送信信号を生成する送信信号生成部と、前記送信信号生成部が生成した前記送信信号を入力される送信コイルと、前記送信コイルとの電磁誘導により前記送信信号に応じた受信信号を出力する受信コイルと、前記受信コイルの両端に接続され、前記受信信号を増幅する増幅素子と、前記受信コイルの両端に接続され、前記増幅素子が内包する容量性負荷を少なくとも含み、前記受信信号の時間変化を鈍化させる容量性負荷部と、を備えた非接触信号伝送装置。前記送信コイルおよび前記受信コイルはそれぞれ空芯である、請求項1記載の非接触信号伝送装置。前記送信コイルおよび前記受信コイルの少なくとも一方は磁芯材を有する、請求項1記載の非接触信号伝送装置。前記送信信号生成部は、前記送信信号として所定の周波数を有する矩形波を生成して前記送信コイルに入力し、前記容量性負荷部は、前記所定の周波数をf[kHz]とし、前記容量性負荷部の静電容量をC[pF]としたとき、前記所定の周波数fと前記静電容量Cとの積が10000[kHzpF]より小さくなるよう構成された、請求項1ないし3のいずれか1項に記載の非接触信号伝送装置。前記増幅素子は、前記受信信号を整流しつつ増幅するトランジスタであり、前記容量性負荷部は、前記容量性負荷部の静電容量として前記トランジスタの寄生容量を少なくとも含む、請求項4記載の非接触信号伝送装置。請求項1ないし5のいずれか1項に記載の非接触信号伝送装置を用いたX線CT装置。一般に、1次側のコイルを介して送信される信号は、2次側のコイルの両端と電気的に接続された集積回路等により検知される。しかし、1次側のコイルに対して矩形状のパルス信号などの急峻に立ち上がる信号が入力されると、2次側のコイルの両端に誘起される電位は鋭いピークとなってしまう。このため、2次側のコイルの両端電位を入力された集積回路等は、急激な電位の時間変化を的確に検知することができず、1次側のコイルの送信信号を正確に読み取ることができない場合がある。本発明の一実施形態に係る非接触信号伝送装置は、上述した課題を解決するために、送信信号生成部と、送信コイルと、受信コイルと、増幅素子と、容量性負荷部と、を備える。送信信号生成部は、送信信号を生成する。送信コイルは、送信信号生成部が生成した送信信号を入力される。受信コイルは、送信コイルとの電磁誘導により送信信号に応じた受信信号を出力する。増幅素子は、受信コイルの両端に接続され、受信信号を増幅する。容量性負荷部は、受信コイルの両端に接続され、増幅素子が内包する容量性負荷を少なくとも含み、受信信号の時間変化を鈍化させる。本発明に係る非接触信号伝送装置およびこの非接触信号伝送装置を用いたX線CT装置の実施の形態について、添付図面を参照して説明する。本発明の一実施形態に係る非接触信号伝送装置は、送信側回路の送信コイル1次コイルから受信側回路の受信コイルへ電磁誘導により信号を非接触伝送するものである。図1は、本発明の一実施形態に係る非接触信号伝送装置1を含むX線CT装置10の一例を示す概略的な全体構成図である。X線CT装置10は、スキャナ装置11および画像処理装置12を有する。X線CT装置10のスキャナ装置11は、通常は検査室に設置され、患者Oの部位被検体に関するX線の透過データを生成するために構成される。画像処理装置12は、通常は検査室に隣接する制御室に設置され、透過データから投影データを生成して再構成画像の生成表示を行なうために構成される。X線CT装置10のスキャナ装置11は、X線管21、絞り22、X線検出器23、DASDataAcquisitionSystem24、回転部25、天板26、天板駆動装置27、およびコントローラ28を有する。X線管21は、コントローラ28により制御されて電圧を印加されてX線を発生する。X線管21が発生するX線は、ファンビームX線やコーンビームX線として患者Oに向かって照射される。絞り22は、コントローラ28により制御されて、X線管21から照射されるX線のスライス方向の照射範囲を調整する。X線検出器23は、1または複数のX線検出素子電荷蓄積素子により構成される。このX線検出素子は、X線管21から照射されたX線を検知する。X線管21およびX線検出器23は、天板26に載置された患者Oを挟んで対向する位置となるよう回転部25に支持される。