コンテナの載置場所である平面視長方形状のレーンと、前記レーンの長手方向に沿って延設されて、前記コンテナの荷役を行う門型のクレーン装置の集電装置と電気的に接触することにより、当該クレーン装置へ動作電力を給電するバスバーとを備え、前記レーンは、前記長手方向に沿って当該レーンの端点より前記コンテナ長さの半分の距離の間に、前記バスバーを延設していない無給電区間を有することを特徴とするコンテナヤード。コンテナの載置場所である平面視長方形状のレーンと、前記レーンの長手方向に沿って延設されて、前記コンテナの荷役を行う門型のクレーン装置の集電装置と電気的に接触することにより、当該クレーン装置へ動作電力を給電するバスバーとを備え、前記レーンは、前記長手方向に沿って当該レーンの端点より前記クレーン装置の前記長手方向の長さの半分の距離の間に、前記バスバーを延設していない無給電区間を有することを特徴とするコンテナヤード。コンテナの載置場所である平面視長方形状のレーンと、前記レーンの長手方向に沿って延設されて、前記コンテナの荷役を行う門型のクレーン装置の集電装置と電気的に接触することにより、当該クレーン装置へ動作電力を給電するバスバーとを備え、前記レーンは、前記長手方向に沿って当該レーンの端点より、前記コンテナ長さの半分の距離と前記クレーン装置の長手方向の長さの半分の距離との間の任意の距離までの間に、前記バスバーを延設していない無給電区間を有することを特徴とするコンテナヤード。このような従来のコンテナヤード70では、主に20ftや40ftなど、長さの異なるコンテナ9が積み降ろしされる。一方、レーン71に沿った長手方向Xにおけるクレーン装置10の長さWは、20ftより長く、40ftより短い場合が多い。ここで、クレーン装置10は、荷重のバランスを考慮して、長手方向Xにおけるクレーン装置10の中央と、コンテナ9の長手方向の中央とが一致する位置関係で、コンテナ9を積み降ろしする。したがって、レーン71の端部でコンテナ9の荷役を行う場合、クレーン装置10の長さWより長い長尺コンテナ92については支障がないものの、クレーン装置10の長さWより短い短尺コンテナ91については、クレーン装置10の一部がレーン71の外側、すなわちターンレーン74へはみ出した状態で、荷役を行うことになる。このため、ターンレーン74を走行してレーン替えを行う他のクレーン装置10の障害となるという問題点があった。本発明はこのような課題を解決するためのものであり、レーンの端部でクレーン装置がコンテナの荷役を行った場合でも、ターンレーンでレーン替えを行う他のクレーン装置に対する障害発生を回避できるコンテナヤードを提供することを目的としている。このような目的を達成するために、本発明にかかるコンテナヤードは、コンテナの載置場所である平面視長方形状のレーンと、レーンの長手方向に沿って延設されて、コンテナの荷役を行う門型のクレーン装置の集電装置と電気的に接触することにより、当該クレーン装置へ動作電力を給電するバスバーとを備え、レーンに、長手方向に沿って当該レーンの端点よりコンテナ長さの半分の距離の間に、バスバーを延設していない無給電区間を設けたものである。また、本発明にかかる他のコンテナヤードは、コンテナの載置場所である平面視長方形状のレーンと、レーンの長手方向に沿って延設されて、コンテナの荷役を行う門型のクレーン装置の集電装置と電気的に接触することにより、当該クレーン装置へ動作電力を給電するバスバーとを備え、レーンに、長手方向に沿って当該レーンの端点よりクレーン装置の長手方向の長さの半分の距離の間に、バスバーを延設していない無給電区間を設けたものである。また、本発明にかかる他のコンテナヤードは、コンテナの載置場所である平面視長方形状のレーンと、レーンの長手方向に沿って延設されて、コンテナの荷役を行う門型のクレーン装置の集電装置と電気的に接触することにより、当該クレーン装置へ動作電力を給電するバスバーとを備え、レーンに、長手方向に沿って当該レーンの端点より、コンテナ長さの半分の距離とクレーン装置の長手方向の長さの半分の距離との間の任意の距離までの間に、バスバーを延設していない無給電区間を設けたものである。