"エネルギー消費機器を備えた建物におけるエネルギー消費量を管理する管理装置と、該管理装置から送信されるデータが示す情報を表示する表示器と、前記建物におけるエネルギー消費量を測定するセンサと、を有するエネルギー管理システムであって、前記管理装置は、前記センサの測定結果を示す第1データを取得する第1取得部と、前記エネルギー消費機器の運転状態が変化した事象の発生時刻及び該事象の内容を示す第2データを取得する第2取得部と、前記第1取得部が取得した前記第1データと、前記第2取得部が取得した前記第2データとを記憶する記憶部と、該記憶部に記憶された前記第1データ及び前記第2データを読み出すデータ読み出し部と、を備え、前記表示器は、前記データ読み出し部が読み出した前記データに基づいて、前記センサの測定結果の経時変化を可視化した経時変化情報、及び、前記事象の内容を表す事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象情報を前記経時変化情報中、前記事象の発生時刻に対応する内容を表した部分に関連付けながら表示することを特徴とするエネルギー管理システム。前記第2取得部は、前記第2データとして、前記エネルギー消費機器の運転状態が通常運転状態から非通常運転状態に切り替わった第1事象の発生時刻及び該第1事象の内容を示す第1事象データと、前記エネルギー消費機器の運転状態が非通常運転状態から通常運転状態に切り替わった第2事象の発生時刻及び該第2事象の内容を示す第2事象データと、前記エネルギー消費機器の運転管理値が変更された第3事象の発生時刻及び該第3事象の内容を示す第3事象データと、を取得することを特徴とする請求項1に記載のエネルギー管理システム。前記管理装置は、所定期間中の前記エネルギー消費機器の累積稼働時間を算出する算出部を有し、該算出部は、前記所定期間中に取得された前記第1事象データ及び前記第2事象データから、前記所定期間中における前記第1事象の発生時刻及び前記第2事象の発生時刻を特定して、特定した前記第1事象の発生時刻及び前記第2事象の発生時刻に基づいて、前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を算出し、前記記憶部は、前記算出部が算出した前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を示す算出結果データを記憶し、前記データ読み出し部は、前記記憶部に記憶された前記算出結果データを読み出し、前記表示器は、前記データ読み出し部が読み出した前記算出結果データに基づいて、前記算出部が算出した前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を表示することを特徴とする請求項2に記載のエネルギー管理システム。前記算出部は、前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を算出するにあたり、前記所定期間中に取得された前記第1事象データ及び前記第2事象データから、前記所定期間中における前記第1事象の発生時刻及び前記第2事象の発生時刻を特定し、前記第1事象の発生時刻及び前記第2事象の発生時刻を特定する際、各発生時刻の年月日及び時分秒を特定することを特徴とする請求項3に記載のエネルギー管理システム。前記エネルギー消費機器が前記建物に複数備えられており、前記第2取得部は、前記第1事象データ、前記第2事象データ及び前記第3事象データを前記エネルギー消費機器別に取得し、前記記憶部は、前記第1事象データ、前記第2事象データ及び前記第3事象データを前記エネルギー消費機器別に記憶し、前記算出部は、前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を前記エネルギー消費機器別に算出することを特徴とする請求項3又は4に記載のエネルギー管理システム。前記経時変化情報は、前記センサの測定結果の経時変化を表すグラフであり、前記表示器は、前記グラフ及び前記事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象を前記グラフ上の前記事象の発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のエネルギー管理システム。前記表示器に表示された前記グラフのうちの一部分を拡大表示させるために行われるユーザ操作を受け付ける受け付け部を有し、前記表示器に前記グラフのみが表示された状態で前記受け付け部が前記ユーザ操作を受け付けると、前記グラフ中、前記ユーザ操作に応じて拡大表示される部分、及び当該拡大表示される部分に対応する期間中に発生した前記事象の内容を表す前記事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象情報を前記拡大表示される部分上の前記事象の発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示することを特徴とする請求項6に記載のエネルギー管理システム。前記管理装置は、前記建物としての住宅における電力消費量を管理し、前記住宅内に設けられた宅内ネットワークを通じて前記エネルギー消費機器としての電力消費機器と通信可能なホームサーバであり、前記表示器は、前記宅内ネットワークを通じて前記ホームサーバと通信可能な情報端末であり、前記センサは、前記住宅における単位時間あたりの電力消費量を測定した際の測定結果を示す前記第1データを、前記宅内ネットワークを通じて前記ホームサーバに向けて送信し、前記第1取得部は、前記宅内ネットワークを通じて、前記センサから前記第1データを取得し、前記第2取得部は、前記宅内ネットワークを通じて、前記事象が発生した前記電力消費機器から前記第2データを取得し、前記データ読み出し部は、前記記憶部に記憶された前記第1データ及び前記第2データを読み出し、読み出したデータを、前記宅内ネットワークを通じて前記情報端末に向けて送信するデータ送信部であり、前記情報端末は、前記宅内ネットワークを通じて前記データ送信部から受信した前記データに基づいて、前記グラフ及び前記事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象情報を前記グラフ上の前記事象の発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示することを特徴とする請求項6又は7項に記載のエネルギー管理システム。エネルギー消費機器を備えた建物におけるエネルギー消費量を管理するエネルギー管理方法であって、前記建物におけるエネルギー消費量を測定するセンサの測定結果を示す第1データを取得することと、前記エネルギー消費機器の運転状態が変化した事象の発生時刻及び該事象の内容を示す第2データを取得することと、取得した前記第1データ及び前記第2データを記憶部に記憶することと、前記記憶部に記憶した前記第1データ及び前記第2データを読み出し、読み出したデータに基づいて、該データが示す情報を表示する表示器に、前記センサの測定結果の経時変化を可視化した経時変化情報、及び、前記事象の内容を表す事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象情報を前記経時変化情報中、前記事象の発生時刻に対応する内容を表した部分に関連付けながら表示させることと、を有することを特徴とするエネルギー管理方法。しかしながら、特許文献1に記載のエネルギー管理システムのように、各電力消費機器に対して個別に電力消費量等を求めた場合であっても、最終的に省エネ行動の効果を評価する上で、宅内全体での電力消費量を把握する必要がある。つまり、省エネ行動の効果を適切に評価する上で、宅内各所で消費される電力消費量の総和を求め、その値の変動増減を捉えることが必要になる。ここで、宅内において消費される全電力消費量の変化傾向については、当該電力消費量を測定するセンサを宅内例えば、分電盤内に設置することによって把握することができる。つまり、上記センサの測定結果の経時変化をグラフ化等して視覚的に表示すれば、宅内における全電力消費量の変化傾向を捉えることができ、ユーザが省エネ行動を実践するための動機付けになる。しかしながら、上記センサの測定結果の経時変化を可視化したとしても、その変化の要因を特定しない限り、ユーザは省エネ行動として具体的に何を行うべきであるのか決めることができず、効果的な省エネ行動を実践することが困難となる。換言すると、例え宅内の電力消費状況が把握できたとしても、電力消費量の変化の原因が把握できない以上、宅内の電力消費量を効率よく削減することは困難である。そこで、本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、建物におけるエネルギー消費量を視覚化してユーザに提示するとともに、ユーザに対して効果的な省エネ行動を実践させるために有用な情報を提供することが可能なエネルギー管理システム及びエネルギー管理方法を実現することである。前記課題は、本発明のエネルギー管理システムによれば、エネルギー消費機器を備えた建物におけるエネルギー消費量を管理する管理装置と、該管理装置から送信されるデータが示す情報を表示する表示器と、前記建物におけるエネルギー消費量を測定するセンサと、を有するエネルギー管理システムであって、前記管理装置は、前記センサの測定結果を示す第1データを取得する第1取得部と、前記エネルギー消費機器の運転状態が変化した事象の発生時刻及び該事象の内容を示す第2データを取得する第2取得部と、前記第1取得部が取得した前記第1データと、前記第2取得部が取得した前記第2データとを記憶する記憶部と、該記憶部に記憶された前記第1データ及び前記第2データを読み出すデータ読み出し部と、を備え、前記表示器は、前記データ読み出し部が読み出した前記データに基づいて、前記センサの測定結果の経時変化を可視化した経時変化情報、及び、前記事象の内容を表す事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象情報を前記経時変化情報中、前記事象の発生時刻に対応する内容を表した部分に関連付けながら表示することにより解決される。また、前記課題は、本発明のエネルギー管理方法によれば、エネルギー消費機器を備えた建物におけるエネルギー消費量を管理するエネルギー管理方法であって、前記建物におけるエネルギー消費量を測定するセンサの測定結果を示す第1データを取得することと、前記エネルギー消費機器の運転状態が変化した事象の発生時刻及び該事象の内容を示す第2データを取得することと、取得した前記第1データ及び前記第2データを記憶部に記憶することと、前記記憶部に記憶した前記第1データ及び前記第2データを読み出し、読み出したデータに基づいて、該データが示す情報を表示する表示器に、前記センサの測定結果の経時変化を可視化した経時変化情報、及び、前記事象の内容を表す事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象情報を前記経時変化情報中、前記事象の発生時刻に対応する内容を表した部分に関連付けながら表示させることと、を有することにより解決される。