トレッド面視において、タイヤ赤道線よりもトレッド幅方向外側に位置しタイヤ周方向に延びる周方向溝と、トレッド幅方向に延びるラグ溝とを含む溝部により区画されたブロックを有し、前記ブロックのトレッド幅方向外側端部は、前記周方向溝に隣接し、前記トレッド幅方向外側端部は、前記ブロックのトレッド幅方向内側端部よりも、前記タイヤ赤道線から離れているタイヤであって、前記ブロックは、前記ブロックの中心からタイヤ周方向外側に向かうに連れ、前記ブロックの高さが段階的に低くなる段部がタイヤ周方向端部に形成され、前記段部は、タイヤ径方向外側に面する表面でありトレッド面から1段低い第1段面と、タイヤ径方向外側に面する表面でありトレッド面から2段低い第2段面とを少なくとも含むタイヤ径方向外側に面する表面である段面を有し、前記段面は、前記トレッド幅方向外側端部から前記トレッド幅方向内側端部に向かって延びるタイヤ。前記段面において、前記トレッド幅方向外側端部から前記トレッド幅方向内側端部に向かって延びる方向を第1方向とすると、前記第2段面の第1方向長さは、前記第1段面の第1方向長さよりも長い請求項1に記載のタイヤ。前記段部を有する前記タイヤ周方向端部において、前記ブロックの側面の前記第1方向長さを長さLとし、前記第1段面の第1方向長さを長さL1とし、前記第2段面の第1方向長さを長さL2とすると、前記長さL1及び前記長さL2は、0.1L≦L1≦0.3L、及び、2L1≦L2、を満たす請求項2に記載のタイヤ。前記トレッド面から前記第1段面までのタイヤ径方向長さを長さD1とし、前記第1段面から前記第2段面までのタイヤ径方向長さを長さD2とすると、前記長さD1及び前記長さD2は、D2<D1、を満たす請求項1から3の何れか1項に記載のタイヤ。前記ブロックの高さを高さHとすると、前記長さD1及び前記長さD2は、0.1H≦D2<D1≦0.3H、を満たす請求項4に記載のタイヤ。前記段面において、前記トレッド幅方向外側端部から前記トレッド幅方向内側端部に向かって延びる方向を第1方向とし、前記第1方向及び前記タイヤ径方向に直交する方向を第2方向とすると、前記第2方向における前記ブロックの平均長さを幅Wとし、前記第2方向における前記第1段面の長さを幅W1とし、前記第2方向における前記第2段面の長さを幅W2とすると、前記幅W1及び幅W2は、0.02W≦W1≦0.05W、及び、0.02W≦W2≦0.05W、を満たす請求項1から5の何れか1項に記載のタイヤ。前記溝部は、前記ラグ溝に対して交差して延びる交差溝を有し、前記交差溝は、前記ブロックに連通し、前記トレッド面視において、前記交差溝の延在方向における端部は、前記ブロックの内部に位置する請求項1から6の何れか1項に記載のタイヤ。前記ブロックは、一方のタイヤ周方向端部と、他方のタイヤ周方向端部とを有し、前記ブロックは、前記一方のタイヤ周方向端部にのみ前記段部を形成され、前記他方のタイヤ周方向端部には、前記交差溝により開口部が形成される請求項7に記載のタイヤ。前記ラグ溝は、前記交差溝よりもトレッド幅方向内側に位置する内側ラグ溝部分を有し、前記内側ラグ溝部分が延びる延在方向のうち、前記タイヤ赤道線から離れる方向において、前記内側ラグ溝部分は、前記交差溝を挟んで、前記ブロックに隣接する請求項7又は請求項8に記載のタイヤ。上述したタイヤでは、複数のブロックがタイヤ周方向に配置されたブロック列が2本形成されているため、ブロックのトレッド幅方向外側端部は、ブロックのトレッド幅方向内側端部よりも、タイヤ赤道線から離れており、ブロックのトレッド幅方向外側端部は、周方向溝に隣接している。このようなタイヤでは、ブロックのトレッド幅方向内側端部とトレッド幅方向外側端部とにおいて、接地圧が異なる傾向があった。具体的には、トレッド幅方向外側端部は、トレッド幅方向内側端部よりも、接地圧が低くなっていた。このため、トレッド幅方向外側端部のエッジ圧は、低くなり、ブロック全体として、充分なエッジ効果が得られていなかった。このため、スノートラクション性能に改善の余地が残されていた。また、使用によりブロックが磨り減ると、溝部に入る雪の量が減り、雪中せん断力効果が低下する。このため、ブロックが摩耗したタイヤでは、スノートラクション性能が低下するという問題があった。そこで、本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、タイヤ周方向に延びる周方向溝と、トレッド幅方向に延びるラグ溝とを含む溝部により区画されたブロックを有し、ブロックのトレッド幅方向外側端部は、周方向溝に隣接し、トレッド幅方向外側端部は、ブロックのトレッド幅方向内側端部よりも、タイヤ赤道線から離れているタイヤにおいて、スノートラクション性能を向上させるとともに、ブロックの摩耗によるスノートラクション性能の低下を抑制できるタイヤを提供することを目的とする。