"正極集電体と該正極集電体上に形成された活物質層とを含む正極と、負極集電体と該負極集電体上に形成された活物質層とを含む負極と、セパレータと、非水電解質と、を含み、前記正極及び負極の少なくとも一方の電極の活物質層が、粗面化された表面を有し、前記粗面化された表面において、凹部及び凸部の平均高さからの凸部の最大高さが、前記粗面化された表面を有する活物質層の平均厚さの5以上30以下の範囲内であることを特徴とする、非水電解質電池。前記凸部の最大高さが、前記セパレータの平均厚さの50以下であることを特徴とする請求項1記載の非水電解質電池。前記正極集電体及び前記負極集電体が、10μm以上30μm以下の範囲の厚さを有することを特徴とする、請求項2に記載の非水電解質電池。前記負極の活物質層が、リチウムイオン吸蔵電位が0.4V対LiLi以上であるリチウムチタン複合酸化物を活物質として含むことを特徴とする、請求項2又は3に記載の非水電解質電池。正極集電体上に活物質層を形成して正極を作製することと、負極集電体上に活物質層を形成して負極を作製することと、前記正極及び負極の少なくとも一方の電極の活物質層の表面を繊維束でブラッシングすることにより、該表面を粗面化することと、前記正極及び負極を、セパレータを介して積層することにより、電極群を作製することとを含み、前記粗面化が、凹部及び凸部の平均高さからの凸部の最大高さが、粗面化された活物質層の平均厚さの5以上30以下の範囲内であるように行われることを特徴とする、非水電解質電池の製造方法。前記粗面化が、前記凸部の最大高さが前記セパレータの平均厚さの50以下であるように行われることを特徴とする請求項5に記載の非水電解質電池の製造方法。前記表面を粗面化される活物質層が、圧延処理されたものである、ことを特徴とする、請求項6に記載の製造方法。前記繊維束の繊維が、ナイロン樹脂で形成され、該繊維の平均直径が0.1mm以上0.3mm以下の範囲内であることを特徴とする請求項6又は7に記載の製造方法。生産性に優れた高容量の非水電解質電池及びその製造方法を提供することを目的とする。実施形態によれば、正極、負極、セパレータ、及び非水電解質を含む非水電解質電池が提供される。前記正極は、正極集電体と該正極集電体上に形成された活物質層とを含む。前記負極は、負極集電体と該負極集電体上に形成された活物質層とを含む。前記正極及び負極の少なくとも一方の電極の活物質層は、粗面化された表面を有する。前記粗面化された表面において、凹部及び凸部の平均高さからの凸部の最大高さは、前記粗面化された表面を有する活物質層の平均厚さの5以上30以下の範囲内である。以下、各実施形態について、図面を参照して説明する。第1実施形態図1は、角型の非水電解質電池1の外観図である。図2は、図1の非水電解質電池1の展開斜視図である。図2に示すように、非水電解質電池1は、偏平型の電極群2を備える。電極群2は外装缶3に収容される。外装缶3の開口部には蓋4が取り付けられ、これによって外装缶3が密封される。蓋4には、正極端子5及び負極端子6が備えられる。正極端子5は、絶縁ガスケット9を介して蓋4に例えばかしめ固定によって取り付けられている。負極端子6は、絶縁ガスケット10を介して蓋4に例えばかしめ固定によって取り付けられている。外装缶3内部には、正極リード7及び負極リード8が備えられる。正極リード7及び負極リード8は、それぞれ、貫通孔を有する接続プレートと、該接続プレートから二股に分岐し、下方に延出した短冊状の集電部とを有する。正極リード7は、その貫通孔に正極端子5がかしめ固定されることにより、蓋4に固定される。また、これにより、正極端子5と正極リード7が電気的に接続される。負極リード8は、その貫通孔に負極端子6がかしめ固定されことにより、蓋4に固定される。また、これにより、負極端子6と負極リード8とが電気的に接続される。図3に、電極群2の展開斜視図を示す。電極群2は、正極11と負極12とがセパレータ13を介して積層され、偏平形状に捲回された構成を有する。正極11は、正極集電体11aと正極活物質層11bを備える。正極活物質層11bは、正極集電体11aの片面又は両面に形成される。また、正極活物質層11bは、正極11の長手方向と平行な端部を残して形成される。これにより、正極の長手方向と平行な端部に、正極集電体11aが露出した非塗工部が残される。