送信部と、前記送信部に接続された1次側共振容量と、前記1次側共振容量に接続され、所定の電力搬送波周波数帯域において前記1次側共振容量と同調する1次側コイルと、携帯機器に内蔵される2次側コイルと、前記2次側コイルに接続され、前記所定の電力搬送波周波数帯域において前記2次側コイルと同調する2次側共振容量とを備え、前記1次側コイルと前記2次側コイルの電磁的な結合によって、前記1次側コイルと前記2次側コイルのそれぞれが微小ループとしての放射性のインダクタンス成分を非放射性の前記1次側共振容量および前記2次側共振容量で打ち消し合い、前記携帯機器を遠隔無線駆動充電することを特徴とする遠隔無線駆動充電装置。AC端子に接続された磁芯トランスと、前記磁芯トランスに接続された第1ダイオードブリッジと、前記第1ダイオードブリッジに接続された安定化回路とを備え、前記送信部は、前記安定化回路に接続されたことを特徴とする請求項1に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記所定の電力搬送波周波数帯域は、3MHz~3GHzの短波~UHF帯の帯域であることを特徴とする請求項1または2に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記1次側コイルおよび前記2次側コイルは、いずれも等価半径2cm~10cm、巻数1~10、銅容量1cc~10ccを有することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記1次側コイルと前記2次側コイルのリアクタンスと放射損抵抗の比で定義された自己共振のQ値を50以上とすることによって、近傍の金属異物人体の有無に拘わらず、実効的な電力伝送効率が、近接~3mの範囲では距離に依存せずほぼ一定で、50以上であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記携帯機器において算出された電力伝送の効率表示を行い、固定された前記遠隔無線駆動充電装置に対して近接~3mの範囲にある前記携帯機器は、どの位置にあっても、前記2次側コイルを感度最大の向きに合わせることで、50以上の効率が維持され、また前記携帯機器を使用しながら無線電力駆動充電を行うことを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の遠隔無線駆動充電装置。近接~3m程度の距離の無線電力伝送において、前記1次側コイルに対して、前記2次側コイルの向きを受信電圧が最大となるように合わせた時に、前記携帯機器内において5分~15分の急速充電が行われ、また前記送信部に接続されたLEDインジケータによって、急速充電中のサインを表示し、遠隔駆動充電のエネルギー浪費を回避することを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記送信部は、前記1次側コイルの共振周波数と、前記2次側コイルの共振周波数とをそれぞれ検出することによって同調を制御することを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記AC端子のAC電圧を前記磁芯トランスを介して降圧後、前記第1ダイオードブリッジによってブリッジ整流された電圧は、前記安定化電圧回路において低電圧に変換され、前記AC電圧のAC入力に対応して自動電圧調整されることを特徴とする請求項2に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記携帯機器は、入力電圧の検出情報を含む帰還情報を前記遠隔無線駆動充電装置に無線伝送し、前記遠隔無線駆動充電装置内部では前記帰還情報を受け取り、前記送信部に伝送することを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記携帯機器は、前記2次側コイルに接続された第2ダイオードブリッジと、前記第2ダイオードブリッジに接続された受信部と、前記受信部に接続された充電プロファイルICとを備え、入力電圧の検出情報を含む帰還情報を前記充電プロファイルICから前記送信部に無線伝送することを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の遠隔無線駆動充電装置。前記送信部と前記充電プロファイルIC間は、双方向通信可能であることを特徴とする請求項1~11のいずれか1項に記載の遠隔無線駆動充電装置。本発明の目的は、携帯機器が立体角のどの位置にあっても、異物の存在に左右されず、50以上の効率で、無線遠隔駆動充電することができる、短波~UHF帯の搬送波を用いた遠隔無線駆動充電装置を提供することにある。上記目的を達成するための本発明の一態様によれば、送信部と、前記送信部に接続された1次側共振容量と、前記1次側共振容量に接続され、所定の電力搬送波周波数帯域において前記1次側共振容量と同調する1次側コイルと、携帯機器に内蔵される2次側コイルと、前記2次側コイルに接続され、前記所定の電力搬送波周波数帯域において前記2次側コイルと同調する2次側共振容量とを備え、前記1次側コイルと前記2次側コイルの電磁的な結合によって、前記1次側コイルと前記2次側コイルのそれぞれが微小ループとしての放射性のインダクタンス成分を非放射性の前記1次側共振容量および前記2次側共振容量で打ち消し合い、前記携帯機器を遠隔無線駆動充電する遠隔無線駆動充電装置が提供される。本発明によれば、携帯機器が立体角のどの位置にあっても、異物の存在に左右されず、50以上の効率で、無線遠隔駆動充電することができる、短波~UHF帯の搬送波を用いた遠隔無線駆動充電装置を提供することができる。次に、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。以下の図面の記載において、同一または類似の部分には同一または類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、現実のものとは異なることに留意すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることはもちろんである。また、以下に示す実施の形態は、この発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、この発明の実施の形態は、各構成部品の配置などを下記のものに特定するものでない。この発明の実施の形態は、特許請求の範囲において、種々の変更を加えることができる。実施の形態本発明の実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置の携帯電話への適用例を示す模式的鳥瞰構造は、図1に示すように表される。携帯電話22への適用例では、図1に示すように、1次側コイル10を内蔵ずる実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24を固定し、この遠隔無線駆動充電装置24から距離Rの球面上に2次側コイル12を内蔵した携帯電話22を配置する。