本発明によれば、レーンの端部では、無給電区間より奥まった位置でクレーン装置による荷役が行われることになる。したがって、この位置において、20ftと40ftのいずれのコンテナを荷役しても、クレーン装置の一部がターンレーンにはみ出すことがなくなる。このため、クレーン装置によりレーンの端部で荷役をしても、ターンレーンでレーン替えを行う他のクレーン装置に対する障害発生を回避することが可能となる。次に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。[第1の実施の形態]まず、図1~図3を参照して、本発明の第1の実施の形態にかかるコンテナヤード70について説明する。図1は、第1の実施の形態にかかるコンテナヤードの要部構成を示す説明図である。図2は、第1の実施の形態にかかるクレーン装置の構成を示す側面図である。図3は、第1の実施の形態にかかるクレーン装置の構成を示す正面図である。コンテナヤード70は、港の埠頭に面して設けられて、船舶やトレーラーに対するコンテナの積み降ろしなどの荷役を行う施設である。図1に示すように、このコンテナヤード70には、コンテナ9の載置場所として、コンテナ9の長手方向に沿って伸延する平面視長方形状のエリアからなるレーン71が複数設けられており、レーン71内を当該レーン71の長手方向Xにクレーン装置10が走行することにより、レーン71内に載置されているコンテナ9が効率よく仕分けされる。各レーン71には、クレーン装置10に対して電力を供給する変圧器電源装置7が設けられており、レーン71に沿って延設されているバスバー8を介して、変圧器7から電力がクレーン装置10へ供給される。バスバー8は、支柱に架設されたトロリー線からなり、クレーン装置10に搭載する集電装置6Nをバスバー8と電気的に接触させることにより、クレーン装置10が変圧器7から電力を集電するものとなっている。クレーン装置10は、バスバー8を用いた上記の地上給電方式により給電された電力で、主巻電動機を駆動することによりコンテナヤード70内の所望レーンでコンテナ9の巻上げ下げを行うとともに、走行電動機を駆動することによりコンテナヤード70内を自走する門型のクレーン装置である。図2および図3に示すように、クレーン装置10は、全体として門型の枠体からなる架台6から構成されている。この架台6は、上部の梁6A、この梁6Aの両端を支える脚部6B、および脚部6Bを支える基台6C、および脚部6B間を連結するための連結部6Fから構成されている。基台6Cの下部には、台車6Dを介してタイヤ6Eが設けられている。タイヤ6Eは、この台車6Dにより走行方向をレーンの長手方向Xあるいは長手方向Xと直交する直角方向Yへ変更自在に支持されている。基台6Cの外側下部であって、2つの台車6Dの間に、支持部6Mを介して地上Gに架設されたバスバー8と対向する位置に、集電装置6Nが取り付けられている。また、脚部6Bに挟まれた基台6Cの上部には、給電装置1や蓄電装置4などの電気機器を収納する機器ユニット6Gが設けられている。架台6の上部の梁6Aには、トロリー6Hが設けられており、このトロリー6Hに載置された横行電動機22を駆動することにより、トロリー6Hが梁6Aのレール上を直角方向Yへ走行する。また、トロリー6Hには、コンテナ9の上部を吊持するためのスプレッダー6Iがケーブル6Jを介して吊り下げられており、このトロリー6Hに載置された横行電動機22を駆動してケーブル6Jの巻き上げ下げを行うことにより、スプレッダー6Iが昇降する。この他、トロリー6Hには、オペレータが搭乗する運転室6Kやコントローラ5などの電気機器が設けられている。本実施の形態にかかるコンテナヤード70は、図1に示すように、レーン71の端部において、バスバー8を延設する位置を制限することにより、端部で荷役するクレーン装置10の位置を規制するよう構成したものである。ここでは、レーン71の長手方向Xにおけるクレーン装置10の長さを長さWとする。