定容加熱器利用装置であって、圧力容器と、被定容加熱流体と、吸入弁と、吐出弁と、定容加熱熱源からなる定容加熱器を備える事を特徴とする定容加熱器利用装置更に前記吐出弁の開閉を制御する吐出弁開閉手段を備える事を特徴とする請求項1の定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器内の前記被定容加熱流体の状態量を検出する被定容加熱流体状態量検出手段を備える事を特徴とする請求項1又は2の定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体状態量検出手段で検出された状態量に基づき吐出弁開閉手段を制御する吐出弁制御手段を備える事を特徴とする請求項1~3の定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器利用装置の吐出弁を電磁弁とする事を特徴とする請求項1~4いずれかの定容加熱器利用装置更に前記吐出弁制御手段と前記被定容加熱流体状態量検出手段を電磁弁を温度により入り切りする温度スウィッチとする事を特徴とする請求項1~5いずれかの定容加熱器利用装置更に前記吐出弁制御手段と被定容加熱流体状態量検出手段を電磁弁を圧力により入り切りするは圧力スウィッチとする事を特徴とする請求項1~6いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器を断熱する定容加熱器断熱手段を備える事を特徴とする請求項1~7いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器の伝熱性能を向上させる定容伝熱向上手段を備えることを特徴とする請求項1~8いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器の加熱を開始する加熱開始手段と、定容加熱器の加熱を停止する加熱停止手段と、定容加熱器の加熱量を増減する加熱量増減手段を備える事を特徴とする請求項1~9いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器の加熱を開始する指示を行う加熱開始指示手段と定容加熱器の加熱量を増減する指示を行う加熱量増減指示手段と定容加熱器の加熱を停止する指示を行う加熱停止指示手段を備える事を特徴とする請求項1~10いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体の熱を放熱する放熱手段と、被定容加熱流体を絞り膨張する膨張弁と、被定容加熱流体を気化させることで吸熱する吸熱手段を備える事を特徴とする請求項1~11いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を供給する被定容加熱流体供給手段を備える事を特徴とする請求項1~12いずれかの定容加熱器利用装置更に被定容加熱流体を回収する被定容加熱流体回収手段を備える事を特徴とする請求項1~13いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を冷媒とし、凝縮器と、膨張弁と、蒸発器を備えること事を特徴とする請求項1~14いずれかの定容加熱器利用装置更に前記水を噴射して真空状態にする蒸気噴射バルブを備えることを特徴とする請求項1~15いずれかの定容加熱器利用装置更に前記蒸発器の蒸発温度と異なる蒸発温度の副蒸発器を備える事を特徴とする請求項1~16いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を断熱圧縮する断熱圧縮機を備えることを特徴とする請求項1~17いずれかの定容加熱器利用装置更に前記断熱圧縮機を外部環境から断熱して収容する断熱圧縮機収容手段を備えることを特徴とする請求項1~18いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器で加熱された冷媒を絞り膨張する第二膨張弁を備えることを特徴とする請求項1~19いずれかの定容加熱器利用装置更に前記蒸発器の出口直前の冷媒と前記凝縮器出口の冷媒とを熱交換する第一熱交換器を備えることを特徴とする請求項1~20いずれかの定容加熱器利用装置更に前記副蒸発器の出口直前の冷媒と前記凝縮器出口の冷媒とを熱交換する第二熱交換器を備えることを特徴とする請求項1~20いずれかの定容加熱器利用装置更に前記凝縮器入り口の冷媒と前記蒸発器出口以降の冷媒とを熱交換する第三熱交換器を備えることを特徴とする請求項1~22いずれかの定容加熱器利用装置更に前記凝縮器出口の以降の冷媒と前記蒸発器出口以降の冷媒とを熱交換する第四熱交換器を備えることを特徴とする請求項1~23ずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器の定容加熱熱源を前記凝縮器の冷却排熱とする請求項1~24のいずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体と被定容加熱流体以外の流体と熱交換する第五熱交換器を備えることを特徴とする請求項1~25いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を高温流体と低温流体に分離するボルテックスチューブを備える事を特徴とする請求項1~26いずれかの定容加熱器利用装置更に前記ボルテックスチューブで分離された低温流体を前記定容加熱器の加熱熱源とする事を特徴とする請求項1~27いずれかの定容加熱器利用装置更に太陽光を集熱する太陽光集熱手段を備える事を特徴とする請求項1~28いずれかの定容加熱器利用装置更に前記太陽光集熱手段で集熱した太陽熱を蓄熱する蓄熱手段を備えることを特徴とする請求項1~29いずれかの定容加熱器利用装置更に作動流体を前記被定容加熱流体とする熱エネルギーを機械エネルギーに変換する熱機械エネルギー変換手段を備える事を特徴とする請求項1~30いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器と、前記熱機械エネルギー変換手段の高温熱源部を収容する高温熱源収容手段を備える事を特徴とする請求項1~31いずれかの定容加熱器利用装置更に前記高温熱源収容手段を断熱する高温熱源収容断熱手段を備える事を特徴とする請求項1~32いずれかの定容加熱器利用装置更に温度差を有する前記定容加熱熱源を備える事を特徴とする請求項1~33いずれかの定容加熱器利用装置更に前記熱機械変換手段で変換された機械エネルギーを電気エネルギーに変換する発電機を備えることを特徴とする請求項1~34いずれかの定容加熱器利用装置更に前記発電機で発電された電力を蓄電する畜電手段を備える事を特徴とする請求項1~35いずれかの定容加熱器利用装置更に前記加熱熱源を切り替える加熱熱源切り替え手段を備える事を特徴とする請求項1~36いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を切り替える定容加熱熱源切り替え手段を備える事を特徴とする請求項1~37いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器利用装置を搭載する移動手段を備える事を特徴とする請求項1~38いずれかの定容加熱器利用装置更に前記熱機械変換手段で変換された機械エネルギーを前記移動手段の駆動力に変換する機械駆動力変換手段を備える事を特徴とする請求項1~