1次側コイル10と2次側コイル12を数m離したサービスエリアで自在に電力伝送し、携帯電話22が立体角のどの位置にあっても、異物の存在に左右されず、50以上の効率で、遠隔無線駆動充電可能な遠隔無線駆動充電装置を提供することができる。尚、図1では携帯電話22を遠隔無線駆動充電対象としているが、これに限定されるものではない。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24の遠隔無線駆動充電対象には、上記の携帯電話/コードレス電話機の他、PDA/ポータブルゲーム機、ポータブル音楽再生機、ポータブルDVD再生機、デジタルスチルカメラ/デジタルビデオカメラ、電気かみそり/電動歯ブラシなどの携帯機器が含まれる。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24は、無線電力伝送によって、近接~3mの範囲で、半径2cm~10cmのコイルを使用して、これらの携帯機器遠隔駆動/遠隔充電するシステムである。回路構成実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24の模式的回路構成は、図2に示すように、送信部13aと、送信部13aに接続された1次側共振容量C1と、1次側共振容量C1に接続され、所定の電力搬送波周波数帯域において1次側共振容量C1と同調する1次側コイル10と、携帯機器30に内蔵される2次側コイル12と、2次側コイル12に接続され、所定の電力搬送波周波数帯域において2次側コイル12と同調する2次側共振容量C2とを備える。1次側コイル10と2次側コイル12の電磁的な結合によって、1次側コイル10と2次側コイル12のそれぞれが微小ループとしての放射性のインダクタンス成分を非放射性の1次側共振容量C1および2次側共振容量C2で打ち消し合い、矢印Pで示すように、携帯機器30を遠隔無線駆動充電する。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24は、図2に示すように、AC端子に接続された磁芯トランス13と、磁芯トランス13に接続された第1ダイオードブリッジ2と、第1ダイオードブリッジ2に接続された安定化回路3とを備え、送信部13aは、安定化回路3に接続されていても良い。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、所定の電力搬送波周波数帯域は、例えば、3MHz~3GHzの短波~UHF帯の帯域である。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、1次側コイル10および2次側コイル12は、いずれも等価半径約2cm~10cm程度、巻数約1~10程度、銅容量約1cc~10cc程度を有する。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、1次側コイル10と2次側コイル12のリアクタンスと放射損抵抗rrの比で定義された自己共振のQ値を50以上とすることによって、近傍の金属異物人体の有無に拘わらず、実効的な電力伝送効率が、近接~3mの範囲では距離に依存せずほぼ一定で、50以上とすることができる。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、携帯機器30において算出された電力伝送の効率表示を行い、固定された遠隔無線駆動充電装置24に対して近接~3mの範囲にある携帯機器30は、どの位置にあっても、2次側コイル12を感度最大の向きに合わせることで、50以上の効率が維持され、また携帯機器30を使用しながら無線電力駆動充電を行うこともできる。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、近接~3m程度の距離の無線電力伝送において、1次側コイル10に対して、2次側コイル12の向きを受信電圧が最大となるように合わせた時に、携帯機器30内において5分~15分の急速充電が行われるようにし、また送信部13aに接続されたLEDインジケータ17によって、急速充電中のサインを表示し、遠隔駆動充電のエネルギー浪費を回避することができる。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、送信部13aは、1次側コイル10の共振周波数と、2次側コイル12の共振周波数とをそれぞれ検出することによって同調を制御することができる。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、AC端子のAC電圧を絶縁降圧用の磁芯トランス13を介して降圧後、第1ダイオードブリッジ2によってブリッジ整流された電圧は、第1ダイオードブリッジ2に接続される安定化電圧回路3において低電圧に変換され、AC電圧のAC入力に対応して自動電圧調整される。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、携帯機器30は、入力電圧の検出情報を含む帰還情報を遠隔無線駆動充電装置24に無線伝送し、遠隔無線駆動充電装置24内部では帰還情報を受け取り、送信部13aに伝送する。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、携帯機器30は、2次側コイル12に接続された第2ダイオードブリッジ6と、第2ダイオードブリッジ6に接続された受信部13bと、受信部13bに接続された充電プロファイルIC14とを備え、入力電圧の検出情報を含む帰還情報を充電プロファイルIC14から送信部13aに無線伝送する構成になされていても良い。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24において、送信部13aと充電プロファイルIC14間は、矢印Aで示すように、双方向通信可能である。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、1次側コイル10、および携帯機器30に接続若しくは内蔵される2次側コイル12の具体例は、図3に示すように表される。図3において、1次側コイル10の等価半径aは、約6cm、1次側共振容量C1は、約1.7nF、銅損に伴う等価抵抗rcは、約0.0012Ωであり、2次側コイル12の等価半径aは、約6cm、2次側共振容量C2は、約1.7nF、銅損に伴う等価抵抗rcは、約0.0012Ωであり、1次側コイル10および2次側コイル12の銅線量は、ともに、約10ccである。また、電力搬送波周波数は、約10MHz、波長は、約30mである。ここで、常時非接触遠隔充電の場合の、携帯機器30のリチウムイオン充電電池の容量を3割減の500mAhとする。これを30分掛けて充電する時の平均電流は1Aであり、端子電圧3.5Vに調整電圧降下分0.5Vを加えた4Vにおいて、消費される平均電力は4Wであり、平均負荷抵抗は4オームであることがわかる。ここで、MITの実験と比較すると、MITの実験では、等価半径a=30cm/巻数5.25のコイルで、銅線の体積270cc10円玉は1ccを使用しており非実用的である。