上述した課題を解決するため、本発明は、次のような特徴を有している。本発明の特徴は、トレッド面視において、タイヤ赤道線タイヤ赤道線CLよりもトレッド幅方向外側に位置しタイヤ周方向に延びる周方向溝周方向溝20と、トレッド幅方向に延びるラグ溝ラグ溝50とを含む溝部により区画されたブロックブロック100を有し、前記ブロックのトレッド幅方向外側端部外側端部140は、前記周方向溝に隣接し、前記トレッド幅方向外側端部は、前記ブロックのトレッド幅方向内側端部内側端部150よりも、前記タイヤ赤道線から離れているタイヤであって、前記ブロックは、前記ブロックの中心からタイヤ周方向外側に向かうに連れ、前記ブロックの高さが段階的に低くなる段部段部110がタイヤ周方向端部周方向端部160に形成され、前記段部は、タイヤ径方向外側に面する表面でありトレッド面から1段低い第1段面第1段面111aと、タイヤ径方向外側に面する表面でありトレッド面から2段低い第2段面第2段面121aとを少なくとも含むタイヤ径方向外側に面する表面である段面段面110aを有し、前記段面は、前記トレッド幅方向外側端部から前記トレッド幅方向内側端部に向かって延びることを要旨とする。前記段面において、前記トレッド幅方向外側端部から前記トレッド幅方向内側端部に向かって延びる方向を第1方向とすると、前記第2段面の第1方向長さは、前記第1段面の第1方向長さよりも長くてもよい。前記段部を有する前記タイヤ周方向端部において、前記ブロックの側面の前記第1方向長さを長さLとし、前記第1段面の第1方向長さを長さL1とし、前記第2段面の第1方向長さを長さL2とすると、前記長さL1及び前記長さL2は、0.1L≦L1≦0.3L、及び、2L1≦L2、を満たしてもよい。前記トレッド面から前記第1段面までのタイヤ径方向長さを長さD1とし、前記第1段面から前記第2段面までのタイヤ径方向長さを長さD2とすると、前記長さD1及び前記長さD2は、D2<D1、を満たしてもよい。前記ブロックの高さを高さHとすると、前記長さD1及び前記長さD2は、0.1H≦D2<D1≦0.3H、を満たしてもよい。前記段面において、前記トレッド幅方向外側端部から前記トレッド幅方向内側端部に向かって延びる方向を第1方向とし、前記第1方向及び前記タイヤ径方向に直交する方向を第2方向とすると、前記第2方向における前記ブロックの平均長さを幅Wとし、前記第2方向における前記第1段面の長さを幅W1とし、前記第2方向における前記第2段面の長さを幅W2とすると、前記幅W1及び幅W2は、0.02W≦W1≦0.05W、及び、0.02W≦W2≦0.05W、を満たしてもよい。前記溝部は、前記ラグ溝に対して交差して延びる交差溝交差溝80を有し、前記交差溝は、前記ブロックに連通し、前記トレッド面視において、前記交差溝の延在方向における端部延在方向端部88は、前記ブロックの内部に位置してもよい。前記ブロックは、一方のタイヤ周方向端部周方向端部160と、他方のタイヤ周方向端部周方向端部170とを有し、前記ブロックは、前記一方のタイヤ周方向端部にのみ前記段部を形成され、前記他方のタイヤ周方向端部には、前記交差溝により開口部開口部85が形成されてもよい。前記ラグ溝は、前記交差溝よりもトレッド幅方向内側に位置する内側ラグ溝部分内側ラグ溝部分55を有し、前記内側ラグ溝部分が延びる延在方向のうち、前記タイヤ赤道線から離れる方向において、前記内側ラグ溝部分は、前記交差溝を挟んで、前記ブロックに隣接してもよい。本発明によれば、タイヤ周方向に延びる周方向溝と、トレッド幅方向に延びるラグ溝とを含む溝部により区画されたブロックを有し、ブロックのトレッド幅方向外側端部は、周方向溝に隣接し、トレッド幅方向外側端部は、ブロックのトレッド幅方向内側端部よりも、タイヤ赤道線から離れているタイヤにおいて、スノートラクション性能を向上させるとともに、ブロックの摩耗によるスノートラクション性能の低下を抑制できる。本発明に係るタイヤの一例について、図面を参照しながら説明する。具体的には、1トレッドパターンの概略構成、2ブロック100の概略構成、3作用効果、4比較評価、5その他の実施形態、について説明する。以下の図面の記載において、同一または類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。図面は模式的なのものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることを留意すべきである。従って、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきものである。図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。