"積層される用紙の予め設定された領域に形成された接着用トナーパターンをトナー溶融手段によって再溶融させて用紙束を綴じるステープル装置であって、前記接着用トナーパターンの画素率、面積率、厚さ、色及び前記パターンを形成する用紙のページ選択の少なくとも1つを所望の接着強度に応じて設定する接着強度設定手段を備えていることを特徴とするステープル装置。請求項1記載のステープル装置であって、前記ページ選択で選択されるページが、前記接着用のパターン同士が対向して重なるように形成される用紙の表裏のページであることを特徴とするステープル装置。請求項1又は2記載のステープル装置であって、前記厚さが、単色又は積層される複数色のトナーの厚さであることを特徴とするステープル装置。請求項3記載のステープル装置であって、前記複数色のトナーは、カラー画像形成手段によって形成されるカラートナーパターンであることを特徴とするステープル装置。請求項1ないし4のいずれか1項に記載のステープル装置であって、前記接着強度設定手段は、前記ページの選択とともに、選択されたページ毎に前記設定を行うことを特徴とするステープル装置。請求項1ないし5のいずれか1項に記載のステープル装置であって、前記接着用トナーパターンが形成される前記予め設定された領域と前記用紙に形成された印字部とが重ならないように印字領域を設定する印字領域設定手段をさらに備えていることを特徴とするステープル装置。請求項1ないし5のいずれか1項に記載のステープル装置であって、前記接着強度を指定する指定手段をさらに備え、前記接着強度設定手段は、指定された接着強度に基づいて前記設定を行うことを特徴とするステープル装置。積層される用紙の予め設定された領域に形成された接着用トナーパターンをトナー溶融手段によって再溶融させて用紙束を綴じるステープル装置であって、前記接着用トナーパターンが形成される前記予め設定された領域と前記用紙に形成された印字部とが重ならないように印字領域を設定する印字領域設定手段を備えていることを特徴とするステープル装置。請求項1ないし8のいずれか1項に記載のステープル装置であって、前記設定手段によって設定された状態を表示する表示手段をさらに備えていることを特徴とするステープル装置。請求項1ないし9のいずれか1項に記載のステープル装置を備えていることを特徴とする画像形成システム。ところで、前記引用文献1及び2に記載された発明では、用紙をトナーによって接着させ、積層用紙として綴じることはできるが、積層枚数が多くなった場合、用紙の厚さが厚い場合などに応じて接着強度を変更、もしくはコントロールすることはできなかった。例えば、金属製の綴じ針を使用した場合、積層用紙の用紙枚数が多くなると、針の長さが長く、強度が大きな針の太さの太い綴じ針を使用するが、強度の大きな針を使用すると、綴じ針を外す場合、面倒であり、用紙に傷が付いたりすることもあった。また、一括して綴じることから、用紙のページ毎表側の面あるいは裏側の面毎に接着力や綴じ力を所望の強度に設定することはできなかった。さらに、トナーを加熱し、再溶融させてトナー同士あるいはトナーと用紙表面を接着するので、本来接着すべきエリアだけでなく、それ以外の文字や画像情報領域に伝搬して、その部分で不要な貼り付きが生じ、印字された文字/画像情報を読むことができなくなってしまうことがある。このように文字/画像情報を読めなくなると、接着強度を任意に設定して綴じ強度をコントロールしたとしても、冊子としては不都合なことになる。そこで、本発明が解決しようとする第1の課題は、用紙の接着強度を任意に設定できるようにすることにある。また、第2の課題は、用紙を接着し、綴じたときに文字/画像情報を読めなくなることがないようにすることにある。前記課題を解決するため、第1の手段は、積層される用紙の予め設定された領域に形成された接着用トナーパターンをトナー溶融手段によって再溶融させて用紙束を綴じるステープル装置であって、前記接着用トナーパターンの画素率、面積率、厚さ、色及び前記パターンを形成する用紙のページ選択の少なくとも1つを所望の接着強度に応じて設定する接着強度設定手段を備えていることを特徴とする。