"気筒内部に直接燃料を噴射する筒内噴射弁と前記気筒内部における燃料の燃焼に関する状態量を直接検出するための状態量センサとを備えた内燃機関において、前記筒内噴射弁および前記状態量センサは、前記気筒の内壁における機関バルブよりシリンダボア壁面側の部分であって、且つ隣り合う二つの機関バルブと前記シリンダボア壁面とによって周囲を取り囲まれた複数の囲繞部分のうちの同一の囲繞部分に、前記筒内噴射弁の噴射孔と前記状態量センサの検出部とが取り付けられてなり、前記筒内噴射弁から噴射された燃料が前記状態量センサの検出部に直接当たらない配設態様で取り付けられることを特徴とする内燃機関。請求項1に記載の内燃機関において、当該内燃機関は、複数の吸気バルブを有してなり、前記二つの機関バルブは、共に前記吸気バルブであることを特徴とする内燃機関。請求項2に記載の内燃機関において、前記状態量センサは、前記内燃機関の吸気ポートに沿って延びるように配設されてなることを特徴とする内燃機関。請求項2または3に記載の内燃機関において、当該内燃機関は、吸気ポートの周辺にウォータジャケットが形成されてなることを特徴とする内燃機関。請求項1~4のいずれか一項に記載の内燃機関において、前記状態量センサは、前記筒内噴射弁の延設方向に沿って延びるように配設されてなることを特徴とする内燃機関。請求項1~5のいずれか一項に記載の内燃機関において、前記状態量センサは、前記気筒内部の圧力を検出するための圧力センサであることを特徴とする内燃機関。ここで、特許文献1に記載の装置のように冷却水によって状態量センサを冷却するようにしても、状態量センサの温度上昇を十分に抑えられるようになるとは限らず、状態量センサが高温になることに起因する不都合の発生を招く可能性は残る。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、状態量センサの耐久性能および検出精度の向上を図ることのできる内燃機関を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。請求項1に記載の内燃機関は、その気筒内部に直接燃料を噴射する筒内噴射弁と気筒内部における燃料の燃焼に関する状態量気筒内部の圧力や温度などを直接検出するための状態量センサとを備える。そして、気筒内壁における機関バルブよりシリンダボア壁面側の部分であって、且つ隣り合う二つの機関バルブとシリンダボア壁面とによって周囲を取り囲まれた複数の囲繞部分のうちの同一の囲繞部分に、筒内噴射弁の噴射孔と状態量センサの検出部とが取り付けられる。上記内燃機関では、筒内噴射弁と状態量センサとが比較的近い位置に配設されるため、筒内噴射弁から噴射された燃料の霧化による気化潜熱によって状態量センサの温度上昇を抑制することができる。そのため、状態量センサが高温になることによる耐久性能の低下や検出精度の低下を好適に抑えることができるようになる。しかも、請求項1に記載の内燃機関では、筒内噴射弁と状態量センサとがそれぞれ、筒内噴射弁から噴射された燃料が状態量センサの検出部に直接当たらない配設態様で取り付けられる。これにより、状態量センサの検出部への燃料付着が抑えられるようになるために、同検出部に対する未燃燃料に由来するデポジットの堆積を抑えることができ、デポジットの堆積に起因するセンサの性能低下を抑えることができる。したがって上記内燃機関によれば、状態量センサの耐久性能および検出精度の向上を図ることができる。請求項2に記載の内燃機関では、複数の吸気バルブを有し、前述した隣り合う二つの機関バルブとして共に吸気バルブが採用される。これにより同内燃機関では、隣り合う二つの吸気バルブとシリンダボア壁面とによって周囲を取り囲まれた囲繞部分に、筒内噴射弁の噴射孔と状態量センサの検出部とが取り付けられる。こうした内燃機関によれば、隣り合う吸気バルブに挟まれた部分、言い換えれば排気側の部分と比較して温度が低い吸気側の部分に状態量センサを配設することができるために、状態量センサの温度上昇を好適に抑制することができる。請求項3に記載の内燃機関では、前記状態量センサが内燃機関の吸気ポートに沿って延びるように配設される。吸気ポートの内部は吸入空気が通過するため、吸気ポート周辺の部分は内燃機関の各部の中でも温度が低い部分であると云える。請求項3に記載の内燃機関によれば、吸気ポート周辺の比較的温度が低い部分に状態量センサが配設されるために、状態量センサの温度上昇を好適に抑制することができる。請求項4に記載の内燃機関は、その吸気ポートの周辺にウォータジャケットが形成されるために、ウォータジャケットが形成されない内燃機関と比較して、吸気側の部分の温度が低くなり易い。