この非塗工部は、正極集電タブ11cとして用いられる。正極集電タブ11cは、正極の両端に形成されてもよいが、一端のみに形成されることが好ましい。負極12は、負極集電体12aと負極活物質層12bを備える。負極活物質層12bは、負極集電体12aの片面又は両面に形成される。また、負極活物質層12bは、負極12の長手方向と平行な端部を残して形成される。これにより、負極の長手方向と平行な端部に、負極集電体12aが露出した非塗工部が残される。この非塗工部は、負極集電タブ12cとして用いられる。負極集電タブ12cは、負極の両端に形成されてもよいが、一端のみに形成されることが好ましい。正極11及び負極12は、正極集電タブ11cが電極群の捲回軸方向にセパレータ13から突出し、かつ負極集電タブ12cがこれとは反対方向にセパレータ13から突出するよう、正極11及び負極12の位置をずらして重ねられ、捲回される。これにより、電極群2は、図2に示すように、一方の端面から渦巻状に捲回された正極集電タブ11cが突出し、かつ他方の端面から渦巻状に捲回された負極集電タブ12cが突出している。電極群2は、巻止するため、及び、電極群2と外装缶3とを絶縁するために、図2に示すように最外周を絶縁テープ14によって覆われる。図2に示すように、正極集電タブ11cは正極リード7と接合される。これにより、正極11と正極リード7及び正極端子5が電気的に接続される。同様に、負極集電タブ12cは負極リード8と接合される。これにより、負極12と負極リード8及び負極端子6が電気的に接続される。正負極集電タブ11c,12cと正負極リード7,8との接合は、例えば超音波溶接によって行うことができる。正負極リード7,8と正負極集電タブ11c,12cとが接合された電極群2と、電解液とが外装缶3に収容される。蓋4が外装缶3の開口部に接合されることにより密封される。接合は、例えばレーザーを用いたシーム溶接によって行うことができる。外装缶3及び蓋4は、それぞれ、アルミニウム、アルミニウム合金、鉄及びステンレスのような金属で形成されてよい。外装缶3と蓋4は、異なる種類の金属から形成されてもよいが、同じ種類の金属から形成されることが好ましい。正極集電体11aは、アルミニウム箔又はMg、Ti、Zn、Mn、Fe、Cu及びSiから成る群より選択される一以上の元素を含むアルミニウム合金箔から形成されることが好ましい。負極集電体12aは、アルミニウム箔、Mg、Ti、Zn、Mn、Fe、Cu及びSiから成る群より選択される一以上の元素を含むアルミニウム合金箔、又は銅箔から形成されることが好ましい。本実施形態において、正極活物質層11b及び負極活物質層12bの少なくとも一方の活物質層は、粗面化された表面を有する。前記粗面化された表面において、凹部及び凸部の平均高さからの凸部の最大高さは、前記粗面化された表面を有する活物質層の平均厚さの5~30の範囲内である。図4は、粗面化された表面の断面を拡大した模式図である。図4に示すように、粗面化された表面には、微小な複数の溝が形成されている。この溝は、山状の凸部と谷状の凹部から構成されるものであり、基準面16より高い部分を凸部と称し、低い部分を凹部と称する。基準面16は、凸部及び凹部の平均高さであり、凸部の総面積と凹部の総面積が等しくなるように決定される。基準面16から凸部の頂点までの長さを凸部の高さと称し、最も高い凸部の高さ17が凸部の最大高さRpである。本実施形態において、粗面化された表面は、凸部の最大高さRpが、該粗面化された表面を有する活物質層の平均厚さの5以上30以下の範囲内である。本実施形態に従って、活物質層の表面を粗面化し、複数の溝を形成することにより、電解液の吸液性を向上させることができる。よって、電池の製造において量産性を向上させることができる。凸部の最大高さRpが大きいほど表面の粗さが大きくなる。凸部の最大高さRpを活物質層の平均厚さの5以上にすることにより、吸液性を向上する効果が得られる。一方、凸部の最大高さRpを活物質層の平均厚さの30以下にすることにより、セパレータを貫通して内部短絡が起こる危険性を低減することが出来る。活物質層の粗面化された表面に形成された複数の溝は、これに限定されないが、活物質表面において同一方向に形成される。また、複数の溝は、活物質表面の全体にあることが好ましい。