複数の面で囲まれた閉鎖空間内を通過する帯状体の幅方向端部の位置を測定する幅方向端部位置測定装置であって、該幅方向端部に向けて電磁波を放射し、該幅方向端部によって反射された電磁波を受信するアンテナと、該反射された電磁波の情報を使用して、該幅方向端部の位置を求める信号処理部と、入射した電磁波を散乱させる散乱板と、を備え、該アンテナが、位置を求める幅方向端部に対向する、該閉鎖空間の第1の面に設置され、該散乱板が第1の面に対向する第2の面に設置された幅方向端部位置測定装置。前記散乱板が、波板から形成される請求項1に記載の幅方向端部位置測定装置。前記散乱板が、平板上に配置された錘状の凸部または凹部の集合から形成される請求項1に記載の幅方向端部位置測定装置。複数の面で囲まれた閉鎖空間内を通過する帯状体の幅方向の中心位置を測定する幅方向中心位置測定装置であって、一方の幅方向端部に向けて電磁波を放射し、該一方の幅方向端部によって反射された電磁波を受信する第1のアンテナと、他方の幅方向端部に向けて電磁波を放射し、該他方の幅方向端部によって反射された電磁波を受信する第2のアンテナと、該反射された電磁波の情報を使用して、該一方及び他方の幅方向端部の位置を求めることによって帯状体の幅方向の中心位置を求める信号処理部と、入射した電磁波を散乱させる散乱板と、を備え、第1のアンテナが該一方の幅方向端部に対向する、該炉壁閉鎖空間の第1の面に設置され、第2のアンテナが該他方の幅方向端部に対向する、該炉壁閉鎖空間の第2の面に設置され、該散乱板が、第1の面の第1のアンテナの周囲及び第2の面の第2のアンテナの周囲に設置された幅方向中心位置測定装置。入射したマイクロ波を散乱させる散乱板であって、波板から形成された散乱板。前記波板の側面の長さが、マイクロ波の波長の0.5倍以上である請求項5に記載の散乱板。前記入射したマイクロ波の、前記波板の面に対する入射角が20度から45度の範囲である請求項5または6に記載の散乱板。入射したマイクロ波を散乱させる散乱板であって、平板上に配置された錘状の凸部または凹部の集合から形成された散乱板。錐の側面の長さが、マイクロ波の波長の0.5倍以上ある請求項8に記載の散乱板。したがって、狭い炉内など所定の寸法以下の閉鎖空間で十分な測定精度を確保することのできる、電磁波を使用した帯状体の幅方向端部位置測定装置及び帯状体の幅方向中心位置測定装置に対するニーズがある。また、電磁波吸収体に代わる、耐環境性に優れた電磁波除去部材に対するニーズがある。本発明の第1の態様による幅方向端部位置測定装置は、複数の面で囲まれた閉鎖空間内を通過する帯状体の幅方向端部の位置を測定する幅方向端部位置測定装置である。本態様による幅方向端部位置測定装置は、幅方向端部に向けて電磁波を放射し、該幅方向端部によって反射された電磁波を受信するアンテナと、該反射された電磁波の情報を使用して、該幅方向端部の位置を求める信号処理部と、入射した電磁波を散乱させる散乱板と、を備え、該アンテナが、位置を求める幅方向端部に対向する、該閉鎖空間の第1の面に設置され、該散乱板が第1の面に対向する第2の面に設置されている。本態様による幅方向端部位置測定装置は、閉鎖空間の、アンテナが設置された面に対向する面に散乱板を備えているので、アンテナから放射され、対向面で反射されて再びアンテナに戻る電磁波を大幅に低減することができる。したがって、本態様による幅方向端部位置測定装置によれば、アンテナが設置される面と測定対象の端部との距離の広い範囲にわたって、所定の寸法より小さな閉鎖空間における反射電磁波によるノイズを大幅に低減し、所定の寸法以下の閉鎖空間で十分な測定精度を確保することができる。本態様の一つの実施形態によれば、前記散乱板が、波板から形成されている。本実施形態によれば、散乱板に到達した電磁波は、波板の側面によって該散乱板と同じ位置に配置された平板に入射したマイクロ波が正反射される方向と異なる方向に反射されるので、該散乱板と同じ位置に配置された平板に入射したマイクロ波が正反射される方向に進むマイクロ波を大幅に低減することができる。したがって、測定装置の反射電磁波によるノイズを大幅に低減することができる。また、波板から形成される散乱板は鋼などの金属を加工することによって容易に製造することができる。本態様の他の実施形態によれば、前記散乱板が、平板上に配置された錘状の凸部または凹部の集合から形成されている。本実施形態によれば、散乱板に到達した電磁波は、錐状の凸部または凹部の周囲に一様に散乱されるので、該散乱板と同じ位置に配置された平板に入射したマイクロ波が正反射される方向に進むマイクロ波を大幅に低減することができる。したがって、測定装置の反射電磁波によるノイズを大幅に低減することができる。本発明の第2の態様による幅方向中心位置測定装置は、複数の面で囲まれた閉鎖空間内を通過する帯状体の幅方向の中心位置を測定する幅方向中心位置測定装置である。