以上の構成により、本発明では、建物におけるエネルギー消費量の変動を視覚化し、視覚化された当該情報を、当該エネルギー消費量に変化をもたらした事象に関する情報とともに表示することが可能になる。つまり、本発明のエネルギー管理システム及びエネルギー管理方法であれば、建物におけるエネルギー消費量の変化傾向を確認すると同時に、その変化の要因を特定することが可能となる。この結果、ユーザエネルギー管理システムのユーザであり、例えば、建物の居住者は、省エネ行動として具体的に何を行うべきであるのかを適切に決めることができ、効果的な省エネ行動を実践することが可能となる。また、上記のエネルギー管理システムにおいて、前記第2取得部は、前記第2データとして、前記エネルギー消費機器の運転状態が通常運転状態から非通常運転状態に切り替わった第1事象の発生時刻及び該第1事象の内容を示す第1事象データと、前記エネルギー消費機器の運転状態が非通常運転状態から通常運転状態に切り替わった第2事象の発生時刻及び該第2事象の内容を示す第2事象データと、前記エネルギー消費機器の運転管理値が変更された第3事象の発生時刻及び該第3事象の内容を示す第3事象データと、を取得することとしてもよい。第1事象~第3事象は、エネルギー消費機器のエネルギー消費量を変動させ、ひいては建物全体におけるエネルギー消費量を変動させる事象として監視すべきものである。したがって、上記3つの事象の各々について、発生時刻及び内容を示すデータを取得し、当該データが示す事象情報を、建物におけるエネルギー消費量の変化傾向と関連付けながら表示することは、エネルギー管理上好適であり、この結果、より有効なエネルギー管理システムを構築することが可能になる。また、上記のエネルギー管理システムにおいて、前記管理装置は、所定期間中の前記エネルギー消費機器の累積稼働時間を算出する算出部を有し、該算出部は、前記所定期間中に取得された前記第1事象データ及び前記第2事象データから、前記所定期間中における前記第1事象の発生時刻及び前記第2事象の発生時刻を特定して、特定した前記第1事象の発生時刻及び前記第2事象の発生時刻に基づいて、前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を算出し、前記記憶部は、前記算出部が算出した前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を示す算出結果データを記憶し、前記データ読み出し部は、前記記憶部に記憶された前記算出結果データを読み出し、前記表示器は、前記データ読み出し部が読み出した前記算出結果データに基づいて、前記算出部が算出した前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を表示することとしてもよい。上記の構成であれば、所定期間中のエネルギー消費機器の累積稼働時間を確認することが可能となり、例えば前回の累積稼働時間等と比較することにより、エネルギー消費機器の運転状況を見直す動機付け気付きを与えることが可能となる。また、上記の構成により、所定期間中のエネルギー消費機器の累積稼働時間がより正確に算出されるようになる。具体的に説明すると、従来、所定期間中のエネルギー消費機器の累積稼働時間を算出するために、エネルギー消費機器の運転状況のチェックや消費電力測定等の処理を定期的に行い、当該処理の結果に基づいて、エネルギー消費機器のオンオフの切り替えがなされた時刻を特定していた。しかし、このような定期的な処理では、エネルギー消費機器のオンオフの切り替えがなされた時刻を正確に特定することができないため、正確に累積稼働時間を求めることが困難であった。これに対して、本実施形態では、エネルギー消費機器のオンオフの切り替えすなわち、第1事象及び第2事象が生じた時刻を正確に特定することができるため、上記の累積稼働時間についてもより正確に算出することが可能になる。また、上記のエネルギー管理システムにおいて、前記算出部は、前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を算出するにあたり、前記所定期間中に取得された前記第1事象データ及び前記第2事象データから、前記所定期間中における前記第1事象の発生時刻及び前記第2事象の発生時刻を特定し、前記第1事象の発生時刻及び前記第2事象の発生時刻を特定する際、各発生時刻の年月日及び時分秒を特定することとしてもよい。上記の構成により、所定期間中のエネルギー消費機器の累積稼働時間をより一層正確に算出されるようになる。また、上記のエネルギー管理システムにおいて、前記エネルギー消費機器が前記建物に複数備えられており、前記第2取得部は、前記第1事象データ、前記第2事象データ及び前記第3事象データを前記エネルギー消費機器別に取得し、前記記憶部は、前記第1事象データ、前記第2事象データ及び前記第3事象データを前記エネルギー消費機器別に記憶し、前記算出部は、前記所定期間中の前記エネルギー消費機器の前記累積稼働時間を前記エネルギー消費機器別に算出することとしてもよい。かかる構成であれば、所定期間中のエネルギー消費機器の累積稼働時間が機器別に算出されるので、ユーザは、エネルギー消費機器別に累積稼働時間を確認することが可能になり、省エネ行動を実践する上で、どのエネルギー消費機器の運転状態を調整すればよいのかを適切に決めることができるようになる。また、上記のエネルギー管理システムにおいて、前記経時変化情報は、前記センサの測定結果の経時変化を表すグラフであり、前記表示器は、前記グラフ及び前記事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象を前記グラフ上の前記事象の発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示することとしてもよい。さらに、上記のエネルギー管理システムにおいて、前記表示器に表示された前記グラフのうちの一部分を拡大表示させるために行われるユーザ操作を受け付ける受け付け部を有し、前記表示器は、前記表示データを受信すると前記グラフ及び前記事象情報のうち、前記グラフのみを表示し、前記グラフのみが表示された状態で前記受け付け部が前記ユーザ操作を受け付けると、前記グラフ中、前記ユーザ操作に応じて拡大表示される部分、及び当該拡大表示される部分に対応する期間中に発生した前記事象の内容を表す前記事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象情報を前記拡大表示される部分上の前記事象の発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示することとしてもよい。上記の構成であれば、グラフ中、ユーザが拡大して確認しようとする範囲についてのみ、事象情報が表示されるようになるので、ユーザは、当該拡大範囲に対応する期間内で発生した事象に限定して、その内容を把握することになる。このような構成により、ユーザは、グラフ中、特に知りたい範囲換言すると、拡大して見たい範囲内に限って事象情報を確認することができるので、ユーザにとっての利便性が向上する。また、上記のエネルギー管理システムにおいて、前記管理装置は、前記建物としての住宅における電力消費量を管理し、前記住宅内に設けられた宅内ネットワークを通じて前記エネルギー消費機器としての電力消費機器と通信可能なホームサーバであり、前記表示器は、前記宅内ネットワークを通じて前記ホームサーバと通信可能な情報端末であり、前記センサは、前記住宅における単位時間あたりの電力消費量を測定した際の測定結果を示す前記第1データを、前記宅内ネットワークを通じて前記ホームサーバに向けて送信し、前記第1取得部は、前記宅内ネットワークを通じて、前記センサから前記第1データを取得し、前記第2取得部は、前記宅内ネットワークを通じて、前記事象が発生した前記電力消費機器から前記第2データを取得し、前記データ読み出し部は、前記記憶部に記憶された前記第1データ及び前記第2データを読み出し、読み出したデータを、前記宅内ネットワークを通じて前記情報端末に向けて送信するデータ送信部であり、前記情報端末は、前記宅内ネットワークを通じて前記データ送信部から受信した前記データに基づいて、前記グラフ及び前記事象情報の双方を同時に、かつ、前記事象情報を前記グラフ上の前記事象の発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示することとしてもよい。上記の構成であれば、住宅における単位時間当たりの電力消費量消費電力を視覚化した際に、視覚化された消費電力に関する情報を、当該消費電力に変化をもたらす事象に関する情報とともに表示することが可能なシステムすなわち、上述のHEMSを構築することが可能となる。本発明のエネルギー管理システム及びエネルギー管理方法によれば、建物におけるエネルギー消費量の変動を視覚化し、視覚化された当該情報を、当該エネルギー消費量に変化をもたらす事象に関する情報とともに表示することが可能になる。これにより、ユーザは、建物におけるエネルギー消費量の変化傾向を確認するとともに、その変化の要因を特定することができるようになる。この結果、ユーザは、省エネ行動として具体的に何を行うべきであるのかを適切に決め、効果的な省エネ行動を実践することが可能となる。本発明の一実施形態以下、本実施形態に係るエネルギー管理システムについて、図1~図15を参照しながら説明する。図1は、本発明に係るエネルギー管理システムが搭載された住宅の説明図である。図2は、本発明に係るホームサーバのハードウェア構成を示すブロック図である。図3は、本発明に係るホームサーバの実行環境に関する構成図である。図4は、本発明に係る情報端末のハードウェア構成を示すブロック図である。図5~8は、本発明に係る情報端末に描画されるエネルギー管理画面の一例である。図9は、負荷変動グラフの一部分を拡大表示した電力負荷管理画面を示す図である。図10は、本発明に係るエネルギー管理システムの構成を示す図である。図11は、測定データ取得処理の流れを示した図である。図12は、イベント通知データ取得処理の流れを示した図である。図13A及び13Bは、電力負荷管理画面描画処理の流れを示した図である。図14は、算出処理の流れを示した図である。図15は、拡大グラフ画面描画処理の流れを示した図である。