インシュレータを有する電動モータ用の積層コアのインサート成形方法において、上型と下型とから構成される樹脂成形用金型と、前記上型の内部に配置され前記下型の方向への突出量が可変する突出部とを備え、複数のコア部材を積層して形成した被成形体を前記樹脂成形用金型内にセットする工程と、前記突出部を前記被成形体の積層方向の端面に当接させつつ前記樹脂成形用金型を型締めする工程と、前記突出部が前記被成形体の端面に当接した状態を維持しながら、前記樹脂成形用金型のキャビティ内に溶融樹脂を注入する工程と、前記キャビティ内に注入された溶融樹脂が固化した後、樹脂と一体になった積層体を取り出す工程と、を有し、前記突出部を前記被成形体の端面に当接させながら前記突出部の突出量を可変とすることで、前記被成形体の端面に形成される樹脂肉厚変形部に樹脂肉抜き部を形成することを特徴とする積層コアのインサート成形方法。複数のティース部を有し、前記ティース部に巻線が巻回された積層コアと、前記積層コアに嵌挿され回転中心に対して一部が偏心している回転軸とを備える電動モータにおいて、前記積層コアは、複数のコア部材を積層してなる積層体と、前記積層体の外表面の少なくとも一部を被覆する樹脂製のインシュレータとを有し、前記インシュレータは、前記積層体の積層方向の端面を被覆する樹脂肉厚変動部を有し、前記樹脂肉厚変動部により、前記積層体の積層方向における寸法誤差を吸収したことを特徴とする電動モータ。請求項2記載の電動モータにおいて、前記樹脂肉厚変動部には、樹脂材料を肉抜きして形成された樹脂肉抜き部が設けられることを特徴とする電動モータ。しかしながら、各コア部材の厚さ寸法には公差が存在し、また、コア部材を複数積層することによって構成される積層体の積層方向における厚さ寸法にバラツキが生じる。この結果、積層体を含んで構成される積層コアの完成品においても、積層方向の厚さ寸法にバラツキが発生する。積層コアの厚さ寸法にバラツキが生じると積層コアの重量が変動する結果、回転軸が嵌挿された積層コアの動的バランスに影響して振動等が発生するおそれがある。本発明は、前記の点に鑑みてなされたものであり、製造誤差等に影響されることがなく積層コアの積層方向の厚さ寸法を一定とし、しかも、積層コアのバランス調整をすることが可能な電動モータ及び積層コアのインサート成形方法を提供することを目的とする。このような課題を解決するために創案された本発明は、インシュレータを有する電動モータ用の積層コアのインサート成形方法において、上型と下型とから構成される樹脂成形用金型と、前記上型の内部に配置され前記下型の方向への突出量が可変する突出部とを備え、複数のコア部材を積層して形成した被成形体を前記樹脂成形用金型内にセットする工程と、前記突出部を前記被成形体の積層方向の端面に当接させつつ前記樹脂成形用金型を型締めする工程と、前記突出部が前記被成形体の端面に当接した状態を維持しながら、前記樹脂成形用金型のキャビティ内に溶融樹脂を注入する工程と、前記キャビティ内に注入された溶融樹脂が固化した後、樹脂と一体になった積層体を取り出す工程とを有し、前記突出部を前記被成形体の端面に当接させながら前記突出部の突出量を可変とすることで、前記被成形体の端面に形成される樹脂肉厚変形部に樹脂肉抜き部を形成することを特徴とする。本発明によれば、型締めするときに被成形体の端面に突出部を当接させながら突出部の突出量を可変とし、突出部が被成形体の端面に当接した状態を維持しながら樹脂成形用金型のキャビティ内に溶融樹脂が注入され、型開きしたときに突出部が引き抜かれた空間部によって、被成形体の端面に形成される樹脂肉厚変形部に樹脂肉抜き部を容易に形成することができる。また、本発明によれば、複数のコア部材が積層された被成形体の厚さ寸法が変動する場合であっても、突出部の突出量を可変とすることによって前記変動分を吸収することができるため、積層方向における厚さ寸法が一定に設定された成形体を得ることができる。また、電動モータに係る本発明は、複数のティース部を有し、前記ティース部に巻線が巻回された積層コアと、前記積層コアに嵌挿され回転中心に対して一部が偏心している回転軸とを備える電動モータにおいて、前記積層コアは、複数のコア部材を積層してなる積層体と、前記積層体の外表面の少なくとも一部を被覆する樹脂製のインシュレータとを有し、前記インシュレータは、前記積層体の積層方向の端面を被覆する樹脂肉厚変動部を有し、前記樹脂肉厚変動部により、前記積層体の積層方向における寸法誤差を吸収したことを特徴とする。