"印刷媒体にトナー画像を形成する画像形成装置において、感光体と、前記感光体にビームを照射して静電潜像を形成する光源と、前記感光体にトナーを付与して、前記静電潜像に基づくトナー画像を形成する現像手段と、前記トナー画像の濃度に応じた検知信号を出力する検知手段と、安定化制御において、前記感光体、前記光源及び前記現像手段に複数のトナー画像を形成させ、該複数のトナー画像の濃度に応じた前記検知信号に基づいて、印刷媒体へのトナー画像の形成時に該光源が放射するビームの強度を決定する制御手段と、を備えており、前記複数のトナー画像では、ビームが照射される画素の周囲の画素のデータ値に表1のテーブルの各要素をかけて得られる値の和を該テーブルの各要素の和で割って得られる隣接率を、ビームが照射される全ての画素について平均した平均隣接率が、0以上0.59以下であること、を特徴とする画像形成装置。前記制御手段は、平均隣接率が0であるトナー画像及び平均隣接率が0.59であるトナー画像を形成すること、を特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記制御手段は、平均隣接率が0であるトナー画像の濃度に応じた検知信号の強度に対する平均隣接率が0.59であるトナー画像の濃度に応じた検知信号の強度の比の値が、所定値となったときのビームの強度を、印刷媒体へのトナー画像の形成時に前記光源が放射するビームの強度と決定すること、を特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記所定値は、1.2以上1.59以下であること、を特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。前記平均隣接率が0であるトナー画像は、1つの画素が塗りつぶされ該1つの画素の周囲の画素が塗りつぶされていないパターンが複数配列されたトナー画像であること、を特徴とする請求項2ないし請求項4のいずれかに記載の画像形成装置。前記平均隣接率が0.59であるトナー画像は、1つの画素の幅を有し、かつ、主走査方向に延在する複数の線が主走査方向に並べて配列されたトナー画像であること、を特徴とする請求項2ないし請求項5のいずれかに記載の画像形成装置。前記複数のトナー画像の画像データは、0又は1の2値のデータ値からなること、を特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。そこで、本発明の目的は、最適な露光条件を短時間で決定できる安定化制御を行う画像形成装置を提供することである。本発明の一形態に係る画像形成装置は、印刷媒体にトナー画像を形成する画像形成装置において、感光体と、前記感光体にビームを照射して静電潜像を形成する光源と、前記感光体にトナーを付与して、前記静電潜像に基づくトナー画像を形成する現像手段と、前記トナー画像の濃度に応じた検知信号を出力する検知手段と、安定化制御において、前記感光体、前記光源及び前記現像手段に複数のトナー画像を形成させ、該複数のトナー画像の濃度に応じた前記検知信号に基づいて、印刷媒体へのトナー画像の形成時に該光源が放射するビームの強度を決定する制御手段と、を備えており、前記複数のトナー画像では、ビームが照射される画素の周囲の画素のデータ値に表1のテーブルの各要素をかけて得られる値の和を該テーブルの各要素の和で割って得られる隣接率を、ビームが照射される全ての画素について平均した平均隣接率が、0以上0.59以下であること、を特徴とする。本発明によれば、最適な露光条件を短時間で決定できる安定化制御を実行できる。以下に、本発明の一実施形態に係る画像形成装置について説明する。画像形成装置の構成まず、画像形成装置の構成について説明する。図1は、画像形成装置1の全体構成を示した図である。