これに対して、発明の実施の形態では、代表的に等価半径a=6cm/巻数1のコイルで、銅線の体積10ccを使用しており、実用的である。図3は、銅損制限領域の無線電力伝送時の等価回路に相当している。図3に示すように、2次側共振容量C2をC21とC22に分割して、容量C22を介して、第2ダイオードブリッジ6によるブリッジ整流回路を負荷として接続する際の負荷抵抗平均の値は4Ωとなる。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、携帯機器30の無線電力伝送充電において、1次側コイル10と2次側コイル12を、例えば、絶縁空芯コイルで形成して、積極的に疎結合とし、1次側コイル10と2次側コイル12にはそれぞれ共振容量C1、C2を付加して同調することにより、動作インピーダンスを極力下げて、携帯機器30に搭載された部品基板などの影響を相対的に減じて、電力伝送効率利便性製造コスト汎用性などの全てを実用的に受け入れられるものとしたものである。ほぼ全ての情報携帯機器に対して、共通の非接触遠隔無線駆動充電装置を使用でき、無線電力伝送によって、近接~3mの範囲で、半径2cm~10cmのコイルを使用して、50以上の効率でこれらの携帯機器を遠隔駆動/遠隔充電することができる。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、アンテナコイルの放射受信性能はコイルの大きさとは無関係であることを利用している。また、近接~3mの範囲では無線電力伝送効率は一定で、密着させることは有利とは言えないことも明らかにしている。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、携帯機器30に2次側コイル12が埋め込まれていても、金属シャーシの影響を受けないことを明らかにしている。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、遠隔無線駆動充電装置24が本来の給電対象でない物体異物の近接を検出したり、給電対象を識別することで、認証した携帯機器30のみに電力を供給する安全機構を備えていても良い。例えば、遠隔無線駆動充電装置24と携帯機器30のコイル間で、認証用のデータ信号を無線伝送する機能を備えていても良い。この場合、1次側コイル10および2次側コイル12は、データ信号を無線伝送するアンテナとしても機能する。また、前述の通り、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、携帯機器30を使用しながらでも、駆動充電することができる。認証機能実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、認証機能として、受信部13bを内蔵した携帯機器30と、送信部13aを内蔵した遠隔無線駆動充電装置24で、携帯機器30から遠隔無線駆動充電装置24に認証信号を送る。携帯機器30を遠隔配置し、遠隔無線駆動充電装置24に対向させた状態で、携帯機器30のスイッチを押すと、認証用データが携帯機器30から遠隔無線駆動充電装置24に送られる。遠隔無線駆動充電装置24には確認用にLEDインジケータ17が取り付けてあり、認証用データを受信すると、これが点灯する。送信部13aへの入力は、例えば、直流約5V、受信部13bが2次電池に供給する充電電流は、例えば、約300mAである。認証用データの伝送速度は、約1.2Kビット/秒である。送信部13aを内蔵する遠隔無線駆動充電装置24の厚みは、約8mmである。1次側コイル10および2次側コイル12の大きさは、例えば、直径が約28mm、厚みが約1mmである。コアレスながら、3W弱の電力を無線伝送できる。無線電力伝送効率は、周辺回路の構成などによるため一概には言えないが、直流5Vの入力電力のうち2次電池に供給される電力の割合は50~70である。他の例では、送信部13aに直流電圧を供給する伝送効率は70程度である。1次側コイル10および2次側コイル12のコイル間の伝送効率は90に達する。コイルの大きさは、直径が約30mm、厚みが最大約1mmである。3W程度の電力を無線電力伝送できる。10Mビット/秒と高めることで、認証用データ以外の情報を伝送することも可能である。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、図2に示すように、遠隔無線駆動充電装置24の絶縁降圧用の磁芯トランス13をそのまま残しており、この磁芯トランス13の励磁電流は常時流れている。また、遠隔無線駆動充電装置24の送信部13aの電圧入力は安定化され、例えば、約5Vである。また、送信部13aのセラミック共振子などで送信周波数fが決定される。また、遠隔無線駆動充電装置24が携帯機器30を充電中であることを、LEDインジケータ17によって表示することができる。遠隔無線駆動充電装置24は、対象が異物か携帯機器30かを判定することができる。携帯機器30は、充電プロファイルに従って5Vから電圧降下させて3.5Vの電池を充電することができる。また、上述の通り、遠隔無線駆動充電装置24と携帯機器30の間で双方向通信を行うことができる。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、充電器の絶縁のために必要なトランスの1次側巻線を遠隔無線駆動充電装置24に内蔵し、2次側巻線を携帯機器30に内蔵してその間を非接触とし、2次側から1次側に制御信号を送ることによって充電システムのコストダウン非接触化効率改善軽量化信頼性の向上を図るものであると見なしても良い。最適の電力伝送周波数を選び、また最良の電磁結合を選んで、構成することができる。微小ループ基本特性微小ループAの近傍界遠方界放射を説明する3次元座標系表示は、図4に示すように表される。無線電力伝送の送受信アンテナには、図4示す、微小ループAが専ら使われる。従来、アンテナ電波工学では、微小共振放射素子ダイポール、微小ループは、実用性が無いとして、詳しく検討されたことはなかった。その微小ループの諸特性を、正しく理解することが、出発点である。数式1、数式2は微小ループからの放射磁界を示す。この2つ式は、マックスウェルの電磁方程式ではなく、光速遅延項expを加えたビオ-サバールの式から導かれる。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置による遠隔無線電力伝送現象の説明は、数式1、数式2が正しいとして、構成されている。数式1は、同軸上配置の携帯機器30の遠隔無線駆動充電に使われる磁界HRを示す。ここで、は乗算記号を表す以下同様である。数式2は、同一平面上配置の携帯機器30の遠隔無線駆動充電に使われる磁界Hθを示す。数式1、数式2は、電磁気学アンテナ光学電波工学に携わる研究者技術者学生に例外なく共通に理解されている。無線電力搬送波として、短波~UHF帯3MHz~3GHzを使って、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24の1次側コイル10と携帯機器の2次側コイル12を、距離3m程度の間隔に置く場合は、お互いのコイルの放射の近傍界の範囲R<λ/2πに、相手が居ることになる。