浴槽の上に載せられる平板状の風呂蓋であって、前記浴槽に面する下面側部材と、前記下面側部材と対向する上面側部材と、前記上面側部材と、前記下面側部材と、のあいだに設けられ、前記上面側部材及び前記下面側部材よりも高い断熱性及び高い弾力性を有する軟質断熱部と、前記軟質断熱部の内部に設けられ、前記軟質断熱部の厚さ方向に延在し、前記軟質断熱部よりも硬質であり、前記下面側部材から前記上面側部材への熱の伝達を抑制する硬質断熱部と、を有する断熱構造体と、を備え、前記浴槽の湯で前記風呂蓋が加熱されたとき、前記断熱構造体によって前記下面側部材の熱膨張を抑制することを特徴とする風呂蓋。前記硬質断熱部は、前記軟質断熱部内の複数箇所に点在した柱状部材であることを特徴とする請求項1記載の風呂蓋。前記風呂蓋は、上下を反転させても前記浴槽を覆うことが可能な形状を有することを特徴とする請求項1または2に記載の風呂蓋。本発明は、かかる課題の認識に基づいてなされたものであり、特別な材料を用いることなく、重量の増加やコストの上昇を抑制しつつ、断熱性の高い風呂蓋の熱反りを低減し、使い勝手のよい風呂蓋を提供することを目的とする。第1の発明は、浴槽の上に載せられる平板状の風呂蓋であって、前記浴槽に面する下面側部材と、前記下面側部材と対向する上面側部材と、前記上面側部材と、前記下面側部材と、のあいだに設けられ、前記上面側部材及び前記下面側部材よりも高い断熱性及び高い弾力性を有する軟質断熱部と、前記軟質断熱部の内部に設けられ、前記軟質断熱部の厚さ方向に延在し、前記軟質断熱部よりも硬質であり、前記下面側部材から前記上面側部材への熱の伝達を抑制する硬質断熱部と、を有する断熱構造体と、を備え、前記浴槽の湯で前記風呂蓋が加熱されたとき、前記断熱構造体によって前記下面側部材の熱膨張を抑制することを特徴とする風呂蓋である。この風呂蓋によれば、下面側部材にかかる熱応力による風呂蓋の熱膨張を、軟質断熱部の内部に設けられた硬質断熱部によって抑えることができ、浴槽内の熱による風呂蓋の変形を抑制する。これによって、特殊な素材を使わずとも上下面の温度差による風呂蓋の反りを防止するとともに、軽量性及び低コスト性を図ることができるようになる。また、上面側部材及び下面側部材として共通の素材を用いることができるようになる。また、第2の発明は、第1の発明において、前記硬質断熱部は、前記軟質断熱部内の複数箇所に点在した柱状部材であることを特徴とする風呂蓋である。この風呂蓋によれば、軟質断熱部内に点在した柱状部材で下面側部材の熱膨張を効果的に抑えるため、軟質断熱部の圧縮変形で下面側部材の熱膨張を相殺しやすい。また、第3の発明は、第1または第2の発明において、前記風呂蓋は、上下を反転させても前記浴槽を覆うことが可能な形状を有することを特徴とする風呂蓋である。この風呂蓋によれば、上下表裏を気にすることなく風呂蓋を使用することができるようになる。本発明の態様によれば、特別な材料を用いることなく、重量やコストを上昇させずに断熱性の高い風呂蓋の熱反りを低減することができ、使い勝手を向上させた風呂蓋が提供される。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。図1a~bは、実施形態にかかる風呂蓋を例示する模式図である。図1aは、風呂蓋110が浴槽300に置かれた状態を例示する模式的斜視図、図1bは、図1aに示すA-A線の模式的断面図である。図1aに表したように、実施形態に係る風呂蓋110は、浴槽300のリム部310における上面311に載せられる平板状の蓋である。風呂蓋110は、浴槽300の開口301を塞いで浴槽内302に張られた湯Wの熱が外へ逃げることを防ぐ。浴槽300は、底部330及び側壁320によって浴槽内302の空間が形成され、側壁320の上端から外方にリム部310が設けられた構成になっている。風呂蓋110は、対向する側壁320の上端に設けられたリム部310の上面311に渡されるように配置される。浴槽300には、開口301の全体を塞ぐため、1枚または複数枚の風呂蓋110が用意される。