"ワークの移送路となる移送面が形成され水平回転する整列用ディスクを備えた回転式フィーダと、前記移送路からワークを次工程に供給するためワークの搬送路となる搬送面が形成され水平回転する複数の搬送用ディスクを備えた直線式フィーダから構成され、前記回転式フィーダ上には、前記移送面が独立したワーク搬送路となるように区画する円弧状の整列壁が配されているとともに、前記直線式フィーダ上には、前記ワーク搬送路を引き継いで前記搬送面が独立したワーク搬送路となるように区画する直線状の整列壁が配されており、これら前記搬送用ディスクが上流側が上で下流側が下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されており、それぞれの外周縁同士の段差が0.1mm以下となっていることを特徴とするワークの整列搬送装置。前記搬送用ディスクの外周縁がその厚みが0.005~0.1mmの範囲内に設定された金属製の薄板となっており、前記薄板が前記ディスク本体に着脱自在に取付けられていることを特徴とする請求項1記載のワークの整列搬送装置。前記整列用ディスクが上で前記搬送用ディスクが下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されており、前記整列用ディスクの外周縁がその厚みが0.1mm以下の薄板となっていることを特徴とする請求項1または2記載のワークの整列搬送装置。前記整列用ディスクの外周縁がその厚みが0.005~0.1mmの範囲内に設定された金属製でリング形状の薄板となっており、前記薄板が前記ディスク本体に着脱自在に取付けられていることを特徴とする請求項3記載のワークの整列搬送装置。前記円弧状の整列壁と前記直線状の整列壁とが一対一で連結されて独立した複数列のワーク移送路となるように区画されており、前記ワークがそれぞれ複数列で整列搬送されることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項記載のワークの整列搬送装置。前記ワークの整列搬送装置にて整列搬送させるワークは、小型薄型化が進んでおり、搬送路搬送面の繋ぎ目に隙間や段差があると、ワークが引っ掛かったり挟まったり落下して破損するワークが発生し装置故障の原因にもなる。しかしながら、回転ディスク同士が面一で外周が接するように配されている構成例図21、図23aでは、回転ディスク同士が接している接点以外は隙間が生じており、その隙間は接点から遠ざかるほど隙間が大きくなるので、ワークの受渡し位置によってはワークが引っ掛かったり挟まったりして破損する場合がある。特に、装置レイアウト上、整列用ディスクや検査用ディスクに比べて、直線式フィーダを構成する搬送用ディスクはその外径が小さくなっており、前記接点以外に生じる隙間が大きくなってしまう。また、上流側の回転ディスクの下側に外周縁が一部重なるように下流側の回転ディスクが配されている構成例図23bでは、回転ディスクの厚み分だけ段差が生じ、ワークを受け渡す際にワークに外力が加わる上に、ワークの姿勢も不安定な状態となる。このため、従来のワークの整列搬送装置ワークの外観検査装置では、ワークをさらに高速搬送することが困難である。上述した従来技術の問題点に鑑みて、本発明の目的は、搬送路搬送面の繋ぎ目の隙間や段差をなくすことで、ワークの破損を防止し安定姿勢で高速搬送することが可能な構成のワークの整列搬送装置を提供することにある。本発明のワークの整列搬送装置は、ワークの移送路となる移送面が形成され水平回転する整列用ディスクを備えた回転式フィーダと、前記移送路からワークを次工程に供給するためワークの搬送路となる搬送面が形成され水平回転する複数の搬送用ディスクを備えた直線式フィーダから構成され、前記回転式フィーダ上には、前記移送面が独立したワーク搬送路となるように区画する円弧状の整列壁が配されているとともに、前記直線式フィーダ上には、前記ワーク搬送路を引き継いで前記搬送面が独立したワーク搬送路となるように区画する直線状の整列壁が配されており、これら前記搬送用ディスクが上流側が上で下流側が下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されており、それぞれの外周縁同士の段差が0.1mm以下となっていることを特徴とする。本発明によれば、これら前記搬送用ディスクが上流側が上で下流側が下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されていることで前記ワークの搬送路となる搬送面の隙間をなくすことができ、前記搬送用ディスクそれぞれの外周縁同士の段差が0.1mm以下となっていることでワークの破損を防止し安定姿勢で高速搬送することができる。本発明は、前記円弧状の整列壁と前記直線状の整列壁とが一対一で連結されて独立した複数列のワーク移送路となるように区画されており、前記ワークがそれぞれ複数列で整列搬送されることを特徴とする。本発明によれば、前記円弧状の整列壁と前記直線状の整列壁とが一対一で連結されて独立した複数列のワーク移送路となるように区画されており、これら前記整列壁の配置数に応じてワークの搬送能力を飛躍的に高めることができ、ワークを従来よりも大幅に高速搬送することが可能な構成となる。前記円弧状の整列壁や前記直線状の整列壁の材質としては、ステンレス、鋼、ニッケル、アルミニウム、真鍮、銅等の金属材料が用いられる。