"無線デバイスを動作させるための方法であって、前記無線デバイスの第1のデバイス識別子を提供することと、発見のために使用される表示形式と、第2のデバイス識別子と、前記表示形式を代表する第1のサーバの電子署名、または前記表示形式を管理する第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つと、を含む割当レコードを受信することと、前記割当レコードを検証することと、を備える方法。前記割当レコードを検証した後、前記表示形式を適用すること、をさらに備える請求項1に記載の方法。前記割当レコードが検証できなかった場合、前記表示形式を適用することを控えること、をさらに備える請求項1に記載の方法。前記割当レコードはさらに、前記割当レコードが有効である寿命を備え、前記割当レコードを検証することは、前記割当レコードに含まれる前記第1のサーバおよび前記第2のサーバの電子署名を検証することと、前記第2のデバイス識別子が前記第1のデバイス識別子と同じであることを検証することと、現在の時間を考慮して、前記寿命が有効であることを検証することとを備える、請求項1に記載の方法。両電子署名のうちの何れか一方が検証できなかった場合、前記第2のデバイス識別子が前記第1のデバイス識別子と異なる場合、または前記寿命が無効である場合、前記表示形式を適用することを控えること、をさらに備える請求項4に記載の方法。前記第1のサーバまたは前記第2のサーバのうちの1つから前記表示形式を要求することをさらに備え、デバイス識別子は、前記表示形式を求める要求とともに提供される、請求項1に記載の方法。前記要求は、特定の表示形式を求める、請求項6に記載の方法。前記表示形式は、前記第1のサーバから要求される、請求項6に記載の方法。前記割当レコードはさらに、表示形式名と、前記割当レコードが有効である寿命と、前記第1のサーバによって代表される表示形式のセット、前記第1のサーバの識別子、前記表示形式のセットの寿命、および前記第2のサーバの信用証明に関連する情報を備える前記第2のサーバのレコードと、前記第1のサーバの信用証明に関連する情報とを含む、請求項8に記載の方法。第1のサーバを動作させるための方法であって、無線デバイスからデバイス識別子を受信することと、発見のために使用される表示形式と、前記デバイス識別子と、前記第1のサーバの電子署名、または前記表示形式を管理する第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つと、を含む割当レコードを生成することと、前記割当レコードを送信することと、を備える方法。前記無線デバイスから、表示形式を求める要求を受信することをさらに備え、前記受信した要求によって、前記デバイス識別子が受信される、請求項10に記載の方法。前記要求は、特定の表示形式を求める、請求項11に記載の方法。前記第2のサーバのために前記表示形式を割り当てるために、前記第2のサーバから許可を受信すること、をさらに備える請求項10に記載の方法。前記割当レコードはさらに、表示形式名と、前記割当レコードが有効である寿命と、前記第1のサーバによって代表される表示形式のセット、前記第1のサーバの識別子、前記表示形式のセットの寿命、前記第2のサーバの信用証明に関連する情報、および前記第2のサーバの電子署名を備える前記第2のサーバのレコードと、前記第1のサーバの信用証明に関連する情報とを含む、請求項10に記載の方法。無線通信のための装置であって、前記装置の第1のデバイス識別子を提供する手段と、発見のために使用される表示形式と、第2のデバイス識別子と、前記表示形式を代表する第1のサーバの電子署名、または前記表示形式を管理する第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つと、を含む割当レコードを受信する手段と、前記割当レコードを検証する手段と、を備える装置。前記割当レコードを検証した後、前記表示形式を適用する手段、をさらに備える請求項15に記載の装置。前記割当レコードが検証できなかった場合、前記表示形式を適用することを控える手段、をさらに備える請求項15に記載の装置。前記割当レコードはさらに、前記割当レコードが有効である寿命を備え、前記割当レコードを検証する手段は、前記割当レコードに含まれる第1のサーバおよび第2のサーバの電子署名を検証する手段と、前記第2のデバイス識別子が前記第1のデバイス識別子と同じであることを検証する手段と、現在の時間を考慮して、前記寿命が有効であることを検証する手段とを備える、請求項15に記載の装置。両電子署名のうちの何れかが検証できなかった場合、前記第2のデバイス識別子が前記第1のデバイス識別子と異なる場合、または、前記寿命が無効である場合、前記表示形式を適用することを控える手段、をさらに備える請求項18に記載の装置。前記第1のサーバまたは前記第2のサーバのうちの1つから前記表示形式を要求する手段をさらに備え、前記デバイス識別子は、前記表示形式を求める要求とともに提供される、請求項15に記載の装置。