通電により磁束を発生させるリアクトルコイル15と、前記リアクトルコイル15の内周及び外周に充填される磁性粉末と前記磁性粉末を分散した状態で包含する樹脂とから構成されるリアクトルコア31と、前記リアクトルコイル15及び前記リアクトルコア31を内部に収容するリアクトルケース33とを備えたリアクトル装置30であって、前記リアクトルケース33は、前記リアクトルコイル15を囲む側壁部331と、前記側壁部331の端部に形成された端壁部332と、前記端壁部332と対向する位置に形成された前記リアクトルコイル15を露出させる開放部34とを備え、前記端壁部332から前記開放部34方向に対して中芯32が形成され、前記中芯32は、前記リアクトルコア31が前記開放部34方向へ移動することを係止する係止部321を備え、前記中芯32は、前記端壁部332と対向するリアクトルコイル15の端面と前記端壁部332との間に位置するように形成されていること、を特徴とするリアクトル装置30。前記係止部321は、前記中芯32の外周面側に形成され、前記リアクトルコイル15の軸方向と交差する方向に突出して形成されていること、を特徴とする請求項1に記載のリアクトル装置30。前記中芯32は、前記リアクトルコイル15の軸方向に中空空間が形成され、前記係止部321は、中空空間を形成する前記中芯32の内周面側に形成され、前記リアクトルコイル15の軸方向と交差する方向に突出して形成されていること、を特徴とする請求項1に記載のリアクトル装置30。前記リアクトルケース33は、前記開放部34を覆う蓋部36を備え、前記蓋部36から前記端壁部332方向に突出する第2中芯37が形成されていること、を特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のリアクトル装置30。上記リアクトル装置のリアクトルコイルに通電すると磁束が発生する。特に、特許文献1に開示される円筒形状のリアクトルコイルの場合、リアクトルコイルの円筒形状の内側に磁束が集中し磁束密度が高くなる。このようなリアクトル装置を小型化するためにリアクトルコイルのコイル半径を小さくしていった場合、リアクトルコイルとリアクトルコアの内側にインサートされたボルト挿通孔及びボルトとの距離が近くなる。そのため、磁束が集中するリアクトルコイルの円筒形状の内側において磁束の形成が妨げられる。これにより、リアクトル装置のインダクタンスが低下し、リアクトル装置が所望の機能を発揮することができないという問題がある。また、車両走行時の路面状況や駆動機関による振動、又はリアクトルコアの熱収縮や熱膨張を原因とした変形によってリアクトルコアが筐体から脱落してしまうという問題がある。そのため、円筒形状のリアクトルコイルの内側に磁路を形成する空間を確保するためボルト挿通孔及びボルトを失くした場合、筐体に対するリアクトルコアの固定が困難となる。そこで、本発明はこのような問題に鑑みてなされたものであり、リアクトル装置の小型化とリアクトルコアの筐体からの脱落防止を両立させたリアクトル装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、通電により磁束を発生させるリアクトルコイルと、前記リアクトルコイルの内周及び外周に充填される磁性粉末と前記磁性粉末を分散した状態で包含する樹脂とから構成されるリアクトルコアと、前記リアクトルコイル及び前記リアクトルコアを内部に収容するリアクトルケースとを備えたリアクトル装置であって、前記リアクトルケースは、前記リアクトルコイルを囲む側壁部と、前記端壁部の端部に形成された端壁部と、前記端壁部と対向する位置に形成された前記リアクトルコイルを露出させる開放部とを備え、前記端壁部から前記開放部方向に対して中芯が形成され、前記中芯は、前記リアクトルコアが前記開放部方向へ移動することを係止する係止部を備え、前記中芯は、前記端壁部と対向するリアクトルコイルの端面と前記端壁部との間に位置するように形成されていることを特徴とする。このように構成すれば、中芯は端壁部と対向するリアクトルコイルの端面と端壁部との間に位置するように形成される。そのため、リアクトルコイルの内側かつ端壁部から開放部まで中芯が形成されている構成と比較して、本発明の中芯は、リアクトルコイルの内側方向に発生する磁束の磁路の形成を妨げない。よって、本発明によれば、リアクトルコイルの内側かつ端壁部から開放部まで中芯が形成されている構成と比較して、リアクトルコイルのコイル半径を小さくすることができるため、リアクトル装置を小型化することができる。また、中芯は、リアクトルコアが開放部方向へ移動することを係止する係止部を備えているため、リアクトルコアが筐体から脱落することを防止することができる。