長軸方向に延びるボールバットであって、ハンドル部と、外面を有し、近位部材と遠位部材とを含むバレル部と、を備え、前記近位部材は、第1の端部領域と第2の端部領域とを有し、前記遠位部材は、第3の端部領域と第4の端部領域とを有し、前記第1の端部領域は、前記ハンドル部に結合され、前記近位部材の前記第2の端部領域は、前記遠位部材の前記第3の端部領域に結合され、前記遠位部材の前記第4の端部領域は、エンドキャップに結合され、前記近位部材及び前記遠位部材の各々の少なくとも一部分は、前記バレル部の前記外面を規定し、前記第2の端部領域及び前記第3の端部領域のうち一方が、前記第2の端部領域及び前記第3の端部領域のうち他方とオーバーラップすることを特徴とするボールバット。前記長軸に沿って測定した前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップの長さは、01インチ~7インチの範囲内であることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記バレル部は、第1の長さを有し、前記長軸に沿って測定した前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップの長さは、前記第1の長さの5パーセント~95パーセントの範囲内であることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記長軸に沿って測定した前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップの長さは、10インチ~25インチの範囲内であることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記ボールバットは、打撃の中心を有し、前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップの中央は、前記ボールバットの前記打撃の中心から前記長軸方向に3インチ以内に配置されることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップの中央は、前記ボールバットの前記打撃の中心に配置されることを特徴とする請求項5に記載のボールバット。前記ボールバットを、NCAAの野球バット性能試験規格に従って試験した場合に、前記ボールバットは、0500以下の最大BBCOR値を有することを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第2の端部領域は、前記第3の端部領域と強固に相互接続されることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との間に配置される少なくとも1つの係合層をさらに備えていることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記少なくとも1つの係合層は、熱可塑性材料、熱硬化性材料、金属、木材、及びこれらの組み合わせからなるグループから選択された材料で形成されることを特徴とする請求項9に記載のボールバット。前記係合層は、複数のビーズを含む接着層であることを特徴とする請求項9に記載のボールバット。前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップは、前記長軸に沿って測定される長さを有し、前記オーバーラップの前記長さの中心は、前記ボールバットの遠位端から50~90インチの範囲内にあることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第1の端部領域から前記第4の端部領域へ延びる前記バレル部の前記外面は、ほぼ均一であり、前記バレル部の前記外面の外径は、前記バレル部の長さに沿って1インチ当たり0090インチ未満だけ変化することを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップは、バレルオーバーラップ領域を形成し、前記バレル部の外径は、前記バレルオーバーラップ領域の長さに沿ってほぼ同一であることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記ハンドル部は、第1の材料で形成され、前記バレル部の前記近位部材は、第2の材料で形成され、前記遠位部材は、第3の材料で形成されることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第1の材料、前記第2の材料、及び前記第3の材料は、互いに異なることを特徴とする請求項15に記載のボールバット。前記第1の材料、前記第2の材料、及び前記第3の材料のうち、少なくとも1つの材料が、他の材料とは異なることを特徴とする請求項15に記載のボールバット。前記第1の材料、前記第2の材料、及び前記第3の材料は、実質的に同じ材料であることを特徴とする請求項15に記載のボールバット。前記第1の材料、前記第2の材料、及び前記第3の材料は、アルミニウム合金、チタニウム合金、鋼鉄、他の金属合金、繊維複合材料、熱可塑性材料、熱硬化性材料、及びこれらの組み合わせからなるグループから選択されることを特徴とする請求項15に記載のボールバット。前記近位部材及び前記遠位部材は、中空の管状体であることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第2の端部領域は、前記第3の端部領域と共成形されることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第2の材料は、繊維複合材料であることを特徴とする請求項21に記載のボールバット。前記第3の端部領域は、前記第2の端部領域と共成形されることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第3の材料は、繊維複合材料であることを特徴とする請求項23に記載のボールバット。前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップは、バレルオーバーラップ領域を形成し、前記バレルオーバーラップ領域の肉厚は、前記近位部材又は前記遠位部材のいずれかの肉厚より大きいことを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記第2の端部領域と前記第3の端部領域との前記オーバーラップは、バレルオーバーラップ領域を形成し、前記近位部材の前記第1の端部領域と前記ハンドル部とは、第2のオーバーラップ領域を形成することを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記ハンドル部は、前記第1の端部領域と伸縮自在に係合されて、前記第2のオーバーラップ領域を形成することを特徴とする請求項26に記載のボールバット。