複数本のフィラメントを撚り合わせたストランドの複数本を、螺旋状に巻き回したスパイラルコードにて束ねてなる複撚りコードを、ゴム材中に埋設したトリート材において、前記スパイラルコードの前記ストランドとの接触部相互間に跨る非接触領域を橋かけ部とし、前記トリート材に対して前記複撚りコードの軸方向と直交する向きに150の伸長を与えた際に、複撚りコードの単位長さ当たりの、ゴムが残存した橋かけ部数にて、前記複撚りコードの耐引き抜け性を評価することを特徴とする、トリート材の複撚りコードの耐引き抜け性を評価する方法。前記ゴムが残存した橋かけ部数が2.2以上である場合を耐引き抜け性が良好であると判断することを特徴とする請求項1に記載のトリート材の複撚りコードの耐引き抜け性を評価する方法。複数本のフィラメントを、螺旋状に巻き回したスパイラルフィラメントにて束ねてなるコードを、ゴム材中に埋設したトリート材において、前記スパイラルフィラメントの前記フィラメントとの接触部相互間に跨る非接触領域を橋かけ部とし、前記トリート材に対して前記コードの軸方向と直交する向きに150の伸長を与えた際に、コードの単位長さ当たりの、ゴムが残存した橋かけ部数にて、前記コードの耐引き抜け性を評価することを特徴とする、トリート材のコードの耐引き抜け性を評価する方法。前記ゴムが残存した橋かけ部数が2.2以上である場合を耐引き抜け性が良好であると判断することを特徴とする請求項3に記載のトリート材のコードの耐引き抜け性を評価する方法。従って、この発明の目的は、タイヤの製造段階において、トリート材における複撚りコードの耐引き抜け性を正確に評価する方法を提供することにある。上記目的を達成するため、発明者が鋭意研究を重ねた結果、トリート材の中に埋設配置された複撚りコードの引き抜き抗力は、該複撚りコード外周に巻き付けたスパイラルコードの、ストランドとの接触部間に跨る非接触領域のうち、当該トリート材を伸長後にゴムが残存している非接触領域のゴム付き数と相関があるとの知見を得て、この発明を完成するに至った。従って、この発明の要旨は以下の通りである。1複数本のフィラメントを撚り合わせたストランドの複数本を、螺旋状に巻き回したスパイラルコードにて束ねてなる複撚りコードを、ゴム材中に埋設したトリート材において、前記スパイラルコードの前記ストランドとの接触部相互間に跨る非接触領域を橋かけ部とし、前記トリート材に対して前記複撚りコードの軸方向と直交する向きに150の伸長を与えた際に、複撚りコードの単位長さ当たりの、ゴムが残存した橋かけ部数にて、前記複撚りコードの耐引き抜け性を評価することを特徴とする、トリート材の複撚りコードの耐引き抜け性を評価する方法。2前記ゴムが残存した橋かけ部数が2.2以上である場合を耐引き抜け性が良好であると判断することを特徴とする1に記載のトリート材の複撚りコードの耐引き抜け性を評価する方法。3複数本のフィラメントを、螺旋状に巻き回したスパイラルフィラメントにて束ねてなるコードを、ゴム材中に埋設したトリート材において、前記スパイラルフィラメントの前記フィラメントとの接触部相互間に跨る非接触領域を橋かけ部とし、前記トリート材に対して前記コードの軸方向と直交する向きに150の伸長を与えた際に、コードの単位長さ当たりの、ゴムが残存した橋かけ部数にて、前記コードの耐引き抜け性を評価することを特徴とする、トリート材のコードの耐引き抜け性を評価する方法。4前記ゴムが残存した橋かけ部数が2.2以上である場合を耐引き抜け性が良好であると判断することを特徴とする請求項3に記載のトリート材のコードの耐引き抜け性を評価する方法。この発明によれば、タイヤ成形時におけるトリート材の複撚りコードの耐引き抜け性を、タイヤ成形前に評価する方法を提供することができる。従って、この耐引き抜け性を評価する方法を用いれば、複撚りコードの引き抜けが生じることのないトリート材を提供することができる。以下に、図2~5を参照しながら、本発明に従うトリート材の複撚りコードの耐引き抜け性の評価方法を詳細に説明する。図2は、本発明に従うトリート材中に埋設したコードの一本につき、その被覆ゴムを部分的に取り除いた状態を示す図である。図3は、図2の複撚りコードを矢印方向から見た端面図である。図4は、各トリート材の伸長率と、伸長後のゴムが残存した橋かけ部数との関係を示す図である。図5は、各トリート材の、伸長後のゴムが残存した橋かけ部数と複撚りコードの引き抜き抗力との関係を示す図である。