"空気タイヤ10A,10Bであって、前記空気タイヤは、該空気タイヤの内部空間部Vを部分的に画定する内側封止層40を有する空気タイヤにおいて、前記空気タイヤは、前記内側封止層40に対して半径方向内側に位置決めされた自己シール層と呼ばれる少なくとも1つの自己シール製品O1,O2の層54を有し、前記自己シール層54は、中間平面Mから前記空気タイヤ10A,10Bの外部に向かって軸方向に増大した耐クリープ性指標l1,l2を有する、ことを特徴とする空気タイヤ10A,10B。前記自己シール製品は、主要エラストマーとしての少なくとも1つのジエンエラストマー、固体エラストマーの100部当たり20~90重量部の炭化水素樹脂、ガラス転移温度が-10°Cを下回る固体エラストマーの100部当たり最大で60重量部の液体可塑化剤及び固体エラストマーの100部当たり最大で60重量部の充填剤を含む、請求項1記載の空気タイヤ10A,10B。前記自己シール層54中の前記液体可塑化剤含有量は、前記自己シール層54の軸方向中央部分において最大であり、前記自己シール層54の軸方向端部分において最小である、請求項2記載の空気タイヤ10A,10B。前記自己シール層中の液体可塑化剤含有量の軸方向変化分は、固体エラストマーの100部当たり5部を超える、請求項3記載の空気タイヤ10A,10B。前記自己シール層54中の前記充填剤含有量は、前記自己シール層54の軸方向中央部分において最小であり、前記自己シール層54の軸方向端部分において最大である、請求項2~4のいずれか1項に記載の空気タイヤ10A,10B。前記自己シール製品は、架橋系を更に含み、前記架橋系含有量は、前記自己シール層54の軸方向中央部分において最小であり、前記自己シール層54の軸方向端部分において最大である、請求項1~5のいずれか1項に記載の空気タイヤ10A,10B。前記自己シール層54は、第1及び第2の別個の自己シール製品O1,O2のそれぞれの第1及び第2の層56,58を有し、前記第1の自己シール製品の前記第1の層は、前記空気タイヤの軸方向中央部分内に位置決めされた第2の自己シール製品の前記第2の層の両側に軸方向に位置決めされ、前記第1の自己シール製品O1は、前記第2の自己シール製品O2の耐クリープ性指標l2よりも大きい耐クリープ性指標l1を有する、請求項1~6のいずれか1項に記載の空気タイヤ10A,10B。前記第1の自己シール製品O1は、固体エラストマーの100部当たり20~70重量部の炭化水素樹脂、固体エラストマーの100部当たり最大で20重量部の液体可塑化剤及び固体エラストマーの100部当たり最大で60重量部の充填剤を含む、請求項1~7のいずれか1項に記載の空気タイヤ10A,10B。前記第2の自己シール製品O2は、固体エラストマーの100部当たり30~90重量部の炭化水素樹脂、固体エラストマーの100部当たり最大で60重量部の液体可塑化剤及び固体エラストマーの100部当たり最大で30重量部の充填剤を含む、請求項7又は8記載の空気タイヤ10A,10B。前記耐クリープ性指標は、L型ロータを用いて60°Cで得られたムーニー粘度測定値であり、前記自己シール層54中の前記耐クリープ性指標l1,l2のばらつきの幅は、3~25ムーニー単位UMである、請求項1~9のいずれか1項に記載の空気タイヤ10A,10B。前記自己シール層54中の前記耐クリープ性指標l1,l2のばらつきの幅は、5~20ムーニー単位UMである、請求項10記載の空気タイヤ10A,10B。生の空気タイヤ10A,10Bを製造する方法であって、自己シール層と呼ばれている少なくとも1つの自己シール製品O1,O2の少なくとも1つの層54をタイヤ成型ドラムの表面に張り付け、前記自己シール層54は、中間平面Mから前記空気タイヤ10A,10Bの外部に向かって軸方向に増大した耐クリープ性指標l1,l2を有し、内側封止層40を前記自己シール製品O1,O2の層54と接触関係をなして被着させる、ことを特徴とする方法。しかしながら、自己シール製品を開発することは、比較的複雑なプロセスである。