本態様による幅方向中心位置測定装置は、一方の幅方向端部に向けて電磁波を放射し、該一方の幅方向端部によって反射された電磁波を受信する第1のアンテナと、他方の幅方向端部に向けて電磁波を放射し、該他方の幅方向端部によって反射された電磁波を受信する第2のアンテナと、該反射された電磁波の情報を使用して、該一方及び他方の幅方向端部の位置を求めることによって帯状体の幅方向の中心位置を求める信号処理部と、入射した電磁波を散乱させる散乱板と、を備え、第1のアンテナが該一方の幅方向端部に対向する、該炉壁閉鎖空間の第1の面に設置され、第2のアンテナが該他方の幅方向端部に対向する、該炉壁閉鎖空間の第2の面に設置され、該散乱板が、第1の面の第1のアンテナの周囲及び第2の面の第2のアンテナの周囲に設置されている。本態様による幅方向端部位置測定装置は、閉鎖空間の、第1のアンテナが設置された第1の面に対向する第2の面の第2のアンテナの周囲及び第2のアンテナが設置された第2の面に対向する第1の面の第1のアンテナの周囲に散乱板を備えているので、第1及び第2のアンテナから放射され、対向面で反射されて再び第1及び第2のアンテナに戻る電磁波を大幅に低減することができる。したがって、本態様による幅方向端部位置測定装置によれば、第1及び第2のアンテナが設置される面と測定対象の端部との距離の広い範囲にわたって、所定の寸法より小さな閉鎖空間における反射電磁波によるノイズを大幅に低減し、所定の寸法以下の閉鎖空間で十分な測定精度を確保することができる。本発明の第3の態様による散乱板は、入射したマイクロ波を散乱させる散乱板であって、波板から形成されている。本態様の散乱板によれば、該散乱板と同じ位置に配置された平板に入射したマイクロ波が正反射される方向に進むマイクロ波を大幅に低減することができる。また、本態様の散乱板は金属から製造することができるので、耐熱性を含む耐環境性に優れている。本態様の一つの実施態様によれば、前記波板の側面の長さが、マイクロ波の波長の0.5倍以上である。本実施形態によれば、マイクロ波の散乱が効率的に行われる。波板の側面の長さが、マイクロ波の波長の0.5倍未満であると、側面の反射による散乱効果が得られない可能性がある。本態様の他の実施態様によれば、前記入射したマイクロ波の、前記波板の面に対する入射角が20度から45度の範囲である。本実施形態によれば、前記波板の面に入射するマイクロ波は、入射するマイクロ波の進行方向と全く異なる方向に反射されるので、マイクロ波の散乱が効率的に行われる。本発明の第4の態様による散乱板は、入射したマイクロ波を散乱させる散乱板であって、平板上に配置された錘状の凸部または凹部の集合から形成されている。本態様の散乱板によれば、該散乱板と同じ位置に配置された平板に入射したマイクロ波が正反射される方向に進むマイクロ波を大幅に低減することができる。また、本態様の散乱板は金属から製造することができるので、耐熱性を含む耐環境性に優れている。本態様の一つの実施態様によれば、錐の側面の長さが、マイクロ波の波長の0.5倍以上である。本実施形態によれば、マイクロ波の散乱が効率的に行われる。波板の側面の長さが、マイクロ波の波長の0.5倍未満であると、側面の反射による散乱効果が得られない可能性がある。図1は、帯状体の幅方向中心位置測定装置を説明するための図である。図1に散乱板は記載していないので、図1の電磁波式装置は特許文献1に記載されたものと同じである。散乱板については、後で詳細に説明する。閉鎖空間である連続焼鈍炉の炉壁301R、301Lの間を帯状体である冷延鋼板201が通過している。ここで、閉鎖空間とは、帯状体201の長手方向のある距離にわたって、帯状体201の周囲を取り囲む複数の面によって形成される空間である。閉鎖空間は、帯状体の入り口及び出口としての開口部を有する。図の左右方向が冷延鋼板201の幅方向を示しており、冷延鋼板201は、紙面の手前方向から後側方向に走行している。右側の炉壁301Rには、マイクロ波送信アンテナ101Rとマイクロ波受信アンテナ103Rが設けられ、マイクロ波送信アンテナ101Rから放射されるマイクロ波が、冷延鋼板201の右側端部で反射され、反射波がマイクロ波受信アンテナ103Rで受信されるようになっている。同様に、左側の炉壁301Lには、マイクロ波送信アンテナ101Lとマイクロ波受信アンテナ103Lが設けられ、マイクロ波送信アンテナ101Lから放射されるマイクロ波が、冷延鋼板201の左側端部で反射され、反射波がマイクロ波受信アンテナ103Lで受信されるようになっている。マイクロ波を送信してから反射波を受信するまでの時間をtとし、マイクロ波の速度をcとすると、マイクロ波を反射した物体までの距離は、tc/2で求められる。マイクロ波送信アンテナ101Rとマイクロ波受信アンテナ103Rは、右側端部位置用信号処理部105Rに接続されている。右側端部位置用信号処理部105Rは、マイクロ波を形成してマイクロ波送信アンテナ101Rに伝達し、かつマイクロ波受信アンテナ103Rで受信したマイクロ波を電気信号に変えて処理し、前記マイクロ波を送信してから反射波を受信するまでの時間tを測定し、これから、冷延鋼板201の右側端部までの距離を計算して、冷延鋼板201の右側端部位置を測定する。同様に、マイクロ波送信アンテナ101Lとマイクロ波受信アンテナ103Lは左側端部位置用信号処理部105Lに接続されている。