シリンダ中心軸に対して偏心して、ピストン頂部に形成された凹部と、前記ピストン頂部の上端面と前記凹部の側面とを繋げるテーパ部と、を備え、前記ピストン頂部の第1部分における、前記テーパ部と燃焼室上壁面との間に形成される空間の体積であるテーパ部体積は、前記第1部分より前記シリンダ中心軸からの前記凹部の偏心方向に近い第2部分におけるテーパ部体積よりも、大きいことを特徴とする内燃機関の燃焼室構造。前記第1部分における、前記テーパ部の前記上端面と同じ高さの面からの距離であるテーパ部深さは、前記第2部分におけるテーパ部深さよりも、大きいことを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の燃焼室構造。前記第1部分における、前記テーパ部と前記上端面との境界部分であるテーパ部外縁部から、前記テーパ部と前記凹部の側面との境界部分であるテーパ部内縁部までの、前記シリンダ中心軸に対して垂直な面方向の距離であるテーパ部幅は、前記第2部分におけるテーパ部幅よりも、大きいことを特徴とする請求項1又は2に記載の内燃機関の燃焼室構造。前記ピストン頂部の第3部分におけるテーパ部体積は、前記第3部分よりも燃焼室に流入するスワール流の流速の遅い第4部分におけるテーパ部体積よりも、大きいことを特徴とする請求項1から3のいずれか1項記載の内燃機関の燃焼室構造。互いに異なる径を有する2つの吸気弁が配置される燃焼室構造において、前記2つの吸気弁のそれぞれに対応して、前記ピストン頂部に形成された2つのバルブリセスを備え、前記2つのバルブリセスのうち、径の大きな吸気弁に対応する大きなバルブリセスが形成された領域は、径の小さな吸気弁に対応する小さなバルブリセスが形成された領域よりも、スワール流の流速が速くなる領域であることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の内燃機関の燃焼室構造。特許文献1の構成では、燃焼室を構成する凹部はシリンダ中心から偏心して配置され、リップ部から形成されるテーパ部も凹部外周部に対称に形成されている。従って、この燃焼室構造においては、スキッシュエリアの大きさに差が生じる。スキッシュエリアの大きさに差がある場合、スキッシュエリアの小さい領域では燃料過多となり、スキッシュエリアが大きい領域では空気過多となりやすい。その結果、空気利用率が低下するといった事態を生じ得る。また、スキッシュエリアの偏りによりシリンダ内での流動に偏りが生じ、特に大スキッシュエリア側でガス流速が早くなるため、冷却損失が大きくなりやすい。従って、この発明は上記課題を解決することを目的とし、燃焼室の凹部がシリンダ中心軸から偏心して配置される場合にも、シリンダ内のガス流動を均質にして冷却損失の低減を図りつつ、空気利用率を改善できるよう改良した内燃機関の燃焼室構造を提供することを目的とする。本発明は、上記の目的を達成するため、内燃機関の燃焼室構造であって、ピストン頂部に、シリンダ中心軸に対して偏心して形成された凹部と、ピストン頂部の上端面と凹部の側面とを繋げるテーパ部とを備える。テーパ部は、ピストン頂部の第1部分におけるテーパ部体積が、第1部分よりシリンダ中心軸からの凹部の偏心方向に近い第2部分におけるテーパ部体積よりも大きくなるように形成されている。なおここで、テーパ部体積は、テーパ部と燃焼室上壁面との間に形成される空間の体積である。また、本発明において、テーパ部は、第1部分におけるテーパ部深さが、第2部分におけるテーパ部深さよりも大きくなるように形成されたものとしてもよい。なおここで、テーパ部深さは、テーパ部の前記上端面と同じ高さの面からの距離である。また、本発明において、テーパ部は、第1部分におけるテーパ部幅が、第2部分におけるテーパ部幅よりも大きくなるように形成されたものとしてもよい。なおここで、テーパ部幅は、テーパ部と上端面との境界部分であるテーパ部外縁部から、テーパ部と凹部の側面との境界部分であるテーパ部内縁部までの、シリンダ中心軸に対して垂直な面方向の距離である。また、本発明において、テーパ部は、ピストン頂部の第3部分におけるテーパ部体積が、第3部分よりも燃焼室に流入するスワール流の流速の遅い第4部分におけるテーパ部体積よりも、大きくなるように形成されたものとしてもよい。