内燃機関と、該内燃機関又は車軸に繋がる駆動軸との間で動力の入出力が可能な回転電機と、該回転電機の温度を検出する温度検出手段と、前記回転電機を冷却可能な冷却手段と、走行距離を取得する走行距離取得手段とを備えるハイブリッド車両の制御装置であって、前記検出された温度及び予め設定された基準温度並びに前記回転電機の運転時間に基づいて、熱履歴を取得する熱履取得手段と、前記取得された走行距離に対する、前記回転電機の基準運転時間を基準熱履歴として取得する基準熱履歴取得手段と、前記取得された熱履歴が前記取得された基準熱履歴より小さい場合に、前記取得された熱履歴と、前記取得された基準熱履歴との差が第1所定値より大きいか否かを判定する第1判定手段と、前記第1判定手段により前記差が前記第1所定値より大きいと判定された場合に、前記冷却手段による冷却の度合いが低下するように前記冷却手段を制御する冷却制御手段とを備えることを特徴とするハイブリッド車両の制御装置。前記熱履歴取得手段は、前記検出された温度での前記運転時間を、前記基準温度での運転時間に換算し、該換算された運転時間の合計を前記熱履歴として算出することで、前記熱履歴を取得することを特徴とする請求項1に記載のハイブリッド車両の制御装置。所定期間における前記熱履歴の変動幅を取得する変動幅取得手段と、前記取得された変動幅が第2所定値より大きいか否かを判定する第2判定手段と、該第2判定手段により前記変動幅が前記第2所定値より大きいと判定された場合に、前記第1所定値を、前記取得された変動幅が示す値に設定する設定手段とを更に備えることを特徴とする請求項1又は2に記載のハイブリッド車両の制御装置。前記検出された温度が所定温度より高いか否かを判定する第3判定手段を更に備え、前記冷却制御手段は、前記取得された基準熱履歴の大小、及び前記第1判定手段による判定の結果に関わらず、i前記第3判定手段により前記温度が前記所定温度より高いと判定された場合に、前記冷却の度合いが低下する制御が禁止されるように前記冷却手段を制御し、ii前記第3判定手段により前記温度が前記所定温度より低いと判定された場合に、前記冷却の度合いが低下するように前記冷却手段を制御することを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のハイブリッド車両の制御装置。前記回転電機の出力を制限可能な出力制限手段を更に備え、前記出力制限手段は、前記第3判定手段により前記検出された温度が前記所定温度より高いと判定された場合に、前記回転電機の出力を制限することを特徴とする請求項4に記載のハイブリッド車両の制御装置。しかしながら、上述した特許文献1に記載の装置では、回転電機の絶縁性能の低下が抑制されることで、たとえ回転電機の耐久性が確保されるとしても、回転電機の制限された出力を、他の動力源の出力により補う場合には、燃費が悪化するといった技術的問題がある。本発明は、例えば上述した問題点に鑑みなされたものであり、回転電機の耐久性を確保しつつ、燃費を向上させ得るハイブリッド車両の制御装置を提供することを課題とする。上述した課題を解決するために、本発明に係るハイブリッド車両の制御装置は、内燃機関と、該内燃機関又は車軸に繋がる駆動軸との間で動力の入出力が可能な回転電機と、該回転電機の温度を検出する温度検出手段と、前記回転電機を冷却可能な冷却手段と、走行距離を取得する走行距離取得手段とを備えるハイブリッド車両の制御装置であって、前記検出された温度及び予め設定された基準温度並びに前記回転電機の運転時間に基づいて、熱履歴を取得する熱履取得手段と、前記取得された走行距離に対する、前記回転電機の基準運転時間を基準熱履歴として取得する基準熱履歴取得手段と、前記取得された熱履歴が前記取得された基準熱履歴より小さい場合に、前記取得された熱履歴と、前記取得された基準熱履歴との差が第1所定値より大きいか否かを判定する第1判定手段と、前記第1判定手段により前記差が前記第1所定値より大きいと判定された場合に、前記冷却手段による冷却の度合いが低下するように前記冷却手段を制御する冷却制御手段とを備える。本発明に係るハイブリッド車両は、駆動軸に対し動力供給可能な動力要素として、a燃料の種別、供給態様、燃焼態様、吸排気系の構成及び気筒配列等、その物理的、機械的又は電気的構成を問わない各種の態様を採り得る内燃機関と、b例えばモータジェネレータ等として構成され得る回転電機とを少なくとも備えた車両である。本発明に係るハイブリッド車両は、特に、温度検出手段と、冷却手段と、走行距離取得手段とを備える。本発明に係る温度検出手段は、例えば温度センサ等であり、回転電機における例えばコイルの温度を検出する。ここで、検出するとは、センサを用いた直接的な検出或いは測定の他、温度と関係するパラメータから間接的に検出、測定或いは算出してもよい主旨である。本発明に係る冷却手段は、例えばラジエータ、冷却ファンやウォーターポンプ等の要素のうちの少なくとも一つ、又は冷却水路と、該冷却水路に設置される前記要素とを含む冷却システムを示し、後述する冷却制御手段により制御され、回転電機を冷却する。本発明に係る走行距離取得手段は、例えば蓄積される車速データや、車軸の回転数等に基づいて、現在までの走行距離を直接的又は間接的に検出、測定或いは算出する。