大豆を原料に常法により調製した豆腐製造用の通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳を用いて、絞り工程を経ないで下記圧縮試験方法による破断応力が10×105dyn/cm2以上の硬さの豆腐とすることを特徴とする豆腐。圧縮試験方法直径20mm、高さ18mmの円柱形の豆腐を、該豆腐の底面が試料台の上面に接するように該試料台に置き、レオメーター粘弾性測定装置を用いて直径50mmの円柱形のプランジャーを該豆腐の上面方向から毎秒10mmの速度で圧縮して得られる破断応力を測定する。大豆を原料に常法により調製した豆腐製造用の通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳を用いて、絞り工程を経ないで下記圧縮試験方法による破断応力が10×105dyn/cm2以上の硬さの豆腐とすることを特徴とする豆腐の製造方法。圧縮試験方法直径20mm、高さ18mmの円柱形の豆腐を、該豆腐の底面が試料台の上面に接するように該試料台に置き、レオメーター粘弾性測定装置を用いて直径50mmの円柱形のプランジャーを該豆腐の上面方向から毎秒10mmの速度で圧縮して得られる破断応力を測定する。通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳が、下記脂質含量測定方法で測定した脂質含量/タンパク質含量の比が0.1以上0.4以下であることを特徴とする請求項1に記載の豆腐。脂質およびタンパク質含量測定方法脂質含量測定:クロロホルム-メタノール混液改良抽出法で行う。タンパク質含量測定:ケルダール法または燃焼法による全窒素分析、窒素タンパク質換算係数5.71を使用して行う。通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳が、下記脂質含量測定方法で測定した脂質含量/タンパク質含量の比が0.1以上0.4以下であることを特徴とする請求項1に記載の豆腐の製造方法脂質およびタンパク質含量測定方法脂質含量測定:クロロホルム-メタノール混液改良抽出法で行う。タンパク質含量測定:ケルダール法または燃焼法による全窒素分析、窒素タンパク質換算係数5.71を使用して行う。通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳が、通常豆乳から遠心分離機で脂質を分離低減した豆乳であることを特徴とする請求項1に記載の豆腐。通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳が、通常豆乳から遠心分離機で脂質を分離低減した豆乳であることを特徴とする請求項1に記載の豆腐の製造方法。前記した従来の豆腐の製造方法においては、上記した従来製法の項ごとに説明した課題が内在しており、期待する硬さの豆腐を従来の製造方法では効率的に製造できないという問題が存在していた。すなわち、硬い豆腐を作る方法はいろいろあるが、絞り工程を設ければ設備コスト負担、衛生面等の課題があり、絞り工程を設けない絹ごし豆腐や充填豆腐の場合、硬さに限度があり、歩留りや離水、味、食品添加物使用などの課題があった。本発明の目的は、絞り工程を設けることなく、食品添加物や酵素を用いず豆乳と凝固剤のみを用いて、圧縮試験での破断応力が10×105dyn=1.0N/cm2約102gf/cm2以上という硬さを有する豆腐を製造することにある。すなわち、請求項1記載の発明は、大豆を原料に常法により調製した豆腐製造用の通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳を用いて、絞り工程を経ないで下記圧縮試験方法による破断応力が10×105dyn/cm2以上の硬さの豆腐とすることを特徴とする豆腐である。圧縮試験方法直径20mm、高さ18mmの円柱形の豆腐を、該豆腐の底面が試料台の上面に接するように該試料台に置き、レオメーター粘弾性測定装置を用いて直径50mmの円柱形のプランジャーを該豆腐の上面方向から毎秒10mmの速度で圧縮して得られる破断応力を測定する。また、請求項2記載の発明は、大豆を原料に常法により調製した豆腐製造用の通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳を用いて、絞り工程を経ないで下記圧縮試験方法による破断応力が10×105dyn/cm2以上の硬さの豆腐とすることを特徴とする豆腐の製造方法である。