MITの研究陣は、無線電力伝送の実験を通して共鳴現象では、従来の電磁気学の理解では、想定外のことが起こると主張している。しかし、その現象に理論的な根拠を与えるには至っていない。1次側コイルと2次側コイルの共通の半径aより、何倍も何十倍も大きな距離Rに1次側コイルと2次側コイルを置いた場合に、1次側コイルに流れた作用電流に誘起されて2次側コイルに同じ程度の大きさの誘導電流が流れるようなことは、これまでの科学者もMITの研究陣も想像ができていない。先ず、オリバーヘビサイドによる電磁波エネルギー放射では、充電器から距離R=3mの距離の、携帯機器の半径a=6cmの2次側コイルに対して、半径3mの全球表面積に対する半径a=6cmのコイルの面積比ηSは、数式3で表される。すなわち、であるから、0.01の電力伝送効率は達成できても、50の効率が得られる現象を説明できない。また、ファラデーの法則に基づく、変圧器の設計理論では、電磁誘導のコイル間の磁気結合係数kが電力伝送効率を決定する。2つの半径a=6cmのコイルが3m離れて対向する場合の磁気結合係数kは、よく知られているように、数式4で表される。ファラデーの電磁誘導から説明するならば、距離R=3m離れた電力伝送効率は0.006程度でなければならないが、実際の現象では50程度が得られる。この2つがありながら、前述のMITの実験や、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置が、電力伝送効率50前後を示すのは、起きている事象に対してオリバーヘビサイドの電磁波エネルギー放射やファラデーの電磁誘導の適用が適切でないということを示している。これは、以下に示すように、電磁気学の表面的な理解では見落されていたが、しかしありふれた電磁気の性質である。遠隔無線駆動充電装置と携帯機器の相対位置実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、1次側コイル10に対して、同軸Co-Axial上に配置された2次側コイル12a、同一平面Co-Plane上に配置された2次側コイル12c、および任意の位置に配置された2次側コイル12bの遠隔無線結合効果の説明は、図5に示すように模式的に表すことができる。MITの研究陣の理解のように、ヘビサイドの放射観念を捨てきれず、2つの出来るだけ大きな断面と多くの巻数のコイルを対向させて、磁気結合を確保した形を基本とするのではなく、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、主として室内において、携帯機器30を遠隔無線駆動充電装置24から近接~3mの距離で無線充電無線駆動する場合の態様を、図5に示すように、1次側コイル10の位置を、デカルト座標の原点として、2次側コイル12がどの位置にあっても、電力伝送を可能にするものである。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、デカルト座標の原点に配置され、インダクタンスL1を有する1次側コイル10に対して、同軸に配置され、インダクタンスL2を有する2次側コイル12aには、同軸方向の磁界HRだけが現れる。また、デカルト座標の原点に配置された1次側コイル10に対して、同一平面上に配置された2次側コイル12cには、θ方向の磁界Hθだけが現れる。さらに、任意の位置に配置された2次側コイル12bには、図5に示すように、距離R方向の磁界HRとθ方向の磁界Hθの2つの基本要素の組み合わせによる磁界が現れる。電力伝送の等価回路実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、放射損抵抗rrと銅損抵抗rcの両方を考慮した無線電力伝送の等価回路は、図6に示すように表される。図6に示すように、遠隔無線駆動充電装置に内蔵される1次側コイル10は、無限遠への放射損に伴う放射損抵抗rr、巻線の銅損に伴う銅損抵抗rc、インダクタンスL1、1次側共振容量C1、および逆誘導電圧v1の直列回路で表される。この直列回路には、励磁電圧eが接続されて、1次側励磁電流i1が導通する。また、図6に示すように、携帯機器30に内蔵される2次側コイル12は、無限遠への放射損に伴う放射損抵抗rr、巻線の銅損に伴う等価抵抗rc、インダクタンスL2、2次側共振容量C2、および誘導電圧v2の直列回路で表される。この直列回路には、負荷抵抗rLが接続されて、2次側誘導電流i2が導通する。1次側コイル10および2次側コイル12の等価半径はa、電力搬送波周波数は、例えば、約10MHz、波長は、約30mである。1次側コイル10の微小Loop1のインダクタンスL1、2次側コイル12の微小Loop2のインダクタンスL2は共振容量C1、C2によってそれぞれリアクタンス成分が正負で打ち消されている。1次側コイル10の微小Loop1は、励磁電圧eで駆動され、1次側励磁電流i1が導通する。負荷抵抗rLを有する2次側コイル12の微小Loop2には1次側励磁電流i1による2次側誘導電流i2が導通する。2次側誘導電流i2の再放射によって、1次側コイル10の微小Loop1に逆誘導電圧v1を誘起している。簡単のために、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置に内蔵する1次側コイル10と、携帯機器30に内蔵する2次側コイル12を同じ形状とする。系に入力された有効電力Pinは、励磁電圧eと1次側励磁電流i1のベクトルの内積として、数式5で表される。他方、付加抵抗rLに伝送された電力Poutは、数式6で表される。従って、電力伝送効率ηは、数式7で表される。これは正の値であり、またエネルギーの保存則が成り立つ限り、1より大きくなることはない。1次側コイル10および2次側コイル12の2つのコイルの放射損抵抗rrは独立ではない。2つのコイルが波長λに比べて近くにあり、同じ向きで、流れる電流の大きさが同じで、レンツの法則のように位相が180度ずれているなら、無限遠への放射損に伴う放射損抵抗rrはゼロとなるからである。2つのコイルの放射損抵抗rrに相関がないとして考えると、リアクタンス成分が打ち消された後の、Loop1のオーム則は数式8で表される。rcは巻線の銅損抵抗である。ここで、共振容量の誘電体損は無視している。同じく、Loop2のオーム則は数式9で表される。rLは無線電力伝送の負荷抵抗である。数式5~数式9は、疑いのなく絶対的な真理であるという、電磁気学の根本を前提にする。同軸上配置の場合の無線電力伝送効率MITの実験では、2つの対向するコイルの、同軸上配置における磁気結合を念頭に置いている。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置では、これとは異なり、同軸上配置と同一平面上配置の組み合わせによって、一般的な態様を表現することが可能であり、また電界Eと磁界Hを使い分けないことを念頭に置いている。先ず、同軸上配置の場合を説明する。半径aの微小Loop1からなる1次側コイル10に流れる励磁電流i1が、距離R離れた、同じ半径aを持ち、負荷抵抗rLに接続された、微小Loop2からなる2次側コイル12に誘導電流i2を引き起こす関係を、磁界を介して、距離Rの関数の形として以下に示す。