本発明に係る熱履歴取得手段は、温度検出手段により検出された回転電機の温度、及び予め設定された基準温度、並びに回転電機の運転時間に基づいて、熱履歴を取得する。ここで、基準温度とは、例えば回転電機に対する冷却特性等に応じて予め設定される、回転電機の基準とされる運転温度であり、熱履歴を取得するに当たって指標となる温度を示す。熱履歴とは、回転電機において、運転開始時から現在までの、基準温度での運転時間の合計を示す。こうした熱履歴を取得するとは、回転電機の温度及び基準温度並びに運転時間をパラメータとする関数を用いて計算或いは換算する他、予め設定された換算表或いは換算テーブルを用いて取得してもよい主旨である。本発明に係る基準熱履歴取得手段は、走行距離に対する、回転電機の基準運転時間を基準熱履歴として取得する。ここで、基準熱履歴とは、走行距離と正比例の関係にあり、走行保証距離及び許容熱履歴に応じて予め設定される、回転電機の基準とされる運転時間即ち、基準運転時間を示す。走行保証距離とは、走行性能が保証される、走行距離の最大値例えば20万キロメートル等を示す。許容熱履歴とは、こうした走行保証距離に対応する回転電機の熱履歴であり、回転電機の運転が許容される、熱履歴の最大値を示す。基準熱履歴は、走行距離をパラメータとして、走行開始時に零であり、走行保証距離に達した時に許容熱履歴の値をとる関数で表される。基準熱履歴を取得するとは、こうした関数を用いて計算する他、予め設定された計算表或いは計算テーブルを用いて取得してもよい主旨である。本発明に係る第1判定手段は、熱履歴取得手段により取得された熱履歴が、基準熱履歴取得手段により取得された基準熱履歴より小さい場合に、熱履歴と、基準熱履歴との差が第1所定値より大きいか否かを判定する。ここで、差とは、目標限度とされる基準熱履歴まで、熱履歴に積算可能である熱履歴の余裕を示す。こうした差と比較される第1所定値とは、熱履歴の余裕の大小を判定するための判定値であり、具体的には、本発明に係る、冷却の度合いが低下する制御を、少なくとも一サイクル或いは一定期間実施する場合に積算される熱履歴に、多少有余を持たせた熱履歴の通常値即ち、固定値、又は後述する変動幅の値即ち、可変値を示す。こうした通常値は、回転電機の設計段階において、実験或いはシミュレーションにより、冷却の度合いが低下する制御を実施した場合の、熱履歴の積算量が取得されることで規定される。本発明に係る冷却制御手段は、第1判定手段により、熱履歴と基準熱履歴との差が第1所定値より大きい即ち、熱履歴に余裕があると判定された場合に、回転電機に対する冷却の度合いが低下するように、冷却手段を制御する。ここで、冷却の度合いとは、冷却手段の冷却能力、或いは冷却手段による冷却効果の程度を意味する。こうした冷却の度合いが低下するとは、具体的には、例えば、冷却ファンの回転数を低下させる或いは零にしたり、ウォーターポンプにより循環される冷却水の流量を低下させる或いは零にするように、冷却手段に供給される電気エネルギを低減する或いは零にする主旨である。こうした冷却の度合いが低下する制御を実施することで、熱履歴の余裕を積極的に消費する。即ち、回転電機に、冷却の度合いが低下されない通常時より大きい熱の負荷をかけ、熱履歴を積算する分、冷却手段で消費される電気エネルギを低減することが可能である。尚、本発明に係る冷却制御手段は、第1判定手段により、熱履歴と基準熱履歴との差が第1所定値より小さい即ち、熱履歴に余裕がないと判定された場合に、冷却の度合いが低下する制御を禁止してもよい。この場合、回転電機が、冷却の度合いが低下されない通常通り冷却されることで、回転電機にかかる熱の負荷を最小限に留め、熱履歴の積算を抑制することが可能である。本発明によれば、熱履歴と基準熱履歴との差が第1所定値より大きい場合に、熱履歴の余裕を消費するべく、回転電機に対する冷却の度合いを低下させる。これにより、回転電機の耐久性を確保しつつ、冷却手段に供給される電気エネルギを低減し、燃費を向上させることが可能である。本発明に係るハイブリッド車両の制御装置の一の態様では、前記熱履歴取得手段は、前記検出された温度での前記運転時間を、前記基準温度での運転時間に換算し、該換算された運転時間の合計を前記熱履歴として算出することで、前記熱履歴を取得する。本発明に係る熱履歴取得手段は、回転電機における基準温度での運転時間の合計を算出する。ここで、基準温度での運転時間とは、基準温度が例えば150度である場合、150度である回転電機の運転時間である。しかしながら、回転電機が常に基準温度をとる筈がないから、アレニウスの法則に従って、例えば140度である回転電機の運転時間が60分である場合、基準温度150度での運転時間が30分になり、例えば130度である回転電機の運転時間が60分である場合、基準温度での運転時間が15分になる。このように、各温度での運転時間が基準温度での運転時間に換算される。こうして換算された運転時間の合計が、熱履歴として取得される。