画像形成装置1は、電子写真方式によるカラープリンタであって、いわゆるタンデム式で4色Y:イエロー、M:マゼンタ、C:シアン、K:ブラックの画像を合成するように構成したものである。該画像形成装置1は、スキャナにより読み取った画像データに基づいて、トナー画像を用紙印刷媒体Pに形成する機能を有し、図1に示すように、印刷部2、給紙部15、タイミングローラ対19、定着装置20、排紙トレイ21、制御部30及びセンサ34を備えている。制御部30は、画像形成装置1全体の動作を制御し、例えば、CPUにより構成される。給紙部15は、用紙Pを1枚ずつ供給する役割を果たし、用紙トレイ16及び給紙ローラ17を含んでいる。用紙トレイ16には、印刷前の状態の用紙Pが複数枚重ねて載置される。給紙ローラ17は、用紙トレイ16に載置された用紙Pを1枚ずつ取り出す。タイミングローラ対19は、印刷部2においてトナー画像が用紙Pに2次転写されるように、タイミングを調整しながら用紙Pを搬送する。印刷部2は、給紙部15から供給されてくる用紙Pにトナー画像を形成し、作像部2222Y,22M,22C,22K、光走査装置6、転写部88Y,8M,8C,8K、中間転写ベルト11、駆動ローラ12、従動ローラ13、2次転写ローラ14及びクリーニング装置18を含んでいる。また、作像部2222Y,22M,22C,22Kは、感光体ドラム44Y,4M,4C,4K、帯電器55Y,5M,5C,5K、現像装置77Y,7M,7C,7K、クリーナー99Y,9M,9C,9K及びイレーサ1010Y,10M,10C,10Kを含んでいる。感光体ドラム4は、円筒状をなしており、図1に示すように、時計回りに回転している。帯電器5は、感光体ドラム4の周面を負に帯電させる。光走査装置6は、図示しない制御部の制御により、感光体ドラム4の周面に対してビームBY,BM,BC,BKを走査する。ビームBY,BM,BC,BKが照射された部分の電位は、0Vに近づく。これにより、感光体ドラム4の周面には静電潜像が形成される。すなわち、光走査装置6は、感光体ドラム4の周面に静電潜像を形成する光源として機能する。現像装置7は、トナー及びキャリアからなる2成分現像剤を用いて感光体ドラム4に静電潜像に基づくトナー画像を形成する。現像装置7は、現像剤を攪拌することにより、トナーを負に帯電させる。そして、現像装置7は、負に帯電したトナーを感光体ドラム4に付与する。この際、トナーは、負に帯電しているので、0Vに近い電位を有するビームBY,BM,BC,BKが照射された部分に付着する。これにより、感光体ドラム4の周面には負に帯電したトナー画像が形成される。中間転写ベルト11は、駆動ローラ12と従動ローラ13との間に張り渡されており、感光体ドラム4に現像されたトナー画像が1次転写される。すなわち、中間転写ベルト11は、トナー画像を担持する像担持体として機能する。転写部8は、中間転写ベルト11の内周面に対向するように配置されており、1次転写電圧を印加されることにより、感光体ドラム4に形成されたトナー画像を中間転写ベルト11に1次転写する。このように、転写部8Y,8M,8C,8K及び作像部22Y,22M,22C,22Kは、中間転写ベルト11に複数色のトナー画像を形成するトナー画像形成手段として機能する。クリーナー9は、1次転写後に感光体ドラム4の周面に残存しているトナーを回収する役割を果たす。イレーサ10は、感光体ドラム4の周面の電荷を除去する。駆動ローラ12は、中間転写ベルト駆動部図1には記載せずにより回転させられることにより、中間転写ベルト11を矢印αの方向に駆動させる。これにより、中間転写ベルト11は、トナー画像を2次転写ローラ14まで搬送する。2次転写ローラ14は、中間転写ベルト11に接触し、ドラム形状をなしている。中間転写ベルト11と2次転写ローラ14との間を用紙Pが通過する際に、2次転写ローラに正のバイアス電圧が印加される。これにより、2次転写ローラ14は、中間転写ベルト11が担持しているトナー画像を用紙Pに対して2次転写する。