所与の軸に沿って融蝕性プラズマ532を放出するように構成されたプラズマ銃500と、複数の電極258とを有する回路保護装置100であって、前記複数の電極258の各々の電極258が回路のそれぞれ導体に電気結合されており、また前記複数の電極258は、各々の電極258が前記軸からほぼ等距離に位置決めされるように前記軸に対してほぼ垂直な平面に沿って配列されていること、を特徴とする回路保護装置100。前記複数の電極258は前記平面に沿って互いからほぼ等距離にある、請求項1記載の回路保護装置100。前記回路保護装置100は更に複数の電極保持器260を有し、前記複数の電極保持器260の各々の電極保持器260は、前記複数の電極258のそれぞれの電極258の位置を前記軸に対して半径方向に調節できるように前記複数の電極258のそれぞれの電極258を支持するように構成されている、請求項1記載の回路保護装置100。前記プラズマ銃500は、第1の容積を持つ第1の部分506、及び該第1の部分よりも大きい第2の容積を持つ第2の部分508を有しており、前記第1の部分506と前記第2の部分508とによって室504が画成され、該室504は、前記第2の部分508を部分的に横切って延在して、ノズル518を画成する開口520を含んでおり、また前記複数の電極258の各々が前記ノズル518から軸方向にほぼ等距離に位置決めされている、請求項1記載の回路保護装置100。前記プラズマ銃500は基部516及び該基部516に結合されたカバ-514を含み、前記カバ-514はノズル518を画成し、また前記複数の電極258の各々は前記ノズル518から軸方向にほぼ等距離に位置決めされている、請求項1記載の回路保護装置100。前記複数の電極258の各々は、それらの間に本体を画成している第1の端部402及び第2の端部404を有しており、また前記第2の端部404が半球形状である、請求項1記載の回路保護装置100。前記プラズマ銃500の位置は、前記複数の電極258によって画成される平面が前記軸に対して垂直にならないように調節可能である、請求項1記載の回路保護装置100。回路保護装置100に使用するためのアーク開始システムであって、回路におけるアーク事象を検出し且つ回路保護装置100内にアークを開始させるように構成されている制御装置106と、前記制御装置106に作動可能に結合されたプラズマ銃500であって、所与の軸に沿って融蝕性プラズマ532を放出するように構成されたプラズマ銃500と、複数の電極258であって、当該複数の電極258の各々の電極258が前記回路のそれぞれ導体に電気結合されており、また当該複数の電極258は、それらの電極258が互いからほぼ等距離になるように前記軸に対してほぼ垂直な平面に沿って配列されている、複数の電極258と、を有するアーク開始システム。前記複数の電極258の各々の間のそれぞれの距離が、前記プラズマ銃500からの融蝕性プラズマ532を受ける大きさを持つギャップを画成している、請求項8記載のアーク開始システム。前記複数の電極258の各々が、ほぼ等しい大きさの電流を通すように構成されている、請求項9記載のアーク開始システム。これまで回路保護装置に使用するための装置及び組み立て方法の模範的な実施形態を説明した。これらの実施形態は、アーク封じ込め装置のような回路保護装置の中の電極間の距離すなわち空気ギャップを調節するのを容易にする。電極間の距離すなわち空気ギャップを調節することは、オペレータが、回路保護装置を使用しようとする環境に最も適した態様に、回路保護装置を設定することを可能にする。例えば、電極間の距離はシステム電圧に基づいて設定することができる。その上、本書で述べる実施形態は、回路保護システムの最も低コストの要素である電極を使用後に交換できるようにする。また、これらの実施形態は、第1の直径によって規定される第1の容積をもつ第1の部分すなわち下側部分と、第1の直径よりも大きい第2の直径によって規定される第2の容積をもつ第2の部分すなわち上側部分とを有する室を含む融蝕性プラズマ銃を提供する。このプラズマ銃の設計は、信頼性の増大を容易にし、且つアーク除去システムの主電極間のプラズマ破壊及びアーク生成を改善する。例えば、本書で述べる実施形態は、主電極間にアークが生成された後のプラズマの広がりをより大きくし、これにより主電極間の主ギャップ内での絶縁破壊の改善を容易にする。この付加的なプラズマの広がり及び絶縁破壊により、アーク除去システムは、200ボルト程度の低いバイアス電圧を含むより広範囲のバイアス電圧の下で、且つ主ギャップ内のより広範囲のインピーダンスで機能することができる。図1は、複数の導体図示せずを含む回路図示せずの保護に使用するための模範的な回路保護装置100の斜視図である。