前記近位部材は、前記遠位部材と伸縮自在に係合されることを特徴とする請求項26に記載のボールバット。前記近位部材及び前記遠位部材の各々は、前記バレル部の前記外面の少なくとも30パーセントを規定することを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記近位部材は、前記第4の端部領域にまで延びず、前記遠位部材は、前記第1の端部領域にまで延びないことを特徴とする請求項1に記載のボールバット。前記バレル部内に配置され、前記バレル部と係合する少なくとも1つの挿入部をさらに備えていることを特徴とする請求項1に記載のボールバット。DeMarini登録商標社のHalfnHalfモデルを基礎とし、該モデルより優れたボールバットの設計柔軟性及び最適化を可能にするボールバットを開発することが望まれる。本発明は、長軸を囲んで延びるボールバットを提供する。該バットは、ハンドル部とバレル部とを含む。バレル部は、外面を有し、近位部材と遠位部材とを含む。近位部材は、第1の端部領域と第2の端部領域とを有し、遠位部材は、第3の端部領域と第4の端部領域とを有する。第1の端部領域は、ハンドル部に結合され、近位部材の第2の端部領域は、遠位部材の第3の端部領域に結合される。遠位部材の第4の端部領域は、エンドキャップに結合される。近位部材及び遠位部材の各々の少なくとも一部分は、バレル部の外面を規定する。第2の端部領域及び第3の端部領域のうち一方が、第2の端部領域及び第3の端部領域のうち他方とオーバーラップする。本発明の好適な形態の第1態様によれば、ボールバットは長軸に沿って延びる。該バットは、第1のフレーム部品と第2のフレーム部品とを含む管状のバットフレームを含む。第1のフレーム部品は、遷移部と一体に形成されたグリップ部を有する。遷移部は、遠位端部領域を有する。第2のフレーム部品は、近位端部領域を有する。第1部品の遠位端部領域は、第2部品の近位端部領域に結合される。遠位端部領域及び近位端部領域のうち一方は、遠位端部領域及び近位端部領域のうち他方とオーバーラップする。バットは、打撃の中心を有し、遠位端部領域と近位端部領域とのオーバーラップ長の中央は、バットの打撃の中心からプラス又はマイナス3インチ以内に配置される。本発明の他の好適な態様によれば、ボールバットは、ハンドル部とバレル部とを含む。バレル部は、外面を有し、近位部材と遠位部材とを含む。近位部材は、第1の端部領域と第2の端部領域とを有し、遠位部材は、第3の端部領域と第4の端部領域とを有する。第1の端部領域は、ハンドル部に結合され、近位部材の第2の端部領域は、遠位部材の第3の端部領域に結合され、遠位部材の第4の端部領域は、エンドキャップに結合される。近位部材及び遠位部材は、それぞれ第1の材料及び第2の材料で形成される。第2の材料は、繊維複合材料である。遠位部材の第2の繊維複合材料は、近位部材の第2の端部領域の外面と共成形コモールドされる。本発明は、本明細書で以下に説明する図面と共に、以下の詳細な説明を読むことにより、より完全に理解することができる。図面中で、同様の参照番号は、同様の部分を示す。図1において、ボールバットの全体を10で示す。図1のボールバット10は、野球バットとして構成される。しかしながら、本発明は、ソフトボールバット、ゴムボールバット、又は他の形態のボールバットとして構成することもできる。バット10は、長軸14に沿って延びるフレーム12を含む。管状のフレーム12は、特定のプレーヤーの要求、特定用途の要求、又は他のあらゆる関連する要求を満たすように寸法決めすることができる。フレーム12は、このような要求を満たすように、様々な異なる重量、長さ、及び直径に寸法決めすることができる。例えば、フレーム12の重量は、15オンス~36オンスの範囲内に形成することができ、フレームの長さは、24~36インチの範囲内に形成することができ、バレル部18の最大直径は、15~35インチとすることができる。本発明の1つの好適な実施形態では、バットフレームの長さが、少なくとも30インチである。フレーム12は、比較的小径のハンドル部16と、比較的大径のバレル部18打撃部又は衝撃部とも称すと、中間テーパー領域20とを有する。中間テーパー領域20は、ハンドル部16、バレル部18、又はこれらの組み合わせにより形成することができる。1つの好適な実施形態では、フレーム12のハンドル部16及びバレル部18は、互いに接続又は結合された、分離した構造として形成することができる。この多部品のフレーム構成により、ハンドル部16を第1の材料から形成し、バレル部18を第2の、異なる材料から形成することができる。ハンドル部16は、近位端部領域22と遠位端部領域24とを有する細長構造である。該細長構造は、軸14に沿って延び、軸14から外向きに発散し、軸14に沿って軸14から外向きに突出して、ほぼ円錐台の形状を形成して、バレル部18に接続又は結合される。図1及び2aにおいて、ハンドル部16の遠位端部領域24とバレル部18との係合を示す。円錐台の形状の遠位端部領域24は、バレル部18と伸縮自在に係合することが好ましい。バレル部18の一部分は、ハンドル部16の遠位端部領域24とオーバーラップして、第2のオーバーラップ領域26を形成する。ハンドル部16は、使用者が握るように寸法決めされ、グリップ28及びノブ30を含む。グリップ28は、ハンドル部16を包み込み、ハンドル部16に沿って長軸方向に延びる。ノブ30は、ハンドル部16の近位端部22に接続される。ハンドル部16は、強固で、一般的にフレキシブルな軽量材で形成され、繊維複合材料で形成されることが好ましい。代案として、ハンドル部16は、他の材料、例えばアルミニウム合金、チタニウム合金、鋼鉄、他の合金、熱可塑性材料、熱硬化性材料、木材、又はこれらの組み合わせなどで形成することができる。本明細書で用いる複合材料又は繊維複合材料という用語は、樹脂を含浸させた又は樹脂を全体に浸透させた複数の繊維を示す。これらの繊維は、同軸上に整列させて複数のシート又は層にし、編み込むか織り込んで複数のシート又は層にし、及び/又は細切れにして1つ以上の層内にランダムに分散させることができる。複合材料は、樹脂を含浸させた繊維のマトリクスから成る単一層又は複数層で形成することができる。特に好適な実施形態では、層の数を、3~8とすることができる。多層構成では、繊維どうしを、長軸14に対して、0°、90°、及び0°~90°の角度位置を含む、異なる方向又は角度に整列させ、及び/又は層から層へと編み込むか織り込むことができる。層は、1つ以上のスクリム又はベールにより、少なくとも部分的に分離させることができる。使用時には、スクリム又はベールは、一般的に、隣接する2つの層を分離し、硬化中に層間の樹脂の流れを阻止する。スクリム又はベールは、複合材料の層間のせん断応力を低減させるために用いることもできる。スクリム又はベールは、ガラス、ナイロン、又は熱可塑性材料で形成することができる。