"液体流入側となる流入端と液体流出側となる流出端とが定められた部材本体に対し、前記流入端に開口する流入口と前記流出端に開口する流出口とをつなぐ貫通形態に形成され液体流通方向の途中位置に流路断面積減少部を形成するための衝突部が配置された衝突部付流路が複数形成され、前記部材本体の流入端に供給された気体溶解液体を複数の前記衝突部付流路に分配して各前記流路断面積減少部を増速しつつ通過させ、その減圧効果により溶解した気体を析出させて気泡含有液体となし、各前記衝突部付流路からの気泡含有液体を前記部材本体の前記流出端にて集約するようにしたことを特徴とする気泡発生機構。前記気体溶解液体を前記部材本体の前記流入端側に供給する液体供給管路と、前記気泡含有液体を前記部材本体の前記流出端側にて集約回収する液体回収管路とを、前記部材本体に対する接続開口が、前記流入端に各々開口する前記衝突部付流路の複数の前記流入口と、同じく前記流出端に各々開口する前記衝突部付流路の複数の前記流入口とをそれぞれ包含する形態にて設けた請求項1記載の気泡発生機構。複数の前記衝突部付流路が前記部材本体に対し、各流路の流れ方向と平行に設定された仮想軸線周りに等角度間隔に形成されてなる請求項2記載の気泡発生機構。前記部材本体は外周面が円筒面状に形成されるとともに管部材の内側に同軸的に装着されてなり、当該管部材の前記部材本体の流入端よりも上流側に位置する部分が前記液体供給管路を、同じく流出端よりも下流側に位置する部分が前記液体回収管路を形成している請求項2又は請求項3に記載の気泡発生機構。前記部材本体の外周面と前記管部材の内周面との間に、それら外周面と内周面との間を液密にシールするリング状のシール部材が配置されてなる請求項4記載の気泡発生機構。前記部材本体は、前記流入端側と前記流出端側との各端面が前記外周面の軸線と直交する平坦面とされた円柱状部材として形成されてなる請求項5記載の気泡発生機構。複数の前記衝突部付流路が前記部材本体に対し、該部材本体の外周面をなす円筒面の中心軸線と各々平行となるように、該中心軸線周りに等角度間隔に形成されてなる請求項6記載の気泡発生機構。前記衝突部付流路の前記流入口側に、該流入口に向けて拡径するテーパ状の流入側絞り部が形成されている請求項1ないし請求項7のいずれか1項に記載の気泡発生機構。前記衝突部付流路の前記流出口側に、該流出口に向けて拡径するテーパ状の流出側絞り部が形成されている請求項8記載の気泡発生機構。前記衝突部付流路の前記流入側絞り部と前記流出側絞り部との間に流路断面積が一定の断面一定部が形成され、前記衝突部が該断面一定部に配置されている請求項9記載の気泡発生機構。前記衝突部は前記流路の内周面から突出する形態に設けられ、その突出方向に関する両側にて、前記衝突部の外周面と前記流路の内周面との間に迂回流路部が形成されてなる請求項1ないし請求項10のいずれか1項に記載の気泡発生機構。前記流路は円状の軸断面を有するとともに、前記衝突部が該軸断面の直径に沿って突出形成されている請求項11記載の気泡発生機構。前記流路は楕円状の軸断面を有するとともに、前記衝突部が該軸断面の長軸方向に沿って突出形成されている請求項11記載の気泡発生機構。前記衝突部の外周面に周方向の絞りリブが前記突出方向に沿って複数巻形成されている請求項11ないし請求項13のいずれか1項に記載の気泡発生機構。前記絞りリブは頂部が鋭角に形成されてなる請求項14記載の気泡発生機構。複数巻の前記絞りリブがらせん状に一体形成されている請求項14又は請求項15に記載の気泡発生機構。前記衝突部は、脚部末端側が前記流路内に突出するように前記部材本体の外周面から該流路に向けてねじ込まれたねじ部材にて形成され、該ねじ部材の前記脚部の外周面に形成されるねじ山が前記絞りリブを形成する請求項16記載の気泡発生機構。前記衝突部は前記流路の軸断面を貫通横断するように形成されてなる請求項11ないし請求項17のいずれか1項に記載の気泡発生機構。