"シートバックの外枠部を成すシートバックフレームと、このシートバックフレームの幅方向内側に配置されて、乗員から作用する後方荷重を支持する撓み変形可能な板状支持ブロックと、前記板状支持ブロックを前記シートバックフレームに連結する、ばね特性を有するワイヤ部材と、を備えた車両用シートにおいて、前記ワイヤ部材に撓み部が設けられるとともに、前記板状支持ブロックに前記ワイヤ部材の前記撓み部の変位を拘束するワイヤ拘束部が設けられ、前記ワイヤ拘束部は、乗員の通常着座時にはあり得ない所定値以上の荷重が乗員から前記板状支持ブロックに作用したときに、前記撓み部の変位の拘束を解除することを特徴とする車両用シート。前記ワイヤ部材とワイヤ拘束部とは、前記板状支持ブロックに所定値以上の荷重が作用して前記撓み部の変位の拘束が一度解除された後に、前記所定値以上の荷重が解放されたときに、前記ワイヤ部材の弾性による形状復帰によって前記撓み部の変位が前記ワイヤ拘束部に拘束される初期状態に戻されるように設定されていることを特徴とする請求項1に記載の車両用シート。前記ワイヤ拘束部は、前記板状支持ブロックに突設されて前記ワイヤ部材の撓み部の近傍を係止する突起部によって構成され、前記ワイヤ部材は、前記所定値以上の荷重が乗員から前記板状支持ブロックに作用したときに、前記突起部を乗り越えることによって前記撓み部を変位させることを特徴とする請求項1または2に記載の車両用シート。前記板状支持ブロックには、前記ワイヤ部材が前記突起部を乗り越えるときに、前記ワイヤ部材の所定量以上の変位を規制する変位規制部が設けられていることを特徴とする請求項3項に記載の車両用シート。前記ワイヤ拘束部は、前記ワイヤ部材の前記撓み部の近傍を係止し一方向が係脱可能に開放されたフック部によって構成され、前記ワイヤ部材は、前記所定値以上の荷重が乗員から前記板状支持ブロックに作用したときに、前記フック部による前記撓み部の近傍の係止が外れることによって前記撓み部を変位させることを特徴とする請求項1または2に記載の車両用シート。前記ワイヤ部材とワイヤ拘束部とは、前記板状支持ブロックに所定値以上の荷重が作用して前記撓み部の変位の拘束が一度解除された後、前記所定値以上の荷重が解放されても、前記撓み部が前記拘束部に拘束されて変位が戻らないように設定されていることを特徴とする請求項1に記載の車両用シート。上述した前者のシートバック装置は、通常使用時に支持プレートの広い面をもって乗員の背部を安定的に支持することができるが、車両後方から衝撃荷重が作用したときに乗員の背部から腰部に亙る領域を深く沈み込ませて乗員の頸部を保護する機能を持たない。このため、前者のシートバック装置に上述した後者の技術を適用することが考えられるが、後者の技術を単純に前者のシートバック装置に適用した場合には、支持プレートをシートバックフレームに連結する部分の構造が複雑になるうえ、その連結部のシート前後方向の占有スペースが大きくなり、シートバックの薄肉化を図るうえで不利となってしまう。そこでこの発明は、乗員の背部を安定的に支持しつつ、構造の複雑化やシートバックの厚肉化を招くことなく、車両後方からの衝撃荷重の入力時には乗員の背部から腰部に亙る領域を深く沈み込ませることのできる車両用シートを提供しようとするものである。この発明に係る車両用シートでは、上記課題を解決するために以下の手段を採用した。請求項1に係る発明は、シートバック例えば、実施形態のシートバック3の外枠部を成すシートバックフレーム例えば、実施形態のシートバックフレーム13と、このシートバックフレームの幅方向内側に配置されて、乗員から作用する後方荷重を支持する撓み変形可能な板状支持ブロック例えば、実施形態の支持プレート10と、前記板状支持ブロックを前記シートバックフレームに連結する、ばね特性を有するワイヤ部材例えば、実施形態のワイヤ部材14,15と、を備えた車両用シートにおいて、前記ワイヤ部材に撓み部例えば、実施形態のU字湾曲部15bが設けられるとともに、前記板状支持ブロックに前記ワイヤ部材の前記撓み部の変位を拘束するワイヤ拘束部例えば、実施形態の第1突起17及び第2突起18が設けられ、前記ワイヤ拘束部は、乗員の通常着座時にはあり得ない所定値以上の荷重が乗員から前記板状支持ブロックに作用したときに、前記撓み部の変位の拘束を解除することを特徴とするものである。