押出機のバレル内に設けられた受け取りに適合された押出機スクリュにおいて、シール端部からノーズコーン端部に延びるコアと、前記コアから半径方向にらせん状パターンで延びる少なくとも一つのフライトであって、互いに隣接するフライトがそれらの間に通路を形成する、フライトと、前記コアから半径方向に延び、前記通路内に配設された複数の細長突起と、を備えたことを特徴とする押出機スクリュ。前記コアは中心線を有し、前記細長突起の各々は、前記中心線に対する突起角度を有し、前記突起角度は、前記シール端部から前記ノーズコーン端部に向かって徐々に増大することを特徴とする請求項1に記載の押出機スクリュ。前記中心線に対する前記突起角度は、95°から175°の範囲にあることを特徴とする請求項2に記載の押出機スクリュ。前記フライトの各々によって設けられたフライト尾根を更に備え、前記フライト尾根は、複数のノッチを有していることを特徴とする請求項2に記載の押出機スクリュ。前記突起の各々は、前記フライト尾根からのオフセット寸法を有する冠部を含み、前記オフセット寸法は、前記シール端部から前記ノーズコーン端部に向かって徐々に減少することを特徴とする請求項4に記載の押出機スクリュ。前記突起の各々は、対向する端部によって互いに連結された対向する細長側部を有し、前記細長側部は、これらに隣接する前記フライトに対して、実質的に角度を付けて位置合わせされていることを特徴とする請求項5に記載の押出機スクリュ。前記細長側部および隣接する前記フライトの角度は、前記中心線に対して互いに約25°以内に位置合わせされていることを特徴とする請求項6に記載の押出機スクリュ。前記フライト尾根の各々は、フライト角度を有し、前記突起角度の各々は、隣接するフライトの前記フライト角度より大きいことを特徴とする請求項4に記載の押出機スクリュ。前記シール端部に隣接した収集区域と、前記収集区域と前記ノーズコーン端部との間に配設された混合区域と、を更に備えたことを特徴とする請求項4に記載の押出機スクリュ。前記混合区域は、前記収集区域の端部から前記ノーズコーン端部に向かって、約90°の放射方向増分で前記通路内に配設された前記突起を有していることを特徴とする請求項9に記載の押出機スクリュ。前記混合区域は、前記収集区域に隣接した突起区域と、前記突起区域に隣接した押出区域と、を有し、前記押出区域は、前記突起を含むことを特徴とする請求項9に記載の押出機スクリュ。前記混合区域は、前記収集区域に隣接した突起区域と、前記突起区域に隣接した押出区域と、を有し、前記押出区域は、突起がないことを特徴とする請求項9に記載の押出機スクリュ。全ての図面、とりわけ図1には、符号10によって概略的に指示された押出機スクリュが示されている。スクリュ10は、典型的には運転中に加熱および/または冷却される押出機のハウジングまたはバレル区域内に保持されている。例えばゴムなどのポリマー材料がハウジングに入ると、材料は、スクリュの回転により、バレル区域を通って加熱されて流れる。材料はバレル区域から出て、チップ/ダイス構造部を通って、あるいは、金型に押し込まれて、所望の最終形状または中間形状を呈する。押出機スクリュ10は、複数の区域を有している。とりわけ、スクリュは、押出機システムの駆動機構に結合された駆動端部12を含んでいる。典型的には、駆動システムまたは駆動機構は、電気モータ、機械式歯車装置および/または油圧システムによって動力を供給するようになっている。駆動端部12からシール区域14が延びている。当該シール区域14は、押出機スクリュの残部から駆動端部12を分離している。また、シール区域14は、ポリマー材料が駆動機構に入ることを防止している。シール区域から収集区域16が延びており、当該収集区域16は、押出機スクリュを保持するバレル内のホッパー開口部を通った、典型的には細片strip、厚板slabまたは他の形状となっているポリマー材料を受け入れるようになっている。収集区域16から混合区域18が延びており、ポリマー材料を所望の濃度consistencyに混合する。スクリュおよび混合区域の構造部を保持するバレルに適用された加熱/冷却に基づいて、ポリマー材料の所望の流れ特性が得られる。混合区域18は、図2に示された突起なし区域22または図3に示された突起区域24が設けられた取替可能な押出区域20を含んでいても良い。押出区域20から、取替可能なノーズコーン26が延びている。ノーズコーン26は、適切な押出チップ/ダイスまたは金型構造部に嵌合する。スクリュ20が、単一の完全な部品として設けられてもよいこと、または、さまざまな区域が互いに固定されるように構成されてもよいことは、当業者に理解されるであろう。図2乃至図4において明らかになっているように、押出区域20は、混合区域18の適切なねじ受部内に受け入れ可能なねじ延長端部を有している。