前記衝突部は、脚部末端側が前記流路内に突出するように、前記部材本体の外周面から該流路に向けてねじ込まれたねじ部材であり、かつ前記脚部の先端は当該ねじ部材のねじ込み開始側と反対に位置する流路壁部に埋め込まれる円錐部を形成し、前記脚部の外周面には該円錐部の基端位置までねじ山が刻設されてなる請求項18記載の気泡発生機構。前記衝突部は、先端面が前記流路の内周面と対向する形で絞りギャップを形成してなる請求項11ないし請求項18のいずれか1項に記載の気泡発生機構。複数の前記衝突部付流路は流路断面積が互いに等しくなるように形成されるとともに、前記部材本体には、それら前記衝突部付流路のいずれよりも流路断面積が小さい調整流路が、前記流入端に開口する流入口と前記流出端に開口する流出口とをつなぐ貫通形態に形成されてなる請求項1ないし請求項20のいずれか1項に記載の気泡発生機構。複数の前記衝突部付流路が前記部材本体に対し、各流路の流れ方向と平行に設定された仮想軸線周りに等角度間隔に形成されてなり、前記調整流路が前記仮想軸線に沿って形成されてなる請求項21記載の気泡発生機構。前記部材本体は、前記流入端側と前記流出端側との各端面が前記外周面の軸線と直交する平坦面とされた円柱状部材として形成されてなり、複数の前記衝突部付流路が前記部材本体に対し、該部材本体の外周面をなす円筒面の、前記仮想軸線をなす中心軸線と各々平行となるように該中心軸線周りに等角度間隔に形成されてなり、前記調整流路が前記中心軸線に沿って形成されてなる請求項22記載の気泡発生機構。前記調整流路に対しても、液体流通方向の途中位置に流路断面積減少部を形成するための衝突部が配置されてなる請求項23記載の気泡発生機構。前記衝突部は、脚部末端側が前記流路内に突出するように前記部材本体の外周面から該流路に向け、該流路内の流れ方向にて前記衝突部付流路側の前記ねじ部材と干渉しない位置にねじ込まれた補助ねじ部材にて形成されている請求項24記載の気泡発生機構。液体流入側となる流入端と液体流出側となる流出端とが定められた部材本体に対し、前記流入端に開口する流入口と前記流出端に開口する流出口とをつなぐ貫通形態の流路であって、液体流通方向の途中位置に流路断面積減少部を形成するための衝突部が配置された衝突部付流路が複数形成され、前記部材本体の流入端に供給された気体溶解液体を複数の前記衝突部付流路に分配して各前記流路断面積減少部を増速しつつ通過させ、その減圧効果により溶解した気体を析出させて気泡含有液体となし、各前記衝突部付流路からの気泡含有液体を前記部材本体の前記流出端にて集約するようにした気泡発生機構と、前記気泡発生機構の前記部材本体の前記流入端に対し水流を供給する水流供給部と、前記部材本体の前記流出端にて集約された前記気泡含有液体をシャワー水流として噴射する水流噴射部と、を備えたことを特徴とする気泡発生機構付シャワーヘッド。しかし、上記従来のシャワー装置では、いずれのタイプのものも気泡の微細化度がまだまだ不十分であり、水中での滞留時間が長いマイクロバブルの発生量、特に粒径1μm未満のマイクロナノバブル領域の気泡発生量が十分でない問題があった。また、特許文献1に代表される二相流旋回方式のものはシャワーヘッド内に旋回流発生翼を組み込まねばならず機構が複雑となる問題がある。さらに、入浴用等の一般用途に使用される水道水圧力では、吸引する外気を十分細径化するのに十分な回転速度が得られず、マイクロバブル領域以下の微細気泡の発生効率が悪い欠点がある。他方、キャビテーション方式を採用する特許文献2~4のシャワー装置はベンチュリ管やオリフィスなどの周囲の閉じた絞り孔が1か所設けられているのみであり、その絞り孔位置では他に流路部分が存在しない構造になっている。このため、絞り孔通過時の流体抵抗が上昇して期待されるほど流速が増加せず、また絞り孔内では孔内壁面からのラジアル方向の背圧も受けやすいので、キャビテーション減圧効果が不十分となり、気泡析出量が不足しやすい難点がある。