なお、活物質層は集電体上に形成されているため、粗面化された表面は、集電体側と反対に位置する表面である。さらに、凸部の最大高さは、セパレータの平均厚さの50以下であることが好ましい。セパレータの平均厚さの50以下であることにより、正極活物質層表面と負極活物質層表面のそれぞれの最も高い凸部の場所が一致しても、凸部がセパレータを貫通して内部短絡を引き起こすことを防ぐことができる。さらに、粗面化された表面を有する活物質層が形成されている集電体は、10μm以上30μm以下の範囲の厚さを有することが好ましい。厚さを10μm以上にすることにより、集電体の破断を防ぐことができる。また、厚さを30μm以下にすることにより、電池のエネルギー密度を向上させることができる。正極活物質層11bには、正極活物質が含まれる。正極活物質としては、リチウムを吸蔵放出できる酸化物、硫化物、及びポリマーを使用することができる。リチウムマンガン複合酸化物、リチウムニッケル複合酸化物、リチウムコバルト複合酸化物、及び、リチウム燐酸鉄のような活物質は、高い正極電位が得られるためより好ましい。負極活物質層12bには、負極活物質が含まれる。負極活物質としては、リチウムを吸蔵放出できる金属酸化物、金属硫化物、金属窒化物、及び合金を使用することができる。リチウムイオンの吸蔵放出電位が金属リチウム電位に対して0.4V以上貴である酸化物が好適に用いられる。このようなリチウムイオン吸蔵放出電位を有する酸化物を用いると、アルミニウムもしくはアルミニウム合金とリチウムとの合金反応が抑制できる。そのため、負極集電体及び負極に関連する部材をアルミニウムもしくはアルミニウム合金で形成することができる。そのような酸化物の例には、チタン酸化物及びチタン酸リチウムのようなリチウムチタン複合酸化物、タングステン酸化物、アモルファススズ酸化物、スズ珪素酸化物、及び酸化珪素が含まれる。特に、リチウムチタン複合酸化物が好ましい。なお、リチウムイオン吸蔵電位が0.4V対LiLi以上である酸化物のリチウムイオン吸蔵電位の上限は、これに限定されないが、2Vであることが好ましい。セパレータ13は、微多孔性の膜、織布又は不織布であってよく、或いは、それらの組合せであってよい。セパレータ13は、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン共重合ポリマー及びエチレン-ブテン共重合ポリマーからなる群から選択される材料で形成されてよい。電解液は、非水溶媒に電解質例えば、リチウム塩を溶解させることにより調製された非水電解液であってよい。非水溶媒としては、例えば、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、γ-ブチロラクトンγBL、スルホラン、アセトニトリル、1,2-ジメトキシエタン、1,3-ジメトキシプロパン、ジメチルエーテル、テトラヒドロフランTHF、2-メチルテトラヒドロフラン等を挙げることができる。これらの溶媒は単独で使用しても2種以上の溶媒を混合して用いてもよい。電解質としては、例えば、過塩素酸リチウム、ポリフッ化ビニリデン及びフッ素系ゴムを用いることができる。正極製造用スラリーにおける、正極活物質、導電剤及び結着剤の配合比は、正極活物質は80重量以上95重量以下、導電剤は3重量以上18重量以下、結着剤は2重量以上17重量以下の範囲にすることが好ましい。導電剤が3重量以上含まれることにより上述した効果が得られ、18重量以下の範囲で含まれることにより、高温保存下での導電剤表面での非水電解質の分解を低減することができる。結着剤が2重量以上含まれることにより十分な電極強度が得られ、17重量以下の範囲で含まれることにより、絶縁体の配合量を減少させ、内部抵抗を減少できる。負極製造用スラリーにおける、負極活物質、導電剤及び結着剤の配合比は、負極活物質は70重量以上96重量以下、導電剤は2重量以上28重量以下、結着剤は2重量以上28重量以下の範囲にすることが好ましい。導電剤が2重量以上含まれることにより負極層の集電性能を向上させることができ、電池の大電流特性を向上させることができる。また、結着剤が2重量以上含まれることにより、負極層と負極集電体の結着性を向上させ、サイクル特性を向上させることができる。一方、高容量化の観点から、導電剤及び結着剤は各々28重量以下の範囲で含まれることが好ましい。