具体的に説明すると、製品が軟らかすぎる場合且つ/或いはクリープ能力を大きすぎるほど備えている場合、自己シール製品は、空気タイヤが用いられているときに遠心力の作用を受けてクリープする場合がある。この結果、この製品は、空気タイヤの中央に向かって軸方向にクリープする。空気タイヤの軸方向外側部分又はショルダは、この場合、良好に保護されなくなる。さらに、製品は、空気タイヤが静止状態にあるときでも、特に、高温条件下にあるとき、空気タイヤの中央に向かって軸方向にクリープする場合がある。さらに、穿孔物体が空気タイヤから除かれた場合でも、自己シール製品は、パンク穴を通って外方へクリープし、空気タイヤから逃げ出る場合がある。空気の損失を阻止する機能は、この場合、もはや保証されない。さらに、製品が硬すぎる場合且つ/或いはクリープするほど大きな能力を備えていない場合、製品は、特に寒い天候の際にパンク穴中に十分にはクリープしない。したがって、本発明の目的は、より効果的な自己シール製品の層を提供することにある。この目的のため、本発明の一態様は、空気タイヤであって、空気タイヤは、該空気タイヤの内部空間部を部分的に画定する内側封止層を有する、空気タイヤにおいて、空気タイヤは、内側封止層に対して半径方向内側に位置決めされた自己シール層と呼ばれる少なくとも1つの自己シール製品の層を有し、自己シール層は、中間平面から空気タイヤの外部に向かって軸方向に増大した耐クリープ性指標を有することを特徴とする空気タイヤにある。この層は、供用中耐久性のある仕方で自己シール機能を効果的に発揮する。具体的に説明すると、最も大きくクリープする部分は、クリープの恐れが最も小さい空気タイヤの中央部分に位置決めされる。空気タイヤの軸方向外側部分又はショルダは、それほど大きくはクリープすることがないが、空気の損失を適度に阻止する部分によって保護される。指標の軸方向増大は、空気タイヤの子午線平面から空気タイヤの外部に向かって自己シール製品の層を軸方向に通る方向における指標の増大に対応している。このため、増大は、連続している場合があり、即ち、指標は、一方のショルダから自己シール製品の層を通って他方のショルダに向かうショルダまでの軸方向に常時、減少し、次に増大する。増大は、不連続である場合もあり、このことは、指標が自己シール製品の層を通って軸方向に進んでいるときに段階的に変化することを意味している。耐クリープ性指標は、或る特定の期間にわたり応力の影響を受けている状態で変形に耐える製品の能力を表している。指標が低ければ低いほど、製品のクリープ度はそれだけ一層高く、指標が高ければ高いほど、製品のクリープ度がそれだけ一層低くなる。以下の説明において、別段の指定がなければ、表示された全ての百分率は、重量である。さらに、a~bという表現によって示される数値の範囲は、aよりも大きく且つbよりも小さい数値の範囲を表し即ち、極値a及びbは含まれない、これに対して、aからbまでという表現によって示される数値の範囲は、aからbまでの数値の範囲を意味している即ち、極値a及びbを含む。本発明のエラストマー組成物に関し、略語pheは、固体エラストマーの100部当たりの重量部という単位を意味している。有利には、自己シール製品は、主要なエラストマー好ましくは、50pheを超える量を表すとしての少なくとも1つのジエンエラストマー、炭化水素樹脂、ガラス転移温度が-10°C未満、好ましくは-20°C未満又はそれどころか-30°C未満の液体可塑化剤及び場合によっては充填剤を含むエラストマー組成物である。好ましくは、自己シール製品は、20~90pheの炭化水素樹脂、最大で60pheの液体可塑化剤、最大で60pheの充填剤を含む。好ましくは、自己シール層中の液体可塑化剤含有量は、自己シール層の軸方向中央部分において最大であり、自己シール層の軸方向端部分において最小である。換言すると、自己シール層は、空気タイヤの外部に向かって軸方向に減少した液体可塑化剤含有量を有する。含有量の差は、好ましくは、5pheを超える。