本発明の課題は、複雑な気液混合機構を用いずとも十分な量の気泡を発生でき、ひいてはマイクロバブル領域あるいはマイクロナノバブル領域の気泡の発生量を、従来達成し得なかったレベルにまで高めることができる気泡発生機構と、それを用いたシャワーヘッドを提供することにある。以下、本発明を実施するための形態を添付の図面を用いて説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る気泡発生機構付シャワー装置以下、単にシャワー装置ともいう100の外観をその内部構造断面とともに示すものである。シャワー装置100は、握り手部101と、その先端に一体化された水流噴射部102とを有するシャワー本体100Mと、該シャワー本体100Mの内部に組み込まれた気泡発生エンジン気泡発生機構1とを有する。握り手部101とシャワー本体100Mとは一体のプラスチック成型品として構成されている。この実施形態では、気泡発生エンジン1は筒状の握り手部101の内部に収容されている。具体的には、円柱形の気泡発生エンジン1が握り手部101の後端側開口から同軸的に挿入され、その前端面外周縁が握り手部101の内周面前端側に形成された段差部101aに当て止めされている。また、気泡発生エンジン1の外周面と握り手部101の内周面との間はシールリング8により封止されている。握り手部101の後端部にはねじ部104cが形成され、これにホース接続部103がシールリング104を介して螺合結合されている。そして、ホース接続部103に形成されたねじ部103tに対し、図示しないシャワーホースが螺合取り付けされ、該シャワーホースを介して握り手部101の内部に水流が供給される。この実施形態では、握り手部101の内部に浄水カートリッジ105が組み込まれている。該浄水カートリッジ105は、例えば周知の塩素除去剤を配合したセラミック成形物であり、ホース接続部103を取り外すことにより、握り手部101の内部に対し後端側開口から軸線方向に着脱できるようになっている。本実施形態では、浄水カートリッジ105は中心軸線に沿って水流通孔105hが形成された筒状部材であり、ガタつき防止用の部材として前端面に第一カートリッジホルダ106が、後端面に第二カートリッジホルダ104cがそれぞれ着脱可能に嵌着され、第二カートリッジホルダ106を介して気泡発生エンジン1の後端面外周縁に当て止め保持されている。ホース接続部103からの水流は、第二カートリッジホルダ104cを介して浄水カートリッジ105の水流通孔105hに供給され、ここで塩素を除去されつつ第一カートリッジホルダ106を経て気泡発生エンジン1の後端面液体流入側となる流入端に供給される。握り手部101の内周面は、段差部101aにより固定された気泡発生エンジン1の前端面よりも前方に位置する部分がテーパ状の絞り部101bとされており、気泡発生エンジン1を通過した水流は該絞り部101bにて増速されつつ、握り手部101の先端側に連通形態で一体化されたシャワー本体101Mに供給され、散水板109を有する水流噴射部102よりシャワー水流として噴射される。シャワー本体100Mは、握り手部101に一体化された円盤状の背面本体107と、該背面本体108に対し円盤状の背面本体107の軸線周りに回転操作可能に取り付けられた回転本体108とからなる。背面本体107の内面には回転ガイド壁112が立設され、その内側には円板状の水流制御枠113が回転可能に配置されている。具体的には、水流制御枠113はシールリング115,116を介して回転本体108と一体化されており、その裏面外周に沿って立設された裏面ガイド壁113bが、背面本体107側の回転ガイド壁112内にシールリング114を介して液密に嵌めこまれている。回転本体108の半径方向内側には散水板109が一体化されており、該散水板109の裏面には散水調整板110が密着配置されている。