"弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳において、前記中間層の上面及び下面における隣接する層との当接面の少なくともいずれか一方に空隙が形成されていることを特徴とする弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳。前記中間層における当接面に形成された空隙における面積空隙率が当接面全体に対して10~50であることを特徴とする請求項1に記載された弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳。前記中間層において、空隙の形成された当接面が木製板又はプラスチック製板に当接していることを特徴とする請求項1又は2に記載された弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳。前記当接面に形成された空隙における面積空隙率が当接面全体に対して22~36であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一に記載された弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳。前記弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳が、更に空隙が形成されていない弾性フォームで形成された他の中間層を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一に記載された弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳。本発明は、クッション層における弾性フォームの当接面に衝撃力を逃がすための空隙を設けることによって、柔らかすぎることのない適度な柔軟性と硬度を保持した上で衝撃吸収力を高める弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳を提供することを目的とする。本発明者は、上記課題を解決するために、以下の弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳構造を採用した。1弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳において、前記中間層の上面及び下面における隣接する層との当接面の少なくともいずれか一方に空隙が形成されていることを特徴とする弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳である。2前記中間層における当接面に形成された空隙における面積空隙率が当接面全体に対して10~50であることを特徴とする上記1に記載された弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳である。3前記中間層において、空隙の形成された当接面が木製板又はプラスチック製板に当接していることを特徴とする上記1又は2に記載された弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳である。4前記当接面に形成された空隙における面積空隙率が当接面全体に対して22~36であることを特徴とする上記1乃至3のいずれか一に記載された弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳である。5前記弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳が、更に空隙が形成されていない弾性フォームで形成された他の中間層を有することを特徴とする上記1乃至4のいずれか一に記載された弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳である。本発明に係る弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳は、弾性フォームで形成された中間層の当接面に衝撃力を逃がす空隙を設けることによって、特に立ち技の能動時には柔らかすぎず適度な柔軟性及び硬度を保持し、受身等の受動時には従来の柔道用畳に比較して格段に衝撃吸収性が高まるという優れた効果を奏する。以下、本発明に係る弾性フォームで形成された中間層を有する柔道用畳を詳細に説明する。ただし、以下に示す形態は本発明に係る柔道用畳の一例であり、本発明に係る柔道用畳を以下の態様に限定するものではない。本発明に係る柔道用畳のクッション性を有する中間層に使用される弾性フォームとしては、硬質ポリウレタンフォーム、ポリスチレンフォーム、ポリエチレンフォーム、ポリプロピレンフォーム、EVAフォーム、発泡ゴム、ポリオレフィン複合樹脂発泡体、フェノールフォーム等が挙げられる。もちろん柔道用畳におけるクッション性を有する中間層として使用できるのであれば、上記の材料以外の材料であっても良い。上記の材料の中では、衝撃吸収性と空隙を形成するのに最も適しているのはポリプロピレンフォームであり、次に適しているのはポリスチレン、ポリオレフィン複合樹脂発泡体である。