この場合、乗員の通常着座時に乗員の荷重が板状支持ブロックに作用すると、板状支持ブロックの全域が撓み変形しつつ、乗員の荷重がワイヤ部材を弾性変形させつつシートバックフレームに伝達される。このとき、ワイヤ部材の弾性によって比較的小さな衝撃や振動が吸収される。一方、車両後方から大きな衝撃荷重が入力されて、乗員から板状支持ブロックに大きな後方荷重が作用すると、ワイヤ部材の撓み部の変位を拘束していたワイヤ拘束部がその変位拘束を解除する。これにより、ワイヤ部材の撓み部が伸び、板状支持ブロックの後方変位が許容されることになり、乗員の背部から腰部に亙る領域が深く沈み込むことになる。請求項2に係る発明は、請求項1に係る車両用シートにおいて、前記ワイヤ部材とワイヤ拘束部とは、前記板状支持ブロックに所定値以上の荷重が作用して前記撓み部の変位の拘束が一度解除された後に、前記所定値以上の荷重が解放されたときに、前記ワイヤ部材の弾性による形状復帰によって前記撓み部の変位が前記ワイヤ拘束部に拘束される初期状態に戻されるように設定されていることを特徴とするものである。請求項3に係る発明は、請求項1または2に係る車両用シートにおいて、前記ワイヤ拘束部は、前記板状支持ブロックに突設されて前記ワイヤ部材の撓み部の近傍を係止する突起部例えば、実施形態の第1突起17及び第2突起18によって構成され、前記ワイヤ部材は、前記所定値以上の荷重が乗員から前記板状支持ブロックに作用したときに、前記突起部を乗り越えることによって前記撓み部を変位させることを特徴とするものである。請求項4に係る発明は、請求項3項に係る車両用シートにおいて、前記板状支持ブロックには、前記ワイヤ部材が前記突起部を乗り越えるときに、前記ワイヤ部材の所定量以上の変位を規制する変位規制部例えば、実施形態の変位規制ブロック19が設けられていることを特徴とするものである。これにより、ワイヤ部材の所定量以上の変位が変位規制部によって規制され、ワイヤ部材の塑性変形が未然に防止される。請求項5に係る発明は、請求項1または2に係る車両用シートにおいて、前記ワイヤ拘束部は、前記ワイヤ部材の前記撓み部の近傍を係止し一方向が係脱可能に開放されたフック部例えば、実施形態の係止フック29によって構成され、前記ワイヤ部材は、前記所定値以上の荷重が乗員から前記板状支持ブロックに作用したときに、前記フック部による前記撓み部の近傍の係止が外れることによって前記撓み部を変位させることを特徴とするものである。請求項6に記載の発明は、請求項1に係る車両用シートにおいて、前記ワイヤ部材とワイヤ拘束部とは、前記板状支持ブロックに所定値以上の荷重が作用して前記撓み部の変位の拘束が一度解除された後、前記所定値以上の荷重が解放されても、前記撓み部が前記拘束部に拘束されて変位が戻らないように設定されていることを特徴とするものである。請求項1に係る発明によれば、板状支持ブロックにワイヤ部材の撓み部の変位を拘束するワイヤ拘束部が設けられ、所定値以上の荷重が乗員から板状支持ブロックに作用したときに、ワイヤ拘束部が撓み部の変位の拘束を解除して板状支持ブロックの後方変位を許容する構造とされているため、板状支持ブロックによって乗員の背部を安定的に支持しつつ、構造の複雑化やシートバックの厚肉化を招くことなく、車両後方からの衝撃荷重の入力時には乗員の背部から腰部に亙る領域を深く沈み込ませ、乗員の頚部を確実に保護することができる。請求項2に係る発明によれば、板状支持ブロックに所定値以上の荷重が作用して撓み部の変位の拘束が一度解除された後に、所定値以上の荷重が解放されたときに、ワイヤ部材の弾性による形状復帰によって撓み部がワイヤ拘束部に拘束される初期状態に戻されるため、例えば、シートバックを後に倒した状態でシートバックの上で子供が膝をついて跳ねた場合であっても、特別な操作をすることなくワイヤ部材の撓み部を初期状態に戻すことができる。