基地局と、レピータと、無線端末とからなる通信システムにおける無線端末であって、通信手段と、通信におけるエラーを検出する検出手段と、自端末がハンドオーバーする候補となるレピータ及び基地局を示す情報であるネイバーリストを記憶する記憶手段と、基地局と同期を確立しているときに、前記検出手段により検出されるエラーのエラーレートが予め定められた閾値を超える場合に、前記ネイバーリストに含まれるレピータへのハンドオーバーを実行する実行手段とを備えることを特徴とする無線端末。前記実行手段は、自端末が同期を確立している基地局に対してハンドオーバーの実行の許可を要求する要求手段と、前記要求に対しての許可を示す許可信号を基地局から受け付ける受付手段と、前記受付手段が許可信号を受け付けた場合に、前記ネイバーリストに示されるレピータを探索する探索手段とを備えることを特徴とする請求項1記載の無線端末。前記ネイバーリストに登録されているレピータ、基地局は、無線端末がハンドオーバーする優先順位がレピータの方が基地局よりも高くなるように定められており、前記探索手段は、当該優先順位に従ってレピータあるいは基地局を探索し、前記実行手段は、前記探索手段により探索されたレピータから受信した信号の信号強度が所定以上であれば、探索されたレピータハンドオーバーすることを特徴とする請求項2記載の無線端末。基地局と、レピータと、複数の無線端末とからなる通信システムにおけるレピータであって、自機が通信している複数の無線端末との通信において、所定の条件を満たすエラーが検出された場合に、当該複数の無線端末全てに対して、ハンドオーバーを実行するように指示する指示手段を備えることを特徴とするレピータ。ところが、上記図9においては、時刻T0~T1や、T2~T3においてレピータのリモート部が送信した信号が回折してレピータのドナー部に対する干渉となり得る。また、時刻T1~T2や、T3~T4においてレピータのドナー部が送信した信号が回折してレピータのリモート部に対する干渉となる。また、レピータの近くに、レピータではなく基地局と通信している無線端末Bが存在した場合には、図10に示すように、レピータが無線端末Bに送信した信号と、基地局が無線端末Aに送信した信号とが互いに対する干渉となる。そこでこのような干渉が発生しないように、WiMAXの通信規格では許されていないが、データ送受信のタイミングを制御する、つまりフレームの先頭を基地局-レピータ間と、レピータ-無線端末間とでずらすことが考えられる。図11にタイミング制御を実行した場合のデータ送受信を示した。この図11からわかるように、レピータのドナー部とリモート部において、時刻T2~T3では、干渉が発生するものの、時刻T1~T2や、T3~T4では、干渉が発生しない。しかし、この場合では、無線端末間での干渉が発生しうる。図11に示すようにタイミングをずらした状態で、基地局と通信している無線端末Bが近寄ると時刻T1~T2や時刻T3~T4で無線端末間で干渉が発生する。その上、この手法は、WiMAXの通信規格で許されていない通信方法なので汎用性に欠ける。そこで、本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、WiMAXの通信規格に準拠した上で、上述したような干渉が発生した場合にも通信がなるべく妨げられないような無線端末及びレピータを提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明に係る無線端末は、基地局と、レピータと、無線端末とからなる通信システムにおける無線端末であって、通信手段と、通信におけるエラーを検出する検出手段と、自端末がハンドオーバーする候補となるレピータ及び基地局を示す情報であるネイバーリストを記憶する記憶手段と、基地局と同期を確立しているときに、前記検出手段により検出されるエラーのエラーレートが予め定められた閾値を超える場合に、前記ネイバーリストに含まれるレピータへのハンドオーバーを実行する実行手段とを備えることを特徴としている。また、本発明に係るレピータは、基地局と、レピータと、複数の無線端末とからなる通信システムにおけるレピータであって、自機が通信している複数の無線端末との通信において、所定の条件を満たすエラーが検出された場合に、当該複数の無線端末全てに対して、ハンドオーバーを実行するように指示する指示手段を備えることを特徴としている。