1つの特定の実施形態では、スクリム又はベールは、複合材料層どうしの滑り又は独立した移動を可能にするために用いることができる。繊維は、例えば黒鉛などの高い引張強度の材料で形成される。代案として、繊維は、他の材料、例えばガラス、炭素、ホウ素、玄武岩、ニンジン、Kevlar登録商標、Spectra登録商標、ポリパラフェニレン2、6ベンゾビスオキサゾール、麻、及びこれらの組み合わせなどで形成することができる。1組の好適な実施形態では、樹脂は、エポキシ樹脂又はポリエステル樹脂などの熱硬化性樹脂であることが好ましい。他の組の好適な実施形態では、樹脂は、熱可塑性樹脂とすることができる。複合材料は、一般的に、マンドレル及び/又は同等の構造を包み込み、熱及び/又は圧力の下で硬化させることができる。硬化中に、樹脂は、流動し、完全に分散し、繊維のマトリクスを含浸させるように構成される。図1、3、及び4において、フレーム12のバレル部18は管状、略管状、又はほぼ管状であり、これらの用語の各々は、ほぼ円柱形の衝撃又はバレル部を有するソフトボール型バット、並びに一部の位置に略円錐台の特徴を有するバレル部を有する野球型バットを包含することを意図している。バレル部18は、軸14に沿って延び、内面32及び外面34を有する。バレル部18は、近位部材36と遠位部材38とを含む。近位部材36は、第1の端部領域40と第2の端部領域42とを有し、遠位部材38は、第3の端部領域44と第4の端部領域46とを有する。近位部材36は、第1の端部領域40から第2の端部領域42に向けて、軸14から全体的に発散する形状を有する中空の管状体であり、近位部材36の一部分は、長軸14沿って均一な外径を有する。代案として、他の中空の管形状を用いることもできる。近位部材36は、強固で耐久性のある弾性材料、例えばアルミニウム合金で形成することが好ましい。代案の好適実施形態では、近位部材36は、1つ以上の複合材料、チタニウム合金、スカンジウム合金、鋼鉄、他の合金、熱可塑性材料、熱硬化性材料、木材、又はこれらの組み合わせで形成することができる。図1~2aにおいて、軸14に沿って第2の端部領域42から第1の端部領域40に向かう向きに考えると、第1の端部領域40は、軸14に向かって全体的に収束して、ハンドル部16の遠位端部領域24の形状に対して相補的な、円錐台の形状を形成する。バレル部18の第1の端部領域40を、ハンドル部16に直接接続して、第2のオーバーラップ領域26を形成することができる。直接接続するとは、遠位端部領域24と第1の端部領域40との間に何らかの直接的な接触があるような、接着剤による接続を含むことができる。直接接続するとは、伸縮自在の機械的接続、ねじ接続、相互作用するリッジ又はリブ、及び他の同様の固定接続を含む、他の接続方法を含むことができる。第2のオーバーラップ領域26は、ハンドル部16の遠位端部領域24の一部又はほぼ全体と、近位部材36の第1の端部領域40とに渡って、延在することができる。遠位端部領域24と第1の端部領域40との構成は、第2のオーバーラップ領域26における伸縮自在に連結した機械的係合を生じさせる。この係合は、遠位端部領域24と第1の端部領域40との接続を、さらに強化又は支援する。第1の端部領域40から遠位端部領域24への遷移部は、一般的に、第1の端部領域40に遷移エッジ48を生じさせる。遷移エッジ48は、面取りし、丸め、曲げることができ、0125インチの短い長さ又はこれより長い長さに渡って延びることができる。図2bにおいて、好適な代案実施形態では、第2のオーバーラップ領域26において、ハンドル部16を、バレル部18の近位部材36に対して離間及び/又は装着させるために、中間部材50を用いることができる。中間部材50は、バレル部18の全体又は一部をハンドル部16から離間させることができる。中間部材50は、弾性材料、エポキシ、接着剤、プラスチック、金属、及びこれらの組み合わせで形成することができる。1つの特に好適な実施形態では、ハンドル部16の遠位端部領域24には、ハンドル部16とバレル部18との接触点又は接触面をもたらす、複数のリブ又は突起を形成することができる。中間部材50は、該接触点又は接触面どうしの間に配置することができる。図3~5において、近位部材36の第2の端部領域42は、遠位部材38の第3の端部領域44に結合される。1つの好適な実施形態では、第2の端部領域42は、第3の端部領域44の上に延びて、第1のオーバーラップ領域52を形成する。第2の端部領域42は、遠位部材38の第3の端部領域44に、例えば強化エポキシ接着剤などの接着剤により、結合される。代案として、第2の端部領域42を第3の端部領域44に接続するために、他の接着剤又は結合剤を用いることができる。第2の端部領域42は、第1のオーバーラップ領域52がバット10の打撃中心に配置されるように、長軸14の周りに延在することが好ましい。COPは、振動の中心、又は旋回軸上で振動するバットとしての物理振り子と同じ周期を有する単振り子の長さとして知られている。COPは、用語スウィートスポットと同義に用いられることが多い。好適な代案実施形態では、第1のオーバーラップ領域52を、COPから長軸方向に離間した位置に配置することができる。特に、第1のオーバーラップ領域52の中央位置を、COPから3インチ以内に配置することができる。換言すれば、第1のオーバーラップ領域の中央位置を、バット10のCOPの長軸方向の位置に配置し得るように、又はCOPから3インチ近位側又は3インチ遠位側に長軸方向に延在する領域内に配置し得るように、バレル部18を構成することができる。第1のオーバーラップ領域52は、軸14に沿って01~70インチの範囲内の長さを有することが好ましい。1つの特に好適な実施形態では、第1のオーバーラップ領域52の長さは、10~25インチの範囲内である。第2の端部領域42は、遠位部材38の第4の端部領域46にまで延在しないことが好ましく、第3の端部領域44は、近位部材36の第1の端部領域40にまで延在しないことが好ましい。第1のオーバーラップ領域52の長さの中心又は中央は、バット10の遠位端又は遠位部材38の第4の端部領域46の遠位端から50~90インチの範囲内に配置されることが好ましい。第2の端部領域42は、第1のオーバーラップ領域52を含む第2の端部領域42の長さ全体に渡って、略一定の肉厚を維持するように形成することができる。代案として、第2の端部領域42の肉厚を、第2の端部領域42の長さの全体又は一部に渡って変化させることができる。遠位部材38は、円柱形状を有する中空の管状体である。代案として、他の中空の管形状を用いることもできる。遠位部材38は、強固で耐久性のある弾性材料、例えば複合材料で形成することが好ましい。好適な代案実施形態では、近位部材36を、アルミニウム合金、チタニウム合金、スカンジウム合金、鋼鉄、他の合金、熱可塑性材料、熱硬化性材料、木材、又はこれらの組み合わせから形成することができる。従って、好適な実施形態では、バレル部18は、近位部材36と遠位部材38とで形成される管状体であり、バレル部18の管状体内にタイロッド連結棒及びその他の構造を有さない、完全なる中空である。