本発明に係るハイブリッド車両の制御装置の他の態様では、所定期間における前記熱履歴の変動幅を取得する変動幅取得手段と、前記取得された変動幅が第2所定値より大きいか否かを判定する第2判定手段と、該第2判定手段により前記変動幅が前記第2所定値より大きいと判定された場合に、前記第1所定値を、前記取得された変動幅が示す値に設定する設定手段とを更に備える。本発明に係る変動幅取得手段は、所定期間における熱履歴の変動幅を取得する。ここで、所定期間とは、熱履歴の余裕に変化があり得る、例えば1年の期間である。これは、夏季及び冬季の外気温の差、又は生活スタイル即ち、車両使用条件の変化に応じて変動する、熱履歴の変動幅を取得するために有効な期間である。熱履歴の変動について、典型的には、夏季には、外気温が比較的高く、回転電機の温度が上がり易いために、熱履歴の余裕が比較的小さくなる。一方、冬季には、外気温が比較的低く、回転電機の温度が下がり易いために、熱履歴の余裕が比較的大きくなる。このように、夏季と冬季との間で言い換えれば、1年を通じて、熱履歴の余裕が変化する。他方、例えば通勤のために山場を走行する平日には、回転電機の温度が上がり易く、熱履歴の余裕が比較的小さくなる。一方、山場を走行することがない休日には、回転電機の温度が下がり易く、熱履歴の余裕が比較的大きくなる。このように、平日と休日との間でも、熱履歴の余裕が変化する。変動幅とは、過去1年分の熱履歴の経路について、最小値と最大値との差の絶対値を示す。こうした変動幅を取得するとは、上述した最小値と最大値とをデータテーブルから読み出し、これらの差の絶対値を計算する他、1年前の走行距離と現在の走行距離とをパラメータとして、予め設定された計算表或いは計算テーブルを用いて取得する主旨である。本発明に係る第2判定手段は、変動幅取得手段により取得された変動幅が、第2所定値より大きいか否かを判定する。ここで、第2所定値とは、変動幅の大小を判定するための判定値であり、所定期間における基準とされる変動幅を示す。本発明に係る設定手段は、第2判定手段により変動幅が第2所定値より大きいと判定された場合に、第1所定値を、変動幅取得手段により取得された変動幅が示す値に設定する。尚、第2判定手段により変動幅が第2所定値より小さいと判定された場合に、第1所定値を、変動幅が示す値より小さい通常値に設定してもよい。こうした通常値は、回転電機の設計段階において、実験或いはシミュレーションにより、所定期間の熱履歴の変動幅を取得することで規定される。仮に第1所定値が通常値のままでは、冬季に熱履歴の余裕が大方消費されてしまうと、夏季には、走行保証距離に達していない熱履歴が基準熱履歴を超え、更には許容熱履歴を上回る可能性がある。熱履歴が許容熱履歴を上回ると、回転電機の耐久性が保証されないために、回転電機が故障し兼ねない。この態様によれば、所定期間における熱履歴の変動幅が第2所定値より大きい場合に、第1所定値を、該変動幅が示す値に設定する。これにより、熱履歴の余裕の大小を判定するための第1所定値に起因して、熱履歴が許容熱履歴を上回る事態を回避することが可能である。本発明に係るハイブリッド車両の制御装置の他の態様では、前記検出された温度が所定温度より高いか否かを判定する第3判定手段を更に備え、前記冷却制御手段は、前記取得された基準熱履歴の大小、及び前記第1判定手段による判定の結果に関わらず、i前記第3判定手段により前記温度が前記所定温度より高いと判定された場合に、前記冷却の度合いが低下する制御が禁止されるように前記冷却手段を制御し、ii前記第3判定手段により前記温度が前記所定温度より低いと判定された場合に、前記冷却の度合いが低下するように前記冷却手段を制御する。本発明に係る第3判定手段は、温度検出手段により検出された回転電機の温度が、所定温度より高いか否かを判定する。ここで、所定温度とは、回転電機の温度の高低を判定するための判定値であり、例えば回転電機の耐久性を確保し得る、回転電機の最高温度に多少有余を持たせた温度を示す。この態様によれば、基準熱履歴取得手段により取得された基準熱履歴の大小、及び第1判定手段による判定の結果即ち、熱履歴の余裕の有無に関わらず、回転電機の温度が所定温度より高い即ち、目標限度とされる最高温度まで、回転電機の温度に余裕がない場合に、冷却の度合いが低下する制御を禁止する。これにより、回転電機を、冷却の度合いが低下されない通常通り冷却することで、回転電機の耐久性を確保することが可能である。一方、回転電機の温度が所定温度より低い即ち、目標限度とされる最高温度まで、回転電機の温度に余裕がある場合に、冷却の度合いが低下する制御を実施する。これにより、回転電機の耐久性を確保しつつ、冷却手段に供給される電気エネルギを低減し、燃費を向上させることが可能である。仮に、走行距離が数キロメートルであり、基準熱履歴が極めて小さく、且つ熱履歴が基準熱履歴を下回る場合に、運転限界とされる許容熱履歴まで、熱履歴に十分な余裕がある。このため、冷却の度合いが低下する制御を一サイクル或いは一定期間実施したところで、回転電機の耐久性の悪化は懸念されない。他方、熱履歴の余裕が極めて大きい場合にも、冷却の度合いが低下する制御を一サイクル或いは一定期間実施したところで、熱履歴の積算量が知れているために、回転電機の耐久性の悪化は懸念されない。