図1aに表した例では、浴槽300に2つの風呂蓋110が並べて配置され、これらの風呂蓋110によって開口301の全体が覆われる。風呂蓋110は、浴槽300の上面311に載せたときに、浴槽300の面する下面側部材10と、下面側部材10と対向し浴槽300とは反対の側に設けられる上面側部材20と、を含む平板状の風呂蓋本体100を備える。また、風呂蓋110の風呂蓋本体100は、上面側部材20と、下面側部材10と、のあいだに設けられた断熱構造体60を含む。断熱構造体60は、上面側部材20及び下面側部材10よりも高い断熱性及び高い弾力性を有する軟質断熱部61と、軟質断熱部61の内部に設けられ、軟質断熱部61の厚さ方向に延在し、軟質断熱部61よりも硬質な硬質断熱部62と、を有する。風呂蓋110を浴槽300の上面311に載せたとき、下面側部材10には湯Wの熱42°C程度が加わる。一方、上面側部材20には浴室の温度例えば、5°C~30°Cが加わる。このように風呂蓋110の上下面で温度差があっても、実施形態に係る風呂蓋110では、下面側部材10の熱膨張力と上面側部材20の熱膨張力とに大きな差が発生せず、風呂蓋110の反りが抑制される。一般に、均一な線膨張係数を有する平板状の構造体において、表面と裏面とに温度差が生じると、表面及び裏面のそれぞれの膨張量に差以下、差Δという。が発生する。この膨張量の差Δの一部は構造体の内部応力として変換及び吸収され、変換及び吸収されない分は構造体に曲げ応力を発生させ、熱反りというかたちで現れる。実施形態に係る風呂蓋110では、下面側部材10にかかる熱応力による風呂蓋110の熱膨張を、軟質断熱部61の内部に設けられた硬質断熱部62によって抑える。これにより、浴槽内302の湯Wの熱による風呂蓋110の変形を抑制する。風呂蓋110においては、硬質断熱部62を柱状部材としてもよい。柱状部材による硬質断熱部62は、例えば軟質断熱部61を厚さ方向に貫通するように設けられる。柱状部材による硬質断熱部62は、軟質断熱部61を貫通した状態で、上面側部材20及び下面側部材10の少なくとも一方と接合されていてもよい。また、柱状部材による硬質断熱部62は、軟質断熱部61内の複数箇所に点在して設けられていてもよい。このように、軟質断熱部61内に硬質断熱部62が設けられた構造では、軟質断熱部61の柔軟性及び弾力性によって下面側部材10の熱応力を吸収して風呂蓋110の反りを抑制する。例えば、軟質断熱部61内に柱状部材である硬質断熱部62が複数箇所に点在していると、下面側部材10の熱膨張を効果的に抑え、軟質断熱部61の圧縮変形で下面側部材10の熱膨張を相殺しやすくなる。また、軟質断熱部61の厚さ方向に延在する硬質断熱部62によって、風呂蓋110の圧縮強度を高めることができ、風呂蓋110として十分な強度が得られる。また、風呂蓋110に外部から力が加わって軟質断熱部61が変形しても、その力が無くなることで軟質断熱部61の弾力性によって元の形状へ容易に戻ることになる。すなわち、風呂蓋110は高い形状復元性を有する。次に、実施形態に係る風呂蓋の具体例を説明する。なお、以下の説明において、具体例に係る風呂蓋を示す場合には具体例の説明で付した符号を用い、具体例と上記説明した風呂蓋110とを区別しないで総称する場合には風呂蓋110ということにする。図2は、具体例を説明する模式的斜視図である。図2の一部には、図1aに表したA-A線に沿った断面の一部が表されている。図3は、具体例を説明する模式的断面図である。図3では、図1aに表したA-A線に沿った断面の一部が表されている。図2に表したように、具体例に係る風呂蓋120は、下面側部材10と、上面側部材20と、を含む風呂蓋本体100を備える。風呂蓋本体100は、下面側部材10と、上面側部材20と、のあいだに設けられた断熱構造体60をさらに含む。すなわち、風呂蓋本体100は、下面側部材10と、上面側部材20と、のあいだに断熱構造体60を挟んだ構造を有する。