なお、以降の説明は、建物の一例である住宅H内でのエネルギー消費量を管理するエネルギー管理システムに関する。ただし、あくまでも住宅Hは建物の一例に過ぎず、本発明は、他の建物、例えば商業ビル、工場内の建屋、店舗等においても利用可能なものである。<<本実施形態に係るエネルギー管理システムの全体構成について>>先ず、本実施形態に係るエネルギー管理システム以下、本システムSについて、図1を参照しながら全体概要を説明する。なお、図1中、システムの構成要素同士を結ぶ線のうち、実線で記載されたものは、電気配線を示しており、破線で記載されたものは、通信回線を示している。本システムSは、住宅H内でのエネルギー消費量として、住宅H内における電力消費量、すなわち、住宅Hでの電力負荷を監視するものであり、ユーザ例えば、住宅Hの居住者に対して、住宅H内での電力負荷状況に関する情報を提示する。つまり、本システムSは、いわゆるHEMSであり、住宅H内での電力負荷状況を視覚化見える化し、その視覚化された情報をユーザに提示するものである。電力負荷状況とは、住宅H内における電力の消費実態を示す概念であり、具体的に説明すると、住宅H全体における現在の消費電力すなわち、単位時間当たりの電力消費量や所定期間中における累積消費量、あるいは、住宅H内の何処でどれだけの電力が消費されているかを示すものである。以上のように、HEMSを構成する本システムSは、住宅H内での電力負荷を監視するとともに、電力負荷状況を視覚化した情報をユーザに対して提示して、住宅H内での電力負荷を削減する動機付け気付きをユーザに付与する。これにより、ユーザは、提示された情報から住宅Hでの電力負荷状況を把握し、当該電力負荷状況に応じて、住宅H内での電力負荷を削減する行動すなわち、省エネ行動を実践するようになる。一方、本実施形態に係る住宅H内では、複数の電力消費機器が使用されている。電力消費機器とは、本発明のエネルギー消費機器に相当し、具体的には、家電機器、照明、エアコン、給湯器、AV機器、防犯設備等が該当する。そして、本システムSでは、住宅H内に構築されたネットワーク以下、宅内ネットワークTNを通じて、各電力消費機器を遠隔操作することが可能である。宅内ネットワークTNは、例えば、Ethernet登録商標ケーブルを用いた有線、あるいは、IEEE802.1xまたはBluetooth登録商標を用いた無線によるIPネットワークにより構成される。なお、図1では、図示の都合上、電力消費機器としてエアコンD1、照明D2のみを図示しているが、図1に図示した電力消費機器の種類及び台数はあくまでも一例であり、当然ながら、図1に図示された台数2台以上の電力消費機器が住宅H内に設置されていてもよく、また、図1に図示されていない種類の電力消費機器が住宅H内に設置されていることとしてもよい。さらに、本システムSでは、各電力消費機器の運転状態を常時監視しており、当該運転状態が変化した事象以下、イベントというが発生すると、当該イベントの発生を検知し、イベント発生の事実をデータ化して記憶しておくことが可能である。ここで、運転状態とは、発停オンオフ、冷房や暖房等の運転モード、設定温度等の運転管理値など、機器の運転に関してコントロール可能調整可能な内容を示す概念である。以上までに説明してきた本システムSは、図1に示すように、住宅H内に設置されたホームサーバ10と、住宅Hにおける消費電力を測定するメインセンサ20と、宅内ネットワークTNを通じてホームサーバ10と通信可能な電力消費機器によって構築される。さらに、本実施形態では、ユーザが電力消費機器の遠隔操作を行ったり、視覚化された電力負荷状況を確認したりする際のインタフェースとして機能する情報端末30が、本システムSの構成要素に含まれている。以下、本システムSの構成要素の各々について説明する。1ホームサーバ10ホームサーバ10は、本システムSの中枢をなし、住宅Hにおける電力消費量電力負荷を管理する管理装置として機能する。具体的に説明すると、ホームサーバ10は、住宅Hに存する通信可能機器ホームサーバ10と宅内ネットワークTNを介して通信可能な機器と通信し、当該機器との間でデータや信号の送受信を行う。こうした通信を実行することにより、ホームサーバ10は、住宅Hにおける電力負荷状況を視覚化するために必要なデータを収集したり、視覚化した情報をユーザに提示したり、住宅Hに備えられた各電力消費機器の運転状態を制御したりすることが可能となる。ホームサーバ10は、図2に示すように、CPU10a、メモリ10b、不揮発性記憶装置10c、通信用インタフェース10d図2中、通信用I/Fと表記、ディスプレイ11及び入力装置12を備え、これらの各要素はバス10eを介して接続されている。また、不揮発性記憶装置10cには各種プログラムが格納されている。この不揮発性記憶装置10cに格納されているプログラムは、CPU10aにより読み出されて実行される。なお、本実施形態に係るホームサーバ10は、その通信相手となる機器の種類に応じて通信方式を切り替え、その機器に対応した通信方式通信規格、通信プロトコルと同義であり、以下に同じ。にて通信することが可能な構成になっている。具体的に説明すると、HEMSが搭載された住宅Hの場合、ECHONETコンソーシアムが提唱する通信方式ECHONET規格を採用した機器に統一されていることが望まれている。一方で、ユーザが通信方式の事を考慮せずに電力消費機器を購入する等の理由から、住宅H内に存する通信可能機器中に、通信方式が互いに異なる機器が混在してしまうケースが考えられ、かかるケースでは、機器間で通信方式が異なってくる。これに対して、本実施形態に係るホームサーバ10では、通信可能機器の種類に応じて通信方式を切り替えることが可能である。つまり、住宅H内に存する通信可能機器が、通信方式の違いによって第1規格機器、第2規格機器及び第3規格機器の3種類に分けられるケースにおいて、ホームサーバ10は、第1規格機器と通信する際には、第1規格機器と対応した通信方式を採用し、その後、第2規格機器第3規格機器と通信する際には、通信方式を第2規格機器第3規格機器と対応した通信方式に切り替える。ホームサーバ10の、通信可能機器の種類に応じて通信方式を切り替える機能について詳しく説明すると、ホームサーバ10には、図3に図示された実行環境が実装されている。つまり、ホームサーバ10には、OS201、JAVA登録商標仮想マシン以下、JVM202、OSGiOpenServicesGatawayinitiativeフレームワーク203、及び、OSGiフレームワーク203上で動作するソフトウェア以下、バンドルとも言うがインストールされている。そして、機器制御部102は、上記のプログラムすなわち、OS201、JVM202、OSGiフレームワーク203、及び、当該フレームワーク上で動作するバンドルを構成要素として備え、これらの協働により、通信可能機器の種類に応じた通信方式にて通信することができる。OSGiフレームワーク203は、JVM202上に構築され、OSGiフレームワーク203上で動作するバンドルのダウンロード、インストール、起動、停止などのライフサイクルを管理する。OSGiフレームワーク203上で動作するバンドルについては、動的に入れ替えることが可能であり、また、複数のバンドルを並列的に実行することが可能である。OSGiフレームワーク203上で動作するバンドルには、標準バンドルと、アプリケーションバンドルとがある。標準バンドルとは、HTTPHypertextTransferProtocolやUPnPUniversalPlugandPlay等の基本的なプロトコルをバンドル化したものである。アプリケーションバンドルとは、OSGiフレームワーク203に登録されたアプリケーションソフトであり、この中には、各種の通信バンドル204a、204b、204cが含まれている。通信バンドルは、通信対象機器と所定の通信方式通信対象機器に適合した通信方式で通信するためのアプリケーションであり、通信方式毎に設けられている。そして、各種の通信バンドル204a、204b、204cがCPU10aによって実行されることにより、通信対象の機器に対応した通信方式にて通信することが可能になる。また、動的にバンドルを入れ替えるOSGiフレームワーク203の機能により、通信対象の機器の種類に応じて通信方式を切り替える必要が生じた場合には、実行される通信バンドルが入れ替わるようになる。この通信バンドルの入れ替えによって、ホームサーバ10が採用する通信方式が切り替わるようになる。なお、OSGiフレームワーク203に通信バンドル204a、204b、204cが登録されると、当該通信バンドル204a、204b、204cの機能を利用するためのインタフェースが、レジストリサービスレジストリとも言うに登録される。一方、OSGiフレームワーク203は、これらのインタフェースを統合したものをAPI化して提供する。このAPI化されたインタフェース群以下、汎用APIは、通信バンドル204a、204b、204cの起動や入れ替えを実施するための関数として利用される。また、汎用APIは公開され、ホームサーバ10以外の機器で実行されるプログラム例えば、情報端末30で実行される通信用プログラムの開発に供される。つまり、プログラム例えば、ホームサーバ10と通信して、ホームサーバ10に電力消費機器の遠隔制御を実行させるためのプログラムを開発する際に汎用APIを利用すれば、プログラム開発者側では、機器間の通信方式の違いを意識せずに上記のプログラムを容易に開発することが可能となる。2メインセンサ20メインセンサ20は、本発明のセンサに相当し、例えば分電盤Dxに取り付けられており、住宅H全体での消費電力換言すると、単位時間あたりの住宅H内の電力消費量を測定するものである。本実施形態において、メインセンサ20は、スマートメータからなり、宅内ネットワークTNを通じてホームサーバ10と通信可能である。ただし、メインセンサ20については、スマートメータに限られず、住宅H全体での消費電力を測定し、ホームサーバ10と通信可能なものであれば制限なく利用可能である。そして、メインセンサ20は、測定結果を示すデータ以下、測定データをホームサーバ10に向けて出力する。この測定データは、本発明の第1データに相当し、メインセンサ20の測定結果の数値を示すデジタルデータである。ホームサーバ10は、宅内ネットワークTNを通じてメインセンサ20から測定データを受信し、受信した当該データをメモリ10bに一時的に記憶した後に不揮発性記憶装置10cに蓄積する。なお、本実施形態において、メインセンサ20による消費電力の測定は、所定間隔で常時行われ、測定データについては、新たにデータを取得する度にメインセンサ20からホームサーバ10に向けて送信される。ただし、消費電力の測定については、常時行われるケースに限られず、住宅H全体での消費電力が一定値以上となる時間帯に限定して行われることとしてもよい。