アイロン台組立体であって:第1の端部と第2の端部との間を長手方向に延びる実質的に平坦なアイロン掛け面を有する主台と;前記主台に一体且つ移動可能に接続され、前記主台の前記アイロン掛け面を広げるための翼部表面を有する、少なくとも1つの翼部と;を含む、アイロン台を有する、アイロン台組立体。前記アイロン台は、少なくとも2つの翼部を含み、それぞれの前記翼部は、前記主台に一体に且つ移動可能に接続されるとともに、前記主台の前記アイロン掛け面を広げるための翼部表面を有する、請求項1に記載のアイロン台組立体。前記翼部は、前記アイロン台を少なくとも2つの選択的な形態にするように配置可能であり、第1の形態では、前記翼部の少なくとも1つが前記主台の第1の端部において前記主台の前記アイロン掛け面を長手方向に広げるように配置される一方、他の前記翼部は前記アイロン面を横方向に広げるように配置されず、第2の形態では、前記翼部の少なくとも2つが、前記第1の端部に隣接する前記主台の対向する長手方向の側部において前記主台の前記アイロン掛け面を横方向に広げるように配置される一方、他の前記翼部は前記アイロン掛け面を前記長手方向に広げるように配置されない、請求項2に記載のアイロン台組立体。前記2つの翼部は、前記主台の固定された先細の先端の対向する長手方向の側部において、前記主台に移動可能に接続される、請求項2に記載のアイロン台組立体。少なくとも1つの翼部が、前記アイロン掛け面に実質的に平行に延びる回転軸の周りを回転可能であるように、前記主台にヒンジ式に接続される、請求項1乃至4のいずれか1項に記載のアイロン台組立体。少なくとも1つの翼部が、前記アイロン掛け面に実質的に直角に延びる回転軸の周りを回転可能であるように、前記主台にヒンジ式に接続される、請求項1乃至5のいずれか1項に記載のアイロン台組立体。少なくとも1つの翼部が、前記主台の非アイロン掛け側に配置される折畳み位置に移動可能である、請求項1乃至6のいずれか1項に記載のアイロン台組立体。前記主台及び前記翼部の一方は、ピボット軸方向に延びるピボットシャフトを備える一方、前記主台及び前記翼部のもう一方は、前記ピボットシャフトの少なくとも一部を回転可能且つ並進可能に受けるための長穴を備え、前記主台及び前記翼部の一方は、前記ピボット軸方向に実質的に直交する方向に延びる舌部を備える一方、前記主台及び前記翼部のもう一方は、前記舌部をスライド可能に受けるように構成された凹部を備え、前記翼部は、最初に前記舌部が前記凹部と並ぶ位置に前記翼部を回転させ、次に前記舌部が前記凹部によって支持される形で受け止められるように、前記翼部を前記主台に向かってスライドさせることによって、前記主台の前記アイロン掛け面を広げるように配置可能である、請求項5又は7に記載のアイロン台組立体。前記主台及び前記翼部の一方がボルトを備える一方、前記主台及び前記翼部の他方は、前記ボルトの少なくとも一部に係合するように構成された保持器を備え、前記ボルトは、前記翼部が前記主台の前記アイロン掛け面を広げるように配置されるとき、前記翼部及び前記主台の相互の配置をロックするように、少なくとも部分的に前記保持器によって係合可能である、請求項1乃至7のいずれか1項に記載のアイロン台組立体。前記ボルト及び前記保持器の少なくとも一方はバネ荷重を受け、前記ボルト及び前記保持器の前記少なくとも一方を駆動するバネは、前記ボルトを前記保持器に係合させるように構成される、請求項9に記載のアイロン台組立体。前記ボルトは、前記保持器の相補形の凹部によってぴったり受け入れられるように構成されるくさび形又は先細の端部部分を含む、請求項9又は10に記載のアイロン台組立体。前記ボルトは、前記翼部の非アイロン掛け側にスライド可能に接続され、前記保持器は、前記主台の非アイロン掛け側に配置され、前記保持器は前記ボルトの端部を受けるための凹部又は開口を有する、請求項9乃至11のいずれか1項に記載のアイロン台組立体。前記アイロン台は、2つの、及び2つ以下の翼部を含む、請求項1乃至12のいずれか1項に記載のアイロン台組立体。前記2つの翼部は、前記アイロン台を少なくとも2つの代替的な形態にするように配置可能であり、この形態の第1では、両方の翼部が前記主台の第1の端部において前記主台のアイロン掛け面を長手方向に広げるように配置され、この形態の第2では、前記両方の翼部が前記第1の端部に隣接する、対向する長手方向の側部において前記主台の前記アイロン掛け面を横方向に広げるように配置される、請求項2又は13に記載のアイロン台組立体。2つ以上の前記翼部の動きが、少なくとも2つの前記翼部の一方を動かすことが前記少なくとも2つの翼部のもう一方の動きに付随して起こるように連結される、請求項1乃至14のいずれか1項に記載のアイロン台組立体。しかしながら、正確な構造にかかわらず、取外し可能なアタッチメント自体は、アタッチメントが置き忘れられ易いため、好ましくないと見なされる。したがって、本発明の目的は、取外し可能なアタッチメントを使わずに変形され得るアイロン掛け面を持つアイロン台を特徴とするアイロン台組立体を提供することである。本発明の第1の態様は、アイロン台組立体を対象にする。組立体は、第1の端部と第2の端部との間を長手方向に延びる実質的に平坦なアイロン掛け面を有する主台と、少なくとも1つの翼部と、を含む、アイロン台を有し、この翼部は主台に一体且つ移動可能に接続され、主台のアイロン掛け面を広げるための翼部表面を有する。