1トレッドパターンの概略構成本実施形態に係るタイヤにおけるトレッドパターンの概略構成について、図1及び図2を参照しながら説明する。図1は、本実施形態に係るタイヤのトレッドパターンを示す概略図である。図2は、本実施形態に係るタイヤのトレッドパターンの一部を示す拡大概略図である。図1に示されるように、本実施形態に係るタイヤは、周方向溝20、ラグ溝50及び交差溝80を含む溝部と、ブロック100と、端部ブロック200とを有する。また、本実施形態に係るタイヤは、トレッド幅方向において中央に位置する中央領域CRと、中央領域CRのトレッド幅方向両外側に位置する端部領域TRとを有する。周方向溝20は、トレッド面視において、タイヤ周方向に延びる。周方向溝20は、タイヤ赤道線CLよりもトレッド幅方向外側に位置する。本実施形態において、周方向溝20は、端部領域TRのトレッド幅方向内側に位置する。すなわち、周方向溝20のトレッド幅方向内側端部が、中央領域CRと端部領域TRとの境界となる。周方向溝20は、両方の端部領域TRに形成される。従って、本実施形態に係るタイヤは、2本の周方向溝20を有する。周方向溝20のトレッド幅方向内側には、ブロック100が位置する。すなわち、周方向溝20は、トレッド幅方向において、ブロック100と隣接する。周方向溝20のトレッド幅方向外側には、端部ブロック200が位置する。ラグ溝50は、トレッド面視において、トレッド幅方向に延びる。本実施形態において、ラグ溝50は、トレッド幅方向に対して傾斜して延びる。ラグ溝50は、トレッド幅方向におけるトレッド部の一方の端部から他方の端部まで延びる。すなわち、ラグ溝50は、一方の端部領域TRから中央領域CRを通って、他方の端部領域TRまで延びる。ラグ溝50は、中央領域CRにおいて、ジグザグ状に延びる。ラグ溝50は、端部領域TRにおいて、直線上に延びる。ラグ溝50は、ブロック100及び端部ブロック200のタイヤ周方向側に位置する。ラグ溝50は、トレッド面視において、周方向溝20と交差する。ラグ溝50は、トレッド幅方向に対して傾斜して延びるため、ラグ溝50が一方の周方向溝20と交差する位置と、他方の周方向溝20と交差する位置とは、タイヤ周方向において異なる。なお、交差角度は、トレッド面視において、周方向溝20とラグ溝50とのなす角度が小さい角度である。図2に示されるように、ラグ溝50は、交差溝80よりもトレッド幅方向内側に位置する内側ラグ溝部分55を有する。本実施形態において、内側ラグ溝部分55は、タイヤ赤道線CL上に位置する。図2には、内側ラグ溝部分55が延びる延在方向が示されている。内側ラグ溝部分55の延在方向のうち、タイヤ赤道線CLから離れる方向において、内側ラグ溝部分55は、交差溝80を挟んでブロック100に隣接する。すなわち、延在方向に向かって順に内側ラグ溝部分55のトレッド幅方向外側端部、交差溝80、ブロック100が位置する。なお、本実施形態では、一方の延在方向及び他方の延在方向のいずれの方向においても、内側ラグ溝部分55は、交差溝80を挟んでブロック100に隣接する。交差溝80は、ラグ溝50に対して交差して延びる。なお、交差角度は、トレッド面視において、ラグ溝50と交差溝80とのなす角度が小さい角度である。交差溝80は、交差溝80が延びる延在方向における端部である延在方向端部88を有する。交差溝80は、ブロック100に連通する。このため、トレッド面視において、延在方向端部88は、ブロック100の内部に位置する。本実施形態において、一方の延在方向端部88及び他方の延在方向端部88のいずれもブロック100の内部に位置する。交差溝80は、ブロック100の内部において、屈曲して延びる。本実施形態において、交差溝80は、中央領域CRにのみ位置する。本実施形態において、内側ラグ溝部分55と交差溝80とは、ジグザグ状にタイヤ周方向に延びるジグザグ溝部を構成する。ブロック100は、トレッド面視において、周方向溝20とラグ溝50とを含む溝部により区画される。具体的には、ブロック100は、周方向溝20とラグ溝50と交差溝80とにより区画される。ブロック100は、一方のトレッド幅方向外側図1の右側に位置する複数のブロック100Aと、他方のトレッド幅方向外側図1の左側に位置する複数のブロック100Bとを有する。複数のブロック100Aは、それぞれタイヤ周方向において、ラグ溝50を挟んで隣接する。複数のブロック100Bは、それぞれタイヤ周方向において、ラグ溝50を挟んで隣接する。すなわち、本実施形態に係るタイヤは、タイヤ周方向に延び、ブロック100Aからなるブロック列と、タイヤ周方向に延び、ブロック100Bからなるブロック列とを有する。本実施形態に係るトレッドパターンは、タイヤ赤道線CL上に位置する点を中心として、点対称の形状であるため、ブロック100Aとブロック100Bとは、同一の形状である。