第2の手段は、接着用トナーパターンが形成される予め設定された領域と用紙に形成された印字部とが重ならないように印字領域を設定する印字領域設定手段を備えていることを特徴とする。第3の手段は、第1又は第2の手段に係るステープル装置を備えた画像形成装置を特徴とする。本発明によれば、用紙の接着強度を任意に設定することができる。また、用紙を綴じたときに文字/画像情報を読めなくなることがないようにすることができる。本発明は、使用する用紙の多様化に対応して接着強度を任意にコントロールできるようにすることによって、接着された用紙を剥離する際に障害が発生しないようにし、あるいは、任意のページで容易に剥離できるようにしたことを特徴とする。以下、図面を参照し、本発明の実施形態について説明する。図1は本発明の実施形態に係る画像形成装置の全体構成を示す概略構成図である。同図において、画像形成装置1は用紙に対して画像を形成する画像形成部100と、画像形成された用紙を揃える揃え部200と、揃えられた用紙束を接着して綴じるステープル部300とから構成されている。画像形成部100は、YMCKの各感光体ドラム101Y,101M,101C,101Kと、各感光体ドラムドラム101Y,101M,101C,101Kに接触して画像が転写される中間転写ベルト102と、用紙に中間転写ベルト102上の画像を転写する転写部103と、図示しない給紙部から用紙P図では1枚目の用紙P1、2枚目の用紙P2を図示を供給し、転写部103で用紙Pに画像を転写する際に中間転写ベルト102上の画像とタイミングをとって転写部103に用紙を送り出すレジストローラ104と、画像が転写された用紙P上の画像を加熱及び加圧により定着する定着部105と、用紙Pの裏面にも画像を形成するために用紙Pの表裏を反転させる反転部106とから基本的に構成された公知の電子写真方式のものである。なお、各感光体ドラム101Y,101M,101C,101Kの構成、帯電ユニット、現像ユニットなどのドラム回りの各部の構成、画像を各感光体ドラム101Y,101M,101C,101K上にレーザで書き込む光書き込みユニットなどの構成は公知なので、詳細についての説明は省略する。また、図1に示したカラー画像形成装置は、所謂間接転写方式のタンデム型画像形成装置である。揃え部200は、第1の用紙搬送ベルト210と第1の先端規制板220とを備え、画像形成部100から排紙された用紙Pを1枚ずつ受け入れ、用紙Pの先端部を第1の先端規制板220に突き当てて揃え、積層された用紙束以下、積層用紙とも称するPBを形成する。なお、ここでは図示しないが、用紙Pは用紙搬送方向と直交する方向幅方向も揃えられる。積層され、揃えられた積層用紙PBは第1の用紙搬送ベルト210によって一括して後段のステープル部300に送られる。なお、第1の搬送ベルト210は駆動プーリと従動プーリとの間に掛け渡され、図示しない駆動モータによって駆動される。ステープル部300は、用紙搬送路を挟んで上下に配置された上下の加熱ヒータ301,302と、加熱ヒータ301,302の設置個所まで積層用紙PBを搬送する第2の用紙搬送ベルト320と、搬送されてきた積層用紙PBの先端部を規制し、加熱位置を規定する第2の先端規制板330と、加熱ヒータ301を昇降させる偏芯カム310と、偏芯カム310が接触し、偏芯カム310の回転に伴って昇降する取り付け板311と、を備えている。加熱ヒータ301と取り付け板311との間には、加熱時に所定の加圧力を付与するための加圧スプリング312が設けられ、加圧スプリング312は上端で取り付け板311に取り付けられる。偏芯カム310は図示しない駆動モータとその減速機構によって回転駆動される。偏芯カム310のカム面は加圧スプリング312が下面に配置された取り付け板311の上面に接触している。したがって、取り付け板311は偏芯カム310の回転に応じて上下方向に往復移動するカムフォロワとして機能する。上側の加熱ヒータ301に不要される加圧力は、加圧スプリング312の圧縮量取り付け板311の変位量によって設定され、圧縮量は偏芯カム310の回転角度で決まる。