好適な代案実施形態では、遠位部材及び近位部材の一方又は両方の少なくとも一部を、非中空又は中実とすることができる。ハンドル部16は、第1の材料で形成され、近位部材36は、第2の材料で形成され、遠位部材38は、第3の材料で形成される。1つの好適な実施形態では、第1の材料、第2の材料、及び第3の材料は、互いに異なる。例えば、1つの特に好適な実施形態では、第1の材料は、柔軟性の増加をもたらす組成及びレイアップを有する複合材料とすることができ、第2の材料は、アルミニウム合金とすることができ、第3材料は、より高い耐久性及び耐衝撃性をもたらす異なる組成及びレイアップを有する他の複合材料とすることができる。他の好適な実施形態では、3つの異なる材料の他の構成及び組み合わせを用いることができる。他の好適な代案実施形態では、第1の材料、第2の材料、及び第3の材料のうち2つは、実質的に同じ材料であり、第1の材料、第2の材料、及び第3の材料のうち残りの1つは、他の2つとは異なる。さらに他の好適な代案実施形態では、第1の材料、第2の材料、及び第3の材料は、実質的に同じ材料で構成することができる。例えば、同じ複合繊維材料を、同じ又は異なるレイアップ及び繊維配向で用いることができる。図1において、第4の端部領域46は、エンドキャップ54に結合される図1。エンドキャップ54は、第4の端部領域46においてバット10をほぼ密閉する。1つの好適な実施形態では、エンドキャップ54は、エポキシを介して、第4の端部領域46に結合される。代案として、エンドキャップを、他の接着剤、化学結合、熱結合、締まりばめ、他の圧入接続、及びこれらの組み合わせを介して、第4の端部領域に結合することができる。図3~5において、遠位部材38は、第3の端部領域44において近位部材36に結合される。第3の端部領域44に、第2の端部領域42がオーバーラップする。1つの好適な実施形態では、遠位部材38の肉厚は、遠位部材38の長さ全体に渡って変化する。第3の端部領域44より離れた部分における遠位部材38の肉厚は、遠位部材38の残りの長さに渡って略一定であり、第2の端部領域42における遠位部材38の肉厚は、第1のオーバーラップ領域52において低減される。環状のくぼみ56を、遠位部材38の外面58に形成して、近位部材36の第2の端部領域42と適合させ係合させることができる。この様式で、バレル部18の合計肉厚は、遠位部材38の長さ全体に渡って略一定に維持される。なぜなら、第1のオーバーラップ領域52において第3の端部領域44とオーバーラップする第2の端部領域42の肉厚は、第3の端部領域44から離れた部分における遠位部材38の肉厚とおよそ同じであるからである。バレル部18の外径は、第1のオーバーラップ領域52の長さ全体と第1のオーバーラップ領域52の隣接位置とに渡って、ほぼ均一又はほぼ一定に維持される。バレル部18の外径は、第1のオーバーラップ領域52及びその隣接位置において、バレル部18に沿った長さ1インチ当たり0090インチ未満だけ変化することが好ましい。従って、第1のオーバーラップ領域52は、近位部材36から遠位部材38への遷移部において、外部に突出する段差又は遷移エッジを、形成又は生成しないことが好ましい。小さい継ぎ目60を、近位部材36と遠位部材38との遷移部に形成することができる。継ぎ目60は、バレル部18の2部品構造を強調するように、残すことができる。代案として、複数の被覆62、例えば塗料、透明コート、図形、商標、及び他のしるしの塗布により、継ぎ目60を含む、バレル部18の外面36の欠陥を埋め、及び/又は近位部材36と遠位部材38との間の遷移部に継ぎ目が無いように見せることができる。1つの好適な実施形態では、近位部材36及び遠位部材38の各々は、バレル部18の外面34の少なくとも30パーセントに相当する。他の好適な実施形態では、近位部材36及び遠位部材38の各々は、バレル部18の外面34の少なくとも40パーセントに相当する。本発明によって製造されたバット10は、NCAAの野球バット性能試験規格を満たし、0500以下の最大BBCOR値を与えるように、構成することができる。第1のオーバーラップ領域52を含むバレル部18は、より高い設計柔軟性をもたらし、これによりバレル部18を、0500の最大BBCOR値を順守するように特別に仕立て、バレル部18のより大きな衝撃領域にわたって最適な性能を維持することを可能にする。バット10、及び野球バット及びソフトボールバット全般の、平衡点、慣性モーメント、及びCOPは、野球バット又はソフトボールバットの慣性モーメント及び打撃の中心を測定するための標準試験方法と題するASTM規格F239804を用いて測定することができる。平衡点BPは、バットノブの遠位端から測定されるボールバットの質量中心までの距離である。上述したように、COPは、振動中心、又は旋回軸上で振動するバットとしての物理振り子と同じ周期を有する単振り子の長さとしても知られている。慣性モーメントは、回転軸に対する質量分布の尺度である。MOIは、質量までの距離の2乗を質量に掛けた積をバット全体に渡って合計した値である。COP及びMOIは、バット10のノブ30の底面又は近位外面から6インチの位置に配置された旋回軸点又はバットの長軸14に直交する軸の周りで測定される。ASTM規格F239804に従って計算する場合、MOIは、次のように計算することができる。ここで、バット重量はWである。MOIW××COPNCAAは、NCAA野球試合用のバットの認定のために、BBCORプロトコル又は規格を採用した。NCAAは、1部品の中実の木材以外の材料から製造される全てのバット構成について、BBCOR認定を要求する。各長さクラス及び重量クラスのバットモデルが、試験されなければならない。BBCOR試験プロトコルは、2009年5月29日付けでNCAABBCORプロトコルにより改訂された高速バットの性能を測定するための標準試験方法ASTMF2219に基づく。現行版は、2009年7月に発行されたASTMF221909である。BBCOR試験プロトコルは、ASTMF2398により、バットのMOI及びBPの測定及び記録を要求する。NCAABBCOR規格は、関連した長さクラスのボールバットモデルについての許容可能な最小MOIを指定する、最小MOI規則を提供する。例えば、34インチのバットは、少なくとも9530ozin2のMOIを持たなければならず、33インチのバットは、少なくとも8538ozin2のMOIを持たなければならず、32インチのバットは、少なくとも7630ozin2のMOIを持たなければならず、31インチのバットは、少なくとも6805ozin2のMOIを持たなければならない。本発明は、近位部材36及び遠位部材38を異なる材料製にして、バット10のバレル部18の性能のMOIが特定の用途向けに最適化することを可能にする、設計の柔軟性の増強をもたらす。