より具体的に述べると、回路保護装置100は配電機器図示せずの保護のために使用することができる。図1の模範的な実施形態では、回路保護装置100は、外殻104を持つ封じ込め部分102と、封じ込め部分102に結合された制御装置106とを含む。本書で用いられる用語制御装置は、一般的に、システム及びマイクロ制御装置、縮小命令セット回路RISC、特定用途向け集積回路ASIC、プログラム可能な論理回路PLC、並びに本書に述べる機能を実行することのできる任意の他の回路又はプロセッサを含んでいる任意のプログラム可能なシステムを表す。上記の例は模範的なものに過ぎず、従って制御装置の定義及び/又は意味を何らかに限定しようとするものではない。動作時、制御装置106は、機器筐体図示せず内のアークフラッシュを検出するのに使用するための1つ以上のセンサ図示せずからの信号を受け取る。これらのセンサ信号は、回路の1つ以上の導体を通る電流の測定値、回路の導体間の電圧の測定値、機器筐体の1つ以上の領域内での光の測定値、回路遮断器の設定値又は状態、感度設定値、及び/又は配電機器に関連する動作状態又は動作データを示す任意の他の適当なセンサ信号に対応させることができる。制御装置106は、センサ信号に基づいてアークフラッシュが生じているか又は生じそうであるかを決定する。アークフラッシュが生じているか又は生じそうである場合、制御装置106は封じ込め部分102内で封じ込まれたアークフラッシュを開始させて、例えば、アークフラッシュの危険性のある回路に電気結合された回路遮断器へ信号を送る。この信号に応答して、プラズマ銃図示せずが複数の電極図1に示していないの間にある軸に実質的に沿って融蝕性プラズマを放出して、封じ込まれたアークの生成を容易にする。封じ込まれたアークは回路から過剰なエネルギを取り除いて、該回路及び任意の配電機器を保護することができる。。図2は、回路保護装置100の電気的隔離構造200の斜視図であり、また図3は、電気的隔離構造200の部分的分解斜視図であり、また図4は、電気的隔離構造200の上面図である。模範的な実施形態では、電気的隔離構造200は、配電機器図示せずの機器筐体図示せずの中に回路保護装置100を挿入できるようにする基板202を含む。更に、電気的隔離構造200は、基板202に結合された導体支持体204を含む。導体支持体204は、第1の端部206と反対側の第2の端部208とを含む。導体支持体204はまた、頂面210と、基板202に接触して配置される底面212とを含む。側壁214が第1の端部206と反対側の第2の端部208との間に延在し、且つ頂面216を含む。更に、内部壁218が複数の電気的隔離領域220を画成し、その各々は、その中に相ストラップ図2及び図3に示していないを配置することができ且つ相ストラップと基板202との間を電気的に隔離する寸法を持つ。各々の隔離領域220は、それぞれにネジ又はボルトのような結合手段を受け入れる大きさを持つ1つ以上の中空支柱222を含む。更に、各々の隔離領域220は、相ストラップを導体支持体204に固定するための1つ以上の取り付け用支柱224を含む。取り付け用開口226が各々の取り付け用支柱224を貫通していて、ネジ又はボルトのような結合手段を受け入れる大きさを持つ。電気的隔離構造200はまた、導体支持体204に結合された導体カバ-228を含む。具体的に述べると、導体カバ-228は、第1の端部230と、反対側の第2の端部232と、頂面234と、底面238を持つ側壁236とを含む。導体カバ-228は、ネジ又はボルト図示せずのような複数の結合手段により導体支持体204に結合され、これらの結合手段の各々は、それぞれ中空支柱222を通って延在して、導体カバ-228に固定される。導体カバ-228が導体支持体204に結合されたとき、底面238は頂面216にほぼぴったり接触する。更に、電気的隔離構造200は、導体支持体204及び導体カバ-228に結合された垂直な障壁240を含む。具体的に述べると、垂直な障壁240は前面242及び反対側の後面244を含むと共に、頂面246及び反対側の底面248を含む。垂直な障壁240は、垂直な障壁の前面242の一部分が導体支持体の第2の端部208及び導体カバ-の第2の端部232と接触して配置されるように、導体支持体204及び導体カバ-228に結合される。垂直な障壁240はまた、後面244に形成された複数の凹部250を含む。各々の凹部250は、その中に垂直なライザー図2及び図3に示していないを配置し且つ垂直なライザー相互間を電気的に隔離することができる大きさを持つ。各々の凹部250は、開口254が貫通している舌状部252を含む。