前記要求は、特定の表示形式を求める、請求項20に記載の装置。前記表示形式は、前記第1のサーバから要求される、請求項20に記載の装置。前記割当レコードはさらに、表示形式名と、前記割当レコードが有効である寿命と、前記第1のサーバによって代表される表示形式のセット、前記第1のサーバの識別子、前記表示形式のセットの寿命、および前記第2のサーバの信用証明に関連する情報を備える前記第2のサーバのレコードと、前記第1のサーバの信用証明に関連する情報とを含む、請求項22に記載の装置。装置であって、無線デバイスからデバイス識別子を受信する手段と、発見のために使用される表示形式と、前記デバイス識別子と、前記装置の電子署名、または前記表示形式を管理する第2の装置の電子署名のうちの少なくとも1つと、を含む割当レコードを生成する手段と、前記割当レコードを送信する手段と、を備える装置。前記無線デバイスから、表示形式を求める要求を受信する手段をさらに備え、前記受信した要求によって、前記デバイス識別子が受信される、請求項24に記載の装置。前記要求は、特定の表示形式を求める、請求項25に記載の装置。前記第2の装置のために前記表示形式を割り当てるために、前記第2の装置から許可を受信する手段、をさらに備える請求項24に記載の装置。前記割当レコードはさらに、表示形式名と、前記割当レコードが有効である寿命と、前記装置によって代表される表示形式のセット、前記装置の識別子、前記表示形式のセットの寿命、前記第2の装置の信用証明に関連する情報、および前記第2の装置の電子署名を備える前記第2の装置のレコードと、前記装置の信用証明に関連する情報とを含む、請求項24に記載の装置。無線デバイスのためのコンピュータプログラム製品であって、前記無線デバイスの第1のデバイス識別子を提供することと、発見のために使用される表示形式と、第2のデバイス識別子と、前記表示形式を代表する第1のサーバの電子署名、または前記表示形式を管理する第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つと、を含む割当レコードを受信することと、前記割当レコードを検証することと、のためのコードを備えるコンピュータ読取可能な媒体を備える、コンピュータプログラム製品。前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記割当レコードを検証した後、前記表示形式を適用するためのコードを備える、請求項29に記載のコンピュータプログラム製品。前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記割当レコードが検証できなかった場合、前記表示形式を適用することを控えるためのコードを備える、請求項29に記載のコンピュータプログラム製品。前記割当レコードはさらに、前記割当レコードが有効である寿命を備え、前記割当レコードを検証するためのコードは、前記割当レコードに含まれる前記第1のサーバおよび前記第2のサーバの電子署名を検証することと、前記第2のデバイス識別子が前記第1のデバイス識別子と同じであることを検証することと、現在の時間を考慮して、前記寿命が有効であることを検証することと、のためのコードを備える、請求項29に記載のコンピュータプログラム製品。前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、両電子署名のうちの何れか一方が検証できなかった場合、前記第2のデバイス識別子が前記第1のデバイス識別子と異なる場合、または前記寿命が無効である場合、前記表示形式を適用することを控えるためのコードを備える、請求項32に記載のコンピュータプログラム製品。前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第1のサーバまたは前記第2のサーバのうちの1つから前記表示形式を要求するためのコードを備え、前記デバイス識別子は、前記表示形式を求める要求とともに提供される、請求項29に記載のコンピュータプログラム製品。前記要求は、特定の表示形式を求める、請求項34に記載のコンピュータプログラム製品。前記表示形式は、前記第1のサーバから要求される、請求項34に記載のコンピュータプログラム製品。前記割当レコードはさらに、表示形式名と、前記割当レコードが有効である寿命と、前記第1のサーバによって代表される表示形式のセット、前記第1のサーバの識別子、前記表示形式のセットの寿命、および前記第2のサーバの信用証明に関連する情報を備える前記第2のサーバのレコードと、前記第1のサーバの信用証明に関連する情報とを含む、請求項36に記載のコンピュータプログラム製品。第1のサーバのためのコンピュータプログラム製品であって、無線デバイスからデバイス識別子を受信することと、発見のために使用される表示形式と、前記デバイス識別子と、前記第1のサーバの電子署名、または前記表示形式を管理する第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つと、を含む割当レコードを生成することと、前記割当レコードを送信することと、のためのコードを備えるコンピュータ読取可能な媒体を備える、コンピュータプログラム製品。