39いずれかの定容加熱器利用装置更に前記発電機で発電された電力を前記移動装置の駆動力に変換する電力駆動力変換手段を備える事を特徴とする請求項1~40いずれかの定容加熱器利用装置更に前記熱機械変換手段で変換された機械エネルギーを前記機械駆動力変換装置と前記発電機に配分する機械エネルギー配分手段を備える事を特徴とする請求項1~41いずれかの定容加熱器利用装置更に前記機械エネルギー配分手段の配分率を選択する機械エネルギー配分率選択手段を備える事を特徴とする請求項1~42いずれかの定容加熱器利用装置更に駆動力を前記機械駆動力変換装置と前期電力駆動力変換手段に要求する駆動力要求手段を備える事を特徴とする請求項1~43いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器利用装置の不可逆反応発生熱源を収容する不可逆反応発生熱源収容手段と、不可逆反応発生熱源を予熱熱源とする予熱器からなる不可逆反応発生熱回収手段とを備える事を特徴とする請求項1~44いずれかの定容加熱器利用装置更に前記発生熱源収容手段を断熱する発生熱源収容断熱手段備える事を特徴とする請求項1~45いずれかの定容加熱器利用装置更に前期蓄電手段で蓄電された畜電量を計測する畜電量計測手段を備える事を特徴とする請求項1~46いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱器の定容加熱熱源を前記太陽光集熱手段とし、前記太陽光集熱手段を集光式集熱装置とし、前記吸熱手段の吸熱源を集光式太陽電池素子レシーバとする事を特徴とする請求項1~47いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を燃焼熱熱源とする事を特徴とする請求項1~48いずれかの定容加熱器利用装置更に前記燃焼熱熱源を固体燃料燃焼熱熱源とする事を特徴とする請求項1~49いずれかの定容加熱器利用装置更に前記燃焼熱熱源を液体燃料燃焼熱熱源とする事を特徴とする請求項1~50いずれかの定容加熱器利用装置更に前記燃焼熱熱源を気体燃料燃焼熱熱源とする事を特徴とする請求項1~51いずれかの定容加熱器利用装置更に前記燃焼熱熱源を植物起源のバイオマス燃料の燃焼熱とする事を特徴とする請求項1~52いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を電気抵抗発熱熱源とする事を特徴とする請求項1~53いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を太陽光集熱熱源とする事を特徴とする請求項1~54いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を熱機関の冷却排熱とする事を特徴とする請求項1~55いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を外気とする事を特徴とする請求項1~56いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を地下水とする事を特徴とする請求項1~57ずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を前記不可逆反応発生熱源とする事を特徴とする請求項1~58いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源をボルテックスチューブ低温分離熱源とする事を特徴とする請求項1~59いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を原子核反応熱とする事を特徴とする請求項1~60いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容熱源を海水とする事を特徴とする請求項1~61いずれかの定容加熱器利用装置更に前記定容加熱熱源を地熱発電の温排水とする事を特徴とする請求項1~62いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を空気とする事を特徴とする請求項1~63いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を冷凍サイクルの冷媒とする事を特徴とする請求項1~64いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を化学反応に使用される化学物質とする事を特徴とする請求項1~65いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を二酸化炭素とし、前記被定容加熱流体供給手段を二酸化炭素供給手段とし、二酸化炭素と化学反応する化学物質と、二酸化炭素反応化学物質と、二酸化炭素と二酸化炭素反応化学物質を化合する二酸化炭素化合装置を備える事を特徴とする請求項1~66いずれかの定容加熱器利用装置更に前記二酸化炭素反応化学物質をアンモニアとする事を特徴とする請求項1~67いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を水とする事を特徴とする請求項1~68いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体を海水する事を特徴とする請求項1~69いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体をブラインとする事を特徴とする請求項1~70いずれかの定容加熱器利用装置更に前記熱機械変換手段を蒸気熱機関とする事を特徴とする請求項1~71いずれかの定容加熱器利用装置更に前記太陽光集熱手段を集光式太陽熱集熱器または真空管式太陽熱集熱器とする事を特徴とする請求項1~72いずれかの定容加熱器利用装置更に前記蓄熱手段を溶融塩蓄熱とする事を特徴とする請求項1~73いずれかの定容加熱器利用装置更に前記蓄熱手段を氷蓄熱とする事を特徴とする請求項1~74いずれかの定容加熱器利用装置更に前記被定容加熱流体供給手段を給水装置とする事を特徴とする請求項1~75いずれかの定容加熱器利用装置更に圧力容器の構造を被定容加熱流体と定容加熱熱源の二重管構造とする事を特徴とする請求項1~76いずれかの定容加熱器利用装置逆カルノーサイクルとされている冷凍サイクルの成績係数の向上と熱機関の熱効率の向上が求められている。熱機関の熱効率向上のため蒸気タービンの水蒸気温度が高温化している。断熱圧縮機は基本的に機械式または電動式である。このため騒音が発生する。冷媒を高圧にすると、液化するので圧縮効率が悪化し機械損失が増大する。摩擦回避のため潤滑油が必要である。冷凍サイクルの成績係数の向上は熱力学上の低温熱源から高温熱源に熱移動する理想成績係数と理論成績係数が大きく乖離している。本来の理想成績係数の低温熱源と高温熱源の関係が冷媒の蒸発温度と圧縮機吐出温度の関係になっている。この事がこの理論成績係数悪化の原因である。夏季の気温が上昇し冷却効率が低下している。そのため、凝縮器が巨大化して、その効率化が求められている。ボイラーのエネルギー効率の向上が限界に近づいている。ヒートポンプボイラーの開発の為には、水を冷媒とする必要があるが、水蒸気の圧縮が困難である。給湯加熱と冷房を同時に出来る冷凍サイクルの実現が困難である。火力発電、原子力発電などの蒸気タービンを使用した発電の熱効率の向上が限界である。