圧縮試験方法直径20mm、高さ18mmの円柱形の豆腐を、該豆腐の底面が試料台の上面に接するように該試料台に置き、レオメーター粘弾性測定装置を用いて直径50mmの円柱形のプランジャーを該豆腐の上面方向から毎秒10mmの速度で圧縮して得られる破断応力を測定する。ついで、請求項3記載の発明は、通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳が、下記脂質およびタンパク質含量測定方法で測定した脂質含量/タンパク質含量の比が0.1以上0.4以下であることを特徴とする請求項1に記載の豆腐である。脂質およびタンパク質含量測定方法脂質含量測定:クロロホルム-メタノール混液改良抽出法で行う。タンパク質含量測定:ケルダール法または燃焼法による全窒素分析、窒素タンパク質換算係数5.71を使用して行う。さらに、請求項4記載の発明は、通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳が、下記脂質およびタンパク質含量測定方法で測定した脂質含量/タンパク質含量の比が0.1以上0.4以下であることを特徴とする請求項1に記載の豆腐の製造方法である。脂質およびタンパク質含量測定方法脂質含量測定:クロロホルム-メタノール混液改良抽出法で行う。タンパク質含量測定:ケルダール法または燃焼法による全窒素分析、窒素タンパク質換算係数5.71を使用して行う。つぎに、請求項5記載の発明は、通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳が、通常豆乳から遠心分離機で脂質を分離低減した豆乳であることを特徴とする請求項1に記載の豆腐である。そして、請求項6記載の発明は、通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳が、通常豆乳から遠心分離機で脂質を分離低減した豆乳であることを特徴とする請求項1に記載の豆腐の製造方法である。本発明の豆腐及び豆腐の製造方法は、豆腐の絞り工程を設けることなく、容易に硬い豆腐を製造することができるという新たな豆腐及び豆腐の製造方法を提供する。また、調理用途に硬くて煮崩れしにくい豆腐を望む消費者に対して、オリゴ糖等の成分流出による味抜けがなく、凝固剤の不快味を感じさせないおいしくて硬い豆腐を提供することができる。以下に本発明の実施の形態を説明するが、これらは例示的に示されるもので、本発明の技術思想から逸脱しない限り種々の変形が可能なことはいうまでもない。本発明に使用できる大豆は、全粒大豆、脱皮大豆、脱皮脱胚軸大豆、粉末大豆、脱脂大豆、分離大豆タンパク、濃縮大豆タンパク等豆乳を作れる原料であれば特に制限はない。また、国産大豆、外国産大豆を問わず任意に使用でき、これらの混合物であっても良い。本発明に用いる豆乳は、大豆を原料に常法により調製した豆腐製造用の通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳である。大豆を原料に常法により調製した豆腐製造用の通常豆乳とは、前記した原料大豆に加水して抽出された、豆腐にすることができる性能を持った豆乳、あるいは脱脂大豆や分離大豆タンパクを豆乳にする場合に行われるように、原料と水と大豆油等の植物油リン脂質含むを混合しエマルション化した豆腐製造可能な豆乳のことである。例えば五訂増補日本食品標準成分表より豆乳、豆腐製品のタンパク質、脂質含量を抜き出せば、豆乳:タンパク質3.6、脂質2.0この場合F/P比0.56、充填豆腐豆乳:タンパク質5.0、脂質3.1F/P比0.62、絹豆腐豆乳:タンパク質4.9、脂質3.0F/P比0.62とあり、これらはすなわち通常豆乳のタンパク質および脂質含量の一例を示している。通常豆乳より脂質含量を低減した豆乳とは、後記の方法で脂質を低減し、脂質含量/タンパク質含量の比本明細書では、F/P比という場合もあるが通常豆乳より低くなっている豆乳、好ましくはF/P比が0.1以上0.4以下となっている豆乳を指す。F/P比が0.1未満だといわゆるタンパクゲルとなり豆腐の食感、味からはかけ離れた品質となる。