請求項3に係る発明によれば、ワイヤ拘束部が、板状支持ブロックに突設されてワイヤ部材の撓み部の近傍を係止する突起部によって構成され、所定値以上の荷重が乗員から板状支持ブロックに作用したときに、ワイヤ部材が突起部を乗り越えることによって撓み部を変位させるようになっているため、極めて簡単な構造によってシートバックの薄肉化と乗員の頚部保護の両立を図ることができる。請求項4に係る発明によれば、板状支持ブロックに、ワイヤ部材が突起部を乗り越えるときに、ワイヤ部材の所定量以上の変位を規制する変位規制部が設けられているため、撓み部の過大な変位によってワイヤ部材が塑性変形するのを変位規制部によって規制し、ワイヤ部材の所期の性能を長期にわたって安定的に維持することができる。請求項5に係る発明によれば、ワイヤ拘束部が、ワイヤ部材の撓み部の近傍を係止し一方向が係脱可能に開放されたフック部によって構成され、所定値以上の荷重が乗員から板状支持ブロックに作用したときに、フック部による撓み部の近傍の係止が外れることによって撓み部を変位させるようになっているため、極めて簡単な構造によってシートバックの薄肉化と乗員の頚部保護の両立を図ることができる。請求項6に係る発明によれば、板状支持ブロックに所定値以上の荷重が作用して撓み部の変位の拘束が一度解除された後には、所定値以上の荷重が解放されても、撓み部が拘束部に拘束されて変位が戻らないため、衝撃荷重の入力時に乗員の背部から腰部に亙る領域を充分に後退させることができる。以下、この発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、図面において、矢印Fは車両前方を指すものとする。最初に、図1~図5に示す第1の実施形態について説明する。図1は、車両の前席左側に配置された車両用シート1を前部側斜め上方から見た斜視図であり、図2は、同車両用シート1の骨格部を前部側斜め上方から見た斜視図である。車両用シート1は、乗員の臀部を支持するシートクッション2と、このシートクッション2の後端部に回動可能に連結されて、乗員の腰部及び背部を支持するシートバック3と、そのシートバック3の上部に支持されて、乗員の頭部及び首部を支持するヘッドレスト4とを備えている。シートクッション2は、図2に示すように、前後のパイプ材5A,5Bと側部のプレート材6A,6Bによって矩形枠状に形成されたクッションフレーム7を備え、そのクッションフレーム7がシートレール8,8を介して車体フロア9に前後スライド可能に取り付けられている。クッションフレーム7は、その上面側にウレタンフォーム等から成る図示しないパッド材が装着され、これらの外側が合成繊維や皮革等から成るシート表皮26図1参照によって覆われている。シートバック3は、図2に示すように、上部フレーム部13aと左右の側部フレーム部13c,13dと下部フレーム部13bとからなる略矩形枠形状のシートバックフレーム13を備え、このシートバックフレーム13がシートバック3の外枠部を構成している。シートバックフレーム13の幅方向内側左右の側部フレーム部13c,13dの間には、後述する支持プレート10板状支持ブロックが配置され、その支持プレート10の前面側にウレタンフォーム等から成る図示しないパッド材が支持され、そのバッド材とシートバックフレーム13の外側が合成繊維や皮革等から成るシート表皮27図1参照によって覆われている。図3は、支持プレート10を背面側後面側から見た図である。支持プレート10は、撓み変形可能な合成樹脂によって正面視が略五角形状に形成され、シートバックフレーム13の枠部形状にほぼ沿う矩形状のベース部10aと、そのベース部10aの下端部からシート幅方向中央に向かって下方に膨出する下端膨出部10bと、を備えている。支持プレート10の背面には、ばね特性を有する一対のワイヤ部材14,15が取り付けられている。支持プレート10は、これらのワイヤ部材14,15を介してシートバックフレーム13の両側の側部フレーム部13c,13dに連結されている。一対のワイヤ部材14,15は、それぞれ支持プレート10の上下に離間した部位に取り付けられ、これらの両端部がシート幅方向に延出してそれぞれ側部フレーム部13c,13dに結合されている。図4は、支持プレート10の下部側に取り付けられるワイヤ部材15の動作状態をA,Bに分けて示す図である。