"軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、先端面が前記絶縁体の先端よりも前記軸線方向後端側に位置するようにして前記軸孔内に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記主体金具の先端部に固定された接地電極とを備え、前記軸孔の内周面及び前記中心電極の先端面により形成されるキャビティ部を有するプラズマジェット点火プラグであって、前記軸孔は、前記中心電極の先端面から前記軸線方向先端側に向けて延び、同一の内径を有する第1ストレート部と、前記第1ストレート部の先端から前記軸線方向先端側に向けて縮径する縮径部と、を備え、前記軸線を含む断面において、前記軸線と直交する直線と前記縮径部の外形線とのなす角のうち鋭角の角度をα°としたとき、α≧10を満たすことを特徴とするプラズマジェット点火プラグ。α≦45を満たすことを特徴とする請求項1に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記軸線に沿った前記第1ストレート部の長さを0.5mm以下としたことを特徴とする請求項1又は2に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記中心電極の先端を含む前記軸線方向に直交する仮想平面と前記キャビティ部の開口との間における前記絶縁体の内周面の最短距離を1.0mm以上としたことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記接地電極は、前記絶縁体の先端面に接触しており、前記中心電極の先端を含む前記軸線方向に直交する仮想平面と前記接地電極との間における前記絶縁体の内周面の最短距離を2.5mm以下としたことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記軸孔は、前記縮径部の先端から前記キャビティ部の開口まで延び、同一の内径を有する第2ストレート部を有し、前記第1ストレート部及び前記縮径部により外周が形成された第1キャビティ部の容積をV1mm3とし、前記第2ストレート部により外周が形成された第2キャビティ部の容積をV2mm3としたとき、0.2≦V2/V1≦3.0を満たすことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記接地電極は、板状であるとともに板厚方向に貫通する貫通孔を有し、前記軸線と直交する仮想平面に対して、前記絶縁体の開口と、前記中心電極の先端面外周と、前記接地電極の内周とを前記軸線に沿って投影した際に、前記絶縁体の開口の投影線と前記中心電極の先端面外周の投影線との間に、前記接地電極の内周の投影線が位置することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記中心電極のうち、その先端から前記軸線方向後端側に0.3mmまでの部位は、タングステン、イリジウム、白金、及び、ニッケルのうち少なくとも一種を含む金属により構成されていることを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。前記接地電極は、タングステン、イリジウム、白金、及び、ニッケルのうち少なくとも一種を含む金属により構成されていることを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載のプラズマジェット点火プラグ。ところで、火花放電は、中心電極と接地電極との間において絶縁体の内周面を這って生じるため、火花放電によって火花放電経路上に位置する絶縁体が削られてしまう現象いわゆる、チャンネリングが生じてしまう。ここで、火花放電は、中心電極と接地電極との間において軸線にほぼ沿った方向で生じるところ、キャビティ部の内周面に段差部を設けた場合には、当該段差部絶縁体の内周面と火花放電の方向とがほぼ直交することとなってしまう。そのため、火花放電が絶縁体の内周面段差部に対して過度に押さえつけられた状態で生じることとなってしまい、前記段差部において急速にチャンネリングが進展してしまうおそれがある。チャンネリングが進展し、キャビティ部の容積が増大してしまうと、プラズマの噴出圧力が低下してしまい、ひいては着火性の低下を招いてしまうおそれがある。これに対し、段差部に代えて連続的に縮径するテーパ状の内周面縮径部を設けるように構成すれば、火花放電の方向に対して絶縁体の内周面が直交してしまうという事態を防止することができる。ところが、この場合において、上記技術では、絶縁体の内周面のうち、中心電極の先端角部中心電極の先端面と側面との間に位置する部位に最も接近する部位が、縮径部の後端に位置する屈曲部分となっている。従って、火花放電は、電界強度の高い部位を基点として生じやすいところ、中心電極の先端角部と前記屈曲部分とは両者ともに電界強度が比較的高く、また、両者は接近しているため、火花放電が、前記屈曲部分を通過する経路で集中的に生じてしまうおそれがある。その結果、火花放電に伴い、前記屈曲部分においてチャンネリングが急速に進展してしまい、キャビティ部の容積が急激に増大してしまったり、絶縁体に貫通が生じてしまったりするおそれがある。