一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアの挿入部と、前記挿入部に挿入された記憶メディアのデータ面にデータを書込むデータ書込部と、記憶メディアのデータ面に書込済のデータに対応して記憶メディアのレーベル面に書込済の可変の文字画像様式に関する情報を検出する検出部と、記憶メディアのデータ面に新たに書込まれたデータに対応して記憶メディアのレーベル面に新たに書き込む文字画像様式が書込済の文字画像様式と同様となるよう前記検出部の検出に応じて記憶メディアのレーベル面への画像書込様式を制御する信号を発生する信号発生部とを有することを特徴とする記録装置。一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアの挿入部と、前記挿入部に挿入された記憶メディアのレーベル面に画像を書込む画像書込部と、記憶メディアのデータ面に書込済のデータに対応して記憶メディアのレーベル面に書込済の可変の文字画像様式に関する情報に応じ、記憶メディアのデータ面に新たに書込まれたデータに対応して記憶メディアのレーベル面に新たに書き込む文字画像様式が書込済の文字画像様式と同様となるよう前記画像書込部による記憶メディアのレーベル面への画像書込様式を制御する制御部とを有することを特徴とする記録装置。制御されるレーベル面への画像書込様式は文字情報のフォントであることを特徴とする請求項1または2記載の記録装置。制御されるレーベル面への画像書込様式は文字情報のレイアウト様式であることを特徴とする請求項1または2記載の記録装置。しかしながら、上記のレーベル面焼付技術におけるような記憶メディア外面への画像書込機能は、その作成がユーザに任されており、独自に画像を作成する意欲の高いユーザにとっては有用な機能となっているものの、広く一般のユーザが利用できる状態とはなっていなかった。本発明の課題は、上記に鑑み、記録装置における記憶メディア外面への画像書込みを容易にし、その画像書込み機能が広く一般のユーザに利用されるようにすることにある。上記の課題を解決するため、本発明は、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアの挿入部と、前記挿入部に挿入された記憶メディアのデータ面にデータを書込むデータ書込部と、記憶メディアのデータ面に書込済のデータに対応して記憶メディアのレーベル面に書込済の可変の文字画像様式に関する情報を検出する検出部と、記憶メディアのデータ面に新たに書込まれたデータに対応して記憶メディアのレーベル面に新たに書き込む文字画像様式が書込済の文字画像様式と同様となるよう前記検出部の検出に応じて記憶メディアのレーベル面への画像書込様式を制御する信号を発生する信号発生部とを有することを特徴とする記録装置を提供する。本発明の他の特徴に寄れば、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアの挿入部と、前記挿入部に挿入された記憶メディアのレーベル面に画像を書込む画像書込部と、記憶メディアのデータ面に書込済のデータに対応して記憶メディアのレーベル面に書込済の可変の文字画像様式に関する情報に応じ、記憶メディアのデータ面に新たに書込まれたデータに対応して記憶メディアのレーベル面に新たに書き込む文字画像様式が書込済の文字画像様式と同様となるよう前記画像書込部による記憶メディアのレーベル面への画像書込様式を制御する制御部とを有することを特徴とする記録装置を提供する。本発明の他の特徴に寄れば、制御されるレーベル面への画像書込様式は文字情報のフォントであることを特徴とする記録装置を提供する。また、本発明の他の特徴に寄れば、制御されるレーベル面への画像書込様式は文字情報のレイアウト様式であることを特徴とする記録装置を提供する。図1は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第1実施例を示すブロック図である。システムは、DVDレコーダ2、テレビ4を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン6を有している。なお、DVDレコーダ2とテレビ4は一体化されていてもよい。DVDレコーダ2は、DVDやCDなどの着脱可能なディスク状の記憶メディア以下、メディアと称するを駆動するメディアドライブ8を持つ。メディアドライブ8はメディアを挿入するための挿入部及び挿入排出機構を有するとともに、制御部10に制御される駆動制御部12によって駆動され、挿入されたメディアを回転させる。上記の制御部10は、リモコン6からの赤外線操作信号を受信する操作信号受信部14に応答して動作し、DVDレコーダ全体の機能制御を司るものである。制御部10は、例えば放送受信部16が受信する放送などのコンテンツデータをデータレーベル書込部20によってメディアに書込ませる。データレーベル書込部20は、駆動制御部12の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのデータ面をレーザで走査しながらコンテンツデータを書込んでいく。また、制御部10は、操作信号受信部14に応答し、ハードディスク22に録画されている動画コンテンツデータ、VTR録画再生部24のビデオテープに記録されている動画コンテンツデータ、又はカードスロット24に挿入されたメモリカードに記録されている静止画コンテンツデータなどをデータレーベル書込部20によってメディアのデータ面に書込ませることができる。さらに、制御部10は、操作信号受信部14に応答し、メディアに記録されているコンテンツをデータレーベル読取部28によって読出し、入出力インターフェース30を介してテレビ4に出力し再生表示させることができる。データレーベル読取部28は、駆動制御部12の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのデータ面をレーザで走査しながらコンテンツデータを読取っていく。なお、図1では機能説明の都合上、データレーベル書込部20とデータレーベル読取部を分離して図示しているが、実際にはこれらは一体のモジュールとして構成されており、光学系など少なくとも一部の構成は共通になっている。メディアドライブ8に挿入されるメディアは、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている。通常のメディアはデータ面への記録後、その記録内容のタイトルなどをレーベル面にマーカー等で手書きするか、プリンタ等により印刷することが可能となっている。メディアドライブ8には、このような通常タイプのメディアの他に、レーベル面に熱又は光によって変色する変色層が設けられているタイプ以下、レーベル焼付対応タイプと称するのメディアを挿入することも可能である。レーベル焼付対応タイプメディアのレーベル面に画像を焼付けるには、メディアを裏返しにしてメディアドライブ8に挿入する。これによって、制御部10は、レーベル情報記録部32に記録されたレーベル焼付画像をデータレーベル書込部20によってレーベル焼付対応タイプメディアのレーベル面に焼付けることができる。換言すれば、データレーベル書込部20は、駆動制御部12の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのレーベル面をレーザで走査しながら変色層を変色させ、画像を焼付けていく。このように、レーベル面に画像を焼付けるためのデータレーベル書込部20の構成は、データ面へのコンテンツ書込の際と同じ構成と機能が流用される。この場合のデータレーベル書込部20の機能は、レーベル画像の焼付であるが、同一の構成を流用するため、レーベルについても書込部と称する。以下、本発明では、理解の便のためレーベルの書込については焼付という用語を使用するが、本質的には書込と同義である。レーベル焼付に際して用いられるレーベル情報記録部32の情報としては、コンテンツのタイトルなどデータ面への記録内容を表すものや時計部34から得たコンテンツ記録日時の情報など種々のものがあるが、これらについては後述する。制御部10を動作させるためのプログラム及びその他の必要な情報は記憶部36に記憶されている。記憶部36はまた、制御部10の動作に必要なデータを一時的に記憶することもできる。なお、メディアドライブ8はDVDレコーダ2の電源がオフの状態でもメディアの挿入が可能となっており、メディアの挿入を検知する検知部が設けられているとともにこの検知部に微弱な待機電流が供給されている。そして検知部がメディアの挿入を検知するとDVDレコーダの電源がオンとなる。また、上記においてメディアドライブの挿入部が本体から出入りするトレイ構造になっている場合は、このトレイを引出すための操作を検知する検知部をメディアドライブ8に設け、この検知部に微弱な待機電流を供給することによって、トレイ引出し操作の検知でDVDレコーダ2の電源をオンすることもできる。いずれにしても、DVDレコーダ2はメディア挿入によってDVDレコーダ2の電源をオンすることが可能であり、メディア挿入に先立ってDVDレコーダ2の電源オン操作をする必要がない。リモコン6の制御部37は、DVDレコーダ操作モードにおいてボタンやキーなどの操作部36における手動操作を検知することにより操作信号送信部制御部40から赤外操作信号を発信させる。上記のように、この赤外線操作信号はDVDレコーダ2の操作信号受信部14によって受信されDVDレコーダ2を機能させる。また、リモコン6の制御部37は、表示部42を制御し、リモコン6の操作モードや操作結果などを表示させる。リモコン6をテレビ操作モードにすると、操作信号送信部40はテレビ4に赤外線操作信号を発信し、これを受信する操作信号受信部44に応答して制御部46が動作し、テレビ全体の機能制御を司る。通常のテレビモードにおいては、テレビ4の制御部46は、放送受信部48が受信する放送コンテンツを出力制御部50によって画面52及びスピーカ54に出力させ、鑑賞可能とする。一方、DVDモードでは、出力制御部50はテレビ側の放送受信部48からの信号に代えて入出力インターフェース56から入力されるDVDレコーダからの信号を画面52とスピーカ54に出力するようになる。これによって、DVDレコーダ側の入出力インターフェース30を介してテレビ4に出力される再生コンテンツがテレビで鑑賞可能となる。なお、制御部46を動作させるためのプログラム及びその他の必要な情報は記憶部58に記憶されている。記憶部58は、制御部46の動作に必要なデータを一時的に記憶することもできる。また、DVDレコーダ2の制御部10とテレビ4の制御部46はデジタルリンクラインで結ばれており、個々に操作しなくても連携して動作することが可能となっている。例えば、テレビ4側で操作しなくても、DVDレコーダ2の動作に応じ、テレビ4側において放送受信部48と入出力インターフェース56のいずれのコンテンツ信号を出力制御部50から画面52とスピーカ54に出力させるか切換えることができる。図2は、図1におけるDVDレコーダ2の制御部10の電源オン時の機能を示すフローチャートである。DVDレコーダ2の電源がオンになるとフローがスタートし、ステップS2でテレビ4を連動してオンさせる。これによってワンタッチでDVDレコーダ2とテレビ4がともにオンとなり、テレビ4の画面52でDVDレコーダ2の動作状況やメッセージを表示させることが可能となる。次いでステップS4で、メディアドライブ8および駆動制御部12からの信号に基づいてメディアが新規に挿入されたかどうかをチェックする。ステップS2から直接ステップS4に至ってメディアの新規挿入が検出された場合は、DVDレコーダ2の電源オンがリモコン6の操作に応じた操作信号受信部14による通常の電源投入によるものでなくメディア挿入によるものであったことを意味する。そして、新規メディア挿入があった場合はステップS6に進み、メディアドライブ8および駆動制御部12からの信号またはデータレーベル読取部28の信号に基づき、メディアが裏向きに挿入されたかどうかチェックする。裏向き挿入の場合はステップS8に進み、挿入されたのがレーベル焼付対応タイプメディアかどうかをチェックする。このチェックについてもメディアドライブ8および駆動制御部12からの信号またはデータレーベル読取部28の信号に基づいて行うことができる。そして、対応メディアであればステップS10に至る。ステップS10では、メディアドライブ8および駆動制御部12からの信号に基づき、メディアが一度排出されてから所定時間内に再挿入されたかどうかをチェックする。このステップの意義は後述する。メディア挿入によってDVDレコーダ2の電源がオンになった結果ステップS10に至った場合は、該当がないのでステップS12に進み、レーベル焼付であるかどうかをユーザに確認する旨のメッセージをテレビ4の画面52で表示させる。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴わせてもよい。そして、この表示を継続させたままステップS14に移行する。ステップS14ではステップS12の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップS16に進む。ステップS16ではレーベル焼付けであることの確認操作がユーザによってリモコン6の操作部38で行われたかどうかチェックし、操作の確認ができればステップS18でレーベル焼付けモードに移行する。このように、ステップS12でレーベル記録のための挿入であるかどうかをユーザに問う出力を行うとともに、ステップS16でこれに対するユーザからの回答を確認するユーザインターフェースとすることによって、ユーザの意図を確認した上で、レーベル焼付モードに移行するようにしている。一方、ステップS16でユーザの操作が確認できなければステップS20に進み、メディアドライブ8および駆動制御部12からの信号またはデータレーベル読取部28の信号に基づいてメディアがユーザによって表向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。レーベル焼付けの意図なく誤ってメディアを裏向き挿入した場合は、ステップS12で開始された表示によってユーザがこれに気づき、メディアを表向きに挿入しなおすことが期待できる。そして、実際にユーザがメディアを表向きに挿入しなおしたことがステップS20で確認できた場合はステップS22に進み、DVDモードに移行する。ステップS20で表向き挿入が確認できなかった場合は、ステップS14に戻り、以下、ステップS14で所定時間の経過が検知されるまで、ステップS16における確認操作又はステップS20におけるメディアの挿入し直しを待って、ステップS14、ステップS16、ステップS20のループを繰り返す。そして、ステップS14で所定時間が経過したことが検知されたときはステップS24のハードディスクモードに移行する。メディアが裏向け挿入されたままではデータ面への記録は不可能であるし、メディア挿入直後であるにもかかわらずユーザによるレーベル焼付けの確認操作がないのであればもはやメディアに関する適切な処理が期待できないからである。一方、ステップS8においてレーベル焼付対応タイプメディアでなかった場合はステップS25に進む。この場合はユーザの意図を確認するまでもなく明らかに誤挿入であるから、ステップS25ではメディアが裏向きに挿入されている旨を端的に警告するメッセージをテレビ4の画面52で表示させる。このときも同趣旨の音声アナウンスを伴わせてよい。そして、この表示を継続させたままステップS14に移行する。この場合は、ユーザによってステップS16での確認操作が行われることは期待されないからステップS20に進み、メディアの挿入し直しをチェックする。そして、表向きでの挿入し直しが確認できればステップS22のDVDモードに移行する。一方、ステップS20で表向き挿入が確認できなければ、ステップS14に戻り、以下ステップS14で所定時間の経過が検知されるまで、ステップS20におけるメディアの挿入し直し検知を待って、ステップS14、ステップS16、ステップS20のループを繰り返す。そして、ステップS14で所定時間の経過が検知されたときはステップS24のハードディスクモードに移行する。以上のように、ステップS8におけるレーベル焼付対応タイプメディアかどうかのチェック結果に応じてユーザへのメッセージを変えるようなユーザインターフェースとすることにより、ユーザの不快感や無用の混乱を避ける。次にステップS4で、メディアの新規挿入が検出されなかった場合について説明する。この場合は、DVDレコーダ2のオンが通常の電源オン操作によるものであったことを意味する。そしてステップS26でメディアドライブ8および駆動制御部12からの信号またはデータレーベル読取部28の信号に基づき、メディアが既にメディアドライブ8に挿入されている状態であるかどうかをチェックする。そしてメディアドライブ8が空であれば、ステップS27で種々の操作を受付ける割り込みを可能にしてからステップS4に戻る。以後、ステップS4でメディアの新規挿入が検出されるまでステップS4、ステップS26及びステップS27のループを繰り返す。なおステップS27で割り込みを可能としているので、随時なんらかの操作によってこのループから抜けることができる。上記のループの繰り返しにおいてステップS4でのメディアの新規挿入が検出されるとステップS6に進み、上記に説明した動作を実行する。この場合、ステップS10で、メディアが一度排出されてから所定時間内に再挿入された場合に該当する場合がある。そして該当があれば、即座にステップS28のレーベル焼付モードに移行する。つまり、この場合はユーザがレーベル焼付けのために一度メディアを排出し、引き続いて意図的に裏向け挿入したものと考えられるので、ユーザの不快感や煩雑さを避けるため、ステップS12やステップS16の過程を省略して速やかにレーベル焼付モードに移行するわけである。一方、ステップS26においてメディアが既にメディアドライブ8に挿入されている状態であった場合は、ステップS30において、メディアドライブ8および駆動制御部12からの信号またはデータレーベル読取部28の信号に基づき、裏向き挿入であるかどうかチェックする。そして裏向き挿入であった場合はステップS31でその旨の警告メッセージをテレビ4の画面52で表示させる。このときも同趣旨の音声アナウンスを伴わせてよい。そして、この警告メッセージ表示を継続させたままステップS32に移行する。ステップS32ではステップS31の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップS33に進む。ステップS33では、メディアドライブ8および駆動制御部12からの信号またはデータレーベル読取部28の信号に基づき、メディアがユーザによって表向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを表向きに挿入しなおしたことがステップS33で確認できた場合はステップS34に進み、初期メニューモードに移行する。このように、メディアが既にメディアドライブ8に挿入されている場合は、電源オン毎に裏向き挿入かどうかチェックし、裏向き挿入の場合はこれを警告して表向きに挿入し直させた後に初期メニューモードに移行するようにしている。なお、電源オンまで裏向き挿入のまま放置されていた場合はレーベル焼付けを行う意図であった可能性が極めて低いので、レーベル焼付対応タイプメディアであるかどうかを問わず、ステップS12のような確認表示は行わない。なお、ステップS30においてメディアが表向きに挿入されていた場合は直ちにステップS34の初期メニューモードに移行する。一方、ステップS33で表向き挿入が確認できなければ、ステップS32に戻り、以後ステップS32で所定時間の経過が検知されるまで、ステップS32とステップS33を繰り返す。そして、ステップS32で所定時間の経過が検知されたときはステップS36に移行する。本発明のDVDレコーダは、メディア挿入による電源オンの場合と同様にして、VTR録画再生部24へのビデオテープ挿入によっても電源がオンとなるよう構成されている。