これは、ワークとの摩擦による静電気の発生を極力抑えるためである。ワークと前記円弧状の整列壁と前記直線状の整列壁との摩擦抵抗が大きいとワークに回転力が加わり、ワークがスムーズに流れ難くなることから、ワークとの摩擦抵抗を小さくするため前記整列壁のワークとの接触面前記整列壁の側面は、鏡面仕上げが好ましい。本発明は、前記整列用ディスクが上で前記搬送用ディスクが下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されており、前記整列用ディスクの外周縁がその厚みが0.1mm以下の薄板となっていることを特徴とする。本発明によれば、前記整列用ディスクが上で前記搬送用ディスクが下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されており、前記整列用ディスクの外周縁がその厚みが0.1mm以下の薄板となっていることで、前記回転式フィーダから前記直線式フィーダへの搬送路の隙間をなくすことができ、安定姿勢で高速搬送することができる。本発明は、前記搬送用ディスクの外周縁がその厚みが0.005~0.1mmの範囲内に設定された金属製の薄板となっており、前記薄板が前記ディスク本体に着脱自在に取付けられていることを特徴とする。本発明は、前記整列用ディスクの外周縁がその厚みが0.005~0.1mmの範囲内に設定された金属製でリング形状の薄板となっており、前記薄板が前記ディスク本体に着脱自在に取付けられていることを特徴とする。本発明によれば、その厚みが0.005~0.1mmの範囲内に設定された金属製でリング形状の薄板が前記ディスク本体に着脱自在に取付けられていることで、前記ディスクの外周縁を剛性のある金属製としつつ、そのメンテナンスが容易となる。前記薄板の材質としては、ステンレス、鋼、ニッケル、硬質アルミニウム等の比較的剛性の高い金属材料が用いられる。前記薄板の形状としては、円板形状又はリング形状が挙げられる。前記薄板が前記ディスク本体に着脱自在に取付けられていることで、摺動部材である前記薄板を定期的に交換することが容易である上、ワークの形状や材質に応じて前記薄板を適宜選択して取付けることが容易となる。前記薄板を導電性のある金属製とすることで、静電気の発生が抑止され、ワークが静電気のために搬送され難くなることが防止されるとともに、ワークの静電破壊が誘発されることが防止される。本発明のワークの整列搬送装置によれば、前記搬送用ディスクが上流側が上で下流側が下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されていることで前記ワークの搬送路となる搬送面の隙間をなくすことができ、前記搬送用ディスクそれぞれの外周縁同士の段差が0.1mm以下となっていることでワークの破損を防止し安定姿勢で高速搬送することができる。本発明によれば、前記円弧状の整列壁と前記直線状の整列壁とが一対一で連結されて独立した複数列のワーク移送路となるように区画されており、これら前記整列壁の配置数に応じてワークの搬送能力を飛躍的に高めることができ、ワークを従来よりも大幅に高速搬送することが可能な構成となる。本発明によれば、前記整列用ディスクが上で前記搬送用ディスクが下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されており、前記整列用ディスクの外周縁がその厚みが0.1mm以下の薄板となっていることで、前記回転式フィーダから前記直線式フィーダへの搬送路の隙間をなくすことができ、安定姿勢で高速搬送することができる。本発明によれば、その厚みが0.005~0.1mmの範囲内に設定された金属製でリング形状の薄板が前記ディスク本体に着脱自在に取付けられていることで、前記ディスクの外周縁を剛性のある金属製としつつ、そのメンテナンスが容易となる。ワークの整列搬送装置本発明を適用した実施形態のワークの整列搬送装置ワークの整列搬送装置1を例示する斜視図を図1に示す。図2は、上記実施形態のワークの整列搬送装置1を示す平面図である。図3は、上記実施形態のワークの整列搬送装置を側面側から見た要部断面図である。図4は、上記実施形態のワークの整列搬送装置の投入用ディスクと整列用ディスクを側面側から見た断面図である。図5は、上記整列用ディスクに形成された移送面を拡大して示す断面図である。本実施形態のワークの整列搬送装置1は、中央付近がドーナツ状に窪んだ窪み部K1が一体的に形成された浅皿形状を呈して水平回転する投入用ディスクD1と、深皿状に窪んだ凹部K2によって投入用ディスクD1を下から抱えて投入用ディスクD1と独立して水平回転する整列用ディスクD2とを備える図2、図3。投入用ディスクD1は、窪み部K1の所定位置に投入されたワーク20を整列用ディスクD2まで移動させるためのものであり、投入用ディスクD1の中心線P1-P1線上で連結固定された上向きの回転軸171で回転する図3。整列用ディスクD2は、投入用ディスクD1の外周に近接してワーク20の移送路となる移送面T2aが形成され前記上向きの回転軸171と同心で回転する構成となっている。整列用ディスクD2の外周側にはリング形状の鍔部T2が設けられており、前記凹部K2の外周側が平らな移送面T2aを有する鍔部T2となっている図3。