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、着火性の向上を図りつつ、チャンネリングの急速な進展を抑制することで、優れた着火性を長期間に亘って維持することができるプラズマジェット点火プラグを提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各構成につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する構成に特有の作用効果を付記する。構成1.本構成のプラズマジェット点火プラグは、軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、先端面が前記絶縁体の先端よりも前記軸線方向後端側に位置するようにして前記軸孔内に挿設される中心電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具と、前記主体金具の先端部に固定された接地電極とを備え、前記軸孔の内周面及び前記中心電極の先端面により形成されるキャビティ部を有するプラズマジェット点火プラグであって、前記軸孔は、前記中心電極の先端面から前記軸線方向先端側に向けて延び、同一の内径を有する第1ストレート部と、前記第1ストレート部の先端から前記軸線方向先端側に向けて縮径する縮径部と、を備え、前記軸線を含む断面において、前記軸線と直交する直線と前記縮径部の外形線とのなす角のうち鋭角の角度をα°としたとき、α≧10を満たすことを特徴とする。尚、同一の内径とあるのは、軸線方向に沿って内径が厳密に一定のものだけでなく、軸線方向に沿って内径が若干変動しているものも含むという趣旨である。従って、例えば、内周面を軸線に対して若干例えば、±5°まで傾けるように構成することとしてもよい以下、同様。上記構成1によれば、軸孔には、軸線方向先端側に向けて縮径する縮径部が設けられている。従って、キャビティ部の開口側軸方向先端側に向けたプラズマの噴出圧力を増大させることができ、キャビティ部開口からのプラズマ噴出長さをより大きなものとすることができる。その結果、着火性の向上を図ることができる。一方、縮径部を設けることで、キャビティ部の容積の急激な増大等が懸念されるが、上記構成1によれば、軸線に直交する直線と縮径部の外形線とのなす角度αが10°以上とされており、縮径部が、火花放電の方向に対して直交した状態となることなく、火花放電の方向に極力沿うようにして形成されている。従って、火花放電が縮径部に対して過度に押さえつけられた状態で生じてしまうという事態をより確実に抑制することができ、チャンネリングの急速な進展をより確実に防止することができる。さらに、上記構成1によれば、中心電極の先端面と縮径部との間に第1ストレート部が設けられており、第1ストレート部と縮径部との間に形成される屈曲部分と中心電極の先端面とが軸線方向において離間するように構成されている。従って、火花放電が前記屈曲部分を通過する経路で集中的に生じてしまうという事態をより効果的に防止でき、火花放電経路をより分散させることができる。その結果、角度αを10°以上とすることと相俟って、チャンネリングの急速な進展を極めて効果的に防止することができる。以上のように、上記構成1によれば、角度αを10°以上としつつ、第1ストレート部を設けることで、縮径部を設けることに伴うチャンネリングの急速な進展というデメリットを効果的に解消することができ、縮径部を設けることによる着火性の向上というメリットを長期間に亘って維持することができる。構成2.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1において、α≦45を満たすことを特徴とする。上記構成2によれば、角度αが45°以下とされているため、キャビティ部のうち縮径部及び第1ストレート部で外周が形成される箇所第1キャビティ部の容積を十分に小さなものとすることができる。従って、第1キャビティ部においてプラズマの径方向への広がりを抑制することができ、軸線方向に沿ったプラズマの噴出速度をより増大させることができる。その結果、キャビティ部の開口からのプラズマの噴出長さをより大きくすることができ、着火性の更なる向上を図ることができる。構成3.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1又は2において、前記軸線に沿った前記第1ストレート部の長さを0.5mm以下としたことを特徴とする。火花放電時には縮径部に対して電荷が衝突し得るところ、上記構成3によれば、軸線に沿った第1ストレート部の長さが0.5mm以下と比較的小さなものとされており、縮径部に対する電荷の衝突エネルギーを効果的に低減させることができる。その結果、チャンネリングをより一層確実に抑制することができ、優れた着火性を一層長期間に亘って維持することができる。構成4.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至3のいずれかにおいて、前記中心電極の先端を含む前記軸線方向に直交する仮想平面と前記キャビティ部の開口との間における前記絶縁体の内周面の最短距離を1.0mm以上としたことを特徴とする。プラズマの生成に伴い中心電極が磨耗すると、絶縁体の内周面に磨耗粉が付着し、中心電極と接地電極との間における絶縁抵抗が低下し得る。ここで、中心電極と接地電極との間における絶縁抵抗が過度に小さくなってしまうと、両者の間で電流のリークが生じやすくなってしまい、火花放電ひいてはプラズマの生成に支障が生じてしまうおそれがある。この点、上記構成4によれば、中心電極の先端を含み、軸線と直交する仮想平面とキャビティ部の開口との間における絶縁体の内周面の最短距離が1.0mm以上と十分に大きく確保されている。