正極と負極を有する非水電解質二次電池であって、前記負極がリチウムチタン複合酸化物を含み、前記正極がリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物とスピネル型構造を有するリチウムマンガンニッケル複合酸化物とを含む、非水電解質二次電池。前記リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物が、空間群R3mに帰属する六方晶系の層状岩塩型の結晶構造を有する、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物は、空間群R3mに帰属する六方晶系の層状岩塩型の結晶構造においてa軸の格子定数に対するc軸の格子定数の比率c/a軸比が4.96以下であり、かつ、一般式Li1α[NixMnyCoz]O2式中、αは0≦α<1.3、x、yおよびzはxyz=1、0<x<0.50、0<z≦0.15を満たすで表される、請求項2に記載の非水電解質二次電池。前記a軸の格子定数が2.8オングストローム以上である、請求項3に記載の非水電解質二次電池。前記c軸の格子定数が14オングストローム以上である、請求項3または請求項4に記載の非水電解質二次電池。ところが、正極活物質としてLiMn15Ni045Mg005O4、負極活物質としてリチウムチタン複合酸化物を用いたリチウムイオン二次電池では、充電過程または放電過程のほぼ全領域において電圧変化の度合いが小さい、すなわち、平坦な電圧特性を示す。そのため、満充電状態ではなく、低い充電状態から約80程度の充電状態になるように急速に充電して、リチウムイオン二次電池を使用する場合、電池の充電状態を検出することが困難になるという問題が生ずる。そこで、本発明の目的は、負極活物質としてリチウムチタン複合酸化物を用いた非水電解質二次電池において、充電状態を容易に検出することが可能な非水電解質二次電池を提供することである。本発明者は、従来技術の問題点を解決するために鋭意研究を重ねた結果、負極活物質としてリチウムチタン複合酸化物を用いた非水電解質二次電池において、正極活物質として、スピネル型構造のリチウムマンガンニッケル複合酸化物にリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物を加えたものを用いると、充電初期と放電末期の電圧変化を大きくできることを見出した。この知見に基づいて、本発明に従った非水電解質二次電池は、次のような特徴を備えている。本発明に従った非水電解質二次電池は、正極と負極を有する非水電解質二次電池であって、負極がリチウムチタン複合酸化物を含み、正極がリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物とスピネル型構造を有するリチウムマンガンニッケル複合酸化物とを含む。本発明の非水電解質二次電池において、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物が、空間群R3mに帰属する六方晶系の層状岩塩型の結晶構造を有することが好ましい。また、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物は、空間群R3mに帰属する六方晶系の層状岩塩型の結晶構造においてa軸の格子定数に対するc軸の格子定数の比率c/a軸比が4.96以下であり、かつ、一般式Li1α[NixMnyCoz]O2式中、αは0≦α<1.3、x、yおよびzはxyz=1、0<x<0.50、0<z≦0.15を満たすで表されることが好ましい。さらに、a軸の格子定数が2.8オングストローム以上であることが好ましい。さらにまた、c軸の格子定数が14オングストローム以上であることが好ましい。本発明によれば、負極がリチウムチタン複合酸化物を含む非水電解質二次電池において、正極がリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物とスピネル型構造を有するリチウムマンガンニッケル複合酸化物とを含むことにより、充電状態を容易に検出することができる。本発明の非水電解質二次電池は、正極と負極を有する非水電解質二次電池であって、負極がリチウムチタン複合酸化物を含み、正極がリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物とスピネル型構造を有するリチウムマンガンニッケル複合酸化物とを含む。このように、正極として、スピネル型構造のリチウムマンガンニッケル複合酸化物にリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物を加えたものを用いると、充電初期と放電末期の電圧変化を大きくできる。これにより、充電状態を容易に検出することができる。