火力発電の熱効率向上の水蒸気温度が高温高圧化し蒸気タービンの構造強化が必要になり、蒸気タービンの製造コストが、上昇している。移動装置、自動車の燃費向上および二酸化炭素の削減が求められているが、走行距離、高出力化の両立が課題である。内燃機関の有害排出ガス発生抑制が課題である。太陽エネルギー利用において、太陽電池発電、太陽熱発電の変換効率が最高でも40程度であり、コストも高いものとなっている。太陽光日射がない場合、太陽光利用装置が利用できず設備の稼働率が低い。また、熱機関冷却排熱、ボイラー排熱、燃焼排熱、地下水と外気との温度差などエネルギ密度の低い熱源の活用が求められている。石炭、石油を燃料とする火力発電の発電効率の向上が求められている。また、移動装置、自動車、船舶のエネルギー効率の向上が求められている。蒸気熱機関の小型化と出力変動対応が求められている。風力発電の出力変動が大きく系統電力が不安定になる。太陽光用発電の設備稼働率が低く設備コストが割高である本目的を達成するための定容加熱器利用装置であって、圧力容器と、被定容加熱流体と、吸入弁と、吐出弁と、定容加熱熱源からなる定容加熱器を備える事を特徴とするものである。圧力容器は冷凍サイクルの断熱圧縮機や凝縮器や蒸発器に使用されるものと同じものである。耐圧力は冷凍サイクルの断熱圧縮機の圧力容器と凝縮器の圧力容器と同じである。被定容加熱流体は空気を高圧にする時は空気である。冷凍サイクルでは冷媒である。冷媒はフルオロカーボン、水、アンモニア、ブタン、二酸化炭素等である。被定容加熱流体はヒートポンプボイラーでは水である。他に海水、ブライン、化学物質などがある。定容加熱熱源は外気熱源、電気抵抗発熱熱源、太陽熱熱源、燃焼熱熱源、燃焼熱排熱熱源、海水熱源、冷却排熱などがある。燃焼熱の燃料には、固体燃料、液体燃料、気体燃料がある。固体燃料は石炭、バイオマス等がある。液体燃料には石油系の灯油、ナフサ、軽油等がある。気体燃料には天然ガスなどがある。吐出弁は被定容加熱流体を吐き出し、吸入弁は被定容加熱流体を吸入する。ボイルシャルルの法則によると理想気体では同体積の気体を高温熱源で加熱すると温度と圧力が上昇する。温度圧力が上昇すると言うことは、断熱圧縮する事と同じことである。故に断熱圧縮機の替わりに定容加熱器を被定容加熱流体の高温高圧化に使用できる。圧力容器の中に被定容加熱流体を入れ吸入弁と吐出弁を閉じたまま加熱すると容積一定の加熱になるので圧力が高まり温度が高まる。吐出弁を被定容加熱流体の所定の温度圧力で開くように設定しておくと、加熱して温度が高まると、吐出弁が開き被定容加熱流体が吐出する。気体が吐出されると圧力容器の圧力が下がり吸入弁が開き低圧の前工程の気体が吸入される。要求される圧力温度から吐出弁の設定圧力をさだめる。定容加熱器は可動部分が弁機構しかないので音の発生が少なく、断熱圧縮機と比して、低騒音化が出来る。また、更に前記吐出弁の開閉を制御する吐出弁開閉手段を備える事を特徴とするものである。定容加熱器で冷媒温度が吐出温度まで加熱されると吐出弁が開くように、吐出弁を開閉する事が必要である。具体的には電磁弁である。また、更に前記定容加熱器内の前記被定容加熱流体の状態量を検出する被定容加熱流体状態量検出手段を備える事を特徴とするものである。被定容加熱流体の状態量とは圧力、温度である。圧力温度を温度計、圧力計で計測する。また、更に前記被定容加熱流体状態量検出手段で検出された状態量に基づき吐出弁開閉手段を制御する吐出弁制御手段を備える事を特徴とするものである。吐出弁制御手段とは冷媒の状態量に応じて電磁弁の開閉をするものである。単純なものでは、温度スウィッチ、圧力スウィッチである。被定容加熱流体の温度が所定の温度に上昇すると温度スウィッチが入り電磁弁が開き被定容加熱流体が吐出される。被定容加熱流体が吐出され被定容加熱流体の温度が下がると温度スウィッチが切れ電磁弁が閉じる。複雑なものでは温度センサー、圧力センサーに基づき弁の開閉を制御するコントローラーである。また、更に前記定容加熱器利用装置の吐出弁を電磁弁とする事を特徴とするものである。また、更に前記吐出弁制御手段と前記被定容加熱流体状態量検出手段を電磁弁を温度により入り切りする温度スウィッチとする事を特徴とするものである。また、更に前記吐出弁制御手段と被定容加熱流体状態量検出手段を、電磁弁を圧力により入り切りするは圧力スウィッチとする事を特徴とするものである。また、更に前記定容加熱器を断熱する定容加熱器断熱手段を備える事を特徴とするものである。熱源が周囲温度より高温の時は加熱効率向上のため断熱が必要である。断熱手段には真空断熱、断熱材被覆などがある。断熱材は真空断熱材、グラスウール断熱材、ウレタン系断熱材がある。断熱材は圧力容器内部又は外部を被覆する。また、更に前記定容加熱器の伝熱性能を向上させる定容伝熱向上手段を備えることをものである。熱源が低温の場合は蒸発器と同じように、空気、水の吸熱であるので、十分な伝熱面積が必要である。熱源温度が低温の冷却排熱、地下水等の場合は伝熱性能向上手段として、横型シェルアンドチューブ、立型シェルアンドチューブ、二重管、プレートフィンチューブを使用する。また、更に前記定容加熱器の加熱を開始する加熱開始手段と、定容加熱器の加熱を停止する加熱停止手段と、定容加熱器の加熱量を増減する加熱量増減手段を備える事を特徴とするものである。定容加熱器利用装置は加熱開始が定容加熱器利用装置の使用開始となる。電気抵抗発熱では電源オンであり、燃焼熱では着火である。加熱量増減は電気抵抗発熱では電流の増減である。燃焼熱では燃料量の増減である。また、更に前記定容加熱器の加熱を開始する指示を行う加熱開始指示手段と定容加熱器の加熱量を増減する指示を行う加熱量増減指示手段と定容加熱器の加熱を停止する指示を行う加熱停止指示手段を備える事を特徴とするものである。定容加熱器利用装置を運転するためには、出力開始、出力停止、出力の増減が必要である。出力は加熱する事で発生するので、出力の制御は加熱熱量の制御で行う。加熱熱源が燃焼熱の場合は燃料供給量と空気の供給量の制御で行う。加熱熱源が電力による発熱の場合は電圧、電流、の制御で行う。加熱熱源が太陽熱の場合は熱量の制御は困難なので制御は他の熱源、燃焼熱、電力でおこなう。また、更に前記被定容加熱流体の熱を放熱する放熱手段と、被定容加熱流体を絞り膨張する膨張弁と、被定容加熱流体を気化させることで吸熱する吸熱手段を備える事を特徴とするものである。この装置は冷凍サイクル装置、化学合成物質加熱装置、ヒートポンプボイラー、発熱体冷却装置である。被定容加熱流体は冷凍サイクルでは冷媒、ヒートポンプボイラーでは水である。被定容加熱流体の熱を放熱する放熱手段とは加熱された被定容加熱流体の放出である。ボイラーでは水蒸気噴出である。化学合成物質加熱装置では化学合成物質放出が放熱である冷凍サイクルでは被定容加熱流体は冷媒で放熱手段は凝縮器である。膨張弁は冷凍サイクルで使用されているものである。吸熱手段は冷凍サイクルでは蒸発器である。吸熱手段には発熱物体である集光式太陽電池素子やコンピュータのCPUの発熱を吸収する装置を含むものである。冷凍サイクルにおいて定容加熱器で被定容加熱流体を外気などで加熱すると成績係数が向上する。ここで定容加熱器を利用した冷凍サイクルについて述べる。熱力学では断熱圧縮の仕事をWとするとWQである。Qはサイクル外部より取り入れた仕事量=熱量=定容加熱必要熱量故に定容熱器は動力を使用せず加熱熱源だけで冷凍サイクルを実現できる事になる。