そして、鍔部T2の上面T2aの高さは、投入用ディスクD1の高さよりも若干高い位置に設定されて平坦部を構成し、ワーク20の搬送面となる図5。本実施形態では、前記移送路からワーク20を次工程に供給するための直線式フィーダ70が付設されている図1、図2。直線式フィーダ70には、上向きの回転軸で前記移送面T2aと面一で回転する複数の搬送用ディスクD8と、搬送用ディスクD8の搬送面T3a上に近接配置されて前記移送路の矢印N2で示す領域から搬送されるワーク20を複数列で整列搬送させる整列壁JJ1,J2,J3が備わっている図1、図2、図7。直線式フィーダ70の基台E2は、搬送用ディスクD8の厚みの分だけ、本体の基台E1よりも下の位置となっており図1、複数の搬送用ディスクD8がワーク20の進行方向に千鳥配置となっている図2、図6。複数の搬送用ディスクD8は、駆動モータM8からのベルト駆動によって回転する。図2、図6に示す例では、複数の搬送用ディスクD8のうち、手前側が時計回り符号cw方向に回転し、向う側が反時計回り符号ccw方向に回転することで、ワーク20を排出口矢印N3で示す排出ラインへと搬送する。整列壁JJ1,J2,J3は、前記ワーク移送路を引き継ぎ一対一で対応した独立した2列でワーク20を整列搬送させるために沿わせて整列させる帯状の部材であり、独立した2列で搬送されるワーク20のうち、手前側は、整列壁J2の側面に沿って搬送され、向う側は、整列壁J3の側面に沿って搬送される。整列壁Jの具体的な材質としては、ステンレス、アルミ、鉄等の金属板や、ポリアセタール、ナイロン、ポリカーボネート、ポリエチレン、フッ素樹脂化合物等のプラスチック板が挙げられる。ワーク20への静電気の影響をなくす観点からは、整列壁Jの材質としては、ステンレス、アルミ、鉄等の導電性の金属板が好ましい。整列壁JJ1,J2,J3は、図示しないが、基台E2上に配設された支持部材の支持アームから吊り下げられて搬送用ディスクD8の搬送面T3a上に近接配置させるように支持される。本実施形態によれば、直線式フィーダ70によって、ワーク20を独立した複数列で揃わせながら整列搬送させて前記移送路からワーク20を次工程にスムーズに供給することが容易となる。そして、ワーク20の搬送速度を高めて次工程に供給することとなる。図6は、上記実施形態のワークの整列搬送装置1の直線式フィーダ70を上面側から見た要部平面図である。図7は、上記直線式フィーダ1を側面側から見た要部断面図であり、図8は、その要部断面拡大図である。図9は、上記直線式フィーダ1の外周縁に用いられる薄板D88を示す図であり、図9aは平面図であり、図9bは側面図である。本実施形態は、ワーク20の移送路となる移送面T2aが形成され水平回転する整列用ディスクD2を備えた回転式フィーダ90と、前記移送路からワーク20を次工程に供給するためワークの搬送路となる搬送面T3aが形成され水平回転する複数の搬送用ディスクD8を備えた直線式フィーダ70から構成され、回転式フィーダ90上には、移送面T2aが独立したワーク搬送路となるように区画する円弧状の整列壁Gが配されているとともに、直線式フィーダ70上には、前記ワーク搬送路を引き継いで搬送面T3aが独立したワーク搬送路となるように区画する直線状の整列壁Jが配されている図1、図2、図6。本実施形態では、これら搬送用ディスクD8が上流側が上で下流側が下となるようにそれぞれの外周縁D88が一部重なって配されており、それぞれの外周縁D88同士の段差が0.1mm以下の薄板となっている図6、図7、図8を参照。そして、整列用ディスクD2が上で搬送用ディスクD8が下となるようにそれぞれの外周縁が一部重なって配されており、整列用ディスクD2の外周縁D28がその厚み符号881が0.1mm以下の薄板となっている図8を参照。図7に示すように、前記整列壁Jは搬送用ディスクD8の搬送面T3a上に近接配置されている。整列壁Jと搬送面T3aとの隙間S3は、ワーク20が搬送路に沿って進行方向Xaにて搬送されるように所定範囲内の間隔が設けられており、隙間S3は、例えば0.05~0.2mmに設定される。図8に示すように、前記搬送用ディスクD8が上流側が上で下流側が下となるようにそれぞれの外周縁となる薄板D88が一部重なって配されており、それぞれの外周縁同士の段差符号889が0.1mm以下となっている。例えば、ワーク20が図24aに示すようなチップキャパシタ21であり、その寸法が、20Hが0.3mm、20Wが0.3mm、20Lが0.6mmの部品であるとする。この場合の設定としては、例えば、整列壁Jの隙間S3を0.1mmとし、薄板D88の板厚D88を0.02mmとする。そうすると、搬送用ディスクD8の外周縁となる薄板D88同士の重なりによる段差符号889が約0.02mmとなり、ワーク2120がスムーズに搬送用ディスクD8同士の受渡し部である段差889を跨いで搬送されることとなる。上述のように、本実施形態によれば、ワーク20の搬送路となる搬送面T3a同士の隙間をなくすことができるとともに、ワーク20の移送面T2aと搬送面T3aとの隙間をなくすことができ、ワーク20の破損を防止し安定姿勢で高速搬送することができる構成となる。ここでは、整列用ディスクD2に近接配置される上流側の搬送用ディスクD8は、下流側の搬送用ディスクD8よりもその外径が大きく設定されている。これは、ワーク20を整列用ディスクD2から搬送用ディスクD8へとスムーズに受渡しさせるためである図6。