"商用交流電源を整流、平滑する直流電源部と、前記直流電源部の直流出力を電源とし高周波電流を生成するインバータ回路部と、前記高周波電流が供給されて加熱対象の調理器内の被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルと共に共振回路部を構成する共振コンデンサーと、前記加熱コイルに流れる電流を検知し前記インバータ回路部を制御するインバータ制御部とを有し、前記インバータ制御部は、前記共振回路部の入力インピ-ダンスを検出し前記加熱対象の調理器の材質及び径を算定し、前記径に応じて前記インバータ回路部の出力電力を制御することを特徴とする誘導加熱調理器。前記インバータ制御部は、前記加熱コイルに流れる表皮電流を検出し、前記表皮電流を用いて前記加熱コイルのインピーダンス又はインダクタンスを算出し、前記インピーダンス又はインダクタンスに基づいて前記加熱対象の調理器の材質を判定することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ制御部は、前記直流電源部に供給される入力電流の有効電流と前記加熱コイルに流れる表皮電流とを検出し、前記有効電流及び表皮電流を用いて前記加熱コイルの入力抵抗を算出し、前記加熱コイルの入力抵抗に基づいて前記加熱対象の調理器の材質を判定することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ制御部は、前記直流電源部の入力電流と入力電圧を検出し、前記入力電流と入力電圧とから入力インピーダンスを算出し、前記入力インピーダンスに基づいて前記加熱対象の調理器の材質を判定することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ制御部は、前記直流電源部に供給される入力電流の有効電流と前記加熱コイルに流れる表皮電流を検出し、前記有効電流及び表皮電流を用いて前記加熱コイルの入力抵抗と入力インピーダンス又は入力インダクタンスとを算出し、前記加熱コイルの入力抵抗と入力インピーダンス又は入力インダクタンスの累乗との比から前記加熱対象の調理器の径を検出することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ制御部は、前記直流電源部の入力電流及び入力電圧を検出し、前記入力電流と入力電圧とから入力インピーダンスを算出し、前記入力インピーダンスに基づいて前記加熱対象の調理器の径を検出することを特徴とする請求項1に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ制御部は、前記加熱コイルに流れる表皮電流を検出し、前記入力電流と表皮電流との比から加熱対象の調理器の径を検出することを特徴とする請求項4に記載の誘導加熱調理器。前記インバータ制御部は、前記加熱コイルに流れる表皮電流を検出し、前記入力電流と表皮電流との積に基づいて加熱対象の調理器の径を検出することを特徴とする請求項4に記載の誘導加熱調理器。本発明は、従来技術の課題に鑑みてなされたもので、鍋材料の変化による影響の少ない精度の良い鍋底径検出ができ、鍋底径に応じた適切な火力制御が可能な誘導加熱調理器を提供することを目的とする。実施の形態の誘導加熱調理器は、商用交流電源を整流、平滑する直流電源部と前記直流電源部を電源とし高周波電流を生成するインバータ回路部と、前記高周波電流が供給されて被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルと共に共振回路部を構成する共振コンデンサーと、前記加熱コイルに流れる電流を検知し前記インバータ回路部を制御するインバータ制御部とを有し、前記インバータ制御部は、前記共振回路部の入力インピ-ダンスを検出し加熱対象の調理器の材質及び径を算定し、前記径に応じて前記インバータ回路部の出力電力を制御することを特徴とするものである。