アイロン台組立体は、移動可能であるが不可分/除去できないように主台に接続された少なくとも1つの翼部を持つアイロン台を特徴とする。このような構造は、翼部が主台に対して再び方向を合わせられることを可能にする一方、翼部が異なる形態での使用の間で置き忘れられることを防ぐ。文脈が意味するように、本明細書で使用される用語翼部は、主台によって提供されるアイロン掛け面面積に比べて比較的小さい翼部表面面積を提供するアイロン台拡張部を意味する。翼部の翼部表面面積は、主台のアイロン掛け面面積の、好ましくは約3分の1、より好ましくは4分の1より小さくなり得る。本発明によるアイロン台組立体の詳細によれば、アイロン台は少なくとも2つの翼部を含むことができ、この翼部は、主台に一体に且つ移動可能に接続され得るとともに、主台のアイロン掛け面を広げるための翼部表面を有する。2つの翼部を有する1つの実施形態では、翼部は、アイロン台を少なくとも2つの選択的な形態にするように配置可能であり得る。第1の形態では、翼部の少なくとも1つが主台の第1の端部において主台のアイロン掛け面を長手方向に広げるように配置される一方、他の翼部はアイロン面を横方向に広げるように配置されない。第2の形態では、翼部の少なくとも2つが、第1の端部に隣接する主台の対向する長手方向の側部において主台のアイロン掛け面を横方向に広げるように配置される一方、他の翼部はアイロン掛け面を長手方向に広げるように配置されない。この実施形態では、翼部はしたがって、アイロン台の少なくとも2つの有利な形態を可能にし得る。第1の形態では、翼部の少なくとも1つは、アイロン掛け面を長手方向に広げるために、主台の第1の又は前方の端部に結合する先端翼部として機能する。この第1の形態では、翼部は主台の長手方向の側部から突出しない。したがって、長手方向にアイロン掛け面を広げない如何なる翼部も折畳み位置にある、例えば主台の非アイロン掛け側すなわち、手段のアイロン掛け面から離れる方向を向く側に配置される。先端翼部として機能する1つ又は複数の翼部は、ズボンの上の尻部分及びポケットの領域等、狭い衣服の部分への挿入を容易にするように、凸状に湾曲した又は先細の前端を持つアイロン台を提供し得る。第1の形態では、少なくとも2つの翼部が、主台の第1の又は前方の端部の近くで横方向に主台のアイロン掛け面を広げるように配置される。この場合、翼部はアイロン台の前方端部から突出しない。横方向にアイロン掛け面を広げない如何なる翼部も折畳み位置ある。第2の形態は、例えば、シャツの後ろの肩部分のアイロン掛けを容易にする自由端及び比較的に広いアイロン掛け面を提供する。アイロン台組立体は追加的に、記載のものの他に他のアイロン台の形態を可能にし得ることが理解される。2つの翼部を有する他の実施形態では、翼部は、主台の固定された、好ましくは先細の先端の対向する長手方向の側部で、主台に移動可能に、例えばヒンジ式に接続され得る。このようなアイロン台組立体の実施形態は、典型的には、移動可能な先端を特徴とする実施形態より構造がより単純であり得ると共に操作がより容易であり得る一方、1つは狭い衣服部分への挿入のための好ましくは先細の先端を特徴とし、1つは例えばシャツの後ろの肩部分のアイロン掛けを容易にする自由端のアイロン掛け面を特徴とする、2つのアイロン台の形態をそれでも可能にする。翼部は、主台に幾つかの方法で接続され得る。アイロン台組立体の1つの実施形態では、少なくとも1つの翼部が、アイロン掛け面に実質的に平行に延びる回転軸の周りを回転可能であるように、主台にヒンジ式に接続される。他の実施形態では、少なくとも1つの翼部が、主台のアイロン掛け面に実質的に直角に延びる回転軸の周りを回転可能であるように、主台にヒンジ式に接続される。使用中、主台のアイロン掛け面は典型的には水平に広がり得る。アイロン掛け面に実質的に平行に延びる軸の周りの回転はしたがって、実際的には水平軸周りの回転になり得る一方、アイロン掛け面に実質的に直角に延びる軸の周りの回転は、実際的には垂直軸周りの回転になり得る。単一の軸周りの回転を可能にする主台と翼部との間のヒンジ式の接続は、信頼性が高く操作し易い。さらに、このようなヒンジ式の接続は自ずと、翼部が、コンパクトな、翼部が主台の非アイロン掛け側に配置されるとともに翼部の非アイロン掛け側が主台の非アイロン掛け側を向く又は主台の非アイロン掛け側に当接する、折畳み位置に移動可能であることを可能にする。幾つかの又は全ての翼部がこのような折畳み位置に移動可能である場合、狭い空間へのアイロン台の保管が一般的に容易になることが明らかであろう。ヒンジ式の接続は、例えば、主台及び翼部両方の非アイロン側すなわち、典型的には下側に接続される1自由度のヒンジによって、実現することが経済的である。一般的に、90-180°又はそれ以上の角度の回転を可能にする如何なるヒンジも、実現するのに適切であり得る。例えば、ナックルヒンジ、持ち上げ式バレルヒンジ、電動ヒンジ、ピボット補強ヒンジ、隠しヒンジ及び摩擦ヒンジ任意の所望の回転角度で停止され得るが考慮される。ヒンジは、翼部を強制的に拡張された又は折りたたまれた位置にさせるために、例えば、バネ荷重によって付勢され得る。