好ましくは、自己シール層中の充填剤含有量は、自己シール層の軸方向中央部分において最小であり、自己シール層の軸方向端部分において最大である。換言すると、自己シール層は、空気タイヤの外部に向かって軸方向に増大した充填剤含有量を有する。別の実施形態、変形実施形態又は相補形実施形態によれば、自己シール製品が架橋系を更に含み場合、自己シール層中の架橋系含有量は、自己シール層の軸方向中央部分において最小であり、自己シール層の軸方向端部分において最大である。換言すると、自己シール層は、空気タイヤの外部に向かって軸方向に増大した架橋系含有量を有する。好ましい一実施形態によれば、自己シール層は、第1及び第2の別個の自己シール製品のそれぞれの第1及び第2の層を有し、第1の自己シール製品の第1の層は、空気タイヤの軸方向中央部分内に位置決めされた第2の自己シール製品の第2の層の両側に軸方向に位置決めされ、第1の自己シール製品は、第2の自己シール製品の耐クリープ性指標よりも大きい耐クリープ性指標を有する。本発明の空気タイヤの本発明の他の特徴によれば、第1及び第2の層は、内側封止層と接触関係をなして位置決めされる。第1の層は、ショルダのところに配置され、第1の層は、空気タイヤのサイドウォールまで延びるのが良い。有利には、第1及び第2の自己シール製品の各々は、主要なエラストマーとしてのジエンエラストマー、炭化水素樹脂、ガラス転移温度が-10°C未満、好ましくは-20°C未満又はそれどころか-30°C未満の液体可塑化剤及び場合によっては充填剤を含む。好ましくは、第1の自己シール製品は、20~70pheの炭化水素樹脂、最大で20pheの液体可塑化剤、好ましくは最大で2pheの液体可塑化剤、最大で60pheの充填剤を含む。好ましくは、第2の自己シール製品は、30~90pheの炭化水素樹脂、最大で60pheの液体可塑化剤、最大で30pheの充填剤を含む。耐クリープ性指標は、L型ロータを用いて60°Cで得られたムーニー粘度測定値である。好ましくは、自己シール層中の耐クリープ性指標のばらつきの幅は、3~25ムーニー単位UM、より好ましくは5~20ムーニー単位UMである。3UM未満では、ショルダ中に位置決めされた自己シール層の耐クリープ性の増大は、十分な耐クリープ性を保証するほどではなくなり、25UMを超えると、空気損失阻止機能は、もはや保証されない。本発明の空気タイヤの他のオプションとしての特徴によれば、第1の自己シール製品の充填剤含有量は、第2の自己シール製品の充填剤含有量よりも多い。第1の自己シール製品の液体可塑化剤含有量は、第2の自己シール製品の液体可塑化剤含有量よりも少ない。製品は、ジエンエラストマーを架橋する系を更に有し、第1の自己シール製品の架橋系含有量は、第2の自己シール製品の架橋系含有量よりも多い。第1及び第2の自己シール製品中の充填剤、液体可塑化剤及び架橋系の含有量に関する特徴は、個別的に又は相乗効果的に、第1の自己シール製品をより耐クリープ性の高いものにし、即ち、第2の自己シール製品よりもクリープ性能が低くなるようにするが、第1の自己シール製品の粘着レベルも又第2の自己シール製品の粘着レベルと比較して減少させることができるということを意味している。ジエンエラストマーは、飽和又は不飽和型のものである。不飽和ジエンエラストマーは、少なくとも一部分が、30molを超え、好ましくは50を超える共役ジエンに由来する構成単位の含有量を含む共役ジエンモノマーに由来するジエンエラストマーである。このようなジエンエラストマーは、好ましくは、ポリブタジエンBR、天然ゴムNR、合成ポリイソプレンIR、ブタジエンコポリマー、イソプレンコポリマー及びこのようなエラストマーの混合物から成る群から選択される。不飽和ジエンエラストマーは、より有利には、好ましくは天然ゴム、合成ポリイソプレン及びこのようなエラストマーの混合物から成る群から選択されたイソプレンエラストマーである。樹脂という用語は、本出願においては、当業者にとっては知られているように、定義上、例えば油のような液体可塑剤化合物とは異なり、室温23°Cで固体である化合物に対して使用される。