従って、絶縁体の内周面に多少の磨耗粉が付着したとしても、中心電極と接地電極との間において十分な絶縁性能を維持することができる。その結果、電流のリークをより確実に防止することができ、ひいては上記構成1等による作用効果をより確実に発揮させることができる。構成5.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至4のいずれかにおいて、前記接地電極は、前記絶縁体の先端面に接触しており、前記中心電極の先端を含む前記軸線方向に直交する仮想平面と前記接地電極との間における前記絶縁体の内周面の最短距離を2.5mm以下としたことを特徴とする。中心電極の消耗により放電電圧が徐々に増大していくことや、放電電圧が大きいほど絶縁体にチャンネリングが生じやすいことを鑑みると、初期中心電極等の消耗前における放電電圧を比較的低くすることが望ましい。この点、上記構成5によれば、前記仮想平面と接地電極との間の絶縁体の内周面に沿った最短距離が2.5mm以下とされている。従って、初期の放電電圧を比較的低めに抑えることができ、放電電圧の増大に伴う放電異常やチャンネリングの進展をより効果的に防止することができる。構成6.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至5のいずれかにおいて、前記軸孔は、前記縮径部の先端から前記キャビティ部の開口まで延び、同一の内径を有する第2ストレート部を有し、前記第1ストレート部及び前記縮径部により外周が形成された第1キャビティ部の容積をV1mm3とし、前記第2ストレート部により外周が形成された第2キャビティ部の容積をV2mm3としたとき、0.2≦V2/V1≦3.0を満たすことを特徴とする。上記構成6によれば、第1キャビティ部の容積V1及び第2キャビティ部の容積V2が、0.2≦V2/V1≦3.0を満たすように構成されている。すなわち、0.2≦V2/V1を満たすことで、第1キャビティ部の容積を比較的小さなものとしつつ、第2キャビティ部の容積がある程度の大きさ確保されている。すなわち、第1キャビティ部の容積V1が過度に大きいと、第2キャビティ部で生成されたプラズマをキャビティ部の開口から噴出させるための噴出圧力が低下してしまうことが懸念されるが、第1キャビティ部の容積V1が比較的小さくされることで、第1キャビティ部で生成されたプラズマにより第1キャビティ部を満たすことができ、プラズマの噴出圧力を十分に大きなものとすることができる。また、第2キャビティ部の容積V2をある程度の大きさ確保することで、第1キャビティ部で生じた噴出圧力によりキャビティ部開口から噴出させられることとなるプラズマを十分に生成することができ、より大きなプラズマをキャビティ部の開口から噴出することができる。さらに、第1キャビティ部の容積V1に対して第2キャビティ部の容積V2が過度に大きくされることなく、V2/V1≦3.0を満たすように構成されることで、第2キャビティ部で過度にプラズマが生成され、第1キャビティ部で生じた噴出圧力ではプラズマを十分に噴出することができないといった事態をより確実に防止でき、キャビティ部開口からのプラズマの噴出量を向上させることができる。以上のように、上記構成6によれば、0.2≦V2/V1≦3.0を満たすことで、プラズマの噴出力や噴出量をより増大させることができ、着火性の更なる向上を図ることができる。構成7.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至6のいずれかにおいて、前記接地電極は、板状であるとともに板厚方向に貫通する貫通孔を有し、前記軸線と直交する仮想平面に対して、前記絶縁体の開口と、前記中心電極の先端面外周と、前記接地電極の内周とを前記軸線に沿って投影した際に、前記絶縁体の開口の投影線と前記中心電極の先端面外周の投影線との間に、前記接地電極の内周の投影線が位置することを特徴とする。上記構成7によれば、キャビティ部の開口が接地電極で覆われることなく構成されている。従って、プラズマの噴出が接地電極によって阻害されにくくなり、また、接地電極によってプラズマの熱が引かれてしまうことをより確実に防止できる。その結果、プラズマの成長を促進することができ、着火性をより一層向上させることができる。一方で、キャビティ部の開口を接地電極で覆うことなく構成すると、火花放電は、中心電極の先端面外周と接地電極の貫通孔との間で、キャビティ部の開口を回り込むようにして生じることとなる。すなわち、火花放電は、接地電極に引っ張られるような経路で生じることとなり、その結果、絶縁体の内周面に対する火花放電の押さえつけがより強まってしまうおそれがある。この点、上記構成7によれば、前記仮想平面において、中心電極を投影した領域よりも内側に接地電極の貫通孔を投影した領域が位置するように構成されており、火花放電の基点となる中心電極の先端面外周よりも内周側に接地電極の貫通孔が位置している。すなわち、中心電極の先端面外周と接地電極の貫通孔とを結んだ直線上で火花放電が生じた際に、絶縁体の内周面に対する火花放電の押さえ付けは最も弱まるところ、上記構成7によれば、火花放電が前記直線により近づいた経路で生じることとなる。従って、絶縁体の内周面に対する火花放電の押さえつけを効果的に弱めることができ、ひいてはチャンネリングをより確実に抑制することができる。構成8.