より詳細には、駆動ローラ12は接地電位に保たれている。また、中間転写ベルト11は、駆動ローラ12に接触しているので、接地電位に近い正の電位に保たれている。そして、2次転写ローラ14の電位が駆動ローラ12及び中間転写ベルト11の電位よりも高くなるように、2次転写ローラ14に対して正のバイアス電圧が印加されている。トナー画像は、負に帯電しているので、駆動ローラ12と2次転写ローラ14との間に発生している電界によって、中間転写ベルト11から用紙Pに対して転写される。クリーニング装置18は、中間転写ベルト11に接触しているブレードを有しており、用紙Pへのトナー画像の2次転写後に、中間転写ベルト11に残存しているトナーを除去する。トナー画像が2次転写された用紙Pは、定着装置20に搬送される。定着装置20は、用紙Pに対して加熱処理及び加圧処理を施すことにより、トナー画像を用紙Pに定着させる。排紙トレイ21には、印刷済みの用紙Pが載置される。センサ34は、感光体ドラム4Kと2次転写ローラ14との間に設けられ、中間転写ベルト11に対向している。センサ34は、中間転写ベルト11に形成されたトナー画像のトナー濃度に応じた検知信号を出力する。具体的には、センサ34は、トナー濃度が相対的に高い場合には、相対的に高い電圧レベルの検知信号を出力し、トナー画像濃度が相対的に低い場合には、相対的に低い電圧レベルの検知信号を出力する。安定化制御画像形成装置1では、適切なトナー濃度を有するトナー画像を印刷するために、安定化制御を行っている。安定化制御では、制御部30は、0白又は1黒の2値のデータ値からなる画像データに基づいて複数種類のトナー画像を印刷部2に形成させ、該トナー画像のトナー濃度をセンサ34に検知させる。そして、制御部30は、センサ34からの検知信号に基づいて最適な露光条件及び現像条件を決定する。露光条件とは、用紙Pへのトナー画像の形成時に光走査装置6の光源が放射するビームBの強度を意味し、現像条件とは、バイアス電圧等を意味する。以下に、安定化制御についてより詳細に説明する。まず、安定化制御において印刷部2が形成するトナー画像について図面を参照しながら説明する。図2ないし図7は、安定化制御において、画像形成装置1が形成するパターン1ないしパターン6のトナー画像を示した図である。図2ないし図7では、図面の左右方向が、ビームBが走査される方向である主走査方向であり、図面の上下方向が、感光体ドラム4の回転方向である副走査方向である。図2に示すパターン1のトナー画像は、副走査方向に1個の画素の幅を有し、かつ、主走査方向に延在する線が3個の画素の間隔を開けた状態で複数配列されたトナー画像である。図3に示すパターン2のトナー画像は、副走査方向に2個の画素の幅を有し、かつ、主走査方向に延在する線が6個の画素の間隔を開けた状態で複数配列されたトナー画像である。図4に示すパターン3のトナー画像は、副走査方向に3個の画素の幅を有し、かつ、主走査方向に延在する線が9個の画素の間隔を開けた状態で複数配列されたトナー画像である。図5に示すパターン4のトナー画像は、1つの画素が塗りつぶされ該1つの画素の周囲の画素が塗りつぶされていないパターンが複数配列されたトナー画像である。より詳細には、パターン4のトナー画像では、1つおきに複数の画素が塗りつぶされた主走査方向に延びる列が1行おきに副走査方向に並ぶように配列されている。図6に示すパターン5のトナー画像では、図5に示すパターン4のトナー画像において塗りつぶされている画素が4つとなっている。すなわち、図6に示すパターン5のトナー画像は、図5に示すパターン4のトナー画像を主走査方向及び副走査方向のそれぞれに2倍に拡大したトナー画像である。また、図7に示すパターン6のトナー画像では、図5に示すパターン4のトナー画像において塗りつぶされている画素が9つとなっている。すなわち、図7に示すパターン6のトナー画像は、図5に示すパターン4のトナー画像を主走査方向及び副走査方向のそれぞれに3倍に拡大したトナー画像である。