ステップS36では、VTR録画再生部24からの信号に基づいて、電源オンがビデオテープ挿入によるものであったかどうかをチェックしており、該当すればステップS38のビデオテープレコーダモードに移行する。また、ステップS36において電源オンがビデオテープ挿入によるものでなかったときは、ステップS24のハードディスクモードに移行する。メディアの裏向き状態が解消されていないのでメディアに関する適切な処理が期待できないからである。次に、ステップS6においてメディアが表向きに挿入されていた場合について説明する。この場合はステップS40に移行し、データレーベル読取部28によってメディアのデータ面からメディアのIDを読取って挿入されているメディアを特定する。次いでステップS42に進み、特定されたメディアのレーベル面に新たな焼付けを行った旨の符号がDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32に記憶されているかどうかチェックする。そして符号が記録されていればステップS44に進み、その符号をメディアのデータ面に自動記録する。さらにステップS46に進んでレーベル面に新規に焼付けた画像自体をメディアのデータ面に自動記録し、ステップS22のDVDモードに移行する。なお、ステップS42において、メディアのレーベル面に新たな焼付けを行った旨の符号がDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32に記憶されていなかった場合は直ちにステップS22のDVDモードに移行する。以上のように、本発明ではDVDレコーダへのメディア挿入毎にメディアを特定し、特定したメディアについてのレーベル焼付けに関連して新たな情報があれば、これをデータ面に自動記録しているが、その意義は次のとおりである。即ち、レーベルの焼付けを行った状態ではメディアは裏向きに挿入されており、レーベル面だけにしか変化を生ぜしめることができない。そこで、レーベル面側での変化の情報をそのメディアのIDつきでレコーダ側で保持しておき、その後同じメディアが表向きで初めて挿入されたときにステップS40からステップS46の処理を自動的に行うことにより、レーベル面側で生じた情報の変化についてデータ面側の情報も対応して更新することができる。これは、データ面とレーベル面との間で情報の整合性をとる上で有益である。この点の詳細については後述する。なお、図2のフローは電源オンからスタートするものとして説明したが、すでに電源がオンされている任意の時点において、DVDレコーダがどのような状態にあっても、新たにメディアを挿入したときはフローがステップS6にジャンプし、ステップS6以下のフローを実行する。図3は、図2のステップS34における初期メニューモードの詳細を示すフローチャートである。なお、図3以降のフローの説明においては、煩雑を避けるために個々の言及が省略されている場合があるが、メディアの挿入及び排出ならびにその向き、さらにはそのタイプやIDの判断等についてはメディアドライブ8および駆動制御部12からの信号またはデータレーベル読取部28からの信号に基づいて制御部10が行うものとする。また、モード選択などユーザの意図の判断は、リモコン6からの赤外線操作信号を受信する操作信号受信部14に応答して制御部10が行うものとする。これらについては、後出の第2実施例以下でも同様である。図3の初期メニューモードフローがスタートすると、ステップS52で初期メニューがテレビ画面表示される。この初期メニューからは種々のモードに移行することが可能である。まず、ステップS54ではハードディスクモードが選択されたかどうかがチェックされ、選択されていればステップS56のハードディスクモードに移行する。一方選択されていなければステップS58に進む。ステップS58ではDVDモードが選択されたかどうかがチェックされ、選択されていればステップS60のDVDモードに移行する。一方選択されていなければステップS62に進む。ステップS62ではVTR録画再生部24にビデオテープが挿入されているかどうかをチェックし、挿入されていればステップS64に進んでビデオテープモードが選択されているかどうかチェックする。選択されていればステップS66のビデオテープモードに移行する。一方選択されていなければステップS68に移行する。なお、ステップS62においてVTR録画再生部24にビデオテープが挿入されていなかった場合は直接ステップS68に移行する。ステップS68ではメディアドライブ8に挿入されているメディアがレーベル焼付対応タイプかどうかチェックし、対応タイプであればステップS70に進んでレーベル焼付けモードが選択されているかどうかチェックする。選択されていればステップS72に移行する。一方選択されていなければステップS54に戻る。なお、ステップS68において対応メディアでなかった場合は、直ちにステップS54に戻る。以下、いずれかのモード選択が行われるまでステップS54からステップS70のループを繰り返す。ステップS72では、メディアのデータ面からメディアのIDを読取って挿入されているメディアを特定する。次いでステップS74でデータ面からレーベル焼付符号を読取り、これをIDとともにDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32に記録する。このレーベル焼付符号はレーベル焼付画像を作成する際の元情報となるものであり、裏返し挿入のためにメディアが排出される前に読取って記憶しておくものである。次いでステップS76で、レーベル焼付けのためにメディアを排出し裏返して再挿入する旨の勧告メッセージをテレビ4の画面52で表示させるとともにスピーカ54から同趣旨の音声アナウンス行う。そして、この表示を継続させたままステップS78に移行する。ステップS78ではステップS76の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップS80に進む。ステップS80ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップS80で確認できた場合はステップS82のレーベル焼付けモードに移行する。一方、ステップS80において裏向き挿入が検出できなかったときはステップS78に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップS78とステップS80を繰り返す。なおステップS78において所定時間の経過が検出されたときは、ステップS84に移行し、ステップS74で読取ったレーベル焼付符号情報をDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32からキャンセルし、ステップS54に戻る。所定時間何にメディアの裏返し挿入がなければ当面レーベル焼付けの意思はないものと考えられるからである。なお、ステップS54からは上記のフローが繰り返されるので再びステップS74に至ったとき、改めてメディアのデータ面からレーベル焼付符号が読取られ、これをIDとともにDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32に記録されるので、いつでも裏向き挿入を行ってステップS82のレーベル焼付けモードに移行することができる。以上の図2のステップS24および図3のステップS56においてハードディスクモードに入るときは、図2のステップS12や図3のステップS70のようなレーベル焼付に関する表示や操作などのユーザインターフェースのステップを通らない。このように、レーベル焼付の可能性のあるDVDモードとレーベル焼付の可能性のないハードディスクモードでは表示や操作などのユーザインターフェースを異ならしめ、ユーザに無用の混乱が生じないよう配慮している。図4は、図2のステップS22又は図3のステップS60におけるDVDモードの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS92でDVDの記録モードとなっているかどうかチェックする。記録モードであればステップS94に進み、レーベル焼付対応タイプメディアであるかどうかチェックする。対応メディアであればステップS96に移行してデータ記録時焼付メニューを表示するとともにその選択をさせる。データ記録時焼付とはデータ面への記録を行った際に引き続いてレーベル面焼付に入るとの意であり、メニューに従っていくつかの焼付け条件を選択できる。なお、ステップS96は一つのステップとして図示しているが、具体的には、メニューを表示するステップと、所定時間メニューの選択操作を待つステップを含み、選択操作があり次第ステップS98に移行するとともに、所定時間内に選択操作がなかった場合は、自動的に条件付データ記録時焼付メニューを選択してステップS98に移行する。メニュー及びその選択の詳細は後述する。メニューの選択が終わるとステップS96に進み、レーベル焼付用の情報を取得するとともにこれを焼付け画像作成用に符号化する。このステップの詳細は後述する。次いでステップS100に進み、データ記録を開始する操作があったかどうかをチェックする。記録開始操作があればステップS102に進む。一方、記録開始の操作がなければ、ステップS92に戻り、DVDモードにおける次の動作を可能とする。ステップS102ではデータ面へのコンテンツ書込みを行うとともに、ステップS104ではステップS98で取得し符号化したレーベル焼付符号をデータ面に書込む。そしてステップS106においてこれらの書込みが終了したかどうかチェックする。ステップS106で書込み終了が確認されるとステップS108に移行するが、終了していなければステップS102に戻り、以下ステップS106で書込み終了が確認されるまでステップS102からステップS106までのループを繰り返す。ステップS108では、書込み終了後のデータ面の残容量を取得し、これをレーベル焼付用のデータとして符号化する。次いで、ステップS110に進み、ステップS98及びステップS108で得たレーベル焼付画像作成用の符号をレーベル情報記録部32に保持する。これによって、メディアが排出されても、データ面に書込んだ情報に関連するレーベル焼付画像作成に必要な情報がDVDレコーダ2側に残ることになる。次に、ステップS112では、以上のデータ面への記録に引き続いてレーベル面焼付に入る条件に該当するかどうかがチェックされる。この条件は、ステップS96等であらかじめ設定されるものであるが、条件に該当すればステップS114に進み、データ面への書込みの終了ならびにレーベル焼付けのためにメディアを排出し裏返して再挿入する旨の勧告メッセージをテレビ4の画面52で表示させる。この際、スピーカ54から同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。そして、この表示を継続させたままステップS116に移行する。ステップS116ではステップS114の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップS118に進む。ステップS118ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップS118で確認できた場合はステップS120のレーベル焼付けモードに移行する。一方、ステップS118において裏向き挿入が検出できなかったときはステップS116に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップS116とステップS118を繰り返す。なおステップS116において所定時間の経過が検出されたときは、ステップS92に戻りDVDモードにおける次の動作を可能とする。所定時間何にメディアの裏返し挿入がなければ当面レーベル焼付けを行わない旨の意思変更があったものと考えられるからである。なお、この段階でレーベル焼付けに入らなかった場合でも、以後の任意の時点でレーベル焼付モードにジャンプする操作を行うことが可能である。なお、ステップS94においてレーベル焼付対応タイプメディアでなかったときは、ステップS122に進み、データ記録を開始する操作があったかどうかをチェックする。記録開始操作があればステップS124に進み、データ面へのコンテンツ書込みを行う。そしてステップS126で書込みが終了したかどうかチェックする。ステップS126で書込み終了が確認されるとステップS92に戻り、DVDモードにおける次の動作を可能とする。また、書込みが終了していなければステップS124に戻り、以下ステップS126で書込み終了が確認されるまでステップS124とステップS126を繰り返す。なお、記録開始の操作がなければ、ステップS92に戻り、DVDモードにおける次の動作を可能とする。また、ステップS92で記録モードとなっていなかった場合は、ステップS128の再生モードに移行する。そして、再生モードの終了操作があるとステップS92に戻り、DVDモードにおける次の動作を可能とする。図5は、図4のステップS98におけるレーベル焼付用情報取得符号化の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS132メディア所有者名をメディアのデータ面から読取ることにより取得し符合化する。また、ステップS134では、DVDレコーダ2の時計部34からメディアへの書込日付情報を取得する。さらに、ステップS136では、ハードディスクなどにあるコンテンツのソースから、オリジナルの記録日時などコンテンツに付属する管理情報を取得する。次いでステップS138では、アナログとデジタルの別などの録画モード情報を、またステップS140では画質情報をそれぞれ取得する。ステップS142では、コンテンツのソースが放送であるかどうかをチェックし、放送録画の場合は、ステップS144で電子番組表から録画番組についての情報を取得する。さらにステップS146では、ハードディスクへの記録の際には利用されるがDVDなどのメディアへは記録されない情報を取得し符合化する。さらにステップS147では、CPRMなどにより著作権保護されたコンテンツに該当する場合にその情報を取得し符合化してステップS148に至る。一方、ステップS142で放送録画でなかった場合は、ハードディスク22からのダビングであると見なし、ステップS150でハードディスクのプレイリスト情報を取得する。また、ステップS152は、オリジナルをハードディスクから消去してダビングするムーブに該当する場合にその情報を取得し、符号化してステップS148に至る。ステップS148では、コンテンツのタイトルサムネイル画像を取得する。また、ステップS154では、チャプターやトラック当の情報を取得する。さらにステップS154では、動画コンテンツから切り取ったチャプターサムネイル画像を取得する。また、ステップS158では、画像に重畳される字幕情報を取得する。次いでステップS150ではコンテンツの再生時間に関する情報を取得し、レーベル焼付用情報取得符号化フローを終了する。なお、以上の各ステップにおいて、取得した情報は必要に応じ、適宜符合化する。図6は、図1におけるDVDレコーダ2においてメディア排出操作を行ったときの制御部10の機能を示すフローチャートである。リモコン6によるメディア排出操作によりフローがスタートすると、まずステップS172において、排出しようとしているメディアがレーベル焼付対応タイプかどうかのチェックがおこなわれる。対応メディアであるとステップS173に進む。一方、対応メディアでなければステップS174に飛んで直ちにメディアを排出しフローを終了する。対応メディアであってステップS173に進んだ場合は、レーベル焼付け判定に限定をつける設定になっているかどうかのチェックが行われる。焼付判定限定をしている場合はステップS176で焼付条件に該当するかどうかのチェックが行われる。レーベル焼付条件に該当する場合はステップS178に進む。一方、ステップS176で焼付条件に該当しなかった場合は、ステップS174に飛んでメディアを排出しフローを終了する。なお、ステップS173でレーベル焼付け判定に限定をつけない設定になっていた場合は直接ステップS178に移行する。ステップS178では、でレーベル焼付けを行うかどうか確認するメッセージをテレビ4の画面52で表示させるとともにスピーカ54から同趣旨の音声アナウンスを流す。そして、このメッセージを継続させたままステップS180に移行する。ステップS180ではステップS180の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップS182に進む。ステップS182ではレーベル焼付けをしたい旨の確認操作をユーザがリモコン6で行ったかどうかチェックし、確認操作があればステップS184に進む。一方、ステップS182において確認操作が検出できなかったときはステップS180に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップS180とステップS182を繰り返す。なお、ステップS180において所定時間の経過が検出されたときは、ステップS174に飛んでメディアを排出しフローを終了する。ステップS184では、データ面のレーベル焼付関連情報を読出す。そして、ステップS186において、読出したデータにレーベル焼付済マークがあるかどうかチェックし、焼付済マークがあればステップS188に進む。ステップS188では、レーベル焼付用情報を焼付けたものと新規に焼付けるものを視覚的に区分してテレビ画面に表示し、この表示を継続したままステップS174に進んでメディアを排出し、フローを終了する。上記のステップS188における表示の視覚的区分は、焼付け済の情報をものと新規に焼付ける情報の表示色を異ならしめるか、または一方を点滅させるかなどにより可能である。一方、ステップS186で焼付済マークがなければステップS190に進み、新規に焼付けるレーベル焼付用情報を表示する。そして、この表示を継続したままステップS174に進んでメディアを排出し、フローを終了する。ステップS188又はステップS190で行った表示は、メディアを裏向けで再挿入して状態でも継続される。これらの情報は、裏向けに挿入したメディアにレーベル焼付けを行う際に用いられるが、そのまま焼付ける場合の他、これを手動で編集し、修正した上で焼付けることもできる。図7は、図2のステップS18及びステップS28、図3のステップS82、図4のステップS120におけるレーベル焼付モードの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS201においてレーベル焼付制限モードかどうかがチェックされる。本発明の第1実施例におけるレーベル焼付けは一度焼付けを行うとこれを消去することができない。一方、データ面についてはメディアによって一度記録すると消去や修正のできないタイプだけでなく何度でも書き換えができるものがある。そこで、データ面の記録内容が確定するまではレーベル焼付けを禁止できるモードを設ける。これがレーベル焼付制限モードである。レーベル制限モードの設定をしていない場合はステップS202に進み、焼付け画像の手動作成編集を行う設定かどうかチェックする。そして手動作成編集設定でなければ自動作成のためにステップS204以下のフローに進む。ステップS204では、メディアのレーベル面からIDを読取って挿入されているメディアを特定する。次いで、ステップS206では、特定されたメディアについてレーベル情報記録部32に記録されているデータ面焼付符号及び焼付済マークを出力する。一方、ステップS208ではレーベル面を光学読取する。この光学読取情報の中にはレーベル面に焼付けられたバーコードが含まれている。ステップS210では、レーベル面から光学読取されたバーコードがステップS206で出力されるデータ面の焼付符号と一致するかどうかチェックする。そして一致しない場合はステップS212に進み、不一致の焼付符号を抽出する。抽出された焼付符号は、新規に焼付けるべき情報に該当する。そして、ステップS214ではこの不一致焼付符号に基づいて、レーベル焼付け画像を自動作成する。その詳細は後述する。