ブロック100は、トレッド幅方向外側における端部である外側端部140と、トレッド幅方向内側における端部である内側端部150とを有する図3参照。また、ブロック100は、タイヤ周方向における一方の端部である周方向端部160と、タイヤ周方向における他方の端部である周方向端部170とを有する図3参照。ブロック100は、周方向端部160に段部110が形成される。段部110については、後述する。周方向端部170には、交差溝80により開口部85が形成される。本実施形態において、開口部85は、周方向端部170にのみ形成される。外側端部140は、周方向溝20に隣接する。内側端部150は、交差溝80に隣接する。周方向端部160及び周方向端部170は、ラグ溝50に隣接する。外側端部140は、内側端部150よりもタイヤ赤道線CLから離れている。ブロック100には、サイプ5が形成される。本実施形態において、サイプ5は、ジグザグ状に形成される。トレッド幅方向において、中央領域CRを3等分した3つの領域のうち、タイヤ赤道線CL上に位置する領域CCRに形成されるサイプ5は、タイヤ周方向に延びることが好ましい。使用条件により負荷荷重の増減が大きいタイヤ例えば、小型トラック用タイヤにおいて、負荷荷重が小さいときの端部領域TRは、負荷荷重が大きいときの端部領域TRに比べて、接地面積が減少する。一方、中央領域CR、特に、領域CCRは、負荷荷重の増減に、接地面積は影響されにくい。このため、領域CCRにサイプ5を形成することにより、負荷荷重の増減に影響されにくいエッジ効果を得ることができる。また、領域CCRに形成されるサイプ5とトレッド幅方向とのなす角度が小さいほど好ましい。これにより、負荷荷重の増減に影響されにくいスノートラクション性能が得られる。なお、サイプとは、ブロックが接地したときに閉じることが可能な溝幅をもつものである。具体的には、サイプは、1.5mm以下の溝幅をもつ。ただし、TBRタイヤといった大型のバスやトラックに用いられるタイヤにおいては、サイプの溝幅は、1.5mm以上であっても良い。ブロック200は、端部領域TRに位置する。複数のブロック200は、それぞれタイヤ周方向において、ラグ溝50を挟んでタイヤ周方向に隣接する。2ブロック100の概略構成本実施形態に係るブロック100の概略構成について、図1から図4を参照しながら説明する。図3は、本実施形態に係るブロック100の概略図である。図4aは、図3におけるX方向から視た本実施形態に係るブロック100の模式図である。図4bは、図3におけるY方向から視た本実施形態に係るブロック100の模式図である。なお、図4a及び図4bは、ブロック100の構成を説明するための模式図であり、他の図とブロック100の形状が異なる部分が含まれている。図3、図4a及び図4bにおいて、サイプは、省略されている。ブロック100は、周方向端部160に段部110が形成される。本実施形態において、ブロック100は、周方向端部160にのみ段部110が形成される。段部110は、ブロック100の中心からタイヤ周方向外側に向かうに連れ、ブロック100の高さが段階的に低くなる。段部110は、第1段部111及び第2段部121によって構成される。第1段部111は、第1段面111a、側面111b及び側面111cによって構成される。第2段部121は、第2段面121a、側面121b及び側面121cによって構成される。段部110は、タイヤ径方向外側に面する表面である段面110aを有する。段面110aは、タイヤ径方向外側に面する表面でありトレッド面101aから1段低い第1段面111aと、タイヤ径方向外側に面する表面でありトレッド面101aから2段低い第2段面121aとを少なくとも含む。従って、第2段面121aは、第1段面111aから1段低い。本実施形態において、段面110aは、第1段面111aと第2段面121aとから構成される。段面110aは、外側端部140から内側端部150に向かって延びる。段面110aにおいて、外側端部140から内側端部150に向かって延びる方向である段面110aの延在方向を第1方向とする。なお、第1方向は、ブロック100の周方向端部160に隣接するラグ溝50の延在方向と一致する。段面110aは、直線状に延びる。段面110aは、外側端部140から延びるため、段面110aのトレッド幅方向外側端部は、外側端部140に位置する。従って、第1段面111aと第2段面121aとのトレッド幅方向外側端部は、第1方向において、同一位置にある。すなわち、ブロック100の外側端部140において、段部110が形成されたタイヤ周方向の端部のエッジ部は、階段形状である。側面111b及び側面121bは、それぞれ第1段部111及び第2段部121の第2方向側に面する表面である。