自動制御、冷媒循環量、凝縮器、膨張弁、蒸発器、等は断熱圧縮機使用の場合と同様である。現在の冷凍サイクルの実績成績係数、理論成績係数は熱力学による理想成績係数と乖離している。なぜか理想成績係数の低温熱源と高温熱源の温度差が理論成績係数では冷媒の温度差になっているからである。冷媒の温度差は蒸発器出口温度と凝縮器入り口温度の差である。しかし、冷却水、冷却外気の温度は少なくとも冷媒の蒸発器出口温度より高いので少なくとも冷却水温、冷却外気温まで定容加熱器で加熱可能である。この事で理論成績係数が向上する。定容加熱器で外気温まで加熱された冷媒は更に定容加熱器で吐出温度まで再加熱される。実例を上げる。外気温度摂氏35度=T1室内温度摂氏25度=T2冷媒の断熱圧縮機出口温度摂氏50度=T3蒸発器出口温度摂氏-10度=T4とすると理想成績係数=T2/T1-T2273.1525/{273.1535-273.1525}29.8である。断熱圧縮理論成績係数=T4/T3-T44.38である。定容加熱器で外気温まで加熱する場合の理論成績係数は定容加熱理論成績係数=T1/T3-T120.54である。故に使用エネルギーは断熱圧縮理論係数の約5倍となる。空冷、水冷いずれでも冷却排熱は必ず高くなるので冷却排熱で加熱すると成績係数は一層向上する。冷却排熱温度を40度とすると成績係数は31.3となる。被定容加熱流体を水とするものはボイラーである。ヒートポンプボイラーでは膨張弁に相当するのは蒸気噴射バルブである。ここでヒートポンプボイラーの効率について述べる。水の蒸発を蒸発器で行う。水を冷媒として蒸発器で気化させて吸熱する。通常の冷媒同様に蒸発温度を摂氏0度にするためには水蒸気の摂氏0度の飽和蒸気圧は597paであるので蒸発器の設定圧力を597pa以下にすればよい。冷媒の吐出温度より低い熱源を予熱熱源とよぶ。蒸発器をでた水蒸気は予熱熱源で予熱される。予熱熱源は予熱温度まで加熱できる様に十分な伝熱面積を確保する。最終加熱とは冷媒の吐出温度以上の熱源で加熱することである。次は最終加熱であるが最終加熱熱源として電気抵抗発熱器熱源すなわちニクロム線による加熱又は天然ガスや石油や石炭やバイオマス等の燃焼熱源または太陽熱熱源で加熱する。定容加熱器は容積型の圧縮機では困難な飽和蒸気圧以上の圧縮が加熱変化であるから容易である。それは断熱圧縮では飽和蒸気圧以上で液化するからである。定容加熱器では飽和蒸気の温度に対応する蒸気圧の吐出弁圧力設定で吐出温度の調整ができる。故に水蒸気吐出温度を容易に高温化できる。例として蒸気温度摂氏300度の吐出弁設定は9.4MPaである。この蒸気を噴出させればボイラーとなる。ヒートポンプボイラーの成績係数はボイラー蒸気温度300度、給水温20度とすると2.0となり使用エネルギーは従来比の50となる。化学合成物質の加熱にヒートポンプサイクルを利用すると加熱温度が300度ぐらいであれば予熱を外気または排熱を使用すれば、成績係数は2くらいである。故に50の省エネルギーとなる。また、更に前記被定容加熱流体を供給する被定容加熱流体供給手段を備える事を特徴とするものである。被定容加熱流体を放出、噴出すると被定容加熱流体がなくなるので供給必要がある。被定容加熱流体を新たに供給するのが被定容加熱流体供給手段である。ボイラーの場合は給水装置である。また、更に被定容加熱流体を回収する被定容加熱流体回収手段を備える事を特徴とするものである。通常の冷凍サイクルでは被定容加熱流体である冷媒は循環する。冷凍サイクルの凝縮器は放熱と回収の機能をもっている。ボイラーの復水器が回収手段である。水蒸気を放出して蒸気機関または蒸気ボイラーで熱エネルギーを機械エネルギーに変換すると、蒸気温度が下がり放熱する事となる。よって熱エネルギーを機械エネルギーに変換する変換は放熱手段である。化学合成物質加熱装置では二酸化炭素、アンモニア等の加熱であり沸点が二酸化炭素、アンモニアに近いものは使用できる。二酸化炭素とアンモニアから尿素を合成する反応は触媒下で300度程度なので最適である。吸熱手段には発熱物体である集光式太陽電池素子やコンピュータのCPUの発熱を吸収する装置を含むものである。冷凍サイクルの吸熱部分で発熱体の熱を吸収し、低温にすることが可能である。熱源を太陽熱にするとサイクルは他の動力なし運転でき、集光式太陽電池素子が零下10度くらいに冷却できる。放熱にファン、冷却水ポンプを使用せずに、放熱伝熱面積を十分確保すればよい。また、更に前記被定容加熱流体を冷媒とし、凝縮器と、膨張弁と、蒸発器を備えること事を特徴とするものである。いわゆる冷凍サイクルである。ここで定容加熱器を利用した冷凍サイクルについて述べる。熱力学では断熱圧縮の仕事をWとするとWQである。Qはサイクル外部より取り入れた仕事量=熱量=定容加熱必要熱量故に定容加熱器は動力を使用せず最終加熱熱源だけで冷凍サイクルを実現できる事になる。自動制御、冷媒循環量、凝縮器、膨張弁、蒸発器、等は断熱圧縮機使用の場合と同様である。現在の冷凍サイクルの実績成績係数、理論成績係数は熱力学による理想成績係数と乖離している。なぜか理想成績係数の低温熱源と高温熱源の温度差が理論成績係数では冷媒の温度差になっているからである。冷媒の温度差は蒸発器出口温度と凝縮器入り口温度の差である。しかし、冷却水、冷却外気の温度は少なくとも冷媒の蒸発器出口温度より高いので少なくとも冷却水温、冷却外気温まで定容加熱器で加熱可能である。この事で理論成績係数が向上する。定容加熱器で予熱された冷媒は最終加熱熱源用定容加熱器で吐出温度まで最終加熱される。実例を上げる。外気温度摂氏35度=T1室内温度摂氏25度=T2冷媒の断熱圧縮機出口温度摂氏50度=T3蒸発器入り口温度摂氏-10度=T4とすると理想成績係数=T2/T1-T2273.1525/{273.1535-273.1525}29.8である。断熱圧縮理論成績係数=T4/T3-T44.38である。予熱加熱熱源用定容加熱器で外気温まで加熱する場合の理論成績係数は定容加熱理論成績係数=T1/T3-T120.54である。故に使用エネルギーは21.3になる。また成績係数上は定容加熱では冷媒の低温度は無関係である。空冷の場合では冷却排熱は必ず外気より高くなるので冷却排熱で予熱すると成績係数は一層向上する。冷却排熱温度を40度とすると成績係数は31.3となる。被定容加熱流体を水とするボイラーである。ここでヒートポンプボイラーの効率について述べる。水の蒸発を蒸発器で行う。水を冷媒として蒸発器で気化させて吸熱する。通常の冷媒同様に蒸発温度を摂氏0度にするためには水蒸気の摂氏0度の飽和蒸気圧は597paであるので蒸発器の設定圧力を597pa以下にすればよい。蒸発器をでた水蒸気は予熱熱源で予熱される。予熱熱源は予熱温度まで加熱できる様に十分な伝熱面積を確保する。次は最終加熱であるが最終加熱熱源として電気抵抗発熱器熱源すなわちニクロム線による加熱又は天然ガスや石油や石炭やバイオマス等の燃焼熱源または太陽熱熱源で加熱する。定容加熱器は容積型の圧縮機では困難な飽和蒸気圧以上の圧縮が加熱変化であるから容易である。それは断熱圧縮では飽和蒸気圧以上で液化するからである。定容加熱器では飽和蒸気の温度に対応する蒸気圧の吐出弁圧力設定で吐出温度の調整ができる。故に水蒸気吐出温度を容易に高温化できる。例として蒸気温度摂氏300度の吐出弁設定は9.4MPaである。この蒸気を噴出させればボイラーとなる。ヒートポンプボイラーの成績係数はボイラー蒸気温度300度、給水温20度とすると2.0となり使用エネルギーは従来比の50となる。