次いでステップS216では焼付を途中で強制終了する操作を禁止する処置をし、ステップS218の焼付処理に入る。そして、ステップS220では焼付が終了したかどうかチェックし、終了であればステップS222に移行する。一方、焼付け終了でなければ、ステップS218に戻り、以下、焼付けが終了するまでステップS218とステップS220を繰り返す。ステップS222では、焼付符号、焼付済マーク、及び焼付済画像をレコーダ側のレーベル情報記録部32にメディアのIDとともに保存しれフローを終了する。ところで、ステップS210においてバーコードと焼付符号が一致する場合はステップS224に進み、レーベル焼付け不要の旨、テレビ画面表示する。そしてステップS225に進み、ステップS206で出力するメディアのデータ面焼付情報の中に済マークが未記録の焼付符号が含まれているかどうかチェックする。そして済マークなし焼付符号があれば、ステップS226に進んで、済マークのデータ面への記録を勧告する表示をテレビ画面52で行ってフローを終了する。この勧告に従ってメディアを表向きに挿入すると、図2のステップS40からステップS46が働いて済マーク及びレーベル焼付画像がメディアのデータ面に書込まれる。一方、ステップS225で済マークなし焼付符号がなければ、直ちにフローを終了する。なお、ステップS202で焼付け画像の手動作成編集を行う設定がされていた場合はステップS227に進みレーベル焼付画像の手動作成編集を行った上ステップS218の焼付処理に移行する。またステップS201においてレーベル制限モードに該当するときはステップS228に進み、焼付許可条件に該当するかどうかチェックする。焼付許可条件としては、例えば、メディアのファイナライズを行った場合、又はデータ面への書込コンテンツについてプロテクト処理をした場合のいずれかとする。ステップS228において上記の焼付許可条件に該当するときはステップS202に移行し、以下上記と同様のフローを実行する。一方、ステップS228において焼付許可条件のいずれにも該当しない場合はステップS229で焼付不可の旨のメッセージをテレビ画面で表示し、フローを終了する。なお、表示には音声を伴ってもよい。図8は、以上説明してきたレーベル焼付管理をまとめた表であり、メディアのデータ面に書込まれる情報及びレーベル面記録に焼付けられる情報とDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32に保持される焼付用情報及びデータレーベル書込部20がアクセスするメディアの面との関係をコンテンツ1から9の各場合について示している。図8において、コンテンツ1はメディアにおけるデータ面への書込み、レーベル面への焼付及びレコーダ側の情報保持がいずれも全くない状態である。これに対し、コンテンツ2は、データ面にコンテンツ及びこれに対応するレーベル面焼付符号を書込んだ状態している。この状態ではレーベル情報記録部32にも、レーベル面焼付符号が保持される。このようなコンテンツ2の状態は、図4のステップS102からステップS110までの処理が行われた段階に対応する。コンテンツ3は、コンテンツ2の状態から進んで、DVDレコーダ2において焼付け用画像を作成する必要があることを判断し、その焼付用画像を作成した状態を示している。これは、図7のステップS204からステップS214までの処理が行われた結果に対応する。なお、各段階で新たに発生する情報は表中に太斜字体で示し、前段階で既に発生している情報は表中に通常字体で示す。例えば、コンテンツ2では、データ面に書込まれたコンテンツ及びレーベル面焼付符号並びにレーベル情報記録部32に保持されたレーベル面焼付符号はコンテンツ2の状態で既に発生しているので通常字体で示し、DVDレコーダ2で新たに作成された焼付用画像を太斜字体で示している。さらに、コンテンツ4は、コンテンツ3の状態から進んで、レーベル焼付けを行った状態を示している。このとき、画像及びバーコード化した焼付符号がレーベル面に焼付けられるとともに、DVDレコーダ2側でも、焼付けの終了に際してレーベル情報記録部32に焼付済マークが記録される。これは、図7のステップS216からステップS222までの処理が完了した状態に対応する。最後にコンテンツ5は、コンテンツ4の状態から進んで、メディアのデータ面にも焼付済マーク及び焼付済画像を書込んだ状態を示しており、図2のステップS40からステップS46の処理が行われた状態に対応する。次に、上記のような図8のコンテンツ1から5の状態に基づき、レーベル焼付管理の実際について説明する。まず、コンテンツ4のように、符号バーコードがレーベル面に焼付けられていれば、その符号に対応する情報をもつレーベル画像が必ずレーベル面に焼付けられている。一方、データ面に書込まれたコンテンツの内容はデータ面に書込まれたレーベル焼付符号からわかる。従って、データ面から読取っておいたレーベル焼付符号とレーベル面からバーコードの形で読取ったレーベル焼付符号が一致すれば、データ面に書込まれたコンテンツの情報に対応する画像がすでにレーベル面に焼付けられており、データ面に書込まれたコンテンツとレーベル焼付画像が対応していることがわかる。例えば、コンテンツ3とコンテンツ4がデータ面に書込まれたメディアが裏向けに挿入されたとき、図7のステップS204からステップS208を経て、データ面のレーベル焼付符号とレーベル面のバーコードが一致するかどうかがステップS210においてチェックされる。コンテンツ4については両者が一致するが、コンテンツ3は不一致である。不一致の符号があるので、ステップS212で不一致の焼付符号が抽出され、この場合はコンテンツ3の焼付符号が抽出される。そして、ステップS214ではコンテンツ3の焼付符号に基づいて、コンテンツ4の焼付済画像を考慮してレーベル焼付け画像が自動作成される。なお、以上のように、コンテンツ4の場合はレーベル面側からバーコード情報を読取ってみないとレーベル画像の焼付けが完了していることがわからないが、コンテンツ5の状態までくると、データ面側の読取だけでデータ面のコンテンツに対応するレーベル画像焼付けが完了していることがわかるようになる。従って、コンテンツ4の状態になれば確実にコンテンツ5の状態になること、換言すれば実質的にコンテンツ4の状態が存在しないことを保証するようにすれば、データ面の読取だけでコンテンツに対応するレーベル画像焼付の完了をチェックすることができる。このようなことは、例えば手動でのメディア裏返し再挿入なしに、データ面の記録とレーベル面の焼付けが対応して自動的にできるよう構成すれば可能となるが、これについては、後出の実施例において説明する。図8のコンテンツ6からコンテンツ8は、それぞれコンテンツ2からコンテンツ4の状態に対応しているが、データ面におけるレーベル焼付用情報の書込みを省略し、構成を簡単化した場合を示している。なお、コンテンツ6からコンテンツ8に対しては、メディアにおけるデータ面とレーベル面の間でのレーベル焼付情報の比較を行わないので、レーベル面における符号バーコードの焼付けも省略している。コンテンツ6からコンテンツ8の場合は、メディアから読取った情報に基づくレーベル面焼付管理に代えて、専らDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32に記録されるレーベル焼付符号と焼付済マークに基づいてレーベル焼付管理を行う。このような簡単化は、特に、メディアを他の特定のDVDレコーダでしか使用しない場合に有用である。この場合、すべてのメディア及びこれらのメディアに記録したすべてのコンテンツの情報はそのDVDレコーダで把握できるので、レーベル情報記録部32に記録される焼付用情報、焼付画像及び焼付済マークに基づいて、メディアのデータ側のコンテンツに対応するレーベル画像の焼付管理が可能となる。例えば、コンテンツ7とコンテンツ8がデータ面に書込まれたメディアが挿入されたとき、このメディアを特定するIDに基づいてレーベル情報記録部32を参照すれば、コンテンツ8のレーベル焼付けは完了しているが、コンテンツ7についてはレーベル焼付けが未完であることが検出できる。なお、以下の第1実施例の説明では、上記のような簡単化の場合ではなく、コンテンツ1からコンテンツ5を前提として行う。図9は、図7のステップS214におけるレーベル焼付画像自動作成ステップの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS232でレーベル面の符号バーコードの有無をチェックし、そのメディアのレーベル面に焼付済の画像があるかどうかをチェックする。そして画像があればステップS234に進み、焼付済画像情報を取得する。その詳細は後述する。さらに取得した焼付済画像情報に基づいてステップS236で焼付符号を読取る。そして、ステップS238において焼付済画像の焼付符号からレーベル面に追記焼付が可能な領域を判定してステップS240に進む。追記焼付可能領域判定の目的は、不測の二重焼付を防止するためである。一方、ステップS232においてレーベル面に符号バーコードの焼付がなく、レーベル面にまだ何の画像も焼付けられていない場合は、直接ステップS240に進む。ステップS240では、文字用の焼付符号について指定言語が異なる場合、焼付言語の変換を行う。例えば、焼付符号が英文情報であった場合において、指定言語が日本語であればこれを日本語に変換する。次いで、ステップS242では、指定言語による焼付符号に基づいて文字を輪帯状にレイアウトして焼付文字画像を作成する。本発明におけるレーベル焼付は、メディアの回転に伴ってレーベル面を走査しながら行われるが、焼付けるべき文字の画像をステップS242において回転走査方向と同心の輪帯状にレイアウトすることにより、レーベル書込部20の半径方向への最小限の移動により全文字画像の走査が完了するようになり、例えば直線状に文字をレイアウトした場合に比べて文字画像の焼付に要する時間を短縮することが可能となる。ステップS244では、画像焼付符号に基づく焼付け用サムネイル画像を作成し、ステップS246では背景処理を行う。背景処理の詳細は後述する。次いでステップS248では、ステップS238によって判定された焼付可能領域に新規の焼付画像を配置するとともに、必要に応じ新規焼付画像のサイズを調整する。つまり、既に焼付けられた画像があればこれを考慮し、既に画像が書込まれている領域以外の領域にレイアウトするよう新規画像の配置やサイズを調整することで二重焼付を防止する。また、ステップS250では抹消焼付符号に基づき、抹消対象部分に上書きするようレイアウトした抹消パターンを作成する。本発明の第1実施例におけるレーベル焼付けでは、既に述べたように、一度焼付けを行うとこれを元に戻すことができない。従って、データ面のコンテンツを消去した場合それに対応する内容のレーベル焼付を行ってしまっていた場合は、焼付済の部分に上書きすべき抹消パターンを作成し、当該部分に二重焼付して抹消するしかない。ステップS250はこのためのものであり、抹消パターンの作成とその抹消位置へのレイアウトを行うものである。上記の抹消パターンとしては、二重取り消し線などの採用が可能であるが、このような実務的なパターンだけでなく、ハート型、花柄、動物などの意匠を伴うパターンを抹消する部分の形状に応じて選択するようにしてもよい。ステップS252では、レーベル面への焼付のため、焼付符号のバーコード変換を行う。次いでステップS254ではメディアのファイナライズが行われているかどうかをチェックする。そしてファイナライズ済みであれば、ステップS256においてファイナライズ済であることを示すバーコードを作成するとともに、レーベル情報記録部32のレーベル焼付済マークをメディアのデータ面に転記書込みすることを禁止する処置を行う。この処置が行われると、図2のステップS42からステップS46への処理が行われなくなる。これは、データ面がファイナライズされている場合においてレーベル面焼付を行った場合、焼付済マークをデータ面に書込もうとしてもそれができず、ステップS44、ステップS46の処理の要求に矛盾するからである。次いで、ステップS258においてメディアの種別を判定した結果の情報に基づき、焼付画像を表示する際のモノクロ表示色を決定する。これは、レーベル面の発色が異なる種類のメディアにおいて、判定したメディアの発色に応じたモノクロ焼付画像をプレビューすることを可能にするためのものである。例えばレーベル面が青紫の発色をするメディアであることが判定されると青紫のモノクロ画像を表示するとともに、レーベル面が緑の発色をするメディアに対しては緑のモノクロ画像を表示するようにし、実際の焼付画像に忠実な色でプレビュー画像がテレビ画面表示できるようにする。次の、ステップS260では、決定された色によって事前テレビ画面表示用焼付画像を作成し、フローを終了する。なお、ステップS260において作成される事前テレビ画面表示用画像は、ステップS234で取得された焼付済画像とステップS248又はステップS250に基づいて新たに焼付けられる画像が合成されて表示される。また、これら合成される画像を互いに視覚的に区別可能に表示するため、例えばその一方を点滅表示する。図10は、図9のステップS234における焼付済画像情報取得ステップの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS262でレーベル画像の光学読取が成功したかどうかをチェックし、失敗であればステップS264でデータ面記録画像があるかどうかをチェックする。そしてこれもなければ、ステップS266においてDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32に記録された画像を採用してフローを終了する。一方、ステップS262においてレーベル画像の光学読取が成功した場合は、ステップS268に進み、光学読取した画像を採用してフローを終了する。また、ステップS264においてデータ面に記録された画像を採用する。図10のフローの意義は、レーベルに焼付けられた画像の取得においてできるだけ現物に近いものを優先することにある。つまり、レーベル画像自体の光学読取ができる場合は読取った画像を採用し、それができない場合は、少なくともメディアレベルで現物であるデータ面の画像を採用するとともに、それもできない場合にレコーダに記憶されている画像を利用する。図11は、図9のステップS246における背景処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS272でレーベル面において背景が焼付済みであるかどうかがチェックされる。背景が焼付済みでなければステップS274に進み、あらかじめ焼付けるべき背景が登録されているかどうかチェックする。なお、メディアの所有者別に異なった背景を登録しておくことが可能で、挿入されたメディアの所有者が特定できればその所有者が登録した背景が抽出される。登録済みの背景が抽出できない場合はステップS276に進み、学習機能によって決定できる背景があるかどうかチェックする。このステップでは、挿入されたメディアの所有者によって過去に選定された背景の中から選定頻度が高くかつ選定時期の新しいものを学習機能により分析し、背景を抽出するものである。学習機能により抽出できる背景がない場合はステップS278によって前回採用した背景を抽出してステップS279に移行する。なお、ステップS274又はステップS276において背景を抽出できた場合はその時点でステップS279に移行する。ステップS279は以上によって抽出された背景を任意に変更修正する操作を受付けるためのものである。なお、最初は修正がないのでそのままステップS280に移行する。ステップS280では、抽出された背景を焼付予定背景として決定し、テレビ画面に表示する。そしてステップS282でこの背景を付加することを決定する旨の操作があったかどうかチェックする。操作がなければ、ステップS284に進み、無背景とする旨の操作があったかどうかチェックする。操作がなければステップS286に移行し、ステップS280における新しく焼付予定が決定された背景がテレビ画面に表示されてから所定時間が経過したかどうかチェックする。そして所定時間が経過していなければステップS279に戻る。以下、ステップS282又はステップS284の操作がなくかつステップS286において所定時間が経過したことが検出されない限り、ステップS279からステップS286のループを繰り返す。なお、このループの繰り返し時間中、ステップS280で表示されている焼付予定背景を修正又は変更する操作が可能であり、この操作があったことがステップS279で受付けられるとステップS280において焼付予定背景の決定が修正又は変更され表示されるその結果の新しい背景がテレビ画面表示される。そしてこのとき、ステップS286でチェックされている所定時間の経過のカウントがリセットされ、ゼロからカウントし直される。ステップS286で所定時間が経過したことが検出されるとステップS290において無背景で焼付を行うことが確定しフローを終了する。図11は、図9の焼付画像自動作成処理の一環として実行される処理であり、以上のように何の操作もしなければ所定時間後に自動的に無背景での焼付が選択される。一般に文字情報画像と背景画像があるとき、背景画像は文字情報よりも大きな面積を占める。従って、上記のように無背景での焼付をデフォルトとすることにより、焼付に時間のかかる面積の大きな背景省略して画像を書込むことができ、焼付け時間が不用意に長くなるのを防止することができる。勿論、ステップS282において意図的に背景付加決定の操作をしたときはステップS292に進み、背景を付加した焼付をおこなうようにしてフローを終了することができる。なお、ステップS284で無背景決定操作をしたときは、所定時間経過を待たずにステップS290に移行する。さらに、ステップS272で背景が既に焼付済みであるときは、仮に焼付画像が背景を伴っていたとしても強制的にこれを省略してステップS290に移行し、無背景焼付をとする。これは、通常焼付可能領域全体を占める背景同士が二重焼付されることを防止するためである。また、ステップS278において前回採用背景がない場合は、ここに至っても抽出すべき背景がないことを意味し、自動的に背景を付加する処理をすることは適当でないので、ステップS290に移行して無背景焼付とする。図12は、図7のステップS218における焼付処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS302で焼付画像の事前テレビ画面表示をおこなう。これによって焼付前に画像をプレビューできる。次いでステップS304において、焼付の中断により部分的に焼付未了のままとなっているデータが過去あったかどうかチェックする。このような焼付未了データは、焼付中の停電など不測の事態による中断などによって発生するが、意図的に焼付を強制終了させる操作を行った場合にも発生する。上記のような焼付未了データがあった場合は、ステップS306に進み、新規焼付データによって更新されている部分が焼付未了データの中にあるかどうかチェックする。焼付未了データの中に更新部分がある場合は、そのまま焼付を再開するのではなくステップS308において焼付未了データの該当部分を新規焼付データで更新し、ステップS310に移行する。なお、ステップS306で更新部分がない場合は、直接ステップS310に移行する。ステップS310では、中断による焼付未了データと新規焼付データを一つの焼付画像として合成し、ステップS312に移行する。なお、画像のレイアウトは図9のレーベル焼付画像自動作成ステップで完了しているので、焼付未了となっている過去の焼付画像と新規焼付画像とは合成により矛盾なく繋がる。例えば、焼付未了輪帯部と新規焼付輪帯部は連続する一つの輪帯部として合成される。一方、ステップS304で焼付中断データがなかった場合は直接ステップS312に移行する。ステップS312では、焼付輪帯の内径位置と外径位置を判定する。そしてステップS314において焼付輪帯の内径位置より焼付を開始する。これによって、常にレーベル焼付領域の最内径位置から焼付を開始するのに比べ、焼付時間が短縮される。