そこで、後述のコントローラ402は、偏芯カム310の駆動モータの回転量を指示し、所定の加圧力になるように制御する。画像形成装置1は制御部400によって各種の制御が行われる。制御部400は、CPUCentralProcessingUnit401を中心に構成され、コントローラ402、加熱ヒータドライバ403、転写ドライバ404、入出力インタフェース405、及び第1及び第2のROM406,407を備えている。入出力インタフェース405には、操作者が操作する操作パネル410、及びデータ入力及び操作が行われるPCPersonalcomputer420がCPU401と相互に通信可能に接続されている。第1のROM406はCPU401に接続され、第2のROM407はコントローラ402と接続されている。なお、CPUは、制御部と演算部を含み、制御部が命令の解釈とプログラムの制御の流れを制御し、演算部が演算を実行する。また、プログラムは第1のROM406に格納され、実行すべき命令ある数値又は数値の並びを前記プログラムの置かれた第1のROM406から取り出し、前記プログラムを実行する。図2は、操作パネル410、あるいはPC420のプリンタドライバにおけるプロパティ部の設定画面500の一例を示す図である。本実施形態のようにトナーを用いて用紙Pを綴じるステープルする場合、加熱によって熱は用紙深さ方向に浸透してトナーを溶融するが、同時にその熱は面方向にも拡散するため、本来接着すべきエリアだけでなく、それ以外の文字や画像情報領域に伝搬して、その部分で不要な貼り付きが生じてしまう。このような現象を一般にはブロッキング現象と称している。また、接着部と、文字や画像部が近接した位置、例えば1mm程度以内の距離でブロッキング現象が生じると、解像度が落ち、画像品質低下の原因となる。図9は、この問題点を具体的に示す説明図である。トナーで綴じる所謂トナーステープルでは、同図aに示すように、例えば3枚の用紙P1,P2,P3を積層用紙用紙束PBとしてステープルする場合、それぞれの用紙P1,P2,P3の所定図では縦方向の用紙の左上の角部に接着用トナーパターンPcがそれぞれ形成される。そして、これらの用紙P1,P2,P3を積層した後、用紙P1の上部あるいは用紙P3の上部及び用紙P1の下部から、接着用トナーパターン部Pcに加熱ヒータ301、あるいは加熱ヒータ301,302によりトナーを溶融させる熱を印加するとともに、加圧力を作用させる。加熱は、ほぼトナーのエリア相当部にヒータを当てて行われるが、熱量温度×時間を加えると、その熱は紙の厚さ方向に浸透して拡散するとともに、面方向にも拡散する。その結果、同図bに示すように、文字や画像情報が形成重ね合わされた用紙P面に転移し、あるいは紙面同士が貼り付いてしまう。このようなブロッキング現象が発生し、図9bに示すように出力用紙上に設けられた接着用トナーパターンPc部と、情報となる文字/画像情報In部分とがオーバーラップした場合に、前述のようにこの部分は同時に接着されてしまい、視認することが不可能となってしまう。さらに、接着の後に剥がすと、剥離により文字/画像情報Inが印刷された部分は破壊され、あるいは用紙にまで損傷を与えるおそれがある。そこで、接着ステープルを行うモードの場合は、図3において一点鎖線で示すような印字可能エリアPaを設定する。そして、この印字可能エリアPaの範囲内で文字画像情報Inを作成する。すなわち、接着領域は印字可能エリアPa外に設定される。この文字画像情報Inの作成のため、図2に示した設定画面500が使用される。本実施形態における設定画面500は、ステープル操作パネル501という表題とともに表示され、何に関する画面かが認識できる。この設定画面500では、ステープルの有無選択ボタン502、用紙種類選択ボタン503、ステープル形状選択ボタン504、接着強さ一括設定選択ボタン505、接着強さページ毎設定選択ボタン506、接着面と強度選択ボタン507、ステープル位置選択ボタン508、手動設定選択ボタン509、自動設定選択ボタン510、ステープル指定色選択ボタン511の各選択ボタンが表示され、選択した状態がプレビュー画面512に表示されるようになっている。