左側端部位置用信号処理部105Lは、マイクロ波を形成してマイクロ波送信アンテナ101Lに伝達し、かつマイクロ波受信アンテナ103Lで受信したマイクロ波を電気信号に変えて処理し、前記マイクロ波を送信してから反射波を受信するまでの時間tを測定し、これから、冷延鋼板201の左側端部までの距離を計算して、冷延鋼板201の左側端部位置を測定する。右側端部位置用信号処理部105Rと左側端部位置用信号処理部105Lの信号は、帯状体中心位置用信号処理部107に接続され、帯状体中心位置用信号処理部107は、右側端部位置と左側端部位置との中心点として、冷延鋼板201の幅方向中心位置を検出する。右側端部位置用信号処理部105R、左側端部位置用信号処理部105L、及び帯状体中心位置用信号処理部107を合わせて信号処理部と呼称する。なお、上記の帯状体の幅方向中心位置測定装置のうち、右側または、左側の送信アンテナ、受信アンテナ及び端部位置用信号処理部は、帯状体の幅方向端部位置測定装置を形成しており、帯状体の右側または左側の端部位置を測定するために独立して機能させることもできる。図2は、本実施形態による帯状体の幅方向中心位置測定装置の信号処理部のうちの左側端部位置用信号処理部の構成を示す図である。図2及びその説明の記載は、特許文献1の内容と同じである。クロック発生器501は、周波数f1のクロック信号を発生する。このクロック信号は、M系列信号発生器505に入り、M系列の擬似ランダム信号に変換される。なお、本明細書及び特許請求の範囲において擬似ランダム信号とは、長い時間で見れば周期性を有するが、短時間で見るとランダム信号とみなせるような信号を言い、M系列信号は、1と0の2値からなる代表的な擬似ランダム信号として周知のものであり、その形成方法の例は特公平616080号公報に記載されている。このM系列信号の1周期に含まれるパルスの波数をNとする。M系列信号発生器505の出力M1は2つに分岐され、一つは電力増幅器513に入り、電力増幅されて、送信アンテナ101Lからマイクロ波として放射される。クロック発生器503は、周波数f2のクロック信号を発生する。周波数f2は、周波数f1より僅かに低くされている。このクロック信号は、M系列信号発生器507に入り、M系列の擬似ランダム信号に変換される。M系列信号発生器505とM系列信号発生器507とは全く同一の回路で構成されるので、M系列信号発生器505の出力とM系列信号発生器507の出力の繰り返しパターンは同一であり、周波数のみが異なっていることになる。M系列信号発生器507の出力M2は2つに分岐され、一つは掛算器509に入ってM系列信号発生器505の出力M1と掛算される。掛算器509の出力はローパスフィルタ517に入り、高周波成分が除去される。このローパスフィルタ517の出力は三角波となる。このローパスフィルタ517の出力が最大値となるタイミングを、最大値検出回路521で検出し、このタイミングでパルスを発生させて、これを基準信号として用いる。この基準信号の周期をTAとすると、このTA間に含まれる信号M1と信号M2との波数の差が、ちょうど一周期の波数Nとなる。すなわち、TAf1=TAf2NこれよりTA=N/f1-f2...1が得られる。冷延鋼板201の端部で反射されたマイクロ波は、受信アンテナ103Lで受信され、電力増幅器515で増幅される。電力増幅器515の出力信号M1’は、掛算器511に入り、M系列信号発生器507の出力信号M2と掛け算される。掛算器511の出力はローパスフィルタ519に入り、高周波成分が除去される。このローパスフィルタ519の出力は三角波となる。このローパスフィルタ519の出力が最大値となるタイミングを、最大値検出回路523で検出し、このタイミングでパルスを発生させて、これを検出信号として用いる。送信アンテナ101Lからマイクロ波が放射されてから受信アンテナ103Lで反射波が検出されるまでの時間をΔtとし、検出信号が発生する時刻と基準信号が発生する時刻の差をτとすると、τ間に発生する信号M2の波数は、τ間に発生する信号M1の波数より、Δt間に発生する信号M1の波数だけ少ないので、以下の式が成立する。τf2=τf1-Δtf1これより、Δt=f1-f2τ/f1...2が得られる。時間差検出回路525は、この計算を行い、Δtを算出する。送信アンテナ101L、受信アンテナ103Lと冷延鋼板201の端部との距離xは、マイクロ波の速度をcとすると、これらの式より、x=f1-f2τc/2f1...3として計算され、これより冷延鋼板201の端部の位置が分かる。距離演算回路527は、この計算を行い、距離xを算出する。この手段においては、M系列信号発生器505、M系列信号発生器507によって発生されるM系列信号と同じ波形を持つ信号のみが有効となるので、ノイズをほぼ完全に除去することができ、反射波の出力が微小な場合でも、高S/N比で反射波の信号を取り出すことができる。なお、図1におけるマイクロ波送信アンテナ101Rからのマイクロ波がマイクロ波受信アンテナ103Lで検出されたり、マイクロ波送信アンテナ101Lからのマイクロ波がマイクロ波受信アンテナ103Rで検出されたりする場合には、右側端部位置測定装置105Rで使用するM系列の波形と左側端部位置測定装置105Lで使用するM系列のパターンを別のものとすることにより、両者の信号が混合することによる検出誤差を防止することができる。