また、一般的には、コンテナ9の長さは、20ftと40ftの2種類が大部分であることから、例として、当該レーン71では、長さが20ft=L1の短尺コンテナ91と、長さが40ft=L2の長尺コンテナ92との2種類を荷役するものとする。図1において、クレーン装置10Aは、レーン71の端点P0に載置された短尺コンテナ91を荷役する場合の位置を示している。この場合、短尺コンテナ91がレーン71からはみ出さないように、短尺コンテナ91の一端が端点P0に揃えられるため、他端の位置は、長手方向Xに沿って端点P0より短尺コンテナ91の長さL1だけ奥まった位置P1となる。したがって、クレーン装置10Aは端点P0と位置P1の中央の位置P2、すなわち長手方向Xに沿って端点P0より10ft奥まった位置に、長手方向Xにおけるクレーン装置10Aの中央位置を揃えて荷役することになる。ここで、短尺コンテナ91の長さL1よりクレーン装置10の長さWが長いため、クレーン装置10の一部10Pが、レーン71の端点P0からターンレーン74にはみ出した状態で、荷役を行うことになる。したがって、ターンレーン74を走行してレーン替えを行う他のクレーン装置10の障害となる。一方、図1において、クレーン装置10Bは、レーン71の端点P0に載置された長尺コンテナ92を積み降ろしする場合の位置を示している。この場合、長尺コンテナ92がレーン71からはみ出さないように、長尺コンテナ92の一端が端点P0に揃えられるため、他端の位置は、長手方向Xに沿って端点P0より長尺コンテナ92の長さL2だけ奥まった位置P3となる。したがって、クレーン装置10Bは端点P0と位置P3の中央の位置P4、すなわち長手方向Xに沿って端点P0より20ftだけ奥まった位置に、長手方向Xにおけるクレーン装置10Bの中央を揃えて荷役することになる。ここで、長尺コンテナ92の長さL2よりクレーン装置10の長さWが短いため、クレーン装置10は、レーン71の端点P0からターンレーン74にはみ出さない状態で、荷役を行うことになる。したがって、ターンレーン74を走行してレーン替えを行う他のクレーン装置10の障害とならない。本実施の形態は、このような20ftと40ftのコンテナを荷役する際のクレーン装置10の位置の違いに着目したもので、変圧器7からレーン71の端点P0へ向けてバスバー8を延設する際、レーンの長手方向に沿って当該レーン71の端点P0より長尺コンテナ92の長さL2の半分である20ftだけ奥まった位置P4までバスバー8を延設し、レーンの長手方向に沿って位置P4から端点P0までの範囲については、バスバー8を延設していない無給電区間Qを設けてある。この無給電区間Qの範囲は、レーン端部で荷役する、クレーン装置10の長さWより長いコンテナのうち、最も短いコンテナの長さL2の半分の距離に相当する。これにより、レーン71のうち、位置P4から端点P0までの無給電区間Qでは、クレーン装置10に対して電力が給電されないことから、この無給電区間Qで荷役を行うことができなくなる。このため、レーン71の端部では位置P4でクレーン装置10による荷役が行われることになり、結果として、この位置P4において、20ftと40ftのいずれのコンテナ9を荷役しても、クレーン装置10の一部がターンレーン74にはみ出すことがなくなる。なお、レーン71の端部は、40ft長の長尺コンテナ92のみを荷役する専用エリアとしてもよい。[第1の実施の形態の効果]このように、本実施の形態は、レーン71の長手方向Xに沿って当該レーン71の端点P0より20ft奥まった位置P4、すなわちコンテナ長さL2の半分の距離までの範囲に、バスバー8を延設していない無給電区間Qを設けたものである。これにより、レーン71の端部では、無給電区間Qより奥まった位置P4でクレーン装置10による荷役が行われることになる。したがって、この位置P4において、20ftと40ftのいずれのコンテナ9を荷役しても、クレーン装置10の一部がターンレーン74にはみ出すことがなくなる。