炭化水素樹脂は、ホモポリマー又はコポリマーシクロペンタジエンCPD樹脂又はジシクロペンタジエンDCPD樹脂、ホモポリマー又はコポリマーテルペン樹脂、ホモポリマー又はコポリマー留分C5樹脂及びこのような樹脂の混合物から成る群から選択される。上述のコポリマー樹脂のうち、炭化水素樹脂は、有利には、CPD/ビニル芳香族コポリマー樹脂、DCPD/ビニル芳香族コポリマー樹脂、CPD/テルペンコポリマー樹脂、DCPD/テルペンコポリマー樹脂、CPD/C5留分コポリマー樹脂、DCPD/C5留分コポリマー樹脂、テルペン/ビニル芳香族コポリマー樹脂、C5留分/ビニル芳香族コポリマー樹脂及びこれらの樹脂の混合物から成る群から選択される。Tgガラス転移温度が低いと言われる液体23°Cにおいて可塑化剤は、ジエンエラストマー及び炭化水素樹脂を希釈させることによって自己シール製品を軟化させる役割を果たし、特に、低温自己シール性能が向上する。可塑化剤は、液体エラストマー、ポリオレフィン系オイル、ナフテン系オイル、パラフィン系オイル、DAE留出物芳香族系抽出物DistillateAromaticExtractオイル、MES中度抽出溶媒和物MediumExtractedSolvateオイル、TDAE処理留出物芳香族系抽出物TreatedDistillateAromaticExtractオイル、鉱油、植物油、エーテル可塑化剤、ホスフェート可塑化剤、スルフォネート可塑化剤及びこれら化合物の混合物から成る群から選択される。好ましくは、液体可塑化剤は、液体エラストマー、ポリオレフィン油、植物油及びこれら化合物の混合物から成る群から選択される。非常に好ましくは、液体可塑化剤は、液体ポリブタジエン、液体ポリイソプレン、植物油及びこれら化合物の混合物から成る群から選択される。充填剤は、補強型、非補強型又は不活性型のものであり、このような充填剤は、自己シール製品に最小限の機械的健全性を提供する役割を果たす。充填剤は、例えば、カーボンブラック若しくは補強無機充填剤又はこれら2つの種類の充填剤の混合物のナノ粒子である。非補強充填剤は、天然炭酸カルシウムチョーク、合成炭酸カルシウム、合成若しくは天然シリケート例えば、カオリン、タルク、マイカ、粉砕シリカ、酸化チタン、アルミナ又はアルミノシリケートの微粒子であるのが良い。また、種々の添加剤を好ましくは20phe未満、より好ましくは15phe未満の量で添加するのが良い。添加剤は、例えば紫外線劣化防止剤、老化防止剤又はオゾン劣化防止剤のような保護剤、種々の他の安定化剤、有利には各自己シール製品を着色するために使用できる着色剤を含む。各自己シール製品は、オプションとして、ジエンエラストマーを架橋する系を更に含むのが良い。この系は、加硫型のものであり、この場合、硫黄を主成分とする。本発明のもう1つの態様は、生の空気タイヤを製造する方法であって、自己シール層と呼ばれている少なくとも1つの自己シール製品の少なくとも1つの層をタイヤ成型ドラムの表面に張り付け、自己シール層は、中間平面から空気タイヤの外部に向かって軸方向に増大した耐クリープ性指標を有し、内側封止層を自己シール製品の層と接触関係をなして被着させることを特徴とする方法にある。本発明は、図面を参照して非限定的実施例として与えられているに過ぎない以下の説明を読むと良好に理解されよう。空気タイヤの習慣的に半径方向X、軸方向Y及び円周方向Zの向きに対応した相互に直交した軸X,Y,Zが図に示されている。図1は、全体が符号10Aで示された本発明の一実施形態としての空気タイヤを示している。この特定の場合、空気タイヤ10Aは、乗用車型の自動車のホイールに取り付けられるようになっている。従来通り、空気タイヤ10Aは、クラウンS、クラウンの延長部としての2つのショルダE、2つのサイドウォールF及び2つのビードBを有する。図中、サイドウォールF、ショルダE及びビードBがそれぞれ1つしか示されていない。