スラリーを調製するための溶媒には、例えばNメチルエチルピロリドンを用いることができる。活物質、導電剤及び結着剤の総重量と溶媒の重量との混合比は、50:50から80:20の範囲であることが好ましい。次に、正極製造用スラリーを正極集電体上に塗布して乾燥し、正極活物質層を形成する。また、負極製造用スラリーを負極集電体上に塗布して乾燥し、負極活物質層を形成する。正負極のそれぞれにおいて、活物質層は、集電体の片面のみ又は両面に形成してよい。スラリーは、電極の長手方向と平行な端部に当たる部分を残して塗布する。これにより、集電体が露出した非塗工部が得られる。この非塗工部は集電タブとして用いられる。非塗工部は、電極の両方の端部に形成されてもよいが、一方の端部のみに形成されることが好ましい。次いで、必要であれば、電極を裁断し、帯状の形状とする。次いで、帯状の電極を圧延処理し、活物質層を圧縮する。圧延処理は、例えば、ローラープレス装置を用いて、ローラーで電極に荷重することにより行うことができる。次いで、前記正極及び前記負極の少なくとも一方の電極において、活物質層の表面を繊維束でブラッシングすることにより、該表面を粗面化する。繊維束でブラッシングすることにより、活物質層の表面をわずかに削り取り、微小な複数の溝を形成することができる。ブラッシングは、例えば、図5に示すようなブラシクリーナーを用いて行うことができる。図5に例示したブラシクリーナー18は、ブラシ19と、ブラシの周囲を囲む外装20と、吸引装置21を備える。ブラシ19は、回転軸22に繊維束23が固定された構成を有する。吸引装置21はブラシ19の上方に備えられる。ブラシクリーナー18は、電極24の活物質層の表面に繊維束23の先端が接触するように配置される。例えば、電極24を一定方向に移動させ、ブラシクリーナー18を固定したまま、ブラシ19を電極24の移動方向とは逆方向に回転させることにより、活物質層の表面をブラッシングすることができる。ブラッシングにより活物質層表面から削り取られた活物質は、吸引装置21により吸引される。このようなブラシクリーナー18を用いて活物質層の表面をブラッシングすることにより、活物質層の表面に一定方向の微小な複数の溝が形成され、表面を粗面化することができる。ブラシクリーナー18は、これに限定されないが、処理する電極24の幅と同程度の幅を有することが好ましい。粗面化は、凹部及び凸部の平均高さからの凸部の最大高さRpが、粗面化された活物質層の平均厚さの5以上30以下の範囲内であるように行われる。例えば、繊維束23と活物質層表面との接触強度、繊維束23の繊維の材質、繊維の平均直径、ブラシ19の回転速度などを調整することにより、凸部の最大高さRpを調整することができる。また、粗面化は、凸部の最大高さがセパレータの平均厚さの50以下であるように行われることが好ましい。凸部の最大高さがセパレータの平均厚さの50以下であることにより、正極活物質層表面と負極活物質層表面のそれぞれの最も高い凸部の場所が一致しても、凸部がセパレータを貫通して内部短絡を引き起こすことを防ぐことができる。また、繊維束23の繊維は、活物質層と接触し粗面化するため、耐衝撃性、耐摩耗性に優れ、かつ電極へ不要な負荷が加わらない、柔軟性のある材料から形成されることが好ましく、ナイロン樹脂製繊維が好適に用いられる。特に、6,6-ナイロン、6-ナイロン、612-ナイロンのようなナイロン樹脂からなる繊維が好適に用いられる。また、繊維の平均直径は0.1mm~0.3mmの範囲内であることが好ましい。平均直径が0.1mm以上0.3mm以下であることにより、活物質表面に適度な幅の溝を形成することができる。また、本実施形態による活物質層の表面の粗面化は、圧延処理によって表面が平滑にされた活物質層に実施することにより、より大きな効果を得ることができる。次に、粗面化された帯状の電極を、セパレータを介して対極と積層し、電極群を製造する。即ち、粗面化処理された帯状の電極が正極の場合は負極と積層し、粗面化処理された帯状の電極が負極の場合は正極と積層する。なお、上述したように、正極及び負極の両極ともに粗面化処理されたものであることが好ましい。帯状の正極と負極を、セパレータを挟んで積層し捲回することにより、捲回電極群を製造することができる。