ボールバットは、バットのCOP又はスイートスポットにおいて、最大性能の領域を有することが多い。第1のオーバーラップ領域52をCOPまたはそこから3インチCOPプラス又はマイナス3インチ以内に配置することにより、バレル上でのピーク性能の領域を、BBCOR規格の0500の制限を満たすように最適化することができる。代案として、本発明のバットは、NCAABBCOR規格とは異なる、他の工業規格を満たすように構成することができる。図6において、本発明の好適な代案実施形態を示す。特に、係合層64を、近位部材36の第2の端部領域42と遠位部材38の第3の端部領域44との間に配置することができる。係合層64は、1つ以上の材料層で形成される。この材料は、熱可塑性材料、熱硬化性材料、金属、又はこれらの組み合わせとすることができる。係合層64は、1つ以上の材料シートとして、固体へと硬化する流体として、又はこれらの組み合わせとして、付加することができる。係合層64は、第2の端部領域42を第3の端部領域44に装着するために用いることができる。係合層64は、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間に接触が全く起こらないように、第2の端部領域42及び第3の端部領域44を完全に離間させるように、寸法決め及び構成することができる。代案として、係合層64は、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間に用いつつ、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間に幾分かの接触を許容することができる。例えば、外部に突出したリブ又は他の突起を、第2の端部領域42及び第3の端部領域44の一方又は両方に形成して、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間に幾分かの接触をもたらすことができる。係合層64は、第1のオーバーラップ領域52におけるバレル部の性能を最適化するために用いることができる。さらに、係合層64は、ボールとの衝突に応答してバット10に沿って伝わる振動及び衝撃を、減衰するために用いることができる。他の代案実施形態では、係合層64は、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間の相対運動を可能にするために用いることができる。係合層64は、0002~0125インチの範囲内の厚さを有することができる。図7において、本発明の好適な代案実施形態を示す。特に、接着層66を、近位部材36の第2の端部領域42と遠位部材38の第3の端部領域44との間に配置することができる。接着層66は、第2の端部領域42を第3の端部領域44に対して位置合わせして離間させるための複数のビーズ68を含むことができる。ビーズ68は、ガラス軸材ビーズとすることができる。ビーズ68は、例えば直径0002インチ~0020インチなど、複数の寸法で使用可能である。ビーズ68は、第2の端部領域42と第3の端部領域44との接続の剛性を増強させるために用いることができる。接着層66は、その上にビーズ68を置くことができるような、熱可塑性材料、熱硬化性材料、又はこれらの組み合わせを含むこともできる。接着層66は、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間に接触が全く起こらないように、第2の端部領域42と第3の端部領域44とを完全に離間させるように、寸法決め及び構成することができる。代案として、接着層66は、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間に用いつつ、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間に幾分かの接触を許容することができる。接着層66は、第1のオーバーラップ領域52において、バレル部の性能を最適化するために用いることができる。代案として、さらに、接着層66は、ボールとの衝突に応答してバット10に沿って伝わる振動及び衝撃を、減衰するために用いることができる。他の代案実施形態では、接着層66は、第2の端部領域42と第3の端部領域44との間の相対運動を可能にするために用いることができる。接着層66は、0002~0125インチの範囲内の厚さを有することができる。図8において、本発明の好適な代案実施形態を示す。特に、第1のオーバーラップ領域52の代案構成を示す。近位部材36の第2の端部領域42と遠位部材38の第3の端部領域44との遷移及び/又はオーバーラップは、より長い長さ、例えば約70インチに渡って生じることができ、第1のオーバーラップ領域52全体に渡って次第に変化するか先細にすることができる。この実施形態では、第1のオーバーラップ領域52又はその付近におけるバレル部18の肉厚は、バレル部18の長さに沿って略一定に維持される。特に好適な実施形態では、第1のオーバーラップ領域52の長さは、バレル部18の長さの約5~95パーセントの範囲内に及ぶことができる。図9において、本発明の好適な代案実施形態を示す。特に、第1のオーバーラップ領域52の代案構成を示す。第1のオーバーラップ領域52におけるバレル部18の肉厚は、近位部材36及び遠位部材38の他の位置におけるバレル部18の肉厚より、大きくすることができる。近位部材36及び遠位部材38の肉厚は、バレル部18の長さに沿って略一定とすることができ、第1のオーバーラップ領域52におけるバレル部18の肉厚は、近位部材36と遠位部材38との合計肉厚とすることができる。バレル部18の外径は、第1のオーバーラップ領域52とその付近の位置とに沿って、略一定に維持することができ、又はわずかに先細にすることができる。一方、内径は、第1のオーバーラップ領域52において、バレル部18の内径が5パーセント以上低減されるように、変化させることができる。図10及び11において、本発明の他の好適な代案実施形態を示す。第3の端部44は、第2の端部42とオーバーラップして、第1のオーバーラップ領域52を形成することができる。近位部材36の直径は、第2の端部42において低減させ、第2の端部42を包み込む遠位部材38の第3の端部44に適合させることができる。遠位部材38は、第2の端部42上に形成されて、バレル部18の外面34上で近位部材36と遠位部材38との間の滑らかな遷移をもたらす、複合材料で形成することができる。図12において、本発明の好適な代案実施形態を示す。特的に、遷移要素70を、バレル部18に付加して、バレル部18の外面34に滑らかな連続面又は連続輪郭をもたらすことができる。遠位部材38の第3の端部44は、近位部材36の第2の端部42とオーバーラップして、第1のオーバーラップ領域52を形成することができる。代案として、第2の端部42が、第3の端部44とオーバーラップすることができる。