"aトップシートと、b前記トップシートに結合されたバックシートと、c前記トップシートと前記バックシートとの間に置かれた吸収性コアと、d物品要素と、を含み、前記物品要素が、37°Cで約0.16N/g/m以上の荷重除去力及び22°Cで15秒後に当初ひずみに対するパーセントが約10以上の回復を示す、緩回復型伸張性積層体を備え、前記緩回復型伸張性積層体が、少なくとも1つの軟ブロック及び少なくとも2つの硬ブロックを含む水素添加ブロックコポリマーエラストマーを含む弾性部材を備え、前記弾性部材が、約135°Cを超える秩序無秩序温度ODTを示し、かつ前記弾性部材が、a約60°Cを超えるガラス転移温度を有する硬質相と、b前記水素添加ブロックコポリマーの前記少なくとも2つの硬ブロックに対して同等の硬ブロックポリマーであるポリマーと合わせたときに、前記同等の硬ブロックポリマーの前記ガラス転移温度を維持するか、又は上昇させる1つ以上の硬ブロック会合成分と、のうちの1つ若しくは両方を含む、吸収性物品。前記ODTが、約150°Cを超える、請求項1に記載の吸収性物品。前記硬質相の前記ガラス転移温度が、約80°Cを超える、請求項1又は2に記載の吸収性物品。前記緩回復型伸張性積層体が、22°Cで15秒後に当初ひずみに対するパーセントが約20以上の回復を示す、請求項1~3のいずれか一項に記載の吸収性物品。前記緩回復型伸張性積層体が、37°Cで15秒後に当初ひずみに対してあるパーセントの回復を示し、22°Cで15秒後の前記当初ひずみに対する回復のパーセントと、37°Cで15秒後の前記当初ひずみに対する回復のパーセントとの差が、約5を超える、請求項1に記載の吸収性物品。前記弾性部材又は前記緩回復型伸張性積層体のうちの少なくとも1つが、a少なくとも1つの軟ブロック及び少なくとも2つの実質的にポリスチレンの硬ブロックを含む、約20~約100の少なくとも1つの水素添加ブロックコポリマーエラストマーと、b任意で、約0.01~約60の少なくとも1つの変性樹脂と、c任意で、約0.01~約60の少なくとも1つの添加物と、を含む、請求項1~5のいずれか一項に記載の吸収性物品。前記水素添加ブロックコポリマーエラストマーが、前記軟ブロックの約90モルパーセントを超えて水素添加される、請求項1~6のいずれか一項に記載の吸収性物品。前記変性樹脂が、水素添加されていないC5炭化水素樹脂又はC9炭化水素樹脂、部分的及び完全に水素添加されたC5炭化水素樹脂又はC9炭化水素樹脂;脂環式樹脂;テルペン樹脂;ポリスチレン及びスチレンオリゴマー;ポリt-ブチルスチレン又はそのオリゴマー;ロジン及びロジン誘導体;クマロンインデン;ポリシクロペンタジエン及びそのオリゴマー;ポリメチルスチレン又はそのオリゴマー;フェノール樹脂;インデンポリマー、オリゴマー及びコポリマー;アクリレート及びメタクリレートオリゴマー、ポリマー、又はコポリマー;それらの誘導体;並びにそれらの組み合わせからなる群から選択される、請求項6に記載の吸収性物品。前記吸収性物品が、おむつ、トレーニングパンツ、プルオン衣料、再締結可能なパンツ、成人用失禁製品、又は女性用ケア製品からなる群から選択される、請求項1~8のいずれか一項に記載の吸収性物品。前記弾性部材が、フィルム、ストランド、バンド、網状配置、発泡体、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される形態である、請求項1~9のいずれか一項に記載の吸収性物品。上で特定された課題を受けて、本開示は、トップシート、トップシートに結合されたバックシート、トップシートとバックシートとの間に入れられた吸収性コア、及び物品要素を備える吸収性物品の実施形態を提供する。物品要素は、37°Cで約0.16N/g/m以上の荷重除去力、及び22°Cで15秒後に、当初ひずみに対するパーセントが約10以上の回復を示す緩回復型伸張性積層体を備えてもよい。更に、緩回復型伸張性積層体は、少なくとも1つの軟ブロック及び少なくとも2つの硬ブロックを含む水素添加ブロックコポリマーを含む弾性部材を備えてもよい。更に、弾性部材は、約135°Cを超える秩序無秩序温度を示してもよく、a約60°Cを超えるガラス転移温度を有する硬質相、又はb前記水素添加ブロックコポリマーの前記少なくとも2つの硬ブロックに対して同等の硬ブロックポリマーであるポリマーと合わせたときに、同等の硬ブロックポリマーのガラス転移温度を維持するか、又は上昇させる1つ以上の硬ブロック会合成分のうちの1つ若しくは両方を含んでもよい。本明細書で使用するとき、用語吸収性物品又は物品は、液体を吸収及び/又は収容する着用可能な用具を指し、より具体的には、着用者の身体に当てて又はそれに近接して配置されて、身体からの様々な排出物を吸収及び収容する用具を指す。好適な例としては、おむつ、トレーニングパンツ、プルオン衣料、成人用失禁製品及び生理用ナプキン等の女性用ケア製品が挙げられる。更に、吸収性物品は、ある特定の構成要素を、再生利用、再利用、又は堆肥化することができるが10回以下の使用後に廃棄されることが意図され、洗濯されるか、又はさもなければ復元されることが意図されない使い捨て吸収性物品を含む。本明細書で使用するとき、用語伸張性積層体は、一般に、ポリマーフィルム、不織布、織布又はスクリム等の少なくとも1つの材料に取り付けられたエラストマーを指す。エラストマーは、当業者に既知の数多くの結合方法のいずれかによってその材料に取り付けられてもよく、接着剤結合、熱接着、圧力接着、超音波結合等、又はそれらの任意の組み合わせが挙げられる。本明細書で使用するとき、用語積層体は、2つ以上の層を含む材料を指す。その用語は、伸張性積層体及び非伸張性積層体を包含する。本明細書で使用するとき、用語おむつとは、一般に乳幼児及び失禁者により胴体下部の周囲で着用される吸収性物品を指す。本明細書で使用するとき、用語基材は、弾性部材に積層されて伸張性積層体を形成する材料を指す。好適な基材として、不織布ウェブ類、織布ウェブ類、編み布地類、フィルム類、フィルムラミネート類、孔あきフィルム類、不織布ラミネート類、スポンジ類、発泡体類、スクリム類、及びこれらのいずれかの組み合わせが挙げられる。好適な基材は、天然材料、合成材料、又はこれらのいずれかの組み合わせを含んでもよい。本明細書で使用するとき、長手方向という用語は、概して、物品の長手方向軸と平行する方向を意味し、長手方向の45度以内の方向を含む。本明細書で使用するとき、物品又はその構成要素の長さという用語は、概して、最大線形寸法の大きさ/距離、あるいは長手方向軸又は物品若しくはその部分の大きさ/距離を指す。本明細書で使用するとき、用語横方向又は横断方向は、長手方向に概ね直交し、横方向軸に平行な方向を指す。本明細書で使用するとき、物品又はその構成要素の幅という用語は、物品又はその構成要素の長手方向に対して直角の寸法、例えば、物品又はその構成要素の長さに対して直角の寸法の大きさ/距離を指し、物品又は構成要素の横軸に平行な寸法の距離/大きさを指し得る。本明細書で使用するとき、用語取り付けられたは、ある要素を他方の要素に直接固着することによって、その要素が別の要素に直接固定された構成を包含する。本明細書で使用するとき、結合された又は連結されたという用語は、第2の要素に直接付着させることによって第1の要素が第2の要素に直接的に固定される構成と、第1の要素を中間部材複数を含むに付着させることによって第1の要素が第2の要素に間接的に固定され、次いで、その中間部材複数を含むが第2の要素に付着する構成とを包含する。結合された又は連結された要素は、連続的又は断続的のいずれかで付着してもよい。本明細書で使用するとき、弛緩又は弛緩状態は、重力等の自然発生力以外のどのような力も物品に付加されていない状態を意味する。本明細書で使用するとき、拡張性及び伸張性という用語、例えば、エラストマーの拡張性は、弛緩位のその品目の幅又は長さが拡張されるか、又は増加することができること意味する。本明細書で使用するとき、弾性の又は伸縮性は、構成要素が弾性材料で製造された少なくとも一部分を含むことを意味する。本明細書で使用するとき、用語弾性、エラストマー、及びエラストマー性は、一般に破断又は断裂することなく少なくとも50のひずみまで伸張することができ、且つ、変形力が除去された後、実質的にその元の寸法まで回復することができる材料を指す。本明細書で使用するとき、用語医療用製品は、手術衣及び覆い布、顔マスク、頭キャップ、靴カバー、創傷被覆材、包帯、及び米国特許第5,540,976号にて開示されているような滅菌ラップを意味する。本明細書で使用するとき、用語コポリマーは、異なる化学構造を有する2種以上のモノマーから合成されたポリマーを指す。本明細書で使用するとき、用語温度に敏感な及び温度敏感性は、低い温度より高い温度において、指定された時間の後で、より少ない伸張後ひずみを示す緩回復型伸張性積層体を指す。本明細書で使用するとき、用語従来型伸張性積層体は、伸張後回復試験により測定して、22°Cにて15秒後に、当初ひずみに対して最小限のパーセントの回復を示す伸張性積層体を指す。従来型伸張性積層体は、伸張後回復試験により測定して、22°Cにて15秒後に、当初ひずみに対するパーセントが10未満の回復を示す。本明細書で使用するとき、用語残留する当初ひずみに対するパーセントは、伸張後回復試験により測定して、当初ひずみから解放された後、ある時間の経過後に残留する当初ひずみの百分率を指す。残留する当初ひずみに対するパーセントは、当初ひずみから解放された後、所定の時間におけるパーセントひずみを当初パーセントひずみにより除算して計算され、商は100倍されて百分率を与える。本明細書で使用するとき、応力、工学的応力、及び公称応力という用語は、変形力が作用する試料の当初の変形されていない断面積で割った荷重を指す。本明細書で使用するとき、用語ひずみ及び工学的ひずみは、変形力が作用するサンプルの当初の未変形の長さにより除算したサンプル長における変化を指し、通常パーセントで表される。本明細書で使用するとき、降伏点という用語は、それを超えると変形が完全に復元できない工学的応力対ひずみ曲線上の点を指し、降伏応力という用語は、降伏点での工学的応力値を指し、降伏ひずみという用語は、通常パーセントひずみとして表される降伏点でのひずみレベルを指す。幾つかの材料は、降伏点降下、すなわち、ひずみの増加に伴う工学的応力の減少も示し得る。本明細書で使用するとき、破断時のひずみ、破損時のひずみ、及び最終的なひずみという用語は、材料が破断する前に供され得る最大引張ひずみを指し、ひずみを百分率で表すことができる。本明細書で使用するとき、硬ブロックという用語は、使用温度を超えるガラス転移温度又はブロックが結晶化可能である場合は融解温度を有するブロックコポリマーにおけるブロック又は複数のブロックを指す。本明細書で使用するとき、硬質相という用語は、化学組成及び物理的状態が均一であり、かつ使用温度を超えるガラス転移温度又はブロックが結晶化可能である場合は融解温度を有するブロックコポリマー組成物における相又は複数の相を指す。硬質相は、ブロックコポリマーの複数の硬ブロック、並びに加工油及び変性樹脂を含むが、それらに限定されない任意の硬ブロック会合成分を含んでもよい。本明細書で使用するとき、軟ブロックという用語は、使用温度を下回るガラス転移温度又はブロックが結晶化可能である場合は融解温度を有するブロックコポリマーにおけるブロック又は複数のブロックを指す。本明細書で使用するとき、軟質相という用語は、化学組成及び物理的状態が均一であり、かつ使用温度を下回るガラス転移温度又はブロックが結晶化可能である場合は融解温度を有するブロックコポリマー組成物における相又は複数の相を指す。軟質相は、ブロックコポリマーの複数の軟ブロック、並びに加工油及び変性樹脂を含むが、それらに限定されない任意の軟ブロック会合成分を含んでもよい。本明細書で使用するとき、ブロックコポリマー組成物という用語は、ブロックコポリマーを含むポリマーブレンド物を指す。本明細書で使用するとき、力保持要素という用語は、エラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させたエラストマー又は積層体によって保持される荷重除去力の尺度である。エラストマーの荷重除去力は、エラストマー試料のために2サイクルヒステリシス試験に従って測定され、積層体の荷重除去力は、積層体試料のために2サイクルヒステリシス試験に従って測定される。力保持要素は、それぞれの保持ひずみにおいて以下の式のうちの1つに従って算出される:a経年劣化させていないものの荷重除去力以下の経年劣化させたものの荷重除去力の場合、又はb力保持要素=10、経年劣化させていないものの荷重除去力を超える経年劣化させたものの荷重除去力の場合。所与の保持ひずみでのより大きい力保持要素は、経年劣化後の荷重除去力のより小さい相対的減少を示す材料に相当する。本開示のある特定の実施形態において、力保持要素の規模は、4つの最大保持ひずみのうちの少なくとも2つが約2を超えてもよいか、4つの最大保持ひずみのうちの少なくとも2つが約2.5を超えてもよいか、4つの最大保持ひずみのうちの少なくとも2つが約3を超えてもよいか、4つの最大保持ひずみのうちの少なくとも2つが約5を超えてもよいか、又は4つの最大保持ひずみのうちの少なくとも2つが約10を超えてもよい。本明細書で使用するとき、モルホロジーという用語は、ポリマー、ポリマーブレンド物、複合体、及び結晶等の物質における相領域の形状、外観、又は形態を指す。モルホロジーは、顕微鏡法又は散乱法を含む方法によって観察される物質中に存在する異なる相領域の構造及び形状を説明する。例えば、ブロックコポリマー及びブロックコポリマー組成物の場合、一般的なモルホロジーは、ThermoplasticElastomers,2ndEdition,Chapters3,4,11,及び12,G.Holden,etal.Editors,HanserPublishers,NewYork1996に記載されるもの等の球形及び円筒形を含む。本明細書で使用するとき、相領域又は相という用語は、化学組成及び物理的状態が均一である材料の領域を指す。多相材料において、それぞれの相は、他の相とは大きさ、化学組成、又は物理的状態の点で異なる領域を形成し得る。例えば、ブロックコポリマー組成物は、それぞれの相領域内で化学組成及び物理的状態が均一である軟質相及び硬質相領域を含み得るが、硬質相及び軟質相は、概して、大きさ、化学組成、及び物理的状態の点で相互に異なり得る。更に、例えば、ポリプロピレン等の半結晶性ホモポリマーは、大きさ及び物理的状態の点でのみ異なる結晶相及び非晶相を含み得る。本明細書で使用するとき、ヒステリシスという用語は、循環過程におけるエネルギーの消散を指す。例えば、ひずみが荷重サイクルで破断時のひずみ未満の目標のひずみまで増加するときに、応力がひずみに対してプロットされ、その後、荷重除去サイクルでひずみを減少させる引張ヒステリシス実験において、2つの曲線は一致しないが、荷重サイクルと比較して所与のひずみでより低い応力を有する荷重除去サイクルでヒステリシスループを形成する。本明細書で使用するとき、秩序無秩序温度ODTという用語は、ODT未満の温度での秩序状態からODTを超える温度での無秩序状態にモルホロジーが転移する温度を指す。ブロックコポリマー、ブロックコポリマー組成物、半結晶性ポリマー、又は半結晶性ポリマー組成物の秩序無秩序転移は、ある範囲の温度にわたって生じ得る。本開示の場合、ブロックコポリマー及びブロックコポリマー組成物の秩序無秩序温度は、秩序無秩序温度方法に従って決定される。本明細書で使用するとき、用語引張弾性係数又はヤング率は、材料の硬さの尺度である。薄い材料では厚さ約1.0ミリメートル未満、引張弾性係数はASTMD882に従って測定し得る一方、厚い材料厚さ約1.0ミリメートル超、約14ミリメートル未満、引張弾性係数は、ASTMD638に従って測定し得る。本明細書で使用するとき、EHBポリマー又は同等の硬ブロックポリマーという用語は、ブロックコポリマー組成物の硬ブロックと本質的に同一の繰り返し単位組成物及び組成分布を有するポリマーを指す。例えば、スチレン-エチレン/プロピレン-スチレンSブロックコポリマーを含むブロックコポリマー組成物の場合、同等の硬ブロックポリマーは、ポリスチレンである。更に、ブロックコポリマー組成物は、2つ以上の同等の硬ブロックポリマーを特徴とし得る。例えば、Sブロックコポリマー及びアルファメチルスチレン-エチレン/プロピレン-アルファメチルスチレンブロックコポリマーを含むブロックコポリマー組成物の場合、この組成物のEHBポリマーは、ポリスチレン及びポリアルファメチルスチレンであろう。本開示のある特定の実施形態において、ブロックコポリマー組成物におけるそれぞれのEHBポリマーの数平均分子量対その対応する硬ブロックの数平均分子量の比率は、約0.5対約100の範囲であり得るか、約1対約50の範囲であり得るか、又は約1対約20の範囲であり得る。本明細書で使用するとき、ESBポリマー又は同等の軟ブロックポリマーという用語は、ブロックコポリマー組成物の軟ブロックと本質的に同一の繰り返し単位組成物及び組成分布を有するポリマーを指す。例えば、スチレン-エチレン/プロピレン-スチレンSブロックコポリマーを含むブロックコポリマー組成物の場合、同等の軟ブロックポリマーは、ポリエチレン/プロピレンである。更に、ブロックコポリマー組成物は、2つ以上の同等の軟ブロックポリマーを特徴とし得る。例えば、Sブロックコポリマー及びスチレン-エチレン/ブチレン-スチレンSEBSブロックコポリマーを含むブロックコポリマー組成物の場合、この組成物のESBポリマーは、ポリエチレン/プロピレン及びポリエチレン/ブチレンであろう。本開示のある特定の実施形態において、それぞれのESBポリマーの数平均分子量は、約0.3~約150キロダルトンの範囲であり得る。本明細書で使用するとき、硬ブロック会合又は硬質相会合という用語は、ブロックコポリマーの硬ブロックと相混合するブロックコポリマー組成物の成分を指す。概して、硬ブロック又は硬質相会合成分は、硬ブロックの溶解度パラメーターに類似した溶解度パラメーターを有する。本開示のある特定の実施形態において、硬ブロック又は硬質相会合成分の溶解度パラメーターは、硬ブロックの溶解度パラメーターの約0.5cal/cm31/2の範囲内であり得る。更に、本開示のある特定の実施形態において、硬ブロック又は硬質相会合成分は、純ブロックコポリマーにおけるその値から硬質相のガラス転移温度を上昇させるか、又は低下させ得る。硬ブロック会合成分の例には、変性樹脂、加工油、及び硬質相調整剤が挙げられるが、それらに限定されない。本明細書で使用する表面薄層という用語は、その製造及びその後の加工中にフィルムの外側表面として働く共押出しされた多層フィルムの外層を指す。本開示の吸収性物品の実施形態は、緩回復型伸張性積層体SRSLを備えてもよい。SRSLは、弾性特性が望ましい場合にはどの吸収性物品にも使用できる。SRSLは、基材に結合される弾性部材を備えてもよい。SRSLは、別個に形成されて、吸収性物品に結合されてもよい。逆に、SRSLは、吸収性物品と一体例えば、弾性部材が、トップシート等の吸収性物品内の既存基材に結合されて、伸張性積層体を形成でもよい。弾性部材は、エラストマーポリマー、所望により少なくとも1種の変性樹脂、及び所望により1種以上の添加物を含む組成物から調製されてもよい。SRSLは、以下に記載される2サイクルヒステリシス試験によって測定されるように、37°Cで少なくとも約0.16N/g/mの正規化された荷重除去力を示し得る。SRSLは、以下に記載される伸張後回復試験によって測定されるように、22°Cで15秒後に約10以上の当初ひずみに対するパーセントを示し得る。本開示の別の実施形態において、SRSLを、手術衣、フェイスマスク、頭被覆材、靴被覆材、創傷被覆材、包帯、又は滅菌ラップ等の医療品に組み込んでもよい。SRSLは、医療用製品において弾性特性を所望される場所に使用できる。図1A~Eに示されるように、SRSL10は、基材14に結合される弾性部材12を備えてもよい。弾性部材12と基材14との結合を、熱接着、加圧接着、超音波接着、機械的接着、接着剤での接着、若しくは任意の他の好適な付着手段、又はこれらの付着手段の組み合わせ等の様々な接着方法で行ってもよい。特定の実施形態では、弾性部材12は、弾性部材12と基材14を結合するのに十分な粘着性を示してもよい。様々な形体の弾性部材12が、SRSL10に使用されてもよい。弾性部材12に好適な形体として、フィルム、バンド、ストランド、個別化された繊維、スクリム、網状線配置、発泡体、又はこれらの組み合わせ等が挙げられるが、これらに限定されない。図1A~Eは、SRSL10の幾つかの好適な実施形態を示す。図1Aは、基材14に結合されたバンド又はリボンの形態で1つ以上の弾性部材12を有するSRSL10を示す。図1Bは、シート様基材14に結合されたシート様弾性部材12を有するSRSL10を示す。伸縮性部材12と基材14は、同一の広がりをもつものとして示されているが、いずれかの層が、他方の層と異なる寸法を有してもよい。図1Cは、基材14に結合されたストランドの形態で1つ以上の弾性部材12を有するSRSL10を示す。図1Dは、基材14に結合された網状線配置の形態で1つ以上の弾性部材を有するSRSL10を示す。網状線配置は、一実施例では、平行な複数の伸縮性部材12aを基材14に結合することにより形成されてもよい。第二の複数の弾性部材12bが、平行に基材に結合されてもよい。