本発明の他の実施形態では、主台及び翼部の一方は、ピボット軸方向に延びるピボットシャフトを備え得る一方、主台及び翼部の他方は、このピボットシャフトの少なくとも一部を回転可能且つ並進可能に受けるための長穴を備え得る。主台及び翼部の一方は、ピボット軸方向に実質的に直交する方向に延びる舌部を備え得る一方、主台及び翼部の他方は、舌部をスライド可能に受けるように構成された凹部を備え得る。翼部は、最初に舌部が凹部と並ぶ位置に翼部を回転させ、次に、舌部が凹部によって支持される形で受け止められるように、翼部が主台に接触するまで、翼部を主台に向かってスライドさせることによって、主台のアイロン掛け面を拡張するように配置可能であり得る。翼部は好ましくは、翼部が折畳み位置にあるとき、主台から如何なる部品も突出することを防ぐために、ピボットシャフト及び舌部の両方を備え得る。本発明のさらに別の実施形態では、主台及び翼部の一方がボルトを備え得る一方、主台及び翼部の他方は、少なくともボルトの一部に係合するように構成されたボルト保持器を備え得る。ボルトは、翼部が主台のアイロン掛け面を拡張するように配置されるとき、翼部及び主台のこの相互の配置をロックするように、少なくとも部分的に保持器によって係合可能であり得る。このために、ボルト及び保持器は、互いに対して、移動可能に、特に少なくともスライド可能に、配置され得る。用語ボルト及び保持器は、広く解釈されるべきであるとともに、特に、ボルト及び保持器を連結することがアイロン掛けされることになる翼部に対する十分な支持を可能にするように、翼部表面が主台のアイロン掛け面を拡大する主台に対するある位置に翼部を締め付ける又は固定するように連結し得る任意の2つの手段を含むことを意図する。ボルトは、例えば、ロッド、バー、舌部、ロックスタッドを持つ本体等の形態を取り得る一方、保持器は典型的には、ボルトが少なくとも部分的に受入可能である、1つ又は複数の凹部、開口、スロット、通路等を持つ構成要素を含み得る。好適な実施形態では、ボルト及び保持器の少なくとも一方はバネ荷重を受け、関連するバネは、ボルト及び保持器を互いに係合させるように構成され得る。バネ荷重式ボルト及び/又は保持器は、翼部が主台のアイロン掛け面を広げる位置に配置されたとき、2つの部品が相互に係合する状態に閉まるようにされることを確実にする便利な自動ロック機構を可能にし得る。他の好適な実施形態では、ボルトは、保持器の相補形の凹部によってぴったり受け入れられるように構成されるくさび型又は先細の端部部分を含み得る。好ましくは上述のバネ力機構によって後退される、このようなロック機構は、翼部と主台との間の堅固な、安定した接続を可能にし得る。それは追加的に、主台のアイロン掛け面と翼部表面との間の正確な調整を制御し得る。さらに他の実施形態では、アイロン台は2つの、及び2つ以下の翼部を有し得る。2つの翼部は、アイロン台を少なくとも2つの代替的な形態にするように配置可能であり得る。この形態の第1では、両方の翼部が主台の第1の端部において主台のアイロン掛け面を長手方向に広げるように配置され、この形態の第2では、両方の翼部が主台の第1の端部に隣接する、対向する側部において主台のアイロン掛け面を横方向に広げるように配置される。したがって、2つの翼部は、3つの翼部がある台の形態を模倣するのに十分であり得る。アイロン台組立体の特定の有利な実施形態では、2つ以上の翼部の動きは、少なくとも2つの翼部の一方を動かすことが少なくとも2つの翼部のもう一方の動きに付随して起こるように連結され得る。第1の翼部は例えば、主台の第1の端部において主台にヒンジ式に接続され得る一方、第2及び第3の翼部は主台の対向する長手方向の側部にヒンジ式に接続され得るとともに、第2及び第3の翼部は、第1の翼部を、第1の翼部が主台のアイロン掛け面を長手方向に広げ、主台の非アイロン掛け側に対して第3及び第2の翼部を自動的に折畳ませる、そしてその逆の位置に配置するように、第1の翼部に接続され得る。このような構造は、アイロン台の形態を変化させる仕事を、特に必要な翼部の再配置操作の数を減らすことによって、大いに単純化する。いずれの実施形態でも、主台に対する1つ又は複数の翼部の動きは、伸縮性材料、好ましくは、縦糸及び横糸方向両方の少なくとも50の伸びを許容する織物材料で作られた、アイロン掛け面及び全ての翼部表面の両方を覆うように構成された、アイロン台カバーによって容易にされ得る。本発明のこれらの及び他の特徴および利点は、説明することを意図されるものであって本発明を限定するものではない添付の図面を参照して、本発明の幾つかの実施形態の以下の詳細な説明からより完全に理解されるであろう。図1Aは、本発明による例示的なアイロン台組立体1の概略斜視図である。アイロン台組立体1は、アイロン台組立体1は、細長い、概して長方形のアイロン台2を有し、このアイロン台2は、アイロン台2の非アイロン側又は下側に取付けられたそれ自体は従来の折畳み式の脚組立体4によって支持される。オプションのアイロン載せ台6がアイロン台2の後端に設けられる。アイロン台2は、主台20及びそこに移動可能に接続された3つの翼部40a-cを有する。先端翼部40aは、その翼部表面42aが主台のアイロン掛け面22と同一平面に接続するとともに広がるように、主台20の前方端部に配置される。