このX線検出器23としては、たとえばチャンネルCH方向に複数チャンネル、スライス方向に1列のX線検出素子を有するいわゆる1次元アレイ型シングルスライス型のものを用いることができる。また、チャンネルCH方向に複数チャンネル、スライス方向に複数列のX線検出素子を有するいわゆる2次元アレイ型マルチスライス型のものを用いてもよい。DAS24は、X線検出器23を構成するX線検出素子が検知した透過データの信号を増幅してデジタル信号に変換して出力する。DAS24の出力データは、スキャナ装置11のコントローラ28を介して画像処理装置12に与えられる。回転部25は、X線管21、絞り22、X線検出器23、およびDAS24を一体として保持する。回転部25がコントローラ28に制御されて回転することにより、X線管21、絞り22、X線検出器23およびDAS24は一体として患者Oの周りを回転する。天板26は、患者Oを載置可能に構成される。天板駆動装置27は、コントローラ28に制御されて、天板26を昇降動させる。また、天板駆動装置27は、コントローラ28に制御されて、回転部25の中央部分の開口部のX線照射場へ天板26を移送する。コントローラ28は、回転部25の外部の固定部に設けられる。コントローラ28は、少なくとも非接触信号伝送装置1を含み、CPU、RAMおよびROMをはじめとする記憶媒体などにより構成され、この記憶媒体に記憶されたプログラムに従って、X線管21の印加電圧、絞り22、X線検出器23、DAS24、回転部25および天板駆動装置27を制御することによりスキャンを実行させる。非接触信号伝送装置1は、コントローラ28のメイン基板に設けられた送信側回路31と、コントローラ28のサブ基板に設けられた受信側回路32とを有する。送信側回路31および受信側回路32は、電磁誘導を用いた非接触型の無線通信方式で信号を互いに送受信可能に構成される。たとえば、コントローラ28によるスキャン制御は、次のようにして行うことができる。まず、メイン基板のCPUがスキャナ装置11の各部21~25および27に対する制御信号を生成する。次に、メイン基板のCPUは、この制御信号を非接触型の無線通信により送信側回路31を介して受信側回路32に与える。そして、サブ基板のCPUは、受信側回路31を介して受信した制御信号にもとづいて、スキャン装置11の各部21~25および27を制御する。回転部25に保持された各部21~24に対しては、サブ基板のCPUは、たとえばスリップリングなどを介して制御信号を与えるとよい。なお、1つのサブ基板が制御する部材は任意の数とすることができ、たとえばスキャナ装置11の各部21~25および27のそれぞれに対応するサブ基板を用いてもよい。一方、X線CT装置10の画像処理装置12は、たとえばパーソナルコンピュータにより構成され、病院基幹のLANLocalAreaNetwork等のネットワークとデータ送受信することができる。画像処理装置12は、図1に示すように、データ収集部41、入力部42、表示部43、ネットワーク接続部44、記憶部45および主制御部46を有する。データ収集部41は、スキャナ装置11が実行したスキャンにより得られた投影データをDAS24およびコントローラ28を介して収集する。データ収集部41によって収集されたデータは、記憶部45に記憶される。入力部42は、たとえばキーボード、タッチパネル、テンキーなどの一般的な入力装置により構成され、ユーザの操作に対応した操作入力信号を主制御部46に出力する。表示部43は、たとえば液晶ディスプレイやOELOrganicElectroLuminescenceディスプレイなどの一般的な表示出力装置により構成され、主制御部46の制御に従って各種画像を表示する。ネットワーク接続部44は、ネットワークの形態に応じた種々の情報通信用プロトコルを実装する。ネットワーク接続部44は、この各種プロトコルに従って画像処理装置12と他の電気機器とを接続する。この接続には、電子ネットワークを介した電気的な接続などを適用することができる。