また、端壁部から中芯が形成されているため、中芯を介してリアクトルコアの熱をリアクトルケースに放熱することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のリアクトル装置であって、前記係止部は、前記中芯の外周面側に形成され、前記リアクトルコイルの軸方向と交差する方向に突出して形成されていることを特徴とする。また、請求項3に記載の発明は、請求項1に記載のリアクトル装置であって、前記中芯は、前記リアクトルコイルの軸方向に中空空間が形成され、前記係止部は、中空空間を形成する前記中芯の内周面側に形成され、前記リアクトルコイルの軸方向と交差する方向に突出して形成されていることを特徴とする。このように構成すれば、係止部は中芯の外周面側又は中芯に形成された中空空間の内周面側であって、リアクトルコイルの軸方向と交差する方向に突出して形成される。そのため、リアクトルコアが開放部方向に移動する際、係止部がリアクトルコアの移動を係止することになる。よって、本発明によれば、リアクトルコアが筐体から脱落することを防止することができる。請求項4に記載の発明は、請求項1乃至3のいずれか1項に記載のリアクトル装置であって、前記リアクトルケースは、前記開放部を覆う蓋部を備え、前記蓋部から前記端壁部方向に対して第2中芯が形成されていることを特徴とする。このように構成すれば、第2中芯を介してリアクトルコアの熱を蓋部に放熱することができる。よって、本発明によれば、リアクトル装置の放熱性を向上させることができる。実施例1以下、本発明の実施例について図面を用いて説明する。なお、図1以降の説明において同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。図1は、リアクトル装置30が適用される電力変換装置1の回路図を示す図である。図1に示す電力変換装置1は、昇圧コンバータ部DC-DCコンバータ10とインバータ部11とを有する自動車用インバータである。電力変換装置1は、電気自動車やハイブリッド自動車等の動力源である交流モータ12に通電する駆動電流の生成に用いられる。昇圧コンバータ部10は外部電源13に接続され、昇圧コンバータ部10と外部電源13との間には、フィルタコンデンサ14が接続されている。フィルタコンデンサ14は、直流の外部電源13から昇圧コンバータ部10に入力される電源電流に含まれるリップル電流を吸収して、電源電流を安定化する。昇圧コンバータ部10は、リアクトルコイル15とIGBTInsulatedGateBipolarTransistor素子161A半導体素子及びダイオード162Aを内蔵した2個の半導体モジュール16Aとを備え、入力電圧を昇圧する。リアクトルコイル15は、外部電源13側に接続されている。昇圧コンバータ部10のIGBT素子161Aはリアクトルコイル15の交流モータ12側に接続され、各IGBT素子161Aにダイオード162Aが一対として接続されている。IGBT素子161Aは、制御部不図示による制御によりスイッチング動作を行う。また、昇圧コンバータ部10のIGBT素子161Aとインバータ部11との間には、平滑コンデンサ17が接続されている。平滑コンデンサ17は、断続電流となる昇圧コンバータ部10の出力電流を平滑化して、安定した直流電流をインバータ部11に入力させる。インバータ部11は、IGBT素子161B半導体素子及びダイオード162Bを内蔵した6個の半導体モジュール16Bとスナバコンデンサ18とを備えている。インバータ部11のIGBT素子161Bは平滑コンデンサ17に接続され、各IGBT素子161Bにダイオード162Bが一対となって接続されている。IGBT素子161Bは制御部不図示による制御によりスイッチング動作を行う。スナバコンデンサ18は、IGBT素子161Bに接続され、IGBT素子161Bの動作時に発生する電圧サージを抑制して、過電圧によるIGBT素子161Bの破損を防止している。また、インバータ部11には、三相の交流モータ12が接続されており、インバータ部11によって生成された駆動電流を交流モータ12に供給する。図2は、電力変換装置1を構成する半導体冷却器2の平面図を示している。半導体冷却器2は、図2に示すように、冷却管3、半導体モジュール16A、16B、リアクトル装置30、連結管4、冷媒導入管5、及び冷媒排出管6を備えている。半導体冷却器2は、交流モータ12を駆動する電力変換装置1としてのインバータの一部を構成している。図2に示すように、冷却管3は半導体モジュール16A、16Bを両面から挟持するように配置されている。