図9は、上記直線式フィーダ70の外周縁に用いられる薄板D88を示す図であり、図9aはその平面図であり、図9bはその側面図である。図9に示す例では、リング形状の薄板D88が搬送用ディスクD8の本体D85に着脱自在に取付けられている。例えば、薄板D88の内径882を図示しない搬送用ディスク本体D85の中央突起部に嵌め込んで上から押さえて挟んで取付け固定する構成となっている。図10は、上記直線式フィーダ70の外周縁に用いられる薄板D88の他の例を示す図であり、図10aはその平面図であり、図10bはその側面図である。図10に示す例では、円板形状の薄板D88が搬送用ディスクD8に着脱自在に取付けられている。例えば、薄板D88の中央に穴を設けて搬送用ディスク本体D85の中央にねじ止めによって取付け固定する構成となっている。前記薄板D88の材質としては、ステンレス、鋼、ニッケル、硬質アルミニウム等の比較的剛性の高い導電性の金属材料が用いられる。薄板D88の形状としては、円板形状又はリング形状が挙げられる。薄板D88が搬送用ディスクD8の本体D85に着脱自在に取付けられていることで、摺動部材である薄板D88を定期的に交換することが容易である上、ワーク20の形状や材質に応じて薄板D88を適宜選択して取付けることが容易となる。例えば、薄板D88は、その厚み881が0.005~0.1mmの範囲内に設定された金属製の薄板となっている。本実施形態によれば、搬送用ディスクD8の外周縁を剛性のある金属製としつつ、そのメンテナンスが容易となる。前記薄板D88は導電性のある金属製としており、これは、その厚みを薄くしつつ剛性を高めて撓み難くすることでワーク20をスムーズに搬送させるためであるとともに、静電気の発生を防止するためである。搬送用ディスクD8の薄板D88上の搬送面T3aとワーク20との間、及び薄板D88同士の重なっている部位では、整列壁Jとワーク20との間で発生する静電気に比べて、はるかに大きな静電気が発生する。それは、搬送されるワーク20と薄板D88との接触圧が大きく、その間の滑り摩擦度合が桁違いに大きいからである。特に本実施形態のように搬送用ディスクD8の薄板D88がその周辺部を互いに押え合って接触しながら高速回転するフィーダでは、搬送用ディスクD8同士の摩擦によっても静電気が発生する。このため、これら搬送用ディスクD8には静電気の発生を抑止するとともに、電荷が溜らないように大地へ逃す対策が施されている。つまり、導電性を有する金属製の薄板D88とすることで、静電気の発生を防止するとともに、搬送用ディスクD8から電気的な接地符号GND処理を施している図8を参照。本実施形態によれば、ワーク20が静電気のために搬送され難くなることが防止されるとともに、ワーク20の静電破壊が誘発されることが防止される。本実施形態では、上述の搬送用ディスクD8の構成と同様に、整列用ディスクD2についても、その外周縁がその厚みが0.005~0.1mmの範囲内に設定された金属製でリング形状の薄板D25となっており、薄板D25が搬送用ディスクD8の本体D25に着脱自在に取付けられている構成となっている。本実施形態によれば、整列用ディスクD2の外周縁を剛性のある金属製としつつ、そのメンテナンスが容易となる。前記投入用ディスクD1の外周側の上端と鍔部T2とは、例えば、ワーク20が落下しない程度に僅かの隙間S9があり、互いに非接触で同じ回転方向で水平回転する図5を参照。図2に示す例では上から見て反時計回り符号ccwに回転する構成であるが、回転方向は任意に設定できる。より具体的には、隙間S9の大きさは、ワーク20の高さ又は外径20Hよりも小さい値に設定され、投入用ディスクD1と整列用ディスクD2とが互いに非接触で水平回転できる範囲内の大きさに設定される。内側に配された投入用ディスクD1の中心線P1-P1線上で連結固定された回転軸171は、筐体プレートE4の上側に一体的に固定された基部151に配された軸受けを介して回転自在に基部151の中心を貫通して、筐体プレートE4の下側に取り付けられ支持された駆動手段駆動モータM1の駆動軸にカップリング接続される図3、図4。外側に配された整列用ディスクD2は、その下方が基部151の外周側面に配された軸受けを介して基部151に回転自在に設置され、整列用ディスクD2の下方に一体形成されたプーリプーリ大と、筐体プレートE4の下側に取り付けられ支持された駆動手段駆動モータM2の駆動軸の上方に連結固定されたプーリプーリ小とがベルト152によってベルト接続される図3、図4。このベルト接続によって、小さな駆動力の駆動モータM2であっても外側の整列用ディスクD2を同心で水平回転させることが容易となる。符号50は、ワーク20をドーナツ状の窪み部K1に供給する供給部材ホッパである。ホッパ50は、例えば、その内周側面に螺旋状のワーク搬送溝が形成された円筒容器と、前記円筒容器の外周側面に接触して回転するローラが接続された駆動モータと、前記円筒容器の外周側面を受ける半円筒形状の受け台と、前記円筒容器の開口部から出されたワーク20をドーナツ状の窪み部K1に向けて滑り落とすために、所定角度で斜め下方に向いている滑り台から構成され図1、ワーク20が一度に多量に外に飛び出さないようにワーク供給量が制限されている。窪み部K1へのワーク20の供給方法としては、上記方法の他、バルク詰め容器を微振動させながら滑り台から供給する方法や、バッチ式に所定量のワークを直接置く方法や、小型のパーツフィーダにて連続供給する方法などが挙げられる。