第二の複数の伸縮性部材12bは、非平行配置で第1の複数の伸縮性部材12aに結合されてもよい。網状線配置は又、エラストマーフィルムをホットニードルパンチ加工することにより形成されてもよい。網状線配置は又、米国特許出願公開第2004/0013852号に記載されるように、多孔質の巨視的に伸張された三次元エラストマーウェブから形成されてもよい。その公報には、多孔質を形成する構造体の上にフィルムを形成して、フィルムの厚さを横切って流体圧力差をかけることによって、どのようにして網状線配置が達成できるかが記載されている。流体圧力差が、フィルムを支持構造体に順応させて破裂させ、これにより網状線配置を創り出す。図1Eは、2つ以上の基材、すなわち、第1の基材14a及び第2の基材14bに結合される1つ以上の弾性部材12を有するSRSL10を示す。SRSL10の層の特定の順番は変化可能であるが、示されている実施形態では、弾性部材12が、第一の基材14aと第二の基材14bの間に配置されており、及び片方又は両方に結合されてもよい。第一及び第二の基材14a、14bは、同一材料を含んでもよく、異なってもよい。SRSL10の他の好適な実施形態は、同時係属中の米国特許出願第11/145,353号マッキーナンMcKiernanら、2005年6月3日出願にて開示されるように、伸張性区域を使用することを包含しており、この出願は、米国仮出願第60/643,9202005年1月10日出願の利益を主張している。米国特許第7,717,893号、並びに米国公開第2005-0273071号、同第2006-0155255号、同第2006-0167434号、及び同第2009-0134049号に開示される伸張性積層体を形成する技法は、本開示のSRSL10の形成に適用可能であり得る。伸張性積層体を作り出す1つの技法は、伸張結合と通常呼ばれており、弾性ストランド、バンド、リボン、フィルム等の弾性部材が、伸張された配置の間に、基材に結合されることを伴う。弾性部材を、その弛緩長さの少なくとも25まで伸張することができる。弾性部材は、結合の後、弛緩するままとされ、これにより基材にギャザーを寄せて、伸張性積層体を創り出す。伸張性積層体を作り出す別の技法は、狭め結合neckbondingと通常呼ばれており、基材が伸張されて狭められている間に、弾性部材が基材に結合されることを伴う。特定の実施形態では、基材は、非弾性基材であってもよい。狭め結合された積層体の例が、米国特許第5,226,992号、同第4,981,747号、同第4,965,122号及び同第5,336,545号に記載されている。狭め結合の変形は挟め伸張結合である。挟め伸張結合は、基材が伸張されて狭められ、弾性部材が伸ばされている間に、弾性部材が基材に結合されることを指す。狭め伸張結合された積層体の例が、米国特許第5,114,781号及び第5,116,662号に記載されている。伸張性積層体を形成する別の技法では、弛緩配置又は部分的伸張配置のいずれかにて、伸縮性部材を基材に取り付けることができる。基材が永久的に伸張されるが伸縮性部材は一時的にのみ伸張される伸張プロセスを積層体に受けさせることによって、得られた積層体は伸張可能にする又は、部分的に伸張されたストランド若しくはフィルムの場合は、より伸張可能にすることができる。そのようなプロセスは、ゼロひずみ伸張性積層体の形成として当該技術分野において既知であり、そのような積層体の伸張は、ローラー、係合歯等の好適な手段で達成されてもよい。ゼロひずみ活性化加工、及び結果として生じる伸張性積層体の形成の例が、米国特許第5,167,897号及び同第5,156,793号に記載されている。伸張性積層体形成の別の技法が、米国特許出願公開第2003/0088228A1号、同第2003/0091807A1号、及び同第2004/0222553A1号に開示されている。これらの公開で開示されている技法は、1種以上の熱可塑性エラストマーを基材上に熱溶融塗布した後、エラストマーの伸張特性を基材に付与する基材の増分伸張によって、弾性部材を形成することを伴う。好適な塗布方法として、例えば、直接グラビア、オフセットグラビア、及びフレキソ印刷が挙げられる。これらの方法のそれぞれにより、ある量のエラストマーがいかなる形状及び方向にも付着可能となり、このようにして伸張性積層体が呈する伸張特性にかなりの柔軟性がもたらされる。伸張性積層体を形成する他の従来方法も、この説明の範囲内である。加えて、信頼できるSRSLを製造するためには、伸張区域全体で比較的均一なひずみプロファイルを達成することが重要である。降伏点降下を示す材料は、伸張中に、例えば厚さの変動等の安定性の問題を有し、そのため一般に高いレベルの特性変動を伴う積層体を生じ得る。伸張温度の上昇、ひずみ速度の低下、及び/又は弾性部材の予備伸張は、降伏点降下を比較的はっきりしないものとし、それにより一層均一なひずみプロファイルの達成の機会を高める。それらは、より信頼できる伸張性積層体の加工に繋がる。SRSLの製造を、米国公開第2005-0273071号で見出すことができる。弾性部材12は、エラストマーポリマー、場合により少なくとも1種の変性樹脂、及び場合により1種以上の添加物を含んでもよい。多数のエラストマーポリマーが、単独又は組み合わせいずれかで、弾性部材12の調製に使用可能である。エラストマーポリマーには、ホモポリマー例えば、架橋ポリイソプレン、ブロックコポリマー、ランダムコポリマー、交互コポリマー、及びグラフトコポリマーが含まれるが、それらに限定されない。好適なエラストマー性ポリマーは、スチレン系ブロックコポリマー、天然及び合成ゴム、ポリイソプレン、ネオプレン、ポリウレタン、シリコーンゴム、炭化水素エラストマー、アイオノマーなどを含む。他の好適なブロックコポリマーには、ThermoplasticElastomers,2ndEdition,Chapter5,G.Holden,etal.Editors,HanserPublishers,NewYork1996に記載されるもの等のポリオレフィンベースブロックコポリマーが含まれるが、それらに限定されない。一実施形態では、エラストマー性ポリマーは、ブロックコポリマーであってよい。多数のブロックコポリマーが使用されてもよく、多元ブロックコポリマー、テーパードブロックコポリマー、及び星形ブロックコポリマーが挙げられる。本開示の実施形態における使用に好適なブロックコポリマーは、エラストマー特性と熱可塑性特性の両方を示し得る。そのようなブロックコポリマーにおいて、硬ブロック又は部分は、約25°C超過のガラス転移温度Tgを有してもよく、又は融解温度Tmが約25°C超過の結晶性又は半結晶性である。硬ブロックは、約35°C超のTgを有してもよく、又は約35°C超のTmを有する結晶質若しくは半結晶質である。硬ブロック部分は、スチレン及びアルファ-メチル-スチレン等のビニルアレーンを含むビニルモノマー、メタクリレート、アクリレート、アクリルアミド、メタクリルアミド、ポリプロピレン及びポリエチレンを含むポリオレフィン、又はそれらの組み合わせに由来し得る。実質的にポリスチレンを含む硬ブロックの場合、硬ブロック分子量は、約4~約20キロダルトンの範囲であり得るか、約6~約16キロダルトンの範囲であり得るか、約7~約14キロダルトンの範囲であり得るか、又は約8~約12キロダルトンの範囲であり得る。純ブロックコポリマー中の硬ブロックの重量パーセントは、約10~約40重量パーセントの範囲であり得るか、約20~約40重量パーセントの範囲であり得るか、又は約25~約35重量パーセントの範囲であり得る。更に、本開示の緩回復型伸張性積層体実施形態は、少なくとも2つの硬ブロックを含むブロックコポリマーを含んでもよい。1つの硬ブロックのみを含むブロックコポリマーがエラストマーよりも粘性液体のように挙動するブロックコポリマー組成物になる可能性もある。更に、少なくとも2つの硬ブロックを含むブロックコポリマーが、エラストマーのように挙動するブロックコポリマー組成物になる可能性もある。本明細書で言及されるガラス転移温度は、別途特定されない限り、ASTMD5026に記載される方法等の温度ランプ法を用いて、1Hzの周波数で材料の線形弾性範囲内で行われる引張動的機械分析によって決定される。好適には、約0.3mmの均一厚さのフィルムサンプルが、約1°C/min以下の温度勾配率で、使用されてもよい。損失弾性率ピーク温度は、特定の材料又は相のTgと見なされる。本明細書で言及される結晶の融解温度は、10°C/分の温度勾配率を用いて、示差走査熱量計により決定される。第2の熱の融解吸熱ピーク温度は、ASTMD3418に記載されるもの等の特定の結晶領域のTmと見なされる。ブロックコポリマーは、軟ブロック又はセグメントを含んでもよい。軟ブロックは、コポリマーの使用温度でガラス領域又は結晶領域を形成しないように、十分に低いガラス転移温度及び/又は融解温度を示し得る。一実施形態では、使用温度は、ほぼ室温約22°C~ほぼ体温約37°Cであってよい。しかしながら、他の使用温度も可能であって、本発明の範囲内である。そのような軟ブロックは一般に、硬ブロックと物理的相溶性がなく、別個の領域、ドメイン、又は相を形成する。本開示の緩回復型伸張性積層体実施形態は、少なくとも1つの軟ブロックを含むブロックコポリマーを含んでもよい。少なくとも1つの軟ブロックを含むブロックコポリマーがエラストマーのように挙動するブロックコポリマー組成物になる可能性もある。軟ブロック部分は、共役脂肪族ジエンモノマーから誘導されたポリマーであってよい。軟ブロックを合成するために使用されるモノマーは、約6個未満の炭素原子を含有し得る。好適なジエンモノマーとして、ブタジエン、イソプレンなどが挙げられる。更に、軟ブロックを変性して、軟ブロックのTgを調整してもよいことが想定される。例えば、軟ブロックのTgをスチレン対ジエンの比率によって制御することができるスチレン及びジエンのランダムコポリマーを使用してもよい。更に、例えば、高ガラス転移温度を有することで既知の高1,2ジエンポリマーを使用してもよいか、又はポリイソプレン上にスチレンのグラフトを使用してもよい。そのような場合、より少ない量の変性樹脂が使用できる。更に、そのような調整された軟ブロックに水素添加することができる。更に、本開示のある特定の実施形態において、軟ブロック部分は、ポリアジピン酸エチレングリコール、ポリ1,4アジピン酸ブチレングリコール、ポリ1,4アジピン酸エチレンブチレングリコール、ポリ2,2-ジメチルプロピレンアジピン酸ヘキサメチレングリコール、ポリカプロラクトングリコール、ポリアジピン酸ジエチレングリコールグリコール、ポリ1,6-ヘキサンジオールカーボネートグリコール、ポリオキシプロピレングリコール、及びポリオキシテトラメチレングリコールを含むが、それらに限定されない、アクリレート、シリコーン、ポリエステル、及びポリエーテルに由来するポリマーであり得る。本開示の実施形態における使用に好適なブロックコポリマーは、少なくとも2つの硬ブロックA及び少なくとも1つの軟ブロックBを含んでもよい。ブロックコポリマーは、多元ブロックを有してもよい。一実施形態において、ブロックコポリマーは、A-B-A三元ブロックコポリマー、A-B-A-B四元ブロックコポリマー、又はA-B-A-B-A五元ブロックコポリマーであってもよい。また、硬ブロックA及びA’を有する三元ブロックコポリマーが本明細書において有用であり、A及びA’は、異なるビニル化合物に由来し得る。また、2つ以上の硬ブロック及び/又は2つ以上の軟ブロックを有するブロックコポリマーが本開示の実施形態において有用であり、それぞれの硬ブロックは、同一又は異なるモノマーに由来し得、それぞれの軟ブロックは、同一又は異なるモノマーに由来し得る。コポリマーが残留オレフィン性二重結合を有する場合、望むならば、コポリマーは部分的又は完全に水素添加されてもよいことを、記さなければならない。飽和は、コポリマーのエラストマー特性において有益な効果をもたらし得る。好適な星形ブロックコポリマーは、中央で結合し、かつそのアームが少なくとも1つの軟ブロック及び少なくとも1つの硬ブロックから構成される複数のアームからなる場合もあり、硬ブロックは、aモノアルケニル芳香族炭化水素のブロック、又はbモノアルケニル芳香族炭化水素のランダムコポリマーのブロック及び20°Cを超えるガラス転移温度を有する共役ジオレフィンモノマーのいずれかから選択され、軟ブロックは、cモノアルケニル芳香族炭化水素のランダムコポリマーのブロック及び10°C未満のガラス転移温度を有する共役ジオレフィンモノマー、又はd共役ジオレフィンのブロックのいずれかから選択される。これらの星形ブロックポリマーは、a-cブロック、b-cブロック、a-dブロック、又はb-dブロックに基づき得る。本開示のある特定の実施形態において、アームの数は100以下であり得るか、アームの数は50以下であり得るか、アームの数は10以下であり得るか、又はアームの数は5以下であり得る。弾性部材12は、約20重量~約100重量の量のエラストマーポリマーを含み得る。他の好適な実施形態では、弾性部材12は、約20~約80の量のエラストマーポリマーを含み得るか、約30~約65の量のエラストマーポリマーを含み得るか、又は約40~約60の量のエラストマーポリマーを含み得る。あるいは、弾性部材12は、約45~約60の量のエラストマーポリマーを含み得る。ある特定の実施形態において、エラストマーポリマーは、スチレン-エチレン/ブチレン-スチレンS-EB-S、スチレン-エチレン/プロピレン-スチレンS-EP-S、スチレン-エチレン-エチレン/プロピレン-スチレンS-EEP-S、及びそれらの混合物等のスチレン-オレフィン-スチレン三元ブロックコポリマーを含む。ブロックコポリマーは、単独で又はブロックコポリマーのブレンド中で使用されてもよく、部分的に又は完全に水素添加されていてもよい。特定の実施形態において、エラストマーポリマーは、スチレン-エチレン/ブチレン-スチレンS-EB-S、スチレン-エチレン/プロピレン-スチレンS-EP-S、スチレン-エチレン-エチレン/プロピレン-スチレンS-EEP-S、及び水素添加スチレン-イソプレン/ビニルイソプレン-スチレンを含む。そのような線形ブロックコポリマーは、商標表記KratonKratonPolymers,Houston,TX、並びに商標表記Septon商標及びHybrar商標KurarayAmerica,Inc.,Pasedena,TXで市販されている。弾性部材12は、1種以上の変性樹脂を含んでもよい。好適な変性樹脂は、エラストマーポリマーの軟ブロックと会合するか、又は相混合し得る。変性樹脂は、軟質相のガラス転移温度が上昇し、22°Cで15秒間の回復後に伸長後ひずみの増加をもたらすように、十分に高い分子量平均を有してもよい。この理論によって拘束されるものではないが、変性樹脂が軟質相のTgを、使用温度での分子緩和が遅延する程度まで上昇させると考えられる。これは、伸長後ひずみが比較的高くなることによって証明される。本開示のある特定の実施形態において、軟質相のガラス転移温度は、約-50°C~約35°Cの範囲であり得る。本開示の他の実施形態において、軟質相のガラス転移温度が約-40°C~約25°Cの範囲であり得る一方で、他の実施形態では、軟質相のガラス転移温度は、約-30°C~約20°Cの範囲であり得る。更に、本開示の更に他の実施形態において、軟質相のガラス転移温度が約-20°C~約15°Cの範囲であり得る一方で、他の実施形態では、軟質相のガラス転移温度は、約-10°C~約10°Cの範囲であり得る。軟質相のガラス転移温度は、22°Cで15秒後の当初ひずみに対するパーセント、温度応答性のレベル、及び37°Cでの荷重除去力に影響を与える。弾性部材12は、重量で約0~約60の量の変性樹脂を含んでもよい。他の実施形態では、弾性部材12は、約10~約55の量の変性樹脂を含んでもよいか、約20~約55の量の変性樹脂を含んでもよいか、又は約30~約50の量の変性樹脂を含んでもよい。特定の実施形態では、弾性部材12は、約40~約50の量の変性樹脂を含んでもよい。本明細書において有用な好適な変性樹脂は、約60°C~約180°C、約70°C~約150°C、及び約90°C~約130°Cの範囲のガラス転移温度を有してもよい。好適な変性樹脂は、軟ブロックと会合してもよい。変性樹脂がブロックコポリマーの軟ブロックと相混合するかどうかを決定するに際して、溶解パラメーターが有用である。一般に、変性樹脂は、変性樹脂の溶解パラメーターが軟ブロック相の溶解パラメーターに近似するように選定される。例えば、軟ブロック相の溶解度パラメーターが約8cal/cm31/2である場合、変性樹脂の溶解度パラメーターは、約7.5cal/cm31/2~約8.5cal/cm31/2であり得る。変性樹脂の溶解パラメーターはまた、硬ブロックの溶解パラメーターに近似してもよい。しかしながら、変性樹脂が軟ブロックと相混合する限り、硬ブロックの相混合は限定的に読み取られるべきではない。普通のポリマー又は樹脂の溶解パラメーターのリストは、溶解パラメーターを決定又は概算する方法と共に、ポリマーハンドブックPolymerHandbook第3版ワイリーインターサイエンス社WileyInterscience、第7章、519~559頁に見出すことができる。本明細書で有用な変性樹脂として、水素添加のないC5炭化水素樹脂又はC9炭化水素樹脂、部分的又は完全に水素添加されたC5炭化水素樹脂又はC9炭化水素樹脂;脂環式樹脂;テルペン樹脂;ポリスチレン及びスチレンオリゴマー;ポリt-ブチルスチレン又はそのオリゴマー;ロジン及びロジン誘導体;クマロンインデン;ポリシクロペンタジエン及びそのオリゴマー;ポリメチルスチレン又はそのオリゴマー;フェノール樹脂;インデンのポリマー、オリゴマー、及びコポリマー;アクリレート及びメタクリレートのオリゴマー、ポリマー又はコポリマー;これらの誘導体;並びにこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。樹脂を、t-ブチルスチレン、シクロペンタジエン、イソボルニルメタクリレート、メチルメタクリレート、イソブチルメタクリレート、インデン、クマロン、ビニルシクロヘキサン、メチルスチレン、及び3,3,5-トリメチルシクロヘキシルメタクリレートに由来するオリゴマー、ポリマー、及び/又はコポリマーからなる群から選択してもよい。変性樹脂は、脂環式テルペン、炭化水素樹脂、脂環式樹脂、ポリ-ベータ-ピネン、テルペンフェノール樹脂、及びそれらの組み合わせも含み得る。C5炭化水素樹脂類及びC9炭化水素樹脂類は、米国特許第6,310,154号に開示されている。伸縮性部材12は、様々な添加物を含んでもよい。弾性部材12の熱的、酸化的、及び生化学的劣化を防ぐために、例えば、安定剤、酸化防止剤及び抗菌剤が挙げられる好適な添加物を使用してもよい。添加物は、弾性部材12の全重量の約0.01~約60を占めてもよい。他の実施形態において、組成物は、約0.01~約25を構成する。他の好適な実施形態において、組成物は、約0.01重量~約10重量の添加物を含む。様々な安定剤及び酸化防止剤が、当該技術分野において周知であり、高分子量ヒンダードフェノールすなわち、ヒドロキシル基に近接して立体的なかさばったラジカルを有するフェノール化合物、多機能フェノールすなわち、イオウ及びリンを含有する基を有するフェノール化合物、トリス-p-ノニルフェニル-ホスファイト等のリン酸塩、ヒンダードアミン、及びこれらの組み合わせ等が挙げられる。特許で保護された安定剤及び/又は酸化防止剤は、様々なWingstay登録商標、Tinuvin登録商標、及びIrganox登録商標製品を含む幾つかの商標名で入手可能である。弾性部材12は、当該技術分野において既知の様々な抗菌剤を含んでもよい。好適な抗菌剤の例として、ベンゾエート、フェノール、アルデヒド、ハロゲンを含む化合物、窒素化合物、水銀等の金属を含む化合物、亜鉛化合物、及びスズ化合物等が挙げられる。代表的な例として、商標表記IrgasanPACibaSpecialtyChemicalCorporation,Tarrytown,NYで入手可能なものがある。その他の任意添加物として、熱可塑性ポリマー又は熱可塑性ポリマー組成物が挙げられ、これはブロックコポリマーの硬ブロック又はセグメントと優先的に会合する。これらの熱可塑性ポリマーが硬質相の絡み合った三次元ネットワーク構造に組み込まれる可能性もある。この絡み合ったネットワーク構造は、エラストマー性組成物の引張り弾性及び応力緩和特性に改善をもたらすことができる。エラストマーポリマーがスチレンブロックコポリマーを含むとき、スチレン、アルファ-メチルスチレン、パラメチルスチレン、他のアルキルスチレン誘導体、ビニルトルエン、及びそれらの混合物を含むモノマーに由来するポリフェニレンオキサイド及びビニルアレーンポリマー等の熱可塑性ポリマー添加物は、それらが、概して、ブロックコポリマーのスチレン硬ブロックと化学的に適合性があると考えられるため、本開示の実施形態において有用であり得る。弾性部材12は、粘度調節剤、加工助剤、スリップ剤又は抗ブロック剤を含んでもよい。加工助剤には、加工油が含まれており、これらは、当該技術分野において周知であって、合成及び天然油、ナフテン系油、パラフィン系油、オレフィンオリゴマー及び低分子量ポリマー、植物油、動物油、及び水素添加変成物が含まれるそれらの誘導体が挙げられる。加工油にはまた、そのような油の組み合わせが組み込まれてもよい。鉱油を加工油として使用してもよい。粘度調節剤も当該技術分野において周知である。例えば、石油抽出ワックスを使用すると、熱加工中の緩慢に回復するエラストマーの粘度を低下させることができる。