また、寒冷地では外気温が零度以下になり、水が凍結するので、ブレインを使用する。化学合成物質の加熱にヒートポンプサイクルを利用すると加熱温度が300度ぐらいであれば予熱を外気または排熱を使用すれば、成績係数は2くらいである。故に50の省エネルギーとなる。また、更に前記水を噴射して真空状態にする蒸気噴射バルブを備えることを特徴とするものである。水蒸気は大気圧では気化しにくいので、蒸気噴射バルブで真空状態にする。また、更に前記蒸発器の蒸発温度と異なる蒸発温度の副蒸発器を備える事を特徴とするものである。また、更に前記被定容加熱流体を断熱圧縮する断熱圧縮機を備えることを特徴とするものである。断熱圧縮機とはコンプレッサーの事である。従来のコンプレッサーを定容加熱器と組み合わせて使用する。定容加熱器で外気温まで加熱してコンプレッサーで断熱圧縮すると使用エネルギーが削減できる。冷媒を外気温まで加熱すると、そのままではコンプレッサーの吸入温度が上昇してコンプレッサーの吐出温度が高温になる。そこでもう一度膨張弁で絞り膨張させ冷媒を低温低圧化する。また、更に前記断熱圧縮機を外部環境から断熱して収容する断熱圧縮機収容手段を備えることを特徴とするものである。断熱圧縮機すなわちコンプレッサーを断熱容器に収容する事でコンプレッサーの熱損失と吸入弁、吐出弁、等の機械損失を吸収する。また、更に前記定容加熱器で加熱された冷媒を絞り膨張する第二膨張弁を備えることを特徴とするものである。定容加熱器で冷媒を外気などで加熱するとコンプレッサーの吸入温度があがる。そこで吸入温度を下げる為に、膨張弁で低温化する。仕事量が減ると言う事は冷媒循環量が減ると言う事である。また、更に前記蒸発器の出口直前の冷媒と前記凝縮器出口の冷媒とを熱交換する第一熱交換器を備えることを特徴とするものである。所謂液ガス熱交換器である。これで効率が10くらいあがる。また、更に前記副蒸発器の出口直前の冷媒と前記凝縮器出口の冷媒とを熱交換する第二熱交換器を備えることを特徴とするものである。所謂液ガス熱交換器である。これで効率が10くらいあがる。また、更に前記凝縮器入り口の冷媒と前記蒸発器出口以降の冷媒とを熱交換する第三熱交換器を備えることを特徴とするものである。凝縮熱を利用しない冷房冷凍使用時の熱交換である。蒸発器出口以降の低温冷媒を温めると高温熱源に移動する仕事量が減少する。凝縮器入り口すなわち吐出された冷媒を冷却すると冷凍効果が増す。その為に熱交換する。蒸発器出口以降の冷媒を加熱すると高温熱源に移動する仕事量、熱量がへる。コンプレッサーの場合はコンプレッサーの仕事量が減るが吸入温度が上昇するので第2膨張弁で低温化する。また、更に前記凝縮器出口の以降の冷媒と前記蒸発器出口以降の冷媒とを熱交換する第四熱交換器を備えることを特徴とするものである。凝縮熱を利用する冬季及び給湯目的使用の場合の熱交換器取り付け方法である。凝縮器出口以降の冷媒を冷却すると冷凍効果が増す。に移動する仕事量が減少する。蒸発器出口以降の冷媒を加熱すると高温熱源に移動する仕事量、熱量が減少する。その為に熱交換する。また、更に前記定容加熱器の定容加熱熱源を前記凝縮器の冷却排熱とするものである。冷却排熱は必ず冷却材より高温になるので定容加熱熱源として使用できる。また、更に前記被定容加熱流体と被定容加熱流体以外の流体と熱交換する第五熱交換器を備えることを特徴とするものである。冷媒と他の流体と熱交換すると他の場所で冷却、加熱に使用できる。また、更に前記被定容加熱流体を高温流体と低温流体に分離するボルテックスチューブを備える事を特徴とするものである。ボルテックスチューブは気体を高温と低温に分離する事ができる。被定容加熱流体を高温にしたい場合にボルテックスチューブを使用する。熱機関の熱効率は高温熱源と低温熱源の温度差で決定されるのでボルテックスチューブ使用での高温化は有効である。ヒートポンプボイラーで水蒸気を発生させるが、真空管式太陽熱集熱装置では集光動作がないので200度が限度である。熱サイクルの効率は温度差で決まるので水蒸気を高温化する必要がある。そこでボルッテクスチューブを使用して高温化する。現在のボルテックスチューブは100度程度の温度差を生み出せる事が報告されている。真空管式太陽熱集熱装置熱源により200度に加熱された水蒸気を300度の水蒸気と100度の水蒸気に分離する。300度の高温水蒸気で蒸気タービンを回して変換効率を高める。100度の低温水蒸気は定容加熱器に送られ再加熱される。この事で変換効率が向上する。低温流体は定容加熱器に送られる。定容加熱器は通常低温流体より低温の熱源の外気、海水なので高圧の低温流体は定容加熱器に吸入される。また、更に前記ボルテックスチューブで分離された低温流体を前記定容加熱器の加熱熱源とする事を特徴とするものである。ボルテックスチューブの低温分離流体の温度が外気温などより高温の場合は被定容加熱流体の加熱に使用できる。この事で被定容加熱流体の熱量が無駄なく使用できる。例として50度の被定容加熱流体をボルテックスチューブで分離すると100度の高温流体と0度の低温流体に分離される。また、更に太陽光を集熱する太陽光集熱手段を備える事を特徴とするものである。太陽光集熱手段には定置式の真空管式太陽熱集熱装置と鏡またはフレネルレンズを用いた集光式太陽熱集熱装置がある。真空管式太陽熱集熱器は建物の屋上等に設置して太陽光を集熱するもので熱媒を使用しているので200度までの集熱が可能である。通常の冷凍サイクルでは冷媒の吐出温度は摂氏70度程度なので真空管式太陽熱集熱器は熱源として十分利用できる。しかし、ボイラーの加熱熱源とするには200度以上の熱源が必要なので利用できない。200度以上の熱源を太陽光から得る為には集光が必要である。集光には追尾装置が必要である。フレネルレンズで集光するものと鏡で集光するものがある。集光点に加熱物を配置すると、数百倍数千倍で集光するので非常に高温になり最終加熱熱源として十分利用可能である。集光倍率は集光レンズ又は集光鏡と集光点の面積差で決まるので集光倍率を調整して所定の高温が得られる様にする。熱源を太陽光集熱熱源にすると自然エネルギーだけで冷凍サイクル、ヒートポンプサイクルの運転が可能になる。200度以下の冷媒加熱には安価な真空管式太陽熱集熱器を使用する。集光式太陽熱集熱装置は追尾装置が必要で高価であるが、真空管式より高熱になるのでボイラー、太陽熱発電等で使用される。集光式は最終加熱熱源用定容加熱器を集光点にする。定置式集熱器では南面仰角35度設置時で平方メートルあたり最高1000wであるが、年間日射量は低くなる。集光式では直達光は平方メートル当たり800wであるが、年間日射量は太陽を追尾するので固定式の1.6倍程度になる。1平方メートルの集光レンズまたは集光鏡で数百倍数千倍に集光すると集熱材は高温になり最終加熱熱源用定容加熱器の高温熱源として利用できる。太陽光集光集熱手段を定容加熱器利用装置の冷凍サイクル及びヒートポンプボイラーのエネルギー源とする。実施では定容加熱器は凝縮器、蒸発器と同じ構造なので、圧力容器と集熱材を熱伝導率の高い素材で連結する事で最終加熱熱源用定容加熱器を加熱する。ヒートポンプボイラーと熱機関の総合効率は100であるので投入太陽エネルギー100に対して100の電気が発電できる。定容加熱器利用装置の電気変換効率を85とすると発電100に対して118の太陽光エネルギーが必要になる。太陽光直達エネルギーは1平方メートルあたり800wなので、故に発電1kwあたりの必要集光面積は1kw/mm/0.8kw/mm/0.85=1.47mm1.47平方メートルである。