しかしながら、回転電機の温度が所定温度より高いにも関わらず、冷却の度合いが低下する制御が実施されることで、回転電機の温度が目標限度とされる最高温度を超え、更には限界温度を上回る可能性がある。回転電機の温度が限界温度を上回ると、熱履歴が許容熱履歴を上回る場合と同様にして、回転電機の耐久性が保証されないために、回転電機が故障し兼ねない。従って、この態様では、基準熱履歴の大小、及び熱履歴の余裕の有無に関わらず、回転電機の温度が所定温度より高い場合には確実に、冷却の度合いが低下する制御が禁止される。一方、回転電機の温度が所定温度より低い場合には確実に、燃費を向上させるべく、冷却の度合いが低下する制御が実施される。この態様では、前記回転電機の出力を制限可能な出力制限手段を更に備え、前記出力制限手段は、前記第3判定手段により前記検出された温度が前記所定温度より高いと判定された場合に、前記回転電機の出力を制限してもよい。本発明に係る出力制限手段は、例えばECUElectronicControlUnitやPCUPowerControlUnit等であり、回転電機の回転数及び/又は出力トルクを小さくするように、回転電機に供給される電気エネルギを制御することで、回転電機の出力を制限可能である。このように構成すれば、回転電機の温度が所定温度より高い場合に、冷却制御手段が、冷却の度合いが低下する制御を禁止することに加えて、出力制限手段が回転電機の出力を制限する。これにより、回転電機にかかる熱の負荷を最小限に留め、回転電機の温度を確実に低下させる又は維持することで、回転電機の温度がその最高温度を上回ることがないから、回転電機の耐久性を確保することが可能である。本発明の作用及び他の利得は次に説明する実施するための形態から明らかにされる。以下、図面を参照して、本発明の好適な実施形態について説明する。<実施形態><実施形態の構成>始めに、図1を参照し、実施形態に係るハイブリッド車両1の構成について説明する。ここに、図1は、ハイブリッド車両1の構成を概念的に表すブロック図である。図1において、ハイブリッド車両1は、主として、車速センサ2、MG1温度センサ3、ハイブリッド駆動装置10、MG1冷却システム17、及びECU100を備える。車速センサ2は、車速を検出することが可能に構成されたセンサである。車速センサ2は、ECU100と電気的に接続されており、検出された車速は、ECU100によって一定又は不定の周期で参照され、図示せぬ記憶部に車速データとして蓄積される構成となっている。MG1温度センサ3は、本発明に係る温度検出手段の一例として、モータジェネレータMG121のコイル温度を検出することが可能に構成されたセンサである。MG1温度センサ3は、ECU100と電気的に接続されており、検出されたコイル温度は、ECU100によって一定又は不定の周期で参照され、図示せぬ記憶部に温度データとして蓄積される構成となっている。<ハイブリッド駆動装置の構成>ハイブリッド駆動装置10は、主として、エンジン11、モータジェネレータMG121、モータジェネレータMG222、動力分割機構12、駆動軸13、車軸14、PCU15、及びバッテリ16を備える。ここに、エンジン11、モータジェネレータMG121、モータジェネレータMG222、動力分割機構12、及び駆動軸13を接続するライン図1中、黒色で示されるは、機械的接続を表し、モータジェネレータMG121、PCU15、及びバッテリ16を接続するライン図1中、平行線及び交線で示されるは、後述するように電気的接続を表す。エンジン11は、本発明に係る内燃機関の一例たる直列4気筒ガソリンエンジンであり、モータジェネレータMG121及びMG222と共に、ハイブリッド車両1の動力源として機能するように構成されている。エンジン11の出力トルクであるエンジントルクは、不図示のクランク軸を介して、動力分割機構12の入力軸に伝達される。モータジェネレータMG121は、本発明に係る回転電機の一例として、電気エネルギを運動エネルギに変換する力行機能と、運動エネルギを電気エネルギに変換する回生機能とを備えた回転電機である。モータジェネレータMG222は、モータジェネレータMG121よりも体格の大きい電動発電機であり、モータジェネレータMG121と同様に、電気エネルギを運動エネルギに変換する力行機能と、運動エネルギを電気エネルギに変換する回生機能とを備えた構成となっている。モータジェネレータMG121及びMG222は、同期回転電機として構成され、例えば外周面に複数個の永久磁石を有するロータと、回転磁界を形成する三相コイルが巻回されたステータとを備える構成を有する。動力分割機構12は、エンジン11、モータジェネレータMG121及びMG222との間のトルクの入出力の態様を規定する遊星歯車機構である。動力分割機構12は、中心部に設けられた図示せぬサンギアS1と、サンギアS1の外周に同心円状に設けられた図示せぬリングギアR1と、サンギアS1とリングギアR1との間に配置されてサンギアS1の外周を自転しつつ公転する複数の図示せぬピニオンギアと、これら各ピニオンギアの回転軸を軸支する図示せぬキャリアC1とを備えた公知の遊星歯車機構である。サンギアS1は、動力分割機構12においてエンジントルクに拮抗する反力トルクを負担する反力要素であり、モータジェネレータMG121の出力軸に固定されている。