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至7のいずれかにおいて、前記中心電極のうち、その先端から前記軸線方向後端側に0.3mmまでの部位は、タングステンW、イリジウムIr、白金Pt、及び、ニッケルNiのうち少なくとも一種を含む金属により構成されていることを特徴とする。上記構成8によれば、中心電極の先端部がWやIr等の少なくとも一種を含む金属により形成されている。そのため、火花放電等に対する中心電極の耐消耗性を向上させることができ、ひいては中心電極の消耗に伴う放電電圧の上昇スピードを抑制することができる。その結果、火花放電ひいてはプラズマ生成が可能な期間をより長期化できるとともに、チャンネリングをより一層抑制することができる。構成9.本構成のプラズマジェット点火プラグは、上記構成1乃至8のいずれかにおいて、前記接地電極は、W、Ir、Pt、及び、Niのうち少なくとも一種を含む金属により構成されていることを特徴とする。上記構成9によれば、接地電極は、WやIr等の少なくとも一種を含む金属により形成されているため、火花放電等に対する接地電極の耐消耗性を向上させることができる。その結果、接地電極の消耗に伴う放電電圧の上昇を抑制することができ、耐チャンネリング性の更なる向上を図ることができる。以下に、一実施形態について図面を参照しつつ説明する。図1は、プラズマジェット点火プラグ以下、点火プラグと称す1を示す一部破断正面図である。尚、図1では、点火プラグ1の軸線CL1方向を図面における上下方向とし、下側を点火プラグ1の先端側、上側を後端側として説明する。点火プラグ1は、筒状をなす絶縁体としての絶縁碍子2、これを保持する筒状の主体金具3などから構成されるものである。絶縁碍子2は、周知のようにアルミナ等を焼成して形成されており、その外形部において、後端側に形成された後端側胴部10と、当該後端側胴部10よりも先端側において径方向外向きに突出形成された大径部11と、当該大径部11よりも先端側においてこれよりも細径に形成された中胴部12と、当該中胴部12よりも先端側においてこれより細径に形成された脚長部13とを備えている。加えて、絶縁碍子2のうち、大径部11、中胴部12、及び、脚長部13は、主体金具3の内部に収容されている。そして、中胴部12と脚長部13との連接部には段部14が形成されており、当該段部14にて絶縁碍子2が主体金具3に係止されている。さらに、絶縁碍子2には、軸線CL1に沿って軸孔4が貫通形成されており、当該軸孔4の先端側には中心電極5が挿入、固定されている。当該中心電極5は、熱伝導性に優れる銅や銅合金等からなる内層5A、及び、ニッケルNiを主成分とするNi合金例えば、インコネル商標名600や610等からなる外層5Bにより構成された母材5Cと、当該母材5Cの先端に接合された電極チップ5Dとから構成されている。さらに、中心電極5は、全体として棒状円柱状をなし、その先端面5Fが平坦状に形成されている。加えて、前記先端面5Fは、絶縁碍子2の先端面に対して後端側へと没入している。尚、本実施形態では、製造時における寸法誤差等を鑑みて、中心電極5の先端部の外周面と軸孔4の内周面との間に若干の隙間が形成されるように構成されている。また、軸孔4の後端側には、絶縁碍子2の後端から突出した状態で端子電極6が挿入、固定されている。さらに、軸孔4の中心電極5と端子電極6との間には、円柱状のガラスシール層9が配設されており、当該ガラスシール層9を介して中心電極5と端子電極6とがそれぞれ電気的に接続されている。加えて、前記主体金具3は、低炭素鋼等の金属により筒状に形成されており、その外周面には点火プラグ1を燃焼装置例えば、内燃機関や燃料電池改質器等の取付孔に取付けるためのねじ部雄ねじ部15が形成されている。また、ねじ部15の後端側の外周面には座部16が形成され、ねじ部15後端のねじ首17にはリング状のガスケット18が嵌め込まれている。さらに、主体金具3の後端側には、主体金具3を前記燃焼装置に取付ける際にレンチ等の工具を係合させるための断面六角形状の工具係合部19が設けられるとともに、後端部において絶縁碍子2を保持するための加締め部20が設けられている。併せて、主体金具3の先端部外周には、軸線CL1方向先端側に向けて突出するように形成された環状の係合部21が形成されており、当該係合部21に対して後述する接地電極27が係合されるようになっている。また、主体金具3の内周面には、絶縁碍子2を係止するためのテーパ状の段部22が設けられている。そして、絶縁碍子2は、主体金具3の後端側から先端側に向かって挿入され、自身の段部14が主体金具3の段部22に係止された状態で、主体金具3の後端側の開口部を径方向内側に加締めること、つまり上記加締め部20を形成することによって主体金具3に固定されている。尚、絶縁碍子2及び主体金具3双方の段部14,22間には、円環状の板パッキン23が介在されている。これにより、燃焼室内の気密性を保持し、絶縁碍子2の脚長部13と主体金具3の内周面との隙間に入り込む燃料ガスが外部に漏れないようになっている。さらに、加締めによる密閉をより完全なものとするため、主体金具3の後端側においては、主体金具3と絶縁碍子2との間に環状のリング部材24,25が介在され、リング部材24,25間にはタルク滑石26の粉末が充填されている。すなわち、主体金具3は、板パッキン23、リング部材24,25及びタルク26を介して絶縁碍子2を保持している。また、主体金具3の先端部には、円板状例えば、厚さが0.3mm以上1.0mm以下をなす接地電極27が接合されている。当該接地電極27は、前記主体金具3の係合部21に係合された状態で、自身の外周部分が前記係合部21に対して溶接されることで主体金具3に接合されている。