符号F1F2は、窪み部K1に投入されて投入用ディスクD1の回転によって移動したワーク20を整列用ディスクD2の移送面T2aへと受け渡すための受け渡し用ディスクである図1~図3。投入用ディスクD1が上向きの回転軸171で水平回転するのに対して、受け渡し用ディスクF1は、斜め下向きの回転軸175にて回転し、同様に、受け渡し用ディスクF2は、斜め下向きの回転軸176にて回転する図1。受け渡し用ディスクF1はモータM31に連結されており、受け渡し用ディスクF2はモータM32に連結されている。モータM31の回転数は、モータM32の回転数とは概ね同じ回転数である。受け渡し用ディスクF1F2は、その外周に沿ってワーク掻き上げ用のワイヤが外向きのブラシ状に植毛されており、前記ドーナツ状の窪み部K1の底部から内周側面にかけて摺接するように斜めに配される図3。すなわち、投入用ディスクD1の窪み部K1の底部から外周側の上面T1aまで緩やかな曲率として形成される内周側面に対し、受け渡し用ディスクF1F2の外周端本実施形態では植毛されたワイヤブラシが摺接しながら、ワーク20を前記底部から除々に凹状の内周側面に沿うようにして掻き上げて、整列用ディスクD2の外周側の上面T2aへとワーク20を受け渡す。図2に示す例では、受け渡し用ディスクF1F2は、上から見て反時計回りの符号C1C2で回転する構成であるが、受け渡し用ディスクF1F2の回転方向と投入用ディスクD1の回転方向とは上から見て同じ向きであれば良く、回転方向を時計回りとする構成でも良い。受け渡し用ディスクF1F2の本体外径は、投入用ディスクD1の窪み部K1の内径の1/2以下で1/4以上の大きさに設定される図2、図3。これは、受け渡し用ディスクF1とF2の間隔を開けつつ、窪み部K1の凹状の内周側面に沿うように受け渡し用ディスクF1F2の外周端を摺接させるためである。そして、本実施形態では、受け渡し用ディスクF1F2は、その外周にワイヤブラシが植毛されており、窪み部K1に投入されたワーク20を受け渡し用ディスクF1F2の外周の植毛ワイヤブラシ上に載せるとともに、自身の回転により前記植毛ワイヤブラシ上に載せたワーク20を整列用ディスクD2の移送面T2aに移載させる動作をする。なお、受け渡し用ディスクF1F2の外周のワイヤブラシをなくして、その外周を柔らかいプラスチックやラバー状とし、投入されたワーク20を受け渡し用ディスクF1F2の外周端上に載せる構成としても良い。前記投入用ディスクD1の上向きの回転軸171の周りには、回転対称で180度の等間隔にて2つの受け渡し用ディスクF1,F2が配されている図1、図3。つまり、投入用ディスクD1の鉛直な中心線P1-P1線の周りに、受け渡し用ディスクF1の斜めの中心線Q1-Q1があり、180度回転対称な位置に受け渡し用ディスクF2の斜めの中心線Q2-Q2がある図1。鉛直な中心線P1-P1線と斜めの中心線Q1-Q1斜めの中心線Q2-Q2とがなす角度は、窪み部K1の形状に応じて5度から50度の範囲内で設定される。前記整列用ディスクD2は、前記投入用ディスクD1と同一方向に回転し、整列用ディスクD2の回転速度は、投入用ディスクD1の回転速度よりも大きな値に設定される。好ましくは、整列用ディスクD2の回転速度は、投入用ディスクD1の回転速度の2倍以上かつ4倍以下の回転速度に設定される。これは、外周速度が速くなるほど、搬送されるワーク20が接線方向に従い、その搬送姿勢が安定するからである。また、受け渡し用ディスクD1から整列用ディスクD2へのワーク20の受渡しがスムーズになるように整列用ディスクD2の回転速度の上限値が設定される。そして、前記受け渡し用ディスクD1から整列用ディスクD2へのワーク20の受渡しがスムーズになるように、前記受け渡し用ディスクF1,F2は、整列用ディスクD2の回転速度よりも速い回転速度に設定される。ワーク20は、搬送面T2aに載置された状態で、整列用ディスクD2の回転によって移動する。そして、整列用ディスクD2の回転速度から投入用ディスクD1の回転速度を差し引いた速度増加分によって、鍔部T2への移動の際に搬送させるワーク20同士の間隔を開けてワーク同士の重なりをなくしつつ整列搬送させる。内側の投入用ディスクD1と外側の整列用ディスクD2は、例えばステンレスやアルミ等の金属製である。平坦な移送面T2aを備えた鍔部T2の材質としては、ステンレスやアルミ等の金属製、ガラス製、セラミックス製等が適用される。外側の整列用ディスクD2の上面と鍔部T2の下面とは、例えば接着剤により接着され、整列用ディスクD2の下側からネジ止めされ一体形成される。本実施形態では、前記鍔部T2の移送面T2aを内周側と外周側とに区画するためのガイド板Gが前記鍔部T2の移送面T2a上に近接配置されている図4、図5。ガイド板Gは、帯状の板からなり、所定の曲率で曲げ易くするため、その厚みが1mm以下に設定される。ガイド板Gの具体的な材質としては、ステンレス、アルミ、鉄等の金属板や、ポリアセタール、ナイロン、ポリカーボネート、ポリエチレン、フッ素樹脂化合物等のプラスチック板が挙げられる。ワーク20への静電気の影響をなくす観点からは、ガイド板Gの材質としては、ステンレス、アルミ、鉄等の導電性の金属板が好ましい。ガイド板Gは、基台E1上に配設された支持部材160の支持アームから吊り下げられて支持される図4、図5。