スロット及び分割データの対応関係を示す図である。6個の分割データは、時分割された6個の論理スロットに対して順に割り付けられている。そして、各論理スロットの分割データは、さらに、BPSK変調器に対応する6個の物理スロットに対して割り付けられ、変調部61により変調処理される。また、割付処理部32は、通信状態に応じて、同一の分割フレームを、複数の論理スロットに対して重複して割り付ける。すなわち、フェージングが発生する通信環境においては、同じインデックスの分割フレームが複数回送信されることにより、最初の論理スロットでビットエラーが発生した場合にも、後続の論理スロットで正常に受信される可能性が高まる。さらに、弱電界の環境では、ビットエラーが頻発することが考えられるため、変調の多値数を減少させることが好ましい。このように、通信状態に応じて、多値数の変更と分割フレームの多重化とを切り替えることにより、無線通信システムにおける実効スループットの向上が期待できる。復元処理部33は、復調部62により復調されたデータビット列を再配置し、分割処理部31により生成された分割フレームを復元する。結合処理部34は、分割フレームに含まれているCRCデータを用いて、誤りがないと判断された分割フレームのデータを、同じく分割フレームに含まれているインデックスを用いて結合し、データフレームを復元する。図8は、本実施形態に係るPHS端末1がデータフレームを送信する処理を示すフローチャートである。ステップS1において、制御部30は、アプリケーションの処理により送信データが発生したことに応じて、多値変調方式に適応したデータフレームを生成する。ステップS2において、制御部30分割処理部31は、ステップS1で生成されたデータフレームを物理スロットの数に分割し、分割フレームを生成する。ステップS3において、制御部30割付処理部32は、ステップS2で生成された分割フレームを、論理スロットへ割り付け、さらに、論理スロット内のデータを物理スロットへ割り付ける。ステップS4において、制御部30は、ステップS3で割り付けられたデータを変調部61へ入力し、データ送信を実行する。ステップS5において、制御部30は、受信側のPHS端末1から分割フレームの再送要求図9のステップS14があるか否かを判定する。この判定がYESの場合、処理はステップS3に戻り、判定がNOの場合、処理は終了する。図9は、本実施形態に係るPHS端末1がデータフレームを受信する処理を示すフローチャートである。ステップS11において、制御部30は、復調部62を制御し、受信した変調波を復調してデータ列を取得する。ステップS12において、制御部30復元処理部33は、ステップS11で取得されたデータ列を再構成して、送信側で生成された分割フレームを復元する。ステップS13において、制御部30結合処理部34は、ステップS12で復元された分割フレーム内のCRCデータを用いて、ビットエラーが存在するか否かを判定する。この判定がYESの場合、処理はステップS14に移り、判定がNOの場合、処理はステップS15に移る。ステップS14において、制御部30結合処理部34は、分割フレームを取得できなかったので、送信側へ再送要求を行い、処理をステップS11に移す。ステップS15において、制御部30結合処理部34は、送信側で生成された分割フレームが全て取得できたか否かを判定する。この判定がYESの場合、処理はステップS16に移り、判定がNOの場合、処理はステップS11に移る。ステップS16において、制御部30結合処理部34は、デインタリーブ用のインデックスを用いて分割フレームを結合し、送信側で生成されたデータフレームを復元する。以上のように、本実施形態によれば、PHS端末1は、多値変調方式のデータフレームを容易に分割できる。したがって、受信側のPHS端末1は、バースト誤りが発生した場合にも、データフレーム内で、ビットエラーの発生した分割フレームを切り分けることができるため、データフレーム全体ではなく分割フレームを再送要求すればよい。その結果、多値変調方式を用いる無線通信システムにおいて、ビットエラー発生時のスループットの低下を抑制でき、実効スループットを向上できる。また、PHS端末1において、データフレームは、BPSKの変調器の数に分割し、分割フレームは、多値変調方式の多値数によらずBPSKの伝送フレームサイズとした。その結果、多値数によらず、分割処理及び割り付け処理を共通化できるため、実装が容易になる。これにより、処理速度の改善、信頼性の向上、記憶容量の低減が期待できる。また、分割フレームには、デインタリーブ用のインデックスが含まれるので、受信側のPHS端末1は、容易にデータフレームが復元できる。また、PHS端末1は、通信状態に応じて、特に、フェージングの発生する環境においては、同一の分割フレームを複数の論理スロットに対して重複して割り付ける。したがって、受信側のPHS端末1は、一部の分割フレームでビットエラーが発生した場合にも、再送要求することなく正常な分割フレームを受信できる可能性が高まるので、実効スループットの向上が期待できる。また、PHS端末1は、通信状態に応じて、特に、弱電界環境においては、特定のBPSK変調器を停止して多値変調方式の多値数を減少させる。したがって、分割フレームを重複させる方法によっても再送要求が多く発生する場合に、ノイズの影響を受け難い変調方式へ変更できるので、実効スループットの向上が期待できる。さらに、PHS端末1は、これらの方法を切り替えられるので、通信状態に応じて、適切なデータ伝送方式を用いることができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前述した実施形態に限るものではない。また、本発明の実施形態に記載された効果は、本発明から生じる最も好適な効果を列挙したに過ぎず、本発明による効果は、本発明の実施形態に記載されたものに限定されるものではない。また、本発明に係る無線端末装置は、PHS端末1には限られない。本発明は、携帯電話機、PDAPersonalDigitalAssistant、ゲーム機、ナビゲーション装置、パーソナルコンピュータ、通信機能に特化した通信専用モジュール等、様々な装置に適用可能である。