本発明に係る柔道用畳は、前記弾性フォームで形成された中間層の上面及び\又は下面の当接面に空隙が形成されている点に特徴を有する。本発明に係る柔道用畳の弾性フォームで形成された中間層における上面及び下面には、他の材料からなる部材が積層される。少なくとも弾性フォームで形成された中間層と当接する部材と当接する弾性フォームで形成された中間層の当接面には空隙が形成されることになる。かかる空隙は、弾性フォームで形成された中間層の上面及び\又は下面の表面であり隣接する他の部材と当接する面に形成されていれば良いが、弾性フォームで形成された中間層の上面及び下面の両方に形成されても良いし、弾性フォームで形成された中間層の上面から下面を貫通する態様も含まれている。中でも本発明に係る柔道用畳における空隙は、弾性フォームで形成された中間層の上面又は下面の一部をくりぬいた凹部形状が好ましい。特に好ましい空隙の態様は、弾性フォームの上面をくりぬいた凹部形状が好ましい。柔道用の畳として用いる場合は、畳上の競技者の体重が上方より弾性フォームで形成された中間層にかかる。上方からの荷重に対して、弾性フォームで形成された中間層には他の部材と当接している面と、空隙とが形成されているため、荷重全体が下方へ弾性フォームで形成された中間層を上方より押圧するようにかかる事になる。かかる場合、中間層の当接面に空隙を設けることにより、当接面全体にかかる同じ荷重を空隙以外の狭い面積で支えることになる。すると空隙が形成されている空間の平面方向へ弾性フォームの端部が押し出されることになる。すなわち、中間層の小さい当接面で受けた荷重を空隙方向へ分散させることによって衝撃力を低下させることができるのである。又、本発明は前記当接面に形成された空隙における面積空隙率が当接面全体に対して10~50である。ここで面接空隙率とは、中間層に形成された空隙のために当接する他の部材と直接当接しない部分の総面積を、中間層の面積の2倍で除した値である。空隙率が10未満であると、衝撃吸収性の効果がほとんど得られないため好ましくない。又、面積空隙率50を超えると支持性の点で問題が生じるおそれがある。又、前記当接面に形成された空隙における面積空隙率が当接面全体に対して22~36がより好ましい。又、前記空隙は適度な間隔をもって弾性フォームの上面及び下面に分散しているのが好ましい。特に同間隔で空隙が分散形成されるのが好ましい。又、本発明に係る柔道用畳は、前記弾性フォームで形成された中間層において、空隙の形成された当接面が木製板に当接していても良い。弾性フォームで形成された中間層が木製板に当接することによって、上方からの荷重を弾性フォームで形成された中間層の当接面全体に分散させることができるため、例えば、柔道において一番小さい面積つま先に全ての荷重がかかる場合にも弾性フォームで形成された中間層の当接面上ではある程度荷重を分散させることができるからである。ここで前記木製板としては、インシュレーションボード、中密度ファイバーボード、ハードボード等が挙げられる。これらの木製板は、木材繊維を接着剤と混合し熱圧成型した木質ボードの一種である。原料の木材として、未利用廃材や低質木材を利用しても良い。実施形態1図1は、本発明の実施形態1に係る柔道用畳を示した一部断面図である。図1に示す如く本実施形態1に係る柔道用畳10は、畳表1と、弾性フォームで形成された中間層2と、木製板3と、他のクッション層4、及び裏シート6から構成されている。ここで前記弾性フォームで形成された中間層2の上面の当接面には空隙7が形成されている。前記中間層2は、ポリプロピレンフォームから形成されている。又、前記木製板3は、MDFボード中密度繊維板から形成されている。更に、クッション層4はポリプロピレンフォームで形成されている。前記当接面に形成された空隙7は、深さHが25mm、長さL1が60mm、弾性フォームの端部から空隙形成部までの長さL4が40mmとなっている。図2は、本発明の実施形態1に係る中間層2の平面図である。四方は突出した枠となっており、図示しない木製板3と当接している。同じように中間層2の内部には複数の突出部5が等間隔で配置されている。枠の内部及び突出部5の外周には空隙7が形成されている。各部位における大きさは、L1が60mm、L2が50mm、L3が60mm、L4が45mm、L5が50mm、L6が40mmとなっている。又、中間層2の下面における当接面には空隙が形成されていない。中間層2の平面全体は920mm×910mmである。そのため当接面全体の面積は中間層2の上面及び下面の合計で1,674,400mm2となる。又、中間層2の上面において木製板3と当接する外枠の面積は274,700mm2であり、突出部5の合計面積が122,500mm2である。そのため隣接層と当接する面積は、中間層2の上面及び下面全体で1,234,400mm2であり、中間層2の上面及び下面の総面積の73.7が当接している面積になる。従って、本実施形態1に係る中間層における面積空隙率は、中間層2の上面及び下面における当接面全体の26.3である。実施形態2図3は、本発明の実施形態2に係る柔道用畳の積層構造を示した斜視図である。図3に示す如く本実施形態2に係る柔道用畳20は、弾性フォームで形成された中間層12と、木製板13と、他のクッション層14、裏シート16及び弾性フォーム層18から構成されている。