同図にも示すように、支持プレート10の下部側に取り付けられるワイヤ部材15は、側部フレーム部13c,13dとの結合部からシート幅の中央側に延出する側縁部がほぼ直線状に形成されこの部位を直線部15aと呼ぶ。、その両直線部15a,15aの間に、下方に略U字状に湾曲するU字湾曲部15b撓み部が設けられている。このU字湾曲部15bの両側の付根部と各直線部15aとの連接部分には、略直角に屈曲する屈曲係止部15cが形成されている。なお、図中15dは、U字湾曲部15bの湾曲頂部である。一方、支持プレート10の背面側の下部には、ワイヤ部材15の両側の直線部15aを係止する係止フック16が設けられるとともに、ワイヤ部材15の湾曲頂部15aの湾曲内側面と係合される第1突起17と、ワイヤ部材15の両側の屈曲係止部15cの屈曲内側面と係合される一対の第2突起18とが設けられている。この実施形態の場合、第1,第2突起17,18は支持プレート10と別体の略円柱状の金属部品によって形成され、ボルト締結等によって支持プレート10に固定されている。また、直線部15aを係止する係止フック16は、直線部15aの上部と背部を覆うように下向きの略L字断面に形成され、直線部15aの上方変位と後方変位を規制するようになっている。ただし、係止フック16は直線部15aの軸方向の変位を規制するものではなく、直線部15aは係止フック16の内側で軸方向にスライド可能にされている。また、この実施形態においては、第1,第2突起17,18が突起部とワイヤ拘束部を構成している。ワイヤ部材15は、湾曲頂部15dが第1突起17に係合された状態において、両側の屈曲係止部15cが第2突起18にそれぞれ係合され、それによりU字湾曲部15bの伸び変位開き変位が規制されている。ただし、第2突起18と屈曲係止部15cの係合は、乗員の通常着座時に支持プレート10に作用する程度の荷重10kgf以下の荷重では外れず、乗員の通常着座時にはあり得ない所定値以上の荷重100kgf~200kgfの荷重が乗員から支持プレート10に作用したときに、屈曲係止部15cが第2突起18を乗り越えて第2突起18から外れるように設定されている。また、支持プレート10の下端膨出部10bには、ワイヤ部材15の両側の屈曲係止部15cが第2突起18を乗り越えて変位するときに、ワイヤ部材15U字湾曲部15bの所定量以上の開き変位伸び変位を規制する一対の変位規制ブロック19変位規制部が取り付けられている。この変位規制ブロック19は、ワイヤ部材15が塑性変形しない範囲に、ワイヤ部材15の開き変位を規制する。図5は、支持プレート10の上部側に取り付けられるワイヤ部材14の動作状態をA,Bに分けて示す図である。同図にも示すように、支持プレート10の上部側に取り付けられるワイヤ部材14は、側部フレーム部13c,13dとの結合部に隣接する側縁部が水平方向にほぼ直線状に延出する直線部14aとされ、左右の各直線部14aに隣接するシート幅方向内側の領域には、下方に略U字状に屈曲した屈曲部14b撓み部が設けられている。そして、ワイヤ部材14の左右の屈曲部14bは、略水平に延出する中央の連結部14cによって連結されている。一方、支持プレート10の背面側の上部には、ワイヤ部材14の両側の直線部14aを係止する係止フック29フック部,ワイヤ拘束部が設けられている。また、支持プレート10の背面側の上部には、ワイヤ部材14の両側の屈曲部14bの底部を係止する係止フック30と、中央の連結部14cを係止する係止フック31が設けられている。ワイヤ部材14の両側の直線部14aを係止する係止フック29と、中央の連結部14cを係止する係止フック31は、直線部14aと連結部14cの各上部と背部を覆うように下向きの略L字断面に形成されており、それぞれ直線部14aと連結部14cの上方変位と後方変位を規制するようになっている。また、ワイヤ部材14の両側の屈曲部14bの底部を係止する係止フック30は、屈曲部14bの底部の下部と背部を覆うように上向きの略L字断面に形成され、屈曲部14bの底部の下方変位と後方変位を規制するようになっている。なお、係止フック29,31は下方側に開放され、係止フック30は上方側に解放されている。また、ワイヤ部材14は、各係止フック29,30,31の内側で軸方向にスライド可能にされている。