該散水調整板110の裏面中央からは水流制御枠113を貫通する形で回転支持軸110sが突出しており、背面本体107の裏面から挿入されるボルト117により背面本体107の内面から突出する背面軸107aと締結結合されている。回転支持軸110sの貫通孔周囲にて水流制御枠113の表裏には回転ガイドリブ113c,113dが突設されており、水流制御枠113ひいては回転本体108の回転を許容した形にて、各々背面軸107a及び回転支持軸110sとの間がシールリング122,121により封止されている。気泡発生エンジン1の通過水流は、絞り部101bを経てシャワー本体100M内に入り込み、水流制御枠113を経て散水板109から噴射される。そして、回転本体108を回転操作することにより、散水板109と散水調整板110との回転角度位相が変化するとともに、その回転操作位置に応じ、散水板109側の水流孔と散水調整板110側の水流孔との重なり位置関係が変化し、シャワー噴射モードが切り替え可能となっている。その切り替え形態は種々選択が可能であるが、本実施形態では、散水板109の外側エリアPSAの水流噴射孔と、同じく内側エリアSSAの水流噴射孔との双方から水流噴射するモードと、内側エリアSSAの水流噴射孔からのみ水流噴射するモードとの間での切り替えが可能とされている。回転本体108内部の散水板109の内側エリアSSAに対応する空間領域は外側エリアPSAに対応する空間領域に対し、水流制御枠113側の第一区画壁113aと、シールリング120を介して該第一区画壁113aと係合する散水調整板110側の第二区画壁110aとにより仕切られている。そして、内側エリアSSAに対応する空間領域内部にて、回転支持軸110sには脈動流形成インペラ111が配置されており、該領域を通過する水流により回転して、内側エリアSSAの散水孔からの噴射流にマッサージ用の脈動流を与えるようになっている。なお、水流制御枠113の裏面には、選択可能な各シャワー噴射モードの操作角度位相を規定する操作位置規定孔113hが開口形成されており、背面本体107側のスプリングケース112a内に収容された圧縮ばね119により付勢された形で鋼球118が係合しており、周知の操作クリック機構が形成されている。図2は、気泡発生エンジン1を取り出して示す拡大図であり、左下が流入端図1の握り手部101内にてホース接続部103に近い側の端面:これと反対側が流出端である側の直視図であり、右上がB-B断面図、右下がA-A断面図である。部材本体6には衝突部付流路4が複数形成されている。該衝突部付流路4はそれぞれ、流入端に開口する流入口2nと流出端に開口する流出口2xとをつなぐ貫通形態に形成され、液体流通方向の途中位置に流路断面積減少部を形成するための衝突部3が配置されている。この実施形態において衝突部付流路4の形成個数は4であり、いずれも部材本体6の中心軸線Oを見込む向きに衝突部3の突出方向が定められている。シャワー装置に供給される水温水は空気が溶け込んだ気体溶解液体である。部材本体6の流入端に供給された気体溶解液体は複数の衝突部付流路4に分配され、衝突部3が形成する流路断面積減少部を増速しつつ通過する。そして、その減圧効果により、気体溶解液体中の溶解気体が気泡となって析出し、気泡含有液体となる。各衝突部付流路4からの気泡含有液体は部材本体6の流出端にて集約され、図1のシャワー本体100Mからシャワー水流となって噴出される。図1の構造からも明らかなごとく、握り手部101は、気体溶解液体を部材本体6の流入端側に供給する液体供給管路の役割をなし、噴射用絞り部101bは、気泡含有液体を部材本体6の流出端側にて集約回収する液体回収管路の役割を果たしている。気泡発生エンジン1が握り手部101内に収容される構造になっていることから、握り手部101液体供給管路及び噴射用絞り部101b液体回収管路は、部材本体6に対する接続開口が、流入端に各々開口する衝突部付流路4の複数の流入口2nと、同じく流出端に各々開口する衝突部付流路4の複数の流出口2xとをそれぞれ包含する形態になっていることも自明である。