ここで前記弾性フォームで形成された中間層12の上面の当接面には空隙17が形成されており、弾性フォーム層18の下面と当接している。前記中間層12は、ポリプロピレンフォームから形成されている。又、前記木製板13は、MDFボード中密度繊維板から形成されている。又、前記裏シート16はマトロン株式会社ウエノシステックの登録商標シートにより形成されている。更に、クッション層14はポリプロピレンフォームで形成されている。前記当接面に形成された空隙17は、深さ25mmに形成されている。図3に示す如く、本発明の実施形態2に係る中間層12には、突出した枠があり、枠の上面が弾性フォーム層18と接着される。同じように中間層12の内部には複数の突出部15が等間隔で配置されている。前記突出部15の上面も弾性フォーム層18と接着される。枠及び突出部15の外周には空隙17が形成されている。又、中間層12の下面における当接面には空隙が形成されていない。中間層12の下面は裏シート16と接着されている。更に木製板13の上面にはクッション層14の下面が接着され、木製板13の下面には弾性フォーム層18の上面が接着され、本発明の実施形態2に係る柔道用畳20を製造することができる。このように製造された柔道用畳20を図示しない畳表で被覆しても良い。実施形態3図4は、本発明の実施形態3に係る柔道用畳に使用される中間層を示した図である。図aは中間層の平面図であり、図bは図aにおける中間層の断面図である。図4に示す如く本実施形態3に係る中間層は、弾性フォームで形成されており、中間層の上面の当接面には空隙27が形成されている。本実施形態3に係る中間層は弾性フォームの一種であるポリプロピレンフォームから形成されている。前記当接面に形成された空隙27は、深さHが20mmである。図4に示す如く、本発明の実施形態3に係る中間層は、一畳分の大きさ910mm×1,820mmを有する。四方は突出した枠となっており、図示しない木製板と接着される。同じように中間層の内部には複数の突出部25が等間隔で配置されている。枠の内部及び突出部25の外周には空隙27が形成されている。各部位における大きさは、L1が50mm、L2が50mm、L3が50mm、L4が80mm、L5が50mm、L6が85mmとなっている。又、中間層の下面における当接面には空隙が形成されていない。そのため当接面全体の面積は中間層の上面及び下面の合計で3,312,400mm2となる。又、中間層の上面において図示しない木製板と当接する外枠の面積は154,700mm2であり、突出部25の合計面積が280,000mm2である。そのため隣接する層と当接する面積は、中間層の上面側における突出部及び枠の上面が698,700cm2、下面側が1,656,200mm2であり、中間層の上面及び下面の総面積の71.1が当接している面積になる。従って、本実施形態3に係る中間層における面積空隙率は、中間層の上面及び下面における当接面全体の28.9である。なお、上述のL1~L6及びHは例示であり、当然設計により他の数値としても良い。例えば、L1が30mm、L2が70mm、L3が70mm、L4が70mm、L5が30mm、L6が70mmが挙げられる。又、弾性フォームの下面における当接面には空隙が形成されていない。かかる場合、当接面全体の面積は中間層の上面及び下面の合計で3,312,400mm2となる。又、中間層の上面において図示しない木製板と当接する外枠の面積は362,600mm2であり、突出部25の合計面積が100,800mm2である。そのため隣接する層と当接する面積は、中間層の上面側における突出部及び枠の上面が463,400cm2、下面側が1,656,200mm2であり、中間層の上面及び下面の総面積の64.0が当接している面積になる。従って、この場合の中間層における面積空隙率は、中間層の上面及び下面における当接面全体の36.0である。他にも、L1が50mm、L2が52.5mm、L3が52.5mm、L4が70mm、L5が50mm、L6が70mmが挙げられる。又、弾性フォームの下面における当接面には空隙が形成されていない。かかる場合、当接面全体の面積は中間層の上面及び下面の合計で3,312,400mm2となる。又、中間層の上面において図示しない木製板と当接する外枠の面積は362,600mm2であり、突出部25の合計面積が280,000mm2である。そのため隣接する層と当接する面積は、中間層の上面側における突出部及び枠の上面が642,600cm2、下面側が1,656,200mm2であり、中間層の上面及び下面の総面積の69.4が当接している面積になる。従って、この場合の中間層における面積空隙率は、中間層の上面及び下面における当接面全体の30.6である。他にも、L1が70mm、L2が35mm、L3が35mm、L4が70mm、L5が70mm、L6が70mmが挙げられる。又、弾性フォームの下面における当接面には空隙が形成されていない。かかる場合、当接面全体の面積は中間層の上面及び下面の合計で3,312,400mm2となる。又、中間層の上面において図示しない木製板と当接する外枠の面積は362,600mm2であり、突出部25の合計面積が548,800mm2である。