ワイヤ部材14は、両側の直線部14aと中央の連結部14cがそれぞれ係止フック29,31によって上方側を係止され、かつ、屈曲部14bの底部が係止フック30によって下方側を係止されているため、各屈曲部14bの伸び変位はこれらの係止フック29,30,31によって規制されている。ただし、これらの係止フック29,30,31による係止は、乗員の通常着座時に支持プレート10に作用する程度の荷重では外れず、乗員の通常着座時にはあり得ない所定値以上の荷重が乗員から支持プレート10に作用したときに、図5Bに示すように、直線部14aが係止フック29内を軸方向に摺動して係止フック29による直線部14aの係止が外れるように設定されている。この車両用シート1は、以上のような構成であるため、乗員の通常着座時に乗員の上体の荷重がパッド材を介して支持プレート10に作用すると、支持プレート10の全域が同プレート10のもつ弾性によって撓み変形すると同時に、乗員の荷重が上下のワイヤ部材14,15を介してシートバックフレーム13に伝達されることになる。この間、振動や微小な衝撃がワイヤ部材14,15の持つ弾性によって吸収される。一方、車両後方から大きな衝撃荷重が入力されて、乗員から支持プレート10に所定値以上の大きな後方荷重が作用すると、下方のワイヤ部材15の屈曲係止部15cが第2突起18を乗り越えて第2突起18によるU字湾曲部15bの拘束を解除されるとともに、上方側のワイヤ部材14の直線部14aが係止フック29内を軸方向に摺動して係止フック29による屈曲部14bの拘束を解除される。したがって、これにより支持プレート10が後方に大きく変位して、乗員の背部から腰部に渡る領域を深く沈みこませるようになる。また、上記のようにワイヤ部材14,15の各撓み部屈曲部14b及びU字湾曲部15bの拘束が解除された後に、支持プレート10に作用する後方荷重が解除されると、上下の各ワイヤ部材14,15は自身の持つ弾性により、係止フック29や第1,第2突起17,18によって撓み変位を拘束された初期状態に戻される。なお、車両後方から大きな衝撃荷重が入力されたときだけでなく、例えば、シートバック3を後方に倒し、その上を子供が膝をついて跳ねた場合にも、ワイヤ部材14,15の屈曲部14bやU字湾曲部15bの拘束が上記と同様に解除されることがあるが、この場合も子供の飛び跳ねが終了すると、各ワイヤ部材14,15は自身の持つ弾性によって初期状態に戻される。以上のように、この車両用シート1は、上部のワイヤ部材14の屈曲部14bの伸び変位を拘束する係止フック29と、下部のワイヤ部材15のU字湾曲部15bの伸び変位を規制する第1,第2突起17,18が支持プレート10に設けられ、所定値以上の後方荷重が乗員から支持プレート10に作用したときに、係止フック29と第1,第2突起17,18による各ワイヤ部材14,15の変位規制が解除される構造とされているため、支持プレート10によって乗員の背部を安定的に支持しつつ、シートバック3の厚肉化や複雑化を招くことのない簡単な構造によって、衝撃荷重の入力時に乗員の背部から腰部に亙る領域を深く沈み込ませることができる。したがって、シートバック3の支持性能の向上とともに薄肉化と構造の簡素化を図りつつ、乗員の頸部を確実に保護することができる。特に、この実施形態の車両用シート1においては、下側のワイヤ部材15のU字湾曲部15bの伸び変位が支持プレート10に突設された第1,第2突起17,18によって拘束されるとともに、上側のワイヤ部材14の屈曲部14bの伸びが支持プレート10に設けられた係止フック29によって拘束され、所定値以上の荷重が乗員から支持プレート10に作用したときに、下側のワイヤ部材15のU字湾曲部15bが第2突起18を乗り越え、上側のワイヤ部材14の直線部14aが係止フック29から離脱する構造とされているため、極めて簡単な構造によってシートバック3の薄肉化と乗員の頸部保護の両立を図ることができる。また、この実施形態の車両用シート1の場合、支持プレート10に所定値以上の後方荷重が作用して、下方側のワイヤ部材15のU字湾曲部15bが第2突起18を乗り越えて伸び変位するときに、変位規制ブロック19によってU字湾曲部15bの過大な変位が規制される構造とされているため、ワイヤ部材15に塑性変形が生じるのを未然に防止し、ワイヤ部材15の所期の性能を長期にわたって安定的に維持することができるという利点がある。