次に、図2に示すごとく、複数の衝突部付流路4は部材本体6に対し、各流路2の流れ方向と平行に設定された仮想軸線Oの周りに等角度間隔に形成されている。図1において、握り手部101液体供給管路の開口中心を通り、個々の衝突部付流路4と平行な軸線が上記仮想軸線Oに相当する。図2に示すごとく、その仮想軸線Oと直交する断面により部材本体6を切断したとき、該仮想軸線Oに関し各衝突部付流路4は、その断面中心までの距離が互いに等しくなるように配置されている。部材本体6は外周面が円筒面状に形成されており、握り手部管部材101の内側に同軸的に装着されている。より具体的には部材本体6は、流入端側と流出端側との各端面が外周面の軸線と直交する平坦面とされた円柱状部材として形成されている。そして、握り手部101の部材本体6の流入端よりも上流側に位置する部分が液体供給管路を、同じく流出端よりも下流側に位置する部分が液体回収管路噴射用絞り部101bを形成している。図2に示すように、複数の衝突部付流路4は部材本体6に対し、該部材本体6の外周面をなす円筒面の中心軸線仮想軸線Oと各々平行となるように、該中心軸線周りに等角度間隔に形成されている。前述のごとく、部材本体6の外周面と握り手部管部材101の内周面との間には、それら外周面と内周面との間を液密にシールするリング状のシール部材8が配置ざれ、部材本体6外周面側に漏洩する流れが阻止されるように構成されている。次に、図2のA-A断面図に示すごとく、衝突部付流路4の流入口2n側には、該流入口2nに向けて拡径するテーパ状の流入側絞り部2aが形成されている。また、衝突部付流路4の流出口2x側に、該流出口2xに向けて拡径するテーパ状の流出側絞り部2bが形成されている。そして、衝突部付流路4の流入側絞り部2aと流出側絞り部2bとの間には流路断面積が一定の断面一定部2cが形成され、衝突部3は該断面一定部2cに配置されている。衝突部3は流路2の内周面から突出する形態に設けられ、その突出方向に関する両側にて、衝突部3の外周面と流路2の内周面との間に迂回流路部12流路断面積減少部の少なくとも一部を形成するを形成している。これにより、迂回流路部12を通過した各流れが衝突部3の下流で渦流ないし乱流を発生させ、発生した気泡を該渦流ないし乱流に巻き込んでこれを微細化する効果が高められている。流路2は円状の軸断面を有しており、衝突部3は該軸断面の直径に沿って突出形成されている。つまり、衝突部3の両側には幾何学的に等価な形で迂回流路部12が形成されている。これにより、衝突部3の両側を通過する流れが対称化されており、流れの損失を生じにくく、また、各迂回流路部12の通過流速も高められている。次に、図3は衝突部3を拡大して示すものである。衝突部3の外周面には、周方向の絞りリブ5rが衝突部3の突出方向に沿って複数巻形成されている。谷状部は谷低に向かうほど幅が縮小する形状となっている。また、複数の絞りリブ5rは頂部を鋭角としつつ互いに隣接して形成されている。該絞りリブ5rの頂角は、例えば60°以下20°以上に設定されている。複数巻の絞りリブ5rは、らせん状に一体形成されている。より具体的には、衝突部3が、脚部末端側が流路2内に突出するように、部材本体6の外周面から該流路2に向けてねじ込まれたねじ部材5により形成されている。ねじ部材5の脚部の先端には円錐部5tが形成され、脚部の外周面にて該円錐部の基端位置までねじ山5rが刻設されている。そして、ねじ部材5のねじ込み開始側と反対に位置する流路壁部に該円錐部5tが埋め込まれており、結果として衝突部3は、流路2の軸断面を貫通横断するように形成されている。流路2の軸断面を貫通横断する衝突部3には、円錐部5tの埋め込み側にて壁部ぎりぎりの位置にまで絞りリブねじ山5rが配置され、流路2の軸断面内の絞りリブ5rの形成個数を増加させる工夫がなされている。図2に戻り、複数の衝突部付流路4は、流路断面積が互いに等しくなるように形成されている。