また追尾コストは高いので追尾装置不要の真空管式太陽熱集熱装置を200度程度の低温熱源として予熱することでコストを削減できる。太陽熱が存在しない夜間、曇天時は高温熱源としてニクロム線発熱、燃焼熱を使用する。真空管式太陽熱集熱器は建物の屋上等に設置して太陽光を集熱するもので熱媒を使用しているので200度の高温集熱が可能である。48時間程度の蓄熱も可能である。集光式太陽熱集熱装置は数百倍~数万倍に集光するので高温高エネルギー熱源である。凝縮器の冷却水、冷却空気を利用して予熱する。排熱とは水冷では出口冷却水、空冷では出口空気である。基本的に冷媒の吐出温度より低温である。太陽光集熱装置は定置式の真空管式太陽熱集熱装置と鏡またはフレネルレンズを用いた集光式太陽熱集熱装置がある。真空管式太陽熱集熱器は建物の屋上等に設置して太陽光を集熱するもので熱媒を使用しているので200度以上の高温集熱が可能である。通常の冷凍サイクルで冷媒の吐出温度は摂氏70度程度なので真空管式太陽熱集熱器式は熱源として十分利用できる。しかし、200度以上の蒸気が必要なボイラーの加熱熱源とするには200度以上の熱源が必要なので利用できない。200度以下のボイラーには使用できる。この場合はヴォテックスチューブを使用して高温に分離して200度以上にして使用する。200度以上の熱源を太陽光から得る為には集光が必要である。集光には追尾装置が必要である。フレネルレンズで集光するものと鏡で集光するものがある。数百倍数千倍に集光するので非常に高温になり加熱熱源として十分利用可能である。定容加熱器は可動部分が弁機構しかないので音の発生が少なく、断熱圧縮機と比して、低騒音化が出来る。予熱熱源で予熱すると加熱効率が高くなる。また冷凍サイクルでは凝縮器の排熱利用が有効である。凝縮器の冷却水、冷却空気を利用して定容加熱をする。また、更に前記太陽光集熱手段で集熱した太陽熱を蓄熱する蓄熱手段を備えることを特徴とするものである。太陽光がない夜間、曇天時、雨天時のため、太陽光集熱手段で集熱された熱エネルギーを蓄熱手段で蓄熱する。蓄熱には太陽熱発電で使用されている溶解塩で蓄熱する。冷房用には氷蓄熱を行う。真空管式太陽熱集熱器は蓄熱機能も持っているので冷房、冷凍用途には最適である。集光式太陽熱集熱熱源の場合は最終加熱熱源用定容加熱器用と蓄熱用とを分けて加熱する。また、更に作動流体を前記被定容加熱流体とする熱エネルギーを機械エネルギーに変換する熱機械エネルギー変換手段を備える事を特徴とするものである。想定している被定容加熱流体は水である。故に作動流体は水蒸気である。熱機械エネルギー変換装置は蒸気機関および蒸気タービンである。使用した水蒸気は復水器に送られ冷却される。また被定容加熱流体を冷媒として、熱機関をスターリングエンジンとすることも可能でする。この装置は、船舶、自動車、重機械などに搭載することが可能である。また、始動時の動力利用、発電時の蓄電の為に蓄電池を備えると良い。蓄電池は始動時用は鉛蓄電池を使用し、余剰電力の蓄電には、リチウムイオン電池またはニッケルイオン電池、NAS電池を使用する。ここでヒートポンプボイラーと蒸気機関、蒸気タービンの最終変換効率についてのべる。まずヒートポンプボイラーの理想成績係数理想COPは外気温又は冷却水温度をT1摂氏30度冷媒低温をT2=摂氏-10度冷媒高温をT3=摂氏110度とすると、外気で予熱しない従来の断熱圧縮では断熱理想COP=T2/T3-T21=273.15-10/{273.15110-273.15-10}1=2.191=3.19外気温まで予熱すると外気予熱理想COP=T1/T3-T11=T3/T3-T1=273.1530/{273.15110-273.1530}1=3.791=4.79熱機関の熱効率は1-T1/T3=T3-T1/T3よって総合変換効率は外気予熱理想COP×熱効率=T3/T3-T1×T3-T1/T3=1となり、最高の効率となる。この式からヒートポンプサイクル装置と熱機関の高温熱源を共有し同じ系にすると良い事がわかる。故に外気または冷却水をヒートポンプサイクル熱機関の低温熱源とすることが重要である。また定容加熱器は、断熱圧縮機と異なりは可動部が弁ぐらいなので理論と実績の乖離は少ないと思われる。蒸気機関、蒸気ボイラーの排熱が外気温、冷却水温度より高くなっている場合はその温度差が熱効率を悪化させているので、定容加熱器で吸収することで実績COPを理想COPに近づける事ができる。実運用では冷凍サイクルの低温熱源は熱機関の冷却排熱とする事で理論熱効率の悪化分をヒートポンプサイクル成績係数向上でカバーすることが出来る。この理論からヒートポンプと熱機関の組み合わせは設備の有効面積効率で低温熱源と高温熱源を検討する事になる。熱効率の為に高温にする必要がなくなるので設備費が抑えられる。また、更に前記定容加熱器と、前記熱機械エネルギー変換手段の高温熱源部を収容する高温熱源収容手段を備える事を特徴とするものである。熱機関の高温熱源部とは蒸気タービンでは静翼までである。熱エネルギーを速度エネルギーに変換する前工程までである。ヒートポンプサイクルと熱機関の高温熱源を同じ空間に収容することで熱機関の熱損失をヒートポンプサイクルで吸収する。この容器は密閉されていて弁などは何もついていない。この空間の温度が最終加熱熱源用定容加熱器の吐出温度以上になると最終加熱熱源用定容加熱器の吐出弁が開き予熱器から低温の被加熱流体が吸入され、収容空間の温度を吸収する。これで熱損失を最小にする事ができる。また、更に前記高温熱源収容手段を断熱する高温熱源収容断熱手段を備える事を特徴とするものである。高温熱源収容手段を断熱すると熱損失を抑えられる。また、更に温度差を有する前記定容加熱熱源を備える事を特徴とするものである。温度差を有する定容加熱熱源とは外気温と地下水が例である。温度差がある熱源があれば熱機関とヒートポンプサイクルの総合効率を1以上とする事が可能である。高温熱源が300度で、外気温が35度で地下水が18度とすると、冷凍サイクルの低温熱源を外気温とし、熱機械変換装置の低温熱源を地下水とすると総合変換効率が1以上になる。常に冷凍サイクルの低温熱源を2個の低温熱源の高い方にして、熱機関の低温熱源を2個の熱源の低い方にする事でヒートポンプサイクルと熱機械変換装置の組み合わせ理論総合効率が高くなり1以上となる。総合理論効率は低低温熱源温度をT1高低温熱源温度をT2ヒートポンプサイクル及び熱機械変換装置の高温熱源をT3とすると総合熱効率はT2/T3-T21/1-T1/T3=T3-T1/T3-T2である。この結果T2が大きいほどT1が小さいほど総合効率はよくなる。よって、上記の設定の総合効率は1.064となる。また冬季で外気温0度地下水18度とすると総合変換効率は1.0638となる。この場合ヒートポンプサイクルの予熱熱源を地下水に熱機関の低温熱源を外気温にする。最高の立地条件は寒冷地で地熱熱源があり日照時間が長く、日射量の多い立地であるまた、更に前記熱機械変換手段で変換された機械エネルギーを電気エネルギーに変換する発電機を備えることを特徴とするものである。いわゆる汽水発電機である。ヒートポンプボイラーの高温高圧水蒸気で蒸気タービン、蒸気機関を動かし電磁誘導発電機で発電する。発電用の場合はヒートポンプボイラーにより300度以上600度くらいまで加熱する。この場合凝縮器は復水器として機能する。移動手段に搭載した場合は発電した電気は電気モーターと蓄電池に供給される。また、更に前記発電機で発電された電力を蓄電する畜電手段を備える事を特徴とするものである。