好適なワックスは、低数平均分子量例えば、0.6~6.0キロダルトンのポリエチレン、パラフィンワックス及び微結晶ワックス等の石油ワックス、アタクチックポリプロピレン、フィッシャートロプシュワックス等の一酸化炭素と水素を重合して作製される合成ワックス、及びポリオレフィンワックスを含む。様々な着色剤及び充填材が、当該技術分野において既知であり、伸縮性部材12を形成する組成物の中に添加物として含まれてもよい。着色剤は、染料と二酸化チタン等の顔料とを含むことができる。充填材には、タルク及び粘土のような物質が含まれてもよい。その他の添加物として、染料、UV吸収剤、臭気抑制剤、芳香剤、充填材、乾燥剤等が含まれてもよい。本開示のある特定の実施形態において、エラストマー組成物は、ミクロ相分離している場合もあり、結晶性ドメイン、相分離ブロック、及びイオン基のうちの1つ以上を含むが、それらに限定されない1化学的架橋及び2物理的架橋のうちの1つ又はそれら両方を含むが、それらに限定されない特定のアンカリングポイントを含む間は、軟質相が実質的に連続的であることが所望され得る。軟質相を実質的に連続して維持することは、37°Cで15秒間の回復後に比較的高い荷重除去力、及び22°Cで15秒間の回復後に比較的高い伸長後ひずみを確実にする可能性もある。本開示のある特定の実施形態において、37°Cでの緩回復型伸張性積層体の荷重除去力は、中程度のひずみレベルで長期間保持された後に特に高温で、大幅に低下し得ることが見出されている。当業者であれば、吸収性物品の緩回復型伸張性積層体構成要素が、その販売パッケージ中に貯蔵される間、ひずみ下で保持される場合において、この挙動が製品性能の低下につながり得ることを理解する。吸収性物品内及び特定の吸収性物品上での緩回復型伸張性積層体複数を含むの配置次第で、37°Cでの荷重除去力の大幅な低下は、例えば、使用中の尿又は排便の漏れ増加、使用中の吸収性物品のたるみ若しくは垂下、又は吸収性物品着用時の不快感の増加につながり得る。ブロックコポリマー組成物を含む弾性部材を備える緩回復型伸張性積層体の場合、37°Cで中程度のひずみレベルで長期間保持された後の荷重除去力の低下は、硬ブロックが硬質相領域から引き出され、ある程度まで収縮し、その後、異なる硬質相に再び組み込まれた結果である可能性もある。この挙動は、当業者がこのプロセス及び永久ひずみの増加を特徴付けることができるため、物理的架橋硬質相の転位、すなわち、記憶の喪失につながると考えられ、永久ひずみの増加が37°Cでの荷重除去力の低下をもたらす。更に、ブロックコポリマー組成物を含む弾性部材を備える緩回復型伸張性積層体の場合、物理的架橋の強化又は化学架橋の導入が、37°Cで中程度のひずみレベルで長期間保持された後に生じ得る荷重除去力の低下を減少させるか、又は最小限に抑えるためのアプローチに相当し得る可能性もある。ブロックコポリマー組成物を含む弾性部材を備える緩回復型伸張性積層体の場合、1ブロックコポリマーの軟ブロックに水素添加してもよい。本開示のある特定の実施形態において、水素添加の程度は、軟ブロックの約70モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロックの約80モルパーセント軟ブロックを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロックの約90モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロックの約95モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロックの約99モルパーセントを超えてもよい。軟ブロックの水素添加は、その硬質相領域から引き出されるために、硬ブロックが打破するより高いエネルギー障壁を引き起こす可能性もある。この挙動の尺度は、水素添加を伴って通常上昇するブロックコポリマーの秩序無秩序温度ODTである幾つかの実施形態では、50°Cを超える。水素添加ブロックコポリマーのODTは、ニトロ化を介して更に上昇する場合もある幾つかの実施形態では、50°Cを超える。更に、ポリスチレンを含む硬ブロックを備える水素添加ブロックコポリマーの場合、ニトロ化は、硬ブロックが優先的にニトロ化されるときに最も有益であり得る。本開示のある特定の実施形態において、ニトロ化の程度は、約10超~約100未満であり得るか、又はニトロ化の程度は、約20超~約70未満であり得るか、又はニトロ化の程度は、約30超~約60未満であり得、50のニトロ化の程度とは、水素添加ブロックコポリマーの2個の芳香族環につき平均1個のニトロ基を指し、100のニトロ化の程度とは、1個の芳香族環につき平均1個のニトロ基を指し、200のニトロ化の程度とは、1個の芳香族環につき平均2個のニトロ基を指し、300のニトロ化の程度とは、1個の芳香族環につき平均3個のニトロ基を指す。更に、ニトロ化中の軟ブロック内での鎖切断を最小限に抑えるために、軟ブロック主鎖の水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約70モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約80モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約90モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約95モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約99モルパーセントを超えてもよい。更に、ポリスチレンを含む硬ブロックを備える水素添加ブロックコポリマーの場合、1塩素基、臭素基、若しくはニトリル基、2メチルケトン、エチルケトン、プロピルケトン、及びブチルケトンを含む様々な構造のケトン基、3メチルエステル、エチルエステル、プロピルエステル、ブチルエステル、ペンチルエステル、及びヘキシルエステルを含む様々な構造のエステル基、4メチルアミド、エチルアミド、プロピルアミド、ブチルアミド、フェニルアミド、及びベンジルアミドを含む様々な構造の一置換及び二置換アミド基、又は5ニトロ基との組み合わせを含むそれらの組み合わせとの芳香族置換を介して、ODTを上昇させることが可能である場合もあり、硬ブロック置換、並びに置換及び軟ブロック水素添加の程度の選好は、上に記載されるニトロ化のそれと同様であり得る。水素添加ブロックコポリマーを含むブロックコポリマー組成物を含む弾性部材を備える緩回復型伸張性積層体の場合、ブロックコポリマー組成物のODTは、約135°Cを超えてもよいか、又はブロックコポリマー組成物のODTは、約150°Cを超えてもよいか、又はブロックコポリマー組成物のODTは、約170°Cを超えてもよい。当業者であれば、例えば、粘度が高すぎるといったレオロジーに関する問題、又は安定性に関する懸念を含むが、それらに限定されない加工に関する問題点が生じ得るため、ブロックコポリマー組成物のODTには所望の上限が存在し得ることを理解する。ブロックコポリマー組成物が高いプロセス温度で劣化し始めるのは珍しいことではない。水素添加ブロックコポリマーを含むブロックコポリマー組成物を、そのODTで、又はそのODTを超えたODTで加工するとき、ODTの上限は、約300°Cであり得るか、又はODTの上限は、約275°Cであり得るか、又はODTの上限は、約250°Cであり得る。更に、水素添加ブロックコポリマーを含むブロックコポリマー組成物を、そのODT未満で加工するとき、加工温度の上限は、約300°Cであり得るか、又は加工温度の上限は、約275°Cであり得るか、又は加工温度の上限は、約250°Cであり得る。更に、当業者であれば、弾性部材と基材を合わせるために接着ボンドを用いる緩回復型伸張性積層体が、一方が他方に移動する化学種をもたらし得る、例えば、特に接着剤組成物におけるレベルが弾性部材におけるレベルよりも高い場合に、接着剤が、弾性部材内に移動する油及び変性樹脂を含有し得ることを理解する。更に、そのような化学種の移動は、緩回復型伸張性積層体が製造されてから消費者が製品として使用するまでの緩回復型伸張性積層体の特性、例えば、37°Cでの荷重除去力及び22°Cで15秒後の当初ひずみに対するパーセントを変化させる場合もあり、加えて、秩序無秩序温度を含む弾性部材の特性を変化させる場合もある。その結果、ブロックコポリマー組成物を含む消費者製品から弾性部材のODTを測定するとき、当業者であれば、このODTが異なる場合もあり、かつ製造時の弾性部材のODTよりも低い場合もあることを認識する。2硬質相のガラス転移温度は、約60°Cを超えてもよいか、又は約80°Cを超えてもよいか、又は約100°Cを超えてもよいか、又は約120°Cを超えてもよい。ガラス転移温度は、硬質相強度の尺度であり、より高いTgは、概して、硬ブロックの所与の化学族、例えば、ポリスチレン内でのより高い強度に相当する。当業者であれば、ブロックコポリマー組成物中のある特定の成分、例えば、変性樹脂及び加工油が、硬ブロックと会合する場合もあり、かつ純ブロックコポリマーにおけるその値から硬質相のガラス転移温度を低下させる場合もあることを理解する。その結果、硬質相のガラス転移温度の降下を最小限に抑えるように、ブロックコポリマー組成物の成分を選択してもよい。本開示のある特定の実施形態において、硬ブロックガラス転移方法に記載されるように、同等の硬ブロックEHBポリマー及び添加された成分からなるポリマーブレンド物のガラス転移温度が純EHBポリマーのガラス転移温度を超えるか、又はそれとほぼ同等である限り、成分及び付加された百分率の任意の組み合わせを選択してもよい。ブロックコポリマー組成物内の硬質相のガラス転移温度を上昇させる手段として考えられるものには、以下のうちの1つ以上が含まれるが、それらに限定されない。i高ガラス転移温度の硬質相調整剤又は高ガラス転移温度の複数の硬質相調整剤の組み合わせをブロックコポリマー組成物に添加すること。例えば、ポリスチレンを実質的に含む硬ブロックとして、ポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンオキシド又はテトラメチルビスフェノール-AポリカーボネートTMBAPCがある。硬質相調整剤のガラス転移温度は、約80°Cを超えてもよいか、又は約100°Cを超えてもよいか、又は約120°Cを超えてもよいか、又は約140°Cを超えてもよい。更に、本開示のある特定の実施形態において、硬ブロックガラス転移温度方法に記載されるように、EHBポリマー及び硬質相調整剤からなるポリマーブレンド物のガラス転移温度が純EHBポリマーのTgを超える限り、高ガラス転移温度の硬質相調整剤及び付加された百分率の任意の組み合わせは、本開示の実施形態に好適であり得る。本開示のある特定の実施形態において、ベンジル末端基で変性されたTMBAPCmTMBAPCは、実質的にポリスチレンの硬ブロックとのより優れた混和性を提供し得、mTMBAPCは、同一の付加された重量パーセントで、TMBAPCよりも高い硬質相のガラス転移温度の上昇を提供し得る。ii特定の合成加工油を、天然加工油、例えば、鉱油の代わりに、又はそれと組み合わせて使用すること。本開示のある特定の実施形態において、好適な合成加工油は、米国特許第7,468,411号に開示されるものであってもよい。iii硬ブロックのニトロ化。ポリスチレンを含む硬ブロックを含む水素添加ブロックコポリマーの場合、ニトロ化の程度は、約10超~約100未満であり得るか、又はニトロ化の程度は、約20超~約70未満であり得るか、又はニトロ化の程度は、約30超~約60未満であり得る。更に、ニトロ化中の軟ブロック内での鎖切断を最小限に抑えるために、軟ブロック主鎖の水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約70モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約80モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約90モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約95モルパーセントを超えてもよいか、又は水素添加の程度は、軟ブロック主鎖の約99モルパーセントを超えてもよい。更に、ポリスチレンを含む硬ブロックを含む水素添加ブロックコポリマーの場合、1塩素、臭素、若しくはニトリル基、2メチルケトン、エチルケトン、プロピルケトン、及びブチルケトンを含む様々な構造のケトン基、3メチルエステル、エチルエステル、プロピルエステル、ブチルエステル、ペンチルエステル、及びヘキシルエステルを含む様々な構造のエステル基、4メチルアミド、エチルアミド、プロピルアミド、ブチルアミド、フェニルアミド、及びベンジルアミドを含む様々な構造の一置換及び二置換アミド基、又は5ニトロ基との組み合わせを含むそれらの組み合わせとの芳香族置換を介して、Tgを上昇させることが可能である場合もあり、置換及び軟ブロック水素添加の程度は、上に記載されるニトロ化の程度と同様であり得る。硬質相のガラス転移温度は、ブロックコポリマー組成物を含む硬ブロックの化学及び分子量に依存し、かつ変性樹脂、加工油、及び硬質相調整剤を含むが、それらに限定されないブロックコポリマー組成物の硬質相会合成分の種類及び量に依存し得る。本開示のある特定の実施形態において、ブロックコポリマー組成物は、1つのEHBポリマーを特徴としてもよく、この場合、硬ブロックガラス転移方法に記載されるように、EHBポリマー及び硬質相会合成分からなるポリマーブレンド物のガラス転移温度が純EHBポリマーのガラス転移温度を超えるか、又はそれとほぼ同等である限り、硬質相会合成分及び付加された百分率の任意の組み合わせをブロックコポリマー組成物にブレンドしてもよい。更に、本開示のある特定の実施形態において、ブロックコポリマー組成物は、2つ以上のEHBポリマーを特徴とし得る。これらの例において、それぞれのEHBポリマーのガラス転移温度、並びにブロックコポリマー組成物のEHBポリマー及び硬質相会合成分のうちの1つからなるそれぞれのポリマーブレンド物のガラス転移温度が存在する。更に、この場合、ブレンド物のガラス転移温度のうちの少なくとも1つは、対応する純EHBポリマーのガラス転移温度を超えるか、又はそれとほぼ同等であってもよい。3ブロックコポリマー組成物は、同等の硬ブロックEHBポリマーを含んでもよい。例えば、実質的にポリスチレンの硬ブロックを含むブロックコポリマーの場合、ホモポリマーポリスチレンを添加する。EHBポリマーの添加が、ブロックコポリマー組成物に強化効果をもたらす可能性もある。更に、ブロックコポリマーの硬ブロックとEHBポリマーとの間の相互作用の程度が、それぞれの種の分子量に依存する可能性もある。EHBポリマーの数平均分子量対ブロックコポリマーの硬ブロックの数平均分子量の比率は、約0.5対約100の範囲であり得るか、又は約1~約100の範囲であり得るか、又は約1~約50の範囲であり得るか、又は約1~約20の範囲であり得る。更に、その強化効果が、強度の増加及び力緩和の減少をもたらす可能性もある。本開示のある特定の実施形態において、EHBポリマーを含むブロックコポリマー組成物は、EHBポリマーを有しないブロックコポリマー組成物上で、約5を超えるか、又は約10を超えるか、又は約20を超えるか、又は約30を超える引張強度の増加をもたらし得る。薄い材料約1.0ミリメートル未満の厚さにおいて、引張強度をASTMD882に従って決定することができ、一方で、厚い材料約1.0ミリメートル超~約14ミリメートル未満の厚さにおいて、引張強度をASTMD638に従って決定することができる。更に、EHBポリマーを含むブロックコポリマー組成物は、EHBポリマーを有しないブロックコポリマー組成物上で力緩和の減少をもたらし得る。本開示のある特定の実施形態において、37°Cで1時間の緩和及びEHBポリマーを含むブロックコポリマー組成物の50の工学的ひずみ後の引張モードにおける百分率での力損失は、EHBポリマーを有しないブロックコポリマー組成物の約0.99倍未満であり得るか、又は約0.95倍未満であり得るか、又は約0.9倍未満であり得るか、又は約0.8倍未満であり得、百分率での力損失ASTMD6048に従って決定することができる。ブロックコポリマー組成物を含む本開示のある特定の実施形態の場合、硬質相にヒステリシスを最小限に抑え得る球形モルホロジーを形成させることが望ましい場合もある。本開示に好適な多くの市販のブロックコポリマーは、約20重量~約40重量の硬ブロックを含有し得、円筒形又は層状モルホロジーを有し得る。球形モルホロジーを得るために、例えば、ブロックコポリマー組成物中の硬質相の重量百分率を減少させることによって、組成物を調整して球形モルホロジーをもたらす軟質相会合成分をブレンドすることが有益であり得る。軟質相のTgを上昇させ得る変性樹脂、及び軟質相のTgを低下させ得る加工油に加えて、軟質相調整剤の別の種類として、同等の軟ブロックESBポリマーがある。例えば、S等のエチレン/プロピレン軟ブロックを含むブロックコポリマーへのポリエチレン/プロピレンの添加、又はランダムスチレン-イソプレン軟ブロックを含むポリスチレンブロックコポリマー組成物への類似した繰り返し単位組成物のポリスチレン-イソプレンランダムコポリマーの添加がある。ESBポリマーの添加は、例えば、硬質相の球形モルホロジーを引き起こすといったブロックコポリマー組成物に硬質相希釈効果をもたらし、かつ秩序無秩序温度を低減し得る変性樹脂及び加工油等の他の軟ブロック会合成分と比較して、秩序無秩序温度の維持又は上昇効果をもたらす可能性もある。更に、同等の軟ブロックポリマーの分子量が、ESBポリマーのレオロジーに影響を与え、かつブロックコポリマー組成物のレオロジーに影響を及ぼす可能性もある。本開示のある特定の実施形態において、ESBポリマーの数平均分子量は、約0.3~約150キロダルトンの範囲であり得る。更に、本開示のある特定の実施形態において、1緩回復型伸張性積層体が、22°Cで15秒後に約10以上の当初ひずみに対するパーセント及び37°Cで約0.16N/g/m以上の荷重除去力を示し、かつ球形モルホロジーを示す硬質相を含むか、又は2緩回復型エラストマーが、22°Cで15秒後に約10以上の当初ひずみに対するパーセント、並びに37°C及び約0.07Nを超える60の保持ひずみで正規化された荷重除去力を示し、かつ球形モルホロジーを示す硬質相を含む限り、軟質相会合成分及び百分率の任意の組み合わせを選択してもよい。SRSL10での使用に好適な基材14図1A~Eに示されるには、不織布、織布、編布、フィルム、フィルム積層体、有孔フィルム、不織布積層体、スポンジ、発泡体、スクリム、及び任意のそれらの組み合わせが含まれる。好適な基材は、天然材料、合成材料、又はこれらのいずれかの組み合わせを含んでもよい。吸収性物品、並びに特におむつ及び類似製品、で使用するために、基材14は一般に、順応性があり、触感が柔らかく、着用者の皮膚を刺激しない。特定の実施形態では、基材14には、スパンボンドウェブ、メルトブローンウェブ、カード加工ウェブ、及びこれらの組み合わせ例えば、スパンボンド-メルトブローン複合品及び変異品等の、不織布ウェブが含まれてもよい。基材14の寸法は一般に、SRSL10を必要とする最終用途によってのみ制限される。本開示のSRSL10実施形態は、特有の弾性及び回復特性を示し得る。SRSL10は、2サイクルヒステリシス試験によって測定されるように、37°Cで約0.16N/g/mを超える正規化された荷重除去力を示し得る。37°Cで約0.12N/g/m未満の正規化された荷重除去力は、吸収性物品内のエラストマーとして使用するのに不十分であり得る。37°Cで0.12N/g/m未満の正規化された荷重除去力を有する積層体は、吸収性物品を着用者の皮膚に心地よく密着させて保持することが不可能であり得る。ある特定の実施形態において、SRSL10は、37°Cで約0.24N/g/mを超える正規化された荷重除去力を示し得るか、又は37°Cで約0.36N/g/mを超える正規化された荷重除去力を示し得るか、又は37°Cで約0.48N/g/mを超える正規化された荷重除去力を示し得るか、又は37°Cで約0.60N/g/mを超える正規化された荷重除去力を示し得る。従来の伸張性積層体すなわち、おむつを含む吸収性物品においてよく見られるもの等は、22°Cで15秒間の回復後に最小の伸長後ひずみを示し得る。定性的には、従来型伸張性積層体は、跳ね戻りすなわち、伸張状態からの解放後、比較的急速に収縮を示す。対照的に、本発明のSRSL10は、伸張後回復試験によって測定されるように、22°Cで15秒後に、当初ひずみに対するパーセントが約10以上の回復を示し得る。他の実施形態では、SRSL10は、22°Cで15秒後に、当初ひずみに対するパーセントが約20以上の回復を示し得る。他の好適な実施形態において、SRSL10は、22°Cで15秒後に、当初ひずみに対するパーセントが約30以上の回復を示し得る。他の好適な実施形態では、SRSL10は、22°Cで15秒後に、当初ひずみに対するパーセントが約40以上の回復を示し得る。更に、本開示のSRSL10実施形態は、22°Cで30秒後、60秒後、又は3分後に、当初ひずみに対して特定のパーセントの回復を示し得る。