また、接地電極27は、自身の中央に板厚方向に貫通する貫通孔28を有しており、当該貫通孔28を介して後述するキャビティ部29の内部と外部とが連通されるようになっている。尚、本実施形態においては、前記貫通孔28と軸孔4とが同軸上に位置するつまり、貫通孔28の中心が前記軸線CL1上に位置するように接地電極27が接合されている。また、絶縁碍子2の先端面に対して接地電極27が面接触するように構成されている。加えて、図2に示すように、絶縁碍子2の先端側には、前記軸孔4の内周面と中心電極5の先端面とにより形成されたキャビティ部29が設けられている。キャビティ部29は、軸線CL1と直交する方向において断面円形状をなす空間であり、先端側に向けて開口している。次に、本実施形態の特徴部分である軸孔4の構成等について詳述する。本実施形態において、軸孔4には、第1ストレート部41と、第2ストレート部42と、縮径部43とが形成されている。第1ストレート部41は、中心電極5の先端面から軸線CL1方向先端側に向けて延び、同一の内径例えば、1mm以上2mm以下を有している。また、第2ストレート部42は、キャビティ部29の開口から軸線CL1方向後端側に向けて延び、同一の内径を有している。加えて、第2ストレート部42は、第1ストレート部41よりも小径例えば、0.5mm以上1mm以下に形成されている。尚、第1ストレート部41の内径や第2ストレート部42の内径を軸線CL1に沿って若干増減させることとしてもよい。従って、第1ストレート部41や第2ストレート部42の内周面を、軸線CL1に対して若干例えば、±5°以内傾けることとしてもよい。また、縮径部43は、第1ストレート部41と第2ストレート部42との間に設けられ、軸線CL1方向先端側に向けて縮径するテーパ状をなしている。本実施形態では、軸線CL1を含む断面において、軸線CL1に直交する直線と縮径部43の外形線とのなす角のうち鋭角の角度をα°としたとき、10≦α≦45を満たすように、縮径部43が構成されている。尚、縮径部43の形状は、上述した形状に限定されるものではなく、図3aに示すように、軸線CL1を含む断面において、外形線が屈曲するように縮径部43を構成することとしてもよい。また、図3bに示すように、外形線が湾曲状をなすように縮径部43を構成することとしてもよい。尚、これらの場合において、前記角度αとあるのは、第1ストレート部41の先端と第2ストレート部42の後端とを結んだ直線と、軸線CL1に直交する直線とのなす角のうち鋭角の角度をいう。図2に戻り、本実施形態では、軸線CL1に沿った第1ストレート部41の長さLが、0.1mm以上0.5mm以下と比較的小さく設定されている。また、軸線CL1に沿った第2ストレート部42の長さは、第1ストレート部41の長さL以上例えば、0.5mm以上2mm以下とされている。さらに、図4に示すように、中心電極5の先端を含み、軸線CL1方向に直交する仮想平面VSとキャビティ部29の開口との間における絶縁碍子2の内周面に沿った最短距離SL1が1.0mm以上とされており、中心電極5と接地電極27との間に十分に大きな間隔が形成されている。一方で、放電電圧の増大を防止すべく、前記仮想平面VSと接地電極27との間における絶縁碍子2の内周面に沿った最短距離SL2は2.5mm以下とされている。併せて、図5尚、図5では、図示の便宜上、中心電極5や絶縁碍子2等のハッチングを省略しているに示すように、キャビティ部29のうち、第1ストレート部41及び縮径部43により外周が形成された第1キャビティ部291図5中、斜線を付した部位の容積をV1mm3とし、キャビティ部29のうち、第2ストレート部42により外周が形成された第2キャビティ部292図5中、散点模様を付した部位の容積をV2mm3としたとき、0.2≦V2/V1≦3.0を満たすように構成されている。さらに、中心電極5、接地電極27、及び、キャビティ部29は、次の関係を満たす位置にそれぞれ配設されている。すなわち、図6に示すように、軸線CL1と直交する仮想平面PSに対して、絶縁碍子2の開口キャビティ部29の開口と、中心電極5の先端面5Fの外周と、接地電極27の内周貫通孔28の内周とを軸線CL1に沿って投影した際に、絶縁碍子2の開口の投影線PL1と先端面5Fの外周の投影線PL2との間に、接地電極27の内周の投影線PL3が位置している。加えて、前記電極チップ5Dは、中心電極5の先端から少なくとも軸線CL1方向後端側に0.3mmまでの部位を構成しており、タングステンW、イリジウムIr、白金Pt、及び、ニッケルNiのうち少なくとも一種を含む金属により構成されている。また、電極チップ5Dと同様に、接地電極27は、W、Ir、Pt、及び、Niのうち少なくとも一種を含む金属により構成されている。以上詳述したように、本実施形態によれば、軸孔4には、軸線CL1方向先端側に向けて縮径する縮径部43が設けられているため、キャビティ部29の開口側に向けたプラズマの噴出圧力を増大させることができる。その結果、キャビティ部29開口からのプラズマ噴出長さをより大きなものとすることができ、着火性の向上を図ることができる。一方、縮径部43を設けることで、キャビティ部29の容積の急激な増大等が懸念されるが、本実施形態においては、前記角度αが10°以上とされており、縮径部43が、火花放電の方向に対して直交した状態となることなく、火花放電の方向に極力沿うようにして形成されている。