次いでステップS316で、万一中断があった場合には焼付未了データを退避させるとともに中断位置を記憶させるための処理を行う。具体的には、レーベル情報記録部32を不揮発性の記録部としておくとともに、ここに記憶されている焼付予定データに対し、焼付の進行に伴って逐次焼付完了位置を入力更新していくようにする。これによって、焼付の中断があったとき完了位置の更新が行われなくなるので、中断位置の記憶が実現する。また、焼付予定データは不揮発タイプのレーベル情報記録部32に保存されているので、焼付未了データの退避も実現する。あとは実際に焼付の中断があったときにその後の適宜のタイミングで、以後の後の管理のために焼付未了データに対し必要な処理を行う。以上の処理は単なる準備処理であり、データ退避や中断位置記憶の実行は実際に中断の事態となったときに実行され、焼付中の中断がなければ後の処理に影響を与えるような処理は何も実行されない。従ってフローはステップS316を速やかに通過してステップS318に至る。ステップS318では、テレビ画面を焼付画像の事前表示から通常放送等に自動切換えする。この自動切換えは、DVDレコーダ側の放送受信部16の受信する放送を制御部10から入出力インターフェース30を介してテレビ側の入出力インターフェース56に送ることによって可能となる。なお、これに代えて、テレビ側の放送受信部48の受信する放送が出力制御部50から出力されるよう制御部46による切換えを行わせてもよい。この場合は切換え指示がDVDレコーダ側の制御部10からテレビ側の制御部46に送られる。いずれにしても、以上のような処置を行うことにより、ユーザにとっては、ステップS314において焼付が開始されると同時にテレビ画面が自動的に通常放送等に切換る結果となり、ユーザは焼付にかかる時間を無為に過ごさなくて済む。次いでステップS320では焼付を強制終了させる操作があったかどうかをチェックし、操作がなければステップS322で、焼付輪帯の外径位置まで焼付が完了したかどうかをチェックする。外径位置までの焼付が完了していなければステップS320に戻り、以下、ステップS320で焼付の強制終了操作が行われない限り、外径位置までの焼付完了までステップS320とステップS322を繰り返す。ステップS322で外径位置まで焼付が完了したことが検出されるとステップS324に進み、焼付完了のメッセージを通常放送等が表示されているテレビ画面に重畳表示するとともに、ステップS326に進んでレーベル焼付を終了し、フローを終了する。なお、ステップS324で開始された表示は、フローの終了後も所定時間継続させられる。この表示によって、放送番組などを楽しんでいたユーザはレーベル焼付の終了を知ることができる。なお、ステップS320で焼付の強制終了操作が検出されたときはその時点でステップS326に進み、レーベル焼付を終了する。なおこの操作があったときは、ステップS316で準備されていた処理が作動し、焼付終了時点で焼付未了データを退避させるとともに中断位置を記憶させるための処理が実行される。上記のように、ステップS332において焼付輪帯の外径位置まで焼付が完了したことが検出されたことによってステップS326に至り、速やかに焼付を終了させることによって、常にレーベル焼付領域の最外径位置への到達で焼付を終了させる場合に比べて焼付時間が短縮される。図13は、図4のステップS112及び図6のステップS176における焼付条件判定処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS332でファイナライズが行われているかどうかチェックされる。ファイナライズされていない場合はステップS334に進み、無条件でデータ記録時にレーベル焼付ステップに進むメニューが選択されているかどうかがチェックされる。上記メニューが選択されていないときはステップS336に移行し、条件付でデータ記録時にレーベル焼付ステップに進むメニューが選択されているかどうかがチェックされる。このメニューが選択されているときはステップS338に進む。ステップS338はデータ記録時にレーベル焼付ステップに進む条件に該当するかどうかチェックするためのものであるが、図13ではデータ面に書込んだ特定のコンテンツについて消去を禁止するタイトルプロテクト操作がなされているかどうかをチェックする例を示している。ステップS338の条件に該当しないときは焼付条件の非該当ステップに移行する。具体的には、図4のステップS112での判定の場合はステップS92に戻り、図6のステップS176での判定の場合はステップS174に移行する。一方、ステップS334で無条件データ記録時焼付メニューが選択されている場合は焼付条件の該当ステップに移行する。具体的には、図4のステップS112での判定の場合はステップS114に移行し、図6のステップS176での判定の場合はステップS178に移行する。また、ステップS338でタイトルプロテクト操作がなされている場合も焼付条件の該当ステップに移行する。さらに、ステップS332においてファイナライズが行われていることが検出されたときはステップS339に移行し、所定の条件に該当する場合はメディアを自動排出するために排出設定がなされているかどうかチェックする。そしてこのような排出設定が行われていなければ、焼付条件の該当ステップに移行する。一方、排出設定が行われている場合は、ステップS339からステップS340に進む。ステップS340では、レーベル焼付を行うことを勧告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。そしてステップS341に進んでメディアを自動的に排出する。本発明の特徴の一つは、データ面への書込みが可能な表向き状態でメディアが挿入されている状態において、所定の条件に該当したときはレーベル面への書込みを可能とするために所定の信号を発生することにある。そして、この信号に基づきレーベル面への書込みを可能とする機能が、例えば図4のステップS114や図6のステップS178への移行によるレーベル焼付勧告メッセージの表示に該当する。上記ステップS339からステップS341のステップは、レーベル面への書込みを可能とする他の例であり、所定の条件に該当したときは、上記の所定の信号の発生に応答してレーベル面への書込みを可能とするためにメディアを自動的に排出するようにしたものである。この所定の条件としては、図13ではファイナライズとしているが、他の条件を設定することも可能である。例えば、タイトルプロテクト操作がなされたときにメディアを自動的に排出するように構成してもよい。図14はリモコン6でファイナライズを行う操作をしたときの制御部10の機能を示すフローチャートである。ファイナライズ操作を行うことによってフローがスタートすると、ステップS341でデータ面の読取が行われ、読取られた焼付用情報に基づいてステップS342でレーベル焼付済マークなしのコンテンツがデータ面に書込まれているかどうかチェックする。そして該当するコンテンツがあればステップS344でファイナライズの意思の確認及びレーベル焼付勧告のメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。図8からわかるようにメディアのデータ面とレーベル面との関係は種々の可能性がある。このうち、すべてのコンテンツが図8のコンテンツ5の状態にあるメディアであれば、データ面とレーベル面との情報は完全に一致しており、この場合はステップS342の答はノーとなる。これに対し、ステップS342の答がイエスであった場合は、少なくとも図8のコンテンツ2からコンテンツ4のいずれかの状態に該当するコンテンツが少なくとも一つ含まれているメディアであることを意味する。図2のステップS40からステップS46が正常に機能していればコンテンツ4の状態はないので、レーベル焼付済マークのないコンテンツはコンテンツ2又はコンテンツ3であり、レーベル面にその情報が焼付けられていないコンテンツを含むメディアに該当する。上記のステップS344はこのような場合に対応するため、ファイナライズの意思の確認及びレーベル焼付勧告のメッセージをテレビ画面に表示するものである。ファイナライズを行ってしまうと以後データ面への書込みができなくなり、その後レーベル焼付を行って図8のコンテンツ4の状態とすることができたとしても、もはやコンテンツ5の状態にはできず、データ面の読取だけではデータ面とレーベル面との情報の完全一致が確認できないメディアとなってしまうからである。ステップS344での表示を行ったあと、その表示を継続しながらステップS346でファイナライズを行う旨の確認操作があったかどうかチェックする。確認操作の検出ができなければステップS348に進み、ステップS344の表示開始から所定時間経過したかどうかチェックする。そして時間経過がなければステップS346に戻り、以後、ステップS346での確認操作がない限り、所定時間経過までステップS346とステップS348を繰り返す。そしてステップS348で所定時間の経過が検知されるとファイナライズを中止してフローを終了する。このように、ステップS342に該当するメディアの場合で、ステップS344の確認勧告を行っても何の反応もないときは、安全のため、当初のファイナライズ操作を無効にし、ファイナライズの実行をしない。一方、ステップS346でファイナライズしてよい旨の確認操作がユーザからあった場合は、ステップS352に移行し、ユーザの意思を尊重してファイナライズを実行する。また、ステップS342においてレーベル焼付済マークなしのコンテンツが皆無であった場合は直接ステップS352に移行し直ちにファイナライズを実行しフローを終了する。図15は、書換え可能なメディアにおいて、データ面のすべてのデータを消去するフォーマット操作がリモコン6で行われたときの制御部10の機能を示すフローチャートである。フォーマット操作を行うことによってフローがスタートすると、ステップS361でデータ面の読取が行われ、読取られた焼付用情報に基づいてステップS362でデータ面に焼付符号があるかどうかチェックする。データ面に焼付符号があればステップS364に進み、DVDレコーダ2のレーベル情報記録部32においてメディアのIDを特定した上でそのメディアについて焼付済みマークが記録されているかどうかチェックする。そして焼付済マークがあればステップS366で全ての情報画像について抹消パターンが焼付済であるかどうかチェックする。なお、情報画像とはコンテンツの名称などデータ面の内容を示す情報に関する画像であり、単なる背景などデータ面の内容と関係する情報を持たない画像は除外する。全ての画像が抹消されていない場合はステップS368に進み、フォーマットを行う旨のユーザの意思を確認するためのメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声メッセージを伴ってもよい。ステップS368に至ったということは、データ面のコンテンツ等に関する画像がレーベル面に焼付けられていることを意味し、これを放置してデータ面だけをフォーマットすると、データ面とレーベル面との間で不一致が生じるからである。ステップS368での表示を行ったあと、その表示を継続しながらステップS370でフォーマットを行う旨の確認操作があったかどうかチェックする。確認操作の検出ができなければステップS372に進み、ステップS368の表示開始から所定時間経過したかどうかチェックする。そして時間経過がなければステップS370に戻り、以後、ステップS370での確認操作がない限り、所定時間経過までステップS370とステップS372を繰り返す。そしてステップS372で所定時間の経過が検知されるとステップS374に進んでファイナライズを中止する。次いでステップS376でレーベル面の全ての情報画像を抹消する焼付画像パターンを準備してステップS378に進む。なお、このとき、単なる背景などデータ面の内容と関係する情報を持たない画像は除外され、これらの部分については抹消焼付画像パターンは準備されない。ステップS378では、メディアを裏向きにして挿入することを勧告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を継続させたままステップS380に移行する。ステップS380ではステップS378の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップS382に進む。ステップS382ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップS382で確認できた場合はステップS384のレーベル焼付けモードに移行する。一方、ステップS382において裏向き挿入が検出できなかったときはステップS380に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップS380とステップS382を繰り返す。なおステップS380において所定時間の経過が検出されたときは、直ちにフローを終了する。なお、この段階でレーベル焼付けに入らなかった場合でも、以後の任意の時点でレーベル焼付モードにジャンプする操作を行うことが可能である。以上が、フォーマットを行う旨の操作があってもその実行を自重する場合のフローであるが、次にフォーマットを実行する場合について説明する。まず、ステップS362おいてデータ面に焼付符号がなかったときはステップS386に進んでフォーマットを実行し、フローを終了する。図8のコンテンツ1からコンテンツ5の状態を前提とするかぎり、焼付符号がデータ面になければレーベル面に画像の焼付けが行われている可能性がないからである。また、データ面に焼付符号があっても、ステップS364でDVDレコーダ2のレーベル情報記録部32に焼付済マークがないことが確認できた場合はステップS386に進み、フォーマットを実行してフローを終了する。図8のコンテンツ1からコンテンツ5の状態を前提とすれば、レーベル情報記録部32に焼付済マークがなければ、レーベル面への画像の焼付けがないと考えてよいからである。なお、この場合、他のレーベル面焼付け機器によるレーベル焼付はないことを前提とする。さらに、ステップS366において、全情報画像について抹消パターンが焼付済であったときもステップS386に進み、フォーマットを実行してフローを終了する。また、ステップS370でフォーマットを行うことについてユーザが確認操作を行ったことが確認できたときはユーザの意思を尊重し、ステップS386に進んでフローを終了する。図16は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第2実施例を示すブロック図である。第2実施例においてもシステムは、DVDレコーダ102、テレビ4を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン6を有している。第1実施例と同様、第2実施例においても、DVDレコーダ102とテレビ4は一体化が可能である。なお、図16においては、テレビ4及びリモコン6は図1の第1実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているDVDレコーダ102の構成についても、第1実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。図16の第2実施例が図1の第1実施例と異なるのはメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図1のメディアドライブ8は挿入されたメディアの片面側からコンテンツデータの書込読取、及びレーベル画像の焼付読取を行うものであり、レーベル面の焼付読取の際にはメディアを裏返して挿入する必要があった。これに対し、図16のメディアドライブ108は、挿入されたメディアの両面からコンテンツデータの書込読取、及びレーベル画像の焼付読取が可能な構成となっており、メディアの裏返しが不要となっている。図16において、データレーベル書込部20及びデータレーベル読取部28は図1におけるものと全く同一の構成であり、図16では第一ヘッド130としてまとめて図示している。なお、図1に第一ヘッドとの図示はないが、図1においても、データレーベル書込部20及びデータレーベル読取部28をまとめて総称するときは、第一ヘッドとして理解するものとする。図16の第2実施例では、第一ヘッド130と全く同一の構成の第二ヘッド132がメディアドライブ108の反対側に設けられている。つまり、第二ヘッド132には、第一ヘッド130のデータレーベル書込部20と全く同じ構成のデータレーベル書込部134、及び第一ヘッド130のデータレーベル読取部28と全く同じ構成のデータレーベル読取部136からなる。第一ヘッド130と第二ヘッド132は基本的には一方がデータ書込読取用として機能し、他方がレーベル焼付読取用として機能すれば足りるが、第2実施例では両者とも両方の機能が可能である。その理由は二つあり、その一つは第一ヘッドと第二ヘッドを共通にすることによるコストダウン効果である。第二の理由は、このように構成することにより、メディア挿入の際、ユーザが裏表を気にする必要がなくなることである。駆動制御部112はこのような第一ヘッド130、第二ヘッド132及びメディアドライブ108を制御する。また、制御部110は、駆動制御部112を制御するとともに第一ヘッド130及びb第二ヘッド132とデータのやりとりを行う。なお、当然ながら、第一ヘッド130と第二ヘッド132の位置を逆転させる機構は設けられていない。図17は、図16の第2実施例のDVDレコーダ102における第一ヘッド130及び第二ヘッド132の制御に関する制御部110の機能を示すフローチャートである。なお、制御部110の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第1実施例の制御部10の機能と共通である。つまり、第1実施例の裏返し挿入はヘッドのアクセスをメディアのデータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第1実施例の裏返し挿入の趣旨の部分を第一ヘッド130と第二ヘッド132の切換の趣旨に読換えることにより第1実施例で説明したフローの機能を第2実施例に流用することができる。図17のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップS392で第一ヘッド130側がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ108に挿入されているかどうかをチェックする。そして第一ヘッド130側にデータ面があればステップS394に進んで第一ヘッドをデータ面用に設定するとともに、ステップS396で第二ヘッドをレーベル面用にセットする。次にステップS398でデータの記録読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップS400で第一ヘッドを駆動状態とし、ステップS402のDVDモードに移行する。そしてステップS404でレーベルの焼付読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図17のフローのスタートに戻る。一方、ステップS404でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップS402に戻り、DVDモードを継続する。以後、ステップS404でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップS402とステップS404を繰り返し、DVDモードを継続する。一方、ステップS392で第一ヘッド130側がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ108に挿入されていない場合は第一ヘッド130側がメディアのレーベル面となっていることを意味する。従ってこの場合はステップS406に移行して第二ヘッドをデータ面用に設定するとともに、ステップS408で第一ヘッドをレーベル面用にセットする。