また、衝突部付流路4のいずれよりも流路断面積が小さい調整流路9が、流入端に開口する流入口9nと流出端に開口する流出口9xとをつなぐ貫通形態に形成されている。前述のごとく、複数の衝突部付流路4は部材本体6に対し、各流路2の流れ方向と平行に設定された仮想軸線O周りに等角度間隔に形成されているが、調整流路9は、その仮想軸線Oに沿って形成されている。具体的には、部材本体6は、流入端側と流出端側との各端面が外周面の中心軸線Oと直交する平坦面とされた円柱状部材として形成されこの実施形態では樹脂成型体である、複数の衝突部付流路4が部材本体6に対し、該部材本体6の外周面をなす円筒面の、仮想軸線Oをなす中心軸線と各々平行となるように、該中心軸線O周りに等角度間隔に形成されている。そして、調整流路9は、上記中心軸線Oに沿って形成されている。また、上記調整流路9に対しても、液体流通方向の途中位置に流路断面積減少部を形成するための衝突部11が配置されている。衝突部11は、脚部末端側が流路2内に突出するように部材本体6の外周面から該流路2に向け、該流路2内の流れ方向にて衝突部付流路4側のねじ部材5と干渉しない位置にねじ込まれた補助ねじ部材10により形成されている。以下、図1のシャワーヘッド100の作用効果について説明する。シャワーヘッド100のホース接続部103にシャワーホース不図示を取り付け、該シャワーホースを介して水流を供給する。ホース接続部103からの水流は浄水カートリッジ105の水流通孔105hに供給され、ここで塩素を除去されつつ第一カートリッジホルダ106を経て気泡発生エンジン1を通過し、さらに絞り部101bを経てシャワー本体101Mに供給され、散水板109を有する水流噴射部102よりシャワー水流として噴射される。気泡発生エンジン1においては、図2に示すごとく、複数形された衝突部付流路4に水流が分配され、それぞれ衝突部3が形成する流路断面積減少部にて絞られ流速が増加する。その結果、ベルヌーイの原理に従い流路断面積減少部及びその下流側に負圧域が形成され、そのキャビテーション減圧効果により水流中の溶存気体例えば空気が析出して気泡が発生する。このような衝突部付流路4を複数形成し、水流気体溶解液体をそれら衝突部付流路4に分配して各流路断面積減少部を増速しつつ通過させるようにしたので、個々の衝突部付流路4にて流体抵抗が過度に増加せず、流速の増加効果ひいては負圧発生効果を大幅に増すことができる。その結果、各流路2の流路断面積減少部ないし及びその下流でのキャビテーション減圧効果が大幅に高められ、溶存空気濃度が同じ水流であってもより多量の気泡を析出させることができる。また、気泡発生エンジン1が握り手部101内に収容される構造になっていることから、握り手部101液体供給管路及び噴射用絞り部101b液体回収管路は、部材本体6に対する接続開口が、流入端に各々開口する衝突部付流路4の複数の流入口2nと、同じく流出端に各々開口する衝突部付流路4の複数の流出口2xとをそれぞれ包含する形態になっている。つまり、各衝突部付流路4よりも大面積の接続開口を有した液体供給管路により水流気体溶解液体を気泡発生エンジン1に一括供給し、また、同様の液体回収管路101bにより気泡発生エンジン1からの気泡含有液体を一括回収することで部材本体6の前後での管路抵抗が減じられ、各流路断面積減少部での流速をより高めることができ、ひいては気泡析出量をより増加することが可能となっている。また、各衝突部付流路4の流入口2n側に流入側絞り部2aを形成し、同じく流出口2x側に流出側絞り部2bを形成しているので、衝突部3路断面積減少部での流速をさらに増加でき、また、これを通過した流れを低損失にて減速しつつ部材本体6の流出端側に受け渡すことでき、ひいては気泡発生エンジン1からの気泡含有液体の流出効率を高めることができる。