そのため隣接する層と当接する面積は、中間層の上面側における突出部及び枠の上面が911,400cm2、下面側が1,656,200mm2であり、中間層の上面及び下面の総面積の77.5が当接している面積になる。従って、この場合の中間層における面積空隙率は、中間層の上面及び下面における当接面全体の22.5である。実施形態4図5は、本発明の柔道用畳に使用される実施形態4に係る中間層40を示した斜視図である。図5に示す如く本実施形態4に係る中間層40は、ポリプロピレンフォームによる弾性フォームで形成されている。前記弾性フォームで形成された中間層40の上面の当接面には空隙37が形成され、突出部32及び33が形成され、下面の当接面には空隙38が形成され、突出部35及び36が形成されている。前記中間層40は厚さ35mmであり、当接面に形成された空隙37,38は、それぞれ深さ10mmに形成されている。図5に示す如く、本発明の実施形態4に係る中間層40における各部位の大きさは、L1が50mm、L2が50mm、L3が60mm、L4が60mm、L5が25mm、L6が25mm,L7が800mm、L8が960mmとなっている。そのため当接面全体の面積は中間層の上面及び下面の合計で1,536,000mm2となる。又、中間層の上面において図示しない木製板と当接する突出部32及び33の当接面の合計面積が384,000mm2である。中間層の下面において隣接する層と当接する突出部35及び36の当接面の合計面積が384,000mm2であり、中間層の上面及び下面の総面積の50.0が当接している面積になる。従って、本実施形態4に係る中間層における面積空隙率は、中間層の上面及び下面における当接面全体の50.0である。実施形態5図6は、本発明の柔道用畳に使用される実施形態5に係る中間層及び木製板を示した断面図である。図aは中間層の上面と木製板とが点で当接している構造を示す断面図であり、図bは中間層の下面に空隙及び突出部が形成されている構造を示す断面図である。中間層をかかる構造に形成することによっても本発明の効果を奏することができる。実施形態6図7は、本発明の実施形態6に係る他の柔道用畳の例示を示す断面図である。図aは上層から、抗菌畳表61、弾性フォームで形成された中間層62、ハニカムプラ板製のハードボードによる木製板63、インシュレーションボード68、硬質スチレンフォーム69、クッション層64、及び裏シート66から構成されている。図aに示す柔道用畳においては前記弾性フォームで形成された中間層62の下面の木製板63との当接面に空隙67が形成されている。図bは上層から、抗菌畳表71、EVA発泡ゴムによるクッション層74、ハニカムプラ板製のハードボードによる木製板73、インシュレーションボード78、硬質スチレンフォーム79、弾性フォームで形成された中間層72、ウレタンマイクロチップによるクッション層70、及び裏シート76から構成されている。図bに示す柔道用畳においては前記弾性フォームで形成された中間層72の上面及び下面の当接面に空隙77,77が形成されている。このように本発明にかかる柔道用畳は、空隙が形成された中間層の上部に他のクッション層を積層させても良い。図cは上層から、抗菌畳表81、EVA発泡ゴムによるクッション層84、ハニカムプラ板製のハードボードによる木製板83、インシュレーションボード88、ハニカムプラ板製のハードボードによる木製板85、弾性フォームで形成された中間層82、ウレタンマイクロチップによるクッション層84、及び裏シート86から構成されている。図cに示す柔道用畳においては前記弾性フォームで形成された中間層82の上面から下面まで貫通するように空隙87が形成されている。このような構造を採用することによって、立ち技の能動時には柔らかすぎず適度な柔軟性をクッション層84で保持し、受身等の受動時には弾性フォームで形成された中間層82で衝撃吸収性を高めることができる。実施例1実施形態1図1及び図2に示す構造を有する実施例1の柔道用畳910mm×920mmを製造した。又、比較例1として同じ大きさの柔道用畳を製造した。比較例1に係る柔道用畳は実施例1と同じ積層構造を有しているが、中間層には空隙が形成されておらず従来と同じ構造を有している。上記の柔道用畳をそれぞれ落下衝撃試験装置SDST-700B神栄テクノロジー株式会社製にセットして、落下試験を行った。加速度計測解析システムとしてはオムニエースRA1200NECAvio赤外線エクノロジー株式会社製を用いた。落下試験は上記柔道用畳の上に重量6.0kgの錘を載せた後、80cmの高さより落下させる試験を4回行って、それぞれの衝撃値と回復時間を計測し、その平均値を計算した後に結果を比較した。下記の表1は上記試験結果を示した表である。表1における対比は、比較例1の柔道用畳を100とした場合における、開発品の衝撃値及び時間の平均値の比率を示したものである。上記表1の結果から明らかなように、実施例1に係る柔道用畳の方が従来品である比較例1に係る柔道用畳より衝撃値が大幅に減少している。一方、落下後に畳の表面が元の状態に戻る時間については、実施例1の方が時間がかかっており、適度な柔軟性を保持すると共に、実施例1に係る柔道用畳が従来の柔道用畳に比較して格段に衝撃吸収性が高いという優れた効果を有することが分かった。"