図3は、閉鎖空間内に設置された本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置を示す図である。以下において、閉鎖空間を炉として説明するが、閉鎖空間は炉以外のスロート状の通路などであってもよい。図3において、炉壁面301Lに設置された送信アンテナ101Lから放射された電磁波は、帯状体201の端部で反射されて受信アンテナ103Lに受信される。送信アンテナ101L及び受信アンテナ103Lは、電磁波の電界面が帯状体201の面と平行となるように設置されている。帯状体201の端部で反射される信号は、帯状体201の端部までの距離を測定するために使用される信号であるので、図3においてSで表す。他方、送信アンテナ101Lから放射された電磁波の一部は、炉壁面301Lに対向する炉壁面301Rに至り、炉壁面301Rで反射されて受信アンテナ103Lに受信される。炉壁面301Rで反射される信号は、帯状体201の端部で反射される信号を使用して帯状体201の端部までの距離を測定する場合のノイズであるので、図3においてNで表す。SN比を大きくするには、炉壁面301Rで反射されるノイズNの影響を小さくする必要がある。ここで、電磁波の反射電力の自由空間伝搬損失Tは以下の式で表せる。自由空間伝搬損失Tの単位は、dBであり、Dは伝搬距離であり、λは電磁波の波長である。このように、電磁波の反射電力の自由空間伝搬損失Tは、伝搬距離の二乗に比例して大きくなるので、伝搬距離が大きな場合は、反射電磁波によるノイズは問題とならない。図4は、閉鎖空間である炉内を通過する帯状体を示す図である。図4は、帯状体の面に垂直な断面を示す図である。炉は、帯状体201の面に平行な炉壁面301T及び301Bと、帯状体201の面に垂直な炉壁面301L及び301Rを有する。図4の断面図において、炉壁面301T及び301Bの帯状体の面に平行な方向の長さはAであり、炉壁面301L及び301Rの帯状体の面に垂直な方向の長さはBである。たとえば、Aが2000mmより小さくなるか、Bが1000mmより小さくなると、電磁波の炉壁面閉鎖空間の面における反射の影響が無視できなくなる。Aが所定値より小さくなるとノイズの影響が大きくなる理由は、図3に関連して説明した。Bが所定値より小さくなるとノイズの影響が大きくなる理由は後で説明する。図5は、炉内の帯状体及び炉内に設置された本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置を示す図である。図5は、帯状体の面に垂直な断面を示す図である。図5において、炉壁面301Lに設置された送信アンテナ101Lの送信範囲をTで示した。また、炉壁面301Lに設置された受信アンテナ103Lの受信範囲をRで示した。送信範囲T及び受信範囲Rの重なる範囲が、帯状体の幅方向端部位置測定装置の検出範囲Dである。図6は、炉内に設置された本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置の検出範囲を説明するための図である。例として、搬送波周波数10GHz、指向性利得20dBiのとき、送信範囲および受信範囲メインローブは約23度である。図6に示すように、図6において、水平方向の距離が2000mmである場合に、検出範囲の鉛直方向の幅は約700mmである。図7は、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、平板によって反射された電磁波の該装置に対する影響を調べる実験を説明するための図である。平板によって反射された電磁波は、図4に関連して説明したようにノイズに相当するものであり、強度が小さいほど好ましい。図7aに示すように、平板401は、一辺が600mmの正方形であり、最初、送受信アンテナから500mmの距離に、送受信アンテナの開口面と平行となるように配置する。この状態で、幅方向端部位置測定装置の送信アンテナ101から放射され、平板401によって反射された電磁波を受信アンテナ103によって検出する。つぎに、図7bに示すように、平板401を、送受信アンテナの開口面と平行な面に対して傾斜させ、傾斜させた状態で、幅方向端部位置測定装置の送信アンテナ101から放射され、平板401によって反射された電磁波を受信アンテナ103によって検出する。検出は、平板401を、5度から45度まで、5度の間隔で9個の傾斜角で傾斜させた状態で行う。傾斜角0度の場合の平板401の面を基準面と呼称する。基準面は、送受信アンテナの開口面と平行である。電磁波が基準面に垂直に進行して平板401に入射する場合に、電磁波の入射角は平板401の傾斜角に等しい。図8Aは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角5度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8A乃至図8Iにおいて、横軸は搬送波周波数を表し、縦軸は受信された電磁波の強度を表す。