請求項4に記載の内燃機関によれば、そうした内燃機関の吸気側の部分に状態量センサが配設されるために、状態量センサの温度上昇を好適に抑制することができる。通常、筒内噴射弁に供給される燃料の温度は、始動直後などの内燃機関の温度が低いときを除いて、内燃機関の温度よりも低い。そのため、筒内噴射弁の周辺の温度は、内燃機関の各部の中でも温度が低い部分であると云える。請求項5に記載の内燃機関によれば、そうした筒内噴射弁の延設方向に沿って延びるように状態量センサが配設されるために、状態量センサの温度上昇を好適に抑制することができる。なお、前記状態量センサとしては、内燃機関の気筒内部の温度を検出するための温度センサの他、請求項6によるように、内燃機関の気筒内部の圧力を検出するための圧力センサを採用することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態にかかる内燃機関について説明する。図1に示すように、内燃機関10のシリンダブロック11には、シリンダボア12が形成されている。シリンダボア12の内部には、ピストン13が往復移動可能な状態で配設されている。内燃機関10のシリンダヘッド14には、吸気通路の一部を構成する吸気ポート15と排気通路の一部を構成する排気ポート16とが形成されている。内燃機関10の内部には、シリンダボア12の内壁面とピストン13の頂面とシリンダヘッド14の下面とによって燃焼室17が区画形成されている。この内燃機関10では、吸気ポート15および燃焼室17の間の連通と同連通の遮断とが吸気バルブ18の作動を通じて切り換えられる。また、排気ポート16および燃焼室17の間の連通と同連通の遮断とは排気バルブ19の作動を通じて切り換えられる。なお本実施の形態の内燃機関10は、一つの気筒に対して吸気バルブ18と排気バルブ19とが共に二つずつ配設された4バルブ式の内燃機関である。また内燃機関10には、気筒燃焼室17の内部に直接燃料を噴射する筒内噴射弁20と、燃焼室17の内部において燃料への点火を行うための点火プラグ21と、気筒内部の圧力筒内圧PCを直接検出するための圧力センサ22とが取り付けられている。シリンダヘッド14における吸気ポート15の周辺や排気ポート16の周辺、シリンダブロック11におけるシリンダボア12の周囲には、内部を冷却水が循環するウォータジャケット23が形成されている。本実施の形態では、圧力センサ22などの各種センサの検出信号が電子制御装置24に取り込まれている。この電子制御装置24は、各種センサの検出信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に基づいて筒内噴射弁20の駆動制御や点火プラグ21の作動制御など、内燃機関10の運転にかかる各種制御を実行する。上記内燃機関10では、圧力センサ22が高温の燃焼ガスに晒されるために、同圧力センサ22の温度が高くなり易い。そして圧力センサ22が高温になると、熱による劣化が早期に進んで耐久性能の低下を招いたり、内部に設けられた検出素子の温度変化に伴って出力特性が変化して検出精度の低下を招いたりするなど、種々の不都合の発生を招くおそれがある。そのため本実施の形態では、圧力センサ22の配設態様を工夫することにより、そうした不都合の発生を抑えるようにしている。以下、圧力センサ22の配設態様について詳しく説明する。図2に、吸気ポート15の周辺におけるシリンダヘッド14の断面構造を示す。図2に示すように、内燃機関10のシリンダヘッド14には、筒内噴射弁20の取り付けに用いる取り付け孔25と圧力センサ22の取り付けに用いる取り付け孔26とがそれぞれ、吸気ポート15に沿って延びる形状で形成されている。各取り付け孔25,26は、吸気ポート15よりシリンダブロック11側の部分においてシリンダヘッド14の側面図2中における左側の壁面から同シリンダヘッド14の下面詳しくは、燃焼室17の頂面にあたる部分まで延びる形状に形成されている。図3に、シリンダブロック11側から見たシリンダヘッド14の平面構造を示す。図3に示すように、各取り付け孔25,26は、その燃焼室17側の端部が同燃焼室17の頂面にあたる部分詳しくは、シリンダヘッド14の下面における吸気バルブ18よりシリンダボア12壁面側の部分であり、且つ二つの吸気バルブ18とシリンダボア12壁面とによって周囲を取り囲まれた囲繞部分図3中に範囲Aで部分において開口する形状で延設されている。そして図2に示すように、筒内噴射弁20は取り付け孔25に挿入および固定されることによって内燃機関10に取り付けられる。また、圧力センサ22は取り付け孔26に挿入および固定されることによって内燃機関10に取り付けられる。筒内噴射弁20および圧力センサ22は、筒内噴射弁20の噴射孔20Aと圧力センサ22の検出部22Aとが燃焼室17内部の燃焼ガスに晒されるように取り付けられる。