本発明の非水電解質二次電池において、正極材料の一つとして用いられるスピネル型構造を有するリチウムマンガンニッケル複合酸化物は、正極として用いられた場合の電位、たとえば、満充電状態での正極電位が金属リチウムの電位に対して4.5Vよりも貴となるものである。すなわち、上記のリチウムマンガンニッケル複合酸化物は、金属リチウムの電位に対する上限電位が4.5VvsLi/Li以上である。言い換えれば、スピネル型構造を有するリチウムマンガンニッケル複合酸化物は、正極として用いられた場合、4.5VvsLi/Li以上に電位平坦部を有する。本発明の非水電解質二次電池において、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物が、空間群R3mに帰属する六方晶系の層状岩塩型の結晶構造を有することが好ましい。この場合、サイクル特性が良好な非水電解質二次電池を得ることができる。なお、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物が、空間群R3mに帰属する六方晶系の層状岩塩型の結晶構造以外の結晶構造、たとえば、空間群Fm3mに帰属する面心立方晶系の結晶構造、等を有していても、上述の本発明の作用効果を得ることができる。また、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物は、空間群R3mに帰属する六方晶系の層状岩塩型の結晶構造においてa軸の格子定数に対するc軸の格子定数の比率c/a軸比が4.958以下であり、かつ、一般式Li1α[NixMnyCoz]O2式中、αは0≦α<1.3、x、yおよびzはxyz=1、0<x<0.50、0≦z≦0.15を満たすで表されることが好ましい。この場合、c/a軸比が4.958以下であれば、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物を含む正極を備えた非水電解質二次電池の充放電時において、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物の格子の膨張収縮を抑制することができるので、優れたサイクル特性を示すことができる。なお、上記の一般式において、αが1.3以上になると、炭酸リチウムの残存が多くなり、充放電時に多くのガスが発生し、電池が膨張する。さらに、a軸の格子定数が2.8オングストローム以上であることが好ましい。さらにまた、c軸の格子定数が14オングストローム以上であることが好ましい。a軸の格子定数が2.8オングストローム未満の場合、結晶の安定性が低いため、高電圧充放電下においてサイクル特性が悪くなる。また、c軸の格子定数が14オングストローム未満の場合、結晶の安定性が低いため、高電圧充放電下においてサイクル特性が悪くなる。a軸の格子定数が2.8オングストローム以上、c軸の格子定数が14オングストローム以上の場合、3bサイトのLiイオンと3aサイトのNiイオンの一部がサイト交換を起こす。このため、過充電によってLiイオンが大量に抜けても、Li層に存在するNiイオンが格子の膨張収縮を抑制する。これにより、結晶の安定性が良くなり、優れたサイクル特性を示すことができる。なお、本発明の負極に含まれるリチウムチタン複合酸化物としては、スピネル型構造のものを用いるのが好ましく、たとえば、スピネル型構造のLi4Ti5O12等を挙げることができる。リチウムチタン複合酸化物がリチウム、チタンおよび酸素以外の元素を含んでいてもよい。また、リチウム、チタンおよび酸素以外の元素が、スピネル型構造のリチウムチタン複合酸化物中に置換された化合物として含まれる場合もある。次に、本発明の非水電解質二次電池の製造方法の一例を以下で詳細に説明する。まず、正極を形成する。たとえば、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物とスピネル型構造を有するリチウムマンガンニッケル複合酸化物とを含む正極活物質を導電剤および結着剤とともに混合し、有機溶剤または水を加えて正極活物質スラリーとし、この正極活物質スラリーを電極集電体上に任意の塗工方法で塗工し、乾燥することにより正極を形成する。次に、負極を形成する。たとえば、リチウムチタン複合酸化物を含む負極活物質を導電剤および結着剤とともに混合し、有機溶剤または水を加えて負極活物質スラリーとし、この負極活物質スラリーを電極集電体上に任意の塗工方法で塗工し、乾燥することにより負極を形成する。本発明において結着剤は特に限定されるものではなく、ポリエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリヘキサフルオロプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンオキサイド、カルボキシメチルセルロース等の各種樹脂を使用することができる。