リングギアR1は、動力分割機構12の出力要素であり、車軸14に連結される駆動軸13に、その回転軸を共有する形で連結されている。キャリアC1は、エンジン11のクランク軸に連結された入力軸にその回転軸を共有する形で連結されている。動力分割機構12は、エンジン11から入力軸に供給されるエンジントルクを、キャリアC1によってサンギアS1及びリングギアR1に所定の比率で分配し、エンジントルクを2系統に分割する。一方、駆動軸13には、モータジェネレータMG222が連結されている。従って、ハイブリッド駆動装置10において、例えば駆動軸13に要求される要求トルクがエンジン直達トルクで不足する場合等には、モータジェネレータMG222からアシストトルクが供給され、係るトルク不足分を補償することが出来る。また、制動時には、駆動軸13を介して入力される運動エネルギをモータジェネレータMG222の回生トルクを利用して電力に変換し、所謂回生制動が実現される。この回生制動により得られた回生電力は、PCU15を介して適宜バッテリ16に供給される。PCU15は、バッテリ16から取り出した直流電力を交流電力に変換してモータジェネレータMG121及びモータジェネレータMG222に供給すると共に、モータジェネレータMG121及びモータジェネレータMG222によって発電された交流電力を直流電力に変換してバッテリ15に供給可能に構成された不図示のインバータを含み、バッテリ16と各モータジェネレータとの間の電力の入出力を、或いは各モータジェネレータ相互間の電力の入出力即ち、この場合、バッテリ16を介さずに各モータジェネレータ相互間で電力の授受が行われるを制御可能に構成された制御ユニットである。PCU15は、ECU100と電気的に接続されており、ECU100によってその動作が制御される構成となっている。本実施形態では、PCU15は、本発明に係る出力制限手段の一部として機能し、ECU100の制御により、モータジェネレータMG121への供給電力を小さくして、モータジェネレータMG121の出力を制限可能に構成されている。バッテリ16は、モータジェネレータMG121及びモータジェネレータMG222を力行するための電力に係る電力供給源として機能する電池ユニットである。尚、ハイブリッド車両1の構成は上述のものに限定されない。即ち、モータジェネレータの個数も、動力分割機構の構成も、これらの間の接続態様も、公知非公知を問わず如何様にも変形可能である。また、これらに更にクラッチ装置、ブレーキ装置、変速装置又は減速装置等を追加することも可能である。MG1冷却システム17は、本発明に係る冷却手段の一例として、モータジェネレータMG121及びMG222並びに動力分割機構12等を収納するトランスアスクルケース不図示、オイルポンプ不図示等を含み、該ケース内に供給されるATFAutomaticTransmissionFluidの流量を制御することで、モータジェネレータMG121を冷却可能に構成されたオイル式冷却ユニットである。MG1冷却システム17は、ECU100と電気的に接続されており、ECU100によってその動作が制御される構成となっている。本実施形態では、MG1冷却システム17は、ECU100における冷却制御部104の制御により、オイルポンプの駆動電圧回転数が下げられ、ATFの流量が低下することで、その冷却能力が低減可能に構成されている。尚、MG1冷却システム17の構成は、オイル式のものに限定されない。即ち、水冷式や空冷式のものであってもよい。具体的には、例えば、水冷式である場合、冷却水ポンプやラジエータファンの回転数を低減或いは停止することで、他方、空冷式である場合、ファンの回転数を低減或いは停止することで、冷却能力が低減される。ECU100は、本発明に係るハイブリッド車両の制御装置の一例として、CPUCentralProcessingUnit、ROMReadOnlyMemory、RAMRandomAccessMemory及びバッファメモリ等を備える電子制御ユニットElectronicControlUnitであり、ハイブリッド車両1の各部の動作を制御可能に構成されている。ECU100は、走行距離算出部101、熱履歴算出部102、熱履歴余裕判定部103、冷却制御部104、熱履歴幅算出部201、熱履歴幅判定部202、及び熱履歴余裕閾値設定部203を含んでおり、これら各部に係る動作は、全てECU100によって実行されるように構成されている。但し、これら各部の物理的、機械的及び電気的な構成はこれに限定されるものではなく、例えばこれら各部は、複数のECU、各種処理ユニット、各種コントローラ或いはマイコン装置等の各種コンピュータシステムとして構成されていてもよい。ECU100は、本発明に係る第3判定手段の一例として、MG1温度センサ3により検出された、モータジェネレータMG121のコイル温度が閾値βより高いか否かを判定するように構成されている。ここで、閾値βとは、モータジェネレータMG121がとり得る最高温度に多少有余を持たせた温度を示す。ECU100は、本発明に係る出力制限手段の一部として機能し、モータジェネレータMG121の出力を制限するべく、PCU15を制御可能に構成されている。