また、メインセンサ20からホームサーバ10への測定データの送信については、データ取得毎に送信されるケースに限られず、例えば、メインセンサ20側に測定データを一時的に貯めておき、ホームサーバ10がメインセンサ20に対してデータ送信を要求した時点で、まとめて送信することとしてもよい。さらに、本実施形態において、メインセンサ20は、所定間隔毎に測定し、その測定の実測値を示すデータを送信するものであるが、例えば、1秒間隔で測定を行い、1分間毎に、直近60回分の測定結果の平均値を求め、当該平均値を示すデータを測定データとして送信するものであってもよい。このように、本発明の第1データである測定データとしては、メインセンサ20が消費電力を測定した際の実測値を示すデータ以外に、複数の測定結果の平均値を示すデータも該当する。3電力消費機器電力消費機器は、前述したように、ホームサーバ10と宅内ネットワークTNを介して通信し、ホームサーバ10の遠隔制御の対象となる機器である。具体的に説明すると、電力消費機器の運転状態を制御するための信号制御信号がホームサーバ10側で生成され、この制御信号が宅内ネットワークTNを通じてホームサーバ10から電力消費機器に向けて発信される。そして、制御信号を受信した電力消費機器では、制御信号に応じて運転状態が切り替わるようになる。換言すると、制御信号を受信した電力消費機器側では、運転状況が変化した事象、すなわちイベントが発生することになる。イベントの種類は3種類あり、具体的には、電力消費機器の運転状態が通常運転状態から非通常運転状態に切り替わった第1イベント第1事象に相当と、電力消費機器の運転状態が非通常運転状態から通常運転状態に切り替わった第2イベント第2事象に相当と、電力消費機器の運転管理値が変更された第3イベント第3事象に相当である。ここで、通常運転状態とは、電力消費機器がその機能を発揮させながら運転している状態を意味し、オン状態作動状態のことである。他方、非通常運転状態とは、電力消費機器がその機能を発揮することができていない状態を意味し、オフ状態停止状態や待機状態のことである。また、運転管理値とは、設定温度や照度など、電力消費機器が通常運転している際の運転条件を示す設定値である。なお、イベントの種類としては、上記の3種類に限定されるものではなく、例えば、運転状況が変化することに伴って消費電力が定格値管理値の上限を超えたことも、イベントとして含まれることとしてもよい。上記のイベントが発生した電力消費機器、すなわち、運転状態が変化した電力消費機器ではイベント通知データが生成され、当該データは、宅内ネットワークTNを通じてホームサーバ10に向けて送信される。このイベント通知データは、第2データに相当し、イベントの発生時刻、イベントが発生した電力消費機器、及び、イベントの内容を示すデータである。ホームサーバ10は、宅内ネットワークTNを介して電力消費機器からイベント通知データを受信すると、当該イベント通知データをメモリ10bに一時的に記憶した後に不揮発性記憶装置10cに蓄積する。4情報端末30情報端末30は、前述したように、ユーザが電力消費機器の遠隔操作を行ったり、視覚化された電力負荷状況を確認したりする際のインタフェースとして機能するものである。具体的に説明すると、情報端末30は、ブラウジング機能を有する端末であり、宅内ネットワークTNを通じてホームサーバ10と通信可能である。特に、本実施形態に係る情報端末30は、スマートフォンやPDA、ノートパソコン又は所定のアプリケーションソフトが搭載されたデジタルフォトフレーム等、携帯性を有する端末によって構成されている。そして、情報端末30は、宅内ネットワークTNを介してホームサーバ10と通信することにより、ホームサーバ10から送信されるデータを受信し、当該データが示す情報を表示する。つまり、情報端末30は、ホームサーバ10側で生成されたデータに基づいて情報を表示する表示器として機能する。こうした情報端末30の機能表示器としての機能により、ユーザは、住宅H内における電力負荷状況を把握し、省エネ行動を実践する動機付け気付きを得る。さらに、情報端末30は、受け付け部としてのタッチパネル31を備えており、タッチパネル31を通じてユーザ操作を受け付ける。ユーザ操作の中には、ホームサーバ10に対してデータ送信を要求するための操作以下、データ送信要求操作や、ホームサーバ10に電力消費機器の遠隔制御を実行させるための操作以下、機器制御要求操作などが挙げられる。そして、情報端末30は、タッチパネル31を通じて受け付けたユーザ操作に応じた要求を、ホームサーバ10に対して送信する。これにより、ユーザは、情報端末30を通じて、ホームサーバ10が提供可能なデータのうち、所望のデータを入手し、制御対象機器としてユーザが指定する電力消費機器の運転状態をホームサーバ10に制御させることが可能となる。以上のような機能を有する情報端末30は、図4に示すように、CPU30a、メモリ30b、不揮発性記憶装置30c、通信用インタフェース30d図4中、通信用I/Fと表記、タッチパネル31を備え、これらの各要素はバス30eを介して接続されている。また、不揮発性記憶装置30cには各種プログラムアプリケーションプログラムが格納されており、その中の一つに、ユーティリティプログラムが含まれている。このユーティリティプログラムは、ユーザが上述した本システムSの機能を利用するためのプログラムであり、具体的には、後述する電力負荷管理画面図5~8参照をタッチパネル31に描画するためのプログラムである。ユーティリティプログラムは、タッチパネル31にてユーザが所定の操作例えば、タッチパネル31上に表示されたアイコンをタッチする操作を行うことにより起動する。ユーティリティプログラムが起動すると、図5に示す選択画面T1がタッチパネル31に描画される。選択画面T1には、描画させる電力負荷管理画面の候補具体的には、負荷変動グラフ、機器別累積稼働時間及び機器制御画面を示す選択ボタンA1~A3が表示される。ユーザが、当該電力負荷管理画面の候補の中から一の電力負荷管理画面を選択するために、タッチパネル31上で上記の選択ボタンA1~A3のうちのいずれかを押すと、押されたボタンに対応する電力負荷管理画面がタッチパネル31に描画されるようになる。本実施形態においては、電力負荷管理画面厳密には、電力負荷管理画面のうち、後述の負荷変動グラフ画面T2及び稼働時間表示画面T3をタッチパネル31に描画させるにあたり、当該電力負荷管理画面を描画させるためのデータをホームサーバ10から入手し、当該データを展開することによって電力負荷管理画面がタッチパネル31に描画されるようになる。すなわち、ユーザが選択ボタンA1又はA2を押すと、情報端末30が、押された選択ボタンに対応する電力負荷管理画面を描画させるためのデータ以下、電力負荷管理画面データの配信をホームサーバ10に対して要求する。ホームサーバ10は、情報端末30からのデータ送信要求を受け付けると、当該要求に応じて電力負荷管理画面データを生成し、生成したデータを、宅内ネットワークTNを通じて情報端末30に提供する。また、ユーティリティプログラムが実行されている間に、ホームサーバ10に電力消費機器の遠隔制御を実行させる機器制御要求操作がタッチパネル31上で行われると、情報端末30がホームサーバ10に対して、制御対象機器としてユーザに指定された電力消費機器の運転状態を制御する処理の実行を要求するようになる。ホームサーバ10は、情報端末30からの機器制御要求を受け付けると、当該要求に従って制御対象として指定された電力消費機器の運転状態を制御するようになる。以上のように、情報端末30がホームサーバ10に対して電力負荷管理画面データの送信や電力消費機器の遠隔制御を要求し、ホームサーバ10が当該要求に応答する。このようなやり取りは、宅内ネットワークTNを通じた通信によって行われるが、本実施形態では、特に、RESTRepresentationalStateTransfer形式の通信によって行われる。すなわち、情報端末30からホームサーバ10に対する要求は、HTTP形式HypertextTransferProtocolで行われ、その応答としてホームサーバ10が情報端末30にデータを送信する際には、XMLExtensibleMarkupLanguage形式のデータが送信されることになる。なお、情報端末30がホームサーバ10に対して電力消費機器の遠隔制御を要求するためのプログラム、すなわち、ユーティリティプログラムは、上述した汎用APIを利用している。このため、ユーティリティプログラムの開発において電力消費機器間の通信方式の違いを意識する必要がなく、プログラム開発者は、容易に上記のユーティリティプログラムを開発することが可能となる。<<電力負荷管理画面について>>次に、上述したユーティリティプログラムの実行により情報端末30のタッチパネル31に表示される電力負荷管理画面について説明する。負荷変動グラフを示す電力負荷管理画面以下、負荷変動グラフ画面T2は、図6に示すように、本日詳しくは、負荷変動グラフ画面T2を描画させた時点が属する日の電力負荷の経時変化をグラフ化して表示する画面である。ここで、電力負荷の経時変化は、住宅Hでの消費電力の経時変化であり、住宅Hでの消費電力は、前述したように、メインセンサ20によって測定される。したがって、負荷変動グラフ画面T2にて表示される負荷変動グラフは、メインセンサ20の測定結果の経時変化を示すグラフであり、当該経時変化を可視化した経時変化情報に相当する。なお、本実施形態において、負荷変動グラフ画面T2に表示される負荷変動グラフの横軸は、時刻を示し、縦軸は、W単位で表された消費電力を示している。ここで、横軸の左端は、負荷変動グラフ画面T2を描画させた時点が属する日の午前0時に相当し、横軸の右端は、同日の午後12時に相当する。そして、負荷変動グラフ画面T2には、負荷変動グラフ画面T2を描画させた時点が属する日の午前0時から、直近で行われたメインセンサ20の消費電力測定の実施時刻までの間の負荷変動を示すグラフが表示される。したがって、午後12時前の時点で負荷変動グラフ画面T2を描画した場合には、同日の午前0時から直近の消費電力測定の実施時刻までの負荷変動グラフが表示されることになる。ただし、負荷変動グラフの表示形式については上記の内容に限定されるものではなく、どの期間の負荷変動を示すグラフを表示させるかについては、任意に決めることができる。例えば、負荷変動グラフ画面T2を描画した時点の直近1時間前からの負荷変動を示すグラフを表示させることとしてもよい。また、前述したように、本実施形態において負荷変動グラフの縦軸は、W単位で表された消費電力を示しているが、これに限定されるものではなく、例えば、電力料金で換算した額で表された消費電力を示すこととしてもよい。