また、有機溶剤についても、特に限定されるものではなく、たとえば、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、N‐メチルピロリドン、プロピレンカーボネート、ジエチルカーボネート、ジメチルカーボネート、γ‐ブチロラクトン等の塩基性溶媒、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、ニトロベンゼン、アセトン等の非水溶媒、メタノール、エタノール等のプロトン性溶媒等を使用することができる。また、有機溶剤の種類、有機化合物と有機溶剤との配合比、添加剤の種類とその添加量等は、二次電池の要求特性や生産性等を考慮し、任意に設定することができる。次いで、図1に示すように、上記で得られた正極14を電解質に含浸させることにより、この正極14に電解質を染み込ませた後、正極端子を兼ねたケース11の底部中央の正極集電体上に正極14を載置する。その後、電解質を含浸させたセパレータ16を正極14上に積層し、さらに負極15と集電板17を順次積層し、内部空間に電解質を注入する。そして、集電板17上に金属製のばね部材18を載置すると共に、ガスケット13を周縁に配し、かしめ機等で負極端子を兼ねた封口板12をケース11に固着して外装封止することによってコイン型非水電解質二次電池1が作製される。なお、電解質は、正極14と対向電極である負極15との間に介在して両電極間の荷電担体輸送を行う。このような電解質としては、室温で105~101S/cmのイオン伝導度を有するものを使用することができる。たとえば、電解質塩を有機溶剤に溶解させた電解液を使用することができる。ここで、電解質塩としては、たとえば、LiPF6、LiClO4、LiBF4、LiCF3SO3、LiCF3SO22N、LiC2F5SO22N、LiCF3SO23C、LiC2F5SO23C等を使用することができる。上記の有機溶剤としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、γ‐ブチロラクトン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、スルホラン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、N‐メチル‐2‐ピロリドン等を使用することができる。また、電解質には、固体電解質を使用してもよい。固体電解質に用いられる高分子化合物としては、たとえば、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデン‐ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン‐エチレン共重合体、フッ化ビニリデン‐モノフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン‐トリフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン‐テトラフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン‐ヘキサフルオロプロピレン‐テトラフルオロエチレン三元共重合体等のフッ化ビニリデン系重合体、アクリロニトリル‐メチルメタクリレート共重合体、アクリロニトリル‐メチルアクリレート共重合体、アクリロニトリル‐エチルメタクリレート共重合体、アクリロニトリル‐エチルアクリレート共重合体、アクリロニトリル‐メタクリル酸共重合体、アクリロニトリル‐アクリル酸共重合体、アクリロニトリル‐ビニルアセテート共重合体等のアクリロニトリル系重合体、さらにはポリエチレンオキサイド、エチレンオキサイド‐プロピレンオキサイド共重合体、およびこれらのアクリレート体、メタクリレート体の重合体等を挙げることができる。また、これらの高分子化合物に電解液を含ませてゲル状にしたものを電解質として使用してもよい。あるいは電解質塩を含有させた高分子化合物のみをそのまま電解質に使用してもよい。なお、電解質として、Li2S‐P2S5系、Li2S‐B2S3系、Li2S‐SiS2系に代表される硫化物ガラス等の無機固体電解質を用いてもよい。上記の実施の形態では、コイン型二次電池について説明したが、電池形状は特に限定されるものでないのはいうまでもなく、円筒型、角型、シート型等にも適用できる。また、外装方法も特に限定されず、金属ケースや、モールド樹脂、アルミニウムラミネートフィルム等を使用してもよい。次に、本発明の実施例を具体的に説明する。なお、以下に示す実施例は一例であり、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。