走行距離算出部101は、本発明に係る走行距離取得手段の一例であり、車速センサ2により検出された車速を時間積分することで、ハイブリッド車両1における現在の走行距離を算出するように構成されている。熱履歴算出部102は、本発明に係る熱履歴取得手段の一例であり、モータジェネレータMG121において、予め設定される基準温度での運転時間の合計を、現在の熱履歴として算出するように構成されている。具体的には、先ず、MG1温度センサ3により検出されたコイル温度温度データと、そのコイル温度での運転時間とが取得され、取得された運転時間が、アレニウスの法則に従って、基準温度での運転時間に換算される。すると、換算された基準温度での運転時間と、図示せぬ記憶部に記憶される最新の運転時間との合計が、現在の熱履歴として算出される。他方、熱履歴算出部102は、本発明に係る基準熱履歴取得手段の一例であり、走行距離算出部101により算出された現在の走行距離に対する、モータジェネレータMG121の基準運転時間を、基準熱履歴として算出するように構成されている。具体的には、基準熱履歴は、下記式により算出される。ここで、走行保証距離とは、走行性能が保証される最大走行距離を示し、許容熱履歴とは、こうした走行保証距離に対応する、モータジェネレータMG121の最大熱履歴を示す。基準熱履歴=許容熱履歴×現在の走行距離/走行保証距離熱履歴余裕判定部103は、本発明に係る第1判定手段の一例であり、熱履歴算出部102により算出された、現在の熱履歴と、基準熱履歴との差を熱履歴余裕Diffとして算出し、算出された熱履歴余裕Diffが閾値αより大きいか否かを判定するように構成されている。ここで、閾値αとは、本発明に係る第1所定値の一例として、通常時に、後述するモータ冷却能力低減制御を少なくとも一サイクル或いは一定期間実施する場合に積算される熱履歴に、多少有余を持たせた熱履歴の固定値以降、通常値と称するを示す。但し、こうした閾値αは、熱履歴余裕閾値設定部203により、過去1年分の熱履歴のばらつきの大小に応じて変更され得る。尚、熱履歴余裕判定部103による判定について、現在の熱履歴が基準熱履歴より小さいことが前提とされる。ここで、図2を参照して、走行距離及び熱履歴の関係について説明する。ここに、図2は、走行距離及び熱履歴の関係を説明するための説明図である。図2は、横軸に走行距離をとり、縦軸に熱履歴をとるグラフを示す。横軸において、1年前の走行距離Lpastと、現在の走行距離Lnowと、走行保証距離Lmaxとが示されている。縦軸には、走行保証距離Lmaxに対応する許容熱履歴Hmaxが示されている。本実施形態では、走行距離が走行保証距離Lmaxを下回り、且つ熱履歴が許容熱履歴Hmaxを下回る場合図2において、点線より内側の領域とされる走行保証領域が該当するに、ハイブリッド車両1の走行性能が保証される。他方、熱履歴が許容熱履歴Hmaxを上回る場合図2において、点線より上の領域が該当するに、モータジェネレータMG121の耐久性が保証されないために、モータジェネレータが故障し兼ねないとされる。図2には、原点、及び走行保証距離Lmaxと許容熱履歴Hmaxとの交点P0maxを通る基準熱履歴ラインが示されている。基準熱履歴は、現在の走行距離Lnowに対応する、基準熱履歴ライン上の点P0で表される。基準熱履歴ラインの下方には、実際の熱履歴ラインが示されている。実際の熱履歴ラインは、実際の熱履歴の経路を表す。現在の熱履歴は、現在の走行距離Lnowに対応する、実際の熱履歴ライン上の点P1で表される。現在の熱履歴点P1と、基準熱履歴P0との差は、熱履歴余裕Diffで表される。再び図1において、冷却制御部104は、本発明に係る冷却制御手段の一例であり、熱履歴余裕判定部103により熱履歴余裕Diffが閾値αより大きいと判定された場合に、MG1冷却システム17を制御して、モータ冷却能力低減制御を実施するように構成されている。ここで、モータ冷却能力低減制御とは、本発明に係る冷却の度合いが低下する制御の一例であり、モータジェネレータMG121において、熱履歴より他の条件例えばコイル温度が同一であって、且つ熱履歴余裕Diffが閾値αより大きい場合に、オイルポンプの回転数を低下する制御である。具体的には、通常時の冷却能力が100パーセントである場合、モータ冷却能力低減制御時の冷却能力が50パーセントになる。こうしたモータ冷却能力低減制御が実施されると、該制御を実施しない場合と比較して、モータジェネレータMG121にかかる熱の負荷が大きくなり、熱履歴余裕Diffが減少する分、MG1冷却システム17に印加される電圧を下げ、MG1冷却システム17によるエネルギ損失を低減する。熱履歴幅算出部201は、本発明に係る変動幅取得手段の一例であり、所定期間における熱履歴の変動幅及びそのばらつきを算出するように構成されている。ここで、所定期間とは、1年の期間であって、熱履歴の変動幅及びそのばらつきを取得するために有効な期間である。ここで、再び図2を参照して、熱履歴の変動幅及びそのばらつきについて説明する。図2において、1年前の走行距離Lpastから、現在の走行距離Lnowまでの間の実際の熱履歴ラインは、1年分の熱履歴の変動を表している。