ガイド板G1は前記鍔部T2の移送面T2a上に隙間S1で近接配置されており、ガイド板G2は前記鍔部T2の移送面T2a上に隙間S2で近接配置されている図4、図5。これらの隙間S1,S2は搬送されるワーク20の高さ20Hよりも小さい値に設定される。隙間S1,S2の設定の仕方としては、例えば、所定厚みのゲージを移送面T2a上に載置して、ガイド板Gを前記ゲージがスライドして動く程度の高さとなるよう上下にスライドさせて位置決めする。前記ガイド板Gは、受け渡し用ディスクF1から前記鍔部T2の移送面T2a上に受け渡されたワーク20を整列させながら前記移送面T2aを内周側と外周側とに区画する第1のガイド板G1と、受け渡し用ディスクF2から前記鍔部T2の移送面T2a上に受け渡されたワーク20を整列させながら前記移送面T2aを内周側と外周側とに区画する第2のガイド板G2とから構成される図1、図2、図4、図5。前記鍔部T2の内周T2cの周長さに対して、第1のガイド板G1はほぼ1周分の長さがあり、第2のガイド板G2はほぼ半周分の長さがある図2。図2に示す例では、1つのガイド板G1,G2となっているが、ガイド板G1G2を複数に分割配置しても良い。そして、局所的に内側や外側に動かすか変形させてワーク20の移送路を独立した複数列に区画形成する。第1のガイド板G1は、受け渡し用ディスクF1からワーク20を受け渡す地点では、鍔部T2の内周T2cに対して外側の位置に配されており、徐々にその間隔を小さくしてワーク20の巾と同じ程度まで狭くし、受け渡し用ディスクF2の配されている領域矢印N1で示す領域に入ると、鍔部T2の内周T2cに対して外側の位置となり、第2のガイド板G2の外回りに配置される図2。第2のガイド板G2は、受け渡し用ディスクF2からワーク20を受け渡す地点では、鍔部T2の内周T2cに対して外側の位置に配されており、徐々にその間隔を小さくしてワーク20の巾と同じ程度まで狭くし、そのままの間隔で整列用ディスクD2における移送路の排出領域付近矢印N2で示す領域まで配されており、そして、矢印N2で示す領域では、ワーク20が独立した2列で整列搬送されることとなる図2。上記のように、ガイド板G1、G2が徐々に鍔部T2の内周T2cとの間隔を小さくしてワーク20の巾と同じかワーク20の巾の2倍未満とすることで、ワーク20を搬送しながら1列に整列させることとなる。第1のガイド板G1がワーク20を1列に整列させる範囲は、受け渡し用ディスクF1からF2までの範囲で行なわれ、また、第2のガイド板G2がワーク20を1列に整列させる範囲は、受け渡し用ディスクF2からF1までの範囲で行なわれる図2。前記内側の投入用ディスクD1が反時計回り図1の矢印ccw方向に回転すると、窪み部K1の所定場所に着地したワーク20が反時計回りに移動して、受け渡し用ディスクF1F2の外周に植毛されたワイヤブラシによって、ワーク20を前記窪み部K1の底部から除々に凹状の内周側面に沿うようにして掻き上げて、掻き上げ過程でワーク20を前記ワイヤブラシ上に載せるとともに、自身の回転により整列用ディスクD2の鍔部T2の移送面T2aへとワーク20を移載する。移載されたワーク20は、ガイド部材G1G2によって徐々に一列に整列させられながら搬送され、半周ないし1周近く周回して、直線式フィーダ70によって、独立した2列でワーク20を揃わせながら整列搬送させて前記移送路からワーク20を次工程に供給する図1、図2。本実施形態によれば、受け渡し用ディスクF1,F2と、ガイド部材G1,G2とを適切に配することで、ワーク20の搬送能力が、従来の受け渡し用ディスク1枚に比べて約2倍の搬送能力となる。そして、受け渡し用ディスクF1F2から整列用ディスクD2へのワーク20の受渡しがほぼ同じ軌道となり、内周側移送路と外周側移送路とでワーク20を揃わせながら独立した2列で整列搬送させることとなる。そして、前記円弧状の整列壁Gと前記直線状の整列壁Jとが一対一で連結されて独立した複数列のワーク移送路となるように区画されており、ワーク20がそれぞれ複数列で整列搬送される構成となっている。図16は、上記実施形態のワークの整列搬送装置1の他の例を示す平面図である。そして、図11は、上述の直線式フィーダ70の他の例を上面側から見た要部平面図である。ここで、同一の符号は同じ機能を表しており、その説明を一部省略する。本実施例では、3つの受け渡し用ディスクF1,F2,F3が、投入用ディスクD1の上向きの回転軸171の周りに120度間隔で配される構成となっている。そして、ガイド板G1,G2,G3によって、ワーク20の移送路が3つに区画される。受け渡し用ディスクF1,F2,F3は、3つのモータM3にそれぞれ連結されており図示せず、それぞれ斜め下向きの回転軸175,176,177によって回転し、前記上向きの回転軸171の周りに等間隔で回転対称となるように配されている図16。そして、4つの整列壁JJ1,J2,J3,J4が配された直線式フィーダ70によって、独立した3列でワーク20を揃わせながら整列搬送させて前記移送路からワーク20をスムーズに次工程に供給する図11。図17は、上記実施形態の投入用ディスクと受け渡し用ディスクの他の例を模式的に示す平面図である。そして、図12は、上述の直線式フィーダ70の他の例を上面側から見た要部平面図である。