次にステップS410でデータの記録読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップS412で第一ヘッドを駆動状態とし、ステップS414のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップS416でデータの記録読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図17のフローのスタートに戻る。一方、ステップS416でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップS414に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップS416でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップS414とステップS416を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。なお、ステップS398でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップS418に進み、第二ヘッドを駆動状態としてステップS414のレーベル焼付モードに移行する。また、ステップS410でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップS420に進み、第二ヘッドを駆動状態としてステップS402のDVDモードに移行する。図18は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第3実施例を示すブロック図である。第3実施例においてもシステムは、DVDレコーダ202、テレビ4を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン6を有している。第1実施例と同様、第3実施例においても、DVDレコーダ202とテレビ4は一体化が可能である。なお、図18においても、第2実施例と同様、テレビ4及びリモコン6は図1の第1実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているDVDレコーダ202の構成についても、第1実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。図18の第3実施例が図1の第1実施例と異なるのは、やはりメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図18のメディアドライブ208も、第2実施例と同様、挿入されたメディアの両面からコンテンツデータの書込読取、及びレーベル画像の焼付読取が可能な構成となっており、メディアの裏返しが不要である。図18の第3実施例におけるデータレーベル書込部220及びデータレーベル読取部228は、第1実施例と同様一組設けられているが、第1実施例と異なるのはこれらがメディアドライブ208に挿入されたメディアのデータ面側とレーベル面側との間で位置が反転可能な反転ヘッドとして構成されている点である。つまり、反転ヘッドは実線で示す第一位置230とメディアドライブ108の反対側に一点鎖線で示す第二位置232との間で位置を反転することにより、メディアを裏返すことなくデータ面へのデータ書込読取およびレーベル面へのレーベル焼付読取が可能である。第2実施例と同様、第3実施例でもユーザは裏表を気にする必要なくメディアをメディアドライブ208に挿入できる。駆動制御部212はこのようなデータレーベル書込部220及びデータレーベル読取部228及びメディアドライブ208を制御する。また、制御部210は、駆動制御部212を制御するとともに第一位置および第二位置にある反転ヘッドデータレーベル書込部220及びデータレーベル読取部228とデータのやりとりを行う。図19は、図18の第3実施例のDVDレコーダ202における反転ヘッドを第一位置230と第二位置232の間で反転させるための制御に関する制御部210の機能を示すフローチャートである。なお、制御部210の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第1実施例の制御部10の機能と共通である。つまり、第1実施例の裏返し挿入はヘッドのアクセスをメディアのデータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第1実施例の裏返し挿入の趣旨の部分をヘッドの反転の趣旨に読換えることにより第1実施例で説明したフローの機能を第3実施例に流用することができる。図19のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップS432で第一位置230又は第二位置232にある反転ヘッドがデータ面に面する向きでメディアがメディアドライブ208に挿入されているかどうかをチェックする。そして、反転ヘッドにデータ面が面している場合はステップS434に進む。ステップS434では、データの記録読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップS436のDVDモードに移行する。そしてステップS438でレーベルの焼付読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図19のフローのスタートに戻る。一方、ステップS438でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップS436に戻り、DVDモードを継続する。以後、ステップS438でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップS436とステップS438を繰り返し、DVDモードを継続する。一方、ステップS432で反転ヘッドがデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ208に挿入されていない場合は反転ヘッドがメディアのレーベル面に面していることを意味する。従ってこの場合はステップS440に移行する。ステップS440では、データの記録読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップS442のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップS444でデータの記録読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図19のフローのスタートに戻る。一方、ステップS444でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップS442に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップS444でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップS442とステップS444を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。なお、ステップS434でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップS446に進み、ヘッド位置を反転させる。そしてステップS442のレーベル焼付モードに移行する。また、ステップS440でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップS448に進み、第ヘッド位置を反転させてステップS436のDVDモードに移行する。図20は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第4実施例を示すブロック図である。第4実施例においてもシステムは、DVDレコーダ302、テレビ4を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン6を有している。第1実施例と同様、第4実施例においても、DVDレコーダ302とテレビ4は一体化が可能である。なお、図20においても、第2実施例と同様、テレビ4及びリモコン6は図1の第1実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているDVDレコーダ302の構成についても、第1実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。図20の第4実施例が図1の第1実施例と異なるのは、やはりメディアドライブ周辺の構成である。図20のメディアドライブ308は、基本的には図1のメディアドライブ8と同様の構成であり、挿入されたメディアの片面側からコンテンツデータの書込読取、及びレーベル画像の焼付読取を行うものであるが、メディア自動裏返し挿入機構350と連動することにより、挿入されたメディアが自動的に裏返えされて再挿入されるよう構成されている。なお、ヘッド330は図1と同じものであり、データレーベル書込部20及びデータレーベル読取部28からなる駆動制御部312は、データレーベル書込部20及びデータレーベル読取部28及びメディアドライブ308を制御する。さらに、制御部312によってメディア自動裏返し挿入機構35が制御されており、メディアドライブ308から排出されるメディアを連動して受取り、自動的に裏返すとともにこれを自動的にメディアドライブに再挿入させる。これによって、ユーザによるメディアのを手動裏返しを要さずに、データ面へのデータ書込読取およびレーベル面へのレーベル焼付読取が可能である。また、第2実施例と同様、第4実施例でもユーザは裏表を気にする必要なくメディアをメディアドライブ308に挿入できる。制御部310は、駆動制御部312を制御するとともにヘッド330データレーベル書込部20及びデータレーベル読取部28とデータのやりとりを行う。図21は、図20の第4実施例のDVDレコーダ302におけるメディア自動裏返し挿入機構350制御に関する制御部310の機能を示すフローチャートである。なお、制御部310の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第1実施例の制御部10と共通である。つまり、第1実施例の裏返し挿入はヘッドのアクセスをメディアのデータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第1実施例の手動による裏返し挿入の趣旨の部分を自動裏返し挿入の趣旨に読換えることにより第1実施例で説明したフローの機能を第4実施例に流用することができる。図21のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップS452でヘッド330がデータ面に面する向きでメディアがメディアドライブ308に挿入されているかどうかをチェックする。そして、ヘッド330にデータ面が面している場合はステップS454に進む。ステップS454では、データの記録読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップS456のDVDモードに移行する。そしてステップS458でレーベルの焼付読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図21のフローのスタートに戻る。一方、ステップS448でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップS456に戻り、DVDモードを継続する。以後、ステップS458でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップS456とステップS458を繰り返し、DVDモードを継続する。一方、ステップS452でヘッド330がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ308に挿入されていない場合は反転ヘッドがメディアのレーベル面に面していることを意味する。従ってこの場合はステップS460に移行する。ステップS460では、データの記録読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップS462のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップS464でデータの記録読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図21のフローのスタートに戻る。一方、ステップS464でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップS462に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップS464でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップS462とステップS464を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。なお、ステップS454でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップS466に進み、メディア自動裏返し挿入機構350を駆動させる。そしてステップS462のレーベル焼付モードに移行する。また、ステップS460でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップS448に進み、メディア自動裏返し挿入機構350を駆動させてステップS456のDVDモードに移行する。図22は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第5実施例を示すブロック図である。第5実施例においてもシステムは、DVDレコーダ402、テレビ4を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン6を有している。第1実施例と同様、第5実施例においても、DVDレコーダ402とテレビ4は一体化が可能である。なお、図22においては、テレビ4及びリモコン6は図1の第1実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているDVDレコーダ402の構成についても、第1実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。図22の第5実施例についても、図1の第1実施例と異なるのはメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図22のメディアドライブ408は、図16のメディアドライブ108と同様、挿入されたメディアの両面からアクセスが可能である。しかしながら、第5実施例ではコンテンツデータの書込読取を行うデータヘッド430とレーベル画像の焼付読取を行うレーベルヘッド432がそれぞれ専用となっており、メディアの裏返しは不要であるが、その挿入の裏表の向きは決まっている。具体的に述べると、図22のデータヘッド430は、データ書込部420及びデータ読取部428からなり、データ面へのアクセス専用となっている。従ってデータ面へのアクセスはデータヘッド側からしか行うことができない。一方、データヘッド430に対しメディアドライブ418の反対側に設けられるレーベルヘッド432は、レーベル書込部434、及びレーベル読取部436からなり、レーベル面へのアクセス専用となっている。従ってレーベル面へのアクセスはレーベルヘッド側からしか行うことができない。以上の構成によりデータ面がデータヘッド430に面する向きでメディアをメディアドライブ418に挿入すると、レーベル面がレーベルヘッド432に面するので、メディアを裏返すことなくコンテンツデータの書込読取及びレーベル画像の焼付読取が可能となる。しかしながらメディアを誤った向きで挿入するといずれも不可能となる。駆動制御部412は、データヘッド430、レーベルヘッド432及びメディアドライブ408を制御する。また、制御部410は、駆動制御部412を制御するとともにデータヘッド430、レーベルヘッド432とデータのやりとりを行う。以上のように、第5実施例では、レーベル焼付機能のない通常のDVDレコーダと同様、メディアが裏向き挿入されたときにDVDレコーダが機能するという概念がない。また、データヘッドとレーベルヘッドをそれぞれ専用とすることにより、お互いに独立に必要に応じて任意のヘッドを選択して構成することができる。例えば、第5実施例のレーベルヘッドは、第1実施例から第4実施例におけるようなレーザ焼付タイプのヘッドに限るものではない。例えば、レーベル書込部434として、通常のインクジェットプリンタヘッドを採用してもよい。この場合は、メディアの方もレーベル面に熱又は光によって変色する変色層を設けたレーベル焼付対応タイプのものではなく、レーベル面にインクジェット印刷対応処理がされているタイプ以下、レーベル印刷対応タイプと称するのものとなる。本発明においては、このようにレーベル面への情報書込みの際にその方式を問わない特徴に関しては、実施例におけるレーベル焼付又はレーベル印刷という用語は、広義にレーベル書込と読換えて理解するものとする。図23は、図22の第5実施例のDVDレコーダ402における制御部410の誤操作防止に関する機能を示すフローチャートである。なお、制御部410の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第1実施例の制御部10の機能と共通である。つまり、メディアの裏返し挿入の要不要を問わない機能については、データ面だけでなくレーベル面にもアクセスすることに関して第1実施例で説明したフローの機能を第5実施例に流用することができる。図23のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップS472でデータヘッド430側にデータ面が面しているかどうかチェックする。そしてデータヘッド430側にデータ面がなければステップS474に移行する。ステップS474では、メディアが誤った向きに挿入されていることを警告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を継続させたままステップS476に移行する。ステップS476ではステップS474の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップS478に進む。ステップS478ではメディアがユーザによって正しい向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを正常挿入したことがステップS478で確認できた場合はステップS480に移行する。なお、ステップS472でデータヘッド430側にデータ面があったときは直接ステップS480に移行する。一方、ステップS478において正常挿入が検出できなかったときはステップS476に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップS476とステップS478を繰り返す。そして、ステップS476において所定時間の経過が検出されたときは、直ちにフローを終了する。ステップS480では、レーベル焼付の操作等によってメディアへのアクセスの必要が生じ、この結果フローがスタートしたのかどうかチェックする。そしてレーベル焼付のためであった場合はステップS482でレーベル印刷対応タイプのメディアかどうかチェックする。対応メディアであった場合はステップS484でレーベル焼付モードに入る。一方、ステップS480でレーベル焼付の操作等によってメディアへのアクセスの必要が生じ他のではない場合はステップS486のDVDモードに移行する。