1年前の熱履歴は、1年前の走行距離Lpastに対応する、実際の熱履歴ライン上の点P1’で表される。1年前の熱履歴点P1’と、現在の熱履歴点P1との差が、1年分の熱履歴の変動幅を表す。変動幅のばらつき標準偏差を算出するには、例えば、1年分の熱履歴ラインに対し、図示せぬ平均ラインが設定される。続いて、1年分の熱履歴ラインが12区分され、区分毎1月毎に、熱履歴ラインと、平均ラインとの間の最小差Δhmin及び最大差Δhmaxが取得される。すると、全区分12月分の最小差Δhminの総和から、全区分の最大差Δhmaxの総和が減算され、減算された値の絶対値がばらつきとして算出される。再び図1において、熱履歴幅判定部202は、本発明に係る第2判定手段の一例であり、熱履歴幅算出部201により算出された、変動幅のばらつきが閾値γより大きいか否かを判定するように構成されている。ここで、閾値γとは、本発明に係る第2所定値の一例として、所定期間における基準とされる変動幅を示す。熱履歴余裕閾値設定部203は、本発明に係る設定手段の一例であり、熱履歴幅判定部202により、変動幅のばらつきが閾値γより大きいと判定された場合に、閾値αを、1年分の熱履歴の変動幅が示す値に設定するように構成されている。尚、熱履歴幅判定部202により、変動幅のばらつきが閾値γより小さいと判定された場合に、閾値αが通常値に設定される。尚、通常値は、変動幅が示す値より小さい固定値である。モータジェネレータMG121の運転に関して、典型的には、現在の熱履歴が、目標限度とされる基準熱履歴を超えないように、モータジェネレータMG121にかかる熱の負荷を抑制しようと、モータジェネレータMG121の出力が制限される。すると、これに併せて、エンジン11の出力もまた制限され、ハイブリッド車両1の駆動力が低下してしまう。そこで、本実施形態では、モータジェネレータMG121の出力制限を実施しない又は極力実施しない制御として、後述する第1及び第2熱履歴制御処理を実行可能に構成されている。<実施形態の動作><第1熱履歴制御処理>次に、図3及び図4を参照し、本実施形態における第1熱履歴制御処理について説明する。ここに、図3は、第1熱履歴制御処理を示すフローチャートであり、図4は、熱履歴余裕閾値設定処理を示すフローチャートである。図3において、先ず、走行距離算出部101により、車速センサ2により検出された車速が時間積分され、現在の走行距離が算出されるステップS301。続いて、熱履歴算出部102により、モータジェネレータMG121について、MG1温度センサ3により検出された現在のコイル温度での運転時間が、基準温度での運転時間に換算され、換算された運転時間が、最新の運転時間に積算されることで、現在の熱履歴が算出されるステップS302。加えて、ステップS301で算出された現在の走行距離に対応する、基準熱履歴が所定式から算出される。続いて、算出された現在の熱履歴が、算出された基準熱履歴より小さい場合に、現在の熱履歴と基準熱履歴との差が熱履歴余裕Diffとして算出されるとステップS303、図4に示される熱履歴余裕閾値設定処理が実行されるステップS400。図4において、先ず、熱履歴幅取得手段201により、過去1年分の熱履歴の変動幅が算出されると共に、その熱履歴幅のばらつきが算出されるステップS401。続いて、熱履歴幅判定手段202により、算出されたばらつきが閾値γより大きいか否かが判定されるステップS402。この判定の結果、ばらつきが閾値γより大きいと判定された場合にステップS402:Yes、熱履歴余裕閾値設定部203により、熱履歴余裕Diffの閾値αに、ステップS401で算出された変動幅が示す値が設定されるステップS403。一方、ばらつきが閾値γより小さいと判定された場合にステップS402:No、閾値αに継続して、変動幅が示す値より小さい通常値が設定されるステップS404。再び図3において、閾値αが設定された後、熱履歴余裕判定部103により、熱履歴余裕Diffが閾値αより大きいか否かが判定されるステップS304。この判定の結果、熱履歴余裕Diffが閾値αより大きいと判定された場合ステップS304:Yes、冷却制御部104により、MG1冷却システム17が制御され、モータ冷却能力低減制御が実施されるステップS305。これにより、モータジェネレータMG121が50パーセントの冷却能力で冷却され、モータジェネレータMG121にかかる熱の負荷が大きくなり、熱履歴余裕Diffが減少する分、MG1冷却システム17によるエネルギ損失を低減することが可能である。一方、熱履歴余裕Diffが閾値αより小さいと判定された場合ステップS304:No、冷却制御部104により、モータ冷却能力低減制御が禁止されるステップS306。これにより、モータジェネレータMG121が通常通り100パーセントの冷却能力で冷却される。上述した第1熱履歴制御処理によれば、熱履歴余裕Diffが閾値αより大きい場合に、熱履歴余裕Diffを消費するべく、モータジェネレータMG121にかかる熱の負荷が大きくなる、モータ冷却能力低減制御を実施する。これにより、モータジェネレータMG121の耐久性を確保しつつ、MG1冷却システム17によるエネルギ損失を低減し、燃費を向上させることが可能である。