特定の実施形態では、SRSL10は、22°Cにおいて30秒後に、当初ひずみに対するパーセントが約10以上の回復を示してもよい。他の実施形態において、SRSL10は、22°Cで30秒後に、当初ひずみに対するパーセントが約15以上の回復を示し得る。他の実施形態では、SRSL10は、22°Cにおいて60秒後に、当初ひずみに対するパーセントが約10以上の回復を示してもよい。SRSL10は、温度敏感性を示してもよい。ある特定の実施形態において、SRSL10は、37°Cで特定の回復時間後に、22°Cで同一の回復時間後に示される当初ひずみに対するパーセント未満の当初ひずみに対するパーセントを示し得る。一実施形態では、温度に敏感なSRSL10は、22°Cにて15秒後に示される当初ひずみに対するパーセントと比較して、37°Cにおいて15秒後の当初ひずみに対するパーセントの低下を示してもよいすなわち、[22°Cにおいて15秒後の回復の当初ひずみに対するパーセント]-[37°Cにおいて15秒後の回復の当初ひずみに対するパーセント]。幾つかの実施形態では、差異が5と等しいか又はそれ以上である。他の実施形態では、SRSL10は、37°Cで15秒後と比較して、22°Cで15秒後において10、20、30、又は40以上の当初ひずみに対するパーセントの差を示し得る。温度応答性を示すSRSL10が、おむつの適用を更に促進し得ると考えられる。おむつがほぼ室温すなわち約22°Cで当てられるとき、SRSL10は、処方された時間は当初ひずみに対して比較的高いパーセントを示すことができ、これにより、介護人又は着用者がおむつを当てることが可能になる。おむつを当てた後、SRSL10の温度は、着用者の皮膚と密接しているため上昇するであろう。SRSL10の温度が上昇し、体温すなわち、約37°Cに近づくと、当初ひずみに対するパーセントが低下する。温度応答性により、反発なしにおむつを適用すると共に、適用後の回復を向上させることが可能になる。SRSL10は、様々な消費者用及び市販製品に利用できる。しかしながら、SRSL10は、吸収性物品の中で、特におむつ等の使い捨て吸収性物品で、特別の効果を有する。SRSL10は、様々な領域で又は様々な物品要素に使用して、吸収性物品に弾性特性を提供することができる。本開示のSRSL10実施形態を、米国公開第2005-0273071号、同第2005-0171499号、同第2007-0191806号、同第2004-0162538号、及び同第2005-0095942号に記載の吸収性物品に組み込むことが望ましくあり得る。本開示の別の実施形態は、上に開示される吸収性物品のうちのいずれかを適用する方法を対象とする。吸収性物品が、着用者に適用されるために、介護人に提供されてもよい。吸収性物品は、SRSLを含む伸張性積層体が弛緩した実質的に無張力の状態であるように、圧縮状態であってもよい。介護人が、吸収性物品を伸張し、これにより伸張性積層体が拡大されて張力がかかってもよい。適用する準備に際して、その物品は一般に伸張される。吸収性物品は、有効時間中には、機能的に伸ばされた状態を維持することができる。一実施形態では、その物品は、介護人が物品を着用者に適用するのに必要とされる十分な時間、伸ばされた状態を維持してもよい。従来のおむつSRSLを含まないでは、伸張後におむつを解放するとき、おむつは、多くの場合、それを着用者にうまく適用することができる前に収縮し、かつ/又は折り重なる。一実施形態において、SRSLは、22°Cで15秒後に、当初ひずみに対するパーセントが10以上の回復を示し得る。適用後、物品は収縮し続けて、ぴったり合った理想的な装着を提供することができる。別の実施形態では、上で開示されたような複数の吸収性物品が、キットにパッケージされてもよい。一般に、キットにより、多数の吸収性物品が、空間を節約並びに輸送及び貯蔵を簡単化しながら、消費者まで供給されて購入されることが可能になる。キットは、物品がアクセス可能例えば、蓋の開放、パネルの除去等になるように、活性化を必要としてもよい。一実施形態では、キットは、米国特許第5,934,470号にて開示されるように、統一体として共に束ねられて熱可塑性フィルムの外装により覆われた多数の吸収性物品によって定義される。熱可塑性フィルムのカバーは、開口手段を有して、熱可塑性フィルムカバーの一部の取去り及び物品へのアクセスを可能にしてもよい。開口手段は、熱可塑性フィルムカバー内の穿孔を含む、実質的に連続した脆弱な線を含んでもよい。使用することができる開口手段は、米国特許第5,036,978号に提示されている。1つのキット実施形態が上で説明されたが、キットに対する他の変形形態も明瞭に想定される。外装は、様々な材料を含んでもよく、熱可塑性フィルム、不織布、織布、箔、布地、紙、厚紙、弾性体、ひも、帯、及びこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。この外装は、完全に又は部分的に、複数個の吸収性物品を縛ってもよい及び/又は覆ってもよい。他の有用なパッケージ及びパッケージング方法は、米国特許第5,050,742号及び同第5,054,619号に開示されている。更に、キットは、複合的な外装を有してもよい。例えば、本開示の複数の吸収性物品を、熱可塑性フィルム外装でパッケージ化し、その後、複数のフィルムで包装されたプルオン衣料を段ボール箱内に重ねるか、又は第2の熱可塑性フィルム外装でパッケージ化することができる。その上、キットは、専用の開口手段を有さなくてもよい。例えば、穿孔の無い熱可塑性フィルムの外装が、フィルムの引き裂きにより簡単に開けられてもよい。試験方法伸張後の回復本方法を使用して、温度及び時間の関数として、伸張性積層体の伸長後ひずみを決定し、かつ以下に記載のある特定の変形例を用いて、温度及び時間の関数として、エラストマーの伸長後ひずみを決定する。測定は、22°C72°F又は37°C99°Fで行われる。22°C72°Fでの測定は、室温での伸張性積層体又はエラストマーの回復をシミュレートするように設計され、一方で、37°C99°Fでの測定は、ほぼ体温での伸張性積層体又はエラストマーの回復を測定するように設計される。他の試験温度は、本方法の範囲内であり、ほぼ皮膚温32°Cでの伸張性積層体又はエラストマーの回復を含むが、それらに限定されない。伸張及び回復の2段階分析が、サンプルに対して実施される。本方法は、動的機械的分析器DynamicMechanicalAnalyzerを使用する。デラウエア州ニューキャッスルNewCastleDelawareのTAインスツルメンツ社TAInstrumentsIncから入手可能なTAインスツルメンツDMAQ800以降ではDMAQ800が本明細書で使用され、これは、フィルムクランプ、データ獲得のためのサーマルアドバンテージThermalAdvantage/サーマルソリューションズThermalSolutionsソフトウェア、及びデータ分析のためのユニバーサルアナリシスUniversalAnalysis2000ソフトウェアを装備していた。多数の他のタイプのDMA装置が存在しており、動的機械的分析の使用は、ポリマー及びコポリマーの特性決定技術の当業者には周知である。DMAQ800を用いるための操作法、較正、及び指針は、2007年7月に発行されたTAInstrumentsDMAQ800GettingStartedGuide、2004年2月に発行されたThermalAdvantageQSeries商標GettingStartedGuide、及び2004年5月に発行されたUniversalAnalysis2000Guideで見出される。DMAQ800の使用に慣れた者には、下記の運転上の実行条件が、サンプルの伸張及び回復を模倣するのに十分なはずである。DMAQ800は、フィルムクランプで制御された力モードにて運転するように構成された。フィルムクランプは、DMAQ800上に取り付けられ、ユーザーリファレンスガイドに従って較正される。試験される伸張性積層体又はエラストマーは、実質的に均一の寸法の試料に切り取られる。DMAQ800の場合、好適なサンプル寸法は、約20mm×6.4mm×1.0mm長さ×幅×厚さである。伸張性積層体の試料厚さは、伸張性積層体の材料及び構造、並びに厚さの測定に使用される封圧に依存している。TAインスツルメンツTAInstrumentsは、フィルムクランプ内に確実に取り付けられたときのサンプル厚さが約2.0mm以下であるように推奨している。DMAQ800の下側フィルムクランプは、クランプ面間が約10mmとなる位置に調節されて固定される。サンプルがフィルムクランプ内に取り付けられ、下側クランプが浮遊のままとされて、フィルムクランプ間のゲージ長さが決定される。本方法に引用したサンプルは、SRSLが上側クランプから下側クランプへ延びる必要があるものと理解するべきである。サンプルID及び寸法が記録される。フィルムクランプが適切な位置に固定されて、ファーネスが密閉される。伸張方法-上で指定された試料寸法の場合、DMAQ800は、以下のように設定される:クランプ内の試料に印加される前荷重力0.01N;試験開始時、自動ゼロ変位オン;炉閉、クランプ位置ロック、及び伸張方法終了時、Ti22°C又は37°Cで温度保持。データ受入れ率は、0.5Hzに設定される2秒毎に1点。伸張方法がDMAQ800に読み込まれる。本方法のセグメントは、1当初温度Ti22°C又は37°C、2Tiに平衡、3データ記憶オン、及び4勾配力5.0N/分~18.0Nである。試験開始時、温度を指定のTi22°C又は37°Cまで昇温させ[方法セグメント1]、温度はこのTiで維持される[方法セグメント2]。Tiにて最低15分間の後、操作者は、サンプル延伸及び同時にデータ採取を開始する[方法セグメント3及び4]。サンプルは、当初のサンプル幅1ミリメートル当たり0.8N/分の勾配力の適用により例えば、上記に特定したサンプル寸法では、適用される勾配力は5N/分である長さ約30mmに伸張される。力を徐々に増加することにより、物品を当てることがより精密に模擬され、及びサンプルの破断が防がれる。伸張長さ約30mmにおいて、サンプルは定位置に固定されて、Tiに維持される。積層体を約30mmの長さに伸張するのに必要とされた力とこの長さにおける積層体のパーセントひずみとが、計器上のデジタル読取りから手で記録される。パーセントひずみは、伸張長さからゲージ長さを引き、次にその結果をゲージ長さにより除して100を乗算することにより、計算される。当初のパーセントひずみは、以下の式により記述される:当初のパーセントひずみ=ひずみi=100[Ls-Lg/Lg]式中、Lgは、伸張工程開始時のフィルムクランプ間の弛緩伸張性積層体又はエラストマーの集合的な長さであり、Lは、本分析の伸張工程終了時のフィルムクランプ間の伸張した積層体又はエラストマーの長さ約30mmである。ひずみiは、回復方法開始時すなわち、本方法の伸張過程が完了した後の伸張性積層体又はエラストマーのパーセントひずみである。ゲージ長さ10mmから長さ30mmに伸張されたサンプルでは、200のパーセントひずみという結果になる。伸張性積層体は、不可逆的な変形、層間剥離、破断又は有意なパーセントのゆがみsetすなわち、約10を超えるゆがみを受けずに、200ひずみの伸張性を示すことができないと思われる。このことは、おむつのサイドパネル、レッグカフス、及びウエストバンド等の市販製品から得た伸張性積層体の場合、特に当てはまる。例えば、比較的小さな力<4Nが印加されるとき、伸張性積層体約6.4mmの幅を、100ひずみ又は150ひずみまで容易に伸張することができる。しかしながら、適用される力が継続して増大し、200ひずみが達成された場合、伸張性積層体のパーセントひずみは安定水準に達し、更なる伸張は困難であり得、及び/又は伸張性積層体の不可逆的な変形、層間剥離、破断又は有意なパーセントゆがみすなわち、約5を超えるゆがみが生じ得る。伸張性積層体の場合、当初のパーセントひずみひずみiは、その値がパーセントを四捨五入するときに5で割ることができる目標のひずみをもたらさない場合、最大積層体ひずみ試験に従って決定される、5の倍数に四捨五入される平均最大パーセントひずみの70と見なされる。例えば、平均最大パーセントひずみの70が187.1と等しい場合、この値は、パーセントを四捨五入したときに5で割ることができないため187、当初のパーセントひずみは、190と見なされる。また、例えば、平均最大パーセントひずみの70が180.1と等しい場合、この値は、パーセントを四捨五入したときに5で割ることができるため180、ひずみのピークは、180と見なされる。536を超える平均最大パーセントひずみを有する積層体の場合、当初のパーセントひずみとして375が使用される。エラストマー又はエラストマーフィルム若しくは伸張フィルムの場合、当初のパーセントひずみは、400である。伸張工程開始時のフィルムクランプ間の弛緩積層体又はエラストマーの所要の集合的な長さを、上の当初のパーセントひずみ等式を用いて決定される当初のパーセントひずみから概算することができる。異なる寸法のサンプルの場合、サンプルを伸張するために付加される力は、当初サンプル幅のミリメートル当たり0.8N/分にて付加される勾配力を達成するように調節される。例えば、当初幅が3.2mmのサンプルに対しては、2.5N/分の勾配力が付加される。回復方法-回復方法が計器に搭載され、伸張方法において所望の当初のパーセントひずみひずみiに到達してから約15秒後に開始される。回復方法の4つのセグメントは、1データ記憶オン、2力0.01N、3Tiまで昇温、及び43.0分間の等温である。DMAQ800の次のパラメーター設定が伸張方法から変更される:自動ゼロ変位をオフに変更。回復方法は、指定の温度Ti=22°C又は37°Cのどちらかにおいて、3分間にわたってサンプルの長さを測定する。サンプル長さ、パーセントひずみ、及び試験温度が、回復時間に応じて記録される。伸張後ひずみが、種々の時間15秒間、30秒間、60秒間及び3分間後の回復の当初パーセントひずみに対するパーセントとして報告される。例えば、当初のパーセントひずみが400であり、22°Cで15秒後にパーセントひずみが50である場合、22°Cで15秒後の当初ひずみに対するパーセントは、12.5=100×50/400と報告される。異なる寸法試料の場合、回復中に試料に印加される力上記セグメント2を調整して、当初の試料幅の1ミリメートル当たり0.0016Nの印加力を得る幅6.4mmの試料では0.01N。例えば、3.2mm幅のサンプルに対して、0.005Nの力が付加される。秩序無秩序温度秩序無秩序温度ODTは、振動剪断モードで温度の関数として剪断貯蔵弾性率G’、剪断損失弾性率G、及び損失正接G/G’を測定するために、平行板レオメータを用いて決定される。本実施例において、材料は、環境試験チャンバETCを装備したTAInstrumentsNewCastle,DEAR-G2応力制御レオメータ上で、かつひずみ制御モードの動的温度ランプ試験を用いて試験される。制御されたひずみと応力の両方を含む他のレオメータは、i材料が線形粘弾性範囲内で分析され、ii計器が応力制御され、かつひずみ制御モードで操作される場合、温度ランプ速度と比較して、電子的フィードバックの速度が十分に早く、かつiii標準の方法及び試験レオメータ設定に従う例えば、AR-G2において、これらは、それぞれの試験セッション開始時の計器慣性、ベアリング摩擦補正、及び形状慣性、並びに形状マッピング精度マッピングモードで3回反復の較正少なくとも毎日を含む限り、申し分ない。基本的な環境及び試験条件は、以下の通りである:i窒素雰囲気、ii直径25ミリメートルの平行板鋼鉄が好ましい、iii1秒間当たり1.0ラジアンの角周波数、iv開始温度40°C、及びv1分間当たり3°Cの温度ランプ速度。その他の試験条件は、本方法の範囲内である。試料装填製造業者の指示通りにレオメータを設定した後、25mmの平行板を合体し、40°Cの平衡温度でゼロに合わせる。板の温度を100°Cまで上昇させ、ETCを開放し、上方の板を上げて試料ディスクを下方の板上に設置し、わずかな垂直力3~5ニュートンで試料に接触するまで上方の板を下げ、最後にETCを閉鎖する。試料の開始厚さは、約1.0~1.5ミリメートルであり、開始直径は、約27ミリメートルであり、試料ディスクを、2.54~0.16cm1~1/16インチの直径を有する弓形の丸穴パンチを用いて圧縮成形試料から切断する成形試料を、実施例1に示されるフィルム調製方法に従って調製することができる。約1分後、ETCを開放し、試料をトリミングして平行板の縁を越えて延在する任意の余分な材料を除去し、ETCを閉鎖する。必要に応じて、ETCを閉鎖する前に、間隙を狭めて、試料が板の縁からわずかに膨れ出ることを確実にする。自動張力保持機能を利用して試料温度を40°Cに戻して下げ、温度が下がる間、板と試料との間の一定した接触を確実にする多くの場合、0.5ニュートンの垂直力で十分である。一部の材料は、100°Cでは試料をトリミングできるほど十分柔らかくない場合がある。このような場合には、試料がトリミングするのに十分なほど柔らかくなるまで、温度を10°C刻みで上昇させることが推奨される。トリミング後、上の手順に従って温度を40°Cまで下げる。動的温度ランプ試験のための試験ひずみの決定。試料充填後、温度が40°Cで平衡化された時点で、振動ひずみ又は応力掃引を1秒間当たり1.0ラジアンの角周波数で実行し、約2000パスカルの振動応力で得られるパーセントひずみを決定する。このパーセントひずみがこれらの試験条件で線形粘弾性範囲内である場合、これが、この試料のODTを決定するための動的温度ランプ試験で使用される試験ひずみである。このひずみがこれらの試験条件で線形粘弾性範囲を超える場合、線形範囲内の最も高いひずみが、動的温度ランプ試験における試験ひずみとして使用される。本開示のある特定の実施形態の場合、約2000パスカルの振動応力は、例えば、振動応力が2000パスカルに近づき、かつそれを上回るときの剪断貯蔵弾性率又は剪断損失弾性率のいずれかにおける大散乱によって証明されるように、システム応答において許容できない雑音を回避するには十分に高くない場合もある。これらの場合、より高い振動応力が必要であり得、試料が線形粘弾性範囲内にとどまる限り、より高い印加応力は、この方法の範囲内である。動的ランプ試験からの秩序無秩序温度の決定。試験ひずみを決定する際に使用される装填試料と同一の試料を用いて、動的温度ランプ試験を40°Cで開始し、貯蔵弾性率が約20パスカル未満に低下するか、又は試験温度が250°Cを上回るかのいずれかが起こるまで、温度を1分間当たり3°C上昇させる。ブロックコポリマーベースの材料が250°C前後で劣化し始め得るためたとえ窒素雰囲気でも、試験温度を最大250°Cに制限すべきである。上方の板が1秒間当たり1.0ラジアンの角周波数で、正弦様式で回転する間、約3°C毎に測定し、材料に適用される変形ひずみの程度を、上述の振動ひずみ応力掃引から決定されたパーセントひずみに設定する。温度に対する試験の出力は、剪断貯蔵弾性率G’、剪断損失弾性率G、及び損失正接G/G’又はタンδであり、δは、機械的損失角であるである。独創的な材料の例フィルム試料F3、表2が、図2に示される。本開示内において、ODTは、試験条件及びこの実験的方法内で描写される方法を用いて決定されるとき、損失正接が2.0と等しい温度と見なされる。ODTの二次判断時、貯蔵弾性率は、104パスカル未満であり得、この温度で約数千パスカルであり得る。250°C以下のODTを示さない材料の場合、ODTは、250°C超>250°Cと表される。それぞれの材料につき最低2つの試料をそのODTについて測定し、算術平均をODTとして報告する。硬ブロックガラス転移温度示差走査熱量測定法DSCは、熱測定における周知の方法である。この方法は、材料の相変化が生じる温度、例えば、ガラス転移温度又は結晶融解温度の範囲を決定することができる。ここで、例えば、ガラス転移温度Tgは、iブロックコポリマー組成物の硬質相ガラス転移温度を上昇させ得る硬質相調整剤の選択、ii変性樹脂及び加工油等の成分が硬質相ガラス転移温度を低下させ得るかの決定、又はiii変性樹脂、加工油、及び硬質相調整剤等の硬質相会合成分の正味の影響が硬質相ガラス転移温度の上昇、低下、又は変化なしにつながり得るかの決定に有用である。硬ブロック、硬質相、軟ブロック、及び軟質相のガラス転移温度が、この方法の範囲内である。Mettler,Columbus,OHの822DSCモデル、又はPerkin-Elmer,Shelton,CTの7DSCシステム、又は同等の計装を用いて測定を行う。加熱/冷却速度及び他の試験パラメーターを制御し、かつデータを収集、計算、及び報告するために、計器をコンピュータに接続する。試験手順は、概して、ASTMD3418の手順に従う。手順は次の通りである。1製造業者の指示に従って計器を較正する。2単一の材料、例えば、同等の硬ブロックEHBポリマー、例えば、Sigma-Aldrich,Inc.,St.Louis,MO、又はPolysciences,Inc.,Warrington,PAからポリスチレン分子量標準として入手可能な、例えば、約35キロダルトンの重量平均分子量及び狭い分子分布を有するポリスチレンホモポリマーの場合、製造業者の指示に従って、試料材料約15mgを清潔なアルミニウムパンに設置し、蓋をし、しわ形成し、計器内に設置する。3ポリマーブレンド物、例えば、EHBポリマーと硬質相調整剤のブレンド物の場合、EHBポリマー、例えば、上述のポリスチレンホモポリマーを、硬質相調整剤、例えば、テトラメチルビスフェノール-AポリカーボネートTMBAPCと、ブロックコポリマー組成物中の硬ブロック対硬質相調整剤重量比と同等のEHBポリマー対硬質相調整剤の重量比でブレンドする。