2本のビードワイヤ161本しか示されていないがビードB中に埋め込まれている。2本のビードワイヤ16は、空気タイヤの子午線半径方向平面Mに関して対称に配置されている。各ビードワイヤ16は、基準軸線を中心とした回転形のものである。この基準軸線は、方向Yに実質的に平行であり、空気タイヤの回転軸線とほぼ一致している。クラウンSは、トレッドパターン22を備えたトレッド20及び補強材24を有する。この補強材24は、ゴム塊状体32,34中に埋め込まれた金属又は繊維テキスタイルのレインフォーサ又は補強要素26,28,30のプライから成っている。ゴムの塊状体36がクラウンからビードBのビードワイヤ16まで半径方向に延びており、それによりショルダE、サイドウォールF及びビードBの外面38を画定している。空気タイヤ10Aは、封止ゴム40の内側ライナ層及びカーカスプライ42を更に有している。層40は、空気タイヤ10Aの内部空間部Vを少なくとも部分的に画定し、この層は、ブチル系のゴムで作られている。層40及びプライ42は、全体としてドーナツ形のものであり、両方とも、ビードワイヤ16と同軸である。層40及びプライ42は、クラウンSを経て空気タイヤ10Aの2つの環状ビードワイヤ16相互間に延びている。空気タイヤ10AのビードB内では、カーカスプライ42は、ビードワイヤ16周りに折り返された部分44を有している。ビードBは、1つには空気タイヤ10Aをリムに半径方向且つ軸方向に固定することができるようになった保護ゴム環状塊状体46を更に有する。空気タイヤ10AのビードBは、カーカスプライ42の折り返し部分44と折り返し部分44に軸方向に向いたカーカスプライ42の部分50との間に生じた容積部を満たすゴム塊状体48を更に有している。ビードBは、ゴム塊状体52を更に有する。この塊状体52は、カーカスプライ42の折り返し部分44を少なくとも部分的に覆う充填塊状体を形成する。塊状体52は、局所的に、折り返し部分44によって塊状体48から隔てられている。空気タイヤ10Aは、封止ゴム層40に対して半径方向内方に配置された少なくとも1つの自己シール製品の層54を更に有している。この特定の場合、層54は、内側封止層40と接触関係をなして被着されている。層54は、空気タイヤの内部空間部Vを少なくとも部分的に画定する。層54は、空気タイヤ10Aのショルダのところで軸方向端部分L1に被着された第1の自己シール製品O1の第1の層56を含む。層54は、第1の製品O1とは別個の第2の自己シール製品O2の第2の層58を更に含む。第2の層58は、空気タイヤ10Aの軸方向中央部分L2内で第1の層56の2つの部分相互間に軸方向に位置決めされている。2つの層56,58は、封止層40と接触状態にある。第1及び第2の自己シール製品O1,O2の各々は、主要エラストマーとしての飽和ジエンエラストマー、炭化水素樹脂、ガラス転移温度が-10°C未満の液体可塑化剤並びに場合によっては充填剤及び架橋系を含む。第1の自己シール製品O1は、20~70pheの炭化水素樹脂、最大で20pheの液体可塑化剤及び最大で60pheの充填剤を含む。この特定の場合、第1の自己シール製品O1は、有利には、最大で2pheの液体可塑化剤を含む。好ましくは、ジエンエラストマーは、飽和状態にある。第2の自己シール製品O2は、30~90pheの炭化水素樹脂、最大で60pheの液体可塑化剤及び最大で30pheの充填剤を含む。好ましくは、ジエンエラストマーは、不飽和状態にある。自己シール層54中の充填剤含有量は、自己シール層54の軸方向中央部分L2において最小であり、自己シール層54の軸方向内側端部分L1では最大である。この場合、第1の自己シール製品O1の充填剤含有量は、第2の自己シール製品O2の充填剤含有量以上であり、このことは、自己シール層54が空気タイヤの外部に向かって軸方向に増大した充填剤含有量を有していることを意味している。自己シール層54中の液体可塑化剤含有量は、自己シール層54の軸方向中央部分L2において最小であり、自己シール層54の軸方向内側端部分L1では最大である。