側方翼部40b及び40cは、それらのそれぞれの翼部用面42b、42cも主台のアイロン掛け面22と同一平面に接続するとともに広がるように、前方端部に隣接して、主台の対向する長手方向の端部又は側部に配置される。説明のために、図1Aは全ての翼部40が広げられた動作位置で示される。しかし、実際的な使用中、翼部40の1つ又は複数が代替的なアイロン台の形態を提供するために、主台の非アイロン掛け側に対して折畳まれ得る。第1の形態では、例えば先端翼部40aはアイロン掛け面22を長手方向に広げ得る一方、側方翼部40b及び40cは主台の下部の折畳み位置に格納され得る。第2の形態では、側方翼部40b、40cはアイロン掛け面22を横方向に広げ得る一方、先端翼部40aは主台の非アイロン掛け側に対して折畳まれ得る。本発明によるアイロン台組立体1の1つの実施形態では、アイロン台2の翼部40の数は、図1Aの実施形態のものより小さく又は大きくなり得、そして例えば2つと等しくなり得る。2つの翼部を特徴とする1つの実施形態では、図1Aに示された先端翼部40aは、アイロン台2が、固定先端部及び、好ましくは固定先端部に隣接して、主台の対向する長手方向の側部において、主台に移動可能に、例えばヒンジ式に接続される2つの側方翼部40b、40cを持つ主台20を有するように、固定先端部によって置き換えられ得る。このような実施形態は、図1Bの底面図に概略的に示される。描かれた固定先端部32は、凸状に湾曲した前方端部34aによって接続される、2つの先細の実質的に直線の長手方向の端部34b、34cを有する。1組のヒンジ64は、アイロン台2が、図1Bの上の図に示された広げられた翼部40b、40cの形態、及び図1Bの下の図に示された翼部40b、40cがアイロン台2の先端部32の非アイロン側に対して折畳まれた形態に、交代で配置され得るように、翼部40b、40cを先細先端部32の各長手方向の端部34b、34cに移動可能に接続する。翼部40b、40cが広げられた位置にあるとき、それらの前方端部46b、46cは、固定端部32の湾曲した前端34aを延ばすように、固定端部32の湾曲した前端34aと実質的にそろう。別の実施形態では、図1Aの実施形態の3つの翼部、すなわち先端翼部40a及び側方翼部40b、40cは、主台20の前方端部における合成先端翼部として、及び主台の対向する長手方向の側部上の2つの側方翼部として、交代で配置され得る2つの翼部によって置き換えられ得る。例えば、図5を参照して記載される第5の例示的な実施形態を参照されたい。一般的に、アイロン台2の翼部40は、主台20に様々な方法で接続され得る。1つ又は複数の翼部40を主台20移動可能に接続するための接続機構の幾つかの有利な実施形態が、図2-6を参照して説明される。説明されることになる全ての実施形態が、図1Aに示された例示的なアイロン台組立体と互換性があるとは限らないことに留意されたい。例えば、図5を参照して説明される実施形態は、3つではなく2つの翼部40だけを含む一方、図6に描かれた実施形態は、3つの翼部40a-c全てが同時に広げられることを許容しない。図2A-Cは、アイロン台組立体1の翼部40及び主台20を相互に接続する接続機構の第1の例示的な実施形態の構造及び動作を、3つの連続した底面斜視図で概略的に示す。機構は、任意の翼部40すなわち、側方及び/又は先端翼部に適用可能であり、翼部はしたがって概して添え字無しに表される。図2Aは、主台20の非アイロン掛け側24に対して折畳まれた、折畳み位置にある翼部40を示す。翼部40は、直線の後方端部48及び湾曲した前方端部46を有する概して半楕円形である。湾曲した前方端部46は対称であり、その曲率は、いちばん端において端部が略直線であるように、湾曲部の中心において最大であるとともに湾曲部の端に向かって減少する。湾曲した前方端部46のいちばん端は、ほぼ直角に直線の後方端部48に接続する。翼部40の非アイロン掛け側に固定して取り付けられる、2つの離間して配置された舌部50が、翼部40から後方に突出する。同様に翼部40から後方に突出するのは、2つの舌部50の間の位置において翼部40の非アイロン掛け側44に固定して取付けられる概してT形延長部52である。T形延長部52の幅広の長い脚部54は、2つの舌部50と基本的に平行に延びる一方、横腕部56は2つの舌部に実質的に直交する方向に延びる。明らかになるように、横腕部56は、その周りを翼部40が回転可能になるピボットシャフトを形成する。主台の非アイロン掛け側24において、主台20は2つの離間して配置されたブラケット58を含み、その一方は他方の鏡像である。各ブラケット58は、主台20と実質的に平行に延び、翼部40のT形延長部52の横腕部56の端部を回転可能且つ並進可能に受ける、長穴60を含む。それぞれのブラケット58はさらに、主台20と実質的に平行に延び、舌部50をスライド可能に構成される、細長い凹部又はスロット62を含む。この目的を達成するために、凹部62は少なくともその前方側からアクセス可能である。図2A-Cは共同で、どのように翼部40が、その翼部表面42が主台20のアイロン掛け面22を広げる位置にされ得るかを示す。図2Aでは、翼部40はまだ主台20の非アイロン掛け側24に対して折畳まれ、アイロン台組立体1のコンパクトな保管を促進する、折畳み位置にある。