また、本発明は、互いに異なる径を有する2つの吸気弁が配置される燃焼室構造に適用することができる。この場合、2つの吸気弁のそれぞれに対応して、前記ピストン頂部に形成された2つのバルブリセスを備えるものとし、2つのバルブリセスのうち、径の大きな吸気弁に対応する大きなバルブリセスが形成された領域が、径の小さな吸気弁に対応する小さなバルブリセスが形成された領域よりも、スワール流の流速が速くなる領域としたものであってもよい。ピストン頂部に形成され燃焼室を構成する凹部であるキャビティが、シリンダ中心軸に対して偏心して配置される場合、スキッシュエリアの表面積は、キャビティの偏心方向に近い領域に比べ、偏心方向とは逆方向にある領域の方が大きくなる。しかしこの点、本発明によれば、キャビティの偏心方向に近い部分第2部分に比べ偏心方向から遠い部分第1部分、即ち、スキッシュエリアが大きくなる部分において、テーパ部体積がより大きく確保されている。これにより、大スキッシュエリアにおいても混合気の導出を促進して残存空気を低減することができ、空気利用率を向上させることができる。また、全体にガスの流動を均質化することができ、冷却損失の低減を図ることができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において、同一または相当する部分には同一符号を付してその説明を簡略化ないし省略する。実施の形態1.図1及び図2は、本発明の実施の形態1のピストンについて説明するための図であり、図1はピストンのシリンダ中心軸C1を含み、かつシリンダ中心軸C1に平行な方向の断面、図2はピストン頂部を上から即ち、図1の紙面上方向から見た上面を表している。本実施の形態1のピストン10は、ディーゼルエンジンの各シリンダ内に搭載され用いられ、各シリンダ内でシリンダヘッドを上壁面とする燃焼室を構成する。図1に示されるようにピストン10は、ピストン10の頂部に凹状に形成された、燃焼室を構成する空間であるキャビティ12を有している。キャビティ12の底面14には、キャビティ12の中央部分に向けて円錐状に突出する突出部16が設けられている。キャビティ12の底面14は曲面14aを介して緩やかに側面18に連続する。キャビティ12の側面18は、シリンダ中心軸C1方向に概ね平行に上方向に伸びる壁面である。本実施の形態1において、シリンダの中心軸C1と、キャビティ12の中心C2とは、ずれた状態で配置されており、図1及び図2においては、図面右方向に偏心して形成されている。以下、シリンダ中心軸C1からキャビティ中心C2に向かう方向図面右方向を、キャビティ12の偏心方向とも称することとする。キャビティ12の側面18は、ピストン10の頂部に形成されたテーパ部20に、テーパ部20のR形状の曲面20aを介して続いている。更に、テーパ部20はピストン10頂部の上端面22に続いている。つまり、曲面20aを含むテーパ部20は、ピストン10の上端面である上端面22とキャビティ12の側面18とを繋ぐ面であって、シリンダ水平面即ち、シリンダ中心軸C1に垂直な面に対して斜めに形成された面である。図2に示すようにピストン10の上方から見た場合、テーパ部20と上端面22との境界線、つまりテーパ部20の外縁部20bは、その中心が、シリンダの中心軸C1と同一の位置になるように形成されている。以下の実施の形態において、スキッシュエリア30は、ピストン10が上死点に達したときに、キャビティ12よりも外周側にできるピストン10の頂部とシリンダヘッド図示せずとの隙間である。つまり本実施の形態1では、上端面22及びテーパ部20とシリンダヘッドとの間の空間がスキッシュエリア30となる。また、以下の実施の形態において、深さといった場合、シリンダ中心軸C1方向の距離を表し、幅といった場合、シリンダ中心軸C1に垂直な面である水平面方向の距離を表すものとする。テーパ部深さHは、テーパ部20の曲面20aと側面18との境界線であるテーパ部20の内縁部20c上の各点から、上端面22までの垂直方向の距離を表す。また、スキッシュエリア幅Wとは、テーパ部20の内縁部20cと上端面22の外周円22aとの水平方向の最短距離を意味するものとする。