蓄電手段とは蓄電池、キャパシタなどである。蓄電池は鉛電池、ニッケル電池、リチウム電池などがある。蒸気機関、蒸気タービンなどは出力応答性が悪いのであらかじめ蓄電しておき電動モーターで駆動力を発生させ、応答性をよくする。また、更に前記加熱熱源を切り替える加熱熱源切り替え手段を備える事を特徴とするものである。太陽光がない時、蓄熱がなくなった時のため最終加熱熱源の切り替えが必要になる。蓄電と燃焼熱源でも同様である。また、更に前記定容加熱熱源を切り替える定容加熱熱源切り替え手段を備える事を特徴とするものである。ヒートポンプサイクルと熱機関の組み合わせでは、日本では、夏季と冬季でそれぞれの低温熱源を切り替える必要がある。切り替えには、暖房、冷房の切り替えに使用されている電磁弁を使用する。また、更に前記定容加熱器利用装置を搭載する移動手段を備える事を特徴とするものである。移動手段とは自動車、船舶、建設機械、フォークリフト、などである。具体的には水をヒートポンプサイクルの冷媒として、外燃機関の作動流体を水蒸気としたものである。蒸気タービン自動車、蒸気タービン船、蒸気機関車、蒸気タービン機関車である。また、更に前記熱機械変換手段で変換された機械エネルギーを前記移動手段の駆動力に変換する機械駆動力変換手段を備える事を特徴とするものである。蒸気機関、蒸気タービンで移動装置を直接駆動するものである。変速機、プロペラシャフトなどの動力伝達装置が必要である。蒸気タービン、蒸気機関は出力応答性が悪いので電気と電動モーターが必要である。また、更に前記発電機で発電された電力を前記移動装置の駆動力に変換する電力駆動力変換手段を備える事を特徴とするものである。電力駆動力変換手段とは電動モーターの事である。基本的に蒸気タービン発電機付電気モーター駆動移動装置である。変換された電気エネルギーは駆動力と蓄電に配分される。駆動力の変動には電動モーターと蓄電装置の電力供給で対応し、熱機械変換装置は複数段階の定速出力で運転されると燃費が向上する。複数段階とはアイドリング、市街地走行、高速走行、超高速走行などである。また、更に前記熱機械変換手段で変換された機械エネルギーを前記機械駆動力変換装置と前記発電機に配分する機械エネルギー配分手段を備える事を特徴とするものである。また、更に前記機械エネルギー配分手段の配分率を選択する機械エネルギー配分率選択手段を備える事を特徴とするものである。また、更に駆動力を前記機械駆動力変換装置と前期電力駆動力変換手段に要求する駆動力要求手段を備える事を特徴とするものである。また、更に前記定容加熱器利用装置の不可逆反応発生熱源を収容する不可逆反応発生熱源収容手段と、不可逆反応発生熱源を予熱熱源とする予熱器からなる不可逆反応発生熱回収手段とを備える事を特徴とするものである。不可逆損失とは機械損失と化学反応熱と摩擦熱などの機械装置を運転する時に発生するものである。蒸気タービンの回転部の摩擦による発熱、発電機の可動部の摩擦熱、蓄電池の化学反応熱を吸収する為に蒸気タービン発熱部、発電機、蓄電池、太陽熱蓄熱器などを予熱加熱熱源用定容加熱器の予熱熱源とする。この事でいわゆるエントロピー増大が防止できる。総合熱効率が向上する。実施においては、蒸気タービン機械可動部、発電機、蓄電器、駆動装置を同一断熱空間に収容し、その空間に予熱加熱熱源用定容加熱器を設置して発生熱を吸収する。予熱加熱熱源用定容加熱器には伝熱向上手段を取り付ける。これは、各装置の冷却にもつながる。また、更に前記発生熱源収容手段を断熱する発生熱源収容断熱手段備える事を特徴とするものである。断熱することで熱損失を抑えられる。また、更に前期蓄電手段で蓄電された畜電量を計測する畜電量計測手段を備える事を特徴とするものである。常に蓄電量を計測して蓄電余力がある場合は機械電気変換手段で発電された電気を蓄電する。また、更に前記定容加熱器の定容加熱熱源を前記太陽光集熱手段とし、前記太陽光集熱手段を集光式集熱装置とし、前記吸熱手段の吸熱源を集光式太陽電池素子レシーバとする事を特徴とするものである。集光式太陽光発電では集光倍率を数千~数万にするとI-V特性から発電効率が向上する。しかし太陽電池素子は数千度以上に発熱する。蒸発器の機能は吸熱なので太陽電池素子のレシーバを銅板にし、冷媒配管と熱交換することで、太陽電池素子の発熱を吸収する。定容加熱器利用装置は集光式集熱装置を高温熱源として冷凍サイクルが稼動するので冷却に動力、電気を必要としないで集光式太陽電池素子の冷却ができる。冷媒の蒸発器温度を-10度、凝縮器入り口温度を50度とし外気温度30度とすると定容加熱器を使用して外気温まで予熱すると理論成績係数は21.01となり冷却量の5となる。自然冷却の集光式太陽電池素子は70度くらいになる。蒸発器温度との温度差は80度になり20以上向上する。また現在数百倍が限度の集光倍率を数千倍にすることも可能である。また、更に前記定容加熱熱源を燃焼熱熱源とする事を特徴とするものである。また、更に前記燃焼熱熱源を固体燃料燃焼熱熱源とする事を特徴とするものである。また、更に前記燃焼熱熱源を液体燃料燃焼熱熱源とする事を特徴とするものである。また、更に前記燃焼熱熱源を気体燃料燃焼熱熱源とする事を特徴とするものである。また、更に前記燃焼熱熱源を気体燃料燃焼熱熱源とする事を特徴とするものである。最終加熱熱源とすることで二酸化炭素排出量ゼロの発電が実現する。また、更に前記定容加熱熱源を電気抵抗発熱熱源とする事を特徴とするものである。また、更に前記定容加熱熱源を太陽光集熱熱源とする事を特徴とするものである。また、更に前記定容加熱熱源を熱機関の冷却排熱とする事を特徴とするものである。熱機関の機械エネルギーに変換されない熱エネルギーは冷却排熱となる。熱機関とは蒸気タービン、蒸気機関などである。これをヒートポンプサイクルで回収する。また、更に前記定容加熱熱源を外気とする事を特徴とするものである。外気で被定容加熱流体を予熱する。北半球の夏季の場合外気は地下水や海水より高温なので、ヒートポンプサイクルの予熱に使用する。地下水や海水は外気より低温なので熱機関の低温鉄源とする。また、更に前記定容加熱熱源を地下水とする事を特徴とするものである。地下水で被定容加熱流体を予熱する、北半球の冬季の場合地下水は外気より高温なので、ヒートポンプサイクルの予熱に使用する。外気は地下水より低温なので熱機関の低温鉄源とする。また、更に前記定容加熱熱源を前記不可逆反応発生熱源とする事を特徴とするものである。蒸気タービンの機械部、蓄電池、発電機の発熱をヒートポンプサイクルの予熱熱源として回収する。また、更に前記定容加熱熱源をボルテックスチューブ低温分離熱源とする事を特徴とするものである。ボルテックスチューブで分離された低温側の被定容加熱流体を最終加熱するために予熱加熱熱源用定容加熱器におくる。予熱加熱熱源用定容加熱器の予熱熱源温度よりボルテックスチューブの低温側の圧力は高いので予熱加熱熱源用定容加熱器に吸入される。また、更に前記定容加熱熱源を原子核反応熱とする事を特徴とするものである。使用済み核燃料の発生熱を予熱熱源にする。安全のため100度以下の熱源として利用する。なた、更に前記定容熱源を海水とする事を特徴とするものである。海水で被定容加熱流体を予熱する。船舶など海水が入手できる場合、北半球の冬季の場合海水は外気より高温なので、ヒートポンプサイクルの予熱に使用する。外気は海水より低温なので熱機関の低温鉄源とする。また、更に前記定容加熱熱源を地熱発電の温排水とする事を特徴とするものである。