翼部は、例えば、主台20及び翼部40の非アイロン掛け側24、44の対向する位置に配置された2つの磁石によって等、任意の適切なロック手段図示せずによって、この位置に保持され得る。この折畳み位置から、翼部40は、翼部40及び主台20を一直線に並べるように、そのピボットシャフト56の周りに約180度回転され得る。図2Bを参照されたい。この描かれた位置では、主台20の端部30は、翼部40の後方端部48に面する。さらに、翼部40の後部から突出する舌部50は、それぞれの凹部62と一直線に並ぶ。翼部40は、内側にスライドされることができ、翼部40の後方端部48が図2Cに示されるように主台20の端部30に接するまで、ピボットシャフト56を長穴60を通して後方に駆動すると同時に、舌部50を凹部62内にスライドさせる。図2Cに示された状況では、翼部の表面42は、主台20のアイロン掛け面22を広げる。凹部62に受け入れられた舌部50は、翼部40に対する支持をもたらし、それがアイロン掛けされることを可能にする。図2A-Cの実施形態では、翼部40がピボットシャフト56及び舌部50を備える一方、主台20は、ピボットシャフト受入長穴60及び舌部受入凹部62を提供するブラケット58を含む。他の実施形態では、これは必ずしもそうである必要はない。舌部50は好ましくは、翼部40が折畳み位置にあるときの主台20からの不必要な突出を排除するために翼部40に設けられ得るが、ピボットシャフト56及び長穴60は、主台20及び翼部40それぞれに同様に良好に設けられ得る。図3Aお呼び3Bは、翼部40をアイロン台組立体1の主台20に接続する接続機構のそれぞれ第2、第3の例示的な実施形態の構造を底面斜視図で概略的に示す。描かれた構造では、単純な、一自由度のヒンジ64が、翼部40及び主台20を非アイロン掛け側22、44において接続する。ヒンジ64は、翼部40が、翼部が主台の非アイロン掛け側に対して畳まれる図2A参照折畳み位置と、図3A及び図3Bそれぞれに示された動作位置との間で移動可能であるように、主台20に平行に延びる軸L周りに回転されることを可能にする。この後者の位置では、翼部の後端は主台20の前方又は側方端部に当接する。翼部40が実質的に主台20と同一平面に広がるので、その翼部表面42はアイロン掛け面22を広げる。翼部40を動作位置にロックするために、主台20及び翼部40の非アイロン掛け側24、44はボルト66及び1つ又は複数の保持器76を備える。図3Aの第2の実施形態では、翼部40の非アイロン掛け側44はU形ボルト又はバー66を備える。U形ボルト66のそれぞれの脚部68は、翼部40に一体に接続され、それぞれの脚部68にバネ72を介して接続するボルトガイド又はブラケット72を介してスライド可能に案内される。主台20の非アイロン掛け側24は、1対の保持器76を相補的に備える。それぞれの保持器76は、U形ボルト66の端に係合するように構成された凹部又は開口を備える。最適な安定性のために、保持器76は、回転軸Lの方向に沿って離間されるとともに、ヒンジ64の両側に配置される。翼部40が、図3Aに示されるように、主台20のアイロン掛け面22を広げるように配置されるとき、U形ボルト66の端は保持器76のそれぞれの凹部に一致して並ぶ。この位置では、バネ74は、翼部40及び主台20の相互の配置をロックするように、ボルト66を強制的に保持器76に向かわせ且つ保持器76に係合させる。U形ボルト66の容易な動作を促進するために、短い湾曲部分はハンドル70を備え得る。さらに、解放可能な保持手段が、バネ荷重式ボルト66を、保持機76から離れる適所に保持するために設けられ得る。保持手段は、例えば、ボルトが保持器76との係合から引き出されるとき、ボルトが翼部40の如何なるヒンジ動作にも干渉しない位置に自動的にロックされるように、U形ボルト66の脚部68の間に設けられたクロスバー69を捕まえるラッチ78の形態をとり得る。ボルト66を主台20の非アイロン掛け側24に且つ保持器76を翼部40の非アイロン掛け側44に配置することが可能であるが、より良い手動のボルト66のアクセスし易さ及び操作性をもたらすので、描かれた形態が好ましい。図3Bの第3の例示的な実施形態では、翼部40の非アイロン掛け側44は、ロッキングブロックの形態のボルト66を備え得る。ロッキングブロック66は、翼部40の非アイロン掛け側44に取り付けられ得るスライドブロック72の形態の幾つかの、例えば2つのボルトガイドの間にスライド可能に配置され得る。ロッキングブロック66とスライドブロック72との間のスライド接続は好ましくは、ロッキングブロックが、連続的に後方に、すなわち翼部40の後端に向かって駆動されるよう、効果的にバネ荷重されるようにされる。後方端部において、1つまたは複数の細長いロッキングスタッド68がロッキングブロック66から突出し得る。描かれた実施形態では、ロッキングスタッド68は、実質的に円柱形状を有する一方、それらの拘束されていない後方を向く端は、先細の又はくさび形形状を有する。前方端部において、ロッキングブロック66は一体化されたハンドル70を特徴とし得る。主台20の非アイロン掛け側24は保持器76を備え得る。保持器76は、ロッキングボルト66のロッキングスタッド68それぞれのための、接線方向に延びるガイド溝77が設けられ得る、実質的に円筒の部分を含み得る。