本発明によれば、インサート成形前の積層体の厚さ寸法にバラツキがあっても樹脂肉厚変動部によってその寸法誤差が吸収されるため、製造ロットが異なる場合であっても積層コアの厚さ寸法を、常時、一定とすることができる。また、樹脂肉厚変動部は、積層コアの一方の端面にのみ設けられるため、積層コアの向きの識別が容易となり、誤組付を防止して生産性を向上させることができる。樹脂肉厚変動部には、樹脂材料を肉抜きして形成された樹脂肉抜き部が設けられるようにするとよい。このようにすると、積層体の厚さ寸法のバラツキによる重量のバラツキを調整して重量バランスをとることができる。例えば、インサート成形前の積層体の厚さ寸法が予め設定された基準寸法よりも大きく形成されたときには、インサート成形によって樹脂肉厚変動部が薄肉に形成されるため、樹脂肉抜き部による重量バランスの調整量が小さくなる。一方、インサート成形前の積層体の厚さ寸法が基準寸法よりも小さく形成されたときには、インサート成形によって樹脂肉厚変動部が厚肉に形成されるため、樹脂肉抜き部による重量バランスの調整量が大きくなり重量バランスがよくなる。このような重量バランスの調整により、複数のコア部材を積層した積層体の厚さ寸法が変動する場合であっても、インサート成形後における積層コアの重量バランスを樹脂肉抜き部で好適に調整することができる。本発明によれば、製造誤差等に影響されることがなく積層コアの積層方向の厚さ寸法を一定とし、しかも、積層コアのバランス調整をすることが可能な電動モータ及び電動モータに用いられる積層コアのインサート成形方法を得ることができる。以下、本発明を実施するための形態を、添付した図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、以下の実施形態では、本発明の実施形態に係る電動モータを車両用ブレーキ液圧制御装置に適用した場合を例示しているが、これに限定されるものではなく、他の装置にも適用することが可能である。図1は、本発明の実施形態に係る電動モータが組み込まれた車両用ブレーキ液圧制御装置の分解斜視図である。車両用ブレーキ液圧制御装置10は、図1に示されるように、金属製のブロック体からなる基体12と、基体12の一面に装着されるコントロールハウジング14と、コントロールハウジング14と反対側の基体12の他面に装着される電動モータ16とを有する。基体12には、往復動ポンプ18、常開型の電磁弁20a、常閉型の電磁弁20b、圧力センサ22、リザーバ24等が装着される。電動モータ16は、往復動ポンプ18を駆動させるための動力源として機能するものである。図2は、基体から電動モータを取り外した状態の縦断面図である。電動モータ16は、図2に示されるように、モータハウジング26を有する。モータハウジング26は、有底円筒状からなるヨーク28と、前記ヨーク28の開口部を閉塞するカバー30とから構成される。なお、電動モータ16と基体12との間には、シール部材31が介装される。電動モータ16は、ヨーク28の内部からカバー30を貫通して一部が外部に露出する回転軸32を備える。回転軸32は、主軸部32aと、回転中心に対して偏心している偏心軸部32bとを有する。主軸部32aは、2つのボールベアリング34a、34bによって軸方向に沿った両端部が回転自在に軸支される。偏心軸部32bは、主軸部32aの軸方向に沿った一端部から突出して設けられる。この場合、偏心軸部32bに装着されるボールベアリング34cと偏心軸部32bとによって偏心カム機構が構成される。この偏心カム機構によって往復動ポンプ18のプランジャ図示せずを往復動作させることができる。モータハウジング26の内部には、磁石からなる固定子ステータ36と、固定子36の内周側に配置される回転子ロータ38とが収納される。回転子38は、回転軸32の主軸部32aに嵌合された積層コア40と、積層コア40のスロット図示せずに巻回された巻線46とを備える。図3は、積層コアの斜視図、図4aは、回転軸の軸方向から見た積層コアの一部断面図、図4bは、図3のA-A線に沿った縦断面図、図5は、積層コアを構成する積層体の分解斜視図である。