開口254は、それぞれの凹部250内に垂直なライザーを固定するためにその中に結合手段を通す大きさを持つ。模範的な実施形態では、回路保護装置100はまた、各々が電極258及び電極保持器260を持つ複数の電極組立体256を含む。導体カバ-228は複数の隔離チャンネル262を含み、それらの各々は、複数の電極組立体256の間を電気的に隔離するためにそれぞれの電極組立体256を収容する大きさを持つ。各々の隔離チャンネル262は複数の側壁264によって画成される。具体的に述べると、これらの隔離チャンネル262は複数の電極保持器260の間を電気的に隔離する。また、隔離チャンネル262は、導体カバ-228と導体支持体204との間に配置された相ストラップと、主電極258との間を電気的に隔離する。また更に、導体カバ-228は、円形の側壁268によって画成されたプラズマ銃用開口266を含む。プラズマ銃用開口266は、プラズマ銃図示せずが該プラズマ銃及びプラズマ銃用開口266の中心軸図示せずに沿って少なくとも部分的にその中を通って延在することのできる大きさを持つ。模範的な実施形態では、プラズマ銃は、ほぼプラズマ銃の中心軸のような軸に沿って融蝕性プラズマを放出する。図4に示されているように、複数の主電極258は、各々の主電極258が軸から対称的に等距離になるように且つ各々の主電極258が互いから等距離になるように配列される。例えば、第1の主電極と第2の主電極との間の第1の距離が第2の主電極と第3の主電極との間の第2の距離にほぼ等しい。第1の距離はまた、第1の主電極と第3の主電極との間の第3の距離にほぼ等しい。図5は、回路保護装置100図1に使用することのできる相電極組立体300の斜視図であり、また図6は、相電極組立体300の別の斜視図である。模範的な実施形態では、相電極組立体300は複数の電極組立体256を含む。相電極組立体300はまた複数の相ストラップ302を含む。模範的な実施形態では、各々の相ストラップ302は、銅のような導電性材料を有する。しかしながら、任意の適当な導電性材料を用いることができる。更に、各々の相ストラップ302は、第1の端部304、反対側の第2の端部306、頂面308、反対側の底面310、並びに第1の側面312及び第2の側面314を含む複数の側面を持つ。側面312及び314並びに第1の端部304は導体支持体204図3の内部壁218図3に接触又は隣接して配置されて、内部壁218が相ストラップ302相互の間を電気的に隔離するようにする。相ストラップ302はまた、導体支持体204に結合するための手段を含む。例えば、1つ以上の相ストラップ302は、頂面308と底面310との間に延在する中空支柱用開口316を含む。中空支柱用開口316は、相ストラップ302を間に配置して導体カバー228を導体支持体204に結合したとき、中空支柱222図3をその中に受け入れる大きさを持つ。更に、1つ以上の相ストラップ302は凹部318を含み、この凹部318は、相ストラップ302を間に配置して導体カバー228を導体支持体204に結合したとき、中空支柱222に接するように位置決めされる大きさを持つ。また更に、1つ以上の相ストラップ302は1つ以上の開口320を含み、これらの開口320は、相ストラップ302を導体支持体204のそれぞれの隔離領域220内に固定するためにその中に結合手段を受け入れる大きさを持つ。各々の電極組立体256は、相ストラップ302から電極組立体256への電気エネルギの伝達を容易にするために電極保持器260が相ストラップの第1の端部304で相ストラップの頂面308にほぼぴったり接触して配置されるように、それぞれの相ストラップ302に結合される。模範的な実施形態では、導体支持体204図2及び図3が相ストラップ302と基板202図2との間を電気的に隔離する。各々の相ストラップ302は垂直なライザー322に結合される。模範的な実施形態では、各々の垂直なライザー322は銅のような導電性材料で構成される。しかしながら、任意の適当な導電性材料を用いることができる。更に、各々の垂直なライザー322は、前面324と、反対側の後面326と、頂面330を持つ上端部328と、底面334を持つ反対側の下端部332とを含む。垂直なライザー322は、直なライザー322から相ストラップ302への電気エネルギの伝達を容易にするために垂直なライザーの底面334が相ストラップの第2の端部306で相ストラップの頂面308にほぼぴったり接触して配置されるように、相ストラップ302に結合される。模範的な実施形態では、垂直なライザー322は、給電されている間に回路保護装置100を母線図示せずに組み入れ、及び/又は給電されている間に回路保護装置100を母線から取り外すことを容易にする。