上述のような構成によって、無線端末は、基地局と通信しているときに通信エラーのエラーレートが所定の閾値を超えるような場合に、無線端末の近くにレピータと通信している無線端末があるものとして、レピータにハンドオーバーを実行することができるようになる。そもそもこの通信エラーの継続は、基地局と通信している無線端末が、レピータと通信する無線端末あるいはレピータに近い位置で通信することにより起因するものであるので、基地局と通信している無線端末がレピータにハンドオーバーする、あるいはレピータと通信している無線端末が他の基地局あるいはレピータにハンドオーバーすることにより、この通信エラーを解消することができる。以下、本発明の一実施形態である無線端末及びレピータについて図面を用いて説明する。<実施の形態>図1は、通信システムのシステム構成を示したシステム図である。通信システムは、基地局101~107と、レピータ201~204と、無線端末301~304とを含んで構成される。なお、ここに示した基地局や、レピータ、無線端末の台数は一例であり、実際には、数千台、数万台あってもよい。各基地局101~107は、ネットワークを介して互いに接続されている。レピータ201は、基地局102と同期を確立し通信している。レピータ202は、基地局103と同期を確立し通信している。レピータ203は、基地局104と同期を確立し通信している。レピータ204は、基地局105と同期を確立し通信している。無線端末301は、基地局103と同期を確立し通信している。無線端末302は、レピータ202と同期を確立し通信している。無線端末303は、レピータ204と同期を確立し通信している。無線端末304は、レピータ202と同期を確立し通信している。なお、以下の説明では、基地局をBSBaseStation、レピータをRSRelayStation、無線端末をMSMobileStationと記載することもある。また、基地局や、レピータ、無線端末は、従来からある基本的な機能を保持しているものとし、本実施例においては、発明の特徴部分を重点的に説明する。図2は、基地局の機能構成を示した機能ブロック図である。各基地局は、同様の機能構成を備えており、ここでは基地局103を例に説明する。図2に示すように基地局103は、上位通信部110と、制御部120と、下位通信部130と、記憶部140とを含んで構成される。上位通信部110は、ネットワークと接続しており図示せず他の基地局と通信を実行する機能を有する。また、他の基地局から受信した自基地局に登録されている無線端末宛ての信号を下位通信部130に伝達する機能と、下位通信部130から伝達された信号をネットワークに出力する機能を有する。制御部120は、基地局103の各部を制御する機能を有する。下位通信部130は、アンテナ131を含み、無線端末及びレピータと通信を実行する機能を有する。下位通信部130は、アンテナ131を介して、レピータ及び無線端末との同期を確立するために毎フレームごとにプリアンブル及びダウンリンク方向の通信に用いられる帯域等の情報を含むDL-MAPと、アップリンク方向の通信に用いられる帯域等の情報を含むUL-MAPとを含ませて発信している。記憶部140は、基地局103が動作上必要とするプログラムやデータを記憶する機能を有し、ネイバーリスト141を記憶している。ネイバーリスト141は、基地局103が同期を確立している無線端末あるいはレピータが他の基地局にハンドオーバーを実行する際にハンドオーバー先の候補として参照する基地局ならびにレピータの情報を示す情報である。当該ネイバーリスト141は、制御部120の指示の元、定期的に基地局103の配下にある無線端末及びレピータに発信されている。以上が基地局103の説明である。図3は、レピータの機能構成を示した機能ブロック図である。各レピータは、同様の機能構成を備えており、ここではレピータ202を例に説明する。図3に示すように、レピータ202は、ドナー部210とリモート部220とを含んで構成される。ドナー部210は、基地局103と通信を実行する機能を有する。リモート部220は、無線端末301と通信を実行する機能を有する。ドナー部210とリモート部220とは同一のクロックが供給されて動作している。ドナー部210は、第1通信部211と、起動制御部214とを含んで構成される。第1通信部211は、アンテナ212と第1同期確立部213とを含んで構成される。