以下、実施の形態を図に基づいて詳説する。[第1の実施の形態]図2は、第1の実施の形態の誘導加熱調理器1の誘導加熱回路部10を示している。図2に示す誘導加熱回路部10は加熱コイル3、この加熱コイル3に高周波電流を供給するためのインバータ回路部5を備えている。さらに、誘導加熱回路部10は、商用電源11を直流電源に変換してインバータ回路部5に供給する直流電源部9と、入力電流検出部CDiと、高周波電流検出部CDoと、入力電圧検出部VDと、マイコンMCで構成されるインバータ制御部6と、共振回路部8を備えている。直流電源部9は、ダイオードブリッジDB、平滑用コイルLi及び平滑用コンデンサーCiから構成され、商用電源11からの交流出力Vacを直流化してインバータ回路部5に供給する。インバータ回路部5は、インバータ駆動回路DR、IGBTのスイッチング素子Qh、QlとフライホイールダイオードDh、Dlで構成されている。共振回路部8は、加熱コイル3と、これと共にLC共振回路を構成する共振コンデンサーCrh、Crlから構成され、加熱コイル3に高周波電流を供給することで加熱対象調理器である鍋7を誘導加熱する。入力電流検出部CDiは、カレントトランスCTiの電圧から入力電流有効電流Iiを検出し、インバータ制御部6に出力する。高周波電流検出部CDoは、カレントトランスCToの電圧から加熱コイル3に流れる高周波電流表皮電流Icを検出し、インバータ制御部6に出力する。入力電圧検出部VDは、トランスTRの二次電圧に基づき、直流電源部9に入力される交流電圧Vacを検出し、インバータ制御部6に出力する。インバータ制御部6は、入力電流検出部CDiにより検出される直流電源部9の入力電流Ii、高周波電流検出部CDoにより検出される加熱コイル3に流れる高周波電流Icと、入力電圧検出部VDにより検出される直流電源部9への入力電圧Vacとに基づいて、調理器1への入力電力及び鍋7の材質検知を行い、その結果に基づいてインバータ回路部5を制御する。インバータ駆動回路DRには、インバータ制御部6からフォトカプラPHを介して制御信号が与えられ、この制御信号に基づいてスイッチング素子Qh、Qlをオン/オフ駆動する。インバータ主回路は、例えばIGBTのスイッチング素子Qh、Ql及びフライホイールダイオードDh、Dlを備えた周知のハーフブリッジ形の構成である。スイッチング素子Qhのコレクタは電源線Pに接続され、スイッチング素子Qlのエミッタは電源線Nに接続されている。スイッチング素子Qh、Qlの各ゲートには、インバータ駆動回路DRから駆動信号が与えられる。スイッチング素子QhとQlの共通接続点は加熱コイル3の一端に接続されている。加熱コイル3の他端は、共振コンデンサーCrhを介して電源線Pに接続されるとともに、共振コンデンサーCrlを介して電源線Nに接続されている。このような構成により、インバータ回路部5は、インバータ駆動回路DRから与えられる駆動信号に応じて加熱コイル3に高周波電流を供給し、鍋7を誘導加熱する。インバータ制御部6は、CPU、ROM、RAMなどを備えたマイコンMCを主体として構成されている。このインバータ制御部6及び電流検出回路CDi、CDo、電圧検出回路VDそれぞれには、電源VDが供給されるようになっている。また、インバータ駆動回路DRには、電源Vcが供給されるようになっている。Vs、Veは基準電位を示している。図1は、本実施の形態の誘導加熱調理器1におけるトッププレート2に鍋7をセットした状態の誘導加熱回路部IH加熱回路部10の構造を示している。このIH加熱回路部10における加熱コイル3の等価回路を、図3A、図3Bに示す。ここで、N1は、トランスの1次巻き線に相当する加熱コイル3の巻き数、N2はトランスの2次巻き線に相当する鍋7の巻き数で1ターンに相当する。R1は加熱コイル3の抵抗、Llは漏れインダクタンス、R2は鍋7の等価抵抗である。