そして、全体的に、冷却管3と半導体モジュール16A、16Bの列とを交互に積層した積層体を構成している。これにより、全ての半導体モジュール16A、16Bは、その両面を冷却管3により挟持された状態となる。また、積層方向に隣り合う複数の冷却管3は、その長手方向の両端部にそれぞれ設けた冷媒導入口不図示及び冷媒排出口不図示を互いに連結管4によって連結されている。積層方向の一端に配置される冷却管3には、冷却管3の積層体全体に冷却媒体を導入するための冷媒導入管5と、積層体全体から冷却媒体を排出するための冷媒排出管6とが配置されている。また、リアクトル装置30は、冷媒導入管5と冷媒排出管6の配置位置と180度反対側の積層体の一端に配置されている。積層体の両端に配置される冷却管3は片側にのみ半導体モジュール16A、16Bが密着配置される放熱面21を備えている。積層体の両端以外に配置される冷却管3は、両側に放熱面21を備えている。このように構成することにより、冷媒導入管5から導入された冷却媒体は、複数の冷却管3に分配される。冷却媒体は各冷却管3における冷媒導入口不図示から導入されて、各冷却管3における冷媒排出口不図示の方向へ流通する。このとき、冷却媒体は、各冷却管3の放熱面21に密着配置された半導体モジュール16A、16B及びリアクトル装置30との間で熱交換を行う。熱交換を行った後の冷却媒体は、各冷却管3における冷媒排出口不図示から、連結管4を介して冷媒排出管6に達し排出される。冷却媒体としては、水やアンモニア等の自然冷媒、エチレングリコール系の不凍液を混入した水、フロリナート等のフッ化炭素系冷媒、HCFC123、HFC134a等のフロン系冷媒、メタノール、アルコール等のアルコール系冷媒、アセトン等のケトン系冷媒等の冷媒等を用いることができる。次に、上記電力変換装置1に配置されたリアクトルコイル15を含むリアクトル装置30の具体的構成について説明する。図3aは実施例1におけるリアクトル装置30の平面図、図3bは、図3aのA-A断面図を示している。リアクトル装置30は、リアクトルコイル15、リアクトルコア31、中芯32、及びリアクトルケース33を備えている。リアクトルケース33は、四角形状の外形を備えている。リアクトルケース33は、リアクトルコア31の側面全周を覆う側壁部331と、側壁部331の端部に形成され、リアクトルコア31の端面を覆う端壁部332とを備えている。また、リアクトルケース33は、端壁部332と180度反対側に開放部34を備えている。リアクトルケース33は、側壁部331と端壁部332によって囲まれた空間によってリアクトルコイル15とリアクトルコア31と中芯32とを内部に収容する凹形状が形成されている。また、リアクトルケース33は、熱伝導率が高いアルミニウムによって形成されている。リアクトルコイル15は、銅線からなる平板導体線を螺旋状に巻回し円筒形状となるように構成されている。また、リアクトルコイル15の両端部のコイル端子部151は、開放部34を通じてリアクトル装置30の外に引き出され、外部と接続している。リアクトルコイル15はリアクトルコア31により全体が囲まれており、リアクトルコア31はリアクトルケース33の側壁部331と端壁部332に密着している。また、リアクトルコイル15はリアクトルケース33内で磁路を確保する為に、リアクトルケース33の側壁部331及び端壁部332から一定距離離間して配置されている。リアクトルコア31には、磁性粉末と磁性鉄粉を分散した状態で内包する樹脂とを混入したダストコアが用いられている。ダストコアは、リアクトルコイル15の内周および外周に充填され、硬化されてリアクトルケース33の側壁部331と端壁部332に密着している。ダストコアに用いられる磁性粉末としては、軟磁性を示す鉄、鉄シリコン、鉄ニッケル、鉄コバルト合金、鉄アルミ、ソフトフェライト粉末、還元鉄粉、アトマイズ鉄粉、珪素合金鉄粉等を用いることができる。樹脂としては、耐熱性や絶縁性、密着性に優れるエポキシ樹脂の他、フェノール樹脂、ナイロン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂等が用いられる。次に、本実施例の要部について説明する。図3に示すように、リアクトル装置30にはリアクトルケース33の端壁部332から開放部34方向に対して突出する中芯32が形成されている。中芯32はリアクトルコア31が開放部34方向へ移動することを係止する係止部321備えている。具体的に実施例1における中芯32は、円柱形状を備えている。中芯32は、リアクトルコイル15の中心軸上に位置する端壁部332と一体となるように形成されている。