また、ステップS482において対応メディアでなかった場足はステップS488でレーベル焼付不可の旨のメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を所定時間継続させる処置をしてステップS486のDVDモードに移行する。図24は、レーベル印刷対応タイプメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、既焼付画像と新規焼付予定画像を合成して表示している。メディア502のレーベル面における画像焼付可能領域の最も内側にはバーコード焼付領域504が設けられている。このバーコード焼付領域504は、メディアの回転方向と同心の輪帯状の領域であり、ここに焼付符号を変換したバーコードが焼付けられる。バーコード焼付領域504にはデータ面へのコンテンツ書込みの追加に対応してバーコードの追記焼付が可能である。バーコード焼付領域504の外側には、残量表示画像焼付領域506が設けられている。残量表示画像焼付領域506も、メディアの回転方向と同心の輪帯状の領域となっており、ここにデータ面への書込みの残容量を示す円弧状の帯が焼付けられる。この帯はデータ面への書込み容量の増加に伴い継足し焼付されて円周方向に長さが延び、容量がなくなると360度全てにわたって繋がった帯が焼付けられた状態となる。残量表示画像焼付領域506の外側が焼付画像をフリーにレイアウトできる領域であり、図24の例では、輪帯状の既焼付領域508にデータ面に書込まれたコンテンツのタイトルを示す日ロBOX80および改行して二行目に次のコンテンツを示す日中ロBOX38という文字列が一括して焼付けられている。これらの文字は、文字の上側がレーベル面の内側となるよう輪帯状にレイアウトされている。輪帯状の新規焼付予定領域510は、既焼付領域508と重ならないようこれを避けてレイアウトされており、焼付予定のエコロー8:30という文字列が輪帯状にレイアウトして表示されている。この新規焼付予定領域510の文字画像は、既焼付領域508の文字画像と識別可能なよう、例えば間欠的に色が薄くなるよう点滅させてテレビ画面表示される。焼付にあたっては、新規焼付領域510の内径位置512に対応するレーベル面位置にヘッドを移動させ、ここから焼付走査を開始して順次外側に走査を進めるとともに、輪帯状の焼付画像の縁部となる外径位置514に対応するレーベル面位置で走査を終了して焼付を終わる。これによって、これらの文字列が直線状にレイアウトされている場合に比べ、焼付に要する時間が短くなる。また、上記のように、文字列はその上側がレーベル面の内側となるよう輪帯状にレイアウトされているので、後から焼付けるエコロー8:30という文字列は先に焼付けた一行目の文字列日ロBOX80、二行目の日中ロBOX38に続く三行目にレイアウトされ、追記焼付順に行をレイアウトしていくことが可能となる。なお、図24のように、既焼付領域508の輪帯の一部のみに一行目と二行目の文字列がレイアウトされている状態では、図24のようにその外側の新規焼付予定領域510に三行目の文字列をレイアウトするかわりに、既焼付領域508の輪帯内の空いている領域に新規焼付画像をレイアウトしてもよい。以上の実施例では、メディアのデータ面の裏側にレーベル面があるメディアに基づいて本発明を説明したが、本発明においてメディアの裏表の如何を問わない特徴については、データ面と同一面にレーベル焼付を行うようなメディアにも適用できる。さらに、以上の実施例では、回転軸をもつディスクタイプのメディアに基づいて本発明を説明したが、本発明においてメディアのタイプを問わない特徴については、ディスクタイプの記憶メディアだけでなく、固体メモリなどのスピンドルレスの記憶メディアについても、適用が可能である。また、バーコードなど広く流布している方式に従う自動読取画像をメディア外面に書込むよう構成した場合、書込まれた自動読取画像については、これを書込んだ記録装置以外の任意の装置で自動読取して利用することもできる。従って、記録装置自体には必ずしもメディア外面に書込まれた自動読取画像を読取るための構成を設けなくてもよい。図25は、第6実施例のDVDレコーダにおける制御部の動作を示すフローチャートである。第6実施例は、図9のレーベル焼付画像自動作成ステップの詳細を示すフローチャートに変更を加えたものであり、図9と同様、図7のステップS214におけるレーベル焼付画像自動作成ステップの詳細を示している。図25の大半は、図9と共通のステップからなっており、同一ステップには同一のステップ番号を付している。具体的に述べると、図25のステップS232からステップS240まで、およびステップS250からステップS260までは、図9の同一番号ステップと共通であり、図9のステップS244からステップS248が、図25ではステップS500の焼付画像レイアウト処理に置き換わっている。このステップS500は今まで述べた第1実施例から第5実施例のいずれにも適用可能である。図26は、図25のステップS500における焼付画像レイアウト処理の詳細を示す。図25のステップS240からステップS500に至ると図26のフローがスタートし、まずステップS502で画像用焼付符号にサムネイル画像に対応するものがあるかどうかチェックする。そしてサムネイル画像に対応する画像焼付符号があればステップS504に進み、画像焼付符号に基づく焼付け用サムネイル画像を作成し、ステップS506に進む。一方、画像用焼付符号にサムネイル画像に対応するものがなければ、直接ステップS506に進む。ステップS506では、背景処理を行うが、その詳細は図11と同様である。次いで、ステップS508では、通常の直線状の行配列における文字レイアウトが特に指定されているかどうかチェックする。そしてこの指定がなければステップS510に進み、輪帯状文字画像作成を前提とした処理に入る。このように、第6実施例は通常文字配列と輪帯状文字配列とが選択可能であるが、ユーザが何も選択操作をしない場合は、自動的にステップS510に進む。ステップS510では、既に通常文字レイアウトによるレーベル焼付が行われているかどうかをチェックする。そして、焼付済通常文字レイアウトがあればステップS512に進み、焼付済の直線状の通常文字と干渉しない形で輪帯状文字レイアウトが可能かどうかチェックする。例えば、既にレーベル中央部を横断して弦状に直線文字が円周まで達して焼付けられているときはこれと干渉することなく輪帯状文字をレイアウトすることは不可能である。レイアウトが可能であればステップS514に進み、ユーザに文字レイアウト指定変更を勧告する表示または音声アナウンスを行い、これを継続したままステップS516に進む。ステップS516では、勧告の開始から所定時間内にレイアウトを変更するユーザの操作があったかどうかをチェックする。そしてこの操作がなければステップS518に移行して指定言語による輪帯状文字画像作成処理に入り、その実行が終わればてフローを終了して図25のステップS250に移行する。なお、ステップS510において焼付済通常文字レイアウトがなかった場合は、直接ステップS518に進む。ここで、上記のステップS514およびステップS516が設けられている理由について説明する。ステップS514に至ったということは、スペース的には既に焼付済みの通常文字に追加して輪帯状文字レイアウトをすることは可能であることを意味する。しかしながら、通常文字レイアウトと輪帯状文字レイアウトが同じレーベル面で混在するのは美的には好ましくないので、再度ユーザに文字レイアウトの変更を促すことにある。一方ステップS508において通常文字レイアウトが指定されていたときは、ステップS520に移行し、通常文字レイアウトを前提とした処理に入る。また、ステップS512において輪帯状文字レイアウトが不可能な場合もステップS520に進む。さらに、ステップS516において所定時間内に指定変更操作があった場合もステップS520に進む。ステップS520では、既に輪帯状文字レイアウトによるレーベル焼付が行われているかどうかをチェックする。そして、焼付済輪帯状文字レイアウトがあればステップS522に進み、焼付済の輪帯状文字と干渉しない形で直線状の通常状文字レイアウトが可能かどうかチェックする。例えば、既にレーベルの最内周と最外周の中間あたりに輪帯状文字がほぼ一周にわたって焼付けられているときは、これと干渉することなく所定以上の長さの直線状文字をレイアウトすることは不可能である。ステップS522でレイアウトが可能であればステップS524に進み、ユーザに文字レイアウト指定変更を勧告する表示または音声アナウンスを行い、これを継続したままステップS526に進む。ステップS526では、勧告の開始から所定時間内にレイアウトを変更するユーザの操作があったかどうかをチェックする。そしてこの操作がなければステップS528に移行して指定言語による通常文字画像作成処理に入る。そして。その実行が終わればてフローを終了して図25のステップS250に移行する。なお、ステップS520において焼付済通常文字レイアウトがなかった場合は、直接ステップS528に進む。一方、ステップS526において所定時間内に指定変更操作があった場合には、ステップS518に進む。また、ステップS522において通常文字レイアウトが不可能であったときは、ステップS530で輪帯状文字レイアウトが可能かどうかをチェックした上で可能であれば、ステップS518に進む。なお、ステップS530においていずれの文字レイアウトも不可能であった場合は文字焼付ができないので、直ちにフローを終了し、図25のステップS250に移行する。上記において、ステップS524およびステップS526が設けられている理由は、ステップS514およびステップS516が設けられている理由と同じである。なお、ステップS512からステップS516を設ける代わりに、ステップS510でこれらのステップを設ける代わりに、ステップS510で焼付済通常文字レイアウトがあったときは即座にステップS520に進むようにするとともに、ステップS522からステップS526についてもこれを設ける代わりに、ステップS520で焼付済輪帯状文字レイアウトがあった場合は即座にステップS518に進むよう構成することも可能である。この場合はユーザへの確認を行わずに自動的に通常文字レイアウトと輪帯状文字レイアウトの混在を避ける構成となる。図27は、図26のステップS518における指定言語による輪帯状文字画像作成処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS542でデータ面のファイナライズが行われているかどうかチェックする。そしてファイナライズがされていなければステップS544に進み、データ面の残容量の比率を算出する。次いでステップS546では算出された残容量比率に従って、レーベル面において残容量用に確保しておくべき焼付領域を決定する。これは、データ面に残容量があればその比率に応じ、今後データ面に記録されるデータに対応するレーベル面焼付余地を残しておく必要があるからである。その上で、ステップS548に進み、今回の焼付対象とすることができる領域を決定してステップS550に移行する。一方、ステップS542においてデータ面がファイナライズされていることが検知されるとステップS552に進み、その時点で残っているレーベル面の全焼付可能領域を今回の焼付対象とする。これは、ファイナライズによってデータ面の記録内容が確定し、今後データ面に記録されるデータはないので、現時点で残っているレーベル面お全焼付可能領域を使い切ってよいからである。ステップS550では、サムネイル画像があるかどうかをチェックし、サムネイル画像があればステップS554に進んでサムネイルの配置を自動決定しステップS556に移行する。これは、サムネイルが所定面積を必要とするとともにその大きさが標準かされているので、先にレイアウトするのが合理的だからである。一方、ステップS550においてサムネイル画像があることが検出されないときは直接ステップS556に移行する。ステップS556では、焼付文字情報についてデータごとに自動改行する。さらに、ステップS558では、ステップS548またはステップS552で決定された焼付対象領域に対し、ステップS556の改行により決定された文字列の各行が輪帯状に自動割付される。この自動割付は初期値のフォントおよび行間スペースにて試行される。次いで、ステップS560で全行が焼付対象領域に輪帯状に割付可能かどうかチェックされる。なお、ステップS560では半径方向についての割付可能性だけがチェックされ、周方向についてはチェックされない。そして、ステップS560において初期値では半径方向について全行を割付できないことが検出されたときはステップS562に進み、半径方向について割付が可能なようにフォントおよび行間スペースを自動変更してステップS564に移行する。具体的には、ステップS562では、初期値より小さいフォントおよび狭い行間スペースへの変更が行われる。一方、ステップS560において全行半径方向割付が可能であれば、直接ステップS564に進む。ステップS564では、行が割付けられた各輪帯の半径情報が取得され、これは各輪帯の円周の長さを計算するためである。次いで、ステップS566において、各行が輪帯を周回した際の行末のスペースが設定される。これは行が輪帯に沿って連続的に一周してしまうと、行頭がどこか判別しにくいからである。次いでステップS568において行末スペースも加味して各行全体が各輪帯において周回方向に割付可能かどうかチェックされる。そして、行の周回の結果行末が行頭に重なったり行末スペースがなくなったりして割付が不可能なときはステップS570における行文字間隔調整および優先順に基づく文字数削減処理を行う。これは、周回方向の文字間隔を詰めたり、各データについて予め決められた優先順に従って行の文字数を削減する処理であり、その詳細は後述する。さらに、ステップS572では、文字の上側を内径側に配置するとともに、行頭位置を決定するための処理を行う。これは、図24の輪帯状の既焼付領域508におけるようなレイアウトを行うための処理であるが、その詳細は後述する。なお、ステップS568において周回方向について全行の割付が可能であることが確認された場合には、直接ステップS572に移行する。図28は、図26のステップS528における指定言語による通常文字画像作成処理の詳細を示すフローチャートである。このフローはステップS542からステップS556まで図27のフローと共通であるので同一ステップ番号を付し、説明は省略する。図28においてフローがステップS582に進むと、ステップS548またはステップS552で決定された焼付対象領域に対し、ステップS556の改行により決定された文字列の各行が通常の直線状の並行な文字列として自動割付される。この自動割付は初期値のフォントおよび行間スペースにて試行される。次いで、ステップS584で全行が焼付対象領域に直線状の文字列として割付可能かどうかチェックされる。なお、ステップS584では上下方向についての割付可能性だけがチェックされ、文字列に沿った行の長さ方向についてはチェックされない。そして、ステップS584において初期値では上下方向に全行を割付できないことが検出されたときはステップS586に進み、上下方向について割付が可能なようにフォントおよび行間スペースを自動変更してステップS588に移行する。具体的には、ステップS586では、初期値より小さいフォントおよび狭い行間スペースへの変更が行われる。一方、ステップS584において全行上下方向割付が可能であれば、直接ステップS588に進む。ステップS588では、焼付対象領域に割付けられた各行について行頭位置を決定するための処理を行う。その詳細は後述するが、この行頭位置の決定処理には行のセンタリングの場合も含まれており、この場合、行が長すぎる場合は、行頭が焼付対象領域をはみ出すこともあるが、このような場合を含め、行が長すぎるときの対応は、ステップS590以降で行う。ステップS590では、割付けられた各行に許される長さの情報が取得される。これは焼付対象領域がドーナツ状をしており、各行に許される長さが行毎に異なるからである。次いで、ステップS592において、各行が長さ方向について割付可能かどうかチェックされる。そして、割付が不可能であればステップS594における行文字間隔調整および優先順に基づく文字数削減処理を行って処理を終了する。ステップS594は、具体的には長さ方向の文字間隔を詰めたり、各データについて予め決められた優先順に従って行の文字数を削減する処理であるが、その詳細は後述する。なお、ステップS592において長さ方向に全行の割付が可能であることが確認された場合には、直ちに処理を終了する。図29は、図27のステップS570および図28のステップS594における行文字間隔調整および優先順に基づく文字数削減処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップS602でレーベル面に既に焼付済みの文字があるかどうかをチェックする。そして焼付済みの文字がなければステップS604に進み、割付不能の長さの行のうち、はみ出し文字数が最も多い行を選択し、この行について現在の文字間隔設定が最小であるかどうかをチェックする。なお、以降のステップにおいて割付を可能にするために行われる処理はすべて、上記に準じ、割付不能の長さの行のうちはみ出し文字数が最も多い行に対して行われるものとする。ステップS604において文字間隔の設定が最小でなければ、さらに文字間隔を詰める余地があるのでステップS606に進み、該当行全体を割付領域に割付けるためにできる限り文字間隔を縮小する。そしてステップS608に進みこの文字間隔を他の行にも適用してステップS610に移行する。ステップS608の処理を行うことにより、他の行については個別に割付け可能かどうかのチェックをしなくても、自動的にすべて割付可能となる。さらに、この処理により、行によって文字間隔が異なる見苦しさを避けることができる。一方、ステップS604で既に文字間隔が最小設定になっていた場合は、これ以上文字間隔を詰めるのは不可能なので、直接ステップS610に移行する。なお、全ての行を同一の文字間隔としなくても割付けは可能なので、変形の実施例として、ステップS608を削除するとともに、割付不可能な全ての行について順次個別にステップS606の処理を繰り返すよう構成してもよい。また、同一の文字間隔を全ての行に適用するかどうかが選択可能なよう構成してもよい。ステップS610では、この段階で全行が割付け可能であるかどうかチェックする。文字間隔の縮小によっては全行が割付可能とならなかった場合はステップS612に進み、使用者によって予め最小フォントの指定がされていないかどうかをチェックする。そして指定があればステップS614に進み、指定されたフォントよりも小さなフォントが選択されないよう制限をかける。これは、割付スペースを稼ぐためにフォントを縮小する際において、使用者の視力を超えて小さなフォントとならないようにするためであり、最小フォント指定がある場合はこのような処理をした上でステップS616に進む。なお、ステップS612において最小フォントの指定がなければ直接ステップS616に進む。ステップS616では、現状のフォントを縮小することが可能かどうかチェックされ、可能であればステップS618に進み、該当行全体を割付領域に割付けることが可能となるまで、できる限りフォントを縮小する。そしてステップS620に進みこのフォントを他の行にも適用する。この処理により、他の行については個別に割付け可能かどうかのチェックをしなくても、自動的にすべて割付可能となる。さらに、この処理により、行によってフォントが異なる見苦しさを避けることができる。なお、行によってフォントが異なることを許容するならば、他の行は必ずしも同一のフォントに縮小する必要せずとも割付けできる可能性があるので、変形の実施例として、ステップS620を削除するとともに、割付不可能な全ての行について順次個別にステップS618の処理を繰り返してもよい。ステップS620の処理の後はステップS622に進み、フォントの縮小によって全行が割付け可能となったかどうかチェックする。