以下、本実施の形態1のピストン10のスキッシュエリア30の構成について説明する。図3は、本実施の形態1における、ピストン10のスキッシュエリア幅Wに対する、テーパ部深さH及びスキッシュエリア30の体積について説明するための図である。図3において、横軸は角度θ、縦軸はテーパ部深さH、又はスキッシュエリア30の体積を表し、曲線aはテーパ部深さH、曲線bはスキッシュエリア30の体積を表している。図3において、角度θは、頂角をキャビティ中心C2とし、シリンダ中心軸C1とキャビティ中心C2とを結ぶ線分を、偏心方向に延長した線をθ=0度とした場合の角度である。キャビティ12はθ=0度方向に偏心しているため、ピストン10の頂部のキャビティ12より外側の部分の幅であるスキッシュエリア幅Wは、図3に示されるように、θ=180度で最大となり、θ=0度又は360度側に向けて徐々に小さくなり、θ=0度又は360度において最小となる。また、テーパ部20の外縁部20bは、シリンダ中心軸C1と同心となるように形成され、シリンダ中心軸C1に対し、キャビティ12はθ=0度方向に偏心している。従って、ピストン上端面22の幅は全体に均一である。一方、テーパ部20の幅は、外縁部20bと内縁部20cとの水平距離も、その偏心方向であるθ=0度又は360度において最小幅となり、偏心方向とは反対方向のθ=180度側に向けて徐々に大きくなり、θ=180度で最大幅となる。更に、本実施の形態1では、図3の曲線aに示されるように、スキッシュエリア幅Wが大きくなるにつれて、テーパ部深さHが徐々に深くなるように形成されている。つまり、テーパ部深さHは、θ=0度又は360度で最小となり、θ=180度方向に向けて徐々に大きくなり、θ=180度で最大の深さとなる。即ち、本実施の形態1では、スキッシュエリアの幅Wが大きくなるに連れて、テーパ部深さHと、テーパ部20の幅とが共に大きくなるように形成されている。従って、曲線bに示されるように、スキッシュエリア30の体積も、スキッシュエリア幅Wが大きくなるに連れて大きくなっている。言い換えると、ピストン頂部のある部分第1部分における、テーパ部20の幅、深さは、ある部分よりも偏心方向θ=0度に近い他の部分第2部分のテーパ部20の幅、深さよりも大きくなっている。従って、ある部分第1部分のテーパ部体積は、他の部分第2部分のテーパ部体積より大きく、ある部分第1部分のスキッシュエリア体積は、他の部分第2部分のスキッシュエリア体積より大きくなっている。上記のように構成された本実施の形態1の燃焼室構造により、より大きなスキッシュエリア30には、より大きなテーパ部20が設けられる。これにより、大スキッシュエリア30aにおいて混合気の流速を低下させることができる。従って、熱伝達率を低下させることができ、ピストン10の温度上昇等による冷却損失を低減させることができる。また残存空気が多くなりやすい大スキッシュエリア30a側で、テーパ部20がより深くなるように構成されている。これにより、大スキッシュエリア30aへの混合気導出を促進することができ、空気利用率を向上させることができる。図4は、本発明の実施の形態1の燃焼室構造、NOx排出量に対する冷却損失について説明するための図である。図4において横軸はNOx排出量gkWhを示し、縦軸は冷却損失を表す。また、△でプロットした線は、本実施の形態1の燃焼室構造の場合を示し、比較のため、従来の燃焼室構造の場合の燃焼例を○でプロットした線で表している。図4から、本実施の形態1の燃焼室構造を用いた場合、従来の場合に比べて冷却損失が大きく低減されていることが確認される。図5は、本発明の実施の形態1の燃焼室構造による、NOx排出量に対する、スモーク排出量について説明するための図である。図5において、横軸はNOx排出量gkwh、縦軸はスモーク排出量FSNを表している。また、△でプロットした線は、本実施の形態1の燃焼室構造の場合を表し、比較のため、従来形状の燃焼室構造の場合の燃焼例を○でプロットした線で表している。図5から、本実施の形態1の燃焼室構造の場合、従来の場合に比べて、NOx排出量及びスモーク排出量が共に低減されていることが確認される。