このプレビュー画面512には、例えば、仮想の接着用トナーパターンP’c及び印字可能エリアP’aが表示された用紙の平面図が表示され、選択ボタンで選択した状態が操作者に認識できるようになっている。この設定画面500から入力された選択情報もしくは設定情報は、操作パネル410又はPC420のプリンタドライバ側からの接着パターン付与指令接着強さ、ステープル形状、ステープル位置、ステープル指定色等々をコントローラ402が受けて、文字/画像情報Inとともに、両者をオーバーラップさせた状態でプレビュー画面512に表示し、操作者が設定状態を確認できるようにしている。この状態で接着トナーパターンPc部と文字/画像情報In部との重なり部分をディスプレイ上に表示し、もしオーバーラップしていれば、図中、手動設定選択ボタン509の表示画面内に注意文字/画像がステープル領域内という接着が不可能であることの警告のサインを表示する。操作者はこの警告表示に基づき、記述のレイアウトを変えるか、自動設定への切り替えを行うことができる。さらに詳しくは、図2のプレビュー画面512において、ステープル形状504とステープル位置508を選択すると、情報記載が不可能となる境界が、破線又は色分けにより表示される。すなわち、ステープル形状とステープル位置とは同期しており、両者を指定すると自動的に適正な組み合わせが選択され、文字/画像情報In部に接着位置の影響が及ぼさない範囲が表示される。これは、接着のため加熱ヒータ301,302で用紙Pを加熱し、加圧する場合、積層用紙用紙束PBの厚さ及び面方向に拡散していく熱が、文字/画像情報In部分の接着に影響を与えないような範囲を考慮して、接着トナーパターンPc部との境界表示を行うようにしているからである。すなわち、図9に示した熱影響を受ける文字/画像情報In部を考慮して図3の印字可能エリアPaが設定されている。そこで、操作者は、設定画面500のプレビュー画面512の表示を確認しながら情報を入力することになる。あるいは、このように順次入力する方法とは別に、全ての情報を入力した後において、設定画面500からステープル径所504とステープル位置508を入力することもできる。このようにすると、自動的に文字/画像情報In部のレイアウト変換が行われ、ブロッキング現象が生じない適切なレイアウトの自動設定が可能となる。以上の設定は、積層用紙PBの接着が行われる第1ページ目の内容で配置が決定され、以後の最終ページまでこの内容が反映される。通常の接着を行うときの接着用トナーパターンPcは図4に示すように用紙の一面の所定の角部にトナーでパターンを形成する。しかし、トナーの接着強度を考慮すると、図5に示すように重ね合わされる用紙の対向する面にそれぞれ接着用トナーパターンPcを形成し、お互いの用紙に設けたパターンを対向させ、重ね合わせて加熱及び加圧接着させると、図4の場合よりも高強度の接着力を得ることできる。これは、用紙Pとトナー間の付着は事前に行われたプリント時のアンカー効果で頑強に付着しており、これを重ね合わせて加圧し、加熱することよって、トナー中のワックス成分が溶着し、さらに両者間で接合効果が大きくなり、接着力が高まるものと考えられる。このため、図5の例では、用紙Pの裏面の厚さ方向の対象位置に、それぞれ同等の接着トナーパターンPcを形成して、お互いを重ね合わせて接着処理を行う。裏面への接着トナーパターンPcは、一側の面に接着トナーパターンPc及び文字/画像情報Inを形成した後、図1に示す反転部106で用紙Pを反転させ、再度接着トナーパターンPcを形成し、あるいは両面画像形成時に同時に接着トナーパターンPcを形成する。すなわち、両面画像形成機能を使用する。さらに図6に示すように片面Y,M,Cの3層で塗布すると、対向させたトナーによる接着層は計6層分となり、特に表面性の悪い繊維紙の接着に適用させる場合など、高い接着力を得るのに、極めて有効な手段となる。この場合も、操作パネル410又はPC420側から設定することができる。なお、Y,M,Cの場合も反転部106で反転させて画像を形成する両面画像形成機能を使用する。