フォントの縮小によっては全行が割付可能とならなかった場合はステップS624に進み、使用者によって予め焼付項目の優先順が設定されているかどうかチェックする。そして指定がなければステップS626に進み、予め準備されたデフォルトの優先順を適用してステップS628に進む。一方、ステップS624において項目優先順の設定があれば設定された優先順を適用してステップS628に進む。ステップS628では、該当行全体を割付領域に割付けるため、割付けが可能になるまで優先順の下位項目より項目単位で文字を削除していく。このようにして該当行について焼付け可能な項目が確定するとステップS630に進み、使用者によって予め焼付様式を各行で統一する旨の設定がされているかどうかチェックする。そして設定があればステップS632に進み、この同一項目の削除を他の行にも適用してフローを終了する。ステップS632の処理により、他の行については個別に割付け可能かどうかのチェックをしなくても、自動的にすべて割付可能となる。さらに、この処理により、行によって表示項目異なるという不統一を避けることができる。一方、ステップS630において、様式統一設定がなされていなかった場合は、ステップS634の各行処理に移行する。この各行処理は、他の割付け不可能な行のすべてについてステップS628と同様の処理を個別に行い、各行毎に省略項目の決定を行うと共に、すべての行について省略項目の決定が終わるとフローを終了するものである。なお、ステップS610またはステップS622の段階で全行が割付け可能となった場合は、直ちにフローを終了する。また、ステップS602において、既に焼付済の文字があった場合は、ステップS636に進み、焼付済みの文字間隔およびフォントを適用してステップS624に移行する。但し、図27のステップS562または図28のステップS586において全行割付のためのフォントおよび行間の自動変更が行われていた場合は、ステップS636においてはそれらのフォントおよび行間設定を採用する。図30は、レーベル印刷対応タイプメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図27のステップS572において実行される処理に伴う表示内容を示す。図30のメディア502のレーベル面上には、参考として、通常の場合の輪帯文字画像として新規焼付予定画像602を図示している。焼付画像はその一行目がBOX、二行目が308である。また、このような通常輪帯文字画像602は、文字列の下側がレーベル面の内側となるようレイアウトされている。さらに、それらの行頭位置は、レーベル面の上側に設定される回転方向基準位置604に揃えられている。これに対し、本発明における輪帯文字画像606は、同様に一行目がBOX、二行目が308となっているが、文字列の上側がレーベル面の内側となるようレイアウトされているとともに、レーベル面の下側に配置されている。またその第一行のBOXの行頭位置は、回転方向基準位置604から角度608だけ回転した位置610にBOXの末尾が一致するよう決められている。図31は、図30の輪帯文字画像606のようなレイアウトを可能にするための図27のステップS572の文字上側内径配置および行頭位置設定処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、まずステップS642において行を降順に並べ替える。これは、図30に示すように、通常輪帯文字画像602では輪帯の外側から順に一行目から配置されているのを、本発明の輪帯文字画像606のように内側から順に一行目からの配置となるようにするためである。次に、ステップS644において、特に文字の下側を内径側とする配置が設定されているかどうかをチェックする。通常はこの設定がなされることはなく、文字の上側を内径側とするのでステップS646に進み、ステップS646で各文字を90度回転させる処理を行う。これは、図30に示すように、文字の下側が内径側となっている通常輪帯文字画像602において文字がレーベル面の下側にまで至ると文字の転地が逆になるのを、本発明の輪帯文字画像606のようにレーベル面の下側において文字の上側が内径側になるようにするためである。さらに、ステップS648において、各行内の文字順を逆転するよう並べ替える処理を行う。これは、図30に示すように、通常輪帯文字画像602において文字がレーベル面の下側にまで至ると文字の順が右から左に読む形となるのを、本発明の輪帯文字画像606のようにレーベル面の下側において文字を左から右に読める順に並べ替えるためである。以上の処理が終わるとステップS650に至り、図30の回転方向基準位置604の情報を取得する。さらに、ステップS652において、各行用に割り当てられる輪帯の週方向の長さの情報をそれぞれ取得する。そしてステップS654で行頭位置を設定するための一つの行を自動選択する。この自動選択は第一行から順に行われるので、最初に選ばれる行は、図30の輪帯文字画像606の場合、第一行のBOXである。次に、ステップS656において、選択された行における周方向の長さの半分であるAの値が求められる。図30の輪帯文字画像606のBOXの行を例にとると、回転方向基準位置604から180度回転した輪帯文字画像606のBの左端までの周方向の長さがこれに該当する。そして、ステップS658では、このAの値から行の長さを減算し、基準位置からのスペースが求められる。図30の輪帯文字画像606のBOXの行では基準位置604から角度608だけ回転した位置610つまり、文字Xの右端までのスペースがこれに該当する。以上のようにして求めたスペースは、ステップS660において行長さに加算される。これによって、図30で見れば、回転方向基準位置604を基点として時計回りにスペースXOBの順に並ぶ文字列が完成する。その行頭はスペースの端部となる。従って、スペース端部を回転方向基準位置604に設定すれば、輪帯文字画像606BOXが図30の図示の位置にレイアウトされることになる。このようにして一つの行について行頭が決まるとステップS662に進み、全ての行について行頭が確定したかどうかチェックする。そして未確定の行があれば、ステップS654に戻り、次の行を自動選択してステップS656からステップS660を実行する。以下、ステップS662で全行の行頭が確定したことが確認されるまでステップS654からステップS662を繰り返し、全行頭位置が確定すればステップS664に移行し、確定した各行頭を基準位置に設定してフローを終了する。なお、ステップS644で文字の下側を内径とする配置が設定されていた場合は、ステップS664に進み、回転方向基準位置を取得して直ちにステップS664に移行する。この場合は、図30の輪帯文字画像602のようなレイアウトとなるので、各行の行頭をそのまま基準位置604に設定すればよいからである。なお、図31のフローではステップS642をステップ644の前に置いている。従って、ステップ666に至った場合でも、ステップS642による行の降順並べ替えが実施されており、図30で言うと、輪帯文字画像602の位置にレイアウトされた文字は図示とは異なりBOXの行が内径側に来るようレイアウトされる。これは、本発明では内径側から文字情報を記録していくため、追記の場合も考慮に入れて、文字の下側が内径側になるレイアウトをとる場合でも外径側に新しい情報が来るようにするためである。但し、変形実施例として、文字の下側が内径側になるレイアウトをとる場合に図30の輪帯文字画像602に図示するとおりBOXの行が外径側に来るように構成することもできる。この場合は、図31において、ステップS642とステップS644の順序を逆にする。図32は、レーベル印刷対応タイプメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図28のステップS594において実行される処理に伴う表示内容の一態様を示す。図32において、メディア502のレーベル面上には、新規焼付予定画像612および614がレイアウトされている。これらの新規焼付け予定画像612および614は、一行目が日ロBOX802006/11/15、二行目が日中ロBOX802006/11/24、三行目が、エコローDOE8:302006/12/1となっている一連の文字情報を焼付予定画像として一括レイアウトした結果のものである。具体的には、各行は、焼付不能領域である最内径616の内側によって分断される可能性のある中央領域618を避けてレーベル面の上部と下部に焼付可能領域が限定されており、このように上下分割された焼付可能領域の上部には一行目と二行目が、下部には三行目がそれぞれレイアウトされている。また、このようなレイアウトでは、一行の文字列が分断されることはないので各行に許される文字数が多くなる。また各行は円形の焼付領域との調和と図るためにセンタリングされている。図32のようなレイアウトは、ファイナライズ後やデータ面の残容量がない場合など、データ面の記録内容が確定していてレーベル面においても記録可能領域全体のレイアウトを一括管理できる場合に適している。このような場合では、できるだけ一般的で意匠的にも快いレイアウトを採用することが可能となるからである。図33は、レーベル印刷対応タイプメディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、図28のステップS594において実行される処理に伴う表示内容の他の態様を示す。図33において、メディア502のレーベル面上には、焼付画像622および624がレイアウトされている。図33のレイアウトの場合は、文字列が分断される可能性のある中央領域も焼付領域として利用し、できるだけ多くの文字情報を記録するようにしている。具体的には、焼付領域は焼付禁止領域626によって左右に分割されており左側に焼付画像622が、右側に焼付画像624がレイアウトされている。また左右いずれの場合でも、中央領域図32の中央領域618に対応では、外縁628と内縁630図32の最内径616に対応との間が各行の焼付領域となり、上部領域と下部領域図32の焼付可能領域に対応では、外縁628と焼付禁止領域626の間が各行の焼付可能領域となる。さらに、左側の焼付画像622の各行頭が外縁628に左寄せされてレイアウトされるとともに、右側の焼付画像624の各行末が外縁628に右寄せされてレイアウトされる。なお、各行のレイアウトはこのような右寄せまたは左寄せだけでなく、各行の焼付領域内においてセンタリングすることも可能である。以上のような図33のレイアウトは、上記のようにできるだけ多くの文字情報を記録する場合に適していると共に、将来のレーベル面の焼付のために焼付可能領域をできるだけ残しておく必要がある場合に適している。但し、一行に許される長さが短くなるので、例えば図32では焼付けることができた日ロBOX802006/11/15の日付項目2006/11/15が図33では削除されてレイアウトされている。図34は、図32および図33のレイアウトを可能にするための図28のステップS588の行頭位置設定処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、まずステップS670においてデータ面に残容量があるかどうかがチェックされる。残容量があればステップS672に進み、ファイナライズが行われているかどうかをチェックする。そしてファイナライズが行われていればステップS674に進む。なお、ステップS670において残容量がなければ、直接ステップS674に進む。ステップS674では、上下分割レイアウトが可能かどうかチェックする。これは図32のレイアウトを採用する可能性があるかどうかのチェックに該当し、焼付可能領域の形状と新規焼付情報量に依存して決定される。そして上下分割レイアウトが不可能である場合はステップS676に進む。なお、ステップS672においてファイナライズが行われていない場合は直接ステップS676に進む。残容量があってファイナライズも行われていない場合は焼付可能領域をできるだけ多く取るのが適切であるからである。ステップS676では、左右分割レイアウトを採用する。これは図33のレイアウトを採用することを意味する。次いでステップS678では行頭位置を設定するための一つの行を自動選択する。この自動選択は第一行から順に行われる。例えば、図33において既に焼付画像622の最初の産業が焼付済みであり、新規焼付文字情報がニュース1からニューズ14までであったとき、最初に選ばれる行は、ニュース1である。次に、ステップS680において、センタリング設定がされているかどうかがチェックされ、センタリング設定が行われていればステップS682に進む。ステップS682では、ステップS678で選択された行が中央領域にレイアウトされるかどうかかチェックされる。レイアウトされるのが中央領域でなければ上部領域または下部領域へのレイアウトとなるのでステップS684に進み、図33の外縁628と焼付禁止領域626の間でのセンタリングを採用してステップS688に進む。一方、ステップS682においてレイアウトされるのが中央領域であることが検出されたときは、ステップS686に進み、図33の外縁628と内縁630の間でのセンタリングを採用してステップS688に進む。ステップS688では、左右に分割されている焼付可能領域のうち左側の焼付領域にレイアウト余地があるかどうかがチェックされる。例えば図33のニューズ1であれば左側に余地があるのでステップS690においてニュース1を左側の焼付領域に配置してステップS692に移行する。一方、例えば図33のニュース10の場合は左側の焼付領域にもう余地はないのでステップS694に進み、ニュース10を右側の焼付領域に配置してステップS692に移行する。以上がセンタリング設定されていた場合の処理であるが、ステップS680でセンタリング設定がされていることが検出されなかった場合は図33に図示したとおりの行頭設定処理が行われる。具体的には、ステップS696において左側の焼付領域にレイアウト余地があるかどうかのチェックが行われる。そして余地があればステップS698に進み、例えば図33のニューズ1のように行を左側の焼付領域に設定するとともにその行頭を外縁628に左寄せし、ステップS692に至る。一方、ステップS696において左側の焼付領域に余地がなければステップS700に進み、例えば図33のニューズ10のように行を右側の焼付領域に設定するとともにその行末を外縁628に右寄せし、ステップS692に至る。以上のようにセンタリング設定がされていない場合は、レイアウトされる場所が中央領域であるか否かに係わらず、図33のように焼付領域の外縁628を基準に行頭位置設定ができる。なお、以上に説明してきたように、本明細書においては、行頭位置の設定にあたって行頭そのものを直接的に位置設定の基準にとる場合だけでなく、行末または行末に付加したスペース端部を基準にとる場合やセンタリングを行う場合もあることを説明した。しかしこれらも結果的に行頭位置を間接的に決定するものなので、行頭位置設定とは、特に断わらない限り、広義にこのような間接的な場合も意味するものとする。ステップS692では全ての行について行頭位置が確定したかどうかかチェックされる。そして確定していればフローを終了するが、未確定の行があればステップS678に戻り、次の行を自動選択する。このようにして、ステップS692において全ての行頭位置が確定したことが検出されるまで、ステップS678からステップS700を繰り返す。一方、ステップS674において上下分割レイアウトが可能であった場合は、ステップS702において中央領域を避けた上下分割レイアウトを採用し、ステップS704において各行をセンタリングしてフローを終了する。これによって、図32のレイアウトが可能となる。このように上下分割レイアウトが可能な場合は、処理がシンプルとなる。なお、図34の処理はあくまで各行の配置と行頭設定を行うためのものであり、各行の長さが焼付領域に収まるかどうかのチェックと、収まらない場合の対応は、これに後続する図29のフローにおいて行われる。次に、図25のステップS500の他の実施形態その1、すなわち既に述べた焼付画像のレイアウトとは異なるレイアウトによる焼付画像を作成する場合について説明する。図35は、図25のステップS500の焼付画像レイアウト処理の詳細を他の実施例により示したフローチャートであり、図35のステップS502からステップS506は図26と共通なので対応するステップには同一の符号を付し、特に必要がない限り説明を省略する。図35では図25のステップS500の詳細を示した図26のフローチャートによる焼付画像のレイアウト処理とは異なるレイアウト処理がなされ、異なる焼付画像が作成される場合のフローチャートでもある。ステップS506にて背景処理がなされたあとステップS1000にて前回焼付済画像があるかないかを判断し、前回焼付済画像がなければステップS1002図36の説明箇所にて詳細を後述しているにて指定言語による輪帯状文字画像作成処理を行い、作成された輪帯状文字レイアウトによる焼付画像をステップS1004にてテレビ画面上に表示する。一方ステップS1000にて前回焼付済画像があると判断された場合にはステップS1006にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトか否かを判断し、輪帯状文字レイアウトではないと判断された場合はステップS1008図37の説明箇所にて詳細を後述しているにて指定言語による通常文字画像作成処理を行い作成された通常文字レイアウトによる焼付画像をステップS1004にてテレビ画面上に表示する。またステップS1000にて焼付画像があると判断されステップS1006にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであると判断された場合はステップS1002にて指定言語による輪帯状文字画像作成処理を行い作成された輪帯状文字レイアウトによる焼付画像をステップS1004にてテレビ画面上に表示する。ステップS1004にて焼付画像をテレビ画面上に出力したあとステップS1010で所定時間内に焼付を行う焼付画像に対する指定変更操作がなければ焼付画像の作成は終了し、ステップS1010で所定時間内に指定変更操作があればステップS1012にてその他焼付画像作成処理図40の説明箇所にて詳細を後述しているがなされ、ステップS1014図39と図40の説明箇所にて詳細を後述しているにてユーザによる編集処理が行われることで焼付画像の作成が終了する。ステップS1000の前回焼付済画像があるかないかの判断について詳細を説明する。このステップにおける前回焼付済画像があるか否かの判断はレーベル情報記憶部32が保持するディスクのレーベル面の焼付済情報、あるいはデータレーベル読取部28がディスクのレーベル面から符号バーコードを読み取って得られる焼付済情報のうち、いずれか一方あるいは両方の焼付済情報に基づいて判断がなされる。またデータレーベル読取部28からの焼付済情報をレーベル情報記憶部32に記憶してその情報に基づいて前回焼付済画像があるか無いかの判断がなされても良い。また前回焼付済画像は最も新しい日付の焼付済画像をもとに判断されても良いし最も古い日付の焼付済画像をもとに判断されてもよい。あるいは複数の焼付済画像が異なるレイアウトにより焼付られている場合は焼付けられた回数が最も多いレイアウトの焼付済画像を前回焼付済画像としてステップS1000における判断を行ってもよい。ステップS1002における指定言語による輪帯状文字画像作成処理の詳細を図36を用いて説明する。なお図36は、図27のステップS548とステップS550との間にステップS1018、ステップS1019、ステップS1020が挿入された図でもあり、対応するステップには同一の符号を付し特に必要の無い限り説明を省略する。図36において焼付画像レイアウト処理が開始され、いくつかの処理がなされた後ステップS548にて焼付対象領域が決定される。その後ステップS1018で前回焼付済画像があると判断された場合はステップS1019図38の説明箇所にて詳細を後述しているにて前回焼付済画像を考慮した焼付画像の作成処理が行われ、それが焼付対象領域に焼付可能かどうかをステップS1020にて判断し、焼付可能と判断される場合は前回焼付済画像を考慮した焼付画像を今回焼付ける焼付画像に決定してフローが終了する。