図6は、各トリート材を用いた生タイヤの、不良タイヤの発生の有無を示す図である。図2は、未伸長時におけるトリート材中に埋設したコードの一本につき、その被覆ゴムを部分的に取り除いた状態を示す。トリート材2は、複数本のストランド3とその外周部に螺旋状に巻きつけられたスパイラルコード4からなる複撚りコード5と、これをゴム6で被覆して埋設したものである。複撚りコード5は、複数本のフィラメントを撚り合わせてなるストランド3を、さらに複数本、ここでは7本のストランド図2では3a~3dの4本が見えているを撚り合わせた束を、この撚り方向とは逆の向きに、スパイラルコード4を巻き付けて束外周から拘束して成る。図3は、図2の複撚りコード5を矢印方向から見た端面図である。このように、複数本のストランド3の外周に螺旋状に巻き付けられたスパイラルコード4は、ストランド3の最外周に在るコード図1に示す例では、コード3b~3gと各々接触点P1~P6で接触して、複撚りコード5を拘束している。従って、例えば接触点P1と接触点P2の間のスパイラルコード部分は、ストランド3に接触することなく、宙に浮いた橋状となる。本願明細書では以降において、この宙に浮いた橋状となるスパイラルコード部分、すなわち、スパイラルコード4のストランド3との接触部相互間に跨る非接触領域を橋かけ部Bと称する。そして、図2で示した通りトリート材2は、複数本のストランド3及びスパイラルコード4からなる複撚りコード5をゴム6で被覆して形成されるため、ゴム6は、橋かけ部Bとストランド3との間の空間に流れ込んで、スパイラルコード4と接着した状態となる。しかしながら、タイヤ成形時にトリート材2を伸長した場合、ゴム6が複撚りコード5から剥がれてしまい、その結果、トリート材2における複撚りコード5の引き抜き抗力が低下する場合がある。そこで今回発明者は、トリート材2の伸長後において、複撚りコード5全体を被覆して埋設しているゴム6が、少なくとも、橋かけ部Bにおいて接着したままの状態であるか否かを確認すれば、トリート材の複撚りコードの耐引き抜け性を判断することが可能であるとの新規な着想を得て、以下で詳述する実験を行って確認した。トリート材の複撚りコードの耐引き抜け性の正確な評価基準を作成するに当たって、まず、トリート材の伸長率を変化させることによって、橋かけ部におけるゴムの接着状態がどのように変化するかについて実験を行った。複撚りコードは、26本のスチールフィラメントを撚り合わせたストランドの7本を撚り合わせ、その外周部にスパイラルコード、ここでは直径0.25mmのスパイラルフィラメントを巻きつけたものを用いた。そして、伸長率を150、さらに200に変化させた場合に、複撚りコードを被覆するゴムの厚さがa11.8mm、b12.0mm、c13.0mmであるトリート材の、ゴムが接着したままの状態である橋かけ部数以下、ゴムが残存した橋かけ部数と称するの変化について、データを取得した。なお、ゴムの厚さとは、コードを含むトリート材全厚のことを言う。各伸長後におけるゴムが残存した橋かけ部数は、トリート材を各伸長率に伸長した状態において樹脂を流し込んでこれを硬化させた後、複撚りコードを被覆しているゴムを剥がした際に、流し込んだ樹脂が付着していない状態のスパイラルコードの橋かけ部数を数えた。具体的には、橋かけ部数のカウントは、橋かけ部Bとストランドとの空間に対して、スパイラルコードの巻き回し方向と垂直に細針を通し、細針に付着する樹脂の有無を、単位長さスパイラル1ピッチ分検査することにより行った。より詳細には、橋かけ部Bに対して垂直に両方向から、例えば、図3で示す端面において紙面表側から裏側方向へ、及び紙面裏側から表側方向へ、細針を刺す。そして、一定方向のみ細針に対して樹脂が付着している場合には、スパイラルコードの片側のみにゴムが接着しているとして1とカウントし、両方向とも細針に樹脂が付着している場合には、スパイラルコードに全くゴムが接着していないとして0とカウントし、両方向とも細針に樹脂が付着していない場合には、スパイラルコードにゴムが接着しているとして2とカウントした。その後、同様の検査を複数スパイラルピッチ行い、単位長さ当たりの平均値を出すことにより求めた。