第1通信部211は、アンテナ212を介して基地局と通信する機能を有する。第1通信部211は、アンテナ212を介して基地局から受信した信号をリモート部220に伝達する機能を有する。また、リモート部220から伝達された信号をアンテナ212を介して基地局に送信する機能を有する。第1同期確立部213は、プリアンブルの参照信号を保持し、基地局との同期が確立していない状態において第1通信部で受信した信号の中から保持している参照信号と一致する信号を検出してプリアンブルを特定し、プリアンブルに後続するMAP情報ダウンリンクの周波数帯域や、下りバーストの割当、アップリンクの周波数帯域や、上りバーストの割当等の情報を含むに基づいて、基地局との同期を確立する機能を有する。起動制御部214は、第1同期確立部213が基地局と同期を確立し、基地局からプリアンブルが到来するタイミングとその周期を自己の動作クロックにおけるタイミングと周期に換算し、そのタイミングと周期を第2同期確立部223に通知し、同期に必要なプリアンブルを含むフレームの発信を指示する。リモート部220は、第2通信部221を含んで構成される。第2通信部221は、アンテナ222と第2同期確立部223とを含んで構成される。第2通信部221は、アンテナ222を介して、リモート部に接続されている無線端末と通信を実行する機能を有する。第2通信部221は、第1通信部211から伝達された信号を、アンテナ222を介して指定される無線端末に送信する機能を有する。また、アンテナ222を介して受信した信号を第1通信部211に伝達する機能を有する。第2同期確立部223は、起動制御部214から指示されたタイミングと同じタイミングでプリアンブルが発信されるように、第2通信部221が、各フレームごとに含ませるプリアンブルならびにMAP情報を生成し、生成された情報を含んだ信号を起動制御部214から通知されたタイミングで第2通信部221が発信する。当該プリアンブルならびにMAP情報が無線端末で受信されることにより、同期の諸手順が開始され、第2同期確立部223は、必要に応じて無線端末とネゴシエーションを行って同期を確立する。以上がレピータ202の説明である。図4は、無線端末の機能構成を示した機能ブロック図である。各無線端末は、同様の機能構成を備えており、ここでは無線端末301を例に説明する。図4に示すように無線端末301は、通信部310と、表示部320と、音声処理部330と、操作部340と、記憶部350と、制御部360とを含んで構成される。通信部310は、アンテナ311から受け取った受信信号を受話音声信号及び受信データ信号に復調し、復調した受話音声信号や、受信データ信号を制御部360に出力する機能を有する。また、通信部310は、音声処理部330でA/D変換された送話音声信号、及び制御部360から与えられる電子メールなどの送信データ信号を変調し、通信用のアンテナ311から出力する機能を有する。また、通信部310は、基地局もしくはレピータからの信号を受信し、基地局もしくはレピータと同期を確立する機能を有する。通信部310は、基地局との通信におけるエラーレートを算出しており、当該エラーレートが所定の閾値を上回った場合に通信している基地局に対してハンドオーバーの実行の許可を要求する機能も有する。ハンドオーバーを実行する際には、記憶部350に記憶されているネイバーリスト351を参照し、ネイバーリスト351に登録されている先頭から基地局もしくはレピータを探索する。表示部320は、LCDLiquidCrystalDisplayなどによって実現されるディスプレイを含み、制御部360の指示による画像をディスプレイに表示する機能を有する。音声処理部330は、通信部310から出力された受話音声信号をD/A変換してスピーカ332に出力する機能と、マイク331から取得した送話音声信号をA/D変換し、変換された信号を制御部360に出力する機能を有する。操作部340は、テンキー群、オンフックキー、オフフックキー、方向キー、決定キー、メールキー、サイドキーなどを含み、ユーザの操作を受け付け、受け付けた操作内容を制御部360に出力する機能を有する。記憶部350は、ROMReadOnlyMemory、RAMRandomAccessMemoryを含んで構成され、小型ハードディスクや不揮発性メモリなどによって実現される。記憶部350は、無線端末301の動作上必要な各種データやプログラムの他、音楽データや画像データなどを記憶する機能を有する。