ここで電子ネットワークとは、電気通信技術を利用した情報通信網全般を意味し、病院基幹LANなどの無線/有線LANやインターネット網のほか、電話通信回線網、光ファイバ通信ネットワーク、ケーブル通信ネットワークおよび衛星通信ネットワークなどを含む。記憶部45は、磁気的もしくは光学的記録媒体または半導体メモリなどの、主制御部46のCPUにより読み取り可能な記録媒体を含んだ構成を有する。記憶部45は、データ収集部41によって収集されたデータなどを記憶する。主制御部46は、CPU、RAMおよびROMをはじめとする記憶媒体などにより構成され、この記憶媒体に記憶されたプログラムに従って、スキャナ装置11のコントローラ28を制御する。図2は、本実施形態に係る非接触信号伝送装置1の一例を示す概略的な全体構成図である。非接触信号伝送装置1は、送信側回路31および受信側回路32を有する。送信側回路31は、送信信号生成部51および送信コイル52を有する。一方、受信側回路32は、受信コイル53、増幅素子54、容量性負荷部55および出力端子56を有する。送信信号生成部51は、受信側回路32に送信するための送信信号を生成する。送信コイル52は、入力された送信信号以下、入力信号というに応じてコイルを貫く磁場を発生させる。受信コイル53は、送信コイル52との電磁誘導により、送信コイル52の入力信号に応じた受信信号を出力する。増幅素子54は、受信コイル53の両端に接続され、受信信号を増幅する。この増幅素子54は、トランジスタやオペアンプなどを用いることができる。なお、出力端子56から出力させる信号を直流信号とする場合は、増幅素子54を一般的なオペアンプのみで構成することは避けることが好ましい。一般的なオペアンプには整流作用が無いためである。出力端子56から出力させる信号を交流信号とする場合は、増幅素子54を一般的なオペアンプのみで構成しても構わない。トランジスタなどにより構成された増幅素子54は、図2に示すように、信号を増幅するための増幅部61と寄生容量C1の容量性負荷62とが並列接続された等価回路であらわすことができる。この増幅素子54が内包する容量性負荷62は、受信コイル53の両端に接続されることになるため、受信信号の時間変化を鈍化させる機能を有する。容量性負荷部55は、受信コイル53の両端に接続されて、受信信号の時間変化を鈍化させるために用いられる。容量性負荷部55は、少なくとも増幅素子54が内包する容量性負荷62を含む。また、容量性負荷部55は、図2に示すように、必要に応じて静電容量C2のコンデンサ63を備えてもよい。この場合、容量性負荷部55の静電容量Cは、C1とC2の合成容量となる。受信コイル53が出力した受信信号は、増幅素子54により増幅されつつ容量性負荷部55で時間変化を鈍化されて、出力端子56を介してサブ基板のCPUなどの集積回路に出力される。次に、出力端子56から出力させる信号以下、出力信号というを直流信号とする場合の非接触信号伝送装置1の構成および作用について説明する。図3は、出力信号を直流信号とする場合における非接触信号伝送装置1の一例を示す概略的な構成図である。出力信号を直流信号とする場合、送信側回路31の送信信号生成部51は、たとえば24V程度の直流電源64、LM555などのタイマICからなる矩形波生成部65および矩形波生成部65の出力信号をゲート入力とするFETFieldEffectTransistor66により構成することができる。図2には、FET66としてシングルゲートのnチャンネル型MOSFETを用いる場合の例を示した。一方、出力信号を直流信号とする場合、受信側回路32の増幅素子54は、たとえばトランジスタを用いることができる。トランジスタは、受信コイル53が出力する受信信号の周波数が数百kHzの高周波信号であっても、この受信信号を整流しつつ増幅することができる。また、受信コイル53は、送信コイル52と巻き始めをそろえるとよい。図3の黒丸は、コイルの巻き始めを表す。送信コイル52と受信コイル53の巻き始めをそろえることにより、送信コイル52に対して送信信号が入力されるタイミングと受信コイル53が受信信号を出力するタイミングとをそろえることができる。また、送信側回路31と受信側回路32との距離を柔軟に変更することができるよう、送信コイル52および受信コイル53は、1つのコアに設けられる変圧器とは異なり、互いに異なる芯材を有するよう構成されるか、少なくとも一方が空芯とされる。