2次側コイル12が位置する同軸上では、励磁電流i1による、近傍磁界HRのみが存在し、磁界HRは、数式10で表される。従って、ファラデー則が正しいとすれば、2次側コイル12の誘起電圧v2は、数式10を時間微分した形で、数式11に示すように表される。ここで、ωは角周波数、μ0は真空透磁率を示す。2次側コイル12のインダクタンスL2は、共振容量C2によってリアクタンス成分を打ち消されているので、1次側コイル10の励磁電流i1に対する、2次側コイル12の誘導電流i2は、数式12に示すように表され、i1とi2は90度位相がずれたものに、光速遅延項expが掛けられたものとなる。レンツの法則は、到来磁界に対して、コイルを自己インダクタンスで短絡した場合に、コイルの内側では到来磁界を打ち消し、コイルの外側では、到来磁界を強め合うことを表しているが、純抵抗で終端した場合は、到来磁界を打ち消すような場面は存在しない。ダイポールの誘導も含めて、レンツの指摘は一般性を持っていない。数式12には、1次側コイル10と2次側コイル12の半径aが含まれていない。MITの実験では、ヘビサイドのエネルギー放射観念から脱却できていないために、コイル半径をできるだけ大きくしているが、無線電力伝送とコイルの半径aは、基本的に無関係である。R<λ/2πでは誘導電流i2は励磁電流i1と同程度か、それより大きい。R>>λ/2πでは、誘導電流i2は励磁電流i1と比べて、距離に反比例して小さくなるので、無線電力伝送に使用されない。誘導電流i2によって1次側コイル10に誘起される電圧v1を励磁電圧eに加えたものと励磁電流i1の間で、1次側コイル10に於いて数式13に示すオームの法則が成り立っている。すなわち、従って、誘導電流i2が誘導された場合つまり2次側コイル12の反作用を受けた場合の励磁電圧eと励磁電流i1の関係は数式14に示すように表される。入力電力Pinは、励磁電圧eと励磁電流i1のベクトルの内積であり、数式15で表される。一方、負荷抵抗rLに伝送された電力Poutは数式16で表される。電力伝送効率ηは、省略を伴わない形で、数式17として表される。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、rc<<rr放射損に対して銅損が無視できるとして、2つのコイルの放射損抵抗が独立であると仮定した時の、mL=0.7~1.4の場合の、同軸上配置における距離Rと電力伝送効率ηの関係は、図7に示すように表される。mL=1は、負荷抵抗rLが放射損抵抗rrと等しい場合に相当する。上記の仮定では、近接~λ/2πの間は効率は大きく変化しないことがわかる。2つのコイルの放射損抵抗は独立ではないことにより、現象と、放射損抵抗が独立であるという前提で計算された数式17の間には若干のずれを生じる。このように、短波~UHF帯3MHz~3GHzの周波数を使って、密着~3mの範囲で50以上の電力伝送効率を同軸上配置の構成によって達成することが可能である。同一平面上配置の場合の無線電力伝送効率同一平面上では、数式18に示すように、励磁電流i1による近傍磁界の他に遠方磁界が付加され、誘導の感度は同軸上配置の場合の約半分になる。すなわち、1次側コイル10の励磁電流i1による2次側コイル12の誘起電圧v2は数式19に示すように表すことができる。2次側コイル12の誘導電流i2は数式20として表すことができる。誘導電流i2が存在する場合の励磁電流i1は、数式21で表される。従って、印加電圧eと励磁電流i1の関係は、数式22のように表される。1次側コイル10の駆動端電圧eによる入力電力Pinは数式23で表される。2次側コイル12に接続された負荷抵抗rLに伝送された電力Poutは数式24で表される。従って電力伝送効率ηは数式25で表される。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、rc<<rr放射損に対して銅損が無視できるとして、2つのコイルの放射損抵抗が独立であると仮定した時の、mL=0.7~1.4の場合の、同一平面上配置における距離Rと電力伝送効率ηの関係は、図8に示すように表される。mL=1は、負荷抵抗rLが放射損抵抗rrと等しい場合に相当する。上記の仮定では、近接~λ/2πの間は効率は大きく変化しないことがわかる。2つのコイルの放射損抵抗は独立ではないことにより、現象と、放射損抵抗が独立であるという前提で計算された数式25の間には若干のずれを生じる。同一平面上配置では、距離Rの3乗に反比例する項に対してRの1乗に反比例する項が逆の符号で加えられるので、R=λ/2πの付近で、電力伝送効率ηは、同軸上配置の場倍よりも早く減衰する。このように、短波~UHF帯3MHz~3GHzの周波数を使って、密着~3mの範囲で50以上の電力伝送効率を同一平面上配置の構成によって達成することが可能である。同軸上配置と同一平面上配置の任意の組み合わせ実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、微小ループAによる1次側コイル10から距離R離隔した任意の位置における2次側コイル12に誘起される磁界Hのベクトル表示は、図9に示すように表される。図9に示すように、デカルト座標の原点に微小ループAによる1次側コイル10を固定し、内蔵する1次側コイル10の中心軸をZ軸に向けた場合、同軸上配置の場合でも同一平面上配置の場合でも、携帯機器に内蔵される2次側コイル12の中心軸の向きは、1次側コイル10の向きと同じように、Z軸を向いた時に最大感度となる。これに対して、その中間の位置では、HRとHθのベクトル和Hの向きに、2次側コイル12の中心軸の向きを合わせた時が最大感度となる。数式26は、HRとHθのベクトル和Hを示す。1次側コイル10とHRとHθのベクトル和Hの向きに2次側コイル12の中心軸の向きを合わせたこの向き合わせが、携帯機器の使用者によって、効率表示を見ての手動調整で行われる限りにおいて、携帯機器は、遠隔無線駆動充電装置を原点に固定したデカルト座標のどの位置に配置されても、同軸上配置や同一平面上配置と同様の電力伝送効率が得られる。全方位充電実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、1次側コイル10からの全方位充電を説明する模式的鳥構造は、図10に示すように表される。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、1次側コイル10を取り巻く、全方位で、携帯機器に対する、無線遠隔充電無線遠隔駆動を可能にし、一切の死角を持たない。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、全方位に対して、比較的均等な感度を有している。図9および図10に示すように、任意の方位に配置された携帯機器に対する電磁誘導の原理は、同軸上配置と同一平面上配置の線形結合で表される。電力伝送周波数として10MHzを使用した場合、充電器を取り囲む半径3mの球内では、一様の伝送効率が得られる。これは、また、充電器の定格出力を携帯機器の位置によって変化させないで済むことを表している。