この場合、第1の自己シール製品O1の液体可塑化剤含有量は、第2の自己シール製品O2の液体可塑化剤含有量よりも少なく、このことは、自己シール層54が空気タイヤの外部に向かって軸方向に減少した液体可塑化剤含有量を有していることを意味している。自己シール層54中の架橋系含有量は、自己シール層54の軸方向中央部分L2において最小であり、自己シール層54の軸方向内側端部分L1では最大である。この場合、第1の自己シール製品O1の架橋系含有量は、第2の自己シール製品O2の架橋系含有量以上であり、このことは、自己シール層54が空気タイヤの外部に向かって軸方向に増大した架橋系含有量を有していることを意味している。第1及び第2の層56,58は、内側封止層40を直接覆い、空気タイヤ10Aの内部空間部を部分的に画定している。第1の層56は、2つの端縁、即ち、軸方向外端縁60及び軸方向内端縁62を有している。第2の層58も又、2つの端縁64を有している。この特定の場合、各端縁60は、空気タイヤの内側に向かって半径方向において空気タイヤの外部に向かって軸方向に傾斜している。縁部62及び縁部64は、空気タイヤの内側に向かって半径方向において空気タイヤの内側に向かって軸方向に傾斜している。このように、層58は、層56によって遮られると共に内側封止層40に当接した状態に保持されている。層54は、空気タイヤの中間平面Mから軸方向に遠ざかって増大した耐クリープ性指標lを有する。第1の層56は、第2の層58の耐クリープ性指標I2よりも高い耐クリープ性指標I1を有する。この特定の場合、各耐クリープ性指標I,I1,I2は、60°CにおいてL型ロータを用いて得られるムーニー測定値である。ムーニー測定値は、記号がUMのムーニー単位を有する。ムーニー測定値は、規格ASTMD1646‐99に従って粘度計を用いて得られる。ムーニー測定は、以下の原理に従って実施され、即ち、一般的に生の混合物を所与の温度、通常100°C、この場合60°Cまで加熱された円筒形チャンバ内で成形する。1分の予熱後、ロータを試験片内で毎分2回転の速度で回転させ、4分間の回転後、この運動を維持するのに必要なトルクを測定する。好ましくは、耐クリープ性指標の変化分は、3~25UM、更により好ましくは5~20UMである。注目されるべきこととして、上述の自己シール製品は、空気タイヤの加硫後、極めて低いレベルの架橋状態を呈しており、従って、これらのUMの点でこれらの製品を特徴付けることが依然として可能である。次に、図3の助けを借りて空気タイヤ10Aの生形態を成型する一方法について説明する。実質的に生タイヤの軸線と一致した軸線を中心とした回転形のものであるタイヤ成型ドラム80を用い、この生タイヤの軸線は、将来の空気タイヤ10Aの軸線でもある。ドラム80は、製品の種々の層が布設される外面82を有する。第1の層56及び第2の層58をタイヤ成型ドラムの布設面82上に、次々に又はまとめて、布設する。好ましくは、第1の層56を、まず最初に、布設し、次に第2の層58を布設する。次に、内側封止層40を層56,58と接触関係をなして布設する。最後に、次の層及びプライを布設して図1の空気タイヤ10Aを得るために用いられる生タイヤを作る。図示されていない変形例では、表面82上への第1の層56及び第2の層58の布設に先立って、熱可塑性フィルムを外面82上に布設する。図2は、本発明の第2の実施形態としての空気タイヤ10Bを示している。先の図に示された要素とほぼ同じ要素は、同じ参照符号で示されている。第1の実施形態とは対照的に、第1の層56は、ショルダE及びサイドウォールFの一部に沿って層40と接触状態にある。この実施形態は、空気タイヤ10BをショルダE及びサイドウォールFの隣接の部分からの空気の損失を生じないよう保護するという利点を有する。本発明は、上述の実施形態には限定されない。具体的に言えば、別々の自己シール製品の層の数を増大させると自己シール層の耐クリープ性の変化を一層顕著にすることができる。"