ブレンディングを、溶融ブレンディング、例えば、実施例の項の実施例1に記載される溶融ブレンディング等、又はEHBポリマーと硬質相調整剤の両方を溶解するのに好適な溶媒を用いた溶液ブレンディング、例えば、実施例の項の実施例15に記載される溶液ブレンディング等を含むが、それらに限定されない当該技術分野において既知の任意の標準の手段で達成することができる。ブレンドする材料の試料約15mgを、製造業者の指示に従って、清潔なアルミニウムパンに設置し、蓋をし、しわ形成し、計器内に設置する。3新しい材料又はブレンド物、例えば、新しいEHBポリマー、硬質相調整剤、又は他の硬質相若しくは軟質相会合成分を試験する場合、測定に適切な温度範囲を決定するために、1つ以上の試験走査を行う必要がある場合もあり、それは、転移の観察前及び観察後に十分なベースラインを提供すべきであり、温度走査は、試験する試料の最も高い相転移温度を上回る-50°C~約50°Cの範囲であってもよく、本開示の硬質相会合成分の場合、DSC走査は、-50°C~250°Cの範囲であってもよい。4計器を以下のようにプログラミングする:試料温度を所望の試験範囲の下限に設定する;温度を下限で5分間保持し、その後、上限に達するまで10°C/分の速度で上昇させる;温度を上限で5分間保持し、その後、試料を10°C/分で下限まで冷却する;温度を下限で5分間保持し、その後、第2の加熱走査のために試料を10°C/分で上限まで加熱する。5試験を開始し、データを同時に収集する。結果を、ASTMD3418、示差走査熱量測定法によるポリマーの転移温度についての標準の試験に記載の手順を用いて分析する。結果を第2の熱サイクルから報告する。ガラス転移の中点温度は、ASTMD3418の手順に従って決定され、ガラス転移温度と見なされる。EHBポリマーと変性樹脂及び加工油等の成分とのブレンド物、並びにEHBポリマーと硬質相調整剤、変性樹脂、及び加工油とのブレンド物を含むが、それらに限定されない他のポリマーブレンド物が、この方法の範囲内である。更に、ポリスチレン以外のEHBポリマー及びTMBAPC以外の硬質相調整剤も、この方法の範囲内である。更に、この方法の場合、EHBポリマーの数平均分子量は、対応する硬質のブロックブロックコポリマー組成物の数平均分子量の約0.5倍~約5倍の範囲である。最大積層体ひずみ最大積層体ひずみは、伸張性積層体が不可逆的変形、層間剥離、引裂、又は著しいパーセントのゆがみすなわち、5を超えるゆがみを維持し得るひずみである。ASTMD882に記載の引張試験等の引張試験において、最大積層体ひずみは、引張ひずみの増加を伴う引張力の比較的急な増加に関連し得る非常に小さいひずみ、多くの場合、約15パーセント未満の工学的ひずみで生じる当初の増加を含まない。引張試験を室温約22°Cで行う。試験される伸張性積層体が、実質的に直線寸法のサンプルに切断される。サンプル寸法は、計器に適切な力で必要な歪が達成されるように選定される。この試験に好適な計器には、MTSSystemsCorp.,EdenPrairie,Minnの引張試験装置例えば、AllianceRT/1若しくはSintech1/S、又はInstronEngineeringCorp.,Canton,Massの引張試験装置が含まれる。上に列挙されるAllianceRT/1又はSintech1/S計器のいずれかの場合、好適な試料寸法は、幅約16ミリメートル×長さ約75ミリメートルである。以下の手順は、上の試料寸法及びAllianceRT/1又はSintech1/Sのいずれかを用いたときの測定を説明する。計器をコンピュータに接続する。TestWorks4商標ソフトウェアが、試験パラメーターを制御し、データ獲得及び計算を実施して、グラフ及びデータの報告を提供する。試験に使用するグリップの幅は、試料の幅以上である。幅2.54cm1インチのグリップを使用することができる。保持具は、全保持力を試験応力の方向に垂直な単一の線に沿って集中させるように設計された、1つの平坦面と対向面を有する空気圧式の保持具であり、対向面からは、サンプルの滑りを最小限に抑えるための半円形半径=6mmが突出している。ロードセルは、測定される力がロードセルの容量の10~90、又は使用される荷重範囲となるように選定される。25ニュートンのロードセルが適切であり得る。装備品及びグリップが取り付けられる。計器が、製造者の指示書に従って較正される。把持力の線の間の距離ゲージ長さは、25.4ミリメートル1.0インチであり、これは、グリップの脇に保持された鋼定規を用いて測定される。装備品及びグリップの質量を補正するために、計器上の負荷読み取り値がゼロにされる。試料は、試験前に約22°Cで最低1時間平衡化される。たるみがなく、かつ測定される荷重が0.00ニュートン~0.02ニュートンであるような様式で、試料をグリップ内に装着する。約22°C及び1分間当たり50.8cm1分間当たり20インチのクロスヘッド速度で測定を行うために、計器を恒温室内に設置する。試験を開始し、試料が破れるまで20インチ/分で伸長する。データ取得速度は、工学的ひずみが最大約40のひずみでは200ヘルツであり、約40を超えるひずみでは50ヘルツである。引張試験の出力は、試料ひずみ工学的ひずみ及び対応する引張力を含み、独創的な材料の例積層体試料L2、表5が、図3に示される。低ひずみで引張力に小さい増加120があり得、積層体の一次伸張領域に対応する比較的平らな平坦領域121が続き、その後、伸張領域を過ぎると、試料ひずみの増加を伴って、測定された引張力に急な増加122がある。最大積層体ひずみは、引張力-ひずみ曲線上に描かれた2つの直線:i平坦領域124及びii急増領域125の交点123と見なされる。降伏点降下図3に示されるもの等を示す試料の場合、線124は、当初の増加領域120と急増領域122との間の最も高いひずみ値128での力-ひずみ曲線に対する接線であり、力-ひずみ曲線の勾配は、ゼロに等しい。降伏点降下を示さない試料の場合、線124は、当初の増加領域120と急増領域122との間のひずみ値での力-ひずみ曲線に対する接線であり、力-ひずみ曲線の勾配は、その最小値に達する。線125は、ひずみ点127での接線であり、力-ひずみ曲線の勾配は、急増領域122内のその第1のピーク値に達し、例えば、力-ひずみ曲線の第2の誘導体は、ゼロに等しい。上述のクロスヘッド速度及びデータ取得速度について、それぞれのひずみ点での接線は、以下の7つの力-ひずみデータ点:i特定のひずみにおける力-ひずみ値、ii特定のひずみ前の3つのひずみ点における力-ひずみ値、及びiii特定のひずみ後の3つのひずみ点における力-ひずみ値を通る回帰直線の勾配と見なされる。1つの回帰線当たりのデータ点の数を2点ずつ増加及び減少させる際に、例えば、1つの回帰線当たり7点から1つの回帰線当たり9点にデータ点の数を増加させる際に、1つの回帰線当たりのデータ点の数を、交点123におけるひずみ値に5未満の変化が存在するように選択し、すべての場合において、線形回帰分析に含まれる特定のひずみ前後に等しい数のデータ点が存在するように回帰を設定する。それぞれの伸張性積層体の最低5つの試料を最大積層体ひずみについて測定し、算術平均を最大積層体ひずみとして報告する。エラストマー及び積層体経年劣化方法本方法において、弾性フィルム又は積層体を、伸張状態下で、40°C±2°Cで1週間保持し、長期間の製品貯蔵をシミュレートする。相対湿度は、20~80の範囲内であってもよいが、経年劣化試験を通して同一の相対湿度±5で維持すべきである。エラストマーフィルムに適用される経年劣化ひずみは、300の工学的予ひずみ後、100の工学的ひずみであり、伸張性積層体に適用される経年劣化ひずみは、予ひずみなしで50の工学的ひずみである実施例3の積層体調製の項に記載されるもの等の伸張性積層体のエラストマー構成要素が、概して、積層体の製造中に予め伸張されるため。実施例において、試験するフィルムは、約20ミリメートルの開始幅及び約6.35cm2.5インチの開始ゲージ長さ133図4Aを有する一方で、試験される積層体は、約16ミリメートルの開始幅及び約6.35cm2.5インチの開始ゲージ長さを有する。加えて、特性試験例えば、2サイクルヒステリシス中に試料を伸長した状態で保持する助けとなるように、かつ試料を把持するために、試験されるフィルム及び積層体の全長は、約11.4cm4.5インチであり、セットアップ及び経年劣化プロセス中にこれらの領域が伸張するのを防ぐ助けとなるように、ゲージ領域の外側の約2.54cm1.0インチの試料領域がマスキングテープ131で被覆される。更に、基準線132が、テープ領域131と伸張領域130との間の境界面に沿って、フィルム又は積層体試料上に描かれる。ボールペンがマーキングに推奨されているが、試料と相互作用して早期失敗又は他の否定的な反応を引き起こさない限り、他の種類のマーカーが許容される。エラストマー繊維、ストランド、及び不織布を含むが、それらに限定されない他の試験形態、並びに他の試験形態寸法が、この方法の範囲内である。実施例において、試料を伸長した状態で保持するために、両面シリコーン剥離紙で被覆された木板を使用し、板は、最大10個の試料を約2.54cm1.0インチ間隔で並んで保持するように寸法決定される。試料を室温で伸張し、板上に載置する。フィルムの場合、試験試料の一方のテープで固定された端部を板にホチキス留めし、次いで、他方のテープで固定された端部を、テープで固定されていない伸張領域内で300の工学的ひずみをもたらす長さまで伸張させ例えば、6.35cm2.5インチのゲージ長さに基づいて、19.1cm7.5インチ伸張させる、10秒間保持し、テープで固定されていない伸張領域内で100の工学的ひずみをもたらす距離で板にホチキス留めする例えば、6.35cm2.5インチのゲージ長さに基づいて、12.7cm5.0インチ。積層体の場合、試験試料の一方のテープで固定された端部を板にホチキス留めし、他方のテープで固定された端部を、テープで固定されていない伸張領域内で50の工学的ひずみをもたらす長さまで伸張させ例えば、6.35cm2.5インチのゲージ長さに基づいて、9.53cm3.75インチ、次いで、板にホチキス留めする。またフィルムの場合、タルク又は粒子状デンプンの薄いコーティングを塗布して、フィルム試料がそれ自体又は剥離紙に貼り付かないようにすることができる。経年劣化させるすべての試料を板上に載置するまで、この手順を続ける。その後、テープで固定された端部のそれぞれの上に、約2.54cm1.0インチの幅及び0.64cm0.25インチの厚さの棒鋼をテープで固定された領域にわたって設置し、フィルム又は積層体のいかなる部分にも触れないようにする。幅約2.54cm1.0インチ及び厚さ約0.7ミリメートルのシム鋼を板の下に設置し、更に棒を上にし、その後、C型クランプを使用して3つの部品をともに保持する棒板シム。片側につき合計3つのC型クランプを使用する。棒は、ホチキスよりも大きい領域にわたって試料の張力を分布する助けとなり、経年劣化中に試料への損傷を最小限に抑える助けとなる。その後、伸張した試料を有する板を、一定温度で一定湿度の部屋に1.0週間設置する40°C±2°C、75±5の相対湿度。それぞれの材料につき最低5つの試料を試験する。経年劣化プロセスが完了した時点で、試料を板から取り除き、垂直に吊るした状態で、すぐに室温約22°Cで10分間回復させ、続いて、剥離紙上に平らに置いた状態で、40°Cで更に10分間回復させる。その後、伸張区域134図4Bの長さを測定して、永久ひずみパーセントを決定する。本開示のある特定の実施形態において、例えば、材料がマスキングテープ131の下から引っ張られた結果として、経年劣化プロセス中に基準線132のうちの1つ又は両方の位置が移動し得る図4C。この状況下において、伸張区域135の長さは、新たに位置付けられた基準線132の間の距離と見なされる図4C。更に、新たに位置付けられた基準線132は、テープ/試料の境界面に平行でない場合もある図4Cにおいて説明されるように。この状態において、伸張区域135の長さは、新たに位置付けられた基準線132の間の平均距離と見なされる。その後、試料を30°Cのオーブンに設置し、かつ約12時間毎に伸張区域の長さを測定することによって、それらを完全に回復させる。完全な回復は、12時間の期間で5未満の長さの変化と見なされる。回復が完了した後、試料を試験する前に室温で少なくとも12時間安全に保存する。エラストマーの2サイクルヒステリシス試験又は積層体の2サイクルヒステリシス試験のいずれかによって試料を評価する場合、把持力の線の間の距離、すなわち、2サイクルヒステリシス試験ゲージ長さは、経年劣化前の試料の開始ゲージ長さ133と等しい。基準線132がテープ/試料の境界面に留まったまま図4Bか、又は経年劣化プロセス中に移動した図4Cかにかかわらず、把持力の線が基準線132上に集中するように、試料をグリップ内に装着する。更に、上述の経年劣化及び回復プロトコル後に任意の永久ひずみを維持するエラストマー又は積層体試料では、装着した試料に幾らかのたるみが存在し得る。このような場合、引張試験装置のクロスヘッドは、第1の荷重サイクル中に持続可能な有限の力が観察される前に、幾らかの距離を移動しなければならない場合もある。この手順は、貯蔵中のすべての製品がその圧縮パッケージ内にある状態で生じ得る永久ひずみ及び結果として生じる力損失をシミュレートすることを目的としている。エラストマーフィルムの場合、対応する経年劣化させていない対照試料に予ひずみを付与して300の工学的ひずみにし、上述の方法に従って回復させる。積層体の場合、対応する経年劣化させていない対照試料は、概して、受領時の積層体、例えば、市販の製品から得られる積層体、又は製造時の積層体、例えば、実施例3に開示の積層体調製方法に従って製造される積層体のいずれかである。エラストマーの2サイクルヒステリシス試験この方法を用いて、エラストマー組成物を含有する製品の適用中に消費者が経験する力、並びにその適用時の製品の適合性及び機能性の程度と相関し得る、平らなフィルムの形態を含む緩回復型エラストマーの特性を決定する。繊維、ストランド、及び不織布を含むが、それらに限定されない他の試料形態が、この方法の範囲内である。2サイクルヒステリシス試験方法を、室温22°C/70°F又は体温37°C/99°Fで行う。試験される材料は、実質的に直線形状に切り取られる。試料の寸法は、機器に適切な力によって、必要なひずみが得られるように選択されるべきである。この試験に好適な計器には、MTSSystemsCorp.,EdenPrairie,Minnの引張試験装置例えば、AllianceRT/1若しくはSintech1/S、又はInstronEngineeringCorp.,Canton,Massの引張試験装置が含まれる。上記のアライアンスAllianceRT/1又はシンテックSintech1/S機器のどちらの場合も、好適な試料寸法は、厚さ約0.13mm、幅約20mm、長さ約100mmである。以下の手順は、上の試料寸法及びAllianceRT/1又はSintech1/Sのいずれかを用いたときの測定を説明する。計器をコンピュータに接続する。TestWorks4商標ソフトウェアが、試験パラメーターを制御し、データ獲得及び計算を実施して、グラフ及びデータの報告を提供する。試験に使用されるグリップは試料よりも幅が広い。幅2.54cm1インチのグリップを使用することができる。グリップは、全把持力を試験応力の方向に垂直な単一の線に沿って集中させるように設計された空気作動型グリップであり、1つの平面と、半円半径=6mm突出して試料の滑りを最小限に抑える対向する面を有する。ロードセルは、測定される力がロードセルの容量の10~90、又は使用される荷重範囲となるように選定される。25ニュートンのロードセルを用いてもよい。装備品及びグリップが取り付けられる。計器が、製造者の指示書に従って較正される。把持力線の間の距離ゲージ長さは、63.5mm2.50インチであり、別途明記されない限り、グリップの脇に保持される鋼定規で測定される。装備品及びグリップの質量を補正するために、計器上の負荷読み取り値がゼロにされる。試料の質量、厚さ、及び坪量を試験前に測定する。別途明記されない限り、たるみがなく、かつ測定される荷重が0.00ニュートン~0.02ニュートンであるような様式で、試料をグリップ内に装着する。測定を22°Cで行うために、計器を温度制御された部屋に設置する。測定を37°Cで行うために、好適な環境試験室を用いて試験温度を維持し、試料をグリップ内に装着し、試験開始前に37°Cで5分間平衡化する。エラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させたエラストマー試料の場合、把持力線の間の距離、すなわち、2サイクルヒステリシス試験ゲージ長さは、経年劣化前の試料の開始ゲージ長さ133と等しい図4A。エラストマー及び積層体経年劣化方法に記載されるように、基準線132がテープ/試料の境界面に留まったまま図4Bか、又は経年劣化プロセス中に移動した図4Cかにかかわらず、把持力線が基準線132上に集中するように、試料をグリップ内に装着する。更に、経年劣化及び回復プロトコル後に任意の永久ひずみを維持するエラストマー試料において、装着した試料に幾らかのたるみが存在し得る。このような場合、引張試験装置のクロスヘッドは、第1の荷重サイクル中に持続可能な有限の力が観察される前に、ある距離を移動しなければならない場合もある。この手順は、貯蔵中のすべての製品がその圧縮パッケージ内にある状態で生じ得る永久ひずみ及び結果として生じる力損失をシミュレートすることを目的としている。フィルム試料の2サイクルヒステリシス試験方法は、以下の工程を含むすべてのひずみは工学的ひずみである:11分間当たり50.8cm1分間当たり20インチの一定したクロスヘッド速度で、保持することなく、試料に375のひずみを与える。21分間当たり7.62cm1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、保持することなく、ひずみを0ひずみまで低減させるすなわち、グリップを最初のゲージ長さ6.35cm2.50インチに戻す。31分間当たり50.8cm1分間当たり20インチの一定したクロスヘッド速度で、保持することなく、試料に375のひずみを与える。41分間当たり7.62cm1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、ひずみを200ひずみまで低減させる。5200ひずみで2分間保持する。61分間当たり7.62cm1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、ひずみを150ひずみまで低減させる。7150ひずみで2分間保持する。81分間当たり7.62cm1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、ひずみを100ひずみまで低減させる。9100ひずみで2分間保持する。101分間当たり7.62cm1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、ひずみを60ひずみまで低減させる。1160ひずみで5分間保持する。121分間当たり7.62cm1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、0ひずみにする。測定された荷重除去力は、i工程5における2分間保持後の200ひずみでの力、ii工程7における2分間保持後の150ひずみでの力、iii工程9における2分間保持後の100ひずみでの力、及びiv工程11における5分間保持後の60ひずみでの力である。矩形又は正方形断面を有する試験試料の場合、荷重除去力を、正規化される荷重除去力=[測定される荷重除去力×20mm×1平方メートル当たり100グラム]÷[mm単位の当初の試料幅×1平方メートル当たりのグラム単位の当初の坪量]に従って、幅20ミリメートル×1平方メートル当たり100グラムの坪量当たりのニュートンに正規化し、当初の幅及び当初の坪量を、試料を伸張する前に決定する。それぞれの材料につき最低5つの試料を試験し、それぞれの保持ひずみで正規化された荷重除去力の算術平均を報告する。矩形でも正方形でもない断面を有する試験試料の場合、同等の当初の試料幅we及び同等の当初の坪量BWeを用いて、荷重除去力を正規化する。同等の幅weは、試料断面と同一の領域を有する矩形の幅であり、更に、同等の矩形の縦横比=we/heを、試料断面の境界を示す外接矩形の縦横比と等しくなるように維持し、式中、heは、we≧heと同等の矩形の高さであり、外接矩形は、試料断面の周辺に描くことができる領域という点で最小の矩形である。例えば、試料断面が直径Dを有する円形である場合、同等の矩形の領域=weheは、πD2/4と等しく、外接矩形は、D2と等しい領域及び縦横比1=we/heを有し、同等の幅は、we=π1/2D/2=0.89Dによって得られる。更に、例えば、試料断面が2aと等しい長軸及び2bと等しい短軸を有する楕円形である場合、同等の矩形の領域は、πabと等しく、外接矩形は、4abと等しい領域及びa/bの縦横比を有し、同等の幅は、we=π1/2a=1.77aによって得られる。対応する同等の坪量を、試験試料の単位長ml当たりの同等の幅及び測定される質量、すなわち、BWe=ml/weから決定する。