ヒートポンプサイクルの定容加熱熱源として地熱発電の温排水を使用し、熱機関の低温熱源を外気または地下水とすると、ヒートポンプと熱機関の組み合わせ効率が理論値で1以上になる。また、更に前記被定容加熱流体を空気とする事を特徴とするものである。この装置は空気圧縮機である。また、更に前記被定容加熱流体を冷凍サイクルの冷媒とする事を特徴とするものである。この装置は冷凍サイクル装置で、空調装置、冷凍装置である。冷媒にはフルオロカーボン、水、二酸化炭素、アンモニア、ブタンなどがある。また、更に前記被定容加熱流体を化学反応に使用される化学物質とする事を特徴とするものである。冷凍サイクルの冷媒を化学反応物質にする。反応温度が300度の化学反応の場合に化学反応物質をヒートポンプサイクルで加熱する。外気温度を25度とすると外気予熱で成績係数が2.08となり省エネルギーとなる。この場合化学反応物質は最終加熱熱源用定容加熱器で加熱されて吐出される。また、更に前記被定容加熱流体を二酸化炭素とし、前記被定容加熱流体供給手段を二酸化炭素供給手段とし、二酸化炭素と化学反応する化学物質と、二酸化炭素反応化学物質と、二酸化炭素と二酸化炭素反応化学物質を化合する二酸化炭素化合装置を備える事を特徴とするものである。二酸化炭素回収手段は製鉄所、セメント工場などの発生源に設置する。回収方法は種々開発されているがいずれでも良い。また、更に前記二酸化炭素反応化学物質をアンモニアとする事を特徴とするものである。二酸化炭素とアンモニアは触媒下で、温度300度で尿素に合成される。尿素合成に要するエネルギーがヒートポンプサイクル利用で半減される。この結果熱源が石炭燃焼の場合で二酸化炭素が半減する。太陽光集熱熱源をヒートポンプサイクルの最終熱源とすると二酸化炭素排出零の尿素合成となり二酸化炭素が削減される。また、更に前記被定容加熱流体を水とする事を特徴とするものである。この装置はヒートポンプボイラーである。燃焼熱源の場合の構造は貫流ボイラーと同じ構造となる。また、更に前記被定容加熱流体を海水する事を特徴とするものである。被定容加熱流体を海水にして水蒸気を噴出して蒸気タービンで発電を行い、蒸気を外気で凝縮して真水を回収する。真水回収分の海水を供給すると発電と海水淡水化と冷房ができる事になる。ヒートポンプサイクルと熱機関をあわせた総合効率は100である。発電を重視するか海水淡水化を重視するか冷房需要を重視するかで、水蒸気吐出温度を決定する。また、更に前記被定容加熱流体をブラインとする事を特徴とするものである。寒冷地では外気温が零度以下になり水が凍結する。そこで、ブラインを使用する。ブラインは塩化カルシウム水溶液、塩化ナトリウム、エチレングリコール水溶液、プロピレングリコール水溶液などである。また、更に前記熱機械変換手段を蒸気熱機関とする事を特徴とするものである。蒸気熱機関とは蒸気タービン又は蒸気機関の事である。また、更に前記太陽光集熱手段を集光式太陽熱集熱器または真空管式太陽熱集熱器とする事を特徴とするものである。太陽光集熱手段には定置式の真空管式太陽熱集熱器と鏡またはフレネルレンズを用いた追尾装置を備えた集光式太陽熱集熱器がある。真空管式太陽熱集熱器は建物の屋上等に設置して太陽光を集熱するもので熱媒を使用しているので200度までの集熱が可能である。通常の冷凍サイクルでは冷媒の吐出温度は摂氏70度程度なので真空管式太陽熱集熱器は熱源として十分利用できる。しかし、ボイラーの最終加熱熱源とするには200度以上の熱源が必要なので利用できない。200度以上の熱源を太陽光から得る為には集光が必要である。集光には追尾装置が必要である。フレネルレンズで集光するものと鏡で集光するものがある。集光点に加熱物を配置すると、数百倍数千倍で集光するので非常に高温になり最終加熱熱源として十分利用可能である。集光倍率は集光レンズ又は集光鏡と集光点の面積差で決まるので集光倍率を調整して所定の高温が得られる様にする。熱源を太陽光集熱熱源にすると自然エネルギーだけで冷凍サイクル、ヒートポンプサイクルの運転が可能になる。200度以下の冷媒加熱には安価な真空管式太陽熱集熱器を使用する。集光式集熱装置は追尾装置が必要で高価であるが、真空管式より高熱になるのでボイラー、太陽熱発電等で使用されている。熱源の使用方法は真空管式太陽熱集熱器では、集熱器の熱媒と被定容加熱流体を二重管構造にして熱交換する。集光式は最終加熱定容加熱器を集光点にする。真空管式太陽熱集熱器では南面仰角35度設置時で平方メートルあたり最高1000wであるが、年間日射量は低くなる。集光式では直達光は平方メートル当たり800wであるが、年間日射量は太陽を追尾するので固定式の1.6倍程度になる。1平方メートルの集光レンズまたは集光鏡で数百倍数千倍に集光すると集熱材は高温になり定容加熱器の最終加熱熱源として利用できる。また、更に前記蓄熱手段を溶融塩蓄熱とする事を特徴とするものである。また、更に前記蓄熱手段を氷蓄熱とする事を特徴とするものである。また、更に前記被定容加熱流体供給手段を給水装置とする事を特徴とするものである。また、更に圧力容器の構造を被定容加熱流体と定容加熱熱源の二重管構造とする事を特徴とするものである。定容加熱熱源は外気、地下水等であり、熱交換器の伝熱性能を向上の為に水冷の場合は二重管構造とする。逆カルノーサイクルとされている冷凍サイクルの断熱圧縮過程を定容加熱過程に置き換えることで逆カルノーサイクルではない加熱冷凍サイクルになりの成績係数が向上する。また高温の冷媒と低温の冷媒を熱交換することで凝縮器が不要となる。断熱圧縮機ではなく定容加熱器を用いることで油が不要になり、騒音も低下する。冷凍サイクル装置のコストが大幅に低下する。定容加熱器利用のヒートポンプサイクルとカルノーサイクル熱機関の組み合わせで理論総合変換熱効率1の熱利用装置が実現する。冷凍サイクルの低温熱源と熱機関の低温熱源を使い分ける事で総合変換熱効率1以上の熱利用装置が実現できる。定容加熱器利用で冷媒を加熱高温化することで断熱圧縮機より騒音を低減できる。定容加熱器利用で冷媒を外気温または冷却排熱で加熱することで冷凍サイクルの理論成績係数が断熱圧縮機利用の場合と比して、冷房使用時4倍~6倍になる。75以上の省エネルギーになる。定容加熱器利用して冷凍サイクルの冷媒を水として、ヒートポンプボイラーを構成すると、蒸気温度300度で成績係数が約2となり50の省エネルギーになる。また冷房、冷凍が同時にできる。定容加熱器利用でヒートポンプボイラーと蒸気タービン又は蒸気機関を組み合わせると、理論変換効率は温度に関係なく1となり最高効率になる。ヒートポンプボイラーは従来のボイラーに比して小型化できる。ヒートポンプボイラーなので、同時に冷房もできる。定容加熱器利用で熱源を太陽光集熱熱源とすると、CO2排出0の冷房、暖房、発電が実現できる。定容加熱器利用で、太陽電池を使用しないで太陽エネルギー変換理論変換効率100の太陽光発電が実現する。集熱で発電できるから、定容加熱器利用で低温熱源を使い分けることで熱効率100以上の装置ができる。ボイラーが小型化されるので移動装置に搭載することができる。ヒートポンプボイラー、蒸気タービン、発電機の組み合わせで理論熱効率100の発電が可能となる。風力発電の出力変動と太陽熱発電の出力変動を定容加熱器利用のバイオマス火力発電を出力変動調整手段とすることで、電力系統が安定しかつ二酸化炭素排出無し発電が可能となる。太陽光用発電の設備稼働率が低く設備コストが割高である。また蒸気熱機関を定速運転し出力変動を蓄電と電気モーターで対応することで大幅な省エネルギーが実現する。内燃機関のように排ガス対策が不要になる。