kは加熱コイル3と鍋7の結合係数である。加熱コイル3側1次側からみたR2の等価抵抗R2-1は、次式となる。また、鍋7に電流が流れない場合の加熱コイル3のインダクタンスをLoとすると、漏れインダクタンスL1は、次式となる。IH加熱部における誘導加熱回路の等価回路を図4Aに示し、この誘導加熱回路の等価回路における加熱コイル部分の等価回路を図4Bに示す。図4A、図4Bにおいて、商用電源Vacが、ダイオードブリッジDB、平滑コンデンサーCiにより構成される直流電源部9により全波整流、平滑され、IGBTスイッチング素子Qh、Qlを含むハーフブリッジインバータ回路部5により高周波電圧Vcが生成され、共振コンデンサーCrと加熱コイル3より成る共振回路部8に供給される。高周波電圧Vcは、次式となる。ここで、aは約0.5程度の定数である。加熱コイル3の入力抵抗Rcをとする。また、鍋7の抵抗R2は、鍋7の固有抵抗をρ、鍋の比透磁率μs、高周波電圧Vcの周波数をf、ω=2πfとすると、比例定数bを用いて次式となる。Xl=ωLl、Xc=1/ωCrとすると、共振回路部8の入力インダクタンスXrは、となり、共振回路部8の入力インピーダンスZr、加熱コイル3の入力インピーダンスZcは、となる。上記1式~7式から、加熱コイル3の電流Ic、は次の8式となる。ここで、鍋径や鍋材質を検出する場合は、インバータ回路部5の出力電流Icの周波数fは共振回路部8の共振周波数より高いので、Xr≫Rcとしている。また、R2-1≫R1であるからRc≒R2-1としている。また、直流電源部1への入力電流Iiは、次式のようになる。ここで、Paは有効電力、cは定数である。尚、平滑コンデンサーCiの容量が小さい場合は、入力電流Iiの力率が略1となるので、この定数cは略1になる。従来は、25kHzで定格電力3kWとなるよう加熱コイル3の巻き数及び共振コンデンサーCrの容量を決めている。具体的には、図1の加熱コイル3は、内径Φi=50mm、外形Φo=190mm、巻き数20T、共振コンデンサー容量Crは、図2において、Cr=CrhCrl=1.6μFである。このような構成にて、加熱を開始する場合、インバータ周波数f=60kHzで前記入力電流Iiの値により鍋径を検出する。その後、インバータ周波数f=50kHzで、加熱コイル電流Icと次の10式で示す入力電流Iiの関数Icdと比較し、材質を判定している。ここで、d、e材質毎に決める定数である。従来は、9式に示す入力電流Iiにて鍋径を判定している。9式において、鍋径が小さく大きくなると、結合係数kが小さく大きくなり、分子kN12が小さく大きくなる。したがって、入力電流Iiにより、鍋径を検出することができる。しかし、この方法は、次のように鍋の材質によって変化するという問題がある。すなわち、入力電流Iiは、分子の√ρωμsの比透磁率μsに大きく影響される。鉄や磁性SUS鍋は比透磁率μs=100程度と大きく、非磁性SUSはμs=1と小さいので、鍋底径Dpが同じでも、鉄や磁性SUSの場合はこのIiが大きな値となり、非磁性SUSの場合にはIiが小さくなる。尚、10式の分母のにおける加熱コイルインダクタンスLoは比透磁率μsが大きくなると大きくなるので、入力電流Iiの比透磁率μsによる影響は緩和される。しかし、この比透磁率μsの変化による加熱コイルインダクタンスLoと√ρωμsの変化影響度合いを比較すると、Loの変化の方が小さい。これは、インダクタンスLoは加熱コイル3の磁束の磁気抵抗に反比例するが、加熱コイル3と鍋7の間が離れていて大きなエアーギャップがあるため、鍋7のμsが変化しても、エアーギャップのμsは1で変化しないため、磁気抵抗の変化が小さくなるからである。一方、√ρωμsは、√μsに比例して変化するので、鍋底の透磁率μsが大きくなると入力電流Iiは大きくなる。図5に、図1の構成で、f=60kHzで鍋の材質毎に鍋底径Dpに対する入力電流Iiの変化を測定した結果を示す。