前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記無線デバイスから、表示形式を求める要求を受信するためのコードを備え、前記受信した要求によって、前記デバイス識別子が受信される、請求項38に記載のコンピュータプログラム製品。前記要求は、特定の表示形式を求める、請求項39に記載のコンピュータプログラム製品。前記コンピュータ読取可能な媒体はさらに、前記第2のサーバのために前記表示形式を割り当てるために、前記第2のサーバから許可を受信するためのコードを備える、請求項38に記載のコンピュータプログラム製品。前記割当レコードはさらに、表示形式名と、前記割当レコードが有効である寿命と、前記第1のサーバによって代表される表示形式のセット、前記第1のサーバの識別子、前記表示形式のセットの寿命、前記第2のサーバの信用証明に関連する情報、および前記第2のサーバの電子署名を備える前記第2のサーバのレコードと、前記第1のサーバの信用証明に関連する情報とを含む、請求項38に記載のコンピュータプログラム製品。装置であって、前記装置の第1のデバイス識別子を提供し、発見のために使用される表示形式と、第2のデバイス識別子と、前記表示形式を代表する第1のサーバの電子署名、または前記表示形式を管理する第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つと、を含む割当レコードを受信し、前記割当レコードを検証するように構成された処理システム、を備える装置。前記処理システムはさらに、前記割当レコードを検証した後、前記表示形式を適用するように構成された、請求項43に記載の装置。前記処理システムはさらに、前記割当レコードが検証できなかった場合、前記表示形式を適用することを控えるように構成された、請求項43に記載の装置。前記割当レコードはさらに、前記割当レコードが有効である寿命を備え、前記割当レコードを検証するために、前記処理システムは、前記割当レコードに含まれる前記第1のサーバおよび前記第2のサーバの電子署名を検証し、前記第2のデバイス識別子が前記第1のデバイス識別子と同じであることを検証し、現在の時間を考慮して、前記寿命が有効であることを検証するように構成された、請求項43に記載の装置。前記処理システムはさらに、両電子署名のうちの何れかが検証できない場合、前記第2のデバイス識別子が前記第1のデバイス識別子と異なる場合、または、前記寿命が無効である場合、前記表示形式を適用することを控えるように構成された、請求項46に記載の装置。前記処理システムはさらに、前記第1のサーバまたは前記第2のサーバのうちの1つから前記表示形式を要求するように構成され、前記デバイス識別子は、前記表示形式を求める要求とともに提供される、請求項43に記載の装置。前記要求は、特定の表示形式を求める、請求項48に記載の装置。前記表示形式は、前記第1のサーバから要求される、請求項48に記載の装置。前記割当レコードはさらに、表示形式名と、前記割当レコードが有効である寿命と、前記第1のサーバによって代表される表示形式のセット、前記第1のサーバの識別子、前記表示形式のセットの寿命、および前記第2のサーバの信用証明に関連する情報を備える前記第2のサーバのレコードと、前記第1のサーバの信用証明に関連する情報とを含む、請求項50に記載の装置。装置であって、無線デバイスからデバイス識別子を受信し、発見のために使用される表示形式と、前記デバイス識別子と、前記装置の電子署名、または前記表示形式を管理する第2の装置の電子署名のうちの少なくとも1つと、を含む割当レコードを生成し、前記割当レコードを送信するように構成された処理システム、を備える装置。前記処理システムはさらに、前記無線デバイスから、表示形式を求める要求を受信するように構成され、前記受信した要求によって、前記デバイス識別子が受信される、請求項52に記載の装置。前記要求は、特定の表示形式を求める、請求項53に記載の装置。前記処理システムはさらに、前記第2の装置のために前記表示形式を割り当てるために、前記第2の装置から許可を受信するように構成された、請求項52に記載の装置。前記割当レコードはさらに、表示形式名と、前記割当レコードが有効である寿命と、前記装置によって代表される表示形式のセット、前記装置の識別子、前記表示形式のセットの寿命、前記第2の装置の信用証明に関連する情報、および前記第2の装置の電子署名を備える前記第2の装置のレコードと、前記装置の信用証明に関連する情報とを含む、請求項52に記載の装置。添付図面とともに以下に説明する詳細説明は、さまざまな構成の説明として意図されており、本明細書に記載された概念が実現される唯一の構成を表すことは意図されていない。この詳細説明は、さまざまな概念の完全な理解を提供することを目的とした具体的な詳細を含んでいる。しかしながら、これらの概念は、これら具体的な詳細無しで実現されうることが当業者に明らかになるであろう。