ここで、第2方向とは、第1方向及びタイヤ径方向に直交する方向である。側面111bは、タイヤ径方向外側において、トレッド面101aと連なり、タイヤ径方向内側において、第1段面111aと連なる。トレッド幅方向外側における側面121bは、タイヤ径方向外側において、第1段面111aと連なり、タイヤ径方向内側において、第2段面121aと連なる。トレッド幅方向内側における側面121bは、タイヤ径方向外側において、トレッド面101aと連なり、タイヤ径方向内側において、第2段面121aと連なる。すなわち、側面121bは、図4aに示されるように、L字状である。周方向端部160におけるブロック100の側面161bは、タイヤ径方向外側において、トレッド面101a及び第2段面121aと連なり、タイヤ径方向内側において、ラグ溝50の溝底と連なる。タイヤ径方向内側の側面161bは、トレッド面101aと連なり、タイヤ径方向外側の側面161bは、第2段面121aと連なる。すなわち、側面161bは、図4aに示されるように、L字状である。側面111c及び側面121cは、それぞれ第1段面111a及び第2段面121aの第1方向側に面する表面である。側面111cは、タイヤ径方向外側において、トレッド面101aと連なり、タイヤ径方向内側において、第1段面111aと連なる。側面121cは、タイヤ径方向外側において、トレッド面101aと連なり、タイヤ径方向内側において、第2段面121aと連なる。段部110は、ブロック100の中心からタイヤ周方向外側に向かうに連れ、ブロック100の高さが段階的に低くなる。このため、段部110は、複数の段差を有する階段形状である。また、本実施形態において、ブロック100は、第1方向において、複数の段差を有する階段形状である。具体的には、段部110、外側端部140の側面から1段低い側面111cを有し、外側端部140の側面から2段低い側面121cを有する。これにより、トレッド面101aにおいて、ブロック100の周方向端部160のエッジ部であるブロックエッジ部165は、ジグザグ形状である。ブロック100には、段部110が形成されているため、ブロック100の周方向端部160のトレッド幅方向外側は、切り欠かれている。従って、ブロック100は、周方向端部160において、タイヤ径方向に凹む複数の凹部を有している。複数の凹部は、ブロック100の中心から第2方向外側に向かうに連れ、タイヤ径方向に凹む深さが深くなる。図4aに示されるように、周方向端部160において、ブロック100の側面161bの第1方向長さを長さLとする。長さLは、側面161bにおいて、ブロック100の外側端部140から内側端部150までの第1方向に沿った長さである。第1段面111aの第1方向長さを長さL1とする。第2段面121aの第1方向長さを長さL2とする。長さL2は、長さL1よりも長いことが好ましい。また、長さL1及び長さL2は、0.1L≦L1≦0.3L、及び、2L1≦L2、を満たすことが好ましい。ブロックの高さであるトレッド面101aから溝部の溝底までのタイヤ径方向に沿った高さすなわち、タイヤ径方向長さを高さHとする。第1段面111aから溝部の溝底までのタイヤ径方向に沿った高さを高さh1とする。第2段面121aから溝部の溝底までのタイヤ径方向に沿った高さを高さh2とする。段部110は、ブロック100の中心からタイヤ周方向外側に向かうに連れ、ブロック100の高さが段階的に低くなるため、高さH、高さh1及び高さh2は、h2<h1<H、満たす。トレッド面101aから第1段面111aまでのタイヤ径方向長さを長さD1とする。第1段面111aから第2段面121aまでのタイヤ径方向長さを長さD2とする。長さD1及び長さD2は、D2<D1、を満たすことが好ましい。さらに、D1及びD2は、0.1H≦D2<D1≦0.3H、を満たすことが好ましい。なお、0.1Hは、高さHの0.1倍であり、0.3Hは、高さHの0.3倍である。長さD1及び長さD2は、D1=D2であってもよい。また、長さD1及び長さD2は、D1<D2を満たしてもよい。さらに、D1及びD2は、0.1H≦D1<D2≦0.3H、を満たしてもよい。0.1H≦D1を満たすことにより、タイヤ使用初期において、第1段面111aと側面121bとにより形成されるエッジ部である第1エッジ部115が、路面に接触することを抑制できる。第1エッジ部115が路面に接触すると、トレッド面101aと側面111bとにより形成されるブロックエッジ部165のエッジ圧が低下する。エッジ圧が低下すると、エッジ効果が低下するため、スノートラクション性能が低下する。第1エッジ部115が路面に接触することを抑制することにより、タイヤ使用初期におけるエッジ効果を確保できる。