保持器76の円筒部分の前方または後方に面する側において、ガイド溝77は、特にロッキングスタッド68の先細またはくさび形の端をぴったり受けるように形成され得る、半径方向に延びるロッキングスタッド受け入れスロット図示せず内で終端し得る。保持器76及びロッキングブロック66の両方はさらに、翼部を折畳み位置でロックするように、翼部40が折畳み位置にあるとき互いに引き付け得る磁石79を備え得る。代替実施形態では、磁石79は、例えば、機械的なスナップ又はキャッチ、或いはプラスチック又は金属フック等、翼部を折畳み位置に保持するように構成された他のキャッチ手段で置き換えられ得る。図3Bの第3の実施形態の動作は、図3Aの第2の実施形態のものと同様である。注目すべき特徴は、ロッキングブロック66のロッキングスタッド68は、スライドブロック72内のロッキングブロック66のバネ荷重式支持のために、折畳み位置から動作位置への、及びその反対の翼部40の回転中、保持器76のガイド溝77を連続的にスライドさせられることである。ロッキングスタッド68のこの案内は、いったん広げられている翼部40が動作位置に達すると、それらが保持器76のロッキングスタッド受け入れスロットに正確に一致することを確実にする。その点において、ロッキングスタッド68は、翼部40をしっかりと止めるとともにロックするように、補完的な形の受け入れスロットに押し込まれる。図4A-Cは、翼部40を主台20に接続する接続機構の第4の例示的な実施形態の構造及び動作を、3つの連続した斜視図で概略的に示す。第4の例示的な実施形態は、翼部40が主題20に2つの一自由度ヒンジを介して接続されるという点で、図3Bの第3の例示的な実施形態に似ている。ヒンジは、円筒形の開口を定める2つの離間して配置されたブラケット80によって形成され、それぞれの開口は、翼部40の非アイロン掛け側44に接続されるとともにその後部から突出する2つのクランク又は細長いS形支持バー82の角度のある端部を受ける。図3A-Bの第2及び第3の例示的実施形態のように、図4A-Cの第4の実施形態も、翼部40が動作位置にあるとき図4C参照、主台20と翼部40の相互の配置をロックするためのバネ荷重式ボルト84を含む。バネ荷重式ボルト84は、スライド86を含む。そのスライドの上に、2つの比較的小さい細長いボルト88がその長さに沿って異なる位置に設けられる。それぞれの小さいボルト88は、スライド86の長手方向に延びるとともに、傾斜した又は先細の先端部を含む。小さいボルト88を案内するための2つのガイドブラケット90が主台20の非アイロン掛け側24に配置される。各ガイドブラケット90は、1組の離間して配置されたリングを含む。各小さいボルト88は、小さいボルト88がスライド86にそれを介して接続される停止面87が、それぞれのブラケット90のリング91の間に配置されるように、それぞれのガイドブラケット90の1組のリング91を貫通する。圧縮バネ92が、小さいバネ88及びそれに取り付けられるスライド86にバネ荷重を与えるために、各停止面87とガイドブラケットリング91の1つとの間に設けられる。バネ荷重式簿あると84用保持器として機能する、前述の支持バー82は両方とも、小さいボルト88の少なくとも端を受けることができる凹部を備える。翼部40が図4Aに示された折畳み位置から図4Cに示された動作位置に変えられるとき、翼部40の支持バー82は、小さいボルト88の傾斜した先端と接触させられる。これは、小さいボルト88、したがってバネ荷重式ボルト84全体を、バネ力に抗して後方に押し出す。翼部40が動作位置に達するとき、支持バー82の凹部が小さいボルト88の先端に一致し図4C参照、バネ荷重式ボルト84が前方にパチッと閉まることを可能にし、小さいボルト88を、適所に翼部40をロックするように凹部内に押し込む。翼部40を解放するために、ユーザは、単純にスライド86を、小さいボルト88を支持バー82の凹部から引き抜くために、バネ力に抗して後方に引くことができ、したがって翼部40を回転のために解放する。図5Aは本発明によるアイロン台組立体の第5の実施形態を概略的に示す。主台20及び2つの翼部40を有するアイロン台2の2つの上面図を示している。2つの翼部40は、折畳み位置その位置では、翼部が典型的には主台の非アイロン掛け側に対して折り畳まれると動作位置との間で配置可能でないが、2つの動作位置の間で配置可能である。それぞれの2つの翼部40は、前方の楕円状に湾曲した前方端部によって接続された2つの相互に垂直に延びる直線の端部を有する、概して4分の1楕円形である。図5Aの左に示されたアイロン台2の上面図では、2つの翼部40は、アイロン掛け面22を長手方向に広げる半楕円形を形成するように主台20の前方端部26に配置される。2つの翼部40は、互いに、それぞれの直線の端部の一方に沿って接合する一方、それらの他方の直線の端部は、アイロン台2の直線の前方端部26と一直線になるとともに接する。アイロン台2のこの形態は、例えば、ズボンの尻の部分及び足の上部をアイロン掛けするのに、特に便利である。図5Aの右に示されたアイロン台の上面図では、2つの翼部40は、主台20の対向する長手方向の側部に代わりに配置される。