F/P比が0.4を上回ると、通常豆乳との差が出にくくなる。なお、脂質含量は、クロロホルム-メタノール混液改良抽出法により測定、タンパク質含量は、常法ケルダール法または燃焼法による全窒素分析を行い、窒素タンパク質換算係数5.71を使用して算出したものである。脂質含量を低減した豆乳の製法としては、1脂質含量が少ない原料大豆を用いる。2脱脂大豆または分離大豆タンパク、濃縮大豆タンパクを用いる。3通常豆乳を遠心分離機にかけて、脂質成分を分離低減する。などの方法が考えられるが、1の場合F/P比が0.4以下となるような原料大豆は現在のところ一般的には入手できない。2の場合、市販の脱脂大豆、分離大豆タンパク、濃縮大豆タンパクはF/P比が0.1未満であるため、水、大豆油リン脂質含むを混合して豆乳を作製したり、全脂大豆と混合して豆乳を作製することで、脂質含量をF/P比が0.1以上、0.4以下となるよう調整する方法を用いることができる。ただし、現在入手可能な脱脂大豆、分離大豆タンパク、濃縮大豆タンパクを用いて調製した豆腐は、味風味など品質的に劣る傾向がある。3の方法が本発明の課題を解決するのに最も確実で、品質的に好ましいと言える。遠心分離機による豆乳からの脂質成分の分離は、牛乳からのクリーム分離と同様に行うことができる。ただし豆乳エマルションが牛乳に比べて安定なため、豆乳中の脂質を効率よく分離するには遠心分離機条件の十分な検討が必要である。用いる遠心分離機は、バッチ式のものでも連続式のものでも良い。大量生産する場合には連続式の遠心分離機が好ましく、例えば乳業業界で用いられているクリームセパレーターを使用することができる。なお、遠心分離機により豆乳の脂質を分離することで呈味改善された豆乳が得られることが特許文献8、脂質分離した豆乳の効率的な製造方法が特許文献9に記載されている。しかし、これら特許文献には、脂質を低減した豆乳で硬い豆腐を調製できることは開示されていない。豆乳の凝固に用いる豆腐用凝固剤としては、塩化マグネシウムにがり、硫酸カルシウム、塩化カルシウム、グルコノデルタラクトンなど豆腐に用いられるあらゆる種類の凝固剤を使用することができる。また海水を濃縮して食塩を採る時に得られる粗製海水塩化マグネシウムも使用することができる。凝固の方法は、絞り工程を設けない充填豆腐や絹ごし豆腐等の製法に準じればよいが、充填豆腐の製法に従い、脂質を低減した豆乳を冷却した状態で適当量の凝固剤を添加しその後加熱凝固させる方法が、効率的に硬い豆腐を得るのに好ましい。また充填豆腐製法を用いることにより、絹ごし豆腐のように製造後水にさらしたり、木綿豆腐のように絞り工程を経て硬くする製法では流出してしまうオリゴ糖成分も逃がすことなく凝固させることができる。豆腐の硬さについては、前述のとおりレオメーターを用いて測定することができる。豆腐の場合、破断応力を測定する試験方法として貫入試験または圧縮試験が用いられる。当発明における豆腐の硬さ測定は、弾力を伴った硬さを評価できる圧縮試験を用いる。これは、硬い豆腐が求められる大きな理由として、調理する際に煮崩れしにくいということが上げられるためである。すなわち、貫入試験による破断応力が高くても脆く崩れやすい場合があり、圧縮試験における破断応力の方が煮崩れの難易度を反映していると考えられるからである。具体的には、例えば直径20mm、高さ18mmの円柱形の豆腐を、該豆腐の底面がレオメーターサン科学社製CR-500DX試料台の上面に接するように該試料台に置き、直径50mmの円柱形のプランジャーを、該豆腐の上面方向から毎秒10mmの速度で圧縮して得られる破断応力を指標とすることができる。当発明によって、当圧縮試験を用いて測定した破断応力が、10×105dyn=1.0N/cm2約102gf/cm2以上の硬さの豆腐を、絞り工程を設けることなしに作ることができる。以下、本発明について実施例を挙げて具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。豆腐工場製造現場において常法に基づき製造した豆乳を試験に供した。当豆乳は、カナダ産大豆を用いて、一晩浸漬後加水しながらグラインダーで磨砕し、間接蒸煮釜において加熱、スクリュープレス装置でおからを分離して得た豆乳である通常豆乳。