MITの実験では、充電器に近いほど効率が高くなるので、便利ではない。また、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においては、全ての携帯機器に実用的な寸法のコイルを実装可能である。遠隔無線駆動充電の性能実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置は、例えば、下記の要件を全て満足することができる。すなわち、a室内で充電器の近接~3mの距離で、距離に依存せず一様に、携帯機器を充電することができることを確認した。b携帯機器は、固定された遠隔無線駆動充電装置のどの方角に配置されていても、一様に充電することができることを確認した。c携帯機器を使用しながらでも、携帯機器を充電することができることを確認した。d低コストで実現可能であり、1台で幾つかの携帯機器を順番に充電することができることを確認した。eAC電圧100V~240Vで動作し、しかも自動電圧調整機能を有することを確認した。f予め認証した携帯機器のみを充電することができることを確認した。g異物の存在に左右されない、また異物に作用しないことを確認した。h人体に影響を及ぼさない、また人体の影響をうけないことを確認した。金属や異物の影響の軽減実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、無線電力伝送における異物のショートリングコイル18の影響は、模式的に図11に示すように表される。従来の有線無線電力伝送は有芯変圧器や空間電磁結合の考え方で設計されていた。このため、図11に示すように、近傍の金属異物は重大な影響を電力伝送に与えていた。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置においてはこれらの考えとは違い、異物のショートリングコイル18として定義される近傍の金属は、そのインダクタンスLで短絡されているに過ぎず、これに対して遠隔無線駆動充電装置の1次側コイル10と携帯機器の2次側コイル12は、その放射損抵抗rrで終端されていて、例えば、半径aのコイルでは、その自己インダクタンスLによるリアクタンス成分ω0Lと放射損抵抗rrの比は、数式27に示すように表される。したがって、銅損を考慮しない場合の電力伝送効率はコイルの半径aには無関係で、近傍の金属や異物の影響はコイルの半径aの3乗に比例して少なくなる。従来の電磁気学の常識では、送信アンテナと受信アンテナの周辺に金属があると、伝送特性が甚だしく変化し、そのような環境では無線電力伝送は事実上不可能であった。しかし、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置による空間電力伝送方式では、そのような周辺の金属の影響は軽微である。異物の影響は、携帯機器の金属シャーシの影響、異物をIH加熱してしまう弊害、人体の伝送特性に対する影響などがある。数式27は共振のQ値に相当し、このQ値が高い程、異物の影響が相対的に少なくなる。高いQ値は、伝送の周波数帯域の選択性が高められるので極めて好ましい特性である。一般アンテナの共振のQ値を高くするには、単純にアンテナの寸法を小さくすればよい。送受信アンテナの有能電力やS/Nはアンテナの寸法に依らない。またアンテナの寸法が小さい程、近傍の金属の影響を受けにくい。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、無線電力伝送における人体の影響は、模式的に図12に示すように表される。図12に示すように、例えば、850MHzの基地局200から携帯電話22へ伝送される上り下りの電磁波実際は基地局アンテナと、携帯電話22の送受信アンテナと、人体300手320も含むとの3者の関係は、10MHzの遠隔無線駆動充電装置24と、携帯電話22の受信アンテナと、人体300手320も含むとの3者の関係と何ら変わりはない。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置によって遠隔無線駆動充電される携帯電話22および携帯電話22に内蔵される2次側コイル12の構成は、図13に示すように表される。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置によって遠隔無線駆動充電される携帯電話22では、図13に示すように、2次側コイル12をプリント基板100の表面および裏面にスパイラル状導電性パターンによって形成された絶縁空芯コイルで構成している。プリント基板100は、携帯電話22に内蔵されている。携帯電話22の埋め込み型微小共振アンテナは狭帯域であり高い共振のQ値を持っているので、携帯電話22のシャーシの金属部品の影響を受けにくい。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置は、3m離れていても、周りの異物金属は電力伝送特性に影響を与えない。その理由は、1次側コイル10と2次側コイル12が共振することによって、低い動作インピーダンスで結合し、実装部品と1次側コイル10/2次側コイル12の結合が相対的に小さくなり、疎結合となるからである。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置による空間電力伝送方式では、1次側コイル10と2次側コイル12が、共鳴による電磁的相互作用によって、非常に強く結びついており、電磁波が真空を媒質として、伝播しているわけではない。10MHzの充電電磁波の人体に対する遺伝子変化の影響は、850MHzの送信と比べると事実上無視できる。周波数が高いほど二重螺旋構造の塩基対の遮蔽効果を破る可能性が増える。細胞分裂では、二重螺旋構造が一時的に解かれているので、遮蔽効果が無くなっていて、電磁波に対して無防備である。しかし、電磁波が低周波であるほど、DNA全体が電磁的にフローティング状態となり、各塩基対が付け替えられる可能性はなくなる。微小ループの電磁気原理高いQを有する微小ループアンテナの動作原理は、図14aに示すように表され、図14aの等価回路は、図14bに示すように表される。図14には、到来電界Eに微小ループアンテナを置いたときのアンテナ間の相互誘導に関与する放射損抵抗rrと、金属導体の部分電流間の相互誘導の光速遅延項により発生するインダクタンスLを共振容量Cで中和した微小ループの形状と等価回路が示されている。図14に示すのは、諸現象の基本単位としての微小ループアンテナである。但し、ここで云う微小ループアンテナは、非放射性の共振容量Cで終端されている。数式28~数式31は、世界の、アンテナ工学に従事する教授研究者学生に広く理解されていて、従来何の疑義も生じていない。数式28は微微小ループアンテナの放射損抵抗rrを表す。その算出方法は、微微小ループの遠方電界と磁界を掛け合わせて、それを電力とみなし、全球でそれを積分して、波源ループの電流の2乗で割ったものを、放射損抵抗rrであると定義している。放射損抵抗rrが、コイルの巻数nの1乗ではなく、2乗に比例しているのは、遠方の電界と遠方の磁界が、共に巻数nと電流の積に比例するので、その積が2乗に比例することになり、従って放射損抵抗rrも2乗に比例しなければならないからである。