測定される荷重除去力を、正規化された荷重除去力=[測定される荷重除去力×20mm×1平方メートル当たり100グラム]÷[mm単位の当初の同等の試料幅we×1平方メートル当たりのグラム単位の当初の同等の坪量BWe]に従って幅20ミリメートル×1平方メートル当たり100グラムの坪量当たりのニュートンに正規化し、同等の当初の幅及び同等の当初の坪量を、試料を伸張する前に決定する。それぞれの材料につき最低5つの試料を試験し、それぞれの保持ひずみで正規化された荷重除去力の算術平均を報告する。サンプル寸法が異なる場合、クロスヘッド速度が、試験の各部分に対して適切な歪速度を維持するように調節される。例えば、ゲージ長さが31.7mm1.25インチの試料の場合、1分間当たり25.4cm1分間当たり10インチのクロスヘッド速度を、工程1及び工程3で使用する。失敗することなく375までひずみを与えることができないフィルム試料の場合、工程1及び工程3で使用される荷重ひずみは、1分間当たり50.8cm1分間当たり20インチのクロスヘッド速度、6.35cm2.5インチのゲージ長さ、及び2.54cm1インチの試料幅を用いて、ASTMD882に記載される引張試験等の標準の引張試験から決定される破断時の算術平均ひずみの70であると見なされるべきである。破断時の平均ひずみを、それぞれの材料につき最低5つの試料から決定するべきである。更に、工程5、工程7、工程9、及び工程11における保持ひずみのいずれかが、工程1及び工程3における荷重ひずみを上回る場合、その保持工程及び前述のひずみ低減工程を飛ばす。積層体の2サイクルヒステリシス試験この方法を用いて、緩回復型伸張性積層体を含有する製品の適用中に消費者が経験する力、並びに適用時の製品の適合性及び性能性の程度と相関し得る積層体の特性を決定する。2サイクルヒステリシス試験方法を、室温約22°Cで行い、体温37°Cでも行う。試験される伸張性積層体が、実質的に直線寸法のサンプルに切断される。サンプル寸法は、計器に適切な力で必要な歪が達成されるように選定される。この試験に好適な計器には、MTSSystemsCorp.,EdenPrairie,Minnの引張試験装置例えば、AllianceRT/1若しくはSintech1/S、又はInstronEngineeringCorp.,Canton,Massの引張試験装置が含まれる。上に列記されるAllianceRT/1又はSintech1/S計器のいずれかの場合、好適な試料寸法は、幅約16ミリメートル×長さ約75ミリメートルである。試料の厚さは、伸張性積層体の材料及び構造、並びに厚さを測定するために用いる封圧に依存している。試料の厚さは、0.5ミリメートル~5ミリメートルの厚さであってもよく、1.38kPa1平方インチ当たり0.2ポンドの封圧で測定される。しかしながら、異なる厚さ例えば、0.5ミリメートル未満又は5ミリメートル超を有する伸張性積層体の試験は、この方法の範囲内である。以下の手順は、上の試料寸法及びAllianceRT/1又はSintech1/Sのいずれかを用いたときの測定を説明する。計器をコンピュータに接続する。TestWorks4商標ソフトウェアが、試験パラメーターを制御し、データ獲得及び計算を実施して、グラフ及びデータの報告を提供する。試験に使用するグリップの幅は、試料の幅以上である。幅25.4ミリメートル1インチのグリップを使用してもよい。保持具は、全保持力を試験応力の方向に垂直な単一の線に沿って集中させるように設計された、1つの平坦面と対向面を有する空気圧式の保持具であり、対向面からは、サンプルの滑りを最小限に抑えるための半円形半径=6mmが突出している。ロードセルは、測定される力がロードセルの容量の10~90、又は使用される荷重範囲となるように選定される。25ニュートンのロードセルを用いてもよい。装備品及びグリップが取り付けられる。計器が、製造者の指示書に従って較正される。把持力線の間の距離ゲージ長さは、63.5ミリメートル2.50インチであり、別途明記されない限り、グリップの脇に保持される鋼定規で測定される。装備品及びグリップの質量を補正するために、計器上の負荷読み取り値がゼロにされる。試料は、試験前に22°Cで最低1時間平衡化される。別途明記されない限り、たるみがなく、かつ測定される荷重が0.00ニュートン~0.02ニュートンであるような様式で、試料をグリップ内に装着する。測定を22°Cで行うために、計器を温度制御された部屋に設置する。測定を37°Cで行うために、好適な環境試験室を用いて試験温度を維持し、試料をグリップ内に装着し、試験開始前に37°Cで5分間平衡化する。異なるソースからの伸張性積層体は、異なるひずみを有してもよく、その上で、不可逆的変形、層間剥離、引裂、又は著しいパーセントのゆがみすなわち、5を超えるゆがみが生じ始める。これは、おむつのサイドパネル、レッグカフ、及びウエストバンド等の市販の製品から得られる伸張性積層体、並びに内部で作製される伸張性積層体、例えば、実施例に開示の積層体調製方法に従って作製される伸張性積層体にも当てはまる。積層体試料の2サイクルヒステリシス試験のために、試験ひずみのピークひずみピークは、その値が四捨五入するときに5で割ることができる目標のひずみをもたらさない場合、最大の積層体ひずみ試験に従って決定される、5の倍数に四捨五入される平均最大パーセントひずみの70と見なされる。例えば、平均最大パーセントひずみの70が187.1と等しい場合、この値は、パーセントを四捨五入したときに5で割ることができないため187、ひずみのピークは、190と見なされる。また、例えば、平均最大パーセントひずみの70が180.1と等しい場合、この値は、パーセントを四捨五入したときに5で割ることができるため180、ひずみのピークは、180と見なされる。536を超える平均最大パーセントひずみを有する積層体の場合、ひずみのピークとして375が使用される。エラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させた積層体の場合、ひずみのピークを、エラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させていない一組の同等の積層体試料から決定する。例えば、実施例3の積層体調製方法に従って製造される積層体、線が作製された伸張性積層体、又は市販の製品が経験する製造並びに典型的な貯蔵及び運送状態例えば、ひずみ、圧力、温度の過程を越えて更なる経年劣化に供されていない市販の製品から得られるものがある。経年劣化プロセス前後のヒステリシス曲線を比較することが目的であるため、エラストマー及び積層体経年劣化方法を別段行わない場合、開始積層体試料を任意の更なる経年劣化に供さないように注意すべきである。更に、エラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させた積層体試料の場合、把持力線の間の距離、すなわち、2サイクルヒステリシス試験ゲージ長さは、経年劣化前の試料の開始ゲージ長さ133と等しい図4A。エラストマー及び積層体経年劣化方法に記載されるように、基準線132がテープ/試料の境界面に留まったまま図4Bか、又は経年劣化プロセス中に移動した図4Cかにかかわらず、把持力線が基準線132上に集中するように、積層体をグリップ内に装着する。更に、経年劣化及び回復プロトコル後に任意の永久ひずみを維持する積層体試料の場合、装着した試料に幾らかのたるみが存在し得る。このような場合、引張試験装置のクロスヘッドは、第1の荷重サイクル中に持続可能な有限の力が観察される前に、幾らかの距離を移動しなければならない場合もある。この手順は、貯蔵中のすべての製品がその圧縮パッケージ内にある状態で生じ得る永久ひずみ及び結果として生じる力損失をシミュレートすることを目的としている。積層体試料の2サイクルヒステリシス試験方法は、以下の工程を含むすべてのひずみは工学的ひずみである:11分間当たり50.8センチメートル1分間当たり20インチの一定したクロスヘッド速度で、保持することなく、試料に規定のひずみパーセントのピークひずみピークのひずみを与える。21分間当たり7.62センチメートル1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、保持することなく、ひずみを0ひずみまで低減させるすなわち、グリップを最初のゲージ長さ6.35cm2.50インチに戻す。31分間当たり50.8センチメートル1分間当たり20インチの一定したクロスヘッド速度で、保持することなく、試料にひずみピークのひずみを与える。41分間当たり7.62センチメートル1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、ひずみを、規定のひずみピークについて表1に列記される第1の保持ひずみまで低減させる。5規定のひずみピークについて表1に列記される第1の保持時間、試料を工程4のひずみで保持する。61分間当たり7.62センチメートル1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、規定のひずみピークについて表1に列記される第2の保持ひずみまでひずみを低減させる。7規定のひずみピークについて表1に列記される第2の保持時間、工程6のひずみで試料を保持する。81分間当たり7.62センチメートル1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、規定のひずみピークについて表1に列記される第3の保持ひずみまでひずみを低減させる。9規定のひずみピークについて表1に列記される第3の保持時間、工程8のひずみで試料を保持する。101分間当たり7.62センチメートル1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、規定のひずみピークについて表1に列記される第4の保持ひずみまでひずみを低減させる。11規定のひずみピークについて表1に列記される第4の保持時間、工程10のひずみで試料を保持する。121分間当たり7.62センチメートル1分間当たり3インチの一定したクロスヘッド速度で、0ひずみにする。試験ひずみピークが60以上であり、かつ工程5、工程7、工程9、又は工程11の保持ひずみのうちの1つが60と等しい積層体の場合、報告される荷重除去力は、保持期間後、60ひずみで伸張性積層体SLの測定される荷重除去力であり、以下の等式に示されるように、SLの幅1メートル×SL中のエラストマー接着剤EAの1平方メートル当たり1グラムの坪量当たりのニュートン、N/mgsm=N/g/mに正規化される。SL中の弾性体及び接着剤の坪量は、SL中のエラストマー接着剤のグラムを完全に伸長したSLの面積で割って計算される。完全に伸ばされた伸張性積層体の面積AFESLは、弾性体及び接着剤が存在しない伸張性積層体の基材の面積として定義される。正規化した荷重除去力N/mgsm=N/g/m=それぞれの材料につき最低5つの試料を試験し、60ひずみで正規化された荷重除去力の算術平均を報告する。試験ひずみピークが60以上であり、かつ工程5、工程7、工程9、又は工程11の保持ひずみのうちいずれも60に等しくない積層体の場合、報告される荷重除去力は、隣接したひずみで荷重除去力の間を直線的に補間し、その後、上の等式に従って正規化することによって得られる、60ひずみでの伸張性積層体の補間荷重除去力である。例えば、ひずみピークが180である場合、表1に従って、工程5、工程7、工程9、及び工程11の保持ひずみは、それぞれ、100、75、50、及び30であり、60での荷重除去力は、例えば、以下の関係を用いて、保持期間後に工程7及び工程9で得られる荷重除去力の間を直線的に補間することによって決定されるであろう。式中、UL60は、保持期間後、60ひずみでの荷重除去力であり、UL60及びUL60-は、それぞれ、保持期間後、60ひずみをほんの少し上回る保持ひずみ及び60ひずみをほんの少し下回る保持ひずみでの荷重除去力であり、HS60及びHS60-は、それぞれ、60ひずみをほんの少し上回る保持ひずみ及び60ひずみをほんの少し下回る保持ひずみである。したがって、上の例において、保持後75ひずみでの工程7の荷重除去力が1.04ニュートンであり、保持後50ひずみでの工程9の荷重除去力が0.78ニュートンである場合、保持期間後の60ひずみでの補間荷重除去力は、0.88ニュートンである。次いで、補間荷重除去力を、上の等式に従って正規化する。それぞれの材料につき最低5つの試料を試験し、60ひずみで正規化された補間荷重除去力の算術平均を報告する。試験ひずみピークが60未満である積層体の場合、報告される荷重除去力は、保持期間後の工程5の伸張性積層体の測定される荷重除去力であり、上の等式に従って正規化される。それぞれの材料につき最低5つの試料を試験し、保持期間後の工程5からの正規化された荷重除去力の算術平均を報告する。サンプル寸法が異なる場合、クロスヘッド速度が、試験の各部分に対して適切な歪速度を維持するように調節される。例えば、ゲージ長さが31.7ミリメートル1.25インチの試料において、1分間当たり25.4センチメートル1分間当たり10インチのクロスヘッド速度を、工程1及び工程3で使用し、1分間当たり3.81センチメートル1分間当たり1.5インチのクロスヘッド速度を、工程4、工程6、工程8、工程10、及び工程12で使用する。実施例1表2に示されるように、緩回復型伸張フィルムを、様々な量のエラストマーポリマー、変性樹脂、及び鉱油を用いて調製する。ブレンド物の押出し試料フィルムF1a、F1b、及びF2、又は小バッチの溶融混合及び加熱したカーバープレス上でのフィルムへの圧縮成形試料フィルムF3~F6のいずれかによって、ブレンディングを達成する。試料フィルムF1a及びF1bは、商標表記Vector登録商標4211でDexcoPolymersL.P.,Houston,TXから市販されている、水素添加されていないスチレン-イソプレン-スチレンSIS三元ブロックコポリマーを含む。試料フィルムF2及びF3は、商標表記Septon商標4033でKurarayAmericaInc.,Pasedena,TXから市販されている、水素添加されたスチレン-エチレン-エチレン/プロピレン-スチレンSEEPS三元ブロックコポリマーを含む。試料フィルムF4~F6は、商標表記Septon商標4033及びSepton商標4044でともにKurarayAmericaInc.,Pasedena,TXから市販されているSEEPS三元ブロックコポリマーの組み合わせを含み、Septon商標4044は、Septon商標4033の高分子量バージョンである。試料フィルムF1a及びF1bは、商標表記ArkonP140でArakawaChemicalInc.,Chicago,ILから市販されている脂環式炭化水素樹脂の形態の変性樹脂を含む。試料フィルムF2~F6は、商標表記Eastotac商標H-142RでEastmanChemicalCompany,Kingsport,TNから市販されている水素添加脂肪族炭化水素樹脂の形態の変性樹脂を含む。試料フィルムF1~F6は、商標表記Britol登録商標50TでCromptonCorporation,Petrolia,PAから市販されている白色鉱油を含む。試料フィルムF2~F6が本開示のエラストマーフィルムを表す一方で、試料フィルムF1a及びF1bは、比較エラストマーフィルムを表す。スチレンの重量パーセントは、製造業者の技術データシートに基づく公称値である。成分の百分率は重量パーセントである。試料F1a及びF1bは比較例であり、試料F2~F6は本発明の実施形態である。押出しフィルムを、ZE25という名称でBerstorffKraussMaffeiCorporationFlorence,KYの事業部によって製造された高トルク共回転2軸押出成形機を用いて調製する。この押出成形機は、25ミリメートルのねじ直径、32の長さと直径の比、及び冷却供給区域に加えて、その長さに沿った6つの加熱/冷却バレル区域を有する。エラストマー、油、及び変性樹脂の乾式ブレンド物を、比較的均一な混合物を得るために回転ドラムにかけ、その乾式ブレンド物を、振動重力供給機を介して押出成形機に供給する。第1の加熱/冷却区域バレル区域2は、エラストマー及び変性樹脂の軟化を開始するのに十分に高い温度で維持され、材料を前方に運ぶための運搬要素からなる。第2~第4の加熱/冷却区域バレル区域3~5がそれぞれ、高剪断前進混練要素及び前進運搬要素を装備している一方で、第4の加熱/冷却区域バレル区域5は、高剪断後進混練要素も装備しており、第5の加熱/冷却区域バレル区域6は、分散要素及び逆行運搬密封要素を装備しており、すべて、低分子量及び高分子量構成要素の圧力上昇、剪断、及び混合を促進するためである。第6であって最後の加熱/冷却区域バレル区域7は、前進運搬要素を装備しており、キャストフィルムダイの後方で十分な圧力を高め、かつダイを通る押出しを促進することを目的としている。試料フィルムF1a及びF1bについて、設定温度プロファイルバレル区域2~7、移送管、ダイは、約138°C、157°C、174°C、185°C、185°C、182°C、163°C、163°C280°F、315°F、345°F、365°F、365°F、360°F、325°F、325°Fであり、ねじは、1分間当たり約60回転で回転する。試料フィルムF2について、設定温度プロファイルバレル区域2~7、移送管、ダイは、約93°C、135°C、149°C、157°C、163°C、163°C、171°C、171°C200°F、275°F、300°F、315°F、325°F、325°F、340°F、340°Fであり、ねじは、1分間当たり約50回転で回転する。25.4cm10インチ幅のコートハンガーキャストフィルムダイを用いて、複合されたエラストマー混合物を成形して薄いフィルムにし、両面シリコーンコーティングされた剥離紙上に収集され、かつ厚紙ロール上に巻き付けられる押出物を受容するように、フィルム剥離ユニットを位置付ける。フィルム坪量を、剥離ユニットの線速度を変化させて調整し、フィルムの特性を評価する前に、又はフィルムから積層体を作製する前に、フィルムを室温約22°Cで少なくとも2日間保存する。25.4cm10インチのキャストフィルムダイから収集したフィルムの幅は、約19.1cm7.5インチであり、中間部12.7cm5インチを特性試験又は積層体作製に使用する。更に、任意の所与の特性試験又は積層体調製の場合、最低5つの試料を収集したフィルムから切り取って試験し、それぞれの切り取って試験したフィルム試料の間の間隔は、製造物の縦方向に約203.2cm80インチである。この間隔は、収集したフィルムの代表的なサンプリングをもたらすことを目的としている。小バッチの溶融混合フィルムを、二重ブレードを装着したHaakeRheomix600内部ミキサーThermoScientific,Newington,NH、及び22.9cm×22.9cm9インチ×9インチの加熱圧盤を備えた圧縮成形プレスCarver,Inc.,Wabash,IN、モデル番号3853-0/3925を用いて調製する。ミキサーの金属温度を、試料フィルムF3及びF5において約185°C約365°Fに、試料フィルムF4において約195°C約383°Fに、試料フィルムF6において約220°C約428°Fに設定する。金属温度を平衡化した後、1分間当たり約25回転でブレードの回転を開始し、エラストマー、油、及び変性樹脂の約50グラムの乾式ブレンド物を内部ミキサーに添加し、荷重シュートを閉じる。その後、ブレードの回転速度を、1分間当たり約10回転の間隔で1分間当たり最大約85回転に上昇させ、それぞれの工程において次に高い速度に移る前に約5秒間の速度平衡を許可する。1分間当たり85回転で約5分間混合した後、荷重シュートを開き、混合の均一性を確認する。試料が完全にブレンドされたように見えない場合、混合温度、時間、及び/又は回転速度を上昇させ、試料を過熱しないように注意する概して、試料の変色又は黒化を示す。さもなければ、回転速度を1分間当たり約40回転まで、金属設定温度を約120°Cまで引き下げる。約5分後、回転速度を更に1分間当たり約20回転まで引き下げる。更に5分後、ブレードの回転を停止し、ブレンド物を内部ミキサーから取り除き、室温約22°Cまで冷却させる。圧縮成形プレスを特注鋳型とともに使用して、溶融混合組成物からフィルム試料を調製する。鋳型は、2つの金属板幅約22.9cm9インチ及び長さ約30.5cm12インチ、2枚のテフロン登録商標フィルム幅約15.2cm6インチ、長さ約30.5cm12インチ、及び厚さ約0.025cm0.010インチ、並びに2つの金属シム幅約2.54cm1インチ、長さ約30.5cm12インチ、及び厚さ約0.069cm0.027インチのアセンブリである。このアセンブリは、深さ約0.018cm0.007インチの鋳型を形成する。圧縮成形プレス上の金属圧盤を、溶融混合組成物の秩序無秩序温度に基づく温度に設定し、金属板を下方の圧盤上に積み重ねて予熱する。圧盤及び金属板の温度が設定温度に達した後、約3グラムの溶融混合組成物をテフロン登録商標シートのうちの1つの上に設置し、その後、予熱した金属板のうちの1つの上に設置する。シムを、テフロン登録商標シートの外側の金属板の外縁上に設置する。次いで、第2のテフロン登録商標シート及び第2の予熱した金属板を一番上に設置して、鋳型のアセンブリを仕上げる。鋳型アセンブリ全体を圧縮成形プレス内に設置し、鋳型に約17.2MPa1平方インチ当たり2500ポンドの圧力をかけて、設定温度で維持する。