それらのそれぞれの直線の端部の一方が主台の前方端部26と一直線に並ぶ一方、他方はそれぞれの長手方向の側部30に接する。したがって、翼部40は、前方端部26に隣接して主台20のアイロン掛け面22を横方向に広げる。この形態は、例えばシャツの肩部分をアイロン掛けするのに、特に便利である。図5B-Dは、どのように翼部40が主台20に接続されるかを一連の底面図で示す。翼部40は、翼部40の非アイロン掛け側に取付けられるとともに直線の端部に1つを越えて後ろ側から突出する、細長い支持バー94を含む。支持バー94の突出する自由端は、主台20の非アイロン掛け側24に取付けられたガイドブラケット98によって係合される、ガイドヘッド96を含む。ガイドブラケット98は、ガイドヘッド96を受けるとともに案内するように構成された、4分の1円形スロット100を備える。スロット100は、円形湾曲スロット部分によって接続される、2つの等しい長さの相互に垂直に延びる直線スロット部分を有する。2つの直線スロット部分は、前方端部26及び主台20の隣接する長手方向の端部30それぞれに垂直に延びる。さらに、各直線のスロット部分は、スロット部分を覆う力支持面102を備える。翼部40が、直線の端部の一方に沿って主台20に接合する動作位置にあるとき図5A右図参照、翼部40の支持バー94は直線スロット部分と平行に、ガイドブラケット98内に延びる。それぞれの直線スロット部分を覆う力支持面102はそのとき支持バー94に対する支持を提供し、翼部42がアイロン掛けされることを可能にする。アイロン台2の形態を変更するために、翼部40は、最初に主台20に対して外側に引っ張られ得る図5B参照。こうすることで、支持バー94の端部に設けられたガイドヘッド96は、4分の1円形スロット部分の端に達するまで、直線ガイド部分を通って外側へスライドする。今、翼部40は、翼部40を回転させるとともに支持バー94のガイドヘッド96をガイドブラケット98の円形湾曲スロットを通じてスライドさせることによって、アイロン台の角の周りを回転され得る図5C参照。ガイドヘッド96は円形湾曲スロット部分の他の端に達するとき、翼部40の再配向方向転換が終わる。翼部40は次に、主台20に対して再び内側に押されることができ、ガイドヘッド96を直線スロット部分の他方にスライドして入るとともに支持バー94を関連付けられた力支持面102にスライドして完全に係合する図5D参照。一般的に、本発明によるアイロン台組立体1のアイロン台2は、独立して操作され得る幾つかの翼部40を含む。すなわち、それぞれの翼部40は、主台20のアイロン掛け面22を広げるように配置され得る又は他の翼部の配置とは独立に折畳み位置にされ得る。しかし、このような実施形態では、アイロン台の形態の変更は-例えば、折畳まれた側方翼部40b、40cを加えた広げられた先端翼部40aを特徴とするものから、広げられた側方翼部40b、40cを加えた折畳まれた先端翼部40aを特徴するものへの-ユーザによって実行されることになる幾つかの別々の再調整動作を必要とする。これは、特に異なる形態が同じ衣服の異なる部分にアイロン掛けを行うのに便利であり得るので、不便であると見なされ得る。アイロン台の形態の再調整を、特に複雑な操作の数を減らすことによって容易にするために、2つ以上の翼部40の動作が連結され得る。例えば、先端翼部40a及び2つの側方翼部40b、40cを特徴とするアイロン台2の1つの実施形態では、2つの側方翼部が、一方が他方の位置および動作を自動的に鏡のように映すように、連結され得る。側方翼部40b、40cの動作は、完全に機械的に、或いは部分的に機械的に且つ部分的に電気的に、任意の適切な手段を用いて連結され得る。もちろん、側方翼部だけでなく、任意の2つ以上の翼部40も連結され得る。図6A-Bは、先端翼部40a及び2つの側方翼部40b、40cがそれらの動きを同期させるように機械的手段によって相互に接続されるアイロン台2の第6の実施形態を底面図で概略的に示す。それぞれの翼部40a-cは、非アイロン掛け側24、44a-cに取り付けられる1自由度のヒンジを用いて主台20に接続される。各側方翼部40b、40cはさらに、2つのユニバーサルジョイント108を含む3つの部分から成るリンク装置を用いて先端翼部40aに接続される。リンク装置の端部は、翼部40a-cの非アイロン掛け側44a-cに接続する。図6Aは、2つの側方翼部40b、40cが広げられる一方先端翼部40aが主台20の非アイロン掛け側に対して折畳まれる、アイロン台2の形態を示す。主台の非アイロン掛け側24及び先端翼部の非アイロン掛け側44aの対向する位置に配置される、2つの磁石110は、接触し、先端翼部40aを折畳み位置にロックする。先端翼部40aが、前述のリンク機構106を用いてどちらの側方翼部40b、40cにも接続されるという事実のために、側方翼部40b、40cの位置もロックされる。アイロン台の形態は、先端翼部40aを折畳み位置から広げられた位置に回転することによって、図6Bによって示されるものに容易に変更され得る。リンク機構106は、先端翼部40aのこの外向きの動きが側方翼部40b、40cの内向きの折畳みに付随して起こることを確実にする。主台の非アイロン掛け側24及び側方翼部の非アイロン掛け側44b、44cの対向する位置に配置された磁石110は、側方翼部40b、40cが、そして先端翼部40aも、適所に保持されることを確実にし得る。