たとえば、送信コイル52および受信コイル53は、それぞれ空芯としてもよいし、いわゆる鉄芯磁芯材をそれぞれ有するよう構成してもよい。鉄芯としては、鉄やフェライト等の高透磁率の磁性体を用いることが好ましい。送信コイル52および受信コイル53がそれぞれ空芯の場合には、受信側回路32の増幅素子54の増幅作用を利用することにより非接触伝送距離を伸ばすとよい。増幅素子54の増幅率を調整することにより、非接触伝送距離を調整することが可能である。また、送信コイル52および受信コイル53がそれぞれ鉄芯を有する場合、空芯の場合に比べて磁場の指向性を強めることができ、送信側回路31と受信側回路32とが信号を送受信可能な距離非接触伝送距離を伸ばすことができる。この場合でも、増幅素子54を用い、増幅素子54の増幅作用を利用して非接触伝送距離を伸ばすことができる。なお、図3に示した非接触信号伝送装置1は、一般的な絶縁型のフライバックコンバータの構成に一部類似する。フライバックコンバータでは、整流用に受信コイル53に対してダイオードが直列接続される。しかし、ショットキーバリアダイオードを含むダイオードでは、数百kHzの周波数を有する信号を整流することは難しい。一方、図3に示す非接触信号伝送装置1は、受信側回路32の増幅素子54をトランジスタにより構成することにより、受信コイル53が出力する受信信号の周波数が数百kHzの高周波信号であっても、この受信信号を整流することができることに加え、この受信信号を増幅することができる。このため、増幅素子54の整流作用により出力端子から直流信号を出力することができるとともに、増幅素子54の増幅作用により送信側回路31と受信側回路32とが信号を送受信可能な距離を長くすることができる。図4は、図3に示す非接触信号伝送装置1において、入力信号が矩形波である場合の出力信号と容量性負荷部55の静電容量Cとの関係を示す説明図であり、aは入力信号の一例を示す図、bは容量性負荷部55の静電容量Cが適正範囲より小さい場合の出力信号の一例を示す図、cは容量性負荷部55の静電容量Cが適正範囲内である場合の出力信号の一例を示す図、dは容量性負荷部55の静電容量Cが適正範囲より大きい場合の出力信号の一例を示す図である。容量性負荷部55の静電容量Cが小さい場合図4の上から2段目参照は、出力端子56に与えられる信号は、増幅素子54のトランジスタによる整流作用を受けて正の成分のみとなるものの、入力信号の立ち上がりに応じた受信信号の鋭いピーク形状を十分に鈍化させたなまらせたものとはならない。この場合、出力端子56を介して出力信号を入力される集積回路たとえばサブ基板のCPUなどは、信号を検知することができない場合や、信号をノイズとして検知してしまう場合がある。容量性負荷部55の静電容量Cが適正範囲内である場合図4の上から3段目参照は、出力端子56に与えられる信号は、容量性負荷によって、入力信号の立ち上がりに応じた受信信号の鋭いピーク形状を適切に鈍化させたものとなる。この場合、出力端子56を介して出力信号を入力される集積回路たとえばサブ基板のCPUなどは、信号を確実に検知することができる。容量性負荷部55の静電容量Cが大きすぎる場合図4の上から4段目参照は、出力端子56に与えられる信号は、容量性負荷によって、入力信号の立ち上がりに応じた受信信号の鋭いピーク形状がつぶされすぎてしまい、平坦な信号となってしまう。この場合、出力端子56を介して出力信号を入力される集積回路たとえばサブ基板のCPUなどは、信号を検知することができない。すなわち、容量性負荷部55の静電容量Cには、受信信号を鈍化させるための適正範囲がある。静電容量Cの適正範囲は、出力端子56を介して出力信号を入力される集積回路が信号を確実に検知することができる範囲として定義することができる。図5は、図3に示す非接触信号伝送装置1において、入力信号の周波数fと静電容量Cの適正範囲との関係の一例を示す説明図である。なお、図5は、図3に示す非接触信号伝送装置1において、矩形波生成部65としてタイマICLM555等を、増幅素子54としてトランジスタを、それぞれ用いた場合の例について示した。