ところで、負荷変動グラフ画面T2を描画させて負荷変動グラフが表示されている状態において、表示された負荷変動グラフの一部分を拡大させるためのユーザ操作以下、拡大操作がタッチパネル31にて受け付けられると、図9に図示した電力負荷管理画面以下、拡大グラフ画面T21が再描画される。拡大操作としては、上記の負荷変動グラフ中、拡大表示したい部分をタッチする動作や、拡大表示したい部分上に2本の指を置いてから指間の間隔を広げる動作いわゆるピンチアウト等が挙げられる。そして、拡大グラフ画面T21には、上記の負荷変動グラフ中、拡大操作の対象となった部分が、予め設定された拡大倍率で拡大表示されるようになる。なお、上記の負荷変動グラフのうち、拡大操作に応じて拡大表示される部分すなわち、拡大グラフ画面T21に表示される部分は、タッチパネル31上で拡大操作が行われた部位に対応する期間に係る部分であり、特に本実施形態では、1時間分のグラフとして拡大表示される。ただし、拡大倍率や拡大表示される部分については、上述の内容に限定されるものではなく、任意に設定することが可能である。さらに、拡大グラフ画面T21には、図9に示すように、負荷変動グラフのうち、タッチパネル31上で拡大操作が行われた部位に対応する期間に係る部分と、同期間において発生したイベントの内容を示すイベント情報事象情報に相当するとが同時に表示される。このように本実施形態では、負荷変動グラフを情報端末30に表示する際、そのグラフに対応する期間中に行われたイベントの内容を併せて表示することが可能である。その上、拡大グラフ画面T21では、イベント情報が、メインセンサ20の測定結果の経時変化を可視化した経時変化情報中、当該イベントの発生時刻に対応する内容を示す部分に関連付けられて表示される。より具体的に説明すると、イベント情報が、負荷変動グラフより具体的には、拡大操作に応じて拡大表示される部分上の当該イベントの発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示される。ここで、イベント情報を負荷変動グラフ上の当該イベントの発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示するとは、図9に示すように、イベント情報を表したテキストボックスと、負荷変動グラフ上の当該イベントの発生時刻に対応する箇所とを線で連結する等して、両者の対応関係がユーザに認識できるような態様で表示することを意味する。このように本実施形態では、負荷変動グラフが、電力負荷が著しく変化したときの要因と考えられるイベントの内容を示すイベント情報とともに表示されるので、ユーザは、住宅Hにおける電力負荷の変化傾向を確認すると同時に、その変化の要因を特定することが可能となる。この結果、ユーザは、省エネ行動として具体的に何を行うべきであるのか分かり易く言うと、どの電力消費機器の運転を制御すればよいのかを適切に決めることができ、効果的な省エネ行動を実践することが可能となる。なお、本実施形態において監視されるイベントは、前述したように、3種類具体的には、第1イベント、第2イベント及び第3イベントに分かれている。そして、本実施形態では、上記3種類のイベントの各々について、イベント情報が負荷変動グラフと同時に表示され、かつ、負荷変動グラフ上の当該イベントの発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示される。上記3種類のイベントは、電力消費機器の消費電力を変動させ、ひいては住宅H全体における電力消費量を変動させる事象として監視すべきものである。したがって、上記3つの事象の各々について、発生時刻及び内容を示すデータを取得し、当該データが示す事象情報を負荷変動グラフと関連付けながら表示することは、エネルギー管理上好適である。つまり、本実施形態に係るエネルギー管理システムすなわち、本システムSは、住宅Hでの消費電力を管理する上で監視すべき事象を適切に監視する合理的なシステムである。機器別累積稼働時間を示す電力負荷管理画面以下、稼働時間表示画面T3は、図7に示すように、所定期間中において住宅H内の電力消費機器が稼働した時間つまり、通常運転状態でいた時間の累積値を表示する画面である。本実施形態では、今月詳しくは、稼働時間表示画面T3を描画させた時点が属する月中の累積稼働時間が表示されることになっているが、どのような期間における累積稼働時間を表示するかについては特に制限はなく、例えば、1日における電力消費機器の累積稼働時間を表示することとしてもよい。なお、本実施形態では、図7に示すように、累積稼働時間と、当該累積稼働時間を電力料金に換算した金額が併せて表示される。このように本実施形態では、負荷変動グラフのほか、今月の電力消費機器の累積稼働時間厳密には、当該累積稼働時間の算出結果を確認することが可能であり、ユーザに対して、省エネ行動を起こすきっかけ気付きを与えることが可能である。つまり、ユーザは、稼働時間表示画面T3を通じて、電力消費機器の今月中の累積稼働時間を確認することが可能となり、例えば先月の累積稼働時間等と比較することにより、電力消費機器の運転状況を見直す動機付け気付きを与えることが可能となる。また、図7に示すように、累積稼働時間は、住宅Hに備えられた電力消費機器別に表示される。これにより、ユーザは、電力消費機器別に累積稼働時間を確認することが可能となり、省エネ行動を実践する上で、どのエネルギー消費機器の運転状態を調整すればよいのかを適切に決めることができるようになる。また、図7に示すように、本実施形態では、累積稼働時間が時分秒のレンジで表示される。このため、ユーザは、各電力消費機器について今月の累積稼働時間を正確に秒単位まで把握することが可能になる。ただし、これに限定されるものではなく、累積稼働時間の表示レンジについては時分までであってもよい。機器制御画面としての電力負荷管理画面以下、単に機器制御画面T4は、ホームサーバ10による遠隔制御の対象とする電力消費機器と、当該機器の運転条件とを指定するための画面である。機器制御画面T4には、図8に示すように、電力消費機器毎に、運転ボタンB1、停止ボタンB2が表示されている。運転ボタンB1は、対応する電力消費機器の運転状態を通常運転状態オン状態に切り替えるためのボタンであり、停止ボタンB2は、対応する電力消費機器の運転状態を停止状態オフ状態に切り替えるためのボタンである。また、設定温度等の運転管理値を切り替えることが可能な電力消費機器図8に示すケースでは、エアコンに対しては、その運転管理値を変更するための運転管理値変更ボタンB3が表示されている。また、図8に示すように、機器制御画面T4において、各電力消費機器の運転状態の現状を示す情報例えば、エアコンについては停止中、照明については運転中が、当該各電力消費機器に対して設けられた運転ボタンB1の左隣に表示されている。そして、ユーザは、機器制御画面T4がタッチパネル31に描画されている状態において、上述したボタン具体的には、運転ボタンB1、停止ボタンB2及び運転管理値変更ボタンB3のうち、制御対象とする電力消費機器及び制御条件に対応するボタンを押すことにより、押したボタンに応じた制御処理をホームサーバ10に対して要求することが可能となる。つまり、機器制御画面T4に表示された上記のボタンを押す操作は、上述した機器制御要求操作に相当し、かかる操作によって、ユーザは、ホームサーバ10により運転状態が制御される電力消費機器、及び、制御後の運転管理値つまり、制御条件を指定することが可能になる。以上までに説明してきた電力負荷管理画面のうち、負荷変動グラフ画面T2拡大グラフ画面T21を含む及び稼働時間表示画面T3については、情報端末30がホームサーバ10から受信したデータを展開することによってタッチパネル31に描画される。つまり、前述したように、本実施形態に係るホームサーバ10は、負荷変動グラフ画面T2又は稼働時間表示画面T3を描画させるためのデータについて情報端末30から送信要求を受け付けると、当該要求に応じて電力負荷管理画面データを生成し、生成した電力負荷管理画面データを、宅内ネットワークTNを通じて情報端末30に提供する。<<ホームサーバ10及び情報端末30の構成について>>次に、既に説明したホームサーバ10及び情報端末30の各々の構成について、図10を参照しつつ、機能面から改めて説明する。1ホームサーバ10の詳細構成ホームサーバ10の詳細構成について説明すると、ホームサーバ10は、図10に示すように、測定データ取得部101と、機器制御部102と、イベント通知データ取得部103と、記憶部104と、稼働時間算出部105と、データ送信部106とを有している。以下、ホームサーバ10の各構成要素具体的には、測定データ取得部101、機器制御部102、イベント通知データ取得部103、記憶部104、稼働時間算出部105、及びデータ送信部106について説明する。測定データ取得部101は、本発明の第1取得部に相当し、宅内ネットワークTNを通じてメインセンサ20から測定データを取得するものであり、CPU10a、メモリ10b、通信用インタフェース10d、及び、測定データを取得するためにホームサーバ10に実装されたプログラムによって構成されている。本実施形態では、前述したように、メインセンサ20による消費電力の測定が所定間隔で常時行われ、測定データについては、新たにデータを取得する度にメインセンサ20からホームサーバ10に向けて送信される。したがって、本実施形態に係る測定データ取得部101は、所定間隔毎に測定データをメインセンサ20から取得することになる。機器制御部102は、住宅Hに備えられた電力消費機器のうち、ユーザが制御対象機器として指定した電力消費機器の運転状態を遠隔制御するものであり、CPU10a、メモリ10b、通信用インタフェース10d、及び、電力消費機器の運転状態を遠隔制御するためにホームサーバ10に実装されたプログラムによって構成されている。機器制御部102は、情報端末30からの機器制御要求を受け付けると、当該要求を解析して、ユーザが制御対象機器として指定した電力消費機器、及び、制御対象機器の運転状態に関してユーザが指定した運転条件例えば、運転管理値等を特定する。そして、機器制御部102は、特定した電力消費機器に向けて、特定した運転条件に応じた制御信号を出力する。イベント通知データ取得部103は、本発明の第2取得部に相当し、イベントが発生した電力消費機器換言すると、運転状態が変化した電力消費機器から送信されるイベント通知データを、宅内ネットワークTNを通じて取得するものである。このイベント通知データ取得部103は、CPU10a、メモリ10b、通信用インタフェース10d、及び、電力消費機器からイベント通知データを取得するためにホームサーバ10に実装されたプログラムによって構成されている。