約30秒後、鋳型に印加される圧力を約68.9MPa1平方インチ当たり10,000ポンドまで上昇させ、約30秒間保持する。テフロン登録商標シートの間に維持される押圧されたフィルムを鋳型から取り除き、室温約22°Cまで冷却する。フィルムをテフロン登録商標シートの間から取り除き、折り畳み、68.9MPa1平方インチ当たり10,000ポンドを鋳型に印加するときにそれを約30秒間の代わりに約60秒間保持することを除いて、上で概説された手順に従って再押圧する。第2の押圧後にフィルムを鋳型から取り除き、テフロン登録商標シートの間に維持し、室温約22°Cまで冷却する。フィルムをテフロン登録商標シートの間から取り除き、フィルムの特性を評価する前に、両面剥離紙の間に室温で約2日間保存する。任意の所与の特性試験において、最低5つのランダム試料を少なくとも2つの異なる圧縮成形フィルムから切り取って試験し、試験試料の数を圧縮成形フィルムの数で比較的均等に分ける。例えば、2つの圧縮成形フィルム試料を製造するとき、3つのランダム試験試料を一方の成形フィルムから採取し、2つのランダム試験試料を他方の成形フィルムから採取する。秩序無秩序温度ODT分析のための圧縮成形試料を、i厚さ約1.5ミリメートルのシムを鋳型の4つすべての側面上で使用すること、ii約17.2MPa1平方インチ当たり2500ポンドの圧力を鋳型に印加する工程を飛ばすこと、及びiii約68.9MPa1平方インチ当たり10,000ポンドの圧力を鋳型に印加するときに、それをこの圧力で約3分間保持することを除いて、上で概説された手順に従って製造する。フィルムをテフロン登録商標シートの間から取り除くとき、これを気泡に関して検査する。観察可能な気泡が少なくとも直径27ミリメートルの領域内に存在しない場合、フィルムは、ODTを決定するのに好適である。観察可能な気泡を有しない直径約27ミリメートルの領域が存在しない場合、試料を折り畳み、再押圧する。少なくとも27ミリメートルの領域に気泡が観察されなくなるまでこの手順を繰り返し、この手順を所与の試料を用いて何度も繰り返し過ぎないように注意する概して、変色したか、又はわずかに黒化した試料を示す。必要に応じて、新しい溶融混合組成物を用いて押圧手順を行う。更に、エラストマーフィルムが押出される場合、複数のフィルム試料を積み重ねてODT分析のための試料を製造することが可能であり得る。この場合、積重体を圧縮成形プレス内で、室温で更に圧縮し、フィルム層のいずれの間にも閉じ込められた空気が実質上存在しないようにすることが推奨される。表2のエラストマー組成物F1a及びF2~F6のフィルムを、上の試験方法の項に記載の秩序無秩序温度及び伸長後回復方法に従って測定する。秩序無秩序温度ODT並びに22°C72°F及び37°C99°Fで15秒間の回復後の当初ひずみに対するパーセントが表3に示される。更に、表2のエラストマー組成物F1a及びF2~F6のフィルムを、上の試験方法の項に記載のエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させる。表2のエラストマー組成物F1a及びF2~F6の対応する経年劣化させていない対照フィルムに予ひずみを付与して300の工学的ひずみにし、上の試験方法の項に記載のエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って回復させる。経年劣化させたエラストマーフィルム及び経年劣化させていないエラストマーフィルムの荷重除去力を、上の試験方法の項に記載のエラストマーの2サイクルヒステリシス試験方法に従って測定する。37°C99°Fで正規化された荷重除去力並びに60、100、150、及び200の工学的ひずみの保持ひずみが、それぞれの保持ひずみでの対応する力保持要素とともに表3に示される。表3は、水素添加エラストマーを含む緩回復型エラストマー組成物の利点、及び水素添加エラストマーを含む所与の化学族内のより高いODTの利点を示す。フィルムを、エラストマー及び積層体経年劣化方法に従って、40°Cで1週間、100の工学的ひずみで経年劣化させ、2サイクルヒステリシス試験用の経年劣化させていないフィルムに予ひずみを付与して300の工学的ひずみにし、その後、エラストマー及び積層体経年劣化方法に概説される手順に従って回復させる。力保持要素=経年劣化させていないフィルムの力/経年劣化させていないフィルムの力-経年劣化させたフィルムの力実施例2緩回復型伸張性積層体を、表2に開示される押出しフィルム試料フィルムF1b及びF2を用いて調製する。試料フィルムF1bが幅約40ミリメートル×長さ約117ミリメートルになるように、又は試料フィルムF2が幅約40ミリメートル×長さ約147ミリメートルになるように、エラストマーフィルム試料を切り取る。それぞれのエラストマーフィルムの質量を四捨五入して0.1ミリグラム単位で測定する。それぞれのフィルムの坪量1平方メートル当たりのグラム、gsmを、フィルム重量グラム単位をフィルム領域平方メートル単位の長さ×幅で割って計算する。表4の緩回復型伸張性積層体は、エラストマーフィルムを間に挟む2つの不織布を備える接着接合した多層積層体構造物である。FirstQualityNonwovensGreatNeck,NYから入手可能な不織布は、約22gsmの坪量を有する不織布に熱的に接合されたスパンボンド-メルトブローン-スパンボンドポリプロピレンである。螺旋パターンで約18.6gsmの量が塗布された接着剤の単一層を用いて、不織布のうちの1つをエラストマーフィルムの第1の表面に接合する。螺旋パターンで約18.6gsmの量が塗布された接着剤の単一層を用いて、第2の不織布をエラストマーフィルムの第2の表面に接合する。好適な接着剤は、Bostik,Inc.Wauwatosa,WIから入手可能なH2861である。試料フィルムF1bを450の工学的ひずみに伸張するか、又は試料フィルムF2を280の工学的ひずみに伸張する伸張性積層体調製は、以下の工程を含む:1伸張性積層体内で使用されるエラストマーフィルムの幅、長さ、及び重量を測定する。テープの間のフィルムの長さが、試料フィルムF1bにおいて約66.5ミリメートル、又は試料フィルムF2において約96.3ミリメートルになるように、両面テープ幅約40ミリメートル×長さ約2.54cm1インチをフィルムのそれぞれの端部に貼り付ける。2不織布試料幅約5.08cm2インチ×長さ455ミリメートルを板上に設置し、それぞれの端部をテープで貼り付けて、積層体を板上に平らに保持する。テープの間の不織布の長さは、約415ミリメートルである。3接着ストリップすなわち、幅40ミリメートル×長さ445ミリメートルの剥離紙の一面に螺旋パターンで塗布される18.6gsmの接着剤を不織布の上部の中心に設置し、接着剤の付いている面が不織布に面する。2.04kg4.5ポンドのローラーChemInstruments,Fairfield,OH、モデルHR-100を用いて、圧力を印加して、4回の完全なストロークで接着剤を不織布に接合し、ストロークは、不織布上での縁から縁の1回の通過である。剥離紙を取り除く。4両面テープを用いて、エラストマーフィルム試料フィルムF1bにおいて、テープの間が、伸張されていない状態の幅40ミリメートル×長さ66.5ミリメートル、又は試料フィルムF2において、テープの間が、伸張されていない状態の幅40ミリメートル×長さ96.3ミリメートルの一方の端部を接着剤/不織布アセンブリの一方の端部に貼り付ける。エラストマーフィルムの自由端を366ミリメートルの長さになるまで伸張し、接着剤/不織布アセンブリの上部の中心に設置する。このようにして、緩回復型弾性体を、試料フィルムF1bにおいて約450の工学的ひずみになるまで66.5ミリメートル~366ミリメートル、又は試料フィルムF2において約280の工学的ひずみになるまで96.3ミリメートル~366ミリメートル伸張させる。5工程3に記載の接着ストリップに類似した接着ストリップを伸張したエラストマーフィルムの上部の中心に設置し、接着剤の付いている面がエラストマーフィルムに面する。圧力を印加して接合しHR-100、4回の完全なストローク、剥離紙を取り除く。6第2の不織布テープの間が幅5.08cm2インチ×長さ455ミリメートルを積層体の上部の中心に設置する。ローラーHR-100、20回の完全なストロークを用いて圧力を印加し、積層体に接合する。7積層体の側面をトリミングし、およそ中間部16ミリメートルを保持し、エラストマーフィルムが積層体の全長に対して幅16ミリメートルにわたって完全に延在するようにする。その結果、完全に伸長した緩回復型伸張性積層体の領域AFESLは、約0.00586平方メートルテープの間が長さ366ミリメートル×幅16ミリメートルであり、工程3及び工程5で使用する接着螺旋物の2つのストリップは、約0.22グラムの接着剤を伸張性積層体に添加する1つの側面につき1平方メートル当たり18.6グラムの接着剤×2つの側面×0.00586平方メートル。工程4においてエラストマーフィルムを366ミリメートルに伸張させた後に16ミリメートルよりも狭い幅を有するフィルム試料について、トリミングした積層体の幅をそれに応じて低減し、対応する伸長した領域AFESL及び接着剤アドオンレベルを計算する。8積層体構造物を板から取り除き、垂直に吊るした状態で、室温約22°Cで10分間回復させ、続いて、剥離紙上に平らに置いた状態で、約40°Cで更に10分間回復させる。伸張することなく、テープの間に集まった積層体の長さを測定する。その後、試料を30°Cのオーブンに設置し、かつ約12時間毎に集まった積層体の長さを測定することによって、試料を完全に回復させる。完全な回復は、12時間の期間で5未満の長さの変化と見なされる。回復が完了した後、積層体を試験する前に室温で少なくとも12時間安全に保存する。表4の伸張性積層体L1b及びL2を、表2の対応する押出しエラストマーフィルム組成物から積層体L1bはフィルムF1bから、積層体L2はフィルムF2から調製し、5つの積層体をそれぞれの試料フィルムから作製し、積層体調製物のそれぞれのエラストマーフィルム試料の間の間隔は、製造物の縦方向に約203.2cm80インチである。積層体L2が本開示の伸張性積層体を表す一方で、積層体L1bは、比較伸張性積層体を表す。平均最大積層体ひずみ最大の積層体ひずみ方法に従って決定する、伸張後回復試験のための当初のパーセントひずみ、及び積層体の2サイクルヒステリシス試験のための試験ひずみのピークが、表4に示される。伸張後回復試験のための当初のパーセントひずみ及び積層体の2サイクルヒステリシス試験のためのひずみのピークは、その値がパーセントを四捨五入するときに5で割ることができる目標のひずみをもたらさない場合、最大の積層体ひずみ試験に従って決定される、5の倍数に四捨五入される平均最大パーセントひずみの70と見なされる。伸張性積層体L1b及びL2を、上の試験方法の項に記載の積層体の2サイクルヒステリシス試験及び伸長後回復方法に従って測定する。37°Cで正規化された荷重除去力及び22°C72°F及び37°C99°Fで15秒間の回復後の当初ひずみに対するパーセントが表4に示される。更に、伸張性積層体L1b及びL2を、上の試験方法の項に記載のエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させる。経年劣化させた伸張性積層体及び対応する経年劣化させていない伸張性積層体L1b及びL2の荷重除去力を、上の試験方法の項に記載の積層体の2サイクルヒステリシス試験方法に従って測定する。37°C99°F及び試験保持ひずみで正規化された荷重除去力が、それぞれの保持ひずみでの対応する力保持要素とともに表4に示される。表4は、水素添加エラストマーを備える緩回復型伸張性積層体の利点を示す。積層体を、フィルム及び積層体経年劣化方法に従って、40°C及び50の工学的ひずみで1週間経年劣化させる。積層体の荷重除去力を、2.54cm1インチの積層体の幅に正規化する。力保持要素=経年劣化させていない力/経年劣化させていない力-経年劣化させた力。実施例3.ポリマー分子量の決定ポリマー数平均分子量及び分子量分布を、GPCSEC/MALSによって決定する。GPCは、WatersAlliance2695HPLC自動注入器を使用する。それは、3つのStyragelHRカラムHR3、HR4、及びHR5を含有する。カラム加熱器を30°Cに設定する。流量は1.0mL/分であり、移動相は、Sigma-AldrichInc.,St.Louis,MOから入手可能なHPLCグレードのテトラヒドロフランである。検出器は、トルエンで較正され、かつ移動相内で100キロダルトンのポリスチレンPolysciences,Inc.,Warrington,PAから入手可能な分子量標準を用いて正規化されたWyattDawnEOS光散乱検出器、及び30°CでのWaters2414屈折率検出器である。分析のための試料を、既知の濃度、2mg/mLで調製する。試料を、0.45μmのナイロン膜フィルタを用いて濾過する。注入量は100μLである。ASTRA5.3.2.15を用いてデータを収集及び分析する。dn/dcの値を屈折率追跡から計算し、100の質量回復を想定する。実施例4.低分子量テトラメチルビスフェノール-AポリカーボネートTMBAPC乾燥した1Lの三つ口フラスコに、74mLのトルエン中の20ホスゲンSigma-Aldrichから入手可能及び88mLのTHFSigma-Aldrichから入手可能を添加する。第2のフラスコ内で、40.63グラムのテトラメチルビスフェノールASigma-Aldrichから入手可能を、50mLの無水THF、8.55グラムの4-ジメチルアミノピリジンSigma-Aldrichから入手可能、及び49mLのジイソプロピルエチルアミンSigma-Aldrichから入手可能と混合する。この溶液を、分液漏斗を介して、6~13°Cの温度を維持しながら1時間かけてホスゲンの溶液に添加する。混合物を48時間撹拌する。48時間後、THFを蒸発させる。生成物を500mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能中で再溶解し、250mLの水及び250mLの10クエン酸で洗浄する。その後、溶媒を蒸発させる。濾過によって、8.0グラムの白色の固体を得る。実施例3の方法によるゲル浸透クロマトグラフィーGPC分析は、Mn=2.0キロダルトンの数平均分子量、及びMw/Mn=1.2の分子量分布を示し、式中、Mwは、重量平均分子量である。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法によるガラス転移温度の測定は、142°Cのガラス転移温度を示す。実施例5.中分子量TMBAPC乾燥した1Lの三つ口フラスコに、トルエン中の74mLの20ホスゲンSigma-Aldrichから入手可能及び88mLのTHFSigma-Aldrichから入手可能を添加する。第2のフラスコ内で、40.63グラムのテトラメチルビスフェノールASigma-Aldrichから入手可能を、50mLの無水THF、8.55グラムの4-ジメチルアミノピリジンSigma-Aldrichから入手可能、及び49mLのジイソプロピルエチルアミンSigma-Aldrichから入手可能と混合する。この溶液を、6~13°Cの温度を維持しながら、1時間にわたってホスゲンの溶液に分液漏斗を介して添加する。混合物を48時間撹拌する。48時間後、THFを蒸発させる。生成物を500mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能中で再溶解し、250mLの水及び250mLの10クエン酸で洗浄する。その後、溶媒を蒸発させる。濾過によって、11.25グラムの白色の固体を得る。実施例3の方法によるゲル浸透クロマトグラフィーGPC分析は、Mn=5.65キロダルトンの数平均分子量、及びMw/Mn=1.23の分子量分布を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法によるガラス転移温度測定は、180°Cのガラス転移温度を示す。実施例6.高分子量TMBAPC乾燥した1Lの三つ口フラスコに、74mL140ミリモルのトルエン中の20ホスゲンSigma-Aldrichから入手可能及び88mLのTHFSigma-Aldrichから入手可能を添加する。第2のフラスコ内で、40.63グラムのテトラメチルビスフェノールASigma-Aldrichから入手可能を、50mLの乾燥THF、8.55グラムの4-ジメチルアミノピリジンSigma-Aldrichから入手可能、及び49mLのジイソプロピルエチルアミンSigma-Aldrichから入手可能と混合する。この溶液を、温度を10°C未満に維持しながら、1時間にわたってホスゲンの溶液に分液漏斗を介して添加する。溶液を5°Cで5時間、及び室温23°Cで72時間撹拌する。THFを蒸発させ、生成物を250mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能中で再溶解し、溶液を1.4Lのイソプロパノールに滴加する。沈殿物が生じ、収集して、12.2グラムの白色の固体を得る。実施例3の方法によるGPC分析は、Mn=9.59キロダルトンの数平均分子量及びMw/Mn=1.20の分子量分布を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法によるガラス転移温度の測定は、192°Cのガラス転移温度を示す。実施例7.ベンジル末端基を有する高分子量TMBAPC実施例6から得られる5グラムの生成物を50mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能中に溶解し、それに、0.41mLのトリエチルアミンSigma-Aldrichから入手可能、0.01グラムの4-ジメチルアミノピリジンSigma-Aldrichから入手可能、及び0.438mLのクロロギ酸ベンジルSigma-Aldrichから入手可能を添加する。これを23°Cで16時間撹拌する。アリコートの分析は、50の変換を示す。更に0.41mLのトリエチルアミン及び0.438mLのクロロギ酸ベンジルを各1時間、更に2時間添加する。その後、反応物を200mLの塩化メチレンで希釈し、水、次いで、1N塩酸で洗浄し、その後、飽和塩化ナトリウム溶液で洗浄する。その後、溶媒を蒸発させ、生成物を真空乾燥させる。実施例3の方法によるGPC分析は、Mn=9.97キロダルトンの数平均分子量及びMw/Mn=1.28の分子量分布を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法によるガラス転移温度測定は、180°Cのガラス転移温度を示す。NMR分析は、約100の置換で末端ベンジル基の存在を示す。実施例8.スチレンモノマー精製スチレンSigma-Aldrichから入手可能を、窒素雰囲気下で活性アルミナSigma-Aldrichから入手可能カラムを通過させることによって精製して阻害物質を除去し、その後、窒素を充填し、かつゴム隔膜を装着したきれいな乾燥した丸底フラスコにスチレンを添加する。実施例9.ポリスチレンの合成反応器に60°Cで、500ミリリットルのシクロヘキサンSigma-Aldrichの農薬残留分析PRAグレード及び50グラムのスチレン実施例8で精製したものを添加する。これを、黄色が持続するまでs-ブチルリチウムSigma-Aldrichから入手可能で滴定し、1.0mLのブチルリチウムを添加する。20分後、1mLのメタノールSigma-Aldrichから入手可能を添加し、その後、ポリマー溶液を沈殿させて3リットルのメタノールにして、生成物を単離する。実施例3の方法によるGPC分析は、Mn=38.0キロダルトンの数平均分子量及びMw/Mn=1.03の分子量分布を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法によるガラス転移温度の測定は、85°Cのガラス転移温度を示す。実施例10.ポリスチレンブレンド物表5に列記されるポリマーブレンド物B1~B3を、溶液ブレンディングによって調製する:1実施例9から得られる0.75グラムのポリスチレン及び0.25グラムのTMBAPC成分を10mLのクロロホルムSigma-Aldrichから入手可能中に溶解し、2溶液をテフロン皿に注ぎ、時計皿で緩く被覆し、3溶媒を室温22°Cで16時間、緩徐に蒸発させ、4フィルムを40°Cで24時間真空乾燥させる。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法によるガラス転移温度の測定は、表5に列記されるガラス転移温度を示す。成分の百分率は重量パーセントである実施例11表6に列記されるエラストマー組成物F9及びF10の圧縮成形フィルムを調製し、フィルムF9を、ミキサーの金属温度を約205°Cに設定して、実施例1に記載のフィルム調製方法に従って調製し、フィルムF10を溶液ブレンディングによって調製する。この方法は、1すべての成分を好適な溶媒、例えば、クロロホルム中に溶解すること固体の重量パーセントは約5である、2溶液をペトリ皿、又は他の好適な容器に注ぎ、室温で一晩乾燥させること、3フィルムを約120°Cで約1時間真空乾燥させること、及び4実施例1に記載の方法に従って圧縮成形フィルムを調製することからなる。