風呂蓋120において、上面側部材20及び下面側部材10の材料として同じ材料を用いるようにしてもよい。上面側部材20及び下面側部材10の材料としては、例えば、ABSAcrylonitrileButadieneStyrene、PPpolypropylene、PEPolyethylene、PSpolystyrene、PCPolycarbonate、PPOPolyphenyleneoxide、ABS、PVCpolyvinylchlorideのうち少なくとも1つが用いられる。上面側部材20及び下面側部材10の厚さは、それぞれ1.0ミリメートルmm程度である。なお、上面側部材20及び下面側部材10の材料として異なる材料を用いる場合には、下面側部材10の材料の線膨張係数を、上面側部材20の材料の線膨張係数よりも小さくすることが望ましい。これにより、浴槽300の湯Wで風呂蓋本体100が加熱されたときの下面側部材10の熱膨張量が、上面側部材20の熱膨張量よりも小さくなるよう構成される。風呂蓋120において、断熱構造体60のうち軟質断熱部61の材料としては、例えば、低強度発泡材発泡ウレタン、発泡EVA等が用いられる。軟質断熱部61の厚さは、例えば15mm以上、25mm以下である。風呂蓋120において、断熱構造体60のうち硬質断熱部62の材料としては、軟質断熱部61よりも硬質な材料が用いられる。硬質断熱部62の材料には、例えば、低発泡10倍発泡程度のPS、PP、PEのうち少なくとも1つが用いられる。図3に表したように、硬質断熱部62は軟質断熱部61を厚さ方向に貫通するように設けられている。硬質断熱部62は、図3に示すB矢印の位置で、下面側部材10と接続されていることが望ましい。硬質断熱部62と下面側部材10とを固定するには、例えば接着剤が用いられる。図4は、断熱構造体の構成例を示す模式的斜視図である。図4では、硬質断熱部62の一つを軟質断熱部61から分離した状態を例示している。軟質断熱部61には、硬質断熱部62を挿入するための穴61hが設けられている。穴61hは、複数の硬質断熱部62のそれぞれに対応して、例えば軟質断熱部61の表面にマトリクス状に設けられている。この穴61hには、硬質断熱部62が挿入される。軟質断熱部61の各穴61hにそれぞれ硬質断熱部62が挿入されることで、断熱構造体60が構成される。そして、断熱構造体60を上面側部材20及び下面側部材10で挟み、風呂蓋120を構成する。このような風呂蓋120においては、風呂蓋本体100に断熱構造体60が含まれるため、断熱性が高い。また、断熱構造体60が、軟質断熱部61と硬質断熱部62とを有するため、浴槽300の湯Wによる上面側部材20の熱膨張を軟質断熱部61で吸収し、風呂蓋120の熱反りを抑制する。さらに、軟質断熱部61の内部に硬質断熱部62が設けられているため、風呂蓋120の静的曲げ強度が高くなる。したがって、風呂蓋120では、浴槽300の蓋としての十分な強度を備えつつ、熱によって発生する曲げ応力を小さくして熱反りを抑制することができる。しかも、過大な荷重が加わって風呂蓋本体100に変形が生じても、その荷重が無くなれば軟質断熱部61の弾力性によって風呂蓋本体100の形状は容易に復元する。つまり、形状復元性の非常に高い風呂蓋120を提供することができる。図5は、他の断熱構造体を例示する模式的斜視図である。図5に表した断熱構造体60Aは、軟質断熱部61と、硬質断熱部62Aと、を有する。断熱構造体60Aにおける硬質断熱部62Aは、軟質断熱部61と同一の材料であって軟質断熱部61よりも圧縮強度が高い。これにより、断熱構造体60Aでは、軟質断熱部61と硬質断熱部62とが一体になっていて、圧縮強度の低い部分が軟質断熱部61、圧縮強度の高い部分が硬質断熱部62になる。断熱構造体60Aでは、軟質断熱部61と硬質断熱部62とが一体になっているため、軟質断熱部61に対する硬質断熱部62の位置ずれが発生しない。また、断熱構造体60Aを風呂蓋110に適用することで、風呂蓋110の組立工程を簡素化することができる。