また、それぞれの傾斜角の平板によって反射された電磁波の強度を実線で表し、基準として、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度を点線で表す。さらに、それぞれの図に周波数とともに示したdB単位の強度は、それぞれの傾斜角の平板によって反射されたその周波数における電磁波の強度を示す。図8Aによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角5度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約1.5dB小さい。図8Bは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角10度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8Bによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角10度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約3.9dB小さい。図8Cは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角15度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8Cによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角15度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約7.0dB小さい。図8Dは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角20度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8Dによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角20度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約15.2dB小さい。図8Eは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角25度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8Eによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角25度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約21.4dB小さい。図8Fは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角30度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8Fによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角30度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約22.7dB小さい。図8Gは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角35度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8Gによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角35度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約33.5dB小さい。図8Hは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角40度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8Hによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角40度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約23.9dB小さい。図8Iは、図7で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、傾斜角45度の平板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図8Iによれば、搬送波周波数が10GHzの場合に、傾斜角45度の平板によって反射された電磁波の強度は、傾斜角0度の平板によって反射された電磁波の強度よりも約18.8dB小さい。図8A乃至図8Iに示した結果によれば、受信アンテナ103によって受信される、平板401によって反射されたノイズに相当する電磁波の強度は、傾斜角が20度乃至45度の場合に小さくなる。