この例では、4つの受け渡し用ディスクF1,F2,F3,F4が、投入用ディスクD1の上向きの回転軸171の周りに90度間隔で配される構成となっている図17。そして、5つの整列壁JJ1,J2,J3,J4,J5が配された直線式フィーダ70によって、独立した4列でワーク20を揃わせながら整列搬送させて前記移送路からワーク20をスムーズに次工程に供給する図12。前記円弧状の整列壁Gや直線状の整列壁Jの材質としては、ステンレス、鋼、ニッケル、アルミニウム、真鍮、銅等の金属材料が用いられる。これは、ワーク20との摩擦による静電気の発生を極力抑えるためである。ワーク20と円弧状の整列壁Gと直線状の整列壁Jとの摩擦抵抗が大きいとワーク20に回転力が加わり、ワーク20がスムーズに流れ難くなることから、ワーク20との摩擦抵抗を小さくするため整列壁G,Jのワークとの接触面前記整列壁の側面は、鏡面仕上げが好ましい。前記薄板D88を導電性のある金属製とすることで、静電気の発生が抑止され、ワーク20が静電気のために搬送され難くなることが防止されるとともに、ワーク20の静電破壊が誘発されることが防止される。他の構成例図13は、上記実施形態のワークの整列搬送装置の他の構成例を側面側から見た要部断面図である。図14は、上記実施形態のワークの整列搬送装置11の投入用ディスクD11を側面側から見た断面図である。図15は、上記投入用ディスクD11に形成された移送面T2aを拡大して示す断面図である。ここで、同一の符号は同じ機能を表しており、その説明を一部省略する。本実施形態のワークの整列搬送装置11は、中央付近がドーナツ状に窪んだ窪み部K1が一体的に形成された浅皿形状を呈して水平回転する投入用ディスクD1を備え、投入用ディスクD11の外周にはワーク20の移送路となる移送面T2aが一体的に形成されている。この構成によって、投入用ディスクD11に形成された窪み部K1の凹状の内周面から前記移送面T2aまでの隙間をなくすことができ、薄くて小さいワーク20についても隙間に引っ掛かることなくスムーズな移送ができる。本実施形態においても、前記投入用ディスクD11の上向きの回転軸171の周りに回転対称で間隔をおいて2つの受け渡し用ディスクF1,F2が投入用ディスクD11の上向きの回転軸171の周りに180度間隔で配されている構成図13の構成に加え、それ以外に、3つの受け渡し用ディスクF1,F2,F3が投入用ディスクD11の上向きの回転軸171の周りに90度間隔で配されている構成図11と図16の構成を参照や、4つの受け渡し用ディスクF1,F2,F3,F4が投入用ディスクD11の上向きの回転軸171の周りに90度間隔で配される構成図12と図17の構成を参照としても良い。ワークの外観検査装置図18は、上記実施形態のワークの整列搬送装置1又はワークの整列搬送装置11を備えたワークの外観検査装置2を模式的に示す平面図である。図19は、上記実施形態のワークの外観検査装置2を示す側面図である。本実施形態のワークの外観検査装置2は、上述の実施形態のワークの整列搬送装置1又はワークの整列搬送装置11と、その直線式フィーダ70から複数列で独立したワーク搬送路で整列搬送されるワーク20を一対一で対応した複数列で独立した中継路で中継して搬送する搬送溝を有する無振動中継台80と、前記無振動中継台80から複数列で独立した中継路で整列搬送されるワーク20を一対一で対応した複数列で独立した第1の経路で受け取り回転搬送する第1の回転インデクサ4と、前記第1の回転インデクサ4の下方側に配され前記第1の回転インデクサ4から複数列で独立した第1の経路で整列搬送されるワーク20を一対一で対応した複数列で独立した第2の経路で受け取り回転搬送する第2の回転インデクサ5とを備える図18、図19。第1のインデクサ4は、円板形状の外周に所定間隔で形成された第1の吸着口符号41にてワーク20をエア吸着して横向きの回転軸45で回転し搬送するものであり、第2のインデクサ5は、円板形状の外周に所定間隔で形成された第2の吸着口符号51によって第1のインデクサ4上のワーク20をエア吸着し横向きの回転軸55で逆回転し第1のインデクサ4の回転方向cwと逆方向の回転方向ccwに回転し搬送するものである図18、図19。前記インデクサには、その外周面に前記直線式フィーダ70及び無振動中継台80からの複数列図18、図19に示す例では2列と対応した複数列の溝が平行して形成されている。前記複数列の溝は、ワーク20を整列搬送するためにその断面がV字形状の溝V溝となっており、直方体形状のワーク2120の二側面を沿わせて搬送することや、円柱形状のワーク2420の側面を沿わせて搬送することができる。なお、前記V溝を形成せずに、平坦で溝のない外周面の所定位置に前記無振動中継台80からの複数列と対応した複数列でワークを吸引搬送する第1の吸着口41と第2の吸着口51を配する構成として、直方体形状のワーク2120の一面を沿わせて搬送したり、四角形で薄板形状のワーク2220の底面や平面を沿わせて搬送したりしても良い。また、ワーク20のサイズによっては、断面が凹形状の溝とすることも可能である。断面が凹形状の溝の場合は、溝の深さを搬送されるワーク20の高さ20Hの半分よりも小さくする必要がある。第1のインデクサ4の斜め下に第2のインデクサ5が近接配置されており、第2の回転軸55と第1の回転軸45とが平行に配されている図19。