当通常豆乳を65°Cにして、ラボにおいて高速遠心分離機日立工機社製18PR-52用遠心チューブに分注し、専用のアングルローターRP20-2で8000rpmチューブ中心の遠心加速度約6000×g、20分間の遠心分離を行った。遠心分離後チューブ上層の浮遊物を取り除き、下層の豆乳を分取した豆乳試料1。得られた豆乳試料1を用いて以下のようにして充填豆腐を作製した。すなわち、5°Cに冷却した豆乳試料1に豆乳重量に対して0.3重量となるよう凝固剤塩化マグネシウムを添加し、充填豆腐用容器に満注した。パッケージフィルムをかぶせてシールし、85°Cの恒温水槽中で45分間加熱、凝固させ、豆腐試料1を得た。実施例1に記載の遠心分離の回転数を、12000rpmチューブ中心の遠心加速度約13000×gに変更したこと以外は、実施例1と同様に実施し、豆乳試料2と豆腐試料2を得た。実施例1に記載の遠心分離にかける前の通常豆乳豆乳試料3を用いて、遠心分離操作に供しないで5°Cに冷却して、実施例1と同様に充填豆腐試作を実施し、豆腐試料3を得た。実施例1に記載の通常豆乳の温度を35°C、遠心分離の時間を15分間に変更したこと以外は、実施例1と同様に実施し、豆乳試料4と豆腐試料4を得た。市販脱脂大豆昭和産業社製産業豆100gに600mlの水を加え、家庭用ミキサーで破砕、丸底フラスコに移し蒸気を吹き込みながら湯煎で加熱、96°C達温後7分間保持して豆乳を抽出、その後遠心式脱水機コクサン社製、H-112で固液分離を行い豆乳を得た豆乳試料5。豆乳試料5を5°Cに冷却して、実施例1と同様に充填豆腐試作を実施し、豆腐試料5を得た。市販脱脂大豆90gと全脂大豆10g品種名:ミヤギシロメ、一晩水浸漬したものを使用、数値は吸水前重量を原料に用いた以外は、比較例2と同様に実施し、豆乳試料6と豆腐試料6を得た。試験例1は豆乳の成分分析であり、実施例1、2で作製した豆乳試料1、2および比較例1の通常豆乳豆乳試料3、比較例2~4で作製した豆乳試料4、5、6について固形分、脂質、タンパク質の含量を常法に基づき分析した。すなわち、固形分は、105°C、24時間乾燥後の重量を測定し乾燥固形分として示した。脂質含量は、クロロホルム-メタノール混液改良抽出法により脂質を抽出し測定した。タンパク質含量は、ケルダール分析装置フォスジャパン社製ケルテックシステムKjeltec2300を用いて全窒素分析を行い、窒素タンパク質換算係数5.71を用いて算出した。結果を表1、および表2に示す。実施例1、2および比較例1~4で調製した豆腐試料1~6について、前述のレオメーターサン科学社製CR-500DXによる圧縮試験を次の要領で行った。各豆腐試料をシャーレに移し高さ18mmに切り揃え、直径20mmの円柱状に型抜きした。該豆腐の底面が試料台の上面に接するように該試料台に置き、直径50mmの円柱形のプランジャーを該豆腐の上面方向から毎秒10mmの速度で降下させ、圧縮による破断応力を測定した。結果を表3、表4に示す。表1、表3の結果から明らかなように、通常豆乳から脂質を低減し、F/P比が0.36となった豆乳試料1、およびF/P比が0.18となった豆乳試料2を用いて作製した充填豆腐である豆腐試料1および豆腐試料2は、いずれも圧縮破断応力が1.0×105dyn/cm2を超える硬さを有していた。また、F/P比の低い豆腐試料2の方が硬い豆腐となった。一方、通常豆乳F/P比:0.67を用いて作製した豆腐試料3、F/P比が0.4を超えた豆乳試料4F/P比:0.43を用いて作製した豆腐試料4は、同じ凝固剤濃度でありながら圧縮破断応力がそれぞれ0.78×105dyn/cm2、0.89×105dyn/cm2と1.0×105dyn/cm2を下回る硬さとなった。一方、表2、表4の結果が示すとおり、脱脂大豆等を使用しF/P比が0.1未満となった豆乳試料5および豆乳試料6を用いて作製した豆腐試料5および豆腐試料6は、圧縮破断応力がそれぞれ1.82×105dyn/cm2、1.61×105dyn/cm2と1.0×105dyn/cm2を上回る硬さとなった。しかし、ここまで脂質含量が低下すると、いわゆるタンパクゲルのような組織が詰まった食感となり、豆腐の食感としては適さないと判断された。ちなみに、表には示していないが、絞り工程を経た木綿豆腐自社製品例でも圧縮破断応力は1.0×105dyn/cm2程度であり、当発明により木綿豆腐と同等以上の圧縮破断応力をもつ充填豆腐の製造が可能となった。