圧力センサ22は、上記燃焼室17側の先端に圧力を検出するための検出部22Aが設けられており、この検出部22Aが取り付け孔26の内部に収容されて燃焼室17に露出しないように配設されている。これにより本実施の形態では、取り付け孔26の上記燃焼室17側の開口連通部から同取り付け孔26内部に燃焼室17内の圧力が導入されるとともに、その導入された圧力が取り付け孔26内に収容された圧力センサ22により前記筒内圧PCとして検出される構造になっている。以下、このように圧力センサ22を配設することによる作用について説明する。図4に、筒内噴射弁20と圧力センサ22との位置関係を示す。図4に示すように、本実施の形態では、筒内噴射弁20の噴射孔20Aと圧力センサ22の検出部22Aとが比較的近い位置になるように筒内噴射弁20および圧力センサ22が配置されている。そのため、筒内噴射弁20から噴射された燃料の霧化による気化潜熱によって圧力センサ22の温度上昇を抑制することができる。また図1~図3から明らかなように、内燃機関10では、圧力センサ22が、シリンダヘッド14における二つの吸気バルブ18に挟まれた部分、言い換えれば排気側の部分と比較して温度が低い吸気側の部分に配設される。さらに内燃機関10では、圧力センサ22が、吸気ポート15に沿って延びるように配設される。内燃機関10では、吸気ポート15の内部を吸入空気が通過するために、同吸気ポート15の周辺部分の温度が機関各部の温度の中でも低いと云える。また内燃機関10では、その吸気ポート15の周辺にウォータジャケット23が形成されているために、吸気ポートの周辺にウォータジャケットが形成されない内燃機関と比較して、吸気側の部分における吸気ポート15周辺の温度が低くなり易い。上記内燃機関10では、圧力センサ22が、そうした吸気ポート15周辺の比較的温度が低い部分に配設される。また図4に示すように、内燃機関10では圧力センサ22が筒内噴射弁20の延設方向に沿って延びるように配設されている。筒内噴射弁20に供給される燃料の温度は、通常、始動直後などの内燃機関10の温度が低いときを除き、内燃機関10の温度よりも低い。そのため、筒内噴射弁20の周辺の温度は、内燃機関10の各部の温度の中でも低くなり易い部分であると云える。上記内燃機関10では圧力センサ22が、そうした筒内噴射弁20周辺の温度が低くなり易い部分に配設される。このように上記内燃機関10では、上述した噴射燃料の気化潜熱によって圧力センサ22の温度上昇が抑制されることに加えて、気筒周辺において温度が低くなり易い部分に圧力センサ22を設けることによっても圧力センサ22の温度上昇が抑制されるようになる。そして、これにより圧力センサ22が高温になることによる耐久性能の低下や検出精度の低下を好適に抑えることができるようになる。図2または図4に示すように、上記内燃機関10では、筒内噴射弁20と圧力センサ22とがそれぞれ、筒内噴射弁20の噴射孔20Aから噴射された燃料が圧力センサ22の検出部22A詳しくは、取り付け孔26の燃焼室17側の連通部に直接当たらない配設態様で取り付けられる。なお図2中や図3中に一点鎖線で示す範囲は、筒内噴射弁20から噴射された燃料が直接当たるようになる範囲を示している。このようにして筒内噴射弁20と圧力センサ22とを設けることにより、取り付け孔26の上記燃焼室17側の連通部への燃料付着が抑えられるようになる。ここで、デポジットの付着によって取り付け孔26の連通部が狭くなると、次のような不都合が発生するおそれがある。すなわち、取り付け孔26の連通部が狭くなった分だけ燃焼室17内の圧力が取り付け孔25内に導入され難くなるために、燃焼室17内における圧力の変動態様と取り付け孔25内詳しくは、圧力センサ22の検出部22A周辺における圧力の変動態様とのずれが大きくなって、圧力センサ22による筒内圧PCの検出誤差が大きくなるおそれがある。また、取り付け孔25の内部において共鳴現象が発生することによって、圧力センサ22による筒内圧PCの検出誤差が大きくなるおそれもある。この点、本実施の形態では、取り付け孔25の上記燃焼室17側の連通部に対する未燃燃料に由来するデポジットの堆積が抑えられるために、デポジットの堆積に起因する圧力センサ22の性能低下を抑えることができる。以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1筒内噴射弁20の噴射孔20Aおよび圧力センサ22の検出部22Aを、気筒内壁における吸気バルブ18よりシリンダボア12壁面側の部分であって、且つ二つの吸気バルブ18とシリンダボア12壁面とによって周囲を取り囲まれた囲繞部分に取り付けた。