同様に、コーン26には、ねじ嵌合部が設けられており、混合区域18の適切な端部に受け入れられるようになっている。押出機の全区域にわたって、概略的に符号30によって指示された主部またはコアが、シール端部14からノーズコーン26に延びている。主部30は、ポリマー材料の混合を容易にさせるために、さまざまな区域を通して直径を変えている。主部30は、駆動機構によって回転される場合に押出機スクリュの回転軸となる中心線32を含んでいる。適切なベアリングとサポートが押出機スクリュに設けられて、押出機スクリュが押出機のハウジングまたはバレル区域内で適切な方式で回転することは理解されるであろう。主部30から半径方向に、符号34によって概略的に指示された少なくとも一つのフライトが延びている。実際は、1つ以上のフライトがらせん状パターンでコアから延びている。図示した実施の形態においては、2つのフライトが設けられ、符号34aおよび34bによって指示されている。フライトは、同じ外径を有し、バレルの内径よりわずかに小さいサイズとなっており、バレル内で押出機スクリュの回転を可能にしている。フライトの外径とバレルの内径とは、ぴったりと嵌合し、溶融したポリマー材料が所定の速度でスクリュから押し出されることは理解されるであろう。図示した実施の形態においては、2つのフライトは互いに約180°間隔をあけており、均一な混合が提供されるようになっている。さらに、1つのフライトまたは2つ以上のフライトが押出機スクリュによって使用されても良いことは理解されるであろう。各フライト34は、押出機システムのスリーブまたはバレルの内径にとても近接しているフライト尾根36を含んでいる。尾根36には、スクリュが回転する場合にポリマー材料の逆流を可能にするノッチ38が設けられていても良い。各フライトは、ノーズコーン26の方向に向かって材料を押し込むが、ノッチは、他の材料との追加的な混合のために、一部の材料の後戻りさせることを可能にする。各フライト尾根36の間には、通路40が形成されている。主部30から半径方向に複数の突起50が延びている。当該突起50は、フライト34の間に配設されている。言い換えると、各突起50は、主部30から上方に通路40へと延びている。突起50は、収集区域に隣接する混合領域内に設けられており、ノーズコーンに延びていても良い。図面に示されたように、突起は、主部に対して、90°の放射間隔で位置付けられている。当然のことながら、この放射間隔は、必要に応じて変えることもできる。各フライト34は、ポリマー材料の混合を容易にする角度方向を有している。とりわけ、各フライト34に、フライト角度52が関連付けられている。フライト角度52は、各尾根の傾斜に沿った線を延ばして、中心線32を含む線を交差させることにより決定される。図示した実施の形態においては、フライト角度は、個々の区域および所望の混合パラメータに応じて、シール端部からノーズコーンまで変化している。図1Aおよび図1Bに示されたように、フライト角度は、シール端部に近接した約120°からノーズコーンに近接した約100°までの範囲となっていても良い。各突起50には、細長区域60が設けられており、当該細長区域60は、対向する端部64によって連結された対向する側部62により形成されている。側部62及び端部64は、各突起50の頂部を形成する冠部66で終端するようになっている。突起の外観の寸法は、スクリュの長さに沿ったそれぞれの位置に応じて変化し、合成物の適切な混合を確実にするために合成物の評価evaluationに基づいている。各突起50に突起角度54が関連付けられ、各冠部の傾斜または角度方向に沿った線を延ばして、中心線32を含む線に交差させることによって決定される。図1Bに最も良く示されているように、突起には、突起角度54が設けられており、当該突起角度54は、収集区域の端部で始まる約120°から押出区域における約155°の角度までの範囲となっている。図1に示されているように、突起角度54は、突起に直接隣接しているフライトのフライト角度52とはわずかに異なっている。さらに、細長区域60に沿った突起の中間点は、ノッチ38に位置合わせされても良いことが理解されるであろう。上述したように、各細長突起50は、中心線に対する突起角度54を有し、当該突起角度は、シール端部からノーズコーン端部に向かって徐々に増大している。突起角度は、必要に応じて変化し得るけれども、最適な実施の形態においては、突起角度は、中心線32に対して95°から175°の範囲となっている。同様にして、フライト角度は、シール端部からノーズコーン端部に徐々に減少するように変化してもよく、95°から約175°の範囲とし得る。