縦軸は、鍋底径100mmφの鉄鍋の入力電流Iisと各種鍋の入力電流Iiとの比Ii/Iisである。また、鍋材質のアルミ磁性SUSは、アルミ製の鍋本体の底に3φ程度の多数の開口のある磁性SUS板を張り合わせた構造の鍋で、この多数の開口や、磁性SUS板の周囲の鍋底表面はアルミ製になっているので、透磁率はアルミと磁性SUSの中間の値で磁性SUSより小さい。例えば、加熱制御仕様を次の仕様とする。鍋底径90φ未満は、マグカップ等小物として検知し加熱停止する。鍋底径90φ~110φは、火力を最大火力の40の低い火力に設定する。鍋底径110φを越える場合は、最大火力100の火力に設定する。この場合、図5において、鉄の鍋底径90φ及び110φそれぞれは、アルミ磁性SUS鍋の底径115φ及び145φに相当し、非磁性SUS鍋の鍋底径130φ及び170φに相当するので、従来の鍋底径検出値は、鍋の材料に大きく影響されることがわかる。また、9式に示すように、Iiは商用電源電圧Vacに比例する。したがって、商用電源電圧Vacの変動分が検出誤差になる。次に10式による従来の鍋材質判定について検証する。10式において、IcdはIiの関数であり、9式で説明したように鍋の材質によって比透磁率μsが変化するので分子の√ρωμsも変化する。そこで、従来はこれにより材質を検知している。また、10式の分母のにおける加熱コイルインダクタンスLoは、比透磁率μsが大きくなると大きくなるので、比透磁率μsによる変化は相殺される。一方、の変化は√ρωμsより小さいので、鍋の材質の検出が可能となる。Iiは、9式で鍋底径Dpの検出値として用いられていることからも明らかであるが、鍋底径Dpにより変動するので、鍋材質検知の誤差要因となる。そこで、10式の定数d、eにてこれを補正している。また、材質判定は、コイル電流Icを検出してIcdと比較するが、Icは、8式に示すようにVacに比例するので、鍋底径判定の場合と同様、Vacの変動が誤差要因となる。このため、このような鍋底径判定方法では、次の点を改善する必要がある。i鍋材質が誤差要因となり、鍋底径を精度良く検出できないので、鍋底径に応じた適切な火力制御制限ができない。誘導加熱調理器の最大火力は一般に3kWであり、100φ程度の鍋径の小さい鍋に高火力を入れると、沸騰水が飛び散ったり、吹き出たりして危険である。iiインバータ回路部5の入力電流Iiにより鍋底径Dpを判定しているので、商用電源電圧Vacの変動により誤差を生ずる。iii商用電源の周波数の違いにより、そのVacが同じでも、インバータ回路部5の入力電圧Viが変化する。そのため、商用電源周波数の違いにより鍋底径Dpの検出結果に誤差が出る。iv加熱初期に周波数を変化させて複数回、鍋検知を行い、鍋底径や鍋材質を行うので、加熱開始時の火力立ち上げ時間が長くなる。そこで、第1の実施の形態では、次のようにして鍋材質、鍋底径を判定する。インバータ回路部5の高周波電流の周波数fが、共振回路部8の共振周波数より高い場合は、Xr≫Rcとなるので、加熱コイル3のインピーダンスZrは、次式のようになる。ここで、周波数fが一定であれば、ω及びXc=1/ωCrは一定であるので、11式のインピーダンスZrはkとコイルインダクタンスLoの関数となる。kは鍋底径Dpの関数となるが、Dp≦Φi加熱コイル内径ではk=0、Dp≧Φoではkは1より小さい所定の値となる。加熱コイル3と鍋7の鍋底との間隔ギャップは7mm程度と大きいので、Dp=Φoでもkは0.5程度であり、Dp≦Φoではk≦0.5となる。インダクタンスLoは加熱コイル3の磁束の磁気抵抗に反比例するので、鍋材質の比透磁率μsやkが大きくなると、Loは大きくなる。ところが、1-k2の変化が1~0.75程度と変化が少ないことと、鍋底径Dpが大きくなるとLoも大きくなって相殺されることとで、鍋材質の比透磁率μsが一定であれば、Dpが変化してもLoが大きく変化することはない。