さらに、流入側絞り部2aと流出側絞り部2bとの間に断面一定部2cを形成し、衝突部3を該断面一定部2cに配置することで、流入側絞り部2aにより増速された流れを断面一定部2cにて安定化させつつ、衝突部3ひいては流路断面積減少部に導くことができ、気泡をより安定して発生させることが可能となっている。また、図6に示すように、衝突部3の突出方向に関する両側には、迂回流路部12が形成されている。該迂回流路部12は流路断面積減少部を形成し、その負圧により気泡を発生させる。また、該迂回流路部12を通過した流れは衝突部3の下流で渦流ないし乱流を発生し、気泡は該渦流ないし乱流に巻き込まれてさらに微細化される。また、図3に示すように、衝突部3の外周面には周方向の絞りリブ5rが衝突部3の突出方向に沿って複数巻形成されている。衝突部3の外周面接線方向に流れ込む気体溶解液体は、絞りリブ5r間の溝部あるいは谷状部21内にて絞られることによりさらに増速し、減圧効果が高められる。図4に示すように、谷開口側の流れは相対的に低速となり、特に谷底側の高速流に対して圧力は高くなる。つまり、谷開口側に低速の高圧域HPAが、谷低側に高速の低圧域LPAが形成され、谷開口側の液体の気体飽和溶解量が増加し、谷底側の飽和溶解量が減少する。その結果、水流中の溶存空気溶解液体SGFは、図5に示すように、谷開口側の低速流域LF高圧域HPA:図4から谷低側の高速流域FF低圧域LPA:図4に流れ、気泡MBが極めて活発に析出する。また、図6に示すように、衝突部3の外周面のうち、衝突部3の正面上流方向から見て迂回流路部12に面する側方領域SPAは、衝突部3を迂回する遠心力の影響により流速が大となり、この位置にて谷状部内の負圧発生レベルも最大化するので気泡析出が特に著しくなる。また、図2に示すごとく、衝突部3をねじ部材5にて形成しており、複数巻の絞りリブ5rを、らせん状に一体形成している。ねじ山を絞りリブ5rとして簡易に利用できるほか、流れに対し絞りリブ5rが傾斜することで、絞りリブ5rの稜線部を横切る流れ成分が増加し、流れ剥離に伴う乱流発生効果が著しくなるので、気泡のさらなる微細化が図れる利点も生じている。図7は、ねじ部材5を用いた衝突部3の、迂回流路部12内での流れ解析結果を画像化したものである。谷底部で流れが顕著に絞られていることが明らかであり、上記の側方領域SPA内では0.7MPaを超える負圧が発生できることも確認できた。また、図8は、衝突部3の直上流側直径方向の圧力分布解析結果を示すものである。図6に示す側方領域SPAの谷底位置にて負圧レベルが0.7MPa前後の極小値をとっていることが明らかである。また、図2に示すように部材本体6には、衝突部付流路4のいずれよりも流路断面積が小さい調整流路9が貫通形態に形成されている。調整流路9の断面積あるいは形成位置や形成個数を、部材本体6の流入端に供給する液体の圧力に応じて調整することにより、個々の衝突部付流路4内の流量及び流速を容易に調整でき、ひいては液体供給圧に応じた気泡発生効率の最適化を容易に図ることができる。この実施形態では、部材本体6の流入端において、流速が最も高くなる流路中心位置に対応して調整流路9が形成されており、調整流路9に逃がす流れ量の調整マージンも大きくとることができる。その結果、衝突部付流路4内の流体圧力を調整流路9の内径変更により過不足なく調整でき、ひいては各衝突部付流路4内の流量を過度に減少させることなく、流れ抵抗の要因となる背圧発生も抑制できるので、気泡発生効率の最適化がさらに容易となっている。また、上記調整流路9に対しても、液体流通方向の途中位置に流路断面積減少部を形成するための衝突部11が配置されており、調整流路9内でも気泡発生が促進される。上記のごとく、シャワーヘッド100によれば、気泡発生エンジン1が組み込まれることにより、溶存空気濃度が同じ水流であっても、より多量の気泡を含有したシャワー水流を容易に形成することができる。また、溶存空気が減圧析出により気泡化するので、バルク水の溶解酸素濃度あるいは、水道水等の場合、溶解塩素濃度が減じられ、シャワー水流に接触する肌や髪に対する酸素あるいは塩素の影響を効果的に低減できる。