いくつかの事例では、周知の構成および構成要素が、このような概念を曖昧にすることを避けるために、ブロック図形式で示されている。通信システムのいくつかの態様が、さまざまな装置および方法に対する参照を用いて表されうる。これらの装置および方法は、さまざまなブロック、モジュール、構成要素、回路、ステップ、処理、アルゴリズム等集合的に要素と称されるによって、後述する詳細説明に記述されており、添付図面に例示される。これらの要素は、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、またはこれら任意の組み合わせを用いて実現されうる。これらの要素がハードウェアとしてまたはソフトウェアとして実現されるかは、特定のアプリケーションおよびシステム全体に課せられている設計制約に依存する。例として、要素、要素の任意の部分、または、要素の任意の組み合わせが、1または複数のプロセッサを含む処理システムを用いて実現されうる。プロセッサの例は、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサDSP、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGA、プログラマブル論理デバイスPLD、ステートマシン、ゲートロジック、ディスクリートハードウェア回路、およびこの開示の全体にわたって記載されたさまざまな機能を実行するように構成されたその他の適切なハードウェアを含んでいる。処理システムにおける1または複数のプロセッサは、ソフトウェアを実行しうる。ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語、またはその他で称されるに関わらず、命令群、命令群セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、パッケージソフト、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行形式、実行スレッド、手順、機能等を意味するように広く解釈されるものとする。ソフトウェアは、コンピュータ読取可能な媒体上に存在しうる。コンピュータ読取可能な媒体は、非一時的なコンピュータ読取可能な媒体でありうる。非一時的なコンピュータ読取可能な媒体は、例によれば、磁気記憶デバイス例えばハードディスク、フロッピー登録商標ディスク、磁気ストリップ等、光ディスク例えば、コンパクトディスクCD、デジタル多用途ディスクDVD等、スマートカード、フラッシュメモリデバイス例えば、カード、スティック、キードライブ、ランダムアクセスメモリRAM、読取専用メモリROM、プログラマブルROMPROM、消去可能PROMEPROM、電子的消去可能PROMEEPROM、レジスタ、リムーバブルディスク、および、コンピュータによってアクセスされうる命令群および/またはソフトウェアを格納するためのその他任意の適切な媒体を含みうる。コンピュータ読取可能な媒体はさらに、一例として、搬送波、送信線、および、コンピュータによってアクセスされうる命令群および/またはソフトウェアを送信するためのその他任意の適切な媒体を含みうる。コンピュータ読取可能な媒体は、処理システムの内部に存在しうるか、処理システムの外部に存在するか、処理システムを含む複数のエンティティにわたって分散されうる。コンピュータ読取可能な媒体は、コンピュータプログラム製品内に組み込まれうる。例によれば、コンピュータプログラム製品は、パッケージングマテリアル内にコンピュータ読取可能な媒体を含みうる。当業者であれば、システム全体に課せられる全体的な設計制約および特定のアプリケーションに依存して、本開示の全体にわたって示されている機能を、どうやって最良に実施するかを認識するだろう。図1は、処理システム114を適用する装置100のためのハードウェア実装の例を例示する概念図である。処理システム114は、一般にバス102によって表されるバスアーキテクチャを用いて実現されうる。バス102は、全体的な設計制約および処理システム114の特定のアプリケーションに依存して、任意の数の相互接続バスおよびブリッジを含みうる。バス102は、一般にプロセッサ104によって表される1または複数のプロセッサと、一般にコンピュータ読取可能な媒体106によって表されるコンピュータ読取可能な媒体を含むさまざまな回路を共に接続する。バス102はさらに、例えば、タイミングソース、周辺機器、電圧制御装置、および電力管理回路のようなその他さまざまな回路をリンクしうる。これらは、当該技術分野で良く知られているので、さらなる説明はしない。バスインタフェース108は、バス102とトランシーバ110との間にインタフェースを提供する。トランシーバ110は、送信媒体を介してその他さまざまな装置と通信するための手段を提供する。プロセッサ104は、バス102の管理、および、コンピュータ読取可能な媒体106に格納されたソフトウェアの実行を含む一般的な処理を担当する。ソフトウェアは、プロセッサ104によって実行された場合、処理システム114に対して、特定の装置のために記載されたさまざまな機能を実行させる。