ここで、本願発明者は、第1のパターンのトナー画像ないし第6のパターンのトナー画像を用いて安定化制御を行ったところ、第2のパターンのトナー画像及び第3のパターンのトナー画像では、検知信号の電圧レベルが予想よりも低くなることが分かった。そこで、本願発明者は、第1のパターンのトナー画像ないし第6のパターンのトナー画像を評価するために、隣接率及び平均隣接率を定義した。隣接率とは、黒の画素すなわち、ビームが照射される画素に隣接する画素に黒の画素がどれだけ存在するのかを示すパラメータである。具体的には、隣接率は、黒の画素の周囲の画素のデータ値に表1のテーブルの各要素をかけて得られる値の和を該テーブルの各要素の和表1のテーブルでは6で割って得られる。表1のテーブルの各要素は、中心の黒の画素の周囲の画素の隣接度を示している。中心の黒の画素の上下左右に隣接する画素に対応する要素は1であり、中心の黒の画素の斜め上及び斜め下に隣接する画素に対応する要素は0.5である。すなわち、表1のテーブルの要素は、中心の黒の画素に近づくほどに大きくなるように設定されている。例えば、図2のパターン1のトナー画像の左から5行目上から5列目の黒の画素の隣接率は、0.5×01×00.5×01×11×10.5×01×00.5×0/6=0.33となる。更に、全ての黒の画素の隣接率について平均した平均隣接率を算出する。図2のパターン1のトナー画像では、平均隣接率は、0.33となる。以下、同様の計算により、パターン2のトナー画像ないしパターン6のトナー画像の平均隣接率を算出した結果を表2に示す。次に、本願発明者は、パターン1のトナー画像ないしパターン6のトナー画像を画像形成装置1に形成させて、センサ34からの検知信号の電圧レベルを調べた。図8は、平均隣接率と検知信号の電圧レベルとの関係を示したグラフである。図8のグラフによれば、平均隣接率が0以上0.59以下の範囲では、平均隣接率が増加するに伴って検知信号の電圧レベルが増加している。しかしながら、平均隣接率が0.59より大きな範囲では、平均隣接率が増加しても検知信号の電圧レベルが増加していない。これは、平均隣接率が高くなると、トナー画像にトナーカブリやドット飛び散り等が発生するためである。よって、安定化制御を行う際には、平均隣接率が0以上0.59以下のトナー画像を用いることが好ましいことが分かる。よって、表2に示すように、パターン4のトナー画像、パターン1のトナー画像、パターン5のトナー画像及びパターン6のトナー画像を安定化制御に用いることが好ましいことが分かる。また、表2に示すように、パターン2のトナー画像及びパターン3のトナー画像を安定化制御に用いることは好ましくないことが分かる。よって、画像形成装置1は、パターン4のトナー画像、パターン1のトナー画像、パターン5のトナー画像及びパターン6のトナー画像を用いて安定化制御を行えば、トナー画像のトナー濃度を精度よく検知できるので、最適な露光条件及び現像条件を精度よく決定できる。そのため、画像形成装置1は、適正なトナー濃度を有するトナー画像を形成することが可能となる。更に、画像形成装置1は、パターン2のトナー画像及びパターン3のトナー画像を形成する必要がないので、安定化制御時に形成すべきトナー画像の数を減らすことができる。その結果、安定化制御に必要な時間が短くなる。次に、本願発明者は、ビームBの強度を3段階強度強、強度中、強度弱に変化させて、平均隣接率と検知信号の電圧レベルとの関係を調べた。この際、本願発明者は、トナーの付着量が相対的に大きくなる第1の現像条件とトナーの付着量が相対的に少なくなる第2の現像条件との2つの現像条件で実験を行った。図9aは、第1の現像条件における平均隣接率と検知信号のレベルとの関係を示したグラフであり、図9bは、第2の現像条件における平均隣接率と検知信号のレベルとの関係を示したグラフである。