以下、コイン型非水電解質二次電池の実施例1~5と比較例1~3について説明する。実施例1リチウムマンガンニッケル複合酸化物の作製スピネル型構造のリチウムマンガンニッケル複合酸化物であるLiMn15Ni05O2の作製は以下のようにして行った。ニッケル含有原料として平均粒径が0.5μmのニッケル金属粉、マンガン含有原料として四三酸化マンガンMn3O4、リチウム含有原料として炭酸リチウムLi2CO3を準備した。これらの原料を、モル比で、Li/MnNi=0.50、Mn:Ni=3.0:1.0となるように秤量した。秤量した原料を、溶媒に水を用いてボールミルにより混合してスラリーを作製した。得られたスラリーを噴霧乾燥し、乾燥粉を得た。得られた乾燥粉を、アルミナを主成分とするサヤに入れ、酸素ガス雰囲気中で950°Cの温度にて20時間焼成することにより、上記のリチウムマンガンニッケル複合酸化物を作製した。リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物の作製次に、層状結晶構造のリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物であるLiNi045Mn045Co010O2の作製は以下のようにして行った。ニッケル含有原料として平均粒径が0.5μmのニッケル金属粉、マンガン含有原料として四三酸化マンガンMn3O4、コバルト含有原料として四三酸化コバルトCo3O4、リチウム含有原料として炭酸リチウムLi2CO3を準備した。これらの原料を、モル比で、Li/NiMnCo=1.15、Ni:Mn:Co=0.45:0.45:0.10となるように秤量した。秤量した原料を、溶媒に水を用いてボールミルにより混合してスラリーを作製した。得られたスラリーを噴霧乾燥し、乾燥粉を得た。得られた乾燥粉を、アルミナを主成分とするサヤに入れ、酸素ガス雰囲気中で950°Cの温度にて20時間焼成することにより、上記のリチウムニッケルマンガンコバルト酸複合酸化物を作製した。リチウムチタン複合酸化物の作製スピネル型構造のリチウムチタン複合酸化物であるLi4Ti5O12の作製は以下のようにして行った。リチウム含有原料として炭酸リチウムLi2CO3、チタン含有原料として酸化チタンTiO2を準備した。これらの原料を、LiとTiのモル比がLi:Ti=4:5となるように秤量した。秤量した原料を、溶媒に水を用いて湿式混合してスラリーを作製した。得られたスラリーを噴霧乾燥し、乾燥粉を得た。得られた乾燥粉を、大気中で850°Cの温度で1時間焼成することにより、上記のリチウムチタン複合酸化物を作製した。正極の作製上記で作製されたスピネル型構造のリチウムマンガンニッケル複合酸化物と層状結晶構造のリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物と、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で51:34:7.5:7.5となるように秤量し、混合して正極合材を作製した。この正極合材を、溶媒としてのN‐メチル‐2‐ピロリドン中に分散させて正極スラリーを作製した。この正極スラリーを、厚みが20μmのアルミニウム箔の表面上に均一に塗布して140°Cの温度で乾燥させた後、1トン/cm2の圧力でプレスすることにより、正極シートを作製した。ここで、乾燥後のアルミニウム箔を除いた正極合材の重量が11.5mg/cm2となるように正極スラリーの塗布量を調整した。負極の作製次に、上記で作製されたスピネル型構造のリチウムチタン複合酸化物と、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で85:7.5:7.5となるように秤量し、混合して負極合材を作製した。この負極合材を、溶媒としてのN‐メチル‐2‐ピロリドン中に分散させて負極スラリーを作製した。この負極スラリーを、厚みが20μmのアルミニウム箔の表面上に均一に塗布して140°Cの温度で乾燥させた後、1トン/cm2の圧力でプレスすることにより、負極シートを作製した。ここで、乾燥後のアルミニウム箔を除いた負極合材の重量が10.8mg/cm2となるように負極スラリーの塗布量を調整した。電池の作製と評価上記で作製された正極シートと負極シートを、それぞれ、直径が12mmの円板と直径が14mmの円板に打ち抜くことにより、図1に示すような正極14と負極15を作製した。負極15に集電板17を張り合わせた。セパレータ16には、直径が16mmの円板状のポリエチレン多孔膜を用いた。電解液としては、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートを体積比3:7で混合した溶媒に、溶媒1リットル当たり1モルの六フッ化リン酸リチウムLiPF6を溶解した有機電解液を用いた。