図7はステープル部300を拡大して示す平面図である。ステープル部300は、第2の先端規制板330、先端規制板駆動モータ331、減速歯車機構332及び先端規制板回転位置センサ333を含む先端規制部と、側端規制板335、側端規制板モータ336、減速機構337及び側端規制板回転位置センサ338を含む側端規制部とからなる。第2の先端規制板330は図から分かるように積層用紙PBの搬送方向先端部の位置を規制し、側端規制板335は用紙搬送方向と直交する用紙幅方向を規制する。第2の先端規制板330及び側端規制板335は、それぞれ先端規制板駆動モータ331及び側端規制板モータ336の回転が減速歯車機構332,337の歯車を介して揺動駆動される。回転位置は、従動側の歯車に付設されたフィラー332a,337aを先端規制板回転位置センサ333及び側端規制板回転位置センサ338が検知し、この検知出力に基づいてCPU401によって検出判断される。検出された回転位置は、コントローラ402によって先端規制板駆動モータ331及び側端規制板モータ335の回転制御及び停止位置にフィードバックされ、正確な位置制御が実行される。第2の先端規制板330及び側端は、積層用紙PBの端部を揃える機能と、加熱ヒータで加圧する場合の積層用紙PBの位置ずれを規制する機能を有する。接着する場合、揃え部200から接着枚数分揃えられた積層用紙PBが用紙搬送ベルト210によってステープル部300の第2の用紙搬送ベルト320上に搬入され、規制位置まで回転した第2の先端規制板330と側端規制板335によって接着位置に揃えられる。接着位置で揃えられた積層用紙PBは、接着位置に対応して設置されている加熱ヒータ301,302のうち上側の加熱ヒータ301を偏芯カム310の回転により下降させ、所定圧を積層用紙PBの接着用トナーパターンPc形成部に加えながら加熱ヒータ301,302に通電する。この通電により加熱ヒータ301,302を発熱させ、前述の最適な加熱条件で接着用トナーパターンPc部分を加熱する。この加熱により接着用トナーパターンPcのトナーが再溶融し、接着が行われる。なお、上側の加熱ヒータ301の前記所定圧は、加圧スプリング312の圧縮量取り付け板311の変位量によって設定され、圧縮量は偏芯カム310の回転角度で決まる。そこで、コントローラ402は、前記偏芯カム310の駆動モータの回転量を指示し、所定の加圧力になるように制御する。加熱ヒータ301,302による接着が終わると、第2の先端規制板330及び側端規制板335は規制板回動モータ331,336の回転により規制位置から開放され、積載用紙PBは開放された第2の先端規制板330の下流側へと搬送され、スタッカなど後段の処理部へと移動する。なお、積層用紙PBの最上位の用紙上葉紙Pnと最下位の用紙下葉紙P1のそれぞれ外側、すなわち加熱用ヒータ302,301のヒータ面と接触する位置に接着用のトナーパターンが位置すると、ヒータ面と直接接触して焦げ付き現象が発生してしまう。その結果、用紙面を汚すとか、ヒータ面に付着したトナーで、加熱時のコンタクト性を落とすというような問題を発生することになるので、この部分には、図4、図5及び図6に示したように接着用トナーパターンPcを設けずに、用紙面がヒータ面と対向し、ヒータ面は用紙面に直接接触するようにしている。そのために、最初の用紙P1の表面へは接着用トナーパターンPcのプリントは行わず、また、最後の用紙Pnの裏面にも接着用トナーパターンPcのプリントは行わないようにコントローラ402が接着すべき全用紙のページ数から認識して自動的にプリント有無を設定する。ところで、薄紙例えば30~40g/m2の接着、あるいは仮止め程度の比較的弱い接着を行うときなどは、接着仕様を満足させるためのトナー量は比較的少ない量で十分であるので、最大接着力を得るためのトナー量として1色分相当のトナーを塗布すればよい。このような場合はいずれかの転写色のうち1色を使用して行う。普通紙例えば60g/m2あるいはそれ以上の紙厚の用紙を50枚重ねて、製本のような形態で接着する場合は、相当高い接着力が必要になる。