一方、鉄や磁性SUSではμs=100程度と大きく、非磁性SUS等の非磁性体ではμs=1と小さく、鍋の比透磁率μsはその材質により大きく変化するので、鍋材質によるLoの変化は大きい。以上のように、インバータ回路部5の高周波電流Icの周波数fを、最大定格出力時の周波数fmより高い周波数とし、共振回路部8又は加熱コイル3の入力インダクタンスZr、Zc、あるいは入力リアクタンスXr又は漏れリアクタンスXlを検出することによって、鍋の比透磁率μs、すなわち鍋材質を検出することができる。尚、これらの検出は、加熱コイル3の電流Icを検出することにより次式により求めることができる。加熱コイル3の入力インダクタンスZcは、次式により求める。図8に、図1の構成で、f=60kHzで鍋の材質毎に鍋底径Dpに対するZr/Zrsの変化を測定した結果を示す。縦軸は、鍋底径100mmの鉄鍋のZrsと各種鍋のZrの比Zr/Zrsである。図8において、鍋底径φ90以上鉄鍋は、鍋底径の大きなアルミ磁性SUS鍋及び非磁性SUS鍋の比Zr/Zrsより大きくなる。また、鍋底径φ80以上のアルミ磁性SUS鍋の比Zr/Zrsは、非磁性SUS鍋の比Zr/Zrsより大きくなる。したがって、鍋底径90φ以上であれば、鍋底径によらず鍋材質を検出することができる。鍋底径Dpの検出は、以下のように結合係数kにより検出する。一方、誤差要因となる鍋材質による比透磁率μsの影響を少なくする必要がある。具体的には、共振回路部8又は加熱コイル3の入力抵抗Riと入力インピーダンスZr、Zc又は入力インダクタンスXr、Xlの比、例えば、次の15式のRc/Zrから求める。この15式の分子のkN12はkの2乗に比例し変化するので、このkの2乗の変化により鍋底径Dpを検出する。しかし、鍋材質により変化する分子の√μsが誤差要因となるので、これを同じく鍋材質により変化する分母のLoにより相殺する。このRc/Zrは、次の16式に示すように、Ii/Icから求めることができる。ここで、Ii/Icは従来の材質検知と同じで、鍋底径Dpに対する変化特性は、図6のグラフに示す通りである。図6のグラフにおいて、鍋径検出値Ii/Ic/Iis/Icsは鍋材質により変化するので、前述の図8に示す鍋底径検出値Zr/Zrsにより鍋材質を検出し、それぞれの材質に応じて鍋底径の検出を行う。例えば、図8から鍋材質がアルミ磁性SUSであった場合、鍋径検出値Ii/Ic/Iis/Ics=0.7であれば、図6のグラフを参照して鍋底径Dp=φ125と判定する。尚、前述のように、加熱コイル3と鍋7の鍋底の間隔エアーギャップが大きいと、μsの変化に対するLoの変化は小さくなるので、この間隔エアーギャップに応じてRc/Zrの分子をZrの累乗、すなわち、Rc/ZrnとするとLoによる相殺の割合を大きくできる。以上の鍋底径の検出結果に基づく、入力電力Piの設定例を図11に示す。またこの入力電力設定に基づく入力電力Paや表皮電力Peの制御に関する例を図12、図13に示す。図11、図12、図13のPas、Pesは、それぞれPa、Peの最大設定値である。また、Pasm、PesmはPas、Pesより小さくした設定値を示す。図11に示すように、入力電力Paは次のように設定する。鍋底径Dp≧110φの場合Pa/Pas=100。90φ≦Dp<110φの場合Pa/Pas=40。Dp<90φの場合Pa/Pas=0。これらの設定に基づき、鍋底径Dp≧110φの場合、図12のグラフに基づき制御する。90φ≦Dp<110φの場合、図13のグラフに基づき制御する。図12、図13において、表皮電力設定値Pesmを、入力電力Paが小さくなるにしたがって小さな値としている理由は、Pe=aVacIcが大きい場合、Icも大きくなり、周波数fも高くなるため、IGBTスイッチング素子のスイッチング損失増加に起因するIGBTの温度過昇を防止するためである。以上の加熱制御を図14のフローチャートを用いて説明する。