積層コア40は、複数のコア部材40aが一体的に積層されて構成された積層体41と、積層体41の外表面の少なくとも一部を被覆する樹脂製のインシュレータ42とを有する図5参照。積層コア40の中心部には、主軸部32aが挿通される挿通孔が貫通して形成される図2、図3参照。コア部材40aは、中心部に挿通孔が形成された環状部と、環状部から半径外方向に向かって放射状に突出する複数のティース片とを有する図5参照。なお、積層コア40を構成した状態において、複数のティース片が積層されることにより、放射状に延在するティース部54が形成される。このティース部54には、積層体41の外表面を被覆するインシュレータ42を介して巻線コイル46が巻回される図2参照。インシュレータ42は、絶縁性を有する樹脂材料で形成され、図6に示される成形装置100を用いたインサート成形によって形成される。このインサート成形の工程については、後記で詳細に説明する。図3に示されるように、積層コア40の積層方向の端面片面43aには、樹脂肉厚変動部45が設けられている。この樹脂肉厚変動部45は、積層体41を被覆する樹脂の肉厚が積層体41の組付寸法に対応して変動する部位であり、積層体41の積層方向における寸法誤差コア部材40a自体の製造誤差や複数のコア部材40aを積層して組み付けたときの組付誤差を吸収して、インサート成形された積層コア成形体47図6d参照の積層方向の厚さ寸法を一定とする機能を有する。なお、本実施形態では、偏心軸部32bに近接する積層コア40の一方の端面43aに樹脂肉厚変動部45を設けているが、前記端面43aと反対側でボールベアリング34aに近接する積層コア40の他方の端面43bに樹脂肉厚変動部45を設けるようにしてもよい。図3及び図4に示されるように、樹脂肉厚変動部45には、樹脂肉抜き部49が形成されている。樹脂肉抜き部49は、樹脂材料が充填されていない空間部からなり、後記する突出部112図6参照で樹脂材料を肉抜きすることにより形成される。樹脂肉厚変動部45に樹脂肉抜き部49を設けることで、積層体41の厚さ寸法のバラツキによる重量のバラツキを調整して重量バランスをとることができる。この点については、後記で詳細に説明する。また、樹脂肉抜き部49は、ティース部54の上面を覆う部分に設けられている。ティース部54の内径側には、平面視して略円弧状を呈する積層コア肉抜き部51が形成される図5参照。この積層コア肉抜き部51によって偏心軸部32bによるアンバランスを修正してバランス調整を行うことができる。積層コア肉抜き部51をティース部54の内径側に配置することにより、後記するインサート成形時において溶融樹脂の回り込みを回避して、積層コア肉抜き部51内に溶融樹脂が進入することを防止することができる。積層コア肉抜き部51は、複数のコア部材40aのうちの一部のコア部材40a1に形成される。すなわち、積層コア肉抜き部51が形成されるコア部材40a1は、積層体41を構成する複数のコア部材40a中で一側のコア部材40a及び他側のコア部材40aを除いた中間のコア部材40a1に形成される図5参照。また、偏心軸部32bに近接する側では、偏心軸部32bの偏心軸と同位相側に積層コア肉抜き部51が形成され、一方、偏心軸部32bから離間する側では、前記とは反対側で偏心軸部32bの偏心軸と逆位相側に積層コア肉抜き部51が形成される図2参照。偏心軸部32bに近接する側と離間する側とで積層コア肉抜き部51が配置される位相を約180度だけずらすことにより、バランス調整を2つの部位で行うことができる。積層コア40は、複数のコア部材40aを所定枚数だけ積層し、積層体41を加締めやレーザー溶接等によって一体的に固定される。この積層体41の外表面は、ティース部54の外径側周面に形成される矩形状の窓部94を除き、インサート成形によって形成されるインシュレータ42によって被覆される図3参照。なお、矩形状の窓部94を設けることがなく、積層コア40の外表面の全面をインシュレータ42で被覆するようにしてもよい。さらに、インシュレータ42を介して積層コア40に形成されたスロットに対し、巻線導線46を巻き付けることによって回転子38が製造される。図2に示されるように、整流子コンミュテータ72は、回転子38とボールベアリング34bの間で主軸部32aに嵌め込まれ、主軸部32aと一体的に回転するように設けられる。