代替実施形態では、相電極組立体300は垂直なライザー322を含んでいない。このような実施形態では、各々の相ストラップ302は母線に結合され、例えば、母線に接触して直接結合される。更に、図6に示されているように、クラスター支持体336が各々の垂直なライザー322の後面326に結合される。具体的に述べると、クラスター支持体336は、後面326に形成されたそれぞれの凹部338内で垂直なライザー322に結合される。模範的な実施形態では、各々のクラスター支持体336は銅のような導電性材料で構成される。しかしながら、任意の適当な導電性材料を用いることができる。更に、バネクラスター340が、各々のクラスター支持体336に結合され、例えば、取外し可能に結合される。バネクラスター340は回路の導体図示せず相互間を電気接続する。例えば、第1の電極へ電気エネルギを供給するための相導体を第1のバネクラスターに結合することができ、また第2の電極をアース点にするためのアース導体を第2のバネクラスターに結合することができ、また中性導体を第3のバネクラスターに結合することができる。ここで、複数の相導体をそれぞれのバネクラスターに結合して、異なる相の電気エネルギを異なる電極へ供給することができることを理解されたい。相電極組立体300は、電流路を介して導体からそれぞれの主電極258へ電気エネルギを伝達することを可能にする。模範的な実施形態では、電流路は、バネクラスター340、クラスター支持体336、垂直なライザー322、相ストラップ302、電極保持器260及び主電極258を含む。代替実施形態では、相電極組立体300は、垂直なライザー322、クラスター支持体336、及び/又はバネクラスター340を含まない。このような実施形態では、電流路は、相ストラップ302、電極保持器260及び電極258を含む。図7は、図5及び図6に示された相電極組立体300に使用することのできる模範的な調節可能な電極組立体256の斜視図である。模範的な実施形態では、電極組立体256は、細長の形状を持つ主電極258を含む。更に、主電極258は第1の端部402及び反対側の第2の端部404を持ち、これらの端部は両者間に電極の長さを規定する。第2の端部404はほぼ半球形状を持つ。主電極258は外面406の周りに第1の円周を持ち、この第1の円周は電極の長さ全体にわたってほぼ同じである。模範的な実施形態では、主電極258は、タングステン及び鋼の合金のような消耗材料で構成される。しかしながら、この代わりに、主電極258は、主電極258相互の間のギャップ内にアークフラッシュを生じさせるために使用することのできる任意の単一の材料又は任意の複数の材料より成る合金で構成することができる。更に、この代わりに、主電極258は、主電極258相互の間の主ギャップ内にアークフラッシュを生じさせるために再使用することのできる非消耗材料で構成することができる。模範的な実施形態では、電極組立体256はまた、銅のような導電性材料で構成された電極保持器260を含む。しかしながら、電極保持器260は、主電極258と電極保持器260との間のような2つの異なる材料の間の熱的問題をも防止する任意の他の導電性材料で構成することができる。電極保持器260は頂面408及び反対側の底面410を含む。電極保持器260はまた、第1の側面412、反対側の第2の側面414、第1の端面416、及び反対側の第2の端面418を含む複数の側面を持つ。複数の取り付け用開口420が、頂面408から底面410へ電極保持器260を通り抜けるように形成される。対応する取り付け用開口420に挿入される大きさを持っているネジ又はボルト図示せずのような結合手段が、電極保持器260を相ストラップの頂面308図5に取り付けるために使用される。具体的に述べると、電極保持器260は、相ストラップ302から電極保持器238への電気エネルギの伝達を容易にするために電極保持器の底面410が相ストラップの第1の端部304図5で相ストラップの頂面308にほぼぴったり接触して配置されるように、相ストラップ302図5に結合される。更に、各々の電極保持器260は、それぞれの主電極258を支持するように構成されている。例えば、各々の電極保持器260は、それぞれの主電極258を固定するクランプ部分424を含む。より具体的に述べると、クランプ部分424は、例えば、図4に示されているような主電極258相互の間の主ギャップをより大きくするために主電極258の位置を第1の方向426に調節することを可能にする。クランプ部分424はまた、主電極258相互の間の主ギャップをより小さくするために主電極258の位置を第2の方向428に調節することも可能にする。