なお、上記の実施形態においては、支持プレート10板状支持ブロックの上下にそれぞれワイヤ部材とワイヤ拘束部が設けられているが、これらは上下の一方のみに設けるようにしても良い。また、上記の例においては、乗員の後方荷重を受け止める板状支持ブロックとして合成樹脂製の支持プレート10を採用しているが、板状支持ブロックはこの支持プレート10に限らず、例えば、図6,図7に示すように複数のワイヤ部材を格子状に組み付けたワイヤブロック110によって構成するようにしても良い。この変形例の場合、ワイヤ部材15の両側の屈曲係止部15cの屈曲内側面に係合される第2突起18は、図7の断面図に示すように、ワイヤブロック110の略水平方向に延出するワイヤ部材12の一部を後方側に屈曲させることによって形成されている。なお、図6,図7に示す変形例については、上記の実施形態の説明と同一部分に同一符号を付して重複する説明を省略する。また、図6,図7に示す変形例においては、ワイヤブロック110のワイヤ部材に第1突起17や第2突起18を直接設けるようにしているが、第1,第2突起17,18や係止フックを設置するための専用の小型の板状部材を設け、その板状部材をワイヤブロック110に取り付けるようにしても良い。次に、図8~図10に示す第2の実施形態について説明する。図8は、シートバック203の一部を示す背面図であり、図9,図10は、図8のA-A部、B-B部にそれぞれ対応する断面図である。この実施形態の車両用シート201は、板状支持ブロックである合成樹脂製の支持プレート10の背面に一対の略直方体状の凸状ブロック40突起部がシート幅方向に離間して設けられ、この各凸状ブロック40の上部側の略直角に屈曲した肩部に、ワイヤ部材215側に設けられたコ字状の屈曲係止部215cが係合されるようになっている。また、ワイヤ部材215の左右の屈曲係止部215c間には下方側に向かって湾曲するU字湾曲部215b撓み部が設けられ、各屈曲係止部215cのシート幅方向外側には上下に交互に屈曲したばね部41が設けられている。各凸状ブロック40は、図9に示すようにシート幅方向内側の突出高さが外側の突出高さよりも低くなるように、その上面が傾斜している。また、図10に示すように、各凸状ブロック40には、下端側から上端側に向かって突出高さが次第に低くなるようにテーパ面40aが設けられている。この車両用シート201は、乗員の通常着座時に乗員の上体の荷重が支持プレート10に作用すると、支持プレート10の全域が撓み変形すると同時に、乗員の荷重がワイヤ部材215を介してシートバックフレーム13に伝達される。このとき、ワイヤ部材215は、屈曲係止部215cで凸状ブロック40に係合し、U字湾曲部215bの伸び変位が規制されている。したがって、このとき支持プレート10に入力された振動や微小な衝撃はワイヤ部材215の主にばね部41によって吸収される。また、車両後方から大きな衝撃荷重が入力されて、乗員から支持プレート10に所定値以上の荷重が作用すると、図9,図10に示すようにワイヤ部材215の屈曲部215cとU字湾曲部215bが凸状ブロック40のテーパ面40a上に乗り上げ、このときU字湾曲部215bの伸び変位の規制が解除される。したがって、これにより支持プレート10が後方に大きく変位して、乗員の背部から腰部に渡る領域を深く沈み込ませる。また、U字湾曲部215cの復帰時には、屈曲部215cとU字湾曲部215bが凸状ブロック40の上面を摺動して初期状態に戻される。なお、このとき凸状ブロック40の上面には、図9に示すようにシート幅方向外側の突出高さの低い傾斜が設けられているため、屈曲部215cとU字湾曲部215bはスムーズに初期位置に復帰する。なお、図11に示す変形例のように、凸状ブロック40の上面には、段差状に隆起する突部40bを設け、その突部40bによってワイヤ部材215の所定量以上の変位を規制する変位規制部を構成するようにしても良い。