また、段面110aのタイヤ径方向の差である段差が小さい方が、側面が膨らむ横膨れいわゆる、クラッシングが起こりにくい。横膨れが起こるとエッジ圧が低くなるため、エッジ効果が低下する。D2≦0.3Hを満たすことにより、側面121bは、横膨れが起こりにくくなるため、ブロック100が摩耗した場合、第1エッジ部115のエッジ効果を充分に得ることができる。長さD1は、高さHの15~25であり、長さD1と長さD2との合計長さは、高さHの40~50が好ましい。第2方向におけるブロック100の平均長さを幅Wとする。幅Wは、周方向端部160における側面161bから周方向端部170における側面171bまでの第2方向に沿った平均長さである。なお、交差溝80によって形成された部分は、平均長さとして含まない。図4bに示されるように、第2方向における第1段面111aの長さを幅W1とする。幅W1は、側面111cの第2方向に沿った長さである。第2方向における第2段面121aの長さを幅W2とする。幅W2は、側面121cの第2方向に沿った長さである。幅W1及び幅W2は、0.02W≦W1≦0.05W、及び、0.02W≦W2≦0.05W、を満たすことが好ましい。すなわち、幅W1及び幅W2は、幅W2の2以上、5以下であることが好ましい。3作用効果本実施形態に係るタイヤでは、ブロック100は、ブロック100の中心からタイヤ周方向外側に向かうに連れ、ブロック100の高さが段階的に低くなる段部110が周方向端部160に形成され、段部110は、第1段面111aと第2段面121aとを有し、段面110aは、外側端部140から内側端部150に向かって延びる。ブロック100は、外側端部140から延びる段面110aを有する段部110が形成されるため、外側端部140のタイヤ周方向に沿った長さは、段部110が形成されていない場合に比べて短くなる。このため、外側端部140にかかる接地圧を高くすることができ、外側端部140のエッジ圧が高くなる。これにより、ブロック100全体として、充分なエッジ効果を得ることができる。その結果、スノートラクション性能を向上できる。なお、外側端部140と内側端部150との接地圧の差が小さくなるため、ブロック100の接地圧のバランスが取れ、ブロック100の偏摩耗を抑制することもできる。段部110は、第1段面111a及び第2段面121aを有するため、ブロック100は、タイヤ径方向において、複数のエッジ部第1エッジ部115及び第2エッジ部125を有する。このため、使用によりブロック100が磨り減っても、複数のエッジ部によるエッジ効果が得られるため、ブロックの摩耗によるスノートラクション性能の低下を抑制できる。本実施形態に係るタイヤでは、第2段面121aの第1方向長さは、第1段面111aの第1方向長さよりも長い。このため、使用によりブロック100が磨り減った場合、複数のエッジ部の第1方向長さが同一である場合に比べて、エッジ効果をより得ることができる。その結果、摩耗によるスノートラクション性能の低下をより抑制することができる。また、第1段面111aの第1方向長さは、第2段面121aの第1方向長さよりも短い分だけ、ブロック100のトレッド面101aの面積をより確保できる。その結果、トレッド面101aと雪面との表面摩擦効果を確保でき、スノートラクション性能が向上する。本実施形態に係るタイヤにおいて、長さL1及び長さL2は、0.1L≦L1≦0.3L、及び、2L1≦L2、を満たすことが好ましい。0.1L≦L1、及び、2L1≦L2を満たすことにより、第1エッジ部115及び第2エッジ部125によるエッジ効果を充分に得ることができる。本実施形態に係るタイヤにおいて、長さD1及び長さD2は、D2<D1を満たすことが好ましい。これにより、第1エッジ部115は、トレッド面101aと離れるため、第1エッジ部115が、路面に接触することを抑制できる。これにより、タイヤ使用初期におけるエッジ効果を確保できるため、スノートラクション性能が向上する。また、段面110aのタイヤ径方向の差である段差が小さい方が、側面が膨らむ横膨れいわゆる、クラッシングが起こりにくい。横膨れが起こるとエッジ圧が低くなるため、エッジ効果が低下する。D2<D1を満たすことにより、側面121bは、側面111bに比べて、横膨れが起こりにくくなるため、ブロック100が摩耗した場合、第1エッジ部115のエッジ効果を充分に得ることができる。その結果、摩耗によるスノートラクション性能の低下をより抑制することができる。さらに、本実施形態に係るタイヤにおいて、長さD1及び長さD2は、0.1H≦D2<D1≦0.3H、を満たすことが好ましい。ブロック100が摩耗して、第1エッジ部115がタイヤ径方向最も外側のエッジ部となった場合、第2エッジ部125が路面に接触すると、第1エッジ部115のエッジ圧が低下する。