なお、本実施の形態1の図1、図2では、テーパ部20と側面18との間がR形状の曲面20aにより連結されている場合について説明した。このように曲面20aを設けることにより、エッジ部の温度上昇をより効果的に抑制し、冷却損失の改善及びピストンの変形や溶損防止を図ることができる。しかし、本実施の形態1では、これに限るものではなく、テーパ部20と側面18とが平面で角張った状態で連結し、R形状に加工された曲面20aを有しないものであってもよい。また、本実施の形態1では、スキッシュエリア30が大きくなるに連れて、テーパ部20の幅及び深さHが共に大きくなる構成とし、これによりスキッシュエリア幅Wが大きくなるに連れて、スキッシュエリア体積も大きくなる場合について説明した。しかし、本発明はこれに限るものではなく、例えば、スキッシュエリア30の幅Wが大きくなるに連れて、テーパ部深さHのみが深くなるようにし、テーパ部20の幅は一律、あるいはスキッシュエリア幅Wとは無関係に変化させたものであってもよい。また、スキッシュエリア幅Wが大きくなるに連れて、テーパ部20の幅のみが広くなる構成とし、テーパ部深さHは、一律、あるいはスキッシュエリア幅Wとは無関係に深さが変化するものであってもよい。このような構成であっても、スキッシュエリア幅Wが大きくなるに連れて、スキッシュエリア30の体積を大きくすることができ、空気利用率を向上させ、スモーク排出量を低減化することができる。これは以下の実施の形態についても同様である。また、本実施の形態1では、テーパ部20の外縁部20bの中心が、シリンダ中心軸C1と一致するように構成されている場合について説明した。しかし、本発明はこれに限るものではなく、シリンダ中心軸C1と、テーパ部20の外縁部20bの中心は、ずれているものであってもよい。また、テーパ部20の外縁部20bは、ピストン10の頂部を上から見た場合に円形に形成されているものに限らず、例えば、楕円形状に形成されたものであってもよい。これらの場合にも、スキッシュエリア幅Wが大きい領域において、テーパ部20の幅及び又はテーパ部深さが大きくなるようにテーパ部20を形成することで、スキッシュエリア30の体積を大きく確保することができる。これにより空気利用率を向上させることができ、スモーク排出量の低減を図ることができる。これは、以下の実施の形態においても同様である。また、本実施の形態1では、スキッシュエリア30が大きくなるにつれて、徐々に、テーパ部深さH、テーパ部20の幅を大きくすることで、スキッシュエリア30の体積が徐々に大きくなるように構成された場合について説明した。しかし、この発明において、スキッシュエリア30の体積の変化はこれに限るものではなく、テーパ部の幅や深さH、及びスキッシュエリア30の体積が、領域ごとに段階的に変化するものとしてもよい。つまり、スキッシュエリア30が大きなある領域第1部分内におけるテーパ部深さH及び又は幅が、スキッシュエリア30がある領域より小さな他の領域第2領域内のテーパ部深さH及び又は幅に比べて、大きくなるように形成したものであってもよい。これは、以下の実施の形態においても同様である。また、本実施の形態1では、スキッシュエリア幅Wが大きい場合ほど、テーパ部深さHとテーパ部20の幅が大きくなるようにテーパ部20を形成することで、スキッシュエリア体積が大きくなるように構成する場合について説明した。しかし、この発明において、スキッシュエリア30の構成は、このような構成に限られず、例えば、スキッシュエリア幅Wを全体に均一としたものであってもよい。図6及び図7は、本発明の実施の形態1のピストン10の他の形状例を説明するための図である。図6に示される例では、図1のようにテーパ部20が設けられておらず、キャビティ112の側面118は、直接、ピストン10の上端面122に連結している。この例では、スキッシュエリア幅W、即ち上端面122の幅が、燃焼室全体で同じ大きさになるように、キャビティ112の側面118の角度を変化させている。即ち、キャビティ112の偏心方向θ=0度、360度にある部分で、側面118と上端面122との角度は、最小角度αとなり、偏心方向から離れるに連れてその角度は徐々に大きくなり、偏心方向と反対側θ=180度において、側面118と上端面122との角度は最大角度βとなるように構成されている。