このような構成により、特殊な素材を用いることなく、上下面の温度差による風呂蓋120の熱反りが十分に抑制されるとともに、風呂蓋120の軽量性及び低コスト性が達成される。実施形態に係る風呂蓋110においては、下面側部材10及び上面側部材20を表皮材として用いるようにしてもよい。下面側部材10及び上面側部材20を表皮材として用いる場合、下面側部材10と上面側部材20との接続部分を水密状に接合する。これにより、下面側部材10及び上面側部材20は、風呂蓋本体100の表面を水密状に覆う表示材になり、風呂蓋110に防水性を付与することができる。また、実施形態に係る風呂蓋110においては、上下を反転させても浴槽300を覆うことが可能な形状が設けられていてもよい。例えば、図1bに表したように、風呂蓋110の断面形状を上下で対称にする。下面側部材10の一部に下向き浴槽300側に凸となる凸部10aを設け、上面側部材20の一部に上向き浴槽300と反対側に凸となる凸部20aを設ける。凸部10aの側面には、例えば湾曲部10rが設けられる。この湾曲部10rは、浴槽300のリム部310と側壁320との間に設けられた曲面311rに倣う形状になっている。一方、凸部20aの側面にも、湾曲部10rと同様な湾曲部20rが設けられる。また、凸部10a及び20aの大きさ例えば、幅を開口301の大きさ例えば、幅に合わせておく。これにより、凸部10a又は凸部20aを浴槽内302に向けて風呂蓋110をリム部310の上面311に置くと、凸部10aの湾曲部10r又は凸部20aの湾曲部20rが浴槽300の曲面311rに密着するように接触し、風呂蓋110の位置がしっかりと定まる。これにより、下面側部材10が浴槽300側であっても、上面側部材20が浴槽300側であっても、同じようにリム部310の曲面311rに凸部10a又は凸部20aがフィットすることになる。なお、風呂蓋本体100においては、下面側部材10及び上面側部材20に凸部10a及び凸部20aを設ける形状のほか、凸部10a及び20aが設けられていない平板形状であってもよい。このような風呂蓋110では、上下表裏を気にすることなく風呂蓋110を使用してもらうことができるようになる。ここで、実施形態に係る風呂蓋110の断熱性について説明する。実施形態において、風呂蓋110の断熱性は熱抵抗値R値によって表される。熱抵抗値であるR値m2K/Wは、部材風呂蓋の厚さtを、部材の熱伝導率λで除した値である。実施形態に係る風呂蓋110のR値は、0.22m2K/W以上、好ましくは0.25m2K/W以上である。ここで、R値の一例を示す。アルミ複合材樹脂の心材をアルミニウム板で挟んだ複合材のR値は、厚さ6mmで0.15m2K/Wである。合板木材のR値は、厚さ9mmで0.16m2K/Wである。中空層を持つ樹脂製シャッター風呂蓋のR値は、厚さ20mmで0.17m2K/Wである。樹脂中空ブロー成形による風呂蓋のR値は、上限で0.22m2K/Wである。したがって、十分な断熱性を得るためには、実施形態に係る風呂蓋110のR値として、0.22m2K/W以上、好ましくは0.25m2K/W以上にするとよい。以上説明したように、本実施形態によれば、下面側部材10の熱膨張量を、上面側部材20の熱膨張量よりも小さくすることで、特殊な素材を用いることなく、風呂蓋110の熱反りを抑制することができる。また、このような工夫によって、非常に軽くて使い勝手の良い風呂蓋110を低コストで提供できるようになる。以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、実施形態では、平面外形が略四角形の風呂蓋110を例示したが、風呂蓋110の外形は略四角形にかぎらず、略円形、略楕円形など、浴槽300の開口形状に対応して各種の形状にすることができる。また、風呂蓋110においては、風呂蓋本体100を外側を覆う外装フィルム、塗装、防汚防かび等のコーティングなどが設けられていてもよい。また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。