数式29は、微小ループのリアクタンスXを示す。微小ループ金属導体の部分電流間の相互誘導は、誘導性を示す。リアクタンスXは巻数nの2乗に比例する。リアクタンスXと放射損抵抗rrの比はQ値であり、微小ループを共振容量Cでショートしたときの周波数応答の帯域幅に対する共振周波数の比となる。Q値は巻数nには無関係である。ファラデーの電磁気解釈では、コイルの誘起電圧はループ面積を横切る磁束の時間変化量に比例し、それはコイルのインダクタンスLに直接関係した量であるとしている。しかるに、数式29はコイルの線の半径bに関係しており、従ってコイルの誘起電圧とコイルのインダクタンスLは、直接的な因果関係を持たないことがわかる。数式30に示すQ値は微小ループの半径aの3乗の逆数に比例すると考えてよい。数式31は、到来電界E或いは到来磁界H=E/120πに巻数nの微小ループを置いた時の、開放端子電圧Voを表す。開放端子電圧Voとは、微小ループが一箇所開放されていて電流が流れていない場合の、開放された端子の間に現れる電圧である。電磁気学は開放端子電圧Voに2つの解を与えていて、結論がわかれている。一方の解は、ファラデーの法則から求められるもので、電流が流れていないために巻線間の相互誘導はなく、従って微小ループ上の到来電界をn回だけ周回積分した電圧値が、開放端子電圧Voになり、これは巻数nの1乗に比例する。他方の解は、アンテナ工学が教える開放端子電圧Voであり、巻数nの2乗に比例するが、これは一般的なアンテナ実験と一致している。有能電力は、数式32で表される。有能電力は、アンテナの寸法とは無関係である。即ち、ヘビサイドのエネルギー放射観念で、エネルギーの流れをアンテナの断面で切り取るという考えが、間違いであることが分かる。有能電力の取り扱いも、ファラデー則とアンテナ工学では結論が大きく異なる。ファラデー則では、有能電力はアンテナの寸法に無関係で、かつコイルの巻数nにも無関係である。アンテナ工学の学問体系では、有能電力はアンテナの寸法には無関係であるが、コイルの巻数nの2乗に比例する。若し、ヘビサイドのエネルギー放射観念を適用するなら、エネルギーをn回切り取るので、nの1乗に比例するとも云えるし、1回切り取れば、もうエネルギーは残っていないので、巻数には無関係とも云える。MITの実験では、明らかに巻数が多い方が有能電力は大きく、またコイルが大きい方が有能電力は大きいという単純なものである。また共振電圧は数式38で表され、コイルの半径が小さいほど大きな電圧を生じる。無線電力伝送では、2次側コイル受信コイルに発生した電圧をブリッジ整流するために、ダイオードの順方向電圧Vfを超える電圧が誘起されなくてはならない。そのためにはループアンテナはできるだけ小さくなければならない。ファラデーの法則の適用可能な範囲ファラデーの法則は、電磁誘導が誘起電圧として表れ、その誘起電圧はループを横切る磁束の時間微分に比例するというものである。また誘導電流は、到来磁界を打ち消すように流れるというものである。しかし、古典電磁気学の枠内で、既に明らかなように、ループの誘導電流が到来磁界を打ち消すような事例は無い。またファラデーの法則は、ダイポールの動作を全く説明できないことも明白である。数式312がアンテナ工学で広く理解されているように、開放端子電圧Voが巻数nの2乗に比例するという実験事実を考えると、ファラデーの法則は単純に間違いであると云ってもよい。しかし、これに代わり、電磁誘導の新しい説明がなければ、我々の生活が、明日から成り立たなくなる。ファラデーは磁束の時間微分でループに誘起電圧を発生するとし、その誘起電圧を負荷抵抗につないで、誘起電流が流れるとした。この考えは、100年間訂正されなかった。到来磁界を打ち消すのが、レンツが指摘したような物事の本質であるとするなら、打ち消す磁界を発生するものは、誘導電流であって、誘起電圧ではない。作用としての到来磁界に対して、反作用として誘導電流を生じるのが本来の姿である。然るに、ループが不自然に開放されていると、誘導電流がこれに打ち勝って流れようとする。これが開放端子電圧Voである。鳳=テブナンの定理によれば、この電圧は誘導電流にループのリアクタンス成分を掛けたものである。ループのリアクタンス成分は、数式29に示すように、巻数nの2乗に比例する。したがって、開放端子電圧Voは、ファラデーの法則では説明ができないように、ループの巻数nの2乗に比例するのである。これは電磁誘導のより適切な理解と説明であり、ループの動作もダイポールの動作も説明する。ファラデーの法則はループしか、また矛盾を含んだ説明しかできない。また、いかなる場合も磁界と電界は120πの関係であり、磁界と電界は90度の位相差があるのではなく、常に同位相である。即ち、磁界と電界は1つのものを2重に定義している。即ち、古典電磁気学の枠内で、マックスウェルの観念や、ポインティングベクトルの考えは無意味である。これらを排除すれば、古典電磁気学は必ずしも廃棄する必要は無く、自己矛盾を除去して活用することができる。そのような形で、ファラデーの法則は使うことができる。充電プロファイル実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置によって遠隔無線駆動充電される携帯機器に内蔵されるリチウムイオン電池の充電プロファイル例は、図15に示すように表される。図15には、充電電圧CVおよび充電電流CIの2つの曲線が描かれている。図15において、時刻0~t1の期間は、定電流区間であり、時刻t1~t2の期間は、定電圧区間である。時刻t2において、電流を検出すると同時に、矢印Bに示すようにリチウムイオン電池の充電を完了する。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置によって遠隔無線駆動充電される携帯機器は、温度保護機能、電流検出タイマ機能、急速充電タイマ機能、過電圧保護機能を備えている。図15に示すような充電プロファルで、充電時間は短く、例えば、800mAhのリチウムイオン2次電池に対する充電時間は、15分程度である。ここで、急速充電対応のリチウムイオン2次電池を使用している。携帯機器の消費電力は、高機能化に伴って増大し続けている。ところが2次電池のエネルギー容量はそれほど簡単には高められない。そこで機器ユーザがいつでも、どこでも短時間で安全に充電できるインフラを用意すれば、エネルギー容量を高める必要性は低くなる。急速充電用に開発したリチウムイオン2次電池パックを2個用意して、一方を400mA、もう一方を3Aの充電電流でいずれも1分間、非接点充電した。400mAの充電電流は、現在の携帯電話機向け充電システムで一般的な値である。その後、電動模型自転車を漕ぐ人形に各電池パックを接続し、同時に放電を開始させた。その結果、400mAで充電した方は8秒で電動模型が動作しなくなったのに対し、3Aで充電した方は100秒も動作した。充電電流が3Aと高いため、リチウムイオン2次電池の安全性や寿命を懸念する声が上っているが、もともとこの電池は、電気自動車などの大型モータ駆動に向けて開発を進めていたもので、電池内部の電極にスタック構造を採用しているためセル当たりの放熱特性が高く、充放電を繰り返した際のエネルギ容量の劣化については、電極材料を工夫することで、一般的なリチウムイオン2次電池よりも大幅に低く抑えられる。