図7に示される例では、キャビティ212の底面214の円錐状突出部216が、キャビティ中心C2からずらして形成されている。一方、キャビティ212を上側から見た場合、キャビティ212の側面218と上端面222との境界線212aの中心は、シリンダ中心軸C1と一致するように構成されている。即ち、図7の燃焼室構造では、円錐状突出部216の中心C3と側面218との幅は、円錐状突出部216の偏心方向の延長上にある部分で最小距離L2となり、偏心方向から離れるに連れて徐々に長くなり、偏心方向と反対側において最大距離L1となる。これにより、スキッシュエリア幅Wは、燃焼室全体で均一とされる。図6、7の構成のように、スキッシュエリアの大きさを燃焼室全体に均等とすることで、冷却損失の低減やスモーク排出量の低減を図ることができる。また、図6、7の例では、側面118と上端面122との連結部又は側面218と上端面222との連結部が、角張ったエッジ状となっている場合について図示した。しかし、この発明はこれに限るものではなく、側面118又は218と、上端面122又は222との連結部がR形状に加工されたものであってもよい。これにより、エッジ部の温度上昇を更に効果的に抑制して冷却損失を改善し、ピストン10の熱応力により変形や溶損を抑制することができる。実施の形態2.図8は、本発明の実施の形態2のピストンについて説明するための図である。図8に示されるピストンは、テーパ部20の外縁部20aの中心C4の位置が異なる点を除き、図1、図2のピストン10と同一のものである。例えば、図1、図2の燃焼室構成のように、キャビティ12が偏心して形成されている燃焼室において、スキッシュエリア体積が同じエリア、即ち、偏心方向に対して対称なエリアにおいても、スワール流の下流の方が、スワール流速が速くなることが解っている。従って、本実施の形態2においても、キャビティ12の中心C2が、シリンダの中心C1から偏心して形成されている。この構成により、偏心方向に対して互いに対称となる部分において、スキッシュエリア幅Wが同じとなる。更に、本実施の形態2では、テーパ部20の外縁部20bの中心C4を、スワール流速が速くなる領域側に偏心させる。これにより、スキッシュエリア幅Wが同じ偏心方向に対し対称位置にある領域を比較した場合に、スワール流速が速い領域第3部分側のテーパ部20の幅Xが、スワール流速が遅い領域第4部分側のテーパ部20の幅Xよりも大きくなる。具体的に、図8に示されるように、下方からのスワール流が発生している場合には、テーパ部20の外縁部中心C4をシリンダ中心軸C1から、中心軸C1とキャビティ中心C2とを結ぶ線分θ=0度の線分に対して垂直上方向θ=90度方向に偏心させる。これにより、同じスキッシュエリア幅の部分を比較した場合に、スワール流速が速くなる部分第3部分の方がテーパ部20の幅が大きくなる。これにより、スワール流速が速くなる領域でスキッシュエリア体積を大きく確保することができる。このように、流速方向のスキッシュエリア体積を大きくとることで、シリンダ内のガスの流動を均質化させることができる。これにより混合気の混合状態を改善し、冷却損失を向上させることができる。なお、本実施の形態2では、テーパ部20の外縁部20bの中心C4を、シリンダ中心軸C1から、θ=90度方向に偏心させる場合について説明した。しかし、この発明はこれに限るものではなく、同じスキッシュエリア幅Wの部分を比較した場合にスワール流速が早くなる部分側のテーパ部20の幅Xがより広くなるように、テーパ部20をずらしたものであればよい。また、本発明においてテーパ部20の幅Xの変化は、本実施の形態1のように、スワール流速の方向に向けて徐々に変化するものに限るものではない。例えば、スワール流速に大きな差が生じやすい2以上の領域を特定し、領域間で同一のスキッシュエリア幅のテーパ部を比較した場合に、スワール流速の速い領域内のテーパ部の幅が広くなるように、段階的にテーパ部の幅に変化をつけたものであってもよい。これは、以下の実施の形態においても同様である。