このような場合は、用紙のフィラーで構成される部分をトナーで完全に埋め尽くしてトナー間で確実に溶着させるために、多層塗布されたトナーが必要となる。このような場合は、Y、M、C、又はY、M、C、Kのトナーで、接着トナーパターンPcをn回重ねて転写し、塗布層を厚くする。あるいは、さらに高い強度にするには裏面にも転写を行って、両者を重ね合わせてトナー厚さを厚くする。そこで、本実施形態では、操作パネル410の設定画面500において、希望する接着強度を入力する選択ボタン505,506,507を設け、この選択ボタン505,506,507からの入力操作によって希望する接着強度を設定することができる。この場合、操作者は、用紙Pの種類に応じて希望する接着強度を判断し、接着用トナーパターンPcを用紙Pの片面のみに形成するか、両面に形成するかを決め、さらに、接着強度を選択する。図2の例では、両面に接着用トナーパターンPcを形成し、その接着強度が最大であるモードが選択されたことを示している。選択ボタン507から入力すると、入力値がCPU401で認識された後に、CPU401から指令が出て、コントローラ402及びそれぞれのドライバを経由した後に感光体ドラム101Y,101M,101C,101Kの作像と転写工程により、接着用トナーパターンPcが用紙Pに形成される。また、同一種類の用紙Pであっても、あるいは種類の異なる用紙Pであっても、それらを積層して接着を行う場合に、1色相当転写で接着するページと、n色相当転写で接着するページとを混在させることにより、それぞれ接着強度の異なるページ構成とすることができる。このように接着強度を異ならせることは金属針のホッチキスでは不可能であり、糊付けによる場合も接着強度のコントロールは難しい。これに対し、本実施形態のように使用する用紙種類と枚数、あるいは用途に応じて、操作パネル410上又はPC420側から接着強度を選択すると、CPU401が事前にテーブル化された加熱条件を第1のROM406から読み出して通電電流値と通電時間を選択し、選択した通電電流値と通電時間に基づいて自動的に加熱ヒータドライバ403を駆動制御し、適正な接着を行わせることができる。さらに微妙な付着力のコントロールが必要な場合には、接着用トナーパターンPc内の画素率を変化させ、画素率に応じて接着強度をリニアに可変することもできる。すなわち、各々のページ毎に要求される接着力に応じて接着用トナーパターンPcの画素率を変えて形成し、積層して加熱、加圧すれば、前記画素率に応じた接着力を得ることができる。図8は面積率を変えた接着用トナーパターンPcの例を示す図である。接着するそれぞれの用紙Pの接着用トナーパターンPcを、例えば図8a,b,cに示すようにそれぞれ作成し、これを重ねた後に加圧、加熱させて固定させた後に、剥がし強度を測定すると、同図aの接着用トナーパターンPc1は強、同図bの接着用トナーパターンPc2は中程度、同図cの接着用トナーパターンPc3は弱というような結果を得た。おおまかにいうと、これらの接着用トナーパターンPc1,Pc2,Pc3は、接着用トナーパターンPc1はべた画像トナーの面積率が100、接着用トナーパターンPc2はトナーの面積率が50以上、100未満、接着用トナーパターンPc3はトナーの面積率が50未満、0より大という関係にあり、トナーの面積率がパラメータとなっている。面積率は、Pc1>Pc2>Pc3の関係となっている。なお、ここでいう面積率とは、設定された接着用トナーパターンPcの全領域に対する実際に形成されたトナーパターンの面積の割合である。また、接着強度については、接着用トナーパターンPcの面積の大小によって制御することも可能であるが、接着面積が大きくなると、その分、文字/画像情報Inを印字する領域を小さくせざるを得なくなる。そこで、本実施形態では、接着用トナーパターンPcの面積についてはパラメータとせずに、同一の接着用トナーパターンPcの占有面積印字可能エリアPa以外の用紙Pの角部の面積であることを前提としている。剥がし強度の結果から、画素率同様に面積率接着面積の小さい方が接着力は弱く、大きい方が強いことが実証できた。