また更に、クランプ部分424は、修理及び/又は交換のために主電極258を相電極組立体300から取り外すことを可能にする。模範的な実施形態では、クランプ部分424は、ギャップ434よって分離された第1の部分430及び第2の部分432を含む。クランプ部分424はまた、主電極258を受け入れる大きさを持つ開口436を含む。開口436は、主電極258の第1の円周よりも僅かに大きい第2の円周を持ち、これにより主電極258の位置を調節することを可能にし、及び/又は主電極258を電極組立体256からとり外すことを可能にする。クランプ部分424はまた、主電極258を開口436内に固定する締め付け手段438を含む。具体的に述べると、締め付け手段438は、電極保持器260から主電極258への電気エネルギの伝達を容易にするために電極の外面406が開口436の内面図示せずにほぼぴったり接触するように、主電極258を固定する。模範的な実施形態では、締め付け手段438は、第1の部分430を通って第2の部分432の中まで延在するネジ又はボルト図示せずである。ネジ又はボルトを締め付けたとき、第1の部分430は強制的に第2の部分432へ一層接近して、ギャップ434がより小さくなり且つ開口436の第2の円周がより小さくなるようにし、もって主電極258を開口436内に固定する。代替実施形態では、締め付け手段438は、クランプ部分424を通って、例えば第1の部分430を通って、開口436の中まで延在する止めネジ図示せずである。このような実施形態では、止めネジは、主電極258を開口436内に固定するために電極の外面406の外面に対して直接締め付けられる。実施形態によっては、電極258は、開口436内の特定の位置で溶接すること等により、開口436内に固着される。このような一実施形態では、電極保持器260は、電極258を他の電極258に対して且つプラズマ銃用開口266図3に対して所望の位置に位置決めするように調節することができる。図8は、回路保護装置100図1に使用するための模範的な融蝕性プラズマ銃500の断面図である。プラズマ銃500は、その中に室504を形成するカップ502を含む。カップ502は、第1の部分506と、室504を画成するために第1の部分506に対して配置された第2の部分508とを含む。例えば、模範的な実施形態では、第2の部分508は第1の部分506の上方に配置される。更に、第1の部分506は、第1の容積を画成する第1の直径510を持つ。模範的な実施形態では、第1の直径510は約0.138インチである。また、第2の部分508は、第1の直径510よりも大きい第2の直径512を持ち、この場合、第2の直径512は、第1の容積よりも大きい第2の容積を画成する。模範的な実施形態では、第2の直径512は約0.221インチである。ここで、第1の直径510及び/又は第2の直径512について、プラズマ銃500を本書で述べるように機能させることのできる任意の適当な寸法を用いることができることに留意されたい。更に、模範的な実施形態では、第1の部分506及び第2の部分508は一体に形成され、室504がその中に画成される。代替実施形態では、第1の部分506及び第2の部分508は別々に形成され、次いで室504を形成するように一緒に結合される。模範的な実施形態では、カップ502は、融蝕性材料、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリオキシメチレンポリアミド、ポリメタクリル酸メチルPMMA、他の融蝕性ポリマー、又はこれらの材料の様々な混合物から形成される。更に、プラズマ銃500はカバ-514及び基部516を含む。模範的な実施形態では、カバ-514は基部516上に取り付けられると共に、カップ502を取り囲む大きさを持つ。具体的に述べると、カップ502は基部516とカバ-514との間に配置される。更に、ノズル518がカバ-514内に形成される。ノズル518はカップ502の開口520の上方に配置される。模範的な実施形態では、カバ-514及び/又は基部516はカップ502と同じ融蝕性材料から形成される。この代わりに、カバ-514及び/又は基部516は、カップ502とは異なる1つ以上の融蝕性材料、例えば、耐火材料又はセラミック材料から形成される。また更に、模範的な実施形態では、プラズマ銃500は、第1の銃電極522及び第2の銃電極524を含む複数の銃電極を有する。第1の銃電極522は室504の中まで延在する第1の端部526を持ち、また第2の銃電極524は室504の中まで延在する第2の端部528を持つ。例えば、第1の端部526及び第2の端部528は、室504の中心軸図示せずを中心にして室504の半径方向反対側から室504の中へ入る。