本実施形態では、イベントが発生した電力消費機器すなわち、運転状態が制御された電力消費機器からイベント通知データが自動的に送信され、イベント通知データ取得部103は、宅内ネットワークTNを介して、イベント通知データを受信する。また、本実施形態のように、住宅H内に電力消費機器が複数備えられている構成では、イベント通知データ取得部103は、電力消費機器別にイベント通知データを取得する。また、上述したように、本実施形態において発生し得るイベントの種類は、3種類であり、各電力消費機器は、発生したイベントの種類に対応しているイベント通知データを送信する。具体的に説明すると、イベント通知データの種類は、イベントの種類と同じ数だけあり、第1事象データに相当する第1イベントデータと、第2事象データに相当する第2イベントデータと、第3事象データに相当する第3イベントデータとが存在する。第1イベントデータは、第1イベント電力消費機器の運転状態が通常運転状態から非通常運転状態に切り替わるイベントの発生時刻、第1イベントが発生した電力消費機器、及び、第1イベントの内容を示すイベント通知データである。同様に、第2イベントデータは、第2イベント電力消費機器の運転状態が非通常運転状態から通常運転状態に切り替わるイベントの発生時刻、第2イベントが発生した電力消費機器、及び、第2イベントの内容を示すイベント通知データであり、第3イベントデータは、第3イベント電力消費機器の運転管理値が変更されるイベントの発生時刻、第3イベントが発生した電力消費機器、及び、第3イベントの内容を示すイベント通知データである。以上のように、本実施形態では、各電力消費機器の運転状態に関して上記3つのイベントを監視し、イベント通知データ取得部103は、上記3つのイベントの各々について、その発生時刻等を示すイベント通知データすなわち、第1イベントデータ、第2イベントデータ及び第3イベントデータを取得する。記憶部104は、メモリ10b及び不揮発性記憶装置10cによって構成され、測定データ取得部101が取得した測定データと、イベント通知データ取得部103が取得したイベント通知データを記憶するものである。本実施形態において、記憶部104は、測定データやイベント通知データを一時的にメモリ10bに記憶しておき、その後に、不揮発性記憶装置10cに蓄積してデータベースを構築する。なお、前述したように、イベント通知データ換言すると、第1イベントデータ、第2イベントデータ及び第3イベントデータについては、イベント通知データ取得部103によって電力消費機器別に取得されるため、これに合わせて、記憶部104においても電力消費機器別にイベント通知データを記憶する。稼働時間算出部105は、本発明の算出部に相当し、住宅Hに備えられている電力消費機器の各々について、所定期間具体的には、今月中の累積稼働時間を算出するものである。この稼働時間算出部105は、CPU10a、メモリ10b、及び、今月中の各電力消費機器の累積稼働時間を算出するためにホームサーバ10に実装されたプログラムによって構成されている。稼働時間算出部105は、記憶部104に記憶されたイベント通知データを読み出し、当該イベント通知データに基づいて、今月中の累積稼働時間を電力消費機器別に算出する。今月中の累積稼働時間の算出手順について説明すると、稼働時間算出部105は、記憶部104に記憶されたイベント通知データのうち、今月中に取得された第1イベントデータ及び第2イベントデータを読み出し、読み出した第1イベントデータ及び第2イベントデータから、今月中における第1イベントの発生時刻及び第2イベントの発生時刻を特定する。すなわち、読み出した第1イベントデータ及び第2イベントデータを解析して、今月において、電力消費機器の運転状態が非通常運転状態から通常運転状態に切り替わった時刻、及び、通常運転状態から非通常運転状態に切り替わった時刻を特定する。そして、第1イベント及び第2イベントの各々の発生時刻を特定した後、特定した第2イベントの発生時刻非通常運転状態から通常運転状態に切り替わった時刻と、その直後に発生した第1イベントの発生時刻通常運転状態から非通常運転状態に切り替わった時刻との時間差を求め、この時間差を今月の範囲内で集計する。以上までの手順により、一つの電力消費機器について今月中の累積稼働時間が算出される。今月中の累積稼働時間を算出する処理は、住宅H内に備えられた電力消費機器毎に繰り返し実行される。この結果、今月中の累積稼働時間が電力消費機器別に算出されるようになる。稼働時間算出部105が算出した今月中の電力消費機器の累積稼働時間は、データ化され、当該データ今月の電力消費機器の累積稼働時間を示すデータであり、以下、算出結果データは、電力消費機器別に記憶部104に記憶される。ところで、稼働時間算出部105は、今月中に取得された第1イベントデータ及び第2イベントデータから、今月中における第1イベントの発生時刻及び第2イベントの発生時刻を特定する際、各発生時刻の年月日及び時分秒を特定する。換言すると、第1イベントデータ及び第2イベントデータは、それぞれのイベントの発生時刻の年月日及び時分秒まで示すデータとなっている。これにより、本実施形態では、今月中の電力消費機器の累積稼働時間がより正確に算出されるようになる。具体的に説明すると、従来、今月中の電力消費機器の累積稼働時間を算出するために、電力消費機器の運転状況のチェックや消費電力測定等の処理を定期的に行い、その結果に基づいて電力消費機器のオンオフの切り替えがなされた時刻を特定していた。しかし、このような定期的な処理バッチ処理では、電力消費機器のオンオフの切り替えがなされた時刻を正確に特定することができないため、正確に累積稼働時間を求めることが困難であった。これに対して、本実施形態では、エネルギー消費機器のオンオフの切り替えすなわち、第1事象及び第2事象が生じた時刻を正確に特定することができるため、上記の累積稼働時間についてもより正確に算出することが可能になる。つまり、本実施形態では、今月中の電力消費機器の累積稼働時間を算出するにあたって運転状態の切り替わり時点すなわち、オン状態とオフ状態との切り替わり時点を特定する際に、当該切り替わり時点の年月日及び時分秒まで特定できるので、累積稼働時間をより細かく正確に算出することが可能となる。データ送信部106は、情報端末30からのデータ送信要求に応答して、情報端末30に電力負荷管理画面を描画させるためのデータ電力負荷管理画面データを生成、送信するものであり、CPU10a、メモリ10b、通信用インタフェース10d、及び、電力負荷管理画面データを生成し情報端末30に向けて送信するためにホームサーバ10に実装されたプログラムによって構成されている。データ送信部106は、情報端末30からのデータ送信要求を受け付けると、記憶部104に記憶されたデータのうち、当該要求に対応するデータを読み出す。このように、データ送信部106は、本システムSにおいてデータ読み取り部として機能する。そして、データ送信部106は、読み出したデータを、宅内ネットワークTNを通じて情報端末30に向けて送信する。なお、本実施形態において、データ送信部106は、記憶部104から読み出したデータを、電力負荷管理画面データとして再構築した形で送信する。以下、データ送信部106が送信するデータの種類毎に、データ送信手順を説明する。電力負荷管理画面データとして、負荷変動グラフ画面T2をタッチパネル31に描画させるためのデータを送信する場合、データ送信部106は、記憶部104に記憶されたデータの中から、本日中に取得された測定データを読み出す。そして、データ送信部106は、読み出した測定データを再構築し、当該データを情報端末30に向けて送信する。このデータを受信した情報端末30側では、タッチパネル31に負荷変動グラフ画面T2が描画され、同画面T2には、本日の負荷変動を示すグラフ負荷変動グラフが表示されるようになる。また、負荷変動グラフ画面T2が描画されて同画面T2に負荷変動グラフが表示されている状態において、表示された負荷変動グラフの一部分を拡大させる拡大操作がタッチパネル31にて受け付けられると、拡大グラフ画面T21を描画させるためのデータの送信要求が、情報端末30からホームサーバ10に向けて送信される。データ送信部106は、当該送信要求を受け付けると、記憶部104に記憶されたデータの中から、タッチパネル31上で拡大操作が行われた部位に対応する期間すなわち、負荷変動グラフ中、拡大表示される部分に対応する期間中に取得された測定データ及びイベント通知データを読み出す。そして、データ送信部106は、読み出した測定データ及びイベント通知データを、拡大グラフ画面T21を描画させるためのデータとして再構築し、当該データを情報端末30に向けて送信する。より詳しく説明すると、データ送信部106は、読み出したイベント通知データから、タッチパネル31上で拡大操作が行われた部位に対応する期間中に発生したイベントについて、その発生時刻、当該イベントが発生した電力消費機器、及び、当該イベントの内容を特定する。その後、データ送信部106は、読み出した測定データに基づいて表示されるグラフすなわち、負荷変動グラフ中、拡大グラフ画面T21にて拡大表示される部分と、特定したイベントの内容を示すイベント情報とが同時に表示されるように、読み出したデータを再構築する。この際、本実施形態では、上記のイベント情報が、負荷変動グラフ中の拡大表示される部分上、特定したイベントの発生時刻に対応する箇所に関連付けて表示されるように、データの再構築が行われる。再構築されたデータは、データ送信部106により情報端末30に向けて送信され、当該データを受信した情報端末30側では、タッチパネル31に拡大グラフ画面T21が描画されるようになる。この拡大グラフ画面T21では、前述したように、負荷変動グラフ中、拡大操作に応じて拡大表示される部分、及び、当該拡大表示される部分に対応する期間中に発生したイベントの内容を表すイベント情報の双方が同時に表示される図9参照。また、同画面T21において、イベント情報は、負荷変動グラフ中の拡大表示される部分上の、当該イベントの発生時刻に対応する箇所に関連付けながら表示されるようになる。これにより、ユーザは、負荷変動グラフを確認する際にイベント情報を併せて確認することができ、さらに、イベント情報は、負荷変動グラフ厳密には、負荷変動グラフのうち、拡大表示される部分中、当該イベントの発生時刻に対応する箇所に関連付けて表示されるので、住宅Hにおける電力負荷の変化の要因を容易に特定することが可能となる。例えば、図9に示す拡大グラフ画面T21では、午後6時30分頃から電力負荷が急激に増加している一方で、負荷変動グラフ中、同時刻に位置する箇所に対して、エアコンONというイベント情報が関連付けられて表示されている。