そこで、接着強度をコントロールする場合に、図4ないし図6に示した接着用トナーパターンPcと組み合わせてトナーパターンを形成し、加熱、加圧により接着すれば、低接着力から高接着力の広い範囲の中において、接着力を細かく設定することができる。このような接着強度をコントロールし、細かな接着強度の相違が実現できると、種々の用途が期待できる。例えば、接着資料のうち、数ページくくりで、お客様へのお渡し用、あるいは発行元の控え用とする場合がある。すなわち契約書類を例にすると、多数枚に渡る内容を仮接着状態として綴じておき、必要事項を記入し、その後押印したならば、分離して、一方は客先へ、そして一方は控えとするようなケースである。他のケースとしては、2枚綴りのアンケート用紙を、交互に多部数出力すると同時にそれらを接着しておくというような使われ方である。一挙に出力して配布すべき場所に持ち込み、2枚単位1枚は解説、2枚目はアンケート記入して回収で剥がし、それを配布する。記入者は回答を記入後に分離し、一方を提出するというようにして使用できる。このとき、配布時のものは比較的弱い力で接着されていて、説明と回答記入のページは前記の接着力よりも強く接着させておく。これらの例のように、いずれもページ単位で綴じ強度を変えた用紙接着ができると、従来にない用紙綴じのスタイルを実現することが可能となる。このように接着剤としてトナーを使用すると、使用するトナー色の選択が必要な場合がある。例えば黒色は、文書の性質上扱いに注意が必要な場合がある。例えば結婚式案内状に使ってはおかしいし、逆に告別式案内状に赤色を使っては、これまた変である。このような場合は、n色重ねて形成される接着用トナーパターンPcの第n色目に白トナーや透明トナーを使うことになる。この場合も、前述と同様にして図2に示した操作パネル410上、あるいはPC420のプリンタドライバにおけるプロパティ部の設定画面500から、操作者がステープル指定色選択ボタン511から接着用トナーパターンPcに印刷する色を指定することができる。一方、このような場合の接着力コントロールをトナーの塗布厚さによって確保する場合、如何に行うかが問題になるが、この場合のトナー色の重ね合わせは、視覚的に比較的目立たないY色と白色、あるいはY色と透明色、あるいは透明色と白色などによって行うようにする。現在、市場におけるカラーのタンデム型画像形成装置では、白色や透明色をBk、Y、M、Cそれぞれの色に対して特色と呼んでいる。本実施形態では、文書の内容に合わせた接着層の色を細かく選択できるように、第n色目の特色ステーションに、前記した白色のトナーや透明のトナーを配置して、これを操作者が設定画面500から任意に指定できるようにしている。以上のように、本実施形態によれば、次のような効果を奏する。1接着用トナーパターンPcの画素率、面積率、厚さ、色及び前記パターンPcを形成するページ選択の少なくとも1つを所望の接着強度に応じて設定するCPU401を備え、所望の接着強度に応じて画素率、面積率、厚さ、色のいずれか1以上の要素を変更し、あるいはこれらとは別に又は同時に前記パターンPcを形成するページを選択するので、前記各要素、あるいは前記各要素を組み合わせて接着強度を設定することができる。その際、接着強度を広く変更するには、接着用トナーパターンPc内の使用画素数を変更し、あるいは、接着用トナーパターンPcのパターンを変え、面積率を変更すればよい。2用紙Pの表裏のページに接着用トナーパターンPa同士が対向して重なるように設定すると、すなわち、接着すべきパターンの位置を合わせて用紙Pの両面に形成し、重ね合わせて接着すると、接着層となるトナー層が厚くなり、トナーを片面の倍の量付着させることができる。この状態で加熱溶融させると、溶融トナーは用紙を構成するフィラー及びその空隙に流れ込んで、十分なアンカー効果が発揮される。また、トナー同士の融合が行われて、強い接着力を生むことができる。3ページを設定する場合、積層される用紙Pを綴じるべきページ順に見たとき、最上紙Pnは裏面への印刷であり、中間部P2~Pn-1は片面あるいは両面の印刷であり、最下紙P1は表面への印刷となるように自動で設定する。