コンピュータ読取可能な媒体106はまた、ソフトウェアが実行されている場合に、プロセッサ104によって操作されるデータを格納するためにも使用されうる。図2は、典型的なピアトゥピア通信システム200の図解である。ピアトゥピア通信システム200は、複数の無線デバイス206,208,210,212を含んでいる。ピアトゥピア通信システム200は、例えば無線広域ネットワークWWANのようなセルラ通信システムとオーバラップしうる。無線デバイス206,208,210,212のうちのいくつかは、ピアトゥピア通信でともに通信しうる。いくつかは、基地局204と通信しうる。また、いくつかは、これら両方を行いうる。例えば、図2に図示されるように、無線デバイス206,208が、ピアトゥピア通信をしており、無線デバイス210,212が、ピアトゥピア通信をしている。無線デバイス212は、基地局204とも通信している。無線デバイスはまた、当業者によって、ユーザ機器、移動局、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、無線ユニット、無線ノード、遠隔ユニット、モバイルデバイス、無線通信デバイス、遠隔デバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、無線端末、遠隔端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、またはその他いくつかの適切な用語で称されうる。基地局はまた、当業者によって、アクセスポイント、基地トランシーバ局、ラジオ基地局、ラジオトランシーバ、トランシーバ機能、基本サービスセットBSS、拡張サービスセットESS、ノードB、イボルブドノードB、またはその他いくつかの適切な用語で称されうる。以下で説明される典型的な方法および装置は、例えば、IEEE802.11規格に基づく、FlashLinQ、WiMedia、ブルートゥース、ZigBee登録商標、またはWiFiに基づく無線ピアトゥピア通信システムのようなさまざまな無線ピアトゥピア通信システムの何れかに適用可能である。説明を単純化するために、典型的な方法および装置が、FlashLinQのコンテキストで説明される。しかしながら、当業者であれば、これら典型的な方法および装置は、その他さまざまな無線ピアトゥピア通信システムに、より一般的に適用可能であることを理解するだろう。図3は、無線ピアトゥピア通信システムのためのシステムアーキテクチャ300を例示する図解である。図3に示されるように、無線デバイス302は、ピアトゥピア通信によってダイレクトに、または、WWAN通信を用いて基地局と非ダイレクトに、無線デバイス304と通信しうる。無線デバイス302,304のおのおのでは、アプリケーションがアクティブでありうる。例えば、複数のアプリケーション325が無線デバイス302で動作し、アプリケーション354が無線デバイス304で動作している。アプリケーションの各々は、ユニークなアプリケーション識別子に関連付けられうる。アプリケーション識別子は、表示形式である。発見可能性についてプライバシ制限がない場合、表示形式は、ダイレクトと称される。ダイレクトな表示形式は、アプリケーションがピアトゥピア通信および/またはWWAN通信を介してともに通信できるように、互いを発見することを可能にするためにブロードキャストされる文字列である。このため、ダイレクトな表示形式は、例えば、場所、サービス、あるいは、無線デバイスで実行中の特定のアプリケーションに関連付けられた識別子のような任意のアプリケーション定義情報文字列でありうる。ダイレクトな表示形式のおのおのは、短い形式のコード表示を有しうる。このコード表示は、ダイレクト表示形式コードと称される。無線デバイス302は、割当サーバAS316から、個々のダイレクト表示形式の割当を受信する。ASはまた、アプリケーション特有アロケータASAとも称されうる。システムは、複数のASAを含みうる。複数のAS316が存在しうる。これらのすべては、ユニークなダイレクト表示形式を割り当てるためにともに協調する。AS316は、ダイレクト表示形式プロバイダDEP312に接続される。DEP312は、ダイレクト表示形式名およびコードスペースを管理し、ダイレクト表示形式コードのブロックをAS316に割り当てる。無線デバイス302およびDEP312は、表示形式名システムENS314から、ダイレクト表示形式名とダイレクト表示形式コードとの間のマッピングを取得しうる。これは、ダイレクト表示形式名とダイレクト表示形式コードとの間のマッピングのリポジトリを維持する。ホームサービスプロバイダHSP306は、加入者サービスを利用する無線デバイス302を認証し、許可する。無線デバイス302に許可情報を提供することによって、ローカルスペクトルプロバイダLSP308は、無線デバイス302が、所与のエリアにおいてラジオスペクトルにアクセスすることを可能にする。LSP308は、ドメイン名サーバDNS310に接続されている。