図19に示す構成例では、直方体形状のワーク2120の6面を撮像できるようにするために6つの撮像カメラ61,62,63,64,65,66が所定箇所に配されている。図19に示す構成例では、直方体形状のワーク2120の二面を直線式フィーダ70と無振動中継台80の上面のV溝に沿わせて搬送させ、第1のインデクサ4に受け渡し、第1のインデクサ4の右横方向の手前45度の位置に配された撮像カメラ64にてワーク20を手前の側面側から撮像し、第1のインデクサ4の右横方向の向う45度の位置に配された撮像カメラ63にてワーク20を向うの側面側から撮像し、第1のインデクサ4から第2のインデクサ5に受け渡し、第2のインデクサ5の左横方向の手前45度の位置に配された撮像カメラ61にて反転したワーク20を手前の側面側から撮像し、第2のインデクサ5の左横方向の向う45度の位置に配された撮像カメラ62にて反転したワーク20を向うの側面側から撮像し、第2のインデクサ4の左横方向の上45度の位置に配された撮像カメラ66にて反転したワーク20を正面側から撮像し、第2のインデクサ4の左横方向の下45度の位置に配された撮像カメラ65にて反転したワーク20を背面側から撮像し、全部で6面を撮像する。前記撮像カメラ61-66はCCDカメラであるが、被対象物の像を電子データに変換できればCCDカメラに限定されるものではなく、例えばCMOSカメラとしてもよい。そして、ワーク20はインデクサ4,5上を2列で搬送されており、説明図を省略しているが、前記撮像カメラは、符号61-66と似たような配置で、少し位置をずらしてさらに6台の撮像カメラが配されており、上記と同様な方法で、2列の他のワーク20についても、全部で6面を撮像する。つまり、搬送されるワーク1列について6つの前記撮像カメラを配置して、それぞれの列のワークを撮像することとなる。なお、前記撮像カメラの配置数は6つには限定されず、ワーク20の検査対象となる面の数に対応して前記撮像カメラの配置数を設定すれば良い。前記インデクサ4,5に形成された独立した複数列のワーク搬送溝は、ワーク同士が撮像の妨げとならないように適宜、溝同士の間隔を開けている。よって、インデクサ4の溝間隔は、直線式フィーダ70の溝間隔よりも大きく設定されることとなるが、両者の溝間隔の差異は、無振動中継台80の溝配置にてスムーズな溝連結ができるように設定されている。つまり、無振動中継台80の溝配置は、上から見て、ワーク20の進行方向に溝同士の間隔が開くように概略ハの字形状に調節されており、直線式フィーダ70の独立した複列のワーク搬送路とインデクサ4の独立した複列のワーク搬送路とを一対一で引き継いで連結させるアダプターとなっている。前記撮像カメラ61-66からの撮像信号は制御回路7に備わっている判定回路に送出され、前記判定回路によって良否判定されたワーク20は、制御回路7によって前記第2のインデクサ上でワーク解放用の噴射口へのエア噴射流を制御することで、第2のインデクサ5に近接配置された良否選別部82の判別排出口821,822,823から判別され排出される。本実施形態では、図示しないが、前記排出手段としてエア噴射流を利用しており、制御回路7が、第2のインデクサ5上でワーク20解放用の噴射口へのエア噴射流を制御して個々のワーク20を選別し分離回収する構成となっている。例えば、判別排出口823を不良排出用とし、判別排出口822を良品排出用とし、判別排出口821を強制排出用とする。前記制御回路7は、前記排出手段に加えて、ワークの整列搬送装置1、第1のインデクサ4、及び第2のインデクサ5を制御しており、例えば制御用PCパソコンが適用される。本実施形態によれば、上記構成によって、ワーク20を従来よりも大幅に高速搬送しつつ、良否判定して所定の排出口からそれぞれ対応させて排出することとなる。なお、前記インデクサ4,5に形成された独立した複数列のワーク搬送溝は、ワーク20の整列搬送装置1又は整列搬送装置11から供給されるワークの複数列に一対一で対応させたものである。例えば図2に示すワークの整列搬送装置1を用いる場合は、前記インデクサ4,5に形成されたワーク搬送溝は独立した2列となる。また、例えば図10に示すワークの整列搬送装置1を用いる場合は、前記インデクサ4,5に形成されたワーク搬送溝は独立した3列となる。上記実施形態では、第2のインデクサ5を第1のインデクサ4の斜め下に配置する例で説明したが、第2のインデクサ5は、第1のインデクサ4によって整列搬送されたワーク20を受け渡すことができる位置であって、撮像カメラ61-66や良否選別部82と干渉しない位置であれば良く、例えば、第2のインデクサ5を第1のインデクサ4の真下に配置することや、第2のインデクサ5を第1のインデクサ4に対して横向きで配置することもあり得る。以上、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではない。前記投入用ディスクの外周に近接してワークの移送路となる移送面が形成され、前記投入用ディスクの上向きの回転軸と同心で回転する整列用ディスクの外側にさらに前記上向きの回転軸と同心で回転する検査用ディスクを備え、ワークの移送経路を長くしてワークを移送しながら撮像カメラで撮像し良否選別する構成とすることも可能である。このように、本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能であることは言うまでもない。"