更に、第1の端部526及び第2の端部528は室504の中で斜めに向かい合って、アーク530を形成するためのギャップを画成する。電極522及び524、或いは少なくとも第1の端部526及び第2の端部528は、例えば、タングステン鋼、タングステン、他の高温耐火金属又は合金、炭素又はグラファイト、或いはアーク530の形成を可能にする任意の他の適当な材料から形成することができる。電極522及び524の間に印加された電圧パルスによりアーク530が生成され、該アークはカップ502の融蝕性材料の一部分を加熱し融除して、高い圧力の高導電性プラズマ532を生成する。プラズマ532は、ノズル518から超音速の拡散パターンで出て行く。速度、イオン濃度及び拡散面積のようなプラズマ532の特性は、電極522及び524の寸法によって並びに/又は第1の端部526と第2の端部528との間の離間距離によって制御することができる。プラズマ532の特性はまた、室504の内部寸法、カップ502を形成するために使用された融蝕性材料の種類、トリガパルスの形状、及び/又はノズル518の形状によっても制御することができる。動作時、プラズマ銃500及び主電極258図2が制御装置106図1に結合されて、アーク開始システムを形成する。模範的な実施形態では、制御装置106が、機器筐体図示せず内でのアークフラッシュの検出に使用するための1つ以上のセンサ図示せずからの信号を受け取る。センサ信号は、回路の1つ以上の導体を通る電流測定値、回路の導体間の電圧測定値、機器筐体の1つ以上の領域における光測定値、回路遮断器の設定値又は状態、感度設定値、及び/又は配電機器に関する動作状態又は動作データを示す任意の他の適当なセンサ信号に対応するものであってよい。制御装置106は、センサ信号に基づいてアークフラッシュが生じているか又は生じそうであるかを決定する。アークフラッシュが生じているか又は生じそうである場合、制御装置106は封じ込め部分102図1内で封じ込まれたアークフラッシュを開始させて、例えば、アークフラッシュの危険性のある回路に電気結合された回路遮断器へ信号を送る。この信号に応答して、プラズマ銃500が複数の主電極258の間にある軸に実質的に沿って融蝕性プラズマを放出して、封じ込まれたアークの生成を容易にする。プラズマ532は複数の主電極258の間の主ギャップ内の空気の絶縁耐力を破壊して、アークフラッシュの電流のための低インピーダンス経路を提供する。複数の主電極258は、プラズマ銃500によって融蝕性プラズマが放出される軸を中心として対称的に且つ半径方向に配置される。更に、複数の主電極258は、プラズマ銃500の頂面又はリムから軸方向に等距離に配置される。具体的に述べると、模範的な実施形態では、複数の主電極258は、プラズマ銃500の頂面から上方に約0.1インチの所に配置される。しかしながら、複数の主電極258はプラズマ銃500の頂面から上方に約0.1インチよりも僅かに遠くに配置することができること、或いはプラズマ銃500の頂面から上方に約0.1インチよりも僅かに近づけて配置することができることを理解されたい。更に、複数の主電極258は、各々の主電極258の中心をほぼ通過する軸に対して垂直な平面を画成するように配向される。各々の主電極258の第2の端部404図7は、該平面に沿って該軸からほぼ等距離に位置決めされる。また更に、各々の主電極258の第2の端部404は、残りの主電極258の第2の端部404からほぼ等距離に位置決めされる。模範的な実施形態では、各々の主電極258の第2の端部404は、残りの主電極258の第2の端部404から約0.25インチの距離に位置決めされる。代替実施形態では、各々の主電極258の第2の端部404は、残りの主電極258の第2の端部404から約0.25インチよりも長い距離に位置決めされる。別の代替実施形態では、各々の主電極258の第2の端部404は、残りの主電極258の第2の端部404から約0.25インチよりも短い距離に位置決めされる。代替実施形態では、プラズマ銃500は調節可能である。例えば、プラズマ銃500の高さを、複数の主電極258によって画成された平面に対して調節することができる。別の例では、プラズマ銃500が配向される角度を、複数の主電極258によって画成された平面がプラズマ銃500の中心軸に対して垂直にならないように調節することができる。この対称的な間隔により、アークフラッシュから主電極258に伝達される電流の逆相成分が低減される。更に、本書で述べた構造では、各々の主電極258がほぼ同じ大きさの電流を通すことができる。