遷移エッジ72がオーバーラップに起因して存在する場合、近位部材36と遠位部材38との間の遷移を円滑にするために、遷移要素70を、バレル部18の外面34に付加することができる。遷移要素70は、遷移エッジ72において、面取りしたリングをバレルの周りに生成する1つ以上の部品で形成することができる。遷移要素70は、接着剤、熱結合、圧縮成形、又は他の従来の締結手段を介して、バレル部18の外面34に付加することができる。遷移要素70は、耐久性のある材料、例えば熱硬化性材料で形成することが好ましい。代案として、遷移要素70は、他の材料、例えば熱可塑性材料、エポキシ、金属合金、木材、複合材料、及びこれらの組み合わせなどで形成することができる。図13において、1つの好適な実施形態では、近位部材36の第2の端部領域42を、近位部材36と遠位部材38との間に伸縮自在の係合が存在するように、遠位部材38の第3の端部領域44に結合させることができる。近位部材36と遠位部材38との伸縮自在の係合は、部材36と38との係合をさらに強化するために、用いることができる。伸縮自在の係合に加えて、他の締結手段、例えば熱結合及び接着結合を用いることができる。図14及び15において、近位部材36及び/又は遠位部材38は、複合材料で形成することができる。図14において、遠位部材38を形成し、近位部材36の第2の端部領域42と共成形するか、二次的に成形することができる。又は、図15に示すように、近位部材36を形成し、遠位部材38の第3の端部領域44と共成形することができる。本発明に関して、共成形という用語は、複合材料の1つ以上の層の少なくとも一部分で、製品の完成した構成要素の上を包み込んで硬化させることを意味する。特に、共成形とは、複合材料の1つ以上の層74で、図14に示すように近位部材36の第2の端部領域42の上を、又は図15に示すように遠位部材38の第3の端部領域44の上を、包み込んで硬化させることを称する。共成形は、複合材料と適用可能な端部領域42又は44との間の、非常に優れた接続をもたらす。共成形は、他の接続型よりも、均一で一貫性のある結合線をもたらす。共成形によりもたらされる2つの構成要素の接続の改善により、該接続の一体性及び耐久性が改善される。1つの好適実施形態では、マンドレル76は、近位部材36の第2の端部領域42に適合するように構成され、第1のオーバーラップ領域52を除く遠位部材38の内面を規定するように形成される。第2の端部領域42の外面は、遠位部材38と第2の端部領域42との間の結合又は接続を増強又は改善させるように、粗面化することができる。代案として、第2の端部領域42の外面は、粗面化しないままにすることができる。マンドレル76は、硬化工程中にその形状及び整合性を維持するあらゆる材料で形成することができる。マンドレル76を適切に配置した後、複合材料から成る層どうしのレイアップ工程を行う。遠位部材38の内面は、近位部材36の第2の端部領域42とマンドレル76との上を、複合材料の1つ以上の層で直接包み込むことにより形成される。1つの特に好適な実施形態では、複合材料の最内層78は、第2の端部領域42の外面とマンドレル76の少なくとも一部分上とを包み込むことができる、ガルバニック腐食抑制層とすることができる。他の好適な実施形態では、ガルバニック腐食抑制層を用いない。次に、複合材料の追加的な層74で、最内層78の上を包み込んで、遠位部材38を形成することができる。例えば層74及び78などの層の形状及び全体寸法は、互いに異なるようにすることができる。近位部材36と、マンドレル76と、これらを包み込む複合層74及び78とを含むレイアップを、加熱して硬化させて、遠位部材38を形成する。硬化後、マンドレル76を、従来の手段、例えば引抜き又は加熱によって、遠位部材38の内面から除去する。よって、図14において、遠位部材38を、近位部材36の第2の端部領域42の上を包み込むように形成し、近位部材36と共成形して、バレル部18を形成することが好ましい。代案として、図15のように、近位部材36を、遠位部材38の第3の端部領域44の上を包み込むように形成し、遠位部材38と共成形して、バレル部18を形成することができる。この工程では、近位部材36と遠位部材38とを共成形した接続部が、個別の接着剤を使用することなく形成される。好適な代案実施形態では、1つ以上の別個の接着剤を、近位部材36と遠位部材38との接続を促進するために用いることができる。1つの特に好適なバレル部18の形成方法では、近位部材36及び遠位部材38を、それぞれ異なる第2の複合材料及び第3の複合材料で形成することができる。第2の複合材料は、より高い硬化温度、例えば350°Fを有する樹脂で形成することができ、第3の複合材料は、より低い硬化温度、例えば250°Fを有する異なる樹脂で形成することができる。この構成により、近位部材36を、約350°Fでの硬化工程により、形成して硬化させることができる。次に、形成及び硬化が終わると、上述した様式で、遠位部材38を近位部材36の第2の端部領域42と共成形することができる。しかしながら、同時硬化工程の硬化温度は、第3の複合材料の樹脂を適切に硬化できるように約250°Fに保持されるが、350°F温度付近には保持されない。これにより、350°F樹脂を有する第2複合材料が、約250°Fの硬化工程中に損傷を受けないままにすることができる。代案として、近位部材36を、異なる材料、例えばアルミニウム合金で形成することができる。これにより、遠位部材38を、上述の様式で、直接形成して近位部材36と共成形することができる。近位部材36と遠位部材38とを共成形した接続部は、ボールとバットとの衝突から発生する不要な衝撃及び/又は振動エネルギーが、シャフト12に沿って使用者の手に及ぶにつれて、これを減衰させる手助けをする。第1のオーバーラップ領域52における、互いに異なる第2の材料及び第3の材料による遷移部は、衝撃及び/又は振動エネルギーの大きさを減衰又は減少させる働きをする。好適な代案実施形態及び方法では、近位部材36及び/または遠位部材38を、複合材料で形成し、配向ポリプロピレン収縮ラップ及びテーブルローリングOPP、フィラメントワインディング、ブラダー成形、又はトラップゴム成形によって製造することができる。OPPは、家庭で製造することもできる低コストの方法である。図16~18において、本発明によりバレル部18を形成する、特に共成形する、他の好適な代案実施形態及び方法を示す。例えば、図16~18の方法は、図10のバレル部を製造するために用いることができる。近位部材及び/又は遠位部材のうち一方は、事前形成された状態又はほぼ完成した状態とすることができる。図16~18では、近位部材36が事前形成されている。図16において、遠位部材38と近接部材36の少なくとも一部との内側寸法に、略一致する様に形成されたマンドレル150が得られる。第2の端部領域42の外面は、遠位部材38と第2の端部領域42との間の結合又は接続を増強又は改善するために、粗面化することができる。