或いは、帯状の正極と負極を所望の大きさに切断し、セパレータを挟んでスタック状に積み上げることにより、積層電極を製造することができる。上記のように作製した電極群2を外装缶3に収容し、蓋4を外装缶3の開口部に接合する。接合は、例えばレーザーを用いたシーム溶接によって行うことができる。次いで、蓋4に備えられた注液口15から、電解液を外装缶3内に注入した後、密封する。以上の方法によれば、電解液の吸液性が向上し、且つ、高容量の非水電解質電池を、高い生産性で製造することが可能である。なお、上記の説明では非水電解液を用いた電池を例に用いたが、本実施形態は非水電解液の代わりに固体電解質やポリマー電解質を用いた電池についても適用される。以下、本発明の実施例を詳細に説明する。実施例1コバルト酸リチウムを正極活物質として用いて、正極作製用スラリーを調製した。このスラリーを、アルミニウム箔厚さ15μmの両面に塗工し、乾燥させて、正極を作製した。チタン酸リチウムを負極活物質として用いて、負極作製用スラリーを調製した。このスラリーを、アルミニウム箔厚さ15μmの両面に塗工し、乾燥させて、負極を作製した。作製した正極及び負極のそれぞれを、全体の幅が100mmであり、集電タブ非塗工部の幅が10mm、活物質層の幅が90mmになるように、スリッターで裁断し、帯状の正極及び負極とした。次いで、帯状の正極及び負極を、ローラープレスを用いて所定の密度になるようにプレスした。次いで、帯状の正極及び負極をそれぞれ、ブラシクリーナーを用いてブラッシング処理した。ブラシクリーナーの繊維は、6,6-ナイロン製、平均直径が0.2mmであった。ブラッシング後の正極及び負極の活物質層の表面の凸部の最大高さRpは、それぞれ、9.04μm及び8.99μmであった。上記の正極と負極を、厚さ20μmのセパレータを間に挟んで積層し、捲回して円筒状の電極群を作製した。これを、約80°Cで加熱プレスし、扁平形状に成型した。さらに絶縁テープで固定して捲回電極群を作製した。蓋に正負極端子、正負極リードをそれぞれ固定した。この正負極リードに、捲回電極群の正負極集電タブを、レーザー溶接で接合した。蓋と固定された捲回電極群を、金属製の外装缶に収納し、蓋と外装缶をレーザー溶接で接合した。注液口より非水電解液を注液し、封止栓を挿入し、レーザー溶接で接合して封口した。これにより、20Ahの非水電解質二次電池を作製した。実施例2正極及び負極の活物質層の表面の凸部の最大高さRpを表1に示す値に変更したこと以外は、実施例1と同様に非水電解質二次電池を作製した。比較例正極及び負極の活物質層にブラッシング処理を施さなかったこと以外は、実施例1と同様に非水電解質二次電池を作製した。吸液時間の測定電池を製造する際の非水電解液を注液する工程において、非水電解液が完全に浸透するまでの吸液時間を測定した。試験は、実施例1及び2、比較例のそれぞれについて100個の電池で行った。各電池には30gの非水電解液を注液した。その結果を表1に示す。絶縁検査内部短絡の発生を確認するため、吸液時間の測定後に絶縁検査を行った。内部抵抗が10kΩ以上である場合に絶縁と判定し、10kΩを超えない場合は導通していると判定した。試験した電池のうち、導通していると判定された電池の割合を導通率として表1に示す。結果表1から明らかな通りに、実施例1及び2の電池は、3~4時間で吸液が完了した。一方、比較例の電池は、吸液完了までに13時間を要した。よって、本実施形態に従って活物質層の表面が粗面化された電池は、吸液時間が著しく短縮されることが示された。また、絶縁検査の結果、実施例2の電池は、9の電池が導通していたが、実施例1の電池は、全て絶縁されていた。よって、活物質層表面の凸部の最大高さがセパレータの平均厚さの50以下である場合、絶縁性が高いことが示された。充放電試験実施例1及び2、比較例のそれぞれの電池を用いて、充放電試験を行った。1Cで1000サイクルの充放電を行い、1000サイクル後の容量維持率を算出した。その結果を表2に示す。なお、実施例2は、絶縁検査で導通していないことが確認された電池を用いて試験を行った。実施例1及び2の電池は何れも比較例とほぼ同じ容量維持率を示した。よって、活物質層の表面をブラッシングして微小な溝を形成してもサイクル特性に影響しないことが示された。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"