これにより、第1エッジ部115により得られるエッジ効果が低下するため、スノートラクション性能が低下する。0.1H≦D2を満たすことにより、第2エッジ部125が路面に接触することを抑制できるため、ブロック100の摩耗時における第1エッジ部115のエッジ効果を確保できる。その結果、摩耗によるスノートラクション性能の低下をより抑制することができる。また、D1≦0.3Hを満たすことにより、側面111bが横膨れしにくくなるため、ブロックエッジ部165のエッジ効果が低下することを抑制できる。本実施形態に係るタイヤにおいて、幅W1及び幅W2は、0.02W≦W1≦0.05W、及び、0.02W≦W2≦0.05W、を満たすことが好ましい。幅W1及び幅W2が、幅Wの2以上であることにより、第1エッジ部115及び第2エッジ部125によるエッジ効果を充分に得ることができる。本実施形態に係るタイヤにおいて、溝部は、交差溝80を有し、交差溝80は、ブロック100に連通し、トレッド面視において、交差溝80の延在方向端部88は、ブロック100の内部に位置する。交差溝80がブロック100を貫通した場合、ブロック100は、複数の小さなブロック100となる。小さなブロック100は、ブロック剛性が小さいため、タイヤ回転時にブロック100が倒れやすい。ブロック100が倒れると、ブロック100の接地性が悪化して、充分なエッジ効果が得られない。本実施形態では、延在方向端部88は、ブロック100の内部に位置するため、交差溝80は、ブロック100を貫通しない。このため、ブロック100のブロック剛性を確保できるため、エッジ効果を充分に得ることができる。また、延在方向端部88は、ブロック100の内部に位置するため、トレッド面における溝面積比率ネガティブ率が増加する。溝面積比率が大きいほど、雪中せん断力を得やすくなるため、スノートラクション性能が向上する。本実施形態に係るタイヤにおいて、ブロック100は、周方向端部160と周方向端部170とを有し、ブロック100は、周方向端部160にのみ段部110が形成され、周方向端部170には、交差溝80により開口部85が形成される。開口部85が形成された周方向端部170は、開口部85が形成されない周方向端部160に比べて、ブロック剛性が小さい。周方向端部170に段部110を形成すると、さらに周方向端部170のブロック剛性が低下するため、段部110を形成しても、倒れ込みにより充分なエッジ効果が得られない。周方向端部160にのみ段部110を形成することにより、周方向端部170のブロック剛性の低下を抑制して、ブロックエッジ部165によるエッジ効果を確保する。また、倒れ込みによる周方向端部170の偏摩耗も抑制できる。本実施形態に係るタイヤにおいて、ラグ溝50は、内側ラグ溝部分55を有し、内側ラグ溝部分55が延びる延在方向のうち、タイヤ赤道線から離れる方向において、内側ラグ溝部分55は、交差溝80を挟んで、ブロック100に隣接する。図5aに示されるように、交差溝80は、ラグ溝50に交差するため、本実施形態に係るタイヤは、ラグ溝50と交差溝80とが交差する領域である交差領域R1を有する。タイヤの回転によって、交差溝80の延在方向端部88側に雪が入り込む。入り込んだ雪は、荷重によって、交差溝80の中央部に向かって、押し出される。また、タイヤ周方向におけるトレッド面101aの周方向長さである接地長は、タイヤ赤道線から離れるほど、小さくなる。このため、トレッド面101aが接地する場合、まず、タイヤ赤道線付近のトレッド面101aが路面に接地し、タイヤ赤道線から離れたトレッド面101aほど遅れて接地する。これにより、まず、内側ラグ溝部分55に雪が入り込む。その後、荷重によって、入り込んだ雪は、延在方向うち、タイヤ赤道線から離れる方向に押し出される。延在方向において、内側ラグ溝部分55は、交差溝80を挟んで、ブロック100に隣接するため、押し出された雪は、ブロック100によって堰き止められる。交差溝80において押し出された雪は、内側ラグ溝部分55から押し出されブロック100によって堰き止められた雪に、交差領域R1においてぶつかるため、交差領域R1では、密度の大きい強靱な雪柱が形成される。これにより、大きな雪中せん断力が得られるため、スノートラクション性能が向上する。形成された雪柱は、交差溝80の延在方向に沿って排出されるため、交差領域R1に雪柱が残ることを抑制でき、スノートラクション性能の低下を抑制できる。なお、図5bに示されるように、周方向溝20とラグ溝50とは、交差するため、本実施形態に係るタイヤは、周方向溝20とラグ溝50とが交差する領域である交差領域R2を有する。周方向溝20に入り込んだ雪は、タイヤの回転によって、回転方向に押し出される。また、上述したように、ラグ溝50に入り込んだ雪は、荷重によって、ラグ溝50の延在方向うち、タイヤ赤道線から離れる方向に押し出される。