このようにして、直径が20mm、厚みが3.2mmのコイン型非水電解質二次電池1を作製した。以上のようにして作製されたコイン型非水電解質二次電池1を用いて充放電特性を評価した。25°Cの恒温槽内にて、200μAの電流値、1.5~4.0Vの電圧範囲で10サイクル充放電させた。実施例2正極の作製において、上記で作製されたスピネル型構造のリチウムマンガンニッケル複合酸化物と、層状結晶構造のリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物と、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で76.5:8.5:7.5:7.5となるように秤量し、混合して正極合材を作製したことと、乾燥後のアルミニウム箔を除いた正極合材の重量が13.3mg/cm2となるように正極スラリーの塗布量を調整したこと以外は、実施例1と同様にしてコイン型非水電解質二次電池1を作製して評価した。実施例3正極の作製において、上記で作製されたスピネル型構造のリチウムマンガンニッケル複合酸化物と、層状結晶構造のリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物と、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で80.8:4.2:7.5:7.5となるように秤量し、混合して正極合材を作製したことと、乾燥後のアルミニウム箔を除いた正極合材の重量が13.7mg/cm2となるように正極スラリーの塗布量を調整したこと以外は、実施例1と同様にしてコイン型非水電解質二次電池1を作製して評価した。実施例4層状結晶構造のリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物として、LiNi040Mn040Co020O2を作製して用いたこと以外は、実施例1と同様にしてコイン型非水電解質二次電池1を作製して評価した。実施例5層状結晶構造のリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物として、LiNi035Mn035Co030O2を作製して用いたこと以外は、実施例1と同様にしてコイン型非水電解質二次電池1を作製して評価した。比較例1正極の作製上記で作製されたスピネル型構造のリチウムマンガンニッケル複合酸化物と、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で85:7.5:7.5となるように秤量し、混合して正極合材を作製した。この正極合材を、溶媒としてのN‐メチル‐2‐ピロリドン中に分散させて正極スラリーを作製した。この正極スラリーを、厚みが20μmのアルミニウム箔の表面上に均一に塗布して140°Cの温度で乾燥させた後、1トン/cm2の圧力でプレスすることにより、正極シートを作製した。ここで、乾燥後のアルミニウム箔を除いた正極合材の重量が14.0mg/cm2となるように正極スラリーの塗布量を調整した。負極の作製次に、上記で作製されたスピネル型構造のリチウムチタン複合酸化物と、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で85:7.5:7.5となるように秤量し、混合して負極合材を作製した。この負極合材を、溶媒としてのN‐メチル‐2‐ピロリドン中に分散させて負極スラリーを作製した。この負極スラリーを、厚みが20μmのアルミニウム箔の表面上に均一に塗布して140°Cの温度で乾燥させた後、1トン/cm2の圧力でプレスすることにより、負極シートを作製した。ここで、乾燥後のアルミニウム箔を除いた負極合材の重量が10.8mg/cm2となるように負極スラリーの塗布量を調整した。上記で作製された正極シートと負極シートを用いて、実施例1と同様にしてコイン型非水電解質二次電池1を作製して評価した。比較例2正極の作製上記で作製された層状結晶構造のリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物と、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で85:7.5:7.5となるように秤量し、混合して正極合材を作製した。この正極合材を、溶媒としてのN‐メチル‐2‐ピロリドン中に分散させて正極スラリーを作製した。この正極スラリーを、厚みが20μmのアルミニウム箔の表面上に均一に塗布して140°Cの温度で乾燥させた後、1トン/cm2の圧力でプレスすることにより、正極シートを作製した。ここで、乾燥後のアルミニウム箔を除いた正極合材の重量が10.3mg/cm2となるように正極スラリーの塗布量を調整した。