ステップS1020において焼付対象領域に前回焼付済画像を考慮した焼付画像を焼付できないと判断された場合には別途のレイアウトの焼付画像を作成するためにステップS550へと進んでステップS1019で作成された焼付画像とは異なる輪帯状文字画像作成処理がなされる。なおステップS550は、ステップS1018にて前回焼付済画像がないと判断された場合の処理でもある。図37を用いて図35のステップS1008の通常文字画像作成処理を説明する。図37は図27のステップS548とステップS550との間にステップS1022、ステップS1023、ステップS1024が挿入されたものであり対応するステップには同一の符号を付し特に必要の無い限り説明を省略する。ステップS548にて焼付対象領域が決定された後ステップS1022で前回焼付済画像があると判断された場合はステップS1023図38の説明箇所にて詳細を後述しているにて前回焼付済画像を考慮した通常文字レイアウトによる焼付画像の作成が行われ、ステップS1024にてそれが焼付対象領域に焼付可能かどうかを判断し、焼付可能ならば通常文字レイアウトによる焼付画像の作成が終了する。ステップS1024において焼付対処領域に焼付不可能と判断された場合には別途のレイアウトの焼付画像を作成するためにステップS550へと進んでステップS1023で作成された焼付画像とは異なる輪帯状文字画像作成処理がなされる。なおステップS550は、ステップS1022にて前回焼付済画像がないと判断された場合の処理でもある。図38を用い、図36のステップS1019と図37のステップS1023における前回焼付済画像を考慮した焼付済画像の作成について詳細に説明する。図38では前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであるか通常文字レイアウトであるかを問わず、まずステップS1025にて前回焼付済画像がサムネイルを使用しているか使用していないかの判断をする。前回焼付済画像がサムネイルを使用している場合にはステップS1026にてサムネイルの配置パターンを前回焼付済画像と統一し、ステップS1027にてデータ毎の文字列改行を前回焼付済画像と統一し段落132より以前に説明してきた例では焼付画像の作成に必ずデータ毎の文字列改行がなされるものしかない。しかしデータ毎の文字列改行がなされない焼付画像の作成およびそれが焼付けられた焼付済画像がステップS1027にて判断の対象とされることも考えられるステップS1030へと移行する。一方でステップS1025にて前回焼付済画像がサムネイルを使用していないと判断された場合にはステップS1028でサムネイルの不使用を決定しステップS1027にてデータ毎の文字列改行を前回焼付済画像と統一してステップS1030へと移行する。ステップS1030以降は前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであったか通常文字レイアウトであったかでその処理が異なる。ステップS1030にて、前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであると判断されればそれ以降のステップS1030からステップS1035にて前回焼付済画像を考慮した輪帯状文字レイアウトによる焼付画像の作成がなされる。ステップS1030にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトであると判断されるとステップS1031にてフォントと行間スペースを前回焼付済画像と統一し、ステップS1032にて周回行末スペースを前回焼付済画像と統一し、ステップS1034にて行文字間隔調整を前回焼付済画像と統一する。またステップS1034では前回焼付済画像に対して行われた優先順に基づく文字数削減処理を今回作成される焼付画像に対しても行う。例えば前回焼付時に番組が放映された日付と時間との2つの情報のうち、時間情報が文字数削減対象とされていた場合は、今回焼付ける焼付画像からも番組が放映された日付と時間のうち時間の情報が文字数削減の対象となる。ステップS1035にて文字上側内径配置と行頭位置を前回焼付済画像と統一し、前回焼付済画像を考慮した輪帯状文字レイアウトによる焼付画像が作成される以上のステップS1031、ステップS1032、ステップS1033、ステップS1034、ステップS1035はフローの流れから輪帯状文字レイアウトによる焼付画像を作成する場合にのみ適用され通常文字レイアウトによる焼付画像を作成する場合には適用されない。ステップS1030にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトではないと判断された場合にはそれ以降のステップS1036からステップS1038にて前回焼付済画像を考慮した通常文字レイアウトによる焼付画像が作成される。ステップS1030にて前回焼付済画像が輪帯状文字レイアウトでないと判断されると、まずステップS1036にて前回焼付済画像と同じ大きさで同じ種類のフォントを作成される焼付画像に使用することを決定する。また前回焼付済画像の行間スペースと同じ行間スペースを作成される焼付画像の行間スペースとする。その後ステップS1037で焼付済画像に対して行われた行頭位置設定処理による行頭位置を焼付画像に対しても適用しステップS1038にて前回焼付済画像で行われた行文字間隔調整を作成される焼付画像に対しても行う。また前回焼付済画像に対して行われた優先順に基づく文字数削減処理を作成される焼付画像に対しても行うことにより前回焼付済画像を考慮した通常文字レイアウトによる焼付画像が作成される以上のステップS1036、ステップS1037、ステップS1038はフローの流れから通常文字レイアウトによる焼付画像を作成する場合にのみ適用され輪帯状文字レイアウトによる焼付画像を作成する場合には適用されない。図38を用いて説明した以上のステップを経て作成された焼付画像は、焼付済画像とフォントの大きさが異なるといった不統一性を回避することができる。例えば、連続ドラマの番組情報を毎週番組終了後に追記するユーザにとっては好まれる画像処理レイアウトであろう。図35のステップS1002またはステップS1008により作成された焼付画像は、上述したようにステップS1004にて入出力インターフェース30を経てテレビの画面上に出力される。ステップS1010にてユーザはテレビ画面上に出力された焼付画像により実際にレーベル面に焼付が行われる手続きが進むがそれでよいかの確認に対する回答を所定時間内に行わなければならない。所定時間内にユーザから焼付画像の変更の要望がなければ画像処理レイアウトは終了し、焼付画像が決定しその後の処理により実際に焼付が行われる。一方所定時間内にユーザからの変更要望がある場合にはユーザによる編集処理が行われる。ステップS1014のユーザによる編集処理ではそれぞれ異なるレイアウト処理を経て作成された焼付画像を複数表示してそれを選択して焼付画像を決定するとうい選択処理を行うため、ユーザによる編集処理が行われると決まった段階でステップS1012にてその他焼付画像作成処理が行われ異なるレイアウトの焼付画像が複数作成される。そしてステップS1014でユーザによる焼付画像に対する編集処理が行われる。図39は図35のステップS1014で行われるユーザ編集処理をテレビ画面上に表示して対話的に操作する際の一例を示した図である。図39のテレビ700の画面上にユーザ編集処理画面701が表示される。拡大プレビュー表示欄702には焼付画像選択欄704のうちカーソル706で選択されている焼付画像が拡大してプレビュー表示される。焼付画像は点滅枠708で囲んで表示され、焼付済画像はそのような点滅枠で囲まれずに表示される。ここではレーベル面画710上にエコローDOE2006/12/1と表示されているものが焼付済画像である。なおレーベル面画710上のエコローDOE2006/12/3は焼付画像選択欄704のうちカーソル706でデフォルトとして選択されている焼付画像である。この例によると焼付済画像と焼付画像とがいずれも通常文字レイアウトで構成されており、かつ同じ種類で同じ大きさのフォントで行頭も同じで、かついずれも番組の時間が削除されていることから削除された文字数削減対象も等しいいずれも番組情報を構成する情報の数と種類とが等しい。従ってデフォルトで焼付画像選択欄704から選択された焼付画像のエコローDOE2006/12/3は図36のステップS1019とステップS1020とを経て作成されたものであることがわかる。ユーザは拡大プレビュー表示欄702で表示されている焼付画像に対して手動追加編集コマンド欄709から手動追加編集詳細は後述しているを行うことができる。これら一連の編集作業が終了しユーザが編集終了アイコン712を選択して決定すると焼付画像選択欄704で選択され拡大プレビュー表示欄702に表示されている焼付画像手動追加編集が行われた場合はさらにその編集内容を追加した焼付画像にて焼付画像レイアウト処理が終了することになる。図39におけるユーザ編集処理について、図40のユーザによる編集処理を示すフローチャートを用いて詳細に説明する。ステップS1100にてユーザ編集処理画面図39の701が表示される。ステップS1102ではユーザがその他焼付画像を選択したか否かの判定がなされる。ここで、その他焼付画像とはユーザ編集処理画面が最初に表示された際に焼付画像選択欄704にてデフォルトとして選択されている焼付画像以外の焼付画像であり、図35のステップS1012にて作成されたものである。上述した通り、ユーザが複数の異なるレイアウト処理のなされた焼付画像のうちから好みのレイアウト処理のなされた焼付画像を選択できるインターフェースを実現するため、それぞれが異なるレイアウト処理により作成されるその他焼付画像を複数作成したものであった。ユーザがその他焼付画像を選択するとステップS1104にて選択されたその他焼付画像が拡大プレビュー表示欄702に表示される。ステップS1106で編集を終了すると拡大プレビュー表示欄702に表示された焼付画像が焼付を行う焼付画像であると決定されその後焼付が行われる。焼付画像のレイアウトに対してあまりこだわりをもたないユーザにとってはデフォルトで選択されている焼付画像の他にその他焼付画像からの選択の機会を与えられるのでここまでの一連の操作で焼付画像が決定されるケースが多いと考えられる。しかし焼付画像のレイアウトの細部にまでこだわるユーザにとってはこれら焼付画像処理のレイアウトにより自動作成された焼付画像では満足できないことも予測できる。このような場合を想定してユーザによる手動追加編集が行われても良い。ユーザによる手動追加編集について図40のフローチャートを用いて説明する。なお手動追加編集に関係するフローはステップS1108からステップS1124までである。図40のステップS1106にて編集を終了する場合はステップS1126にて焼付画像が焼付対象領域に焼付可能かを判断し、焼付可能であれば編集は終了するが表示不可能であればステップS1128にてその旨の警告を行いステップS1102へ移行して再度の編集処理をユーザに対して促す。ステップS1106にて編集を継続する場合はステップS1108に移行してフォントの大きさの変更とフォントの種類変更とを行うことができ、変更を行なわなかった場合はステップS1112へそのまま移行し変更を行った場合はステップS1110にてその変更内容を焼付画像に反映させてステップS1112へと移行する。ステップS1112にて編集を終了する場合はステップS1126にて焼付画像が焼付対象領域に焼付可能かを判断し、焼付可能であれば編集は終了するが表示不可能であればステップS1128にてその旨の警告を行いステップS1102へ移行して再度の編集処理をユーザに促す。ステップS1112にて編集を継続する場合はステップS1114に移行して行頭変更と行間スペースの変更を行うことができ、変更を行わなかった場合にはステップS1118へとそのまま移行し、変更を行った場合はステップS1116にてその変更内容を焼付画像に反映させてステップS1118へと移行する。ステップS1118にて編集を終了する場合はステップS1126にて焼付画像が焼付対象領域に焼付可能かを判断し、焼付可能であれば編集は終了するが表示不可能であればステップS1128にてその旨の警告を行いステップS1102へ移行して再度の編集処理をユーザに促す。ステップS1118にて編集を継続する場合はステップS1120にて焼付画像の文字の削減と文字の追加を行うことができ、削減や追加がされなかった場合にはステップS1124へとそのまま移行し、削減や追加がされた場合にはステップS1122にて文字の削減と追加を焼付画像に反映させてステップS1124へと移行する。ステップS1124にて編集を終了する場合はステップS1126にて焼付画像が焼付対象領域に焼付可能かを判断し、焼付可能であれば編集は終了するが表示不可能であればステップS1128にてその旨の警告を行いステップS1102へ移行して再度の編集をユーザに促す。ステップS1124にて編集を終了しないで継続する場合もステップS1102へと移行して再度の編集をユーザに促す。ステップS1108、ステップS1114、ステップS1120で説明した操作はユーザ編集処理画面の手動追加編集コマンド欄709図39に示すアイコンを選択して決定することにより行われる。フォントの大きさを変更する場合はフォントの大きさを変更するアイコンを選択して決定する度にフォントが次第に大きくなっていき、一定のフォントの大きさを超えると最小のフォントを表示し、再びフォントが大きくなるという循環選択方式が好ましい。これによるとフォントの大きさを変更する際にフォントを大きくするアイコンとフォントを小さくするアイコンの2つをユーザ編集処理画面上に設ける場合に比較して1つのアイコンを設けるだけでよい。またアイコンを選択して決定するだけなのでユーザはリモコン6が備える十字キーと決定キーとの二つのキーによりユーザの嗜好をより細かく反映させた焼付画像を作成できる。次に、図25のステップS500の他の実施形態その2を図41を用いて述べる。図41は既に述べたステップとは異なる方式により焼付画像のレイアウトを決定するフローを詳細に述べるものであり、ステップS502、ステップS504、ステップS506は図26の対応する符号の箇所と同一の処理を行うので特に必要がない限り説明を省略する。図41のステップS506で背景処理がなされたあとステップS1140にてレイアウト選択手段が初期設定から変更されたか否かを確認する。初期設定ではレイアウト選択手段は輪帯状文字レイアウトによる焼付画像を作成するように選択されている。まずステップS1140にてレイアウト選択手段が初期設定から変更されていない場合について説明する。ステップS1140のあと続くステップS1142で焼付済の文字と干渉しない形で輪帯状文字レイアウトが可能か否かを判断し以下、レイアウトが可能か否かの判断とは作成している焼付画像が焼付済の文字と干渉しない形でレイアウトが可能か否かの判断をいう、輪帯状文字レイアウトが可能であればステップS1143にて焼付フラグを輪帯状文字レイアウトに設定し、ステップS1144図42の説明箇所にて後述しているにて焼付フラグに基づく焼付画像の作成を行い、ステップS1146図43の説明箇所にて後述しているにてユーザ確認を行う。一方ステップS1142にて輪帯状文字レイアウトが不可能であると判断されるとステップS1147にて通常文字レイアウトが可能か否かを判断し、不可能であれば輪帯状文字レイアウトと通常文字レイアウトとのいずれのレイアウトも不可能であると判断されるので終了して図25のステップS250に移行するが、ステップS1147にて通常文字レイアウトが可能であると判断されるとステップS1148にて文字レイアウト指定変更勧告を行い、ステップS1149にて所定時間内に変更操作があればステップS1150にて焼付フラグを通常文字レイアウトに設定し、ステップS1144にて焼付フラグに基づく焼付画像を作成してステップS1146にてユーザ確認を行う。ステップS1149にて所定時間内に指定変更操作がなければステップS1148に戻ってユーザからの指示を待つことになる。次にステップS1140にてレイアウト選択手段が初期設定から1度でも変更された場合について説明する。ステップS1140にてレイアウト選択手段が初期設定から一度でも変更されたと判断された場合はステップS1151にて焼付フラグが輪帯状文字レイアウトであるか否かの判断がなされる。ステップS1151にて焼付フラグが輪帯状文字レイアウトであると判断された場合はステップS1142に進んでそれ以降の処理がなされ、ステップS1151にて焼付フラグが輪帯状文字レイアウトではないと判断された場合はステップS1152にて通常文字レイアウトが可能か否かを判断する。ステップS1152にて通常文字レイアウトが可能であると判断された場合はステップS1150以降の処理がなされ、ステップS1152にて通常文字レイアウトが不可能であると判断された場合はステップS1153にて輪帯状文字レイアウトが可能か否かの判断がなされる。ステップS1153にて輪帯状文字レイアウトが不可能であると判断される場合は、通常文字レイアウトと輪帯状文字レイアウトのいずれのレイアウトも不可能ということになるので終了して図25のステップS250に移行する。一方ステップS1153にて輪帯状文字レイアウトが可能である判断された場合、ステップS1156にてユーザに対して文字レイアウト指定変更勧告を行い、ステップS1158にてユーザからの所定時間内指定変更操作があればステップS1160にて焼付フラグを輪帯状文字レイアウトに設定しステップS1144以降の処理に進む。一方ステップS1158にてユーザからの所定時間内指定変更操作がなければステップS1156に戻ってユーザからの指示を待つことになる。図42を用い、図41のステップS1144の焼付フラグに基づく焼付画像の作成について説明する。なお図42においてステップS518とステップS528とは図26のステップS518とステップS528と同一であるためその箇所については説明を省略している。図42のステップS1162にて焼付フラグが輪帯状文字レイアウトであるか否かの判断を行い、焼付フラグが輪帯状文字レイアウトであればステップS518にて指定言語による輪帯状文字画像作成処理を行いフローは終了し、焼付フラグが通常文字レイアウトであればステップS528にて指定言語による通常文字画像作成処理を行いフロー終了する。図43を用い、図41のステップS1146のユーザ確認について説明する。なお図43におけるステップS1144は図41のステップS1144と同一であるためその箇所の説明は省略する。図43のフローチャートのスタートでは既に輪帯状文字レイアウトまたは通常文字レイアウトによる焼付画像が作成されており、ステップS1168にて訂正可能モードがオフオンオフは任意に設定可能であるが初期ではオフとなっているであるときはステップS1170にてテレビ画面上に焼付画像を表示し、その焼付画像にて焼付開始を行う旨の合図を表示してフローは終了する。ステップS1168にて訂正可能モードがオンであればステップS1172にてテレビ画面上に焼付画像を表示し、その焼付画像にて焼付が開始されるがそれでよいかの質問をユーザに問いかける。そしてステップS1174にてユーザからの訂正を行う旨の回答があればステップS1176にて焼付フラグを反転して焼付フラグが輪帯状文字レイアウトを保持している場合それを反転すると焼付フラグは通常文字レイアウトを保持することになるステップS1144にて焼付フラグに基づく焼付画像作成を行いステップS1172へと移行する。一方ステップS1174にてユーザからの訂正の回答がなければフローは終了し、同図のフローチャートの最初に作成されていた焼付画像は訂正されない。図41にて述べた他の実施の形態その2によると原則的に輪帯状文字レイアウトによる焼付画像が作成されるので、ユーザから特にレイアウトの指定がない限りは焼付時間が短い焼付画像が自動作成されるという効果が得られる。