このため、クレーン装置10によりレーン71の端部で荷役をしても、ターンレーン74でレーン替えを行う他のクレーン装置に対する障害発生を回避することが可能となる。[第2の実施の形態]次に、図4を参照して、本発明の第2の実施の形態にかかるコンテナヤードについて説明する。図4は、第2の実施の形態にかかるコンテナヤードの要部構成を示す説明図である。第1の実施の形態では、レーン71の端点P0から20ft奥まった位置から当該レーンの端点P0までの範囲に無給電区間Qを設けた場合を例として説明した。本実施の形態では、当該レーン71の長手方向Xにおけるクレーン装置10の長さWに基づいて、当該レーン71の端部に無給電区間Qを設ける場合について説明する。クレーン装置10がターンレーン74を通って他のレーンへレーン替えを行う場合、移動元となるレーン71のバスバー8から離脱してターンレーン74を走行し、移動先となるレーン71のバスバー8へ再接続することになる。このため、離脱から再接続までの期間において、クレーン装置10はバスバー8からの給電を受けることができないため、自装置に搭載する蓄電装置の蓄電電力や、エンジン発電装置の発電電力を用いて、自走することになる。ここで、自走距離が長くなるほど、レーン替えに要する時間が長くなって、必要な電力が増加するため、蓄電装置の規模が増大したり、エンジン発電装置の運転時間が増加して環境負荷が増大する。したがって、自走距離は、なるべく短いほうがよい。本実施の形態にかかるコンテナヤード70は、図4に示すように、レーン71の端部に設ける無給電区間Qの範囲を、少なくともレーン71の長手方向Xに沿ってレーン71の端点P0より長手方向Xにおけるクレーン装置10の中央位置まで奥まった位置P5からレーン71の端点P0までの範囲としたものである。したがって、長手方向Xに沿った無給電区間Qの長さは、クレーン装置10の長さWの半分となる。これにより、図1と比較して、クレーン装置10に対してバスバー8から給電可能な範囲を、レーン71の端点P0側に延長することができる。したがって、レーン替えにおけるクレーン装置10の自走距離を短縮することができる。なお、無給電区間Qの範囲は、少なくともクレーン装置10の長さWだけ設けられていることから、レーン71の端部で短尺コンテナ91の荷役をした場合でも、クレーン装置10の一部がターンレーン74へはみ出すことはない。[第2の実施の形態の効果]このように、本実施の形態では、レーン71の長手方向Xに沿って当該レーン71の端点P0より長手方向Xにおけるクレーン装置10の中央位置まで奥まった位置から、当該レーン71の端点P0までの範囲に、バスバー8を延設していない無給電区間Qを設けたので、レーン71の端部で20ftコンテナを荷役しても、クレーン装置10の一部がターンレーン74にはみ出すことがなくなるとともに、レーン替えにおけるクレーン装置10の自走距離を短縮することができる。[実施の形態の拡張]以上、実施形態を参照して本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。本発明の構成や詳細には、本発明のスコープ内で当業者が理解しうる様々な変更をすることができる。また、前述した各実施の形態では、図2に示したように、集電装置6Nが、長手方向Xにおけるクレーン装置10の中央位置に配置されており、集電装置6Nとバスバー8とが接触する給電点も同じく中央位置となる場合を例として説明したが、給電点が中央位置にない場合には、中央位置から給電点までの距離だけ、無給電区間Qの範囲を調整すればよい。また、前述した各実施の形態では、レーン端P0からコンテナ長さL2の半分の距離に相当する点P4、あるいはレーン端P0からクレーン装置10の長さWの半分の距離に相当する点P5に着目したものであるが、バスバーを延設していない無給電区間のいずれかに限定されるものではない。実際には、レーン端P0からこれら点P4から点P5の間の任意の距離までの間にバスバーを延設していない無給電区間を設けても、前述と同様の作用効果を得ることができる。