図7A-Cは、翼部40を主台20に接続し得る接続機構の第7の例示的な実施形態の構造及び動作を、3つの連続した底面斜視図で概略的に示す。この第7の実施形態では、翼部40は、主台20に、したがってそのアイロン掛け面22図7A-Cでは可視でないに実質的に垂直に伸びる、軸Mに沿った並進及び軸M周りの回転の両方によって、広がった位置と折畳み位置との間で移動可能であり得る。図7A-Cに示されるように、主台20は、主台の輪郭を定める外側フレーム112、及びフレーム112の内側に取付けられる支持板114を有し得る。ピボットピン124、反作用ピン125及び溝付きガイド132が、支持板114に固定して取付けられ得る。ピボットピン124は、翼部40がピボットピン124に沿って移動可能であるとともにピボットピン124周りに回転可能であるように、軸Mに沿って延びるとともに翼部40を貫通する。翼部40はさらに、そこにスライド可能に接続されるガイドピン126を取り付けられ得る。ガイドピン126の一方の端部端部は図7A-Cにおいて可視でないは、この端部がそこに設けられた部分円形スロットを通って案内され得るように、溝付きガイド132と連携するように構成され得る。溝付きガイド132の部分円形スロットの半径が、ガイドピン126及び溝付きガイド132が翼部40のピボットピン124の中心軸M周りの回転を容易にし得るように、ピボットピン124とガイドピン126との間の距離に対応し得ることが図7A-Cから明らかであろう。翼部40の回転運動を付勢するために、Vバネ128が翼部40の底面とピボットピン124の頂部との間に設けられ得る。Vバネ128の第1の脚部130はガイドピン126に接続され得る一方、第2の脚部130’は、リアクションピン125に接続され得る。構成は、Vバネが翼部40を内側に、主台20の下部の折畳み位置に向かって連続的に回転させるようにされ得る。内側への回転は、ガイドピン126が溝付きガイド132のスロットの内側端部に接触するとき停止され得る。さらに、翼部の内側への回転運動を引き起こすために、Vバネ128はさらに、ピボットピン124の中心軸Mに沿った翼部40の上方すなわち、図7A-Cの底面図の下方への並進運動を引き起こす。これは、第7の実施形態の動作が説明される以下で明らかにされる。翼部40の非アイロン掛け側はまた、翼部40を主台20に対して広げられた位置にロックするためのロック機構を備え得る。ロック機構は、例えばバネ荷重式スライドボルト116、ボルト116を付勢するようにバネホルダ120に設けられた1つ又は複数の圧縮バネ122、及びボルト116を操作するための、特に圧縮バネ122によって加えられるバネ力に抗して移動を容易にするための操作ハンドル118を有し得る。ボルト116は、ボルト116の内側部分図7A-Cに可視でないが、例えば主台フレーム112内又は主台フレーム112の上に設けられたスロット又は凹部等、保持器図7A-Cに可視でないに解放可能に係合され得るように、翼部40の通常垂直に延びる部分の開口を貫通する。第7の実施形態の動作が以下のように説明され、図7Aに描かれた広げられた翼部の形態から始まる。図7Aの状態では、ボルト116は、広がった位置で翼部をロックするために、主台20の保持器可視でないに係合するように翼部40を貫通する。ハンドル118を傾けることによって、ボルト116は圧縮バネ122のバネ力に抗して後方にスライドされ得るとともに、ボルト116と保持器との間のロックしている係合が解放され得る。第2のステップとして、翼部40は、ピボットピン124及びガイドピン126に沿って下方にすなわち、図7A-Cの底面図の上方に、図7Bに示された形態に動かされ得る。翼部40の底面とピボットピン124の頂部との間のVバネ128の存在のために、翼部のこの下方の動きは、Vバネのコイルをその軸に沿って圧縮するのに必要な小さい力を必要とする。いったん全翼部40が主台20の底面の高さの下に配置されると、Vバネ128は、図7Cに示された折り畳み位置への、ピボットピン124の中心軸M周りの翼部40の内側への回転を強いる。上述の手順は、翼部を折畳み位置から広がった位置に動かすように、反対に実行され得ることが理解され、この場合、ロック機構は、図7Aの向きにおいて翼部40を最終的には、自動的にロックする。本発明の例示の実施形態が、部分的に添付の図面を参照して、上で説明されているが、本発明がこれらの実施形態に限定されないことが理解されるべきである。開示された実施形態の変形形態は、図面、詳細な説明及び添付の特許請求の範囲の検討から、特許請求の範囲に記載された発明を実施するのに、当業者によって理解され得るとともに生み出され得る。この明細書を通じて1つの実施形態又は実施形態の記載は、実施形態に関連して記載された特定の特徴、構造又は性質が本発明の少なくとも1つの実施形態に含まれることを意味する。したがって、この明細書を通じた様々な場所における1つの実施形態では又は実施形態ではの表現の出現は、必ずしも全てが同じ実施形態を参照する必要がない。さらに、1つ又は複数の実施形態の特定の特徴、構造、又は性質は、新しい、明示されていない実施形態を形成するために任意の適切な方法で組み合わされ得る。