マンドレル150は、その形状及び整合性を共成形工程中に維持する、あらゆる材料で形成することができる。1つの特に好適な実施形態では、マンドレル150は、近位部材及び遠位部材の長さの全体に渡って、及びわずかにこれを越えて、延びるように寸法決めされる。他の好適な実施形態では、マンドレルを部分的にのみ近位部材内に配置するために、キャップ又は止め具を用いることができる。ほぼ気密なブラダー空気袋152を、マンドレル150の外側に配置する。ブラダー152は、高圧な空気源又は他のガス源に接続されたバルブ154及びホース156を含む。図17において、ブラダー152及びマンドレル150を近位部材36内に配置し、複合材料から成る複数の層158のレイアップ工程を行う。近位部材36の第2の端部領域42上、及び近位部材36の遠位端から延びるブラダー152上を、層158で直接包み込む。層158どうしの形状及び全体の寸法は、互いに異なるようにすることができる。図18において、近位部材36と、ブラダー152と、マンドレル150、及びこれらを包み込む複合層158とを含むレイアップを、モールド160内に配置する。ブラダー152を、ホース156及びバルブ154を通じて加圧し、レイアップを、加熱して硬化させて、遠位部材38を形成する図10。ブラダー152は、50~250ポンド/平方インチの範囲内の空気により加圧することが好ましく、約140ポンド/平方インチの空気により加圧することがさらに好ましい。空気圧力により、ブラダー152が拡張され、層158がモールド160の内面に対して押圧される。モールド160は、特定の層158の硬化温度、好ましくは220~380°Fの範囲内にまで、組立体又はレイアップを加熱する。硬化後、ブラダー152及びマンドレル150を、従来の手段、例えば引抜き又は加熱によって、遠位部材38の内面から除去する。その結果は、図10のバレル部に似たバレル部18となる。他の好適な実施形態及び方法では、近位部材又は遠位部材は、ブラダー成形工程又は樹脂注入成形工程を用いて形成することができる。ブラダー成形工程では、マンドレルを用いない。その代わりに、例えば熱可塑性材料などの材料の管を、部分的に近位部材又は遠位部材のうち他方の中に、及びモールド内に配置する。ブラダー152と同様のブラダーを、材料の管内に配置して加圧し、これにより材料の管を近位部材又は遠位部材の内面及びモールドに押し付け、所望の近位部材又は遠位部材を形成する。RTM工程では、マトリクス又は繊維メッシュをモールド内に配置することができ、熱及び圧力下で樹脂層がマトリクス全体に流れ、硬化して、所望の近位部材又は遠位部材を形成する。図19において、本発明の他の好適な代案実施形態を示す。近位部材36は、第1部分36aと第2部分36bとにより形成することができる。第1部分36aは、バレル部18の近位部分の形成をもたらすように構成される。第2部分36bは、第1のオーバーラップ領域52を形成する。第2部分36bは、第1部分36aより低減した肉厚で形成することができる。主にこの理由は、第2部分36bは、遠位部材38にオーバーラップするからである。第2部分36bの肉厚は、その長さ全体に渡って変化することができ、又は略均一な厚さを有することができる。第2部分36bの肉厚は、0002~0100インチとすることができる。第2部分36bの厚さがこの厚さ範囲の最小値にあるとき、使用中に加えられる動作負荷は、ほとんど遠位端部材38によって担持又は支持される。この実施形態では、第2部分36bにより、バレル部18の外面を、継ぎ目を有することなく形成することが可能になり、又は継ぎ目を、バレル部18の第4の端部46に向けて位置変更することが可能になる。第2部分36bは、図19に示すように遠位部材38の全長に渡って延びることができる。又は第2部分36bの長さは、遠位部材38上で、遠位部材38の全長より短い長さにわたることができる。例えば、第2部分36bは、遠位部材38全体に渡って延びることができるが、遠位部材38の第4の端部領域46にまでは延びない。第2部分36bは、第1のオーバーラップ領域52全体に渡って、遠位部材38に固定することが好ましい。代案として、第2部分36bは、ボールとの衝突時に遠位部材38に対して滑るか動くように構成することができる。これらの実施形態では、第2部分36bの内面と遠位部材38の外面との間に、延長した結合線を形成することができる。この結合線は、特定用途向けに性能を最適化するように、調整することができる。図20において、本発明の他の好適な代案実施形態を示す。遠位部材38は、第1部分38aと第2部分38bとで形成することができる。第1部分38aは、バレル部18の遠位部の形成をもたらすように構成される。第2部分38bは、第1のオーバーラップ領域52を形成する。第2部分38bは、第1部分38aより低減した肉厚で形成することができる。第2部分38bの肉厚は、その長さ全体に渡って変化することができ、又はその長さに沿って略均一な厚さを有することができる。第2部分38bの肉厚は、0002~0100インチとすることができる。第2部38bの厚さが、この厚さ範囲の最小値にあるとき、使用中にバレル部18の近位部分に掛かる動作負荷は、ほとんど近位部材36によって担持又は支持される。この実施形態では、第2部分38bにより、バレル部18の外面を、継ぎ目を有することなく形成することができ、又は継ぎ目をバレル部18の第1の端部領域40に向けて位置変更することができる。第2部分38bは、図20に示すように近位部材38の全長に渡って延びることができる。又は、第2部分38bの長さは、近位部材38上で、近位部材38の全長より短い長さにわたることができる。例えば、第2部分38bは、近位部材38全体に渡って延びることができるが、近位部材38の第4の端部領域46にまでは延びない。第2部分38bは、第1のオーバーラップ領域52全体に渡って、近位部材36に固定することが好ましい。代案として、第2部分38bは、ボールとの衝突時に、近位部材38に対して滑るか動くように構成することができる。これらの実施形態では、第2部分38bの内面と近位部材38の外面との間に、延長した結合線を形成することができる。この結合線は、特定の用途向けに性能を最適化するように、調整することができる。図21において、バレル部18は、近位部材36及び遠位部材38の外面上に付加される外側層120を含むことができる。バレル部18は、上述したあらゆる好適な実施形態により形成することができ、図21の実施形態下では、外側層120を、バレル部18の一部又は全体に渡って付加することができる。例えば、外側層120は、図21に示すように、バレル部18の全体に渡って延在することができる。又は、外側層120は、近位部材36のみ、遠位部材38のみ、又は第1のオーバーラップ領域52のみ、又はこれらの領域のうち1つ以上の部分に渡って延在することができる。外側層120は、非常に薄く、0001~0030インチの範囲内であることが好ましい。外側層120は、耐久性のある材料、例えば熱可塑性材料などで形成することが好ましい。