ゆえに、ユーザは、午後6時30分頃から電力負荷が増加したのが、エアコンの運転状態が変化した具体的には、非通常運転状態から通常運転状態に切り替わったことに因ると認識できるようになる。なお、前述したように、本実施形態では、負荷変動グラフの一部分を拡大表示させる際に、イベント情報を併せて表示させることとした。すなわち、負荷変動グラフ画面T2に負荷変動グラフが表示される段階拡大操作が実行される前の段階ではイベント情報が表示されず、拡大グラフ画面T21に拡大グラフが表示される段階でイベント情報が表示される。しかし、これに限定されるものではなく、負荷変動グラフ画面T2に負荷変動グラフが表示される段階拡大操作が実行される前の段階からイベント情報が併せて表示されることとしてもよい。ただし、負荷変動グラフ中、ユーザが拡大して確認しようとする範囲についてのみイベント情報を表示する構成であれば、ユーザは、拡大表示される範囲に対応する期間中に発生したイベントに限定して、その内容を把握することができる。つまり、ユーザは、負荷変動グラフ中、特に知りたい範囲換言すると、拡大して見たい範囲に限定してイベント情報を確認することができるので、ユーザにとっての利便性が向上する。かかる点においては、本実施形態の方が好適である。また、負荷変動グラフ画面T2には本日の午前0時からの負荷変動グラフが表示されるので、当該負荷変動グラフにイベント情報を併せて表示させる場合には、本日の午前0時からのイベント情報をすべて表示することになり、情報端末30に送信するデータ電力負荷管理画面データの容量も比較的大きくなる。これに対して、本実施形態であれば、負荷変動グラフ中、拡大表示される部分に対応する期間中のイベント情報のみが表示されるので、情報端末30に送信するデータの容量も比較的小さくなり、送信データの容量の観点から考えても本実施形態の方が好適である。電力負荷管理画面データとして、稼働時間表示画面T3をタッチパネル31に描画させるためのデータを送信する場合、データ送信部106は、記憶部104に記憶されたデータの中から、前述の算出結果データを読み出す。そして、データ送信部106は、読み出した算出結果データを再構築し、当該データを情報端末30に向けて送信する。このデータを受信した情報端末30側では、タッチパネル31に稼働時間表示画面T3が描画され、同画面T3には、今月の電力消費機器の累積稼働時間が電力消費機器別に表示されるようになる図7参照。なお、本実施形態では、前述したように、稼働時間表示画面T3では、今月の累積稼働時間と、当該累積稼働時間を電力料金に換算した金額が併せて表示される。つまり、本実施形態に係るデータ送信部106は、記憶部104から読み出した算出結果データを再構築する際に、累積稼働時間の他、当該累積稼働時間を電力料金に換算した金額が表示されるように上記の算出結果データを再構築する。2情報端末30の詳細構成情報端末30の詳細構成について説明すると、情報端末30は、図10に示すように、要求送信部301と、データ受信部302と、情報表示部303と、操作受け付け部304とを有している。以下、情報端末30の各構成要素具体的には、要求送信部301、データ受信部302、情報表示部303、及び操作受け付け部304について説明する。要求送信部301は、ホームサーバ10に対して、電力負荷管理画面データの送信や各電力消費機器の遠隔制御の実行を要求するものであり、CPU30a、メモリ30b、通信用インタフェース30d、及び、前述したユーティリティプログラムによって構成されている。なお、前述したように、本実施形態に係る要求送信部301は、ホームサーバ10に対して要求を送信する際にHTTP形式で送信する。要求送信部301によるホームサーバ10への要求送信は、操作受け付け部304を構成するタッチパネル31がデータ送信要求操作や機器制御要求操作等のユーザ操作を受け付けたことをトリガーとしてなされる。データ受信部302は、要求送信部301から送信された要求に応じてホームサーバ10が提供するデータ例えば、電力負荷管理画面データを、宅内ネットワークTNを通じて受信するものであり、CPU30a、メモリ30b、通信用インタフェース30d、及び、ユーティリティプログラムによって構成されている。なお、前述したように、本実施形態において、データ受信部302がホームサーバ10から受信するデータは、XML形式の電文データとなっている。情報表示部303は、前述した電力負荷管理画面等のウィンドウをタッチパネル31に描画し、描画された画面上に情報を表示するものであり、CPU30a、メモリ30b、通信用インタフェース30d、及び、ユーティリティプログラムをはじめとする情報表示プログラムによって構成されている。情報表示部303は、例えば、データ受信部302がホームサーバ10から受信した電力負荷管理画面データを展開し、タッチパネル31に電力負荷管理画面を描画し、当該電力負荷管理画面の種類に対応した情報を同画面に表示する。なお、前述したように、データ受信部302がホームサーバ10から受信してくるデータは、XML形式の電文データである。このため、情報表示部303が当該データに基づいて情報を表示する場合には、情報端末30の仕様に合致した形で行われ、例えば、情報端末30のスペックに応じて、テキスト形式で表示したり、動画を含めたグラフィカルな形式で表示したりすることになる。操作受け付け部304は、ユーザ操作を受け付けるものであり、主としてタッチパネル31によって構成される。具体的に説明すると、操作受け付け部304は、タッチパネル31に選択画面T1が描画されている状態において、同画面T1に表示されている電力負荷管理画面の候補の中からユーザが一の電力負荷画面を選択する際に行う操作選択操作を受け付ける。また、操作受け付け部304は、負荷変動グラフ画面T2が描画されている状態において、同画面T2に表示されている負荷変動グラフの一部分を拡大表示するために行われるユーザ操作拡大操作を受け付ける。さらに、操作受け付け部304は、タッチパネル31に機器制御画面T4が描画されている状態において、ユーザが同画面T4に表示されているボタン具体的には、運転ボタンB1、停止ボタンB2及び運転管理値変更ボタンB3を押して制御対象とする電力消費機器や運転条件を指定する操作機器制御要求操作を受け付ける。<<本システムSにて実行される各処理の流れについて>>本システムSでは、宅内ネットワークTNを介する通信を通じて、様々な処理が実行される。当該処理の中には、宅内ネットワークTNを通じてメインセンサ20から測定データを取得する測定データ取得処理と、イベントが発生した電力消費機器から送信されたイベント通知データを取得するイベント通知データ取得処理と、情報端末30のタッチパネル31に電力負荷管理画面を描画する電力負荷管理画面描画処理とがある。以下、測定データ取得処理、イベント通知データ取得処理及び電力負荷管理画面表示処理の各々について説明する。1測定データ取得処理について測定データ取得処理は、ホームサーバ10具体的には、上述の測定データ取得部101とメインセンサ20との間で行われ、図11に示すように、メインセンサ20が住宅Hにおける消費電力を測定するところから始まるS001。本実施形態では、前述したように、メインセンサ20による消費電力の測定が所定間隔で常時行われる。そして、測定データについては、新たに取得される度つまり、測定が実施される度にメインセンサ20からホームサーバ10に向けて送信されるS002。送信された測定データについては、宅内ネットワークTNを通じてホームサーバ10具体的には、測定データ取得部101により受信されるS003。受信された測定データについては、ホームサーバ10の記憶部104に記憶されるS004。以上の手順は、所定間隔毎、つまり、消費電力の測定が実施される都度、繰り返される。2イベント通知データ取得処理についてイベント情報取得処理は、ホームサーバ10具体的には、イベント通知データ取得部103と住宅H内の電力消費機器との間で行われ、図12に示すように、電力消費機器の運転状態が変化する事象、すなわち、イベントが発生するところから始まるS011。そして、イベントが発生した電力消費機器からイベント通知データが自動的に送信されるS012。送信されたイベント通知データは、宅内ネットワークTNを通じてホームサーバ10具体的には、イベント通知データ取得部103により受信されるS013。受信されたイベント通知データについては、ホームサーバ10の記憶部104に記憶されるS014。ここで、本実施形態では、住宅H内に備えられた複数の電力消費機器の各機器別にイベント通知データを取得し、各機器別にイベント通知データを記憶部104に取得する。以上の手順は、イベントが発生する度に繰り返される。3電力負荷管理画面描画処理について電力負荷管理画面描画処理は、ホームサーバ10具体的には、データ送信部106と情報端末30との間で行われ、図13Aに示すように、情報端末30側でユーティリティプログラムが起動するところから始まるS031。このユーティリティプログラムの起動は、タッチパネル31にてユーティリティプログラムを起動させるためのユーザ操作タッチパネル31上に表示されたアイコンをタッチする操作をトリガーとしてなされる。ユーティリティプログラムが起動すると、先ず、タッチパネル31に選択画面T1が描画されるS032。かかる状態で、ユーザが同画面T1に表示された電力負荷管理画面の候補のうち、描画したいものを一つ選択し、その選択した電力負荷管理画面に対応する選択ボタンA1,A2,A3を押す操作選択操作を実行すると、当該選択操作が操作受け付け部304によって受け付けられるS033。以降の手順については、選択された電力負荷管理画面の種類に応じて異なってくるS034。選択された電力負荷管理画面が機器制御画面T4である場合、情報端末30側のデータ処理により、機器制御画面T4がタッチパネル31に描画されるようになるS035。かかる状態において、ユーザは、ホームサーバ10による遠隔制御の対象とする電力消費機器や運転条件を指定する操作機器制御要求操作を行い、操作受け付け部304が当該操作を受け付けるようになる。選択された電力負荷管理画面が稼働時間表示画面T3である場合、情報端末30の要求送信部301が、ホームサーバ10に対して、稼働時間表示画面T3をタッチパネル31に描画させるための電力負荷管理画面データを要求するS036。ホームサーバ10側で当該要求を受け付けるとS037、先ず、稼働時間算出部105が算出処理を実行するS038。稼働時間算出部105による算出処理は、図14に示すように、記憶部104に記憶されたイベント通知データのうち、今月中に取得された第1イベントデータ及び第2イベントデータを読み出し、読み出した第1イベントデータ及び第2イベントデータから、今月中における第1イベントの発生時刻及び第2イベントの発生時刻を特定するS051,S052。