また筒内噴射弁20および圧力センサ22を、筒内噴射弁20から噴射された燃料が圧力センサ22の検出部22Aに直接当たらない配設態様で取り付けた。そのため、圧力センサ22の耐久性能の低下や検出精度の向上を図ることができるようになる。2二つの吸気バルブ18とシリンダボア12壁面とによって周囲を取り囲まれた囲繞部分に筒内噴射弁20の噴射孔20Aと圧力センサ22の検出部22Aとを取り付けるようにした。そのため、二つの吸気バルブ18に挟まれた部分、言い換えれば内燃機関10における排気側の部分と比較して温度が低い吸気側の部分に圧力センサ22を配設することができ、圧力センサ22の温度上昇を好適に抑制することができる。3圧力センサ22を吸気ポート15に沿って延びるように配設した。そのため圧力センサ22を吸気ポート15周辺の比較的温度が低い部分に配設することができ、圧力センサ22の温度上昇を好適に抑制することができる。4吸気ポート15の周辺にウォータジャケット23が形成されているために吸気側の部分の温度が低くなり易い内燃機関10において、圧力センサ22を、そうした吸気ポート15周辺の比較的温度が低い部分に配設することができる。そのため、圧力センサ22の温度上昇を好適に抑制することができる。5圧力センサ22を筒内噴射弁20の延設方向に沿って延びるように配設したために、圧力センサ22を、筒内噴射弁20周辺の温度が低くなり易い部分に配設することができる。そのため、圧力センサ22の温度上昇を好適に抑制することができる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。上記実施の形態では、圧力センサ22を吸気ポート15に沿って延びるように配設したが、圧力センサ22を吸気ポート15に沿う方向以外の方向に延びるように配設してもよい。上記実施の形態は、吸気ポート15の周辺にウォータジャケットが形成されていない内燃機関にも適用することができる。上記実施の形態では、圧力センサ22を筒内噴射弁20の延設方向に沿って延びるように配設したが、これに限らず、例えば筒内噴射弁20および圧力センサ22を吸気ポート15を間に挟む位置にそれぞれ配設するなど、筒内噴射弁20および圧力センサ22の配設態様は適宜変更することができる。上記実施の形態では、燃焼室17の頂面にあたる部分における吸気バルブ18よりシリンダボア12壁面側の部分であり、且つ二つの吸気バルブ18とシリンダボア12壁面とによって周囲を取り囲まれた囲繞部分図3中に範囲Aで示す部分において各取り付け孔25,26の燃焼室17側の端部が開口する構造になっている。これに限らず、以下の[構造1]や[構造2]になるように各取り付け孔を形成するようにしてもよい。[構造1]燃焼室17の頂面にあたる部分における吸気バルブ18や排気バルブ19よりシリンダボア12壁面側の部分であり、且つ吸気バルブ18と排気バルブ19とシリンダボア12壁面とによって周囲を取り囲まれた二つの囲繞部分のうちの同一の囲繞部分図3中に範囲Bまたは範囲Cで示す部分において各取り付け孔の燃焼室17側の端部が開口する。[構造2]燃焼室17の頂面にあたる部分における排気バルブ19よりシリンダボア12壁面側の部分であり、且つ二つの排気バルブ19とシリンダボア12壁面とによって周囲を取り囲まれた囲繞部分図3中に範囲Dで示す部分において各取り付け孔の燃焼室17側の端部が開口する。本発明は、4バルブ式の内燃機関に限らず、2バルブ式の内燃機関や3バルブ式の内燃機関、5つ以上の機関バルブを備えた内燃機関にも適用することができる。こうした内燃機関においては、次の[要件1]および[要件2]を共に満たすように、筒内噴射弁および状態量センサを取り付ければよい。[要件1]気筒内壁における機関バルブよりシリンダボア壁面側の部分であって、且つ隣り合う二つの機関バルブとシリンダボア壁面とによって周囲を取り囲まれた複数の囲繞部分のうちの同一の囲繞部分において、筒内噴射弁の噴射孔と状態量センサの検出部とが気筒内部の燃焼ガスに晒される。[要件2]筒内噴射弁から噴射された燃料が状態量センサの検出部に直接当たらない。本発明は、気筒内部の圧力を直接検出するための圧力センサが設けられた内燃機関に限らず、気筒内部における燃料の燃焼に関する状態量を気筒内部において直接検出するための状態量センサが設けられた内燃機関であれば、適用することができる。圧力センサ以外の状態量センサとしては、例えば気筒内部の温度を検出するための温度センサや、気筒内部のガスの空燃比を検出するための空燃比センサを挙げることができる。本発明は、点火プラグを備えた火花点火式の内燃機関に限らず、ディーゼル機関などの圧縮着火式の内燃機関にも適用することができる。"