記憶部350は、同期を確立した基地局もしくはレピータから受信したネイバーリスト351を記憶している。ネイバーリスト351は、無線端末301がハンドオーバーを実行する際に、通信部310により参照される。基地局あるいはレピータから配信されるネイバーリスト351は、予めオペレータなどにより、ハンドオーバー先の機器として、レピータから基地局の順で登録されている。通信部310は、ネイバーリスト351に登録されている先頭の機器から探索するので、無線端末300は、ネイバーリスト351にレピータが先頭から登録されていることで、レピータに優先的にハンドオーバーする。制御部360は、例えばCPUCentralProcessingUnitなどにより実現され、無線端末301の各部を制御する機能を有する。<データ>図5は、ハンドオーバーの際に、参照されるネイバーリストを示している。図5は、図1に示す基地局や、レピータが保持するネイバーリスト、無線端末が保持するネイバーリストを示している。図5では、ネイバーリストを保持している装置と、当該装置が保持しているネイバーリストとを対応付けて示している。通常ネイバーリストは、通信機器がハンドオーバーを実行する際に参照するものであるので、基地局が保持するものは、ネイバーリストではなく、ネイバーリスト元情報とでも呼称すべきだが、ここでは、ネイバーリストで記載する。図5aは、基地局103が保持しているネイバーリストを示している。基地局103が保持しているネイバーリストでは、基地局103からハンドオーバーする候補として、RS202と、RS201と、BS101と、BS102と、BS107とが登録されている。当該ネイバーリストは、基地局103と同期を確立しているレピータと無線端末に定期的に配信される。図5cに示すように、基地局103と同期を確立している無線端末301は、基地局103と同内容のネイバーリストを保持している。図5bは、レピータ202が保持しているネイバーリストを示している。当該ネイバーリストは、レピータ202自身がハンドオーバーする際に参照するネイバーリストであると同時に、レピータ202に同期する無線端末がハンドオーバーを実行する際に参照するネイバーリストでもある。図5dに示すように、レピータ202に同期する無線端末302と無線端末304とは、レピータ202が保持するネイバーリストと同内容のネイバーリストを保持している。レピータ202と、無線端末302と、無線端末304とは、ハンドオーバー先の候補としてBS103とBS107と、BS102とが登録されたネイバーリストを保持している。図5では、図1のシステム図における一部装置が保持するネイバーリストのみを示したが、図1に示す全ての装置がネイバーリストを保持している。当該ネイバーリストは、基地局ないしレピータが登録されている順序でハンドオーバー先の機器として探索されることになっている。例えば、無線端末301が保持するネイバーリストでは、RS202、RS201、BS101、BS102、BS107の順に登録されており、この順序に従って無線端末301は、ハンドオーバーを実行する際に、ハンドオーバー先の機器を探索する。<動作>ここから、本実施の形態における無線端末の動作を図6に示すフローチャートを用いて説明する。ここでは、無線端末301を例に説明する。無線端末301の通信部310は、アンテナ311を介して基地局と通信しているステップS601。通信部310は、基地局との通信におけるエラーを、例えば受信するパケット信号に含まれるCRCCyclicRedundancyCheckなどにより検出しており、発生したエラーのエラーレートが所定の閾値を超えるか否かを検出するステップS602。通信エラーのエラーレートが所定の閾値を越えていないならばステップS602のNO、通信部310は、通信を継続する。通信エラーのエラーレートが所定の閾値を超えているならばステップS602のYES、通信部310は、通信している基地局に対してハンドオーバーの実行要求を送信するステップS603。当該要求に対する許可を基地局から受信した場合にステップS604のYES、記憶部350に保持されているネイバーリスト351を参照してハンドオーバーを実行する。当該ネイバーリスト351は、探索対象順序がレピータが優先されるようになっており、探索したレピータからの信号の受信強度が、所定の閾値を上回っていた場合には、その時点で探索を終了してレピータにハンドオーバーするステップS605。