その後、稼働時間算出部105は、特定した第2イベントの発生時刻非通常運転状態から通常運転状態に切り替わった時刻と、その直後に発生した第1イベントの発生時刻通常運転状態から非通常運転状態に切り替わった時刻との時間差を求め、この時間差を今月の範囲内で集計するS053,S054。上記一連の手順により、稼働時間算出部105は、電力消費機器について今月中の累積稼働時間を算出する。そして、上記一連の手順は、住宅H内に備えられた電力消費機器毎に繰り返し実行される。この結果、今月中の累積稼働時間が電力消費機器別に算出され、機器別の累積稼働時間を示すデータ算出結果データが生成されるようになるS055。以上のように、本実施形態において、稼働時間算出部105による算出処理は、情報端末30側から稼働時間表示画面T3を表示させるためのデータが要求された時点で実行される。ただし、これに限定されるものではなく、稼働時間算出部105による算出処理は、上記の要求とは無関係に、バッチ処理として定期的に実行されることとしてもよい。また、本実施形態では、稼働時間算出部105による算出処理が実行される都度、上記の手順が繰り返されることとした。つまり、本実施形態では、毎回の算出処理において、今月中に取得された第1イベントデータ及び第2イベントデータを読み出して、今月中における第1イベント及び第2イベントの各々の発生時刻を特定し、第2イベントの発生時刻と、その直後に発生した第1イベントの発生時刻との時間差を求め、当該時間差を集計して今月中の累積稼働時間を算出することとした。ただし、これに限定されるものではなく、第2イベントデータを取得し、その後に第1イベントデータを取得した時点で上記の手順によりイベント発生時刻の時間差を求め、新たに算出した時間差を、前回算出した累積稼働時間に加算することによって累積稼働時間を求めることとしてもよい。上記の算出処理により生成された算出結果データは、記憶部104により記憶されるS039。より厳密に説明すると、算出結果データが新たに生成されると、記憶部104中、前回生成された算出結果データが記憶されている領域に、上記新たな算出結果データが上書きされるようになる。その後、図13Aに示すように、データ送信部106が、記憶部104に記憶された算出結果データを読み出し、読み出した算出結果データを再構築した上で情報端末30に向けて送信するS040,S041。情報端末30側では、データ受信部302が宅内ネットワークTNを通じて算出結果データを受信し、情報表示部303が当該算出結果データを展開してタッチパネル31上に稼働時間表示画面T3を描画するS042,S043。タッチパネル31に描画された稼働時間表示画面T3には、今月の電力消費機器の累積稼働時間が、住宅Hに備えられた電力消費機器別に表示されるようになる。選択された電力負荷管理画面が負荷変動グラフ画面T2である場合、図13Bに示すように、情報端末30の要求送信部301が、ホームサーバ10に対して、負荷変動グラフ画面T2をタッチパネル31に表示させるための電力負荷管理画面データを要求するS044。ホームサーバ10側で当該要求を受け付けるとS045、データ送信部106が、記憶部104に記憶されたデータの中から、本日中に取得された測定データを読み出すS046。データ送信部106は、読み出した測定データを再構築した上で情報端末30に向けて送信するS047。情報端末30側では、データ受信部302が宅内ネットワークTNを通じて測定データを受信し、情報表示部303が当該測定データを展開してタッチパネル31上に負荷変動グラフ画面T2を描画するS048,S049。タッチパネル31に描画された負荷変動グラフ画面T2には、本日分の負荷変動グラフが表示されるようになる。そして、負荷変動グラフ画面T2が描画させて同画面T2に負荷変動グラフが表示されている間に、操作受け付け部304が、負荷変動グラフの一部分を拡大させるためのユーザ操作拡大操作を受け付けると、電力負荷管理画面描画処理の一つとして、拡大グラフ画面描画処理が実行されるようになる。具体的に説明すると、図15に示すように、拡大操作の受け付けをトリガーとして、情報端末30の要求送信部301が、ホームサーバ10に対して拡大グラフ画面T21を描画させるためのデータの要求を送信するS061,S062。ホームサーバ10側で当該要求を受け付けるとS063、データ送信部106が、記憶部104に記憶されたデータの中から、タッチパネル31上で拡大操作が行われた部位に対応する期間すなわち、負荷変動グラフ中、拡大表示される部分に対応する期間中に取得された測定データ及びイベント通知データを読み出すS064。データ送信部106は、読み出した測定データ及びイベント通知データを再構築した上で情報端末30に向けて送信するS065。情報端末30側では、データ受信部302が宅内ネットワークTNを通じて測定データ及びイベント通知データを受信し、情報表示部303がこれらのデータを展開してタッチパネル31上に拡大グラフ画面T21を描画するS066,S067。タッチパネル31に描画された拡大グラフ画面T21には、前述したように、拡大操作に応じて拡大表示される部分、及び、当該拡大表示される部分に対応する期間中に発生したイベントの内容を表すイベント情報の双方が同時に表示され、かつ、当該イベント情報は、負荷変動グラフ中の拡大表示される部分上の、当該イベントの発生時刻に対応する箇所に関連付けられて表示されるようになる。<<その他の実施形態>>上記の実施形態では、主として、本発明のエネルギー管理システムの一例すなわち、本システムSについて説明した。また、上記の実施形態の中では、本発明のエネルギー管理方法の一例についても説明した。ただし、上記の実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。また、上記の実施形態では、住宅H全体での消費電力を測定するために、スマートメータからなるメインセンサ20を分電盤Dxに取り付けることとしたが、これに限定されるものではない。例えば、メインセンサ20の代わりに、電力消費機器別にセンサ個別センサが取り付けられており、各個別センサの測定結果を取得し、これを集計することによって住宅H全体での消費電力を求めることとしてもよい。また、上記の実施形態では、ホームサーバ10が宅内ネットワークTNを通じてメインセンサ20から測定データを直接入手することとしたが、これに限定されるものではない。例えば、メインセンサ20の測定データを管理する外部サーバ不図示が、電力会社や住宅Hが属する地域を管轄する行政機関等に設置されており、この外部サーバがインターネットを通じてメインセンサ20から測定データを入手し、ホームサーバ10がインターネットを通じて当該外部サーバと通信して測定データが示す値すなわち、メインセンサ20の測定結果を知得する等して、測定データを間接的に入手することとしてもよい。また、上記の実施形態では、運転状態が変化した電力消費機器が自動的にイベント通知データをホームサーバ10に向けて送信することとした。つまり、上記の実施形態では、ホームサーバ10が電力消費機器からイベント通知データを取得するケースについて説明したが、これに限定されるものではなく、イベント通知データについては、上記以外の方法で取得することとしてもよい。例えば、ホームサーバ10が定期的に電力消費機器と通信して、通信対象である電力消費機器の運転状態を検出し、今回の検出結果が前回の検出結果から変化した際に、当該変化をもたらしたイベントに関するデータをホームサーバ10自体が生成し、かかるデータをイベント通知データとして取得することとしてもよい。あるいは、ホームサーバ10が電力消費機器に向けて制御信号を出力した際に、当該制御信号の出力先、出力時点及び当該制御信号の内容を示すデータをホームサーバ10自体が生成し、かかるデータをイベント通知データとして取得することとしてもよい。また、上記の実施形態では、ホームサーバ10のデータ送信部106が、記憶部104に記憶された測定データ及びイベント通知データを読み出し、読み出した測定データ及びイベント通知データを再構築した上で情報端末30に向けて送信することとした。そして、情報端末30側では、ホームサーバ10から受信したデータを展開して、負荷変動グラフより具体的には、負荷変動グラフ中、拡大操作に応じて拡大表示される部分及びイベント情報の双方が同時に表示され、かつ、当該イベント情報は、負荷変動グラフ中の当該イベントの発生時刻に対応する箇所に関連付けられながら表示されることとした。このように本実施形態は、負荷変動グラフとイベント情報とを関連付けながら情報端末30に表示させるためのデータをホームサーバ10側から提供するものであるが、これに限定されるものではない。例えば、ホームサーバ10のデータ送信部106が、記憶部104に記憶された測定データ及びイベント通知データを読み出し、読み出した測定データ及びイベント通知データをそのまま情報端末30に向けて送信することとしてもよい。一方で、ホームサーバ10から受信した測定データ及びイベント通知データを、負荷変動グラフとイベント情報とを関連付けながら表示するように再構築する処理を情報端末30側で実行することとしてもよい。また、上記の実施形態では、管理装置としての機能をホームサーバ10が担い、表示器としての機能を情報端末30が担うこととした。すなわち、上記の実施形態では、管理装置と表示器とが別々に設けられている場合について説明したが、これに限定されるものではない。管理装置であるホームサーバ10側に表示器としての機能を搭載した構成、例えば、ホームサーバ10に接続されたディスプレイ11に電力負荷管理画面を描画させることとしてもよい。反対に、情報端末30が管理装置及び表示器の双方の機能を有していることとしてもよい。すなわち、上記の実施形態においてホームサーバ10に備えられていた諸機能住宅H内での電力負荷を見える化し、各電力消費機器の遠隔制御を行うための機能が情報端末30側に搭載されており、電力負荷管理画面を表示させるための処理具体的には、測定データ取得処理、イベント通知データ取得処理及び電力負荷管理画面描画処理が情報端末30側で実行されることとしてもよい。また、上記の実施形態では、住宅H内での電力負荷変動すなわち、メインセンサ20の測定結果の経時変化を表す経時変化情報の一例として、負荷変動グラフを表示する構成について説明したが、経時変化情報としては、グラフに限定されるものではなく、例えば、上記の電力負荷変動をテーブル形式で表示する数値情報であってもよい。また、上記の実施形態では、住宅H内でのエネルギー消費量を管理するシステムとして、住宅Hでの電力消費量を管理するエネルギー管理システムについて説明した。ただし、電力消費量以外のエネルギー消費量、例えば、ガス使用量や水道使用量を管理するシステムについても本発明を適用することが可能である。"