環状に形成されるヨーク部と、前記ヨーク部内に可動子を配置した際の当該可動子の軸方向と直交する方向に、前記ヨーク部から内側に突設される複数のティース部と、前記軸方向における前記ティース部の両端面に取り付けられ、当該ティース部の角を保護すると共に、前記ティース部間のスロットにおいては前記ティース部の前記軸方向の全長の半分よりも短く形成された保護部材と、を有することを特徴とする固定子。前記保護部材は、前記ティース部よりも、前記軸方向の外側にのみ形成されることを特徴とする請求項1に記載の固定子。前記保護部材は、ヨーク部の両側のスロットに亘ってUの字状に形成され、端部がスロットに挿入されていることを特徴とする請求項1に記載の固定子。前記筒状部およびティース部は、複数の鋼板を積層して形成されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の固定子。環状に形成されるヨーク部と、前記ヨーク部内に可動子を配置した際の当該可動子の軸方向と直交する方向に、前記ヨーク部から内側に突設される複数のティース部と、を有する固定子に取り付けられる固定子用保護部材であって、前記軸方向における前記ティース部の両端面に取り付けられ、当該ティース部の角を保護すると共に、前記ティース部間のスロットにおいては前記ティース部の前記軸方向の全長の半分よりも短く形成されることを特徴とする固定子用保護部材。しかしながら、特許文献1では、電線が巻回される部分を覆うように、固定子のティース部分およびスロット形状に合わせて絶縁部材を成形し、固定子のスロットに樹脂部材を挿入している。これでは絶縁部材を挿入する工程が必要となり、作業に時間が掛かる。また、鋼板の積層方向に沿うスロットの全長に亘って絶縁部材が固定子を保護するので、鋼板の積層枚数を変更すると、絶縁部材の形状も変更しなくてはならない。これでは、絶縁部材のコストが高くなってしまう。また、絶縁部材がスロット内に設けられることで電線を巻回する領域が狭く限定され、巻線効率が低下する。また、固定子と電線の間に絶縁部材が設けられることで、電流が流れて発熱する電線から固定子へ熱が伝わり難くなり、放熱性が低下する。本発明は、上記従来技術に伴う課題を解決するためになされたものであり、絶縁性能および耐圧性能の低下を抑制しつつ、作業時間を短縮でき、巻線効率を向上し、かつ放熱性をも向上できる固定子を提供することを目的とする。上記目的を達成する固定子は、環状に形成されるヨーク部と、前記ヨーク部内に可動子を配置した際の当該可動子の軸方向と直交する方向に、前記ヨーク部から内側に突設される複数のティース部と、前記軸方向における前記ティース部の両端面に取り付けられ、当該ティース部の角を保護すると共に、前記ティース部間のスロットにおいては前記ティース部の前記軸方向の全長の半分よりも短く形成された保護部材と、を有することを特徴とする。また、固定子用保護部材は、環状に形成されるヨーク部と、前記ヨーク部内に可動子を配置した際の当該可動子の軸方向と直交する方向に、前記ヨーク部から内側に突設される複数のティース部と、を有する固定子に取り付けられる固定子用保護部材であって、前記軸方向における前記ティース部の両端面に取り付けられ、当該ティース部の角を保護すると共に、前記ティース部間のスロットにおいては前記ティース部の前記軸方向の全長の半分よりも短く形成されることを特徴とする。上記のように構成した固定子は、固定子用保護部材により、ティース部の角を保護する。したがって、固定子用保護部材を介して電線をティース部に巻回する際にティース部の角に電線が食い込んで破損することがなく、絶縁性能や耐圧性能が低下することを抑制できる。また、固定子用保護部材は、スロット内においてはティース部の長さの半分よりも短く形成されているので、固定子用保護部材を取り付ける際にスロット奥まで差し込む必要がなく作業性を向上できる。固定子用保護部材によりティース部の角を保護する分、固定子全体に施すコーティングを薄くでき、結果としてスロット容積を大きくでき、収容する電線の巻線効率を向上できる。スロット容積が大きい分、放熱効率も向上できる。以下、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。図1は本実施形態の固定子を示す斜視図、図2は固定子を構成する鋼板を示す斜視図である。本実施形態に係る固定子1は、図1に示すように、複数の鋼板10を積層し、鋼板同士を接着剤やカシメ加工等により固定することで形成されている。固定子1は、ヨーク部20と、ティース部30とを備え、全体に樹脂によるコーティングが施されている。ヨーク部20は内部に可動子不図示を配置できるように、環状に形成されている。ティース部30は、ヨーク部20内に可動子を配置した際の当該可動子の軸方向Oと直交する方向に沿って、ヨーク部20から内側に突設されている。