エラストマーフィルムF9における添加エラストマーSepton4033対変性樹脂EastotacH-142R対鉱油WhiteBritol50Tの重量比は、エラストマーフィルムF3における重量比と同等であり、エラストマーフィルムF10における添加エラストマー1Septon4033対エラストマー2Septon4044対変性樹脂EastotacH-142R対鉱油WhiteBritol50Tの重量比は、エラストマーフィルムF5の重量比と同等である。表6のエラストマー組成物のフィルムを、上の試験方法の項に記載の秩序無秩序温度及び伸長後回復方法に従って測定する。秩序無秩序温度ODT及び22°C72°F及び37°C99°Fで15秒間の回復後の当初ひずみに対するパーセントは、表7に示される。更に、表6のエラストマー組成物F1a、F3、F5、F9、及びF10のフィルムを、上の試験方法の項に記載のエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させる。表6のエラストマー組成物F1a、F3、F5、F9、及びF10の対応する経年劣化させていない対照フィルムに予ひずみを付与して300の工学的ひずみにし、上の試験方法の項に記載のエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って回復させる。経年劣化させたエラストマーフィルム及び経年劣化させていないエラストマーフィルムの荷重除去力を、上の試験方法の項に記載のエラストマーの2サイクルヒステリシス試験方法に従って測定する。37°C99°F並びに60、100、150、及び200の工学的ひずみの保持ひずみで正規化された荷重除去力が、それぞれの保持ひずみでの対応する力保持要素とともに表7に示される。表7は、高ガラス転移温度の硬ブロック調整剤を水素添加エラストマーを含むブロックコポリマー組成物に添加する利点を示す。スチレンの重量パーセントは、製造業者の技術データシートに基づく公称値である。成分百分率は重量パーセントである。試料F1aは、比較例であり、試料F2、F3、F5、F9、及びF10は、本発明の実施形態である。フィルムをエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って、40°Cで1週間、100の工学的ひずみで経年劣化させ、2サイクルヒステリシス試験用の経年劣化させていないフィルムに予ひずみを付与して300の工学的ひずみにし、その後、エラストマー及び積層体経年劣化方法に概説される手順に従って回復させる。力保持要素=経年劣化させていないフィルムの力/経年劣化させていないフィルムの力-経年劣化させたフィルムの力測定せず実施例12.ランダム化触媒ランダム化触媒を、50mLのシクロヘキサンSigma-Aldrichから入手可能なPRAグレード中に溶解した1グラムのカリウム金属Sigma-Aldrichから入手可能と1.16グラムの2,3-ジメチル-3-ペンタノールSigma-Aldrichから入手可能との反応により生成する。実施例13.t-ブチルスチレンの精製tert-ブチルスチレンSigma-Aldrichから入手可能を、窒素雰囲気下で活性アルミナSigma-Aldrichから入手可能カラムを通過させることによって精製して阻害物質を除去し、その後、窒素を充填し、かつゴム隔膜を装着したきれいな乾燥した丸底フラスコにt-ブチルスチレンを添加する。実施例14.水素化触媒水素化触媒を、0.345グラムのニッケル2-ヘキサン酸エチル0.001モルSigma-Aldrichから入手可能を30mLのシクロヘキサンSigma-Aldrichから入手可能なPRAグレード中に溶解して調製する。これに、3mLのトリエチルアルミニウム0.003モルSigma-Aldrichから入手可能なヘキサン中1.0Mを添加して、黒色のニッケル触媒分散物を得る。実施例15.硝酸アセチルの調製硝酸アセチルの溶液を以下のように調製する。600mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能に320グラムの無水酢酸Sigma-Aldrichから入手可能を添加し、これを0°Cまで冷却する。温度を0°Cで保持しながら、これに100グラムの硝酸Sigma-Aldrichから入手可能を緩徐に添加する。これを0°Cで60分間反応させる。実施例16.ポリスチレンブロックコポリマーとイソプレン軟ブロックとの合成。きれいな反応器に60°Cで、3リットルのシクロヘキサンSigmaAldrichの農薬残留分析PRAグレード及び60グラムのスチレン実施例8で精製したものを添加する。これを、黄色が持続するまでs-ブチルリチウムSigma-Aldrichから入手可能で滴定し、5ミリモルのs-ブチルリチウムを添加して、所望の分子量を得る。20分後、試料を採取し、280グラムのイソプレンSigma-Aldrichから入手可能を反応器に添加する。温度を60°Cで維持しながら、これを45分間反応させる。分析のために試料を採取し、60グラムのスチレン実施例8で精製したものを添加する。20分後、反応を脱気メタノールで停止する。分析のために試料を採取し、0.1重量パーセントのIrganox1010BASFから入手可能で安定させ、真空乾燥させる。ポリマー溶液を、激しく撹拌しながら大過剰のメタノールに注いで沈殿させる。ポリマー沈殿物を濾過し、Irganox1010を添加してポリマーを安定させ、その後、真空乾燥させる。実施例3の方法によるGPC分析は、Mn=12.8キロダルトンの数平均分子量及びMw/Mn=1.08の分子量分布を有する第1のブロック、80.0キロダルトンの数平均分子量及びMw/Mn=1.02の分子量分布を有する最後の三元ブロック、並びに27重量パーセントのスチレン及び73重量パーセントのイソプレンの全体組成を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法に従う最後の三元ブロックガラス転移温度の測定は、-61°Cの軟ブロックガラス転移温度及び65°Cの硬ブロックガラス転移温度を示す。実施例17.ポリスチレンブロックコポリマーとイソプレン軟ブロックとの水素化実施例16から得られる300グラムのポリマーを2500mLのシクロヘキサンSigma-Aldrichの農薬残留分析PRAグレード中に溶解する。この溶液を通して窒素を2分間泡立てることによって溶液を脱気する。この溶液を圧力反応器に添加し、実施例14から得られる水素化触媒を添加し、激しい撹拌500rpmを提供しながら0.34MPa50psiの水素圧力を維持する。水素化を16時間実行し、その時点で、ポリマー溶液を反応器から取り除き、1リットルの0.5モルHCl溶液を有する瓶に入れる。黒色の触媒が酸化し、ポリマー溶液が透明になるまで、これを激しく撹拌して混合する。混合物を2つの層内に沈着させ、水層を廃棄する。ポリマー/シクロヘキサン溶液に、1リットルの0.5M水酸化ナトリウム水溶液Sigma-Aldrichから入手可能を添加する。これを5分間激しく混合し、その後、2つの層内に沈着させる。水層を廃棄し、ポリマー/シクロヘキサン層を0.1重量パーセントのIrganox1010BASFから入手可能で安定させ、その後、ポリマー溶液を乾燥させて、ポリマーを単離する。乾燥したポリマーのNMR分析は、イソプレン二重結合の約100の水素化を示す。実施例18.ポリスチレンブロックコポリマーとエチレン/プロピレン軟ブロックとのニトロ化実施例17から得られる50グラムのポリマーを、20mLの無水酢酸Sigma-Aldrichから入手可能とともに、500mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能中に0°Cで溶解し、これに、実施例15から得られる129mLの硝酸アセチルを添加する。この混合物を0°Cで120分間反応させ、3リットルのメタノール中に溶液を沈殿させて反応を停止する。元素分析は、30程度のニトロ化を示す。実施例19.ポリスチレンブロックコポリマーとランダムスチレン-イソプレン軟ブロックとの合成きれいな反応器に60°Cで、3リットルのシクロヘキサンSigma-Aldrichの農薬残留分析PRAグレード及び60グラムのスチレン実施例8で精製したものを添加する。これを、黄色が持続するまでs-ブチルリチウムSigma-Aldrichから入手可能で滴定し、5ミリモルのs-ブチルリチウムを添加して、所望の分子量を得る。続いて、実施例12から得られる0.2ミリモル1mLのランダム化触媒の添加を添加する。20分後、試料を採取し、95グラムのイソプレンSigma-Aldrichから入手可能及び85グラムのスチレン実施例8で精製したものを反応器に添加する。温度を50°Cで維持しながら、これを45分間反応させる。分析のために試料を採取し、40グラムのスチレン実施例8で精製したものを添加する。20分後、反応を脱気メタノールで停止する。分析及び試験のために20グラムの試料を採取し、0.1重量パーセントのIrganox1010BASFから入手可能で安定させ、真空乾燥させる。実施例3の方法による最後の三元ブロックのGPC分析は、Mn=65キロダルトンの数平均分子量及びMw/Mn=1.03の分子量分布を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法に従う最後の三元ブロックガラス転移温度の測定は、51°Cの硬ブロックガラス転移温度を示す。試験方法の項に記載の秩序無秩序温度方法に従う最後の三元ブロック秩序無秩序転移ODT温度の測定は、90°CのODTを示す。実施例20.ポリスチレンブロックコポリマーとランダムスチレン-イソプレン軟ブロックとの水素化実施例19から得られる150グラムのポリマーを、2500mLのシクロヘキサンSigma-Aldrichの農薬残留分析PRAグレード中に溶解する。この溶液を通して窒素を2分間泡立てることによって溶液を脱気する。この溶液を圧力反応器に添加し、実施例14から得られる水素化触媒を添加し、激しい撹拌500rpmを提供しながら0.34MPa50psiの水素圧力を維持する。水素化を16時間実行し、その時点で、ポリマー溶液を反応器から取り除き、1リットルの0.5モルHCl溶液を有する瓶に入れる。黒色の触媒が酸化し、ポリマー溶液が透明になるまで、これを激しく撹拌して混合する。混合物を2つの層内に沈着させ、水層を廃棄する。ポリマー/シクロヘキサン溶液に、1リットルの0.5M水酸化ナトリウム水溶液を添加する。これを5分間激しく混合し、その後、2つの層内に沈着させる。水層を廃棄し、ポリマー/シクロヘキサン層を0.1重量パーセントのIrganox1010BASFから入手可能で安定させ、その後、ポリマー溶液を乾燥させて、ポリマーを単離する。乾燥したポリマーのNMR分析は、イソプレン二重結合の約100の水素化を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法に従うガラス転移温度の測定は、-12°Cの軟ブロックガラス転移温度及び81°Cの硬ブロックガラス転移温度を示す。試験方法の項に記載の秩序無秩序温度方法に従う秩序無秩序転移ODT温度の測定は、166°CのODTを示す。実施例21.ポリスチレンブロックコポリマーとランダムスチレン-エチレン/プロピレン軟ブロックとのニトロ化実施例20から得られる50グラムのポリマーを、500mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能中に0°Cで溶解し、それに、20mLの無水酢酸Sigma-Aldrichから入手可能及び実施例15から得られる129mLの硝酸アセチルを添加する。この混合物を0°Cで120分間反応させ、3リットルのメタノール中に溶液を沈殿させて反応を停止する。沈殿物を、容量が50/50のエタノール/水の溶液で更に洗浄し、その後、水に一晩浸す。その後、ポリマーをエタノールで洗浄し、真空乾燥させる。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法に従うガラス転移温度の測定は、-21°Cの軟ブロックガラス転移温度及び97°Cの硬ブロックガラス転移温度を示す。試験方法の項に記載の秩序無秩序温度方法に従う秩序無秩序転移ODT温度の測定は、250°Cを超えるODTを示す。実施例22.ポリスチレンブロックコポリマーとランダムt-ブチルスチレン-イソプレン軟ブロックとの合成きれいな反応器に20°Cで、3リットルのシクロヘキサンSigma-Aldrichの農薬残留分析PRAグレード、2mLのテトラヒドロフランSigma-Aldrichから入手可能、及び60グラムのスチレン実施例8で精製したものを添加する。これを、黄色が持続するまでs-ブチルリチウムSigma-Aldrichから入手可能で滴定し、5ミリモルのs-ブチルリチウムを添加して、所望の分子量を得る。20分後、試料を採取し、132グラムのイソプレンSigma-Aldrichから入手可能を、55グラムの精製t-ブチルスチレン実施例13で調製されたものとともに反応器に添加する。温度を30°Cで維持しながら、これを180分間反応させる。分析のために試料を採取し、40グラムのスチレン実施例8で精製したものを添加する。20分後、反応を脱気メタノールで停止する。分析及び試験のために20グラムの試料を採取し、0.1重量パーセントのIrganox1010BASFから入手可能で安定させ、真空乾燥させる。実施例3の方法による最後の三元ブロックのGPC分析は、Mn=80キロダルトンの数平均分子量及びMw/Mn=1.01の分子量分布を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法に従う最後の三元ブロックガラス転移温度の測定は、6°Cの軟ブロックガラス転移温度を示す。試験方法の項に記載の秩序無秩序温度方法に従う最後の三元ブロック秩序無秩序転移ODT温度の測定は、141°CのODTを示す。実施例23.ポリスチレンブロックコポリマーとランダムt-ブチルスチレン-イソプレン軟ブロックとの水素化実施例22から得られる200グラムのポリマーを、2500mLのシクロヘキサンSigma-Aldrichの農薬残留分析PRAグレード中に溶解する。この溶液を通して窒素を2分間泡立てることによって溶液を脱気する。この溶液を圧力反応器に添加し、実施例14から得られる水素化触媒を添加し、激しい撹拌500rpmを提供しながら0.34MPa50psiの水素圧力を維持する。水素化を16時間実行し、その時点で、ポリマー溶液を反応器から取り除き、1リットルの0.5モルHCl溶液を有する瓶に入れる。黒色の触媒が酸化し、ポリマー溶液が透明になるまで、これを激しく撹拌して混合する。混合物を2つの層内に沈着させ、水層を廃棄する。ポリマー/シクロヘキサン溶液に、1リットルの0.5M水酸化ナトリウム水溶液を添加する。これを5分間激しく混合し、その後、2つの層内に沈着させる。水層を廃棄し、ポリマー/シクロヘキサン層を0.1重量パーセントのIrganox1010BASFから入手可能で安定させ、その後、ポリマー溶液を乾燥させて、ポリマーを単離する。乾燥したポリマーのNMR分析は、イソプレン二重結合の約100の水素化を示す。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法に従うガラス転移温度の測定は、5°Cの軟ブロックガラス転移温度を示す。試験方法の項に記載の秩序無秩序温度方法に従う秩序無秩序転移ODT温度の測定は、176°CのODTを示す。実施例24.ポリスチレンブロックコポリマーとランダムt-ブチルスチレン-エチレン/プロピレン軟ブロックとのニトロ化実施例23から得られる50グラムのポリマーを、500mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能中に0°Cで溶解し、それに、50mLの無水酢酸Sigma-Aldrichから入手可能及び実施例15で調製される138mLの硝酸アセチルを添加する。この混合物を0°Cで120分間反応させ、5リットルのエタノール中に溶液を沈殿させて反応を停止する。沈殿物をエタノールで更に洗浄し、一晩真空乾燥させる。試験方法の項に記載の硬ブロックガラス転移方法に従うガラス転移温度の測定は、96°Cの硬ブロックガラス転移温度を示す。試験方法の項に記載の秩序無秩序温度方法に従う秩序無秩序転移ODT温度の測定は、220°CのODTを示す。実施例25.ポリスチレンブロックコポリマーとランダムエチレン-エチレン/プロピレン軟ブロックとのニトロ化25.4グラムのSepton4033KurarayAmericaInc.,Pasedena,TXから入手可能を、500mLの塩化メチレンSigma-Aldrichから入手可能中に0°Cで溶解する。個別に、12.66グラムの塩素を凝縮して52.75グラムの塩化メチレンにする。この塩素溶液の12.66グラムをSepton溶液に添加し、室温22°Cで混合させる。2日間反応させた後、15mLの無水酢酸をSepton溶液に添加し、これを1時間撹拌させる。100mLの塩化メチレン及び30.24グラムの無水酢酸の別個の溶液を作製し、0°Cまで冷却し、その後、13.1グラムの硝酸を緩徐に添加する。このアセチル-硝酸塩の溶液をSepton溶液に滴加し、-10°Cまで冷却する。全ての反応物を暗所に保管する。-10°Cで2時間後、反応物を更に1時間反応させて0°Cになるまで加温し、その後、それを沈殿させて3リットルのメタノールにする。この混合物を濾過し、容量が50/50のエタノール/水で洗浄し、その後、水に一晩浸す。翌日、これを濾過し、エタノールで洗浄し、その後、真空乾燥させる。実施例3の方法によるGPC分析は、Mn=85キロダルトンの数平均分子量及びMw/Mn=1.09の分子量分布を示す。元素分析は、32程度のニトロ化を示す。実施例26.実施例25から得られる45.1重量のポリマー、53.0重量のEastotacH-142R変性樹脂EastmanChemicalCompany,Kingsport,TNから入手可能、及び1.9重量のBritol登録商標50T鉱油CromptonCorporation,Petrolia,PAから入手可能からなるエラストマー組成物を、実施例11の溶液ブレンディング方法に従って、溶媒としてジクロロメタンSigma-Aldrichから入手可能を用いて調製する。圧縮成形フィルムを、実施例1に記載の方法に従って、最初に180°C、6.89MPa1000psiで30秒間、その後、68.9MPa10,000psiで30秒間、次いで、225°C、103.4MPa15,000psiで45秒間押圧したポリマーブレンド物から調製する。このエラストマー組成物のフィルムを、上の試験方法の項に記載の伸長後回復及び秩序無秩序温度ODT方法に従って測定する。これらの分析は、22°Cで15秒間の回復後の当初ひずみに対するパーセントが39であり、ODTが250°Cを超えることを示す。更に、このエラストマー組成物のフィルムを、上の試験方法の項に記載のエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って経年劣化させる。このエラストマー組成物の対応する経年劣化させていない対照フィルムに予ひずみを付与して300の工学的ひずみにし、上の試験方法の項に記載のエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って回復させる。経年劣化させたエラストマーフィルム及び経年劣化させていないエラストマーフィルムの荷重除去力を、上の試験方法の項に記載のエラストマーの2サイクルヒステリシス試験方法に従って測定する。37°C99°F並びに60、100、150、及び200の工学的ひずみの保持ひずみで正規化された荷重除去力が、それぞれの保持ひずみでの対応する力保持要素とともに表8に示される。フィルムをエラストマー及び積層体経年劣化方法に従って、40°Cで1週間、100の工学的ひずみで経年劣化させ、2サイクルヒステリシス試験用の経年劣化させていないフィルムに予ひずみを付与して300の工学的ひずみにし、その後、エラストマー及び積層体経年劣化方法に概説される手順に従って回復させる。力保持要素=経年劣化させていないフィルムの力/経年劣化させていないフィルムの力-経年劣化させたフィルムの力本明細書に開示した寸法及び値は、記載された正確な数値に厳密に限定されるものとして理解されるべきでない。むしろ、特に断らない限り、そのような寸法はそれぞれ、記載された値及びその値周辺の機能的に同等の範囲の両方を意味するものとする。例えば、40mmとして開示された寸法は、約40mmを意味するものとする。本発明の詳細な説明で引用したすべての文献は、関連部分において、参照により本明細書に組み込まれ、いかなる文献の引用も、本開示に対する先行技術であることを認めるものと解釈されるべきではない。本書における用語の任意の意味又は定義が、参照により組み込まれた文献における同一の用語の任意の意味又は定義と相反する限りにおいては、本書においてその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。本開示の特定の実施形態を図解及び説明したが、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、様々な他の変更及び修正が可能であることは当業者には明らかであろう。したがって、本発明の範囲に含まれるそのようなすべての変更及び改変を添付の特許請求の範囲において網羅するものとする。"