ここで、各々の主電極258が同じ電流を通し且つ他の主電極258から及びプラズマ銃500から同じ距離に配置されているので、各々の主電極258の先端とプラズマ銃500の中心軸との間のインピーダンスもまた実質的に同じであることを理解されたい。アーク530は封じ込め部分102内に封じ込められ、これにより回路から過剰なエネルギを取り除いて、回路及び任意の配電機器を保護することができる。また更に、各々の主電極258の第2の端部404の半球形状は、主電極258の自己絶縁破壊を防止するのに役立つ。従って、複数の主電極258は、1つ以上の国内及び国際基準と比較して各々の主電極258の水平方向及び/又は垂直方向の位置を計測することによって配置することができる。例えば、複数の主電極258は、各々の主電極258がプラズマ銃400の中心軸から等距離にあるように、且つ回路保護装置100によって監視されている電気回路内の複数の導体の間の電圧に基づいて該複数の主電極258が互いから等距離にあるように、配置することができる。更に、複数の主電極258は、各々の主電極258の第2の端部404がプラズマ銃400によって放出される融蝕性プラズマで囲まれるように、配置される。図9は、融蝕性プラズマ銃600の別の実施形態の断面図である。図9に示されているように、プラズマ銃600は単一の融蝕性材料から一体に形成される。プラズマ銃600は、第1の部分604及び第2の部分606によって画成された室602を含む。第2の部分606は第1の部分604の上方に配置されて、第1の部分604と一体に形成される。更に、第1の部分604は第1の直径608を持ち、また第2の部分606は第2の直径610を持つ。図9の模範的な実施形態では、第2の直径610は第1の直径608よりも大きい。更に、図9に示されているように、室602は、第2の部分606を部分的に横切って延在して、ノズル614を形成する開口612を含む。図10は、融蝕性プラズマ銃700の更に別の実施形態の断面図である。図10に示されているように、プラズマ銃700は、その中に形成されたカップ704を持つ基部702を含む。カバ-706が基部702に結合されて、室708を画成する。カバ-706は第1の部分710及び第2の部分712を含む。第1の部分710は基部702の第1の側面714に結合され且つ基部702の上端縁716に沿って延在する。同様に、第2の部分712は基部702の第2の側面718に結合され且つ上端縁716に沿って延在する。ギャップが第1の部分710及び第2の部分712のそれぞれの内端縁720及び722の間に形成されて、ノズル724を形成する。図11はプラズマ銃500の斜視図であり、また図12はプラズマ銃500の分解図である。模範的な実施形態では、プラズマ銃500は本体部分534、第1の中空脚部536及び第2の中空脚部538を含む。本体部分534の少なくとも一部分にわたってリム540が設けられる。ノズル518がリム540を貫通して室504図8の中へ延在する。更に、本体部分534は、プラズマ銃用開口266内にプラズマ銃500を固定するのを容易にする少なくとも1つの取り付け用開口542を含む。銃電極用開口544が本体部分534を通って延在し、且つその中に銃電極体を受け入れる大きさを持つ。具体的に述べると、第1の銃電極体546の第1の端部526が、少なくとも部分的に室504の中へ延在するように、第1の方向に銃電極用開口544に挿入される。同様に、第2の銃電極体548の第2の端部528が、室504の第1の端部526とは反対側で少なくとも部分的に室504の中へ延在するように、第2の方向に銃電極用開口544に挿入される。各々の銃電極体546及び548は、それを貫通する支柱用開口550を含む。第1の中空脚部536及び第2の中空脚部538が本体部分534に結合され、且つそれらの各々はその中にワイヤ電極を受け入れる大きさを持つ。例えば、第1の中空脚部536は第1のワイヤ電極522を受け入れる大きさを持ち、また第2の中空脚部538はその中に第2のワイヤ電極524を受け入れる大きさを持つ。各々のワイヤ電極522及び524は、上端部552及びその反対側の下端部554、並びにそれらの間に延在する本体556を含む。上端部552は、それぞれの銃電極体546及び548の支柱用開口550に挿入される大きさを持つ支柱558を画成する。下端部554は、電気コネクタ図11及び12に示していないに挿入するためにほぼ半球形状を持つ。図13はプラズマ銃組立体800の斜視図であり、図14は導体カバ-228のプラズマ銃用開口266の斜視図であり、また図15はプラズマ銃組立体800の分解図である。プラズマ銃組立体800には、プラズマ銃500、600及び700のいずれをも用いることができることに留意されたい。