負極の作製次に、上記で作製されたスピネル型構造のリチウムチタン複合酸化物と、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で85:7.5:7.5となるように秤量し、混合して負極合材を作製した。この負極合材を、溶媒としてのN‐メチル‐2‐ピロリドン中に分散させて負極スラリーを作製した。この負極スラリーを、厚みが20μmのアルミニウム箔の表面上に均一に塗布して140°Cの温度で乾燥させた後、1トン/cm2の圧力でプレスすることにより、負極シートを作製した。ここで、乾燥後のアルミニウム箔を除いた負極合材の重量が10.5mg/cm2となるように負極スラリーの塗布量を調整した。上記で作製された正極シートと負極シートを用いて、実施例1と同様にしてコイン型非水電解質二次電池1を作製した。コイン型非水電解質二次電池1の充放電特性は、25°Cの恒温槽内にて、200μmの電流値、1.5~3.5Vの電圧範囲で10サイクル充放電させることにより、評価した。比較例3正極の作製実施例3と同様にして正極シートを作製した。負極の作製次に、負極活物質としてグラファイトと、導電剤としてアセチレンブラックと、結着材としてポリフッ化ビニリデンとを、重量比で90:5:5となるように秤量し、混合して負極合材を作製した。この負極合材を、溶媒としてのN‐メチル‐2‐ピロリドン中に分散させて負極スラリーを作製した。この負極スラリーを、厚みが8μmの銅箔の表面上に均一に塗布して120°Cの温度で乾燥させた後、1トン/cm2の圧力でプレスすることにより、負極シートを作製した。ここで、乾燥後の銅箔を除いた負極合材の重量が6.1mg/cm2となるように負極スラリーの塗布量を調整した。上記で作製された正極シートと負極シートを用いて、実施例1と同様にしてコイン型非水電解質二次電池1を作製した。コイン型非水電解質二次電池1の充放電特性は、25°Cの恒温槽内にて、200μAの電流値、3.0~4.7Vの電圧範囲で10サイクル充放電させることにより、評価した。なお、比較例3のコイン型非水電解質二次電池1は、負極として炭素材料を用いているため、スピネル型構造のリチウムチタン複合酸化物を負極に用いた実施例1~3と比較例1~2のコイン型非水電解質二次電池1と比較すると、短絡しやすい電池である。上記の実施例1~3と比較例1で作製されたコイン型非水電解質二次電池1の充放電曲線を、それぞれ、図2~図5に示す。また、上記の実施例1~5、比較例2~3で作製された層状結晶構造のリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物の焼成粉末について、X線回折装置RINT2500を用いて、50kV、250mA、走査スピード10°/min、0.02°ステップの条件で粉末X線回折測定を行った。粉末X線回折測定の結果から求めたc/a軸比、a軸長、および、c軸長を表1に示す。さらに、上記の実施例1~5と比較例1~3で作製されたコイン型非水電解質二次電池1の電池特性の評価結果として初回の放電容量と10サイクル後の容量維持率を表1に示す。表1において、実施例1~3と比較例1~2の初回の放電容量は負極活物質の単位重量当たりの1サイクル目の放電容量であり、比較例3の初回の放電容量は正極活物質の単位重量当たりの1サイクル目の放電容量である。なお、表1に示す電池特性の評価結果において10サイクル後の容量維持率を以下の式で算出した。10サイクル後の容量維持率[]={10サイクル目の放電容量/1サイクル目の放電容量}×100図2~図4に示すように、実施例1~3のコイン型非水電解質二次電池1では、充電初期と放電末期の電圧変化を大きくできるため、充電状態または充電度合いを容易に検出することができる。これに対して、図5に示すように、比較例1のコイン型非水電解質二次電池1では、充電初期の電位変化が平坦であるため、充電状態または充電度合いを検出することが困難である。表1に示す結果から、実施例1~3のコイン型非水電解質二次電池1では、c/a軸比が4.958以下であるため、10サイクル後の放電容量維持率が高く、良好なサイクル特性を得ることができる。これに対して、実施例4~5のコイン型非水電解質二次電池1では、c/a軸比が4.958を超えるため、実施例1~3と比べて、10サイクル後の放電容量維持率が低く、充放電サイクルに伴う容量低下が大きい。なお、比較例2~3のコイン型非水電解質二次電池1では、実施例1~3と比べて、10サイクル後の放電容量維持率が低く、充放電サイクルに伴う容量低下が大きい。今回開示された実施の形態と実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考慮されるべきである。本発明の範囲は以上の実施の形態と実施例ではなく、請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての修正と変形を含むものであることが意図される。