図9は、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、波板から形成される散乱板によって反射された電磁波の該装置に対する影響を調べる実験を説明するための図である。図9aは、帯状体の幅方向端部位置測定装置の送受信アンテナ及び散乱板111Aの配置を示す図である。表面に波板を備えた散乱板111Aは、一辺が600mmの正方形であり、送受信アンテナから500mmの距離に、送受信アンテナの開口面と平行となるように配置する。本明細書及び特許請求の範囲において、散乱板とは、入射する電磁波を板が平面の場合の正反射の方向とは異なる方向に反射または散乱させる板をいう。この状態で、幅方向端部位置測定装置の送信アンテナから放射され、表面に波板を備えた板111Aによって反射された電磁波を受信アンテナによって検出する。ここで、散乱板111Aの寸法は、図6で示した送受信アンテナの検出範囲にほぼ対応する。図9は、散乱板111Aの波板の、波の尾根及び谷の方向に垂直な断面を示す図である。図8A乃至図8Iに示した結果によると、波板の側面の底面に対する傾斜角は20度乃至45度の範囲であるのが好ましい。ここでは、波板の側面の底面に対する傾斜角を30度とした。散乱板111Aは、鋼などの金属を加工して製造する。ここで、波板の側面Sの長さは、搬送周波数に対応する波長の0.5倍以上であればよい。本明細書及び特許請求の範囲において、波板の側面の長さとは、波板の波の尾根または谷の方向と垂直な方向における、隣接する尾根と谷の距離をいう。側面Sの長さが、搬送周波数に対応する波長の0.5倍未満であると、側面の反射による散乱効果が得られない可能性がある。搬送周波数を10GHzとすると、波長は30mmであり、側面Sの長さは、15mm以上である。図9は、図9に示した波板による、送受信アンテナの開口面と垂直な方向の電磁波の反射を説明するための図である。図9に示すように、送受信アンテナの開口面と垂直な方向の電磁波は、波板の面において、該方向を基準として60度の角度で反射される。図10は、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、錐状の凸部の集合から形成される散乱板によって反射された電磁波の該装置に対する影響を調べる実験を説明するための図である。図10aは、帯状体の幅方向端部位置測定装置の送受信アンテナ及び散乱板111Bの配置を示す図である。表面に円錐状の凸部を備えた散乱板111Bは、一辺が600mmの正方形であり、送受信アンテナから500mmの距離に、送受信アンテナの開口面と平行となるように配置する。この状態で、幅方向端部位置測定装置の送信アンテナから放射され、表面に円錐状の凸部を備えた散乱板111Bによって反射された電磁波を受信アンテナによって検出する。ここで、散乱板111Bの寸法は、図6で示した送受信アンテナの検出範囲にほぼ対応する。図10は、散乱板111Bの円錐状の凸部の、中心軸円錐の回転対称軸断面を示す図である。散乱板111Bは、鋼などの金属を加工して製造する。ここで、円錐の側面Sの長さは、搬送周波数に対応する波長の0.5倍以上であればよい。本明細書及び特許請求の範囲において、錐の側面の長さとは、錐の頂点と底面との最短距離をいい、円錐の場合は母線の長さに相当する。側面Sの長さが、搬送周波数に対応する波長の0.5倍未満であると、側面の反射による散乱効果が得られない可能性がある。搬送周波数を10GHzとすると、波長は30mmであり、側面Sの長さは、15mm以上である。図10は、図10に示した円錐状の凸部による、送受信アンテナの開口面と垂直な方向の電磁波の反射を説明するための図である。図10に示すように、送受信アンテナの開口面と垂直な方向の電磁波は、円錐状の凸部の側面において、該方向を基準として30度の角度で中心軸の周りの各方向に反射される。図11Aは、円錐状の凸部を平板上に配列した散乱板の平面図である。図11Aaは、各円錐の中心軸の位置が正三角形の頂点を構成するように配列した場合の平面図である。図11Abは、円錐の底面を六角化し、同様に、各円錐の中心軸の位置が正三角形の頂点を構成するように配列した場合の平面図である。図11Bは、円錐状の凸部及び凹部を、それぞれ平板上に配列した散乱板の透視図である。図11Baは、円錐状の凸部を平板上に配列した散乱板の透視図であり、図11Bbは、円錐状の凹部を平板上に配列した散乱板の透視図である。円錐状の凹部を平板上に配列した散乱板も、円錐状の凸部を平板上に配列した散乱板と同様な効果が得られる。上記の波板から形成される散乱板及び平板上に配置された錐状の凸部または凹部の集合から形成される散乱板は、上述のように鋼などの金属を加工して製造されるので、耐熱性などの耐環境性に優れ、広い範囲で使用することができる。図12は、図9で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、波板から形成される散乱板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図12の横軸は搬送波周波数を表し、縦軸は受信された電磁波の強度を表す。