模範的な実施形態では、プラズマ銃500がプラズマ銃用開口266の中に少なくとも部分的に延在する。プラズマ銃用開口266は第1の開口802及び第2の開口804を含む。プラズマ銃用開口266はまた、ギャップによって隔てられた内壁806及び外壁808を含む。第1の開口802は、第1の中空脚部536が第1のプラズマ銃コネクタ810に接続するために導体カバ-228を通り抜けることのできる大きさを持つ。同様に、第2の開口804は、第2の中空脚部538が第2のプラズマ銃コネクタ812に接続するために導体カバ-228を通り抜けることのできる大きさを持つ。具体的に述べると、ワイヤ電極の第2の端部554図12が第1のプラズマ銃コネクタ810及び第2のプラズマ銃コネクタ812にそれぞれ挿入される。プラズマ銃コネクタ810及び812はワイヤ電極522及び524と点弧回路図示せずとの間の電気接続部を提供する。更に、プラズマ銃コネクタ810及び812は、プラズマ銃500をプラズマ銃組立体800から取り外すのを可能にする。プラズマ銃コネクタ810及び812は、プラズマ銃本体部分534の取り付け用開口542の真下に位置決めされる少なくとも1つの取り付け用開口814を含む。プラズマ銃組立体800はまた、プラズマ銃500を覆う大きさ持つプラズマ銃カバ-816を含む。カバ-816は上側部分818及び下側部分820を含む。上側部分818は実質的にプラズマ銃本体部分534と同じ形状である。更に、上側部分818は中央開口822を含み、中央開口822はそれを少なくとも部分的にリム540が通り抜けることができる大きさを持つ。模範的な実施形態では、下側部分820は上側部分818と一体に形成される。更に、下側部分820は、内壁806と外壁808との間のギャップの幅とほぼ同じである厚さを持つ。また、下側部分820の直径が、内壁806の直径と外壁808の直径との間にある。更に、下側部分820は、プラズマ銃本体部分534の取り付け用開口542に重ねるよう位置決めされる取り付け用開口824を含む。ピン又は締結手段が取り付け用開口814、542及び824を通り抜けて、内壁806に設けられた取り付け用開口826内に固定されて、カバ-816及びプラズマ銃500を固定するのを容易にする。以上、配電機器の保護装置に使用するための装置の模範的な実施形態を詳しく説明した。該装置は本書で述べた特定の実施形態に制限されず、むしろ方法の動作並びに/又はシステム及び/又は装置の構成要素を本書で述べた他の動作及び/又は構成要素とは独立に且つ別々に利用することができる。更に、記載した動作及び/又は構成要素はまた、他のシステム、方法、及び/又は装置において規定し、又はそれらのと組み合わせて用いることができ、また本書で述べたようなシステム、方法及び記憶媒体のみによって実施することに制限されない。本発明を模範的な配電環境に関連して説明したが、本発明の実施形態は多数の他の汎用又は専用の配電環境又は構成に利用し得る。配電環境は、本発明の任意の面の使用又は機能の範囲について制限を示唆しようとするものではない。更に、配電環境は、模範的な動作環境において例示された複数の構成要素の内の任意の1つ又はそれらの組合せに関して何らかの従属性又は要件を持つものとして解釈すべきではない。本書に記載した本発明の実施形態における動作の実行又は遂行の順序は、特に指定されていない限り、必須のものではない。すなわち、動作は、特に指定されていない限り、任意の順序で遂行することができ、本発明の実施形態は、本書に開示したものよりも多数の又は少数の動作を含むことができる。例えば、特定の動作を、別の動作の前に、又はそれと同時に、又はその後に実行又は遂行することは、本発明の様々な面の範囲内にあると考えられる。本発明の様々な面又はその実施形態の様々な要素を導入するとき、数を明記していない表現は、1つ以上の要素があることを意味するものとする。更に、用語有する、含む及び持つは、排他的なものではなく、列挙した要素以外の追加の要素が存在し得ることを意味するものとする。本明細書は、最良の実施形態を含めて、本発明を開示するために、また当業者が任意の装置又はシステムを作成し使用し、任意の採用した方法を遂行すること含めて、本発明を実施することができるようにするために、様々な例を使用した。本発明の特許可能な範囲は特許請求の範囲の記載に定めており、また当業者に考えられる他の例を含み得る。このような他の例は、それらが特許請求の範囲の文字通りの記載から実質的に差異のない構造的要素を持つ場合、或いはそれらが特許請求の範囲の文字通りの記載から実質的に差異のない等価な構造的要素を含む場合、特許請求の範囲内にあるものとする。