以下、本発明の気泡発生エンジンの種々の変形例について説明する。図9に示すように、図3において流路壁部に埋め込まれている衝突部3の円錐状の先端部ねじ部材5の脚部の先端部5tは、図9に示すように、壁部内面に接触させる構成とすることができる。これにより、先端部5tの外周面と壁部内面との間には、その接触点に向けて狭小化するくさび状断面の補助ギャップ12gが形成されている。この補助ギャップ12gは、通過水流に対して顕著な絞り効果を有し、高流速化による気泡析出がさらに促進され、気泡発生効率を向上させることができる。さらに、図10に示すように、衝突部3の先端面を、流路2の内周面と対向させる形で絞りギャップ13を形成することもできる。これにより、絞りギャップ13において高速の通過水流が発生し気泡発生効率を向上させることができる。図10では、衝突部3の円錐状の先端部5tと壁部内面とを対向させていることから、その先端位置にてギャップ間隔が最小化し、その両側には、図9と同様の補助ギャップ12gが形成される。他方、図11に示すように、衝突部3の先端面を平坦に形成すれば、図11に示すように、衝突部3の先端面と壁部内面との間にはスリット状の絞りギャップ13が形成される。このようなスリット状の絞りギャップ13内では、衝突部3の先端面周縁に沿ってキャビテーションに有利なエッジが形成され、気泡発生効率の向上に寄与する。この際、衝突部3の先端面の、流れ方向と直交する直径両端縁は、壁部内面と接触していてもいなくてもいずれでもよい。さらに、図12に示すように、衝突部3の先端部を凸曲面部5qとして形成することもできる。これにより、衝突部3の先端面と壁部内面との間に形成される絞りギャップ13の間隔をより狭小化することができる。図13は、衝突部付流路4の流路2を楕円状の軸断面を有するものとして形成した例である。衝突部3は、該軸断面の長軸方向に沿って突出形成されている。これにより、迂回流路部12での流れ絞り効果が向上し、通過流速をさらに高めることができる。図2において、部材本体6に形成する衝突部付流路4の数は4個であったが、衝突部付流路4の形成個数はこれに限定されるものではない。図14は、衝突部付流路4の数を6とした例であり、図15は3とした例である。いずれも、部材本体6の中心軸線Oを見込む向きに衝突部3の突出方向が定められており、図2と同様に、該中心軸線Oに沿って調整流路9調整用衝突部11が随伴しているが形成されている。一方、図16は衝突部付流路4の数を2とした例であり、調整流路9は省略されている。また、図17は、衝突部付流路4を、部材本体6の中心軸線の周囲に等角度間隔に複数配置するとともに、該中心軸線に沿う位置にさらにもう一つの衝突部付流路4を設けた例である。中心軸線に沿う流路2は、その周囲の衝突部付流路4の流路2と同一断面積であり、それよりも小断面積の複数の調整流路9を、該周囲の衝突部付流路4と互い違いに複数形成している。なお、各調整流路9には衝突部を設けていない。なお、本発明の気泡発生機構はシャワー装置に限らず、種々の目的に活用することができる。図18は、気泡発生エンジン1を用いた循環式気泡発生機構200の模式図である。気泡発生エンジン1は水槽54の壁部に組み込まれて水槽54に対する水流噴出口となる一方、壁部の別の位置に水流取入口53が形成され、配管50,52を介してポンプ51により水槽内の水Wを気泡発生エンジン1を介して循環させるようになっている。ポンプ51によりにより圧送される水流は気泡発生エンジン1を通過する際に気泡MBが析出し、気泡含有液体となって水槽54内に放出される。なお、配管50又は配管52上に周知のエジェクタノズルを取り付け、該エジェクタノズルを介して外気を吸引取り込みしつつ、その吸引した気体を気泡発生エンジン1の通過時にさらに微粉砕して水槽54内に放出するように構成することも可能である。"