また、散乱板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を実線で表し、基準として、散乱板がない状態で反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を点線で表す。図12において、散乱板によって反射された電磁波の強度を、散乱板がない状態で反射された電磁波の強度よりと比較すると、搬送波周波数が9GHzの場合に、前者は後者よりも約20.7dB小さく、搬送波周波数が10GHzの場合に、前者は後者よりも約18.1dB小さく、搬送波周波数が11GHzの場合に、前者は後者よりも約13.5dB小さい。図13は、図10で説明した実験において、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置によって放射され、円錐状の凸部の集合から形成される散乱板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を示す図である。図13の横軸は搬送波周波数を表し、縦軸は受信された電磁波の強度を表す。また、散乱板によって反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を実線で表し、基準として、散乱板がない状態で反射され、該装置によって受信された電磁波の強度を点線で表す。図13において、散乱板によって反射された電磁波の強度を、散乱板がない状態で反射された電磁波の強度と比較すると、搬送波周波数が9GHzの場合に、前者は後者よりも約16.1dB小さく、搬送波周波数が10GHzの場合に、前者は後者よりも約22.6dB小さく、搬送波周波数が11GHzの場合に、前者は後者よりも約21.7dB小さい。図14は、炉内の帯状体の位置を変化させて、炉壁に反射された電磁波の、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置への影響を調べる実験を説明するための図である。図14aは、実験装置の帯状体の面に平行な断面を示す図であり、図14bは、実験装置の帯状体の面に垂直な断面を示す図である。実験装置は、炉部分と帯状体駆動装置を含む。炉部分は、帯状体の面に平行な炉壁面部分301T’及び301B’と、帯状体の面に垂直な炉壁面部分301L’及び301R’を有する。炉壁面部分301T’及び301B’の帯状体の幅方向及び長手方向の長さは、それぞれ2000mmであり、炉壁面部分301L’及び301R’の帯状体の面に垂直な方向の長さは、700mmである。帯状体駆動装置601は、炉部分の内部において、帯状体部分201’を、帯状体の幅方向に移動させる。帯状体の厚さは1mmである。本実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置の送信アンテナ101L及び103Lを、炉壁面部分301L’に設置し、送信アンテナ101Lから放射した電磁波を受信アンテナ103Lで受信する。図15は、図14の実験において、散乱板を使用しない場合の、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置の端部位置測定結果を示す図である。図15の横軸は、図14において、帯状体部分201’の左側の端部と炉壁面部分301L’との距離を表す。図15の縦軸は、本実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置による測定距離左側目盛及び測定距離の実距離からの偏差右目盛りを表す。図15において、細い実線で測定距離を示し、太い実線で偏差を示した。図15によれば、測定距離の偏差は最大で約45mmである。図15によると測定距離の偏差は、帯状体部分帯状体部分201’の左側の端部と炉壁面部分301L’との距離が300mm以下のときに大きくなる。その理由は、他の炉壁面に反射された電磁波が、帯状体部分201’と炉壁面部分301T’及び301B’との間で多重反射されながら、受信アンテナ103Lの比較的近くまで伸びる帯状体部分201’に沿って図14の左側の方向に進行し、受信アンテナ103Lに到達するためであると推定される。ここで、図4における炉壁面301L図14の炉壁面部分301L’に対応及び301R図14の炉壁面部分301R’に対応の帯状体の面に垂直な方向の長さBが1000mm以上であれば、他の炉壁面に反射された電磁波が、帯状体部分201’と炉壁面部分301T’及び301B’との間で多重反射されながら、帯状体部分201’に沿って図14の左側の方向に進行し、受信アンテナ103Lに到達しにくくなると考えられる。このため、長さBが1000mm以上であれば、反射電磁波によるノイズの影響は小さくなると推定される。図16は、図14の実験において、波板から形成される散乱板を使用した場合の、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置の端部位置測定結果を示す図である。