また、本実施の形態2では、テーパ部20の幅を変化させることで、スワール流速の速い領域のスキッシュエリア体積を相対的に大きくする場合について説明した。しかし、本発明はこれに限るものではなく、同一のスキッシュエリア幅の領域を比較した場合に、スワール流速の速い領域のテーパ部深さHが、深くなるように、テーパ部深さを、徐々に又は段階的に変化させたものであってもよい。更に、本発明は、これらを組み合わせ、テーパ部20の幅とテーパ部深さの双方を変化させたものであってもよい。これは、以下の実施の形態においても同様である。実施の形態3.図9は、本発明の実施の形態3のピストンについて説明するための図である。図9に示されるピストン10は、2つずつの吸気弁が設置され、かつ、その吸気弁の径が異なるシリンダに用いられる。ピストン10は、その頂面に、径の異なる吸気弁に応じたバルブリセス40が形成されている点と、テーパ部20の外縁部20aの中心C4の位置が、シフトされている点を除き、図1、図2に示したピストン10と同一である。ここで、バルブリセスは、吸気弁開弁時の吸気弁とピストン頂部との干渉を避けるために設けられたピストン頂部のくぼみである。本実施の形態3の燃焼室では、紙面下方から上方に向けた矢印方向のスワール流が発生するものとする。上記したようにスワール流下流側の流速は、スワール流上流側の流速に比べて速くなる。この場合、スワール流上流側に、径の小さな吸気弁が設置され、下流側に径の大きな吸気弁が設置される。図9に示されるように、ピストンの頂部には、スワール流上流側に、径の小さな吸気弁に対応した小リセス40aが形成されている。また、スワール流下流側には、径の大きな吸気弁にバルブに対応して、小リセス40aより大きな大リセス40bが形成されている。このように、大リセス40bをスワール流下流側に設けることで、大リセス40b側で、混合気の流動を減衰させることができ、シリンダ内でのガスの流動を均質化させることができる。更に、本実施の形態3では、実施の形態2と同様に、テーパ部20の外縁部20bの中心C4が、スワール流の下流側である大リセス40b側に偏心されている。具体的には、シリンダ中心軸C1とキャビティ中心C2とを結ぶ線分に対し垂直上方向θ=90度方向に、シリンダ中心軸C1を偏心した位置に、テーパ部20の外縁部20bの中心C4がくるように、テーパ部20を形成する。これにより、同じスキッシュエリア幅の領域を比較した場合に、大リセス40bが設けられた側において、テーパ部20の幅が大きくなり、スキッシュエリア体積を大きく確保することができる。これにより、大リセス40b側における残存空気量を低減することができ、空気利用率を改善することができる。なお、以上の実施の形態3では、大リセス40b側に、テーパ部20の外縁部aを偏心させて、大リセス40b側で、よりスキッシュエリア30の体積が大きくなるようにした場合について説明した。しかし、この発明はこれに限るものではなく、外縁部20bの中心は、大リセス40b側に偏心されていないものであってもよい。つまり、スキッシュエリア幅Wが同じ領域同士を比べた場合に、バルブリセスによる窪み分の体積差を除き、大リセス40b側と小リセス40a側とで、同じスキッシュエリア30の体積が確保されるように構成されたものであってもよい。また、本実施の形態3では、実施の形態2と同様に、外縁部20bの中心C4を、偏心方向に垂直方向にずらすことで、テーパ部20の幅を徐々に変化させた場合について説明した。しかし、この発明はこれに限るものではなく、大リセス40bが形成された領域と小リセス40aが形成された領域の、同じスキッシュエリア幅の部分を比較した場合に、大リセス40b側のスキッシュエリア体積が、小リセス40b側のスキッシュエリア体積よりも大きくなるように、徐々に、又は段階的にスキッシュエリア体積を変化させたものであればよい。なお、以上の実施の形態において各要素の個数、数量、量、範囲等の数に言及した場合、特に明示した場合や原理的に明らかにその数に特定される場合を除いて、その言及した数に、この発明が限定されるものではない。また、この実施の形態において説明する構造等は、特に明示した場合や明らかに原理的にそれに特定される場合を除いて、この発明に必ずしも必須のものではない。