中芯32の反端壁部方向の端部の周縁から、端壁部332から開放部34方向に対して直交する方向に対して係止部321が突出して形成されている。つまり、係止部321は、端壁部332から開放部34方向に対して直交した状態で位置している。また、リアクトルコイル15の軸方向から見た場合、係止部321は円形状を備えている。係止部321の先端は、円筒形状のリアクトルコイル15のコイル内径内に位置するように形成されている。そのため、リアクトルコイル15のコイル内径r1と係止部321の円形状の直径r2は、r1>r2という関係を備えている。そして、中芯32は、端壁部332側のリアクトルコイル15の端面と端壁部332との間に位置するように形成されている。つまり、係止部321のリアクトルコイル15側の先端が、端壁部332側のリアクトルコイル15の端面よりも端壁部332側に位置するように中芯32は形成されている。また、実施例1における中芯32は、熱伝導率が高いアルミニウムによって形成されている。次に、実施例1におけるリアクトル装置30の製造方法について、図4を用いて説明する。まず、図4aに示すように、中芯32が一体となるように形成されたリアクトルケース33に対して、リアクトルコイル15の位置を決定するコイル位置決め台35が設けられている。コイル位置決め台35は予め直方体形状に形成されたダストコアであり、リアクトルコイル15はコイル位置決め台35に載置される。このとき、リアクトルコイル15の両端のコイル端子部151をリアクトルケース33の開放部34より外側に突出させる。次いで、図4bに示すように、リアクトルケース33の開放部からダストコアとなる磁性粉末混合樹脂液40を注入する。そして、所定加熱温度にて所定時間保持し、磁性粉末混合樹脂液40を固化させてコイル位置決め台35として用いたダストコアを含めてリアクトルコア31を形成する。この固化により、リアクトルコア31とリアクトルケース33の側壁部331と端壁部332とが密着する。また、中芯32がリアクトルコア31で覆われる。そのため、リアクトルコア31がリアクトルケース33から脱落するために移動する方向端壁部332から開放部34方向と直交する方向に対して、中芯32の係止部321がリアクトルコア31に食い込んだ状態となる。次に、実施例1の作用効果について説明する。実施例1において、中芯32はリアクトルコイル15の中心軸上に位置する端壁部332と一体となるように形成され、端壁部332と対向するリアクトルコイル15の端面と端壁部332との間に位置するように形成されている。そのため、リアクトルコイル15の内側かつ端壁部332から開放部34まで中芯32が形成されている構成と比較して、実施例1の中芯32はリアクトルコイル15の内側方向に発生する磁束の磁路の形成を妨げない。よって、リアクトルコイル15の内側かつ端壁部332から開放部34まで中芯32が形成されている構成と比較して、リアクトルコイル15のコイル半径を小さくすることができるため、リアクトル装置30を小型化することができる。また、リアクトルコア31がリアクトルケース33から脱落するために移動する方向端壁部332から開放部34方向と直交する方向に対して、中芯32の係止部321がリアクトルコア31に食い込んだ状態にすることができるため、リアクトルコア31がリアクトルケース33から脱落することを防止することができる。また、端壁部332から中芯32が形成されているため、リアクトルコイル15の内側に位置するリアクトルコア31の熱を、中芯32を介してリアクトルケース33に放熱することができる。実施例2次に、実施例2について説明する。図5aは実施例2におけるリアクトル装置の平面図、図5bは図5aのA-A断面図を示している。実施例2においては図5a、bに示すように、リアクトルケース33は開放部34を覆う蓋部36を備え、蓋部36には蓋部36から端壁部332方向に対して突出する第2中芯37が形成されている点が実施例1と異なる。具体的に第2中芯37は、リアクトルコイル15の中心軸上に位置する蓋部36、つまり、端壁部332に形成された中芯32と対向する位置の蓋部36と一体となるように形成されている。第2中芯37は円錐台形状を備えており、円錐台形状の底面が蓋部36と一体となるように形成され、円錐台形状の上面が中芯32と対向するように形成されている。また、リアクトルコイル15の軸方向から見た場合、第2中芯37は円筒形状のリアクトルコイル15のコイル内径内に位置するように形成されている。そのため、円錐台形状の底面の直径r3と上面の直径r4は、r1>r3>r4という関係を備えている。また、係止部32の円形状の直径r2と第2中芯36の底面の直径r3は、r2=r3という関係を備えている。