図14の実験装置において、炉壁面部分301R’の送受信アンテナと対向する箇所に、図9で示した表面に波板を備えた散乱板111Aを設置した状態で実験を行った。ここで、散乱板111Aの寸法は、図6で示した送受信アンテナの検出範囲にほぼ対応する。図16の横軸は、図14において、帯状体部分201’の左側の端部と炉壁面部分301L’との距離を表す。図16の縦軸は、本実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置による測定距離左側目盛及び測定距離の実距離からの偏差右目盛りを表す。図16において、細い実線で測定距離を示し、太い実線で偏差を示した。図16によれば、測定距離の偏差は最大で約19mmである。図15と図16を比較すると、特に、帯状体部分201’の左側の端部と炉壁面部分301L’との距離が300mm以下のときの測定距離の偏差が顕著に減少している。図17は、図14の実験において、錐状の凸部の集合から形成される散乱板を使用した場合の、本発明の一実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置の端部位置測定結果を示す図である。図14の実験装置において、炉壁面部分301R’の送受信アンテナと対向する箇所に、図10で示した表面に円錐状の凸部を備えた散乱板111Bを設置した状態で実験を行った。ここで、散乱板111Bの寸法は、図6で示した送受信アンテナの検出範囲にほぼ対応する。図17の横軸は、図14において、帯状体部分201’の左側の端部と炉壁面部分301L’との距離を表す。図16の縦軸は、本実施形態による帯状体の幅方向端部位置測定装置による測定距離左側目盛及び測定距離の実距離からの偏差右目盛りを表す。図17において、細い実線で測定距離を示し、太い実線で偏差を示した。図17によれば、偏差は最大で約13mmである。図15と図17を比較すると、帯状体部分201’の左側の端部と炉壁面部分301L’との距離の全範囲にわたり測定距離の偏差が顕著に減少している。図15乃至図17に示した実験結果に基づいて、発明者は、炉内の帯状体の端部位置を測定する際に、測定対象の端部に対向し、アンテナが設置される面301L’に対向する面301R’に散乱板を設置することにより、アンテナが設置される面と測定対象201’の端部との距離の広い範囲にわたって、測定精度を大幅に向上させることができるとの新たな知見を得た。散乱板を設置しない場合に大きい、帯状体部分帯状体部分201’の左側の端部と炉壁面部分301L’との距離が300mm以下の場合の測定距離の偏差も顕著に減少させることができる。その理由は、帯状体部分201’と炉壁面部分301T’及び301B’との間で多重反射されながら、帯状体部分201’に沿って図14の左側の方向に進行し、受信アンテナ103Lに到達していた、主に送信アンテナが設置される面に対向する炉壁部分301R’で反射される電磁波が、散乱板111Aまたは111Bを設置することにより大幅に低減されるためと推定される。図18は、本発明の一実施形態による、閉鎖空間に設置される帯状体の幅方向中心位置測定装置の構成を示す図である。図18aは、本実施形態による帯状体の幅方向中心位置測定装置の全体構成を示す図である。散乱板以外の構成は、図1に関連して説明したとおりである。帯状体201は、閉鎖空間内を走行する。帯状体201の一方の幅方向端部の位置を測定するための送信アンテナ101L及び受信アンテナ103Lは、該一方の幅方向端部に対向する、閉鎖空間の面301Lに設置される。受信アンテナ103Lで受信されるノイズの電磁波を低減するための散乱板111Rは、閉鎖空間の面301Lに対向する面301Rに設置される。帯状体201の他方の幅方向端部の位置を測定するための送信アンテナ101R及び受信アンテナ103Rは、該他方の幅方向端部に対向する、閉鎖空間の面301Rに設置される。受信アンテナ103Rで受信されるノイズの電磁波を低減するための散乱板111Lは、閉鎖空間の面301Rに対向する面301Lに設置される。散乱板111R及び111Lは、鋼などの金属製であり、上述のように波板または錐状の凸部の集合から形成される。図18bは、閉鎖空間の面111Lに設置された散乱板111Lを示す図である。散乱板111Lは、送信アンテナ101L及び受信アンテナ103Lの周囲に設置される。面111Rに設置された送信アンテナ101Rから放射され、面301Lに設置された散乱板111Lに到達した電磁波は、入射の方向と異なる方向に反射または散乱され、面111Rに設置された受信アンテナ103Rに向かうことはない。他方、面111Rに設置された送信アンテナ101Rから放射され、面301Lに設置された送信アンテナ101L及び受信アンテナ103Lに到達した電磁波は、反射されることなく吸収される。その理由は、送信アンテナ101L及び受信アンテナ103Lは、電力増幅器513及び515にそれぞれ接続されており、インピーダンス50オームで終端されているためである。したがって、面111Rに設置された受信アンテナ103Rによって受信されるノイズは、散乱板111Lを設置しない場合に比較して大幅に減少する。