これにより、周方向溝20において押し出された雪と、ラグ溝50において押し出された雪とは、交差領域R2においてぶつかるため、交差領域R2では、密度の大きい強靱な雪柱が形成される。これにより、大きな雪中せん断力が得られるため、スノートラクション性能が向上する。また、ラグ溝50は、端部領域TRまで延びるため、交差領域R2において形成された雪柱は、周方向溝20及びラグ溝50の延在方向に沿って排出される。このため、交差領域R2に雪柱が残ることを抑制でき、スノートラクション性能の低下を抑制できる。4比較評価本発明の効果を確かめるために、以下の比較評価を行った。なお、本発明は、以下の実施例に限定されない。比較評価には、以下の条件の下、表1に示す特徴を備えたブロックを有するタイヤを用いた。タイヤサイズ:235/65R16C115Rタイヤパタン:LR50CZ内圧:475kPaリムサイズ:7J×16具体的には、比較例1に係るタイヤは、段部が形成されていないブロックを有する。実施例1から実施例3に係るタイヤは、第1段面と第2段面とを有する段部が形成されたブロックを有する。実施例1に係るタイヤは、長さD1と長さD2が同じである。実施例2に係るタイヤは、長さL1と長さL2とが同じである。すなわち、実施例2に係るタイヤでは、第1段面の第1方向長さと第2段面の第1方向長さとは、同じである。実施例3に係るタイヤでは、第2段面の第1方向長さは、第1段面の第1方向長さよりも長い。なお、実施例1から実施例3に係るタイヤにおいて、段部は、タイヤ周方向端部のトレッド幅方向外側に形成されている。上記各タイヤを用いて、スノートラクション性能及び摩耗後のスノートラクション性能を評価した。スノートラクション性能及び摩耗後のスノートラクション性能測定は、ASTM規格に基づき、測定した。摩耗後のスノートラクション性能は、乾燥路を10000km走行した車両に装着された各タイヤを用いて測定した。結果を表1に示す。なお、実施例3に係るタイヤを基準100として、各タイヤの測定結果を指数化した。いずれの性能も数値が大きいほど性能が良いことを示す。表1に示されるように、実施例3に係るタイヤは、比較例1に比べて、スノートラクション性能を向上しつつ、ブロックの摩耗によるスノートラクション性能を抑制していることが分かった。具体的には、ブロックに段部が形成されることにより、スノートラクション性能が向上することが分かった。また、各段面の第1方向長さ及びタイヤ径方向長さを調整することにより、摩耗後のスノートラクション性能を向上できることが分かった。5その他の実施形態本発明の実施形態を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。本発明はここでは記載していない様々な実施形態を含む。例えば、本実施形態に係るタイヤおいて、段部110は、第1段面111a及び第2段面121aのみからなる段面110aを有していたが、これに限られない。段部110は、トレッド幅方向外側に面する表面でありトレッド面101aから3段低い第3段面を含んでもよい。段部110は、4つ以上の段面を有していてもよい。また、本実施形態に係るタイヤおいて、第2段面121aの第1方向長さは、第1段面111aの第1方向長さよりも長かったが、これに限られない。第1段面の第1方向長さと第2段面の第1方向長さとは、同じであってもよい。また、本実施形態に係るタイヤおいて、周方向端部160にのみ段部110が形成されていたが、これに限られない。両方の周方向端部、すなわち、周方向端部160及び周方向端部170に段部110を形成してもよい。また、本実施形態に係るタイヤは、ブロック100Aからなるブロック列とブロック100Bからなるブロック列との2本のブロック列を有していた、これに限られない。ブロック列は、1本であってもよいし、3本以上であってもよい。ブロック列が1本の場合、ブロックのトレッド幅方向中心は、一方のトレッド幅方向端部側へずれており、一方のトレッド幅方向端部側のブロックのトレッド幅方向端部は、他方のトレッド幅方向端部側のブロックのトレッド幅方向端部よりも、タイヤ赤道線から離れている。また、本実施形態に係るタイヤおいて、ブロック100及びブロック200は、サイプを有していたが、これに限られない。ブロック100及びブロック200は、サイプを有さなくてもよい。本発明に係るタイヤは、空気入りタイヤであっても良いし、ゴムが充填された、いわゆるソリッドタイヤであっても良い。また、アルゴン等の希ガスが入れられた空気以外の気体入りタイヤであっても良い。このように、本発明の技術的範囲は、上述した明細書全ての説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。