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、銅損制限領域rc>>rrでの無線電力伝送の等価回路は、図16aに示すように表され、携帯機器30の等価回路は、図16bに示すように表される。図16aに示すように、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置に内蔵される1次側コイル10は、巻線の銅損に伴う等価抵抗rc、インダクタンスL1、1次側共振容量C1、および逆誘導電圧v1の直列回路で表される。この直列回路には、励磁電圧eが接続されて、1次側励磁電流i1が導通する。また、図16aに示すように、携帯機器30に内蔵される2次側コイル12は、巻線の銅損に伴う等価抵抗rc、インダクタンスL2、2次側共振容量C2、および誘導電圧v2の直列回路で表される。この直列回路には、負荷抵抗rLが接続されて、2次側誘導電流i2が導通する。さらに、2次側コイル12は、図16bに示すように、等価抵抗rc、インダクタンスL2、C21とC22に分割された2次側共振容量C2、および誘導電圧v2の直列回路で表され、負荷抵抗rLは、2次側共振容量C22に並列接続される。図16bに示された負荷抵抗rLは、図3に示したように、携帯機器30の入力抵抗4Ωに相当する。1次側コイル10および2次側コイル12の等価半径はa、電力搬送波周波数は、約10MHz、波長は、約30mである。a図16bに示された負荷抵抗rLの平均4オームは、図3に示すように共振容量C2を分割してブリッジ整流回路を負荷として接続することができる。図16bに示された負荷抵抗rLは、図3に示したように、携帯機器30の入力抵抗4Ωに相当する。1次側コイル10の微小Loop1、2次側コイル12の微小Loop2は、それぞれ巻線の銅損に伴う抵抗rcを有し、放射損は無視できる。b1次側コイル10の微小Loop1のインダクタンスL1、2次側コイル12の微小Loop2のインダクタンスL2は共振容量C1、C2によってそれぞれリアクタンス成分が正負で打ち消されている。c1次側コイル10の微小Loop1は、励磁電圧eで駆動され、1次側励磁電流i1が導通する。d負荷抵抗rLを有する微小Loop2の2次側コイル12には1次側励磁電流i1による2次側誘導電流i2が導通する。e2次側誘導電流i2の再放射によって、微小Loop1の1次側コイル10に逆誘導電圧v1を誘起している。1次側コイル10と2次側コイル12は、銅損より放射損が遥かに小さい。数式34は銅線量を10ccとして、表皮効果を考慮した後の、銅損rcを表す。ここで、ρは銅線の抵抗率、Sは銅線の断面積、lは銅線の長さ、ωは角周波数、μは透磁率、dは表皮深さskindepthを表す。1次側コイル10では、インダクタンスL1のリアクタンスと共振容量C1のリアクタンスが打ち消し合っていて、数式35のオーム則が成り立つ。すなわち、2次側コイル12では、インダクタンスL2のリアクタンスと共振容量C2のリアクタンスが打ち消し合っていて、数式36のオーム則が成り立つ。すなわち、励磁電流i1による、中心軸上の磁界強度HRは数式37で表される。励磁電流i1による、2次側コイル12の誘導電圧v2は数式38で表される。2次側コイル12における誘導電流i2による、オーム則は数式39で表される。1次側コイル10における励磁電流i1による、オーム則は数式40で表される。従って、数式41を得る。1次側コイル10への入力電力Pinは、電圧の電流に対する同相分を掛け合わせて数式42で表される。一方、負荷抵抗に伝送された電力Poutは数式43で表される。従って、銅損制限領域rc>>rrの無線電力伝送効率ηは数式44で表される。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置において、銅損制限領域rc>>rrでの同軸上配置における距離Rと電力伝送効率ηの関係は、図17に示すように表される。電力搬送波周波数10MHzでコイルの等価半径aを代表的に6cmとして、近接~3mの距離で、効率約50が得られることがわかる。携帯機器充電共用技術であって、実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置24を適用し、半径Roの球面内で全方向で携帯電話22、ノートブックコンピュータ20を無線充電駆動可能な実施例は、図18aに示すように表される。図18aの実施例では、約半径Ro=3mの球面内で全方向で携帯電話22、ノートブックコンピュータ20を無線充電駆動可能である。効率は、50程度である。携帯機器充電共用技術であって、近接無線充電ACアダプタ24cを適用し、近接で携帯電話22、ノートブックコンピュータ20を無線充電駆動可能な比較例は、図18bに示すように表される。図18bの比較例では、近接で携帯電話22、ノートブックコンピュータ20を無線充電駆動可能であり、効率は、70以上である。一方、専用ケーブル8a、専用コネクタ8bなどで携帯電話22、ノートブックコンピュータ20をコード接続充電駆動可能な充電ACアダプタ24a、24bの比較例の模式図は、図18cに示すように表される。比較例に係る充電ACアダプタ24a、24bにおいては、専用ケーブル8a、専用コネクタ8bなどで携帯電話22、ノートブックコンピュータ20をコード接続充電駆動可能であり、効率は80以上が得られている。実施の形態に係る遠隔無線駆動充電装置は、例えば、以下の応用範囲を想定している。尚、これに限定されないことは明らかである。a室内屋外で近接~約3mの範囲の携帯機器を、遠隔無線駆動充電装置で、遠隔無線駆動充電する。bこれに伴って携帯機器は、固定された遠隔無線駆動充電装置に対してどの位置にあっても良いが、最大感度となる向きに合わせなければならない。c携帯機器の2次電池の充電では副目的であり、携帯機器を直接無線遠隔駆動することの方を主目的としている。これにより、充電電池の無理な高密度化の必要が無くなって発火爆発事故は解消される。d携帯機器は、例えば、携帯電話機コードレス電話機、PDAポータブルゲーム機類、ポータブル音楽再生機、ポータブル映像再生機、デジタルスチルムービーカメラ、電気かみそり電動歯ブラシ類を対象とし、共用の遠隔無線駆動充電装置に対して、個別化される。本発明によれば、携帯機器が立体角のどの位置にあっても、異物の存在に左右されず、50以上の効率で、無線遠隔駆動充電することができる、短波~UHF帯の搬送波を用いた遠隔無線駆動充電装置を提供することができる。その他の実施の形態上記のように、本発明の実施の形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述および図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例および運用技術が明らかとなろう。このように、本発明はここでは記載していない様々な実施の形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。