さらに、図12に示す別の変形例のように、凸状ブロック40Aのシート幅方向両側部分の突出高さを同じに設定し、衝撃荷重の入力直後にワイヤ部材215の屈曲部215cとU字湾曲部215bが凸状ブロック40Aから外れた後に、所定値以上の荷重が解放されても、ワイヤ部材215が凸状ブロック40Aの外側の端部に係止されて初期状態に戻らないようにしても良い。この場合、衝撃荷重の入力時に乗員の背部から腰部に亙る領域を充分に後退させることが可能になる。つづいて、図13~図17に示す第3の実施形態について説明する。図13,図14は、乗員の通常着座時におけるシートバック303の背面図と斜視図であり、図15は、図14のC-C部に対応する断面図である。また、図16は、所定値以上の後方荷重が作用したときにおけるシートバック303の斜視図であり、図17は、図16のD-D部に対応する断面図である。この実施形態の車両用シート301は、板状支持ブロックである合成樹脂製の支持プレート10の下部領域をシートバックフレーム13の左右の側部フレーム部13c,13dに連結するワイヤ部材315が設けられている。ワイヤ部材315は、左右の側部フレーム部13c,13dとの連結部に隣接して略水平に延出する直線部315aが設けられ、この両側の直線部315aがシート幅方向の中央側で多角形状に複数段に屈曲した屈曲部315c撓み部を介して相互に連結されている。屈曲部315cは、左右の直線部315aの端部からそれぞれ下方に屈曲した連結辺部315caと、各連結辺部315caの下端からシート幅方向外側に屈曲した上辺部315cbと、上辺部315cbと略平行に配置された下辺部315ccと、下辺部315ccの両端部と上辺部315cbの各端部を連結する側辺部315cdとを備えている。屈曲部315cのうちの下辺部315ccは、シートバックフレーム13の下部フレーム部13bの上面に連結部材50を介して前後に回動可能に連結されている。一方、支持プレート10の背面側には、ワイヤ部材315の両側の直線部315aを係止する係止フック51と、屈曲部315cの左右両側の上辺部315cbを係止する係止フック52フック部,ワイヤ拘束部が設けられている。これらの係止フック51,52は、直線部315aと上辺部315cbの各上部と背部を覆うように下向きの略L字断面に形成されており、それぞれ直線部315aと上辺部315cbの上方変位と後方変位を規制するようになっている。係止フック51,52は、いずれも下方側が係脱可能に解放されている。この車両用シート301は、乗員の通常着座時に乗員の荷重が支持プレート10に作用している間は、ワイヤ部材315の両側の直線部315aと、屈曲部315cの両側の上辺部315cbがそれぞれ係止フック51,52に係止されることにより、屈曲部315cの変位が拘束されている。このため、振動や微小な衝撃がワイヤ部材315の持つ弾性によって吸収される。一方、車両後方から大きな衝撃荷重が入力され、乗員から支持プレート10に所定値以上の後方荷重が作用すると、図16,図17に示すように、屈曲部315cの下辺部315ccが下部フレーム部13bに拘束された状態で支持プレート10が後方に撓み変形することにより、屈曲部315cの上辺部315cbが下方に引っ張られ、係止フック52から下方に抜け出る。これにより、係止フック51,52による屈曲部315cの拘束が解除され、支持プレート10が後方に大きく変位することになる。この結果、乗員の背部から腰部に渡る領域が深く沈み込み、乗員の頸部が保護される。なお、この発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更が可能である。上記の実施形態においては、ワイヤ部材に形成する撓み部を略U字形状やコ字形状、多角形状等としたが、図18に示すように、ワイヤ部材415の中間部をループ状に曲げて撓み部53としたり、図19に示すように、ワイヤ部材515の中間部を上下に交互に曲げて撓み部54としても良い。図18,図19に示す実施形態においては、ワイヤ部材415,515は左右両側の二つの突起18によって支持プレート10に係止されている。また、図20に示すように、ワイヤ部材615を支持プレート10に係止させる突起18は一つであっても良い。"