加熱開始時には、インバータ制御周波数f=60kHzに設定してインバータ動作を開始するステップS101。加熱中、入力電圧Vacxを検出し、入力電流Iixを検出し、さらに加熱コイル電流Icxを検出するステップS103~S107。続くステップS109,S111では、定数のIis、Icsは、入力電圧Vacx=Vacs=200Vにおける基準値であるため、電流検出値Iix、Icxを電圧補正し、Ii、Icとする。つまり、入力電流検出値Iixの入力電圧補正値Ii=IixVacs/Vacx、及び、マイコン定数の入力電流基準値IisをもとにIi/Iisを算出し、また、加熱コイル電流Icxの入力電圧補正値Ic=IcxVacs/Vacx、及び、マイコン定数の加熱コイル電流基準値IcsをもとにIc/Icsを算出する。ステップS113では、鍋径判定値Ii/Iis/Ic/Ics及び鍋材質判定値Ic/Icsを算出する。続くステップS115では、例えば、アルミ磁性SUS製の直径90mmの鍋をセットし検出値Ic/Ics=1.07であったとすると、各材質の鍋径を次のように検出認識する。iMp=S非磁性SUSの場合、図9のIc/Icssを用いDp=Dps=52mm。iiMp=AlSアルミ磁性SUSの場合、図9のIc/Icsaを用いDp=Dpa=90mm。iiiMp=Fe鉄の場合、図9のIc/Icsfを用いDp=Dpf=150mm。ステップS117では、ステップS115での鍋底径Dp検出結果を用いて、図6によりIi/Iis/Ic/Icsを検出算出する。iv図9のMp=Sの場合のDp=Dps=52mmを用いると、図6により、Mp=Sの場合はIi/Iis/Ic/Icss=0.23となる。v図9のMp=AlSの場合のDp=Dpa=90mmを用いると、図6により、Mp=AlSの場合はIi/Iis/Ic/Icsa=0.42となる。vi図9のMp=Feの場合のDp=Dpf=150mmを用いると、図6により、Mp=Feの場合はIi/Iis/Ic/Icsf=1.55となる。続くステップS119~S129では次の判定を実行する。ここで、|ΔIi/Iis/Ic/Icss|、|ΔIi/Iis/Ic/Icsa|、|ΔIi/Iis/Ic/Icsf|が、それぞれステップS113で検出した鍋径判定値Ii/Iis/Ic/IcsとステップS117で検出したIi/Iis/Ic/Icss、Ii/Iis/Ic/Icsa、Ii/Iis/Ic/Icsfとの差の絶対値を示す。例えば、アルミ磁性SUS製の直径90mmの鍋をセットした場合、図6によりIi/Iis/Ic/Icsの検出結果は、Ii/Iis/Ic/Ics=0.42であるから、a|ΔIi/Iis/Ic/Icss|=|0.23-0.42|=0.19。b|ΔIi/Iis/Ic/Icsa|=|0.42-0.42|=0。c|ΔIi/Iis/Ic/Icsf|=|1.55-0.42|=1.13。したがって、ステップS119ではNO、ステップS121ではYESとなり、鍋底径Dpは、Ii/Iis/Ic/Icsaにより算出され、鍋底径Dp=90を検出するステップS125。そして、鍋底径Dpが90mmであれば、最大火力の40に設定して加熱制御するステップS131。同様にして、鍋底径DpがIi/Iis/Ic/Icsfにより算出される場合ステップS127、Ii/Iis/Ic/Icssにより算出される場合ステップS129がある。そして、これらのいずれにより算出された鍋底径Dpであっても、そのDpの値が上のように、Dp≧110φの場合はPa/Pas=100、90φ≦Dp<110φの場合はPa/Pas=40、Dp<90φの場合Pa/Pas=0に設定して加熱制御するステップS131。これにより、本実施の形態によれば、鍋材料の変化による影響の少ない精度良い鍋底径検出ができるので鍋底径に応じた火力制御が可能となる、電源電圧Vacの変動による影響がないのでさらに精度良い鍋底径検出が可能となる、瞬時短い時間に鍋底径を検出できるので素早く火力を立ち上げることができる効果を奏する。