図10は、第1の現像条件及び第2の現像条件におけるビームBの強度と電圧レベル比との関係を示したグラフである。電圧レベル比とは、平均隣接率が0のトナー画像を検知したときの検知信号の電圧レベルを、平均隣接率が0.59のトナー画像を検知したときの検知信号の電圧レベルで割った値である。図9aにおける検知信号の電圧レベルは、図9bにおける検知信号の電圧レベルよりも低くなっている。これは、ビームBの強度が強くなるにしたがって、黒の画素に対するトナー付着量が多くなるので、検知信号の電圧レベルが低くなるためである。そして、図9によれば、平均隣接率が0以上0.59の範囲であれば、ビームBの強度が増加すれば検知信号の電圧レベルも増加することが分かる。更に、本願発明者は、図10に示すように、第1の現像条件及び第2の現像条件における電圧レベル比を計算した。図10によれば、第1の現像条件における電圧レベル比と第2の現像条件における電圧レベル比とが略一致していることが分かる。ここで、画像形成装置1は、露光条件を決定する際には、電圧レベル比が所定値となったときのビームBの強度を用紙Pへのトナー画像の形成時に光走査装置6が放射するビームの強度と決定する。したがって、画像形成装置1は、平均隣接率が0以上0.59以下のトナー画像を用いて安定化制御を行えば、現像条件に関わらず、露光条件を決定することができる。すなわち、画像形成装置1は、安定化制御において、露光条件の決定前に現像条件を決定する必要がない。その結果、安定化制御に必要な時間が短縮される。画像形成装置の動作次に、安定化制御において、画像形成装置1が行う動作について図面を参照しながら説明する。図11は、安定化制御において制御部30が行う動作を示したフローチャートである。まず、安定化制御が開始されると、制御部30は、仮現像条件を固定するステップS1。仮現像条件とは、露光条件の決定のために用いられる現像条件であり、予め定められた現像条件である。次に、制御部30は、光走査装置6が照射するビームBの強度を初期強度に設定するステップS2。初期強度とは、トナー画像の形成時にビームBが有する最適と考えられる強度よりも弱い強度である。次に、制御部30は、平均隣接率が0以上0.59以下の複数のトナー画像を印刷部2に形成させるステップS3。ステップS3では、制御部30は、平均隣接率が0であるトナー画像及び平均隣接率が0.59であるトナー画像を印刷部2に形成させる。次に、制御部30は、トナー画像のトナー濃度に応じた電圧レベルを有する検知信号をセンサ34から取得するステップS4。ステップS4では、制御部30は、平均隣接率が0であるトナー画像のトナー濃度に応じた電圧レベルを有する検知信号、及び、平均隣接率が0.59であるトナー画像のトナー濃度に応じた電圧レベルを有する検知信号を取得する。次に、制御部30は、平均隣接率が0であるトナー画像のトナー濃度に応じた検知信号の電圧レベルに対する平均隣接率が0.59であるトナー画像のトナー濃度に応じた検知信号の電圧レベルの電圧レベル比を算出するステップS5。そして、制御部30は、電圧レベル比が予め定められた最適値であるか否かを判定するステップS6。電圧レベル比の最適値は、例えば、1.4である。電圧レベル比が最適値でない場合には、本処理はステップS7に進む。電圧レベル比が最適値である場合には、本処理はステップS10に進む。電圧レベル比が最適値でない場合、制御部30は、電圧レベル比が最適値よりも大きいか否かを判定するステップS7。電圧レベル比が最適値よりも大きくない場合には、本処理はステップS8に進む。電圧レベル比が最適値よりも大きい場合には、本処理はステップS9に進む。電圧レベル比が最適値よりも大きくない場合、制御部30は、ステップS3において光走査装置6が照射したビームBの強度から第1の所定量だけ強度を増加させるステップS8。この後、本処理はステップS3に戻る。