整流子72の外周面には、複数のブラシ56が摺接するように設けられる。ブラシ56は、ブラシスプリングとして機能するコイルスプリング74によって整流子72側に付勢された状態でブラシホルダ76内に収容されている。この場合、コイルスプリング74のばね力によって、ブラシ56の先端部が整流子72セグメントの外周面に摺接するように設けられる。ブラシホルダ76は、ホルダ本体80と、ホルダ本体80から突出する棒状部82とを有する。棒状部82は、電動モータ16を基体12に組み付けた際、基体12に形成された挿通孔84に沿って挿通され、棒状部82の先端部が基体12を貫通してコントロールハウジング14側に突出するように設けられる。棒状部82には、導電体からなる二つの給電路86が絶縁体を間にして内包されており図2中では、一つの給電路86だけを図示している、その基端部がホルダ本体80から棒状部82内へと突設された接続端子88に接続される。また、棒状部82の先端部は、電動モータ16を基体12に組み付けたとき、コントロールハウジング14内の接続端子89と電気的に接続される。ホルダ本体80には、ブラシ56に接続されたピッグテール90の端部が接続端子を介して接続されるターミナル92が設けられている。このターミナル92は、棒状部82の基端部の接続端子88に接続されている。次に、複数のコア部材40aを積層した積層体41の外表面を樹脂材料で被覆してインシュレータ42を形成するインサートモールド成形について以下、説明する。インサート成形を行う成形装置100について説明する。図6a~dは、インサート成形の工程を示す模式図である。この成形装置100は、例えば、可動型からなる上型102aと固定型からなる下型102bとによって構成される樹脂成形用金型104と、上型102aの天井面106に係止される複数のばね部材108とを有する。さらに、成形装置100は、ばね部材108で懸吊されることで上型102aの内部空間内の上下方向に沿って変位可能に設けられる可動部110と、可動部110の底面に配置され下型102bの方向への突出量が可変することで調整可能な複数の突出部112とを備える。なお、各突出部112の形状は、樹脂肉抜き部49の形状に対応するように形成されている。ばね部材108は、可動部110の底面に設けられた突出部112を積層体41の方向に向かって押圧するように作用し、このばね部材108のばね力によって突出部112の下端部が積層体41の上面に対して当接することが確保される。なお、ばね部材108は、コイルスプリングや板ばね等の弾性力を有する部材によって構成されるとよい。各突出部112は、可動部110の底面で開口する孔部114内に挿入され、図示しない係止部材によって所望の突出位置で係止される。この場合、可動部110の底面からの突出部112の突出量は、例えば、操作者による手動操作によって調整してもよいが、例えば、図示しないシリンダ等のアクチュエータを用いて突出部112を機械的に変位させて突出量を調整するようにしてもよい。次に、この成形装置100を用いたインサート成形の各工程について説明する。先ず、複数のコア部材40aが積層された積層体41被成形体を樹脂成形用金型104内にセットする図6a参照。続いて、突出部112を積層体41の積層方向の端面43aに当接させながら突出部112の突出位置突出量を調整し、樹脂成形用金型104を型締めする図6b参照。突出部112が積層体41の端面43aに当接することにより、可動部110を上型102aの内部空間内の所定位置で位置決めすることができる。続いて、突出部112が積層体41の上面片面に当接した状態でキャビティ内に溶融樹脂を注入射出する図6c参照。キャビティ内に注入された溶融樹脂が固化した後、樹脂成形用金型104を型開きして、積層体41の外表面を被覆するインシュレータ42が形成された積層コア成形体47を取り出す図6d参照。このインサート成形では、型締めするときに被成形体積層体41の端面片面43aに突出部112を当接させながら突出部112の突出位置突出量を調整し、突出部112が被成形体積層体41の端面片面43aに当接した状態を維持しながら樹脂成形用金型104のキャビティ内に溶融樹脂が注入され、型開きしたときに突出部112が引き抜かれた空間部によって樹脂肉抜き部49を容易に形成することができる。