これは、無線デバイスが、ダイレクト表示形式に関連付けられたインターネットプロトコルIPアドレスをルックアップできるように、DNSレコードを維持する。図4は、典型的な方法を例示する図解400である。前述したように、アプリケーション識別子は、エンティティ、サービス、位置、あるいは、アプリケーションに関連付けられたその他の情報の表示形式である。これら表示形式は、ユーザ定義された、あるいは、規定された興味または優先度にしたがって、地理的に近接した他のアプリケーションを発見するために、アプリケーションによって使用されうる。各表示形式は、他の関連する表示形式とは異なる、ユニークな名前を有する必要がある。AS316は、このユニーク要件を満足する個々のダイレクト表示形式を割り当てるために、その他のASと協調しうる。割り当てられたダイレクト表示形式は、安全な方式で使用可能となるために、サードパーティによって検証可能でなければならない。図4は、サードパーティによる検証可能な割当のための効率的な方法を例示する。図4に示されるように、AS316は、DEP312から、ダイレクト表示形式コード402のセットブロックを受信する。このセットは、AS316によって割り当てられうる1または複数のダイレクト表示形式コードを含む。無線デバイス302上で動作しているアプリケーション352は、ユニークなデバイス識別子例えば、媒体アクセス制御MAC識別子404を要求し、無線デバイス302から、デバイス信用証書406を取得しうる。デバイス信用証書は、無線デバイス302のデバイス識別子を含むX.509v3電子証明書でありうる。アプリケーション352が、発見のために使用するためにダイレクトな表示形式を望む場合、アプリケーション352は、AS316からのダイレクトな表示形式を要求し408、AS316にデバイス信用証書を提供する。AS316は、デバイス識別子を含む割当レコードを生成し、割当レコード410をアプリケーション352へ送信する。無線デバイス302は、割当レコード412を受信し、この割当レコードを検証する。割当レコードが検証された場合、アプリケーションは、割り当てられたダイレクト表示形式を利用することを許可される。割当レコードを検証することができない場合、アプリケーションは、割り当てられたダイレクト表示形式を利用することを許可されない。割当レコードは、以下の情報を含みうる。ダイレクト表示形式名ダイレクト表示形式コードダイレクト表示形式寿命デバイス識別子アプリケーション識別情報DEPレコードoダイレクト表示形式コードブロックoAS識別子oAS公開鍵oブロック寿命oDEP公開鍵oDEP署名AS公開鍵AS署名ダイレクト表示形式名は、ダイレクトな表示形式の文字列である。ダイレクト表示形式コードは、ダイレクト表示形式名のコード化形式である。ダイレクト表示形式寿命は、ダイレクト表示形式名が有効である期間である。デバイス識別子は、例えば、無線デバイスのMACアドレスのように、無線デバイスに関連付けられたユニークな識別子である。アプリケーション識別情報は、アプリケーションに関連付けられた識別情報であり、オプションとして、割当レコードに含まれうる。DEPレコードは、AS316がDEP312から受信するレコードである。DEPレコードは、AS316に割り当てられたダイレクト表示形式コードブロックと、DEPレコードを受信したASを識別する識別子と、AS316の公開鍵と、ダイレクト表示形式コードブロックが有効に割り当てられうる寿命と、DEP312の公開鍵と、DEP312の署名とを含む。例えばAS公開鍵およびDEP公開鍵のような各公開鍵は、それぞれ公表された公開鍵へのリンクまたはポインタでありうる。割当レコードを受信する無線デバイス302は、AS316の公開鍵を用いて、AS316の署名および割当レコードの真正性を検証することができる。このため、無線デバイス302は、受信した割当レコードがAS316によって生成されたことと、生成後、割当レコードが変わっていないこととを確証しうる。無線デバイス302はさらに、割当レコードにおけるデバイス識別子が、自身のデバイス識別子と一致するか否かを判定することによって、割当レコードが自己に向けられているのかをも検証しうる。無線デバイス302はさらに、現在の日時を考慮して、寿命がまだ有効であるか否かを判定しうる。無線デバイス302はまた、DEP312の公開鍵を用いて、DEPレコードとDEP312の署名との真正性を検証しうる。このため、無線デバイス302は、DEPレコードがDEP312によって生成されたことと、生成後、DEPレコードが変わっていないこととを確証しうる。無線デバイス302はまた、割り当てられたダイレクト表示形式が、DEPレコードのダイレクト表示形式コードブロックに含まれていることと、AS識別子とAS公開鍵とがAS316のものと一致しており、もって、DEPレコードがAS316に向けられてることをも検証しうる。無線デバイス302はさらに、ブロック寿命がいまだに最新であることをも検証しうる。ブロック寿命は、ダイレクト表示形式寿命と等しいか、それよりも長い寿命を有しうる。