また、インバータ制御部6が加熱禁止鍋底径Dp検出基準値を含む複数の鍋底径Dp検出基準値を有するものとしたことにより、小物検知と火力制限鍋底径検知を同時にでき、素早く火力を立ち上げることができる利点がある。さらに、表皮電流Icと入力電圧Vacとの比Ic/Vac及び有効電流Iiと入力電圧Vacとの比Ii/Vacによって鍋材質を検出し、鍋底径Dpに応じて電力制御するので、非磁性体鍋などではIGBTスイッチング素子のスイッチング損失が多くなるが、このような鍋の場合、IGBTに流れる電流を制限することによってIGBTの温度過昇防止が可能であり、誘導加熱回路の信頼性向上を図ることができる利点もある。[第2の実施の形態]第2の実施の形態は、第1の実施の形態に対して、インバータ制御部6が、誘導加熱回路部10の表皮電流Icから検出した加熱コイル3のインピーダンスZr、Zc又はインダクタンスXr、Xlにより鍋材質を検出することを特徴とする。3式、8式からインピーダンスZrは次のようになる。これからわかるように、Ic/Vac=a/Zrの鍋材質変化は、Zrと同様である。したがって、図9に示す各種材質の鍋底径Dpに対するIc/Ics=1/Zr/1/Zrsの変化特性を用いて、図8に示すZr/Zrsの変化特性と同様に鍋底径の影響が少ない鍋材質検出が可能である。本実施の形態によれば、回路部品を追加することなく、従来と同じ回路構成で、鍋の形状に影響されることが少ない鍋材質検出が可能となる。[第3の実施の形態]第3の実施の形態は、第1の実施の形態に対して、インバータ制御部6が、誘導加熱回路部10の有効電流Iiと表皮電流Icから検出した加熱コイル3の入力抵抗Rcにより鍋材質を検出することを特徴とする。加熱コイル3の入力抵抗Rcは、次の17式で示すことができる。この入力抵抗Rcは、鍋材質により変わる√μsに比例して変化するので、Rcを検出することにより鍋材質を検出できる。一方、Rcは、鍋底径により変化するk2に比例して変化するので、鍋材質検出の誤差要因になるが、√μsの変化はk2の変化より大きいので、Rcにより鍋材質を検出できる。加熱コイル3の入力抵抗Rcの検出は、次の18式により、商用電源電圧Vac、入力電流Ii、表皮電流Icを検出することにより求めることができる。Rcの検出結果を図7に示すが、鍋底径がφ90以上であれば、鍋底径によらず鍋材質を検出できることがわかる。つまり、比値でRc>0.9であれば鉄製、0.9≧Rc>0.4であればアルミ磁性SUS製、0.4≧Rc>0.28であれば非磁性SUS製と判定する。本実施の形態でも、回路部品を追加することなく、従来と同じ回路構成で、鍋の形状に影響されることが少ない鍋材質検出が可能となる。[第4の実施の形態]第4の実施の形態は、第1の実施の形態に対して、インバータ制御部6が、誘導加熱回路部10の入力電流Iiから検出した入力インピーダンスVac/Iiにより鍋材質を検出することを特徴とする。従来の鍋材質検出の説明で示した10式から、Icd/Vacが次の19式のように導出できる。従来では、表皮電流IcとIcdを比較していたが、本実施の形態では、Ic/VacとIcd/Vacを比較する。√ρωμsで材質を検出し、d、eで鍋径を補正する。これにより、従来の鍋材質検知と同じく、入力電流Iiを用いて材質検知することになるが、入力インピーダンスにより検知しているので商用電源電圧Vacの変動による検知誤差がない利点がある。[第5の実施の形態]第5の実施の形態は、第1~第3の実施の形態に対して、インバータ制御部6が、誘導加熱回路部10の有効電流Iiと、表皮電流Icから検出した加熱コイル3の入力抵抗Rcと、入力インピーダンスZr、Zc又は入力インダクタンスXr、Xlを検出し、加熱コイル3の入力抵抗Rcと入力インピーダンスZr、Zc又は入力インダクタンスXr、Xlの累乗の比から鍋底径Dpを検出することを特徴とする加熱コイル3と鍋7の鍋底の間隔エアーギャップが大きいと、比透磁率μsの変化に対する加熱コイルインダクタンスLoの変化の割合は小さくなるので、この間隔エアーギャップに応じてRc/Zrの分子をZrの累乗、すなわち、Rc/Zrnとすると、Loによって相殺される割合が大きくなり、比透磁率μsの影響度合いを少なくすることができる。