第2中芯37は、中芯32と異なり係止部321を備えておらず、円錐台形状の側面はテーパ状に形成されている。また、第2中芯37は、蓋部36側のリアクトルコイル15の端面と蓋部36との間に位置するように形成されている。つまり、第2中芯37の上面が蓋部36側のリアクトルコイル15の端面よりも蓋部36側に位置するように第2中芯37は形成されている。また、実施例2における第2中芯37は、熱伝導率が高いアルミニウムによって形成されている。蓋部36には端子孔361が2箇所形成されており、端子孔361を介してリアクトルコイル15の両端のコイル端子部151がリアクトルケース33の外側に突出している。なお、上記以外の構成は実施例1と同様である。次に、実施例2の作用効果について説明する。実施例2においては、端壁部332と対向する位置の開放部34を覆う蓋部36から端壁部332方向に対して第2中芯37が形成されている。そのため、リアクトルコイル15の内側に位置するリアクトルコア31の熱を、第2中芯を介して蓋部36に放熱することができる。よって、実施例1と比較して、リアクトル装置30の放熱性を向上させることができる。以上、本発明の好ましい実施例について説明したが、本発明は上記実施例に限定されることはなく、本発明の技術的範囲に存在する限り、以下のように変形させてもよい。上記実施例においては、中芯32とリアクトルケース33が一体となるように形成したが、中芯32とリアクトルケース33とが別体となるように形成してもよい。また、第2中芯37と蓋部36とが別体となるように形成してもよい。上記実施例においてリアクトルケース33は、電力変換装置1と別体となるように構成されているが、リアクトルコイル15及びリアクトルコア31の配置位置を電力変換装置1内に設け、リアクトルケース33を電力変換装置1の一部で構成してもよい。上記実施例において中芯32と第2中芯37とリアクトルケース33はアルミニウムによって形成されているが、銅等、熱伝導率が高い部材から形成してもよい。上記実施例において、リアクトルケース33は四角柱形状であるが、円柱形状であってもよい。上記実施例において、リアクトルコイル15は平板導体線により形成されているが、丸形状や多角形の導体線を用いてもよい。上記実施例において、中芯32及び第2中芯37の形状は四角柱形状、三角柱形状、又は球状であってもよい。上記実施例において、中芯32及び第2中芯37の配置位置は、リアクトルコイル15の中心軸上における端壁部332及び蓋部36に限定されず、リアクトルコイル15の軸方向から見た場合に、リアクトルコイル15のコイル内径内に位置すればリアクトルコイル15の中心軸上と異なる位置に形成してもよい。上記実施例においては、蓋部36に第2中芯37が形成されているが、蓋部36に第2中芯37を形成しなくてもよい。上記実施例において、係止部321は中芯32の反端壁部方向の端部の周縁から形成されているが、端壁部332側の端部と反端壁部側の端部との間に形成してもよい。上記実施例において、図6a、bに示すように、円柱形状の中芯32の曲面を雄ねじ状に形成し係止部321としてもよい。これにより、係止部321は中芯32の外周面側に形成され、リアクトルコイル15の軸方向と交差する方向に突出して形成される。また、図7a、bに示すように、円柱形状の中芯32にリアクトルコイル15の軸方向に中空空間を形成し、中空空間を形成する中芯32の内周面側に係止部321を形成してもよい。具体的には、中芯32の内周面側を雌ねじ状に形成してもよい。これにより、係止部321はリアクトルコイル15の軸方向と交差する方向に突出して形成される。図6、図7に示すように構成することにより、リアクトル装置30を製造する際、ねじ山間に磁性粉末混合樹脂液を注入することができるため、リアクトルコア31に中芯32の雄ねじ状又は雌ねじ状に形成された部分を食い込ませることができる。そのため、リアクトルコア31の開放部34方向に対する移動を係止することができる。また、図8a、bに示すように、図3bに示す中芯32に形成した係止部321の先端を端壁部332方向へ90度折り曲げた形状としてもよい。上記実施例において、図9に示すように、中芯32から形成した係止部321の突出量について、リアクトルコイル15側より端壁部332側の突出量を大きくし、係止部321の先端部をテーパ状に形成してもよい。これにより、係止部321の先端部にテーパ形状を形成しない構成と比較して、リアクトルコイル15の周りに形成される磁束M、則ち、リアクトルコイル15の内側と外側との連続してループ状に形成される磁束Mが、係止部321の先端部で阻害され難くなる。