図5は、典型的な方法のフローチャート500である。この方法は、無線デバイス302によって実行される。図5に図示されるように、無線デバイス302は、表示形式を代表する第1のサーバ例えば、AS316、または表示形式を管理する第2のサーバ例えば、DEP312のうちの1つから表示形式を要求し、この表示形式を求める要求とともに第1のデバイス識別子を提供する502。デバイス識別子は、デバイス識別子を含む例えばX.509v3電子証明のようなデバイス信用証書をAS316へ送信することによって提供されうる。無線デバイス302は、発見のために使用される表示形式と、第2のデバイス識別子と、第1のサーバの電子署名、または第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つとを含む割当レコードを受信する504。無線デバイス302は、割当レコードを検証する506。無線デバイス302は、割当レコードを検証した後、この表示形式を適用し508、割当レコードが検証できなかった場合、この表示形式を適用することを控える508。前述したように、割当レコードはさらに、割当レコードが有効である寿命を含みうる。このような構成では、割当レコードに含まれる第1のサーバおよび第2のサーバの電子署名を検証することと、第2のデバイス識別子が第1のデバイス識別子と同じであることを検証することと、現在の時間を考慮して、寿命が有効であることを検証することとによって、割当レコードを検証する。無線デバイス302は、電子署名が検証されない場合、第2のデバイス識別子が第1のデバイス識別子と異なっている場合、または、寿命が無効である場合のうちの何れかである場合、この表示形式を適用することを控える。この要求は、特定の表示形式を求める。第1のサーバと第2のサーバとは同じサーバでありうる。あるいは、第1のサーバと第2のサーバとは異なりうる。第1のサーバと第2のサーバとが異なっている場合、第1のサーバはAS316であり、第2のサーバはDEP312でありうる。1つの構成では、無線デバイス302は、第1のサーバからの表示形式を要求する。このような構成では、割当レコードはさらに、表示形式名、割当レコードが有効である寿命、第2のサーバのレコード、および、第1のサーバの信用証明に関連する情報を含みうる。第2のサーバのレコードは、第1のサーバによって代表される表示形式のセット、第1のサーバの識別子、表示形式のセットの寿命、および、第2のサーバの信用証明に関連する情報を含みうる。第1のサーバの信用証明に関連する情報は、ポインタ、リンク、信用証明、および/または、例えば、第1のサーバの識別子/名前/公開鍵のような信用証明から選択されたフィールドでありうる。第2のサーバの信用証明に関連する情報は、ポインタ、リンク、信用証明、および/または、例えば、第2のサーバの識別子/名前/公開鍵のような信用証明から選択されたフィールドでありうる。図6は、典型的な方法のフローチャート600である。この方法は、AS316によって実行されうる。図6に図示されるように、AS316は、第2のサーバのために表示形式を割り当てるために表示形式を管理する第2のサーバ例えばDEP312から許可を受信する602。この許可は、DEPレコードである。AS316は、無線デバイス302から、表示形式を求める要求を受信する604。デバイス識別子は、受信される要求とともに受信される604。デバイス識別子は、デバイス信用証書で受信されうる。これは、X.509v3電子信用証明でありうる。これによって、AS316は、受信したデバイス識別子が要求元の無線デバイスに属していることを検証しうる。AS316は、発見のために使用される表示形式と、デバイス識別子と、第1のサーバの電子署名、または第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つとを含む割当レコードを生成する606。AS316は、無線デバイス302へ割当レコードを送信する608。この要求は、特定の表示形式を求める。割当レコードはさらに、表示形式名、割当レコードが有効である寿命、第2のサーバのレコード、および第1のサーバの信用証明に関連する情報を含みうる。第2のサーバのレコードは、第1のサーバによって代表される表示形式のセット、第1のサーバの識別子、表示形式のセットの寿命、第2のサーバの信用証明に関連する情報、および第2のサーバの電子署名を含みうる。第2のサーバの信用証明に関連する情報は、ポインタ、リンク、信用証明、および/または、例えば、第2のサーバの識別子/名前/公開鍵のような信用証明から選択されたフィールドでありうる。図7は、無線デバイス302でありうる典型的な装置100の機能を例示する概念ブロック図700である。装置100は、無線デバイスの第1のデバイス識別子を提供するモジュール702を含んでいる。さらに、装置100は、発見のために使用される表示形式と、第2のデバイス識別子と、表示形式を代表する第1のサーバの電子署名、または表示形式を管理する第2のサーバの電子署名うちの少なくとも1つとを含む割当レコードを受信するモジュール704を含む。