これにより、用紙Pを積層して、加熱ヒータ301,302により加熱、溶融させて接合する場合、加熱ヒータ301,302のヒータ面にトナーが溶着、固化することによるヒータへの焦げ付き現象を防止することができる。さらに、前記の状態の加熱ヒータ301,302を次回の接着に使う場合に、積層された上葉紙Pnあるいは下葉紙P1を焦げ付いたヒータのトナーで汚すこともなくなる。4接着用トナーパターンPcの厚さは単色又は積層される複数色のトナーの厚さによって設定され、単色のトナー及び複数色のトナーは、YMCKの各作像ステーションを有する画像形成部100で形成されるので、ステープル部300よりも前段にある画像形成部100での画像形成時に各設定が可能となり、制御も画像形成の制御であることから特別の制御プロセスを導入する必要がない。5接着強度が低レベルのときは1色で行い、接着強度が高いレベルのときは2色以上n色の重ね合わせプリントされるように、各々のページ毎に設定できるので、n色の重ね合わせプリントにより、接着層となるインク層をさらに多量に設けることができる。この状態で加熱溶融させると、インクは用紙を構成するフィラー及びその空隙に流れ込んで、十分なアンカー効果が発揮されるとともに、インク同士も融合されて、強い接着力を発揮することができる。6CPU401は、ページの選択とともに、選択されたページ毎に接着強度の設定を行うので、積層用紙PB全体の接着強度のみならず、積層用紙PBの各用紙Pについてページ単位で接着強度を設定することができる。すなわち、ページ毎の接着強度の設定を可能とすることにより、1つの用紙束PB内で接着強度の異なる用紙P、あるいは複数の用紙群を作成することができる。用紙綴りの形態においては、例えば契約書類のように、プリント後の紙を弱い接合状態で接着させ、その後剥離させて使用することができる。このように従来不可能であった用途に応じてページ毎に接着強度を変えたステープルを実現することが可能となり、将来に向かって新たな用紙綴りの形態を提案することができる。7接着強度を操作者が指示できるので、操作者の意図に即した接着強度を得ることができ、種々の用紙綴りに応用することが可能となる。8接着用トナーパターンPcが形成される領域と印字領域印字可能エリアPaとが重ならないように印字領域を設定するので、ブロッキング現象による紙面同士の貼り付き、及び視認不能が発生を防止することができる。9接着用トナーパターンPcが形成される領域と印字領域印字可能エリアPaの表示、接着用トナーパターンPcの種類と配置が、操作パネル410上又はPC420のプリンタドライバ上から指定操作により設定することができる。また、文字/画像情報Inの領域と重複する場合は、レイアウト不可能であることを警告し、あるいは、自動的に文字/画像情報Inの領域のレイアウトを、トナーの接着による影響のないように変更することができる。さらに、このレイアウト状態が印刷プレビューにより確認できるので、用紙接着を行う前に、文字/画像情報Inの領域と接着領域がオーバーラップしていないかを確認することができる。なお、特許請求の範囲における用紙は実施形態では符号Pに、接着用トナーパターンは符号Pcに、トナー溶融手段は加熱ヒータ301,302に、用紙束は積層用紙PBに、接着強度設定手段はCPU401に、ステープル装置はステープル部300に、カラー画像形成手段は画像形成部100に、印字領域は印字可能エリアPaに、指定手段は接着強さ一括設定選択ボタン505、接着強さページ毎設定選択ボタン506、接着面と強度選択ボタン507に、印字領域設定手段はCPU401に、画像形成装置は符号1に、それぞれ対応する。さらに、本発明は前述した実施形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変形が可能であり、特許請求の範囲に記載された技術思想に含まれる技術的事項の全てが本発明の対象となる。前記実施形態は、好適な例を示したものであるが、当業者ならば、本明細書に開示の内容から、各種の代替例、修正例、変形例あるいは改良例を実現することができ、これらは添付の特許請求の範囲に記載された技術的範囲に含まれる。"