ここで、nは整数である必要はなく少数点以下を含む数字でもよい。例えば、n=3、すなわち、Rc/Zr3の場合を、次の20式に示す。ここで、Rc/Zr3は、鍋底径に応じて変化するk2に比例して変化するので、Rc/Zr3を検出することにより鍋底径を検出できる。一方、Rc/Zr3は、鍋材質により変化する√μsによってもそれに比例して変化するので、鍋底径検出の誤差要因になるが、分母を3乗としたので、コイルインダクタンスLoの変化による分母の変化は大きくなる。したがって、√μsの変化に対するインダクタンスLoによる相殺割合が大きくなり、鍋材質による検出誤差を少なくできる。Rc/Zr3の検出は、次の21式から、商用電源電圧Vac、入力電流Ii、表皮電流Icを検出することにより求めることができる。前述の21式によるRc/Zr3の検出結果を図10に示している。鉄、非磁性SUS、アルミ磁性SUSの各種材質の鍋において、誤差要因である鍋材質の影響の少ない鍋径検知ができることがわかる。また、第1~3の実施の形態による鍋材質検知結果により鍋底径検出結果を補正すれば、さらに精度の良い鍋底検知が可能となる。[第6の実施の形態]第6の実施の形態は、第1~第3の実施の形態に対して、インバータ制御部6が誘導加熱回路部10の入力電流Ii有効電流により検出した入力インピーダンスVac/Iiにより鍋底径Dpを検出することを特徴とする。第5の実施の形態における累乗項n=2、すなわち、Rc/Zr2により鍋底径検知を行う実施の形態を以下に説明する。ここで、Rc/Zr2は、鍋底径に応じて変化するk2に比例して変化するので、Rc/Zr2を検出することにより鍋底径を検出できる。一方、Rc/Zr2は、鍋材質により変化する√μsによってもそれに比例して変化するので、鍋底径検出の誤差要因になるが、分母をn=2乗としたので、加熱コイルインダクタンスLoの変化による分母の変化は第1の実施の形態における分母を1乗としたものよりも大きくなる。したがって、√μsの変化に対するインダクタンスLoによる相殺割合が大きくなり、鍋材質による検出誤差を少なくできる。Rc/Zr2の検出は、次の23式から、商用電源電圧Vac、入力電流Iiを検出することにより求めることができる。本実施の形態によっても、鉄、非磁性SUS、アルミ磁性SUSの各種材質の鍋において、誤差要因である鍋材質の影響は、第1の実施の形態よりも少なくなる。[他の実施の形態]次のような実施の形態も可能である。1鍋材質及び鍋底径検知は、入力有効電流Ii、表皮電流Icにより行ったが、特許文献2の特開2009-16210号公報に記載のように、加熱コイル3や、共振回路部8の入力インダクタンスは、インバータ回路部5の有効電流、無効電流、回生電流などによっても検出できる。入力電流Ii、共振回路電流Icも、加熱コイル3や共振回路部8の全電流、無効電流、回生電流などを用いても検出できる。2鍋材質は、3種類に分類したが、さらに多くの種類に分類してもよい。また、離散的ではなく、比透磁率μsを連続的に検出し、鍋底径を連続的に補正してもよい。3インバータ周波数fを固定し、1回で鍋材質及び鍋底径検知を行う実施の形態で説明したが、2種類以上の固定周波数fで複数回検知してもよい。4インピーダンスZ、インダクタンスXl、抵抗R等は、これらの逆数のアドミタンスY=1/Z、Yl=1/Xl、Yg=1/Rを用いてもよい。また、インピーダンスZ=V/Iは、VやIと比較する基準値VsやIsを設定し、その比率で検出するなど、実質的にインピーダンスと同等の検出ができるようにしてもよい。"