従って、火花放電が縮径部43に対して過度に押さえつけられた状態で生じてしまうという事態をより確実に抑制することができ、チャンネリングの急速な進展をより確実に防止することができる。さらに、本実施形態では、中心電極5の先端面5Fと縮径部43との間に第1ストレート部41が設けられており、第1ストレート部41と縮径部43との間に形成される屈曲部分と中心電極5の先端面5Fとが軸線CL1方向において離間するように構成されている。従って、火花放電が前記屈曲部分を通過する経路で集中的に生じてしまうという事態をより効果的に防止でき、火花放電経路をより分散させることができる。その結果、角度αを10°以上とすることと相俟って、チャンネリングの急速な進展を極めて効果的に防止することができる。以上のように、本実施形態によれば、角度αを10°以上としつつ、第1ストレート部41を設けることで、縮径部43を設けることに伴うチャンネリングの急速な進展というデメリットを効果的に解消することができ、縮径部43を設けることによる着火性の向上というメリットを長期間に亘って維持することができる。また、角度αが45°以下とされているため、第1キャビティ部291の容積を十分に小さなものとすることができる。従って、第1キャビティ部291においてプラズマの径方向への広がりを抑制することができ、軸線CL1方向に沿ったプラズマの噴出速度をより増大させることができる。その結果、キャビティ部29の開口からのプラズマの噴出長さをより大きくすることができ、着火性の更なる向上を図ることができる。さらに、軸線CL1に沿った第1ストレート部41の長さLが0.5mm以下と比較的小さなものとされており、縮径部43に対する電荷の衝突エネルギーを効果的に低減させることができる。その結果、チャンネリングをより一層確実に抑制することができ、優れた着火性を一層長期間に亘って維持することができる。加えて、前記仮想平面VSとキャビティ部29の開口との間における絶縁碍子2の内周面の最短距離SL1が1.0mm以上と十分に大きく確保されている。従って、絶縁碍子2の内周面に多少の磨耗粉が付着したとしても、中心電極5と接地電極27との間において十分な絶縁性能を維持することができる。その結果、電流のリークをより確実に防止することができ、ひいては上述した作用効果をより確実に発揮させることができる。一方で、前記仮想平面VSと接地電極27との間の絶縁碍子2の内周面に沿った最短距離SL2が2.5mm以下とされているため、初期の放電電圧を比較的低めに抑えることができる。その結果、放電電圧の増大に伴う放電異常やチャンネリングの進展をより効果的に防止することができる。また、第1キャビティ部291の容積V1及び第2キャビティ部292の容積V2が、0.2≦V2/V1≦3.0を満たすように構成されている。従って、プラズマの噴出力や噴出量をより増大させることができ、着火性の更なる向上を図ることができる。さらに、中心電極5の先端部電極チップ5Dや接地電極27がWやIr等の少なくとも一種を含む金属により形成されている。そのため、火花放電等に対する中心電極5や接地電極27の耐消耗性を向上させることができ、中心電極5等の消耗に伴う放電電圧の上昇を抑制することができる。その結果、火花放電ひいてはプラズマ生成が可能な期間をより長期化できるとともに、チャンネリングをより一層抑制することができる。次に、上記実施形態によって奏される作用効果を確認すべく、縮径部を設けるとともに、前記角度αを種々変更した点火プラグのサンプルを複数作製し、各サンプルに対して耐久性評価試験及び着火性評価試験を行った。着火性評価試験の概要は次の通りである。すなわち、各サンプルを排気量2.0L、4気筒エンジンに取付けた上で、点火タイミングをMBT最適点火位置として火花放電をさせるとともに、出力100mJのプラズマ電源から電力を投入してプラズマを発生させることで、回転数1600rpmでエンジンを動作させた。そして、空燃比を徐々に増大燃料を薄くさせつつ、各空燃比ごとにエンジントルクの変動率を測定し、エンジントルクの変動率が5を上回ったときの空燃比を限界空燃比として特定した。尚、限界空燃比が大きいほど、着火性に優れることを意味する。図7に、当該試験の試験結果を丸印で示す。尚、図7においては、参考として、キャビティ部を円柱状に形成した比較例に相当する点火プラグ図9参照における前記試験の試験結果を三角で示す。また、耐久性評価試験の概要は次の通りである。まず、各サンプルに対して電力を投入することでプラズマを噴出させるとともに、サンプルの側面側から噴出したプラズマを撮像し、撮像画像から初期状態におけるプラズマの噴出面積を測定した。その上で、サンプルを所定のチャンバーに取付けた上で、チャンバー内の圧力を0.4MPaに設定し、印加電圧の周波数を60Hzとしてすなわち、毎分3600回の割合で各サンプルを放電させたこのとき、プラズマ電源から電流を流し込むことなく、火花放電のみを生じさせた。次いで、100時間経過ごとに、プラズマ電源から電流を流し込んでプラズマを噴出させるとともに、点火プラグの側面側から噴出したプラズマを撮像し、撮像画像からプラズマの噴出面積を測定した。そして、初期状態におけるプラズマの噴出面積に対して、測定されたプラズマの噴出面積が半分以下となった時間耐久時間を特定した。図8に、当該試験の試験結果を示す。尚、各サンプルに対する電圧の印加は最長2000時間とし、2000時間の段階で測定されたプラズマの噴出面積が初期状態におけるプラズマの噴出面積の半分よりも大きかったサンプルについては、図8において白抜きにて試験結果を示す。