結果、トリート材を200伸長させた場合には、各トリート材の伸長率とトリート材伸長後の単位長さ当たりスパイラル1ピッチのゴムが残存した橋かけ部数との関係を示す図4から分かるように、伸長前と比較して、トリート材a~cのいずれの場合も、ゴムが残存した橋かけ部数が激減した。すなわち、ゴム中に埋設されていた複撚りコードがゴムから剥がれてしまった。また図5は、伸長させたトリート材の伸長後のゴムが残存した橋かけ部数と複撚りコードの引き抜き抗力との関係を示した図であるが、図5のデータから分かるように、トリート材a~cのいずれの場合も、引き抜き抗力は小さい値を示して急降下し、ゴムが残存した橋かけ部数と複撚りコードの引き抜き抗力との間に相関関係がないことが分かった。なお、コードの引き抜き抗力の値は、トリート材に埋没している複撚りコードを露出させ、引張り試験機で引き抜いた際に、装置が受ける負荷を計測することにより得た。そこで発明者らは、トリート材150伸長時における、単位長さ当たりのゴムが残存した橋かけ部数を調べれば、複撚りコードの引き抜き抗力を評価できると考え、同検討を行った。その結果、図5から分かるように、トリート材を150伸長した場合には、単位長さ当たりのゴムが残存した橋かけ部数が増加するにつれ、複撚りコードの引き抜き抗力も増加の値を示し、両者の間に相関関係があることが確認された。以上の通り、トリート材を150伸長させた場合には、ゴムが残存した橋かけ部数が維持されるとともに、単位長さ当たりのゴムが残存した橋かけ部数と複撚りコードの引き抜き抗力が相関関係を示すことが確認された。次に、上記実験で用いた、コードを被覆するゴムの厚さが異なる3種のトリート材a~cを用いて実際に3種の生タイヤを成形し、不良タイヤの発生の有無を調べた。その結果、3種の生タイヤのうち、トリート材aを用いた生タイヤでは、折り返しプライ端がビード部の方向へ抜けてしまう不具合が生じ、不良タイヤが発生した。以上の結果と、トリート材の伸長率とトリート材伸長後の単位長さ当たりのゴムが残存した橋かけ部数との関係を示す図4のデータから、トリート材の伸長後の単位長さ当たりのゴムが残存した橋かけ部数が2.2以上である場合には、不良タイヤが発生することの無い、良好なタイヤの成形が可能であることがわかった。なお、上述の例は、ゴム材中に、複数本のフィラメントを撚り合わせた複数本のストランドの外周部をスパイラルコードで螺旋状に巻き回して束ねた複撚りコードを埋設したトリート材において本発明を適用したものであるが、本発明が対象とするのは、複撚りコードに限らず、単撚りコードや層撚りコードであってもよい。すなわち、本発明に従う評価方法は、複数本のフィラメントを螺旋状に巻き回したスパイラルフィラメントにて束ねてなる、例えば、単撚りコード、層撚りコードをゴム材中に埋設したトリート材にも適用することができる。この場合には、スパイラルフィラメントと、各フィラメントとの接触部相互間に跨る非接触領域を橋かけ部として、上記の評価方法を適用すればよい。複撚りコードを被覆するゴムの厚さが異なる3種のトリート材を用いた生タイヤを成形し、実際にこれを拡張させて、タイヤの不良発生の有無を試験した。複撚りコードには、26本のスチールフィラメントを撚り合わせたストランドの7本を撚り合わせ、その外周部に直径0.25mmのスパイラルコードを巻きつけたものを用いた。そして、複撚りコードを被覆するゴムの厚さが、11.8mmトリート材a、12.0mmトリート材b、13.0mmトリート材cの3種のトリート材を用いた生タイヤを用意した。具体的には、まず、ホーマ上に各トリート材からなる複数枚のカーカスプライを張り、ビードをセットしてカーカスを折り返すことで生タイヤを成形した。その後、成形された生タイヤを金型に嵌め込み、生タイヤを、プラダーによって金型側へ拡張させた。その結果、カーカスの折り返しプライ端の引き抜け量は、図6に示す通りになった。トリート材の伸長率とトリート材伸長後の単位長さ当たりのゴムが残存した橋かけ部数との関係を示す図4及び図6から分かるように、トリート材a~cを用いた3種の生タイヤのうち、トリート材伸長後の単位長さ当たりのゴムが残存した橋かけ部数が2.2以上であるトリート材b及びcを用いた生タイヤでは、良好なタイヤの成形が可能であることが確認された。一方、ゴムが残存した橋かけ部数が2.2未満であるトリート材aを用いた生タイヤでは、折り返しプライ端がビード部の方向へ10mm以上大幅に抜けてしまう不具合が生じ、不良タイヤが発生することが確認された。