なお、本実施形態では、図4aに示されるように、樹脂肉抜き部49の形状を円形フランジ部から外径側に向かって延在する形状とし、周方向に沿って3つ配置しているが、これに限定されるものではなく、樹脂肉厚変動部45内において任意の形状で所望の個数だけ設けられるとよい。さらに、このインサート成形では、複数のコア部材40aが積層された被成形体積層体41の厚さ寸法が変動する場合であっても、突出部112の突出量を調整することによって前記変動分を吸収することができるため、積層方向の厚さ寸法が一定に設定された積層コア成形体47を得ることができる。なお、このインサート成形では、積層コア40を構成するコア部材40aとして、ティース部54の一部又は全部がカットされていない通常のコア部材40aを用いて説明している。これに対し、例えば、積層体41を構成するコア部材40a中に、例えば、コア部材40a中の一部又は全部を切除した切除部を有する図示しないカットコア部材を用いてもよい。このカットコア部材は、例えば、1又は複数の任意のティース部54の一部がカットされたものや、1又は複数のティース部54の全体がカットされたものであってもよい。本実施形態では、積層コア40の積層方向の端面片面43aに樹脂肉厚変動部45が設けられることにより、インサート成形前の積層体41の厚さ寸法にバラツキがあってもその公差分を吸収して樹脂材料が充填される。このため、本実施形態では、インサート成形後の積層コア成形体47の積層方向の厚さ寸法を、常時、一定とすることができる。また、樹脂肉厚変動部45は、積層コア40の積層方向の端面片面43aにのみ設けられるため、積層コア40の向き方向性の識別が容易となり、誤組付を防止して生産性を向上させることができる。さらに、本実施形態では、樹脂肉厚変動部45に樹脂肉抜き部49を設けることで、積層体41の厚さ寸法のバラツキによる重量のバラツキを調整して重量バランスをとることができる。例えば、図7aに示されるように、積層体41の厚さ寸法S1が予め設定された基準寸法Sよりも大きく形成されたときにはS1>S、樹脂肉厚変動部45が薄肉に形成されるため、樹脂肉抜き部49による重量バランスの調整量が小さくなる。一方、図7bに示されるように、積層体41の厚さ寸法S2が基準寸法Sよりも小さく形成されたときにはS2<S、樹脂肉厚変動部45が厚肉に形成されるため、樹脂肉抜き部49による重量バランスの調整量が大きくなり重量バランスに大きく寄与することができる。このような重量バランスの調整により、複数のコア部材40aを積層した積層体41の厚さ寸法が変動する場合であっても、インサート成形後における積層コア成形体47の重量バランスを樹脂肉抜き部49で好適に調整することができる。この結果、本実施形態では、製造誤差等に影響されることがなく積層コア40の積層方向の厚さ寸法を一定とし、しかも、積層コア40のバランス調整を好適とすることができる。さらに、樹脂肉厚変動部45に形成される樹脂肉抜き部49と、偏心軸部32bに近接する積層コア肉抜き部51とは、同位相側に配置されるとよい。この場合、積層コア肉抜き部51と樹脂肉抜き部49との相乗効果によって、回転軸32の偏心軸部32bにより生じる重量アンバランスを抑制することができる。次に、インサート成形を行う他の実施形態に係る成形装置200を図8に示す。なお、図6に示す成形装置100と同一の構成要素には同一の参照符号を付して、その詳細な説明を省略する。他の実施形態に係る成形装置200は、図6に示されるばね部材108を省略して、可動部110を上型202aと一体的に構成している点に特徴がある。このように構成することにより、部品点数を削減して金型構造を簡素化し、製造コストを低減することができる利点がある。この成形装置200には、図8に示されるように、上型202aの孔部114内にばね部材204が設けられ、このばね部材204のばね力によって突出部112を下型202bの方向へ向けて付勢している。上型202aと下型202bとを型締めした場合、突出部112が積層体41の積層方向の端面上面に当接しながらばね部材204を縮めて前記突出部112の突出量が可変変位するので、樹脂肉厚変動部45の肉厚が変動したときも、その変動量を吸収することができる。なお、その他の作用効果は、成形装置100と同一であるため、その詳細な説明を省略する。