また、各サンプルともに、図10に示すように、軸線に沿った第1ストレート部の長さLを0.1mmとし、軸線に沿ったキャビティ部の長さ軸線に沿ったキャビティ部の開口から中心電極の先端までの距離を1.0mmとした。さらに、中心電極の先端面の外径を1.5mmとし、キャビティ部の開口の内径を0.8mmとし、接地電極の貫通孔の内径を1.0mmとした。一方で、キャビティ部を円柱状に形成した比較例に相当する点火プラグにおいては、軸線に沿ったキャビティ部の長さを1.0mmとし、キャビティ部の内径を1.5mmとした。図7に示すように、縮径部を設けたサンプルは、キャビティ部を円柱状に形成した比較例に相当する点火プラグよりも優れた着火性を有することが明らかとなった。これは、縮径部を設けたことで、キャビティ部の開口側軸方向先端側に向けたプラズマの噴出圧力を増大させることができ、その結果、キャビティ部開口からのプラズマ噴出長さをより大きくすることができたためであると考えられる。また特に、角度αを45°以下としたサンプルは、極めて優れた着火性を有することが確認された。一方で、図8に示すように、縮径部を設けた場合であっても、角度αを10°未満としたサンプルは、耐久時間が短く、使用に伴い着火性が急速に低下してしまうことが分かった。これは、中心電極と接地電極との間において軸線にほぼ沿った方向で火花放電が生じるところ、角度αが過度に小さくされ、縮径部が火花放電の方向とほぼ直交するような形状とされたことで、縮径部に対する火花放電の押さえつけが強まり、ひいてはチャンネリングが生じやすくなってしまったためであると考えられる。これに対して、角度αを10°以上としたサンプルは、耐久時間が1500時間を超え、優れた着火性を長期間に亘って維持できることが明らかとなった。また特に、角度αを20°以上としたサンプルは、耐久時間が2000時間以上となり、優れた着火性を極めて長期間に亘って維持できることが確認された。次いで、前記角度αを5°又は10°とした上で、第1ストレート部を設けることなく構成したつまり、第1ストレート部の長さLを0.0mmとし、中心電極の先端角部と縮径部の後端側に形成された屈曲部分とが軸線と直交する方向に沿って対向するように構成した点火プラグのサンプルと、第1ストレート部を設けるとともに、軸線に沿った第1ストレート部の長さLを種々変更した点火プラグのサンプルとを作製し、各サンプルについて上述の耐久性評価試験を行った。図11に、当該試験の試験結果を示す。尚、図11においては、角度αを5°としたサンプルの試験結果を丸印で示し、角度αを10°としたサンプルの試験結果を三角で示す。また、各サンプルにおいて、中心電極の先端面の外径やキャビティ部の開口の内径等は、上記同様とした。図11に示すように、第1ストレート部の長さLを設けたサンプルは、第1ストレート部を設けなかった長さLを0.0mmとしたサンプルと比較して、耐久性に優れることが分かった。これは、第1ストレート部及び縮径部の間に形成される屈曲部分と、中心電極の先端角部とを離間させたことで、電界強度が比較的高い前記屈曲部分と中心電極の先端角部との間で火花放電が集中して起こってしまうという事態が抑制されつまり、火花放電経路が分散され、その結果、チャンネリングの局所的な集中を効果的に抑制できたためであると考えられる。また特に、長さLを.5mm以下としたサンプルは、一層優れた耐久性を有することが明らかとなった。これは、長さLを十分に小さなものとしたことで、火花放電に際しての縮径部に対する電荷の衝突エネルギーを低減できたことによると考えられる。以上の試験結果より、着火性の向上を図りつつ、チャンネリングを抑制し、優れた着火性を長期間に亘って維持するという観点からは、第1ストレート部と縮径部とを設けるとともに、縮径部の角度αを10°以上とすることが好ましいといえる。また、着火性の更なる向上を図るという観点から、角度αを45°以下とすることがより好ましいといえる。加えて、耐久性を一層向上させるべく、第1ストレート部の長さLを0.5mm以下としたり、角度αを20°以上としたりすることが一層好ましいといえる。尚、耐久性をより確実に向上させるという点から、第1ストレート部の長さLを0.1mm以上とすることがより好ましい。次いで、前記最短距離SL1を種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて絶縁性評価試験を行った。絶縁性評価試験の概要は次の通りである。すなわち、サンプルを所定のチャンバーに取付けた上で、チャンバー内の圧力を0.8MPaに設定し、印加電圧の周波数を60Hz、プラズマ電源の出力を100mJとして5分間に亘ってプラズマを発生させたつまり、各サンプルともに、絶縁碍子の内周面に対して中心電極の磨耗粉がある程度付着した状態とした。その上で、各サンプルにおける中心電極と接地電極との間の抵抗値を測定した。ここで、測定した抵抗値が10MΩ以上となったサンプルは、十分な絶縁性能を有するとして○の評価を下し、測定した抵抗値が10MΩ未満のサンプルは、絶縁性能がやや低く、火花放電に支障が生じ得るとして×の評価を下すこととした。表1に、当該試験の試験結果を示す。尚、各サンプルともに、第1ストレート部の長さLを0.1mmとし、角度αを15°とした。また、中心電極の先端面の外径やキャビティ部の開口の内径等は、上記同様とした。表1に示すように、最短距離SL1を1.0mm以上としたサンプルは、十分な絶縁性能を有し、火花放電の発生ひいてはプラズマの生成に特段の支障が生じないことが分かった。