電圧レベル比が最適値よりも大きい場合、制御部30は、ステップS3において光走査装置6が照射したビームBの強度から第2の所定量だけ強度を減少させるステップS9。第2の所定量は、第1の所定量よりも小さな値である。この後、本処理はステップS3に戻る。電圧レベル比が最適値である場合、制御部30は、ステップS3において光走査装置6が照射したビームBの強度をビームBの強度の最適値と決定するステップS10。次に、制御部30は、光走査装置6が照射するビームBの強度をステップS10において決定したビームBの強度に設定するステップS11。次に、制御部30は、トナー画像を印刷部2に形成させるステップS12。次に、制御部30は、トナー画像のトナー濃度に応じた電圧レベルを有する検知信号をセンサ34から取得するステップS13。次に、制御部30は、検知信号の電圧レベルに基づいて、現像条件を決定するステップS14。以上の動作により、制御部30は、露光条件及び現像条件を決定し、安定化制御を終了する。効果以上のような画像形成装置1によれば、最適な露光条件を決定することが可能である。より詳細には、画像形成装置1は、0以上0.59以下の平均隣接率を有するパターン4のトナー画像、パターン1のトナー画像、パターン5のトナー画像及びパターン6のトナー画像を用いて安定化制御を行っている。そのため、センサ34は、図8に示すように、トナー画像のトナー濃度を精度よく検知できる。よって、制御部30は、最適な露光条件及び現像条件を精度よく決定できる。また、画像形成装置1は、安定化制御において、0.59より大きな平均隣接率を有するパターン2のトナー画像及びパターン3のトナー画像を形成する必要がないので、安定化制御時に形成すべきトナー画像の数を減らすことができる。その結果、安定化制御に必要な時間が短くなる。また、図10によれば、第1の現像条件における電圧レベル比と第2の現像条件における電圧レベル比とが略一致していることが分かる。そのため、画像形成装置1は、平均隣接率が0以上0.59以下のトナー画像を用いて安定化制御を行えば、現像条件に関わらず、露光条件を決定することができる。すなわち、画像形成装置1は、安定化制御において、露光条件の決定前に予め現像条件を決定する必要がない。その結果、安定化制御に必要な時間が短縮される。その他の実施形態本発明に係る画像形成装置は、前記実施形態に係る画像形成装置1に限らず、その要旨の範囲内において変更可能である。なお、前記実施形態に係る画像形成装置1では、黒のトナー画像の安定化制御について説明を行ったが、イエローのトナー画像、マゼンタのトナー画像及びシアンのトナー画像の安定化制御についても黒のトナー画像の安定化制御と同じである。ただし、トナー画像の色によって反射率が変化するので、電圧レベル比もトナー画像の色によって変化する。図12aは、イエローのトナー画像における平均隣接率と検知信号の電圧レベルとの関係を示したグラフであり、図12bは、マゼンタのトナー画像における平均隣接率と検知信号の電圧レベルとの関係を示したグラフである。図13aは、シアンのトナー画像における平均隣接率と検知信号の電圧レベルとの関係を示したグラフであり、図13bは、ブラックのトナー画像における平均隣接率と検知信号の電圧レベルとの関係を示したグラフである。また、表3は、各色のトナー画像の電圧レベル比を示した表である。イエローのトナー画像、マゼンタのトナー画像、シアンのトナー画像、ブラックのトナー画像の順に反射率は高い。そのため、図12、図13及び表3に示すように、イエローのトナー画像、マゼンタのトナー画像、シアンのトナー画像、ブラックのトナー画像の順に検知信号の電圧レベルも高い。したがって、画像形成装置1では、イエローのトナー画像、マゼンタのトナー画像、シアンのトナー画像、ブラックのトナー画像のそれぞれに、最適な電圧レベル比が設定される。なお、表3によれば、電圧レベル比は、1.2以上1.59以下が望ましいことが分かる。"