なお、本明細書において、環状のヨーク部20の径内側方向を内方向、径外側方向を外方向、ヨーク部20が環状に延びる方向複数のティース部30が並ぶ方向を周方向、鋼板10を積層している方向電動機の回転軸方向Oを積層方向と称する。ティース部30は、電線を巻回する部位であり、複数が周方向に並んで設けられる。ティース部30は、実際に電線が巻回されるティース巻回部32と、ティース巻回部32の内方向側に形成されるティース先端部34と、を備えている。ティース先端部34は、ティース巻回部32から隣接する他のティース部30に向かって両方向へ伸びて形成されている。ティース先端部34の内方向側には、電動機を構成した際に回転子不図示と対面する円弧状のギャップ面36が形成されている。ティース巻回部32同士の間には、巻回した電線を収納するスロット38が設けられている。図3は、固定子に固定子用保護部材を取り付ける様子を示す図、図4は固定子用保護部材を取り付けた固定子の平面図、図5は固定子に電線を巻回した際の図4のV-V線に沿う断面図である。本実施形態では、図3に示すように、固定子1のティース部30の積層方向の両端面に、固定子用保護部材40が取り付けられる。固定子用保護部材40は、たとえば、樹脂などの絶縁材料により形成され、接着剤によりティース部30に取り付けられる。固定子用保護部材40は、図4に示すように、全てのティース部30に取り付けられ、ティース部30のティース巻回部32の角39図5参照を覆う。固定子用保護部材40は、ティース部30の両側のスロット38に亘るUの字状に形成される。固定子用保護部材40の端部42は、スロット38に挿入されている。挿入される端部42は、スロット38の積層方向の全長、すなわち、ティース部30の積層方向の全長の半分よりも短く、図5に示すように、ティース部30を介して積層方向に対向する固定子用保護部材40と組み合わさっても、ティース部30の全長を覆わない。以上のように、本実施形態では、ティース部30に固定子用保護部材40が取り付けられている。固定子用保護部材40は、ティース部30の角39を保護し、代わりに、電線50の巻回方向に滑らかな曲面を露出している。したがって、固定子用保護部材40を介して電線50をティース部30に巻回する際にティース部30の角に電線50が食い込んで破損することがなく、絶縁性能や耐圧性能が低下することを抑制できる。また、固定子用保護部材40を、ティース部30の両端面に取り付ける際に、端部42をスロット38の奥まで差し込む必要がないので、作業性が向上し、作業時間を短縮できる。さらに、固定子1は樹脂コーティングが施されているが、角39における絶縁性能を考慮しなくてもよいので、樹脂コーティングの厚みを薄くできる。たとえば、固定子用保護部材40がなければ100μmの樹脂コーティングが必要であったが、固定子用保護部材40により角39での絶縁性能が高められたので、樹脂コーティングを10μmにできる。樹脂コーティングが薄くなった分、スロット38が大きくなり、電線50を太くしたり、電線50の巻回数を多くしたりでき、巻線効率を向上できる。なお、電線50の太さや巻回数を変更しない場合、スロット38に締める電線50の体積が小さくなり、空気がスロットを流れやすくなるので、放熱効率を向上できる。さらに、固定子用保護部材40は、鋼板10の積層枚数に関係なく、端面に被せるだけである。したがって、固定子1の形状が積層方向に変更されても、固定子用保護部材40の形状を変更する必要がない。固定子1に合わせて、種々の固定子用保護部材40を用意する必要がないので、コストを低減できる。変形例1上記実施形態では、Uの字状の固定子用保護部材40を用いる例を説明した。本願発明はこれに限定されない。図6は固定子用保護部材の変形例を示す図である。図6に示すように、端部がスロット38図4参照に全く挿入されない固定子用保護部材60を適用してもよい。この場合、スロット内に固定子用保護部材60が入らないので、スロット内における固定子用保護部材60の長さはゼロとなり、ティース部30の全長よりも短い。図6に示すように、固定子用保護部材60の幅とティース部30の幅が等しいので、図5と比べると、ティース部30の両側にスペースがない。したがって、図5に示す形態よりも、よりスロット38のスペースを有効活用でき、巻線効率や放熱効率を向上できる。変形例2変形例2では、固定子用保護部材70の内方向および外方向には、固定子用保護部材70から積層方向の外側に向けて壁部72が設けられている。図7は固定子用保護部材の他の変形例を示す図である。図7に示すように、固定子用保護部材70には壁部72が設けられている。壁部72があることで、ティース部30に電線50が巻回される際に、電線50の一部がティース部30の内方向または外方向に脱落して電線50の巻回が崩れることを防止できる。本発明は上述した実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の範囲内で種々改変することができる。