また、過去1年分の熱履歴の変動幅が閾値γより大きい場合に、熱履歴余裕Diffの閾値αを、該変動幅が示す値に設定する。これにより、熱履歴余裕Diffの大小を判定するための閾値αに起因して、現在の熱履歴が許容熱履歴を上回る事態を回避することが可能である。尚、第1熱履歴制御処理によれば、モータ冷却能力低減制御の実施又は禁止を決定する際に、熱履歴余裕Diffの大小を判定するが、この判定に加えて又は代えて、基準熱履歴の大小を判定してもよい。例えば、基準熱履歴が極めて小さい場合に、モータ冷却能力低減制御が実施され、基準熱履歴が極めて大きい場合に、モータ冷却能力低減制御が禁止されてもよい。尚、第1熱履歴制御処理によれば、モータ冷却能力低減制御の実施又は禁止を決定する際に、熱履歴余裕Diffの大小を判定するが、この判定に加えて又は代えて、モータジェネレータMG121のコイル温度の高低を判定してもよい。<第2熱履歴制御処理>次に、図5を参照し、本実施形態における第2熱履歴制御処理について説明する。ここに、図5は、第2熱履歴制御処理を示すフローチャートである。第2熱履歴制御処理では、第1熱履歴制御処理と比較して、熱履歴算出部102により算出される基準熱履歴の大小や、熱履歴余裕判定部103の判定の結果即ち、閾値αに対する熱履歴余裕Diffの大小に関わらず、モータジェネレータMG121のコイル温度に応じて、モータ冷却能力低減制御が実施又は禁止される点が異なる。尚、第2熱履歴制御処理の説明に際して、第1熱履歴制御処理と同一の処理については、その説明を簡略にする。図5において、先ず、図3の第1熱履歴制御処理におけるステップS301からS304、S306及びS400と同一の処理が実行される。ステップS301では、車速が時間積分され、現在の走行距離が算出される。続いて、ステップS302では、モータジェネレータMG121について、現在の熱履歴と基準熱履歴とが算出され、ステップS303では、現在の熱履歴と基準熱履歴とから、熱履歴余裕Diffが算出される。続いて、ステップS400では、熱履歴余裕閾値設定処理が実行され、閾値αが設定される。続いて、ステップS304では、熱履歴余裕Diffが閾値αより大きいか否かが判定される。この判定の結果、熱履歴余裕Diffが閾値αより小さいと判定された場合ステップS304:No、ステップS306では、モータ冷却能力低減制御が禁止される。この後に、後述するステップS307の処理が実行される。他方、熱履歴余裕Diffが閾値αより大きいと判定された場合ステップS304:Yes、ECU100により、MG1温度センサ3により検出されたモータジェネレータMG121のコイル温度が閾値βより低いか否かが判定されるステップS307。この判定の結果、コイル温度が閾値βより低いと判定された場合ステップS307:Yes、冷却制御部104によりモータ冷却能力低減制御が実施されるステップS305。一方、ステップS307の判定の結果、モータ温度が閾値βより高いと判定された場合ステップS307:No、冷却制御部104によりモータ冷却能力低減制御が禁止されると共に、ECU100により、モータジェネレータMG121への供給電力が小さくなるようにPCU15が制御され、モータジェネレータMG121の出力が制限されるステップS308。尚、ステップS308の処理として、ECU100によるモータジェネレータMG121の出力制限の度合いを大きくし、冷却制御部104によるモータ冷却能力低減制御については禁止しないように制御してもよい。上述した第2熱履歴制御処理によれば、基準熱履歴の大小や、熱履歴余裕Diffの大小に関わらず、モータジェネレータMG121のコイル温度が閾値βより低い場合には確実に、モータ冷却能力低減制御を実施する。これにより、モータジェネレータMG121の耐久性を確保しつつ、MG1冷却システム17によるエネルギ損失を低減し、燃費を向上させることが可能である。一方、基準熱履歴の大小や、熱履歴余裕Diffの大小に関わらず、モータジェネレータMG121のコイル温度が閾値βより高い場合には確実に、モータ冷却能力低減制御を禁止すると共に、モータジェネレータMG121の出力を制限する。これにより、モータジェネレータMG121にかかる熱の負荷を最小限に留め、モータジェネレータMG121のコイル温度を確実に低下させる又は維持することで、モータジェネレータMG121のコイル温度がその最高温度を上回ることがないから、モータジェネレータMG121の耐久性を確保することが可能である。尚、本実施形態によれば、モータジェネレータMG121について、モータ冷却能力低減制御を実施可能に構成されるが、モータジェネレータMG121に加えて又は代えて、モータジェネレータMG222について、モータ冷却能力低減制御が実施可能に構成されてもよい。本発明は、上述した実施形態に限られるものではなく、請求の範囲及び明細書全体から読み取れる発明の要旨或いは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴うハイブリッド車両の制御装置もまた本発明の技術的範囲に含まれるものである。