以上の試験結果より、十分な絶縁性能を確保し、プラズマをより確実に生成するためには、最短距離SL1を1.0mm以上とすることが好ましいといえる。次に、前記最短距離SL2を種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて初期放電電圧測定試験を行った。初期放電電圧測定試験の概要は次の通りである。すなわち、サンプルを試験用のチャンバーに取付けた上で、チャンバー内の圧力を0.8MPaとして火花放電に必要な放電電圧初期放電電圧を測定した。尚、中心電極の消耗により放電電圧が徐々に増大していくことや、放電電圧が大きいほど絶縁碍子にチャンネリングが生じやすいことを考慮して、初期放電電圧は20kV以下であることが好ましいといえる。図12に、当該試験の試験結果を示す。尚、各サンプルの構成は、上述の絶縁性評価試験と同様のものとした。図12に示すように、最短距離SL2を2.5mm以下としたサンプルは、初期放電電圧をより確実に20kV以下とできることが分かった。以上の試験結果より、放電電圧の増大に伴う失火やチャンネリングの進展を防止するという面から、最短距離SL2を2.5mm以下とすることが好ましいといえる。次いで、軸線に沿ったキャビティ部の長さキャビティ長を0.5mm、1.0mm、又は、1.5mmとした上で、第1キャビティ部の容積V1mm3と第2キャビティ部の容積V2mm3とを変更することで、V2/V1を種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて上述の着火性評価試験を行った。図13に、当該試験の試験結果を示す。尚、図13においては、キャビティ長を0.5mmとしたサンプルの試験結果を丸印で示し、キャビティ長を1.0mmとしたサンプルの試験結果を三角で示し、キャビティ長を1.5mmとしたサンプルの試験結果を四角で示す。また、各サンプルともに、第1ストレート部の長さLを0.1mmとし、角度αを15°とした。加えて、中心電極の先端面の外径を1.5mmとし、キャビティ部第2キャビティ部の開口の内径を0.8mmとし、接地電極の貫通孔の内径を1.0mmとした。さらに、図13においては、比較例として、キャビティ部を円柱状に形成するとともに、中心電極の先端面の外径=キャビティ部の内径を1.5mmとした上で、軸線に沿ったキャビティ長を0.5mm、1.0mm、又は、1.5mmとした点火プラグ図9参照の試験結果をそれぞれ直線、点線、一点鎖線で示す。図13に示すように、各サンプルともに、キャビティ長を同一の大きさとした比較例に相当する点火プラグに比べて、それぞれ優れた着火性を有していたが、特にV2/V1を0.2以上3.0以下としたサンプルの限界空燃比は、キャビティ長を同一とした比較例に相当する点火プラグの限界空燃比よりも1.0以上増加し、着火性に極めて優れることが分かった。これは、次の理由によると考えられる。すなわち、1V2/V1を0.2以上とし、第1キャビティ部の容積V1を比較的小さくしたことで、第1キャビティ部で生成されたプラズマにより第1キャビティ部が満たされることとなり、第2キャビティ部で生成されたプラズマの噴出圧力を十分に大きくできたこと、また、第2キャビティ部の容積V2をある程度の大きさ確保したことで、第1キャビティ部で生じた噴出圧力によりキャビティ部開口から噴出させられるプラズマが十分に生成され、より大きなプラズマをキャビティ部の開口から噴出できたこと、及び、2V2/V1を3.0以下とし、第1キャビティ部の容積V1に対する第2キャビティ部の容積V2の過大を防止したことで、第2キャビティ部で過度にプラズマが生成され、第1キャビティ部で生じた噴出圧力ではプラズマを十分に噴出することができないといった事態をより確実に防止することができ、キャビティ部開口からのプラズマの噴出量を向上できたことによると考えられる。以上の試験結果より、着火性のより一層の向上を図るべく、第1キャビティ部の容積V1mm3及び第2キャビティ部の容積V2mm3は、0.2≦V2/V1≦3.0を満たすように構成することが好ましいといえる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態では、接地電極27がWやIr等を含む金属により構成されているが、接地電極27のうち火花放電に伴い消耗する内周側の部位のみをWやIr等を含む金属により構成することとしてもよい。b上記実施形態では、中心電極5の先端部に電極チップ5Dが設けられているが、電極チップ5Dを設けることなく、中心電極5を構成することとしてもよい。c上記実施形態では、絶縁碍子2の先端面に対して接地電極27が接触するように構成されているが、絶縁碍子2の先端面と接地電極27とを接触させることなく、両者の間の若干の間隙を設けることとしてもよい。但し、接地電極27の耐熱性を鑑みれば、接地電極27を絶縁碍子2に接触させることが好ましい。d上記実施形態において、中心電極5の先端面5Fは平坦状をなしているが、例えば、外側に凸の湾曲面状例えば、中心電極5の先端部が半球状をなすこととしてもよい。e上記実施形態では、貫通孔28と軸孔4とが同軸上に位置する貫通孔28の中心が軸線CL1上に位置するように構成されているが、貫通孔28の中心が軸線CL1から若干ずれるようにして構成することとしてもよい。f上記実施形態では、工具係合部19は断面六角形状とされているが、工具係合部19の形状に関しては、このような形状に限定されるものではない。従って、例えば、工具係合部19をBi-HEX変形12角形状ISO22977:2005E等としてもよい。"