なお、受信強度が所定の閾値を上回っていなかった場合には、所定の閾値を上回る信号を発信するレピータないし基地局の探索を続ける。ステップS604において、基地局からハンドオーバーの許可を受けられなかった場合にはステップS604のNO、処理を終了する。この場合、所定時間後に再度ハンドオーバーの実行要求を基地局に送信することとしてもよい。以上が無線端末がハンドオーバーを実行する場合の無線端末の動作である。上述したように、無線端末は、自身の基地局との通信エラーを検出してレピータにハンドオーバーする。しかしながら、無線端末が基地局からハンドオーバーの許可を得られないといった理由により、ハンドオーバーが実行できないときがある。この場合、基地局と同期を確立して通信している無線端末と、レピータと同期を確立して通信している無線端末とで、通信エラーが継続して発生する状態が続くため、通信状態は良好とはいえない。そこで、このような事態に備え、レピータは、以下の動作を実行する。図7は、無線端末が図6のステップS604のNOに示したようにハンドオーバーが実行できず、レピータ-無線端末間での通信エラーが継続することになった場合の処理を示したフローチャートである。図1のシステム図に示すように無線端末301が無線端末302に近しい位置にあるということは、レピータの通信範囲は基地局の通信範囲に比してかなり狭いため、無線端末301とレピータ202との位置が近しいということにもつながる。このとき、無線端末301が基地局に対して送信した信号がレピータ202においても受信されてしまうため、無線端末302や無線端末304からレピータ202に宛てて送信された信号に対する干渉となって無線端末302-レピータ202間、無線端末304-レピータ202間における通信のエラーが発生しやすくなる。そこで、レピータ202は、無線端末と通信を実行しながら、当該通信におけるエラーを検出しているステップS701。レピータ202の第2通信部は、自機と同期を確立し、通信を実行している全ての無線端末から受信する信号について、各無線端末との通信のエラーレートが所定の閾値を上回るか否かによって判定するステップS702。通信エラーのエラーレートが所定の閾値を越えていないのならばステップS702のNO、レピータ202は、無線端末との通信を継続する。通信エラーのエラーレートが所定の閾値を超えていたならば、第2通信部は、通信を実行している全ての無線端末に対して、ハンドオーバーの実行指示を送信するステップS703。当該ハンドオーバーの実行指示を受けた無線端末は、それぞれで保持しているネイバーリストを参照して、ハンドオーバーを実行する。これにより、基地局と通信している無線端末がレピータに近くなることにより発生する通信エラーを解消することができる。<補足>上記実施形態において、本発明の実施の手法について説明してきたが、本発明の実施形態がこれに限られないことは勿論である。以下、上記実施形態以外に本発明の思想として含まれる各種の変形例について説明する。1上記実施の形態においては、エラーの検出をCRCによるエラー検出を行うこととしたが、エラーの検出については、従来より各種の手法が実施されており、それらの手法を用いてもよい。例えば、通信中の通信エラーによってプリアンブルを特定できなくなることもあるが、WiMAXにおける通信では、フレームが固定長であるためプリアンブルの来るべきタイミングを推定できるので、そのタイミングでプリアンブルを受信できなかった場合にエラーとしてもよい。また、受信信号の受信電界強度が、所定の閾値を下回ることをエラーとして検出することとしてもよい。2上述の実施形態で示したハンドオーバーに係る動作、ハンドオーバー処理等を無線端末やレピータ等のプロセッサ、及びそのプロセッサに接続された各種回路に実行させるためのプログラムコードからなる制御プログラムを、記録媒体に記録すること、又は各種通信路等を介して流通させ頒布させることもできる。このような記録媒体には、ICカード、ハードディスク、光ディスク、フレキシブルディスク、ROM等がある。流通、頒布された制御プログラムはプロセッサに読み出され得るメモリ等に格納されることにより利用に供され、そのプロセッサがその制御プログラムを実行することにより、実施形態で示したような各種機能が実現されるようになる。