さらに、装置100は、割当レコードを検証するモジュール706を含む。図8は、AS316でありうる典型的な装置100の機能を例示する概念ブロック図800である。装置100は、無線デバイス302からデバイス識別子を受信するモジュール802を含んでいる。さらに、装置100は、発見のために使用される表示形式と、デバイス識別子と、第1のサーバの電子署名、または表示形式を管理する第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つとを含む割当レコードを生成するモジュール804を含む。さらに、装置100は、無線デバイス302へ割当レコードを送信するモジュール806を含んでいる。1つの構成では、図1に示すように、無線通信のための装置100は、無線デバイス302であり、装置の第1のデバイス識別子を提供するための手段を含んでいる。さらに、装置100は、発見のために使用される表示形式と、第2のデバイス識別子と、表示形式を代表する第1のサーバの電子署名、または表示形式を管理する第2のサーバの電子署名のうちの少なくとも1つとを含む割当レコードを受信する手段を含む。さらに、装置100は、割当レコードを検証する手段を含んでいる。装置100はさらに、割当レコードを検証した後に、この表示形式を適用する手段を含みうる。装置100はさらに、割当レコードを検証できなかった場合に、この表示形式を適用することを控える手段を含みうる。1つの構成では、割当レコードはさらに、割当レコードが有効である寿命を含み、割当レコードを検証する手段は、割当レコードに含まれる第1のサーバおよび第2のサーバの電子署名を検証する手段と、第2のデバイス識別子が第1のデバイス識別子と同じであることを検証する手段と、現在の時間を考慮して、寿命が有効であることを検証する手段とを含む。装置100はさらに、電子署名が検証できないこと、第2のデバイス識別子が第1のデバイス識別子と異なっていること、または、寿命が無効であることのうちの何れかである場合、この表示形式を適用することを控える手段を含みうる。装置100はさらに、第1のサーバまたは第2のサーバのうちの1つから表示形式を要求する手段を含みうる。ここで、デバイス識別子は、表示形式を求める要求とともに提供される。前述された手段は、前述された手段によって詳述された機能を実行するように構成された処理システム114である。別の構成では、無線通信のための装置100はAS316であり、無線デバイスからデバイス識別子を受信する手段を含んでいる。さらに、装置100は、発見のために使用される表示形式と、デバイス識別子と、装置の電子署名、または表示形式を管理する第2の装置の電子署名のうちの少なくとも1つとを含む割当レコードを生成する手段を含む。さらに、装置100は、割当レコードを送信するための手段を含んでいる。装置100はさらに、表示形式を求める要求を、無線デバイスから受信する手段を含みうる。受信した要求によって、デバイス識別子が受信される。装置100はさらに、第2の装置のために表示形式を割り当てるために、第2の装置から許可を受信する手段を含みうる。前述された手段は、前述された手段によって詳述された機能を実行するように構成された処理システム114である。開示された処理のステップの具体的な順序または階層は、典型的なアプローチの例示であることが理解される。設計選択に基づいて、これら処理におけるステップの具体的な順序または階層は、再構成されうることが理解される。同伴する方法請求項は、さまざまなステップの要素を、サンプル順で示しており、示された具体的な順序または階層に限定されないことが意味される。前述された記載は、いかなる当業者であっても、ここで開示されたさまざまな態様を実現できるように提供される。これらの態様に対するさまざまな変形例は、当業者に容易に明らかになり、本明細書に定義された一般的な原理は、他の態様にも適用可能である。したがって、特許請求の範囲は、本明細書に示された態様に限定されず、請求項の文言と首尾一貫したすべての範囲が与えられることが意図されており、ここで、単数形による要素への参照は、もしも明確に述べられていないのであれば、1および1のみを意味するのではなく、1または複数を意味することが意図されている。特に明記されていない限り、用語いくつかは、1または複数を称する。当業者に周知であるか、または、後に周知になるべき本開示を通じて記載されたさまざまな態様の要素に対するすべての構造的および機能的な等価物が、参照によって本明細書に明確に組み込まれており、請求項に含められていると意図される。さらに、本明細書で開示されたいずれも、このような開示が請求項において明示的に述べられているかに関わらず、公衆に対して放棄されたものとは意図されていない。これら請求項要素が、~する手段という文言を用いて明確に記載されていないのであれば、あるいは、方法請求項の場合に、~するステップという文言を用いて記載されていないのであれば、いずれの請求項要素も、35U.S.C第112条第6パラグラフの下で解釈されるべきではない。"