また、トランジスタは、その構成上、必然的に数pF~十数pF程度の固有の寄生容量C1を有する容量性負荷62を内包する。実験の結果、入力信号の周波数fが10kHz前後の場合、コンデンサ63の静電容量C2が300pFであると、出力信号が図4cで示す波形となることがわかった。このため、周波数fが10kHzでは、コンデンサ63の静電容量C2は0pFから500pF程度であるとよく、0pFから300pFであるとより好ましいことがわかった。また、実験の結果、周波数fが50kHz前後の場合は静電容量C2が100pFであると、出力信号が図4cで示す波形となることがわかった。このため、周波数fが50kHzでは、コンデンサ63の静電容量C2は0pFから100pF程度であるとよいことがわかった。同様に、周波数fが300kHz前後の場合は、コンデンサ63の静電容量C2は、0pFから10pF程度であるとよいことがわかった。図5に示したこれらの周波数fと容量性負荷部55の静電容量Cとの関係から、周波数f[kHz]に静電容量C[pF]を乗じた値fCが10000[kHzpF]より小さくなる範囲が、出力端子56を介して出力信号を入力される集積回路が信号を確実に検知することができる範囲であるといえる。また、いずれの周波数fにおいても、コンデンサ63の静電容量C2が0pFであっても受信信号を鈍化させることができることがわかった。これは、トランジスタの寄生容量C1によるものであると考えられる。このため、周波数fに応じて、容量性負荷部55の静電容量Cが適正範囲内となるよう、コンデンサ63を設けない場合を含めてコンデンサ63の静電容量C2を調整するとよい。本実施形態に係る非接触信号伝送装置1は、受信側回路32に設けられた容量性負荷部55により、電磁誘導による非接触信号伝送で受信した信号の時間変化を鈍化させることができる。このため、入力信号が矩形状のパルス信号などの急峻に立ち上がる信号であっても、受信信号のピーク形状を鈍化させて出力信号とすることができる。したがって、本実施形態に係る非接触信号伝送装置1によれば、入力信号が矩形状のパルス信号などの急峻に立ち上がる信号であっても、出力端子56を介して出力信号を入力される集積回路は信号を確実に検知することができる。また、本実施形態に係る非接触信号伝送装置1は、受信コイル53の出力する受信信号を増幅素子54により増幅して出力端子56に与える。このため、受信信号を増幅せずに出力端子56に与える場合に比べ、送信コイル52と受信コイル53との信号送受信可能な伝送距離を伸ばすことができる。また、本実施形態に係る非接触信号伝送装置1は、出力信号を直流信号とする場合、増幅素子54にトランジスタを用いることにより、ダイオードを用いる場合に比べ、入力信号が数百kHzの高周波信号であっても、受信コイル53が出力する受信信号を的確に整流することができる。また、本実施形態に係る非接触信号伝送装置1は、出力信号を直流信号とする場合、コンデンサ63の静電容量C2が、入力信号の周波数f[kHz]と静電容量C[pF]との積fCが10000[kHzpF]より小さくなるよう調整される。このため、入力信号が矩形状のパルス信号などの急峻に立ち上がる信号であっても、受信信号のピーク形状を適切に鈍化させ、出力端子56を介して出力信号を入力される集積回路が確実に検知することができる出力信号を生成することができる。また、本実施形態に係る非接触信号伝送装置1は、図5から明らかなように、300kHz程度の入力信号に対しても適用することができる。このため、非接触信号伝送装置1により、10~300kHzで行われるシリアル通信を行うことが可能である。また、X線CT装置10に本実施形態に係る非接触信号伝送装置1を用いることにより、X線CT装置10の配線を簡略化することができる。たとえば、コントローラ28のメイン基板に送信側回路31を、サブ基板に受信側回路32を、それぞれ設けることにより、メイン基板とサブ基板とを有線接続せずとも制御系信号を伝送することができ、固定部内でのケーブル数を削減することができる。なお、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。