さらに、各突起角度が隣接するフライトのフライト角度より大きくなるようにフライト角度が構成されていることは理解されるであろう。言い換えると、フライトの間に配設された各突起角度は、最も近接しているフライト角度よりも大きい角度を有している。さらに、突起の細長側部は、これに隣接するフライトに、実質的に角度を付けて位置合わせされていることが理解されるであろう。とりわけ、細長側部および隣接するフライト角度は、中心線に対して互いに約25°以内に位置合わせされている。押出機スクリュ10の更なる特徴は、突起の高さがフライトから所定距離オフセットされていることである。特に、オフセット値70は、突起とこれに隣接するフライトに関連付けられていることが、図1Bから見ることができる。特に、フライトのオフセット値は、冠部66とフライト尾根36の外径との間で測定された距離となっている。オフセット値距離は、材料がノーズコーンに向かって流れるように、押出機スクリュの長さに沿って徐々に小さくなっている。特に、収集区域に最も近接した初期位置におけるオフセット値70が、突起区域22内に設けられた突起のオフセット値よりもかなり大きくなっていることがわかる。運転中、ポリマー材料は、混合区域16に供給されて、フライト34によって前方に押される。フライト34内に設けられたノッチ38において、合成物のごく一部が、より広いまたはより初期のフライト区域に逆流し、ホッパーから比較的最近受け入れられたポリマー材料と更に混合される。材料は、フライトによって前方に押されて、混合区域18および突起50に入る。理解されるように、突起の角度配置は、フライトにやや平行になっているが、厳密な平行ではない。このわずかな角度の相違が、押出機スクリュが回転するにつれて材料の更なる混合を可能にする。理解されるように、突起の高さは、初期的には干渉が無いが、突起の高さが増大するにつれて干渉が徐々に増大するようになり、冠部とバレルの内径との間に来る材料を更に混合させる。突起の角度方向は、材料が収集区域からノーズコーン端部32に向かって移送されるにつれて変化する。この更なる混合は、ノーズコーン端部に存在するポリマー材料の特性を容易にする。また、混合を更に容易にさせるために、コアの直径が突起の変化する構造に伴って変化しても良いことが理解されるであろう。所望の実施の形態においては、突起は交換可能であっても良く、突起のさまざまな角度構造が利用されても良いことが理解されるであろう。このことは、スクリュを通って流れるポリマー材料に突起の有利または不利な効果を決定するためになされ得る。望ましい構造が得られると、ある実施の形態においては、突起は押出機スクリュに一体にされることが理解されるであろう。同様にして、適切と考えられる場合には、混合区域18において、突起なし区域22が突起区域24に代わって使用されても良いことは理解されるであろう。上述したように、本発明の利点は、すでに明らかになっている。突起の角度およびオフセットパラメータを選択的に制御および調整することにより、スクリュによるポリマー材料の所望の混合を得ることができる。このような構造における突起の使用が、従来技術によるスクリュと比較して、スクリュの長さを短くすることを可能にすることがわかる。さらに、開示されたスクリュ構造は、低温供給原料スクリュ構造に適合可能になっている。低温供給原料押出機は、押出機のホッパー/スクリュのエリアに、室温の合成物を直接受け入れるものである。高温供給原料押出機は、押出機に入る前に合成物が他の手段によって加熱されることを必要とするものである。結果として、この構造は、合成物が従来技術による構造よりも短い時間で最適な押出状態を得ることを可能にする。このことは、特に熱に弱い合成物が使用されるという点において利点になると考えられる。ポリマー材料が長期間上昇した温度で維持される場合には、その分子構造および特定の最終使用のための適切性が低減する可能性があるということは、当業者に理解されるであろう。従って、本構造は、ポリマー材料が最小の熱的損傷で押出機ハウジングを通って迅速に移動することを可能にする。材料がスクリュバレルを通ってより一層容易に流れるため、本構造は、運転に必要な動力を低減すると考えられる。また、突起の幾何学的配置および形状を使用者が変えて、押出機の作業特性を修正し、特定の基準または規格に適合させ得ることは、押出機スクリュ20の他の利点である。興味深い規格または基準は、例えば、スクリュの端部において好適に測定される材料温度、流速および混合の品質粘度、収縮度および均質性である。本発明の好適な実施の形態を述べてきたが、本発明から逸脱することなくさまざまな変形および修正がなされることは当業者にとって明らかである。このため、このような変形および修正は、特許請求の範囲によって定義される本発明の範囲内にある。