代案として、外側層120は、他の材料、例えば木材、熱硬化性材料、繊維複合材料、金属ホイル、ゴム、プラスチック、アクリル、セラミック、及びこれらの組み合わせなどで形成することができる。他の実施形態では、外側層120は、透明材料又は半透明材料とすることができる。外側層120が木材、例えばベニヤ板で形成される場合、外側層120は、バレルに木製バレルの外観を与えることができる。外側層120は、英数字及び/又は図形のしるし122を有する外面を含むことができる。しるし122は、図形デザイン、パターン、ロゴ、商標、説明文、及びこれらの組み合わせとすることができる。外側層120は、第1のオーバーラップ領域52に起因して、近位部材36及び/又は遠位部材38の外面上に存在し得るような、あらゆる継ぎ目を覆うために用いることができる。図22において、本発明の他の代案実施形態を示す。バレル部18は、近接部材36と、遠位部材38と、近位部材36と遠位部材38との間に配置された中間部材140とで形成することができる。中間部材140は、円柱形状を有する中空の管状体である。代案として、他の中空の管形状を用いることもできる。中間部材140は、強固で、耐久性のある、弾性材料、例えば複合材料で形成することが好ましい。好適な代案実施形態では、中間部材140は、アルミニウム合金、チタニウム合金、スカンジウム合金、鋼鉄、他の合金、熱可塑性材料、熱硬化性材料、木材、又はこれらの組み合わせで形成することができる。中間部材140は、第5の端部領域142と第6の端部領域144とを含む。近位部材36の第2の端部領域42は、第5の端部領域142とオーバーラップして、第3のオーバーラップ領域146を形成する。遠位部材48の第3の端部領域44は、第6の端部領域144とオーバーラップして、第4のオーバーラップ領域148を形成する。第3のオーバーラップ領域146及び第4のオーバーラップ領域148は、上述した第1のオーバーラップ領域52のいずれかの構成により設計することができる。例えば、図22は、第2の端部領域42及び第3の端部領域44が、それぞれ第5の端部領域142及び第6の端部領域144の上に延在して、第3のオーバーラップ領域146及び第4のオーバーラップ領域148を形成する構成を示すが、バレル部18は、第5の端部領域142及び第6の端部領域144が、それぞれ第2の端部領域42及び第3の端部領域44の上に延在するという逆の構成で形成することができる。中間部材140は、1インチ~8インチの範囲内の長さを有することが好ましい。中間部材140の少なくとも一部分が、バレル部18の外面を形成することが好ましい。中間部材140は、その中央がバットのCOP、またはそこからプラス又はマイナス3インチ以内にあるように、寸法決め及び配置することができる。好適な実施形態では、バレル部18は、近位部材36と遠位部材38と中間部材140とで形成される管状体であり、タイロッド及びその他の構造をバレル部18の管状体内に有さない完全なる中空である。好適な代案実施形態では、遠位部材、近位部材、及び中間部材のうち1つ以上の少なくとも一部を、非中空又は中実とすることができる。例えば、図23は、非中空又は中実の部材として形成された中間部材140を示す。図24において、本発明の他の実施形態では、挿入部80をバレル部18内に配置することができる。挿入部80は、その長さ及び肉厚を変化させることができ、バレル部18内のあらゆる位置に配置することができる。挿入部80は、バット10に対して付加的な強度及び/又は剛性を与えるように用いることができる。1つの特に好適な実施形態では、挿入部80は、ボールとの衝突時に、バレル部18と挿入部80との間に独立運動又は板ばね動作が発生し得るように、バレル部18内に形成して設けることができる。このような独立運動により、バット10の性能を増強させることができる。挿入部80は、例えばアルミニウム合金などの強固な材料で形成することが好ましい。代案として、例えばチタニウム合金、スカンジウム合金、鋼鉄、複合材料、熱可塑性材料、熱硬化性材料、木材、及びこれらの組み合わせなどの他の材料を用いることができる。他の代案実施形態では、挿入部は、非中空の円柱状挿入部を形成する複数の同心円状のリング又は1つ以上の部品とすることができる。図25において、本発明の他の好適な代案実施形態では、バット10のフレーム112は、基本的に2部品のバットフレームとすることができる。ここで、第1のフレーム部品82は、遷移部86と一体化して形成されたグリップ部84を含む。遷移部86は、遠位端部領域88を有する。第2の端部品は、基本的に遠位部材38と同じである。遷移部86の遠位端部領域88と遠位部材38の第3の端部領域44とは、互いにオーバーラップして、第3のオーバーラップ領域90を形成する。第3のオーバーラップ領域90は、第1のオーバーラップ領域52とほぼ同じである。第1のフレーム部品82は、前述した実施形態のハンドル部15と近位部材36とを結合して、単一フレームのバットフレーム部品、すなわち第1のフレーム部品82にしたものである。したがって、第1のフレーム部品82は、強固でフレキシブルで耐久性のある材料、例えばアルミニウム合金などの単一の一体部品として形成される。代案として、第1のフレーム部品82は、他の材料、例えば複合材料、チタニウム合金、スカンジウム合金、他の合金、鋼鉄、及びこれらの組み合わせなどで形成することができる。第1のフレーム部品82が、ハンドル部を近位部材と結合して成ることを除き、かつ第2のオーバーラップ領域を除けば、本実施形態図25のバット10は、上述した実施形態のバット10とほぼ同じである。第3のオーバーラップ領域90は、オーバーラップ領域52に関して上述したあらゆる構成をとることができる。第1のフレーム部品のグリップ部84は、第1の平均外径を有し、遷移部86の遠位端部領域は、第2の平均外径を有する。ここで、第2の平均外径は、第1の平均外径より少なくとも50パーセント大きい。本発明のバット10は、既存のボールバットより多くの利点をもたらす。このような利点の1つは、本発明のバット10が、競技団体による野球又はソフトボール用に構成されることである。例えば、本発明により作られるボールバットの実施形態は、次の野球組織又はソフトボール組織のうち1つ以上のバット規格及び/又はバット要件を完全に満たすことができる:米国アマチュアソフトボール協会バット試験及び認定プログラム要件現行のASA2004年バット規格とASA2000年バット規格とを含む;米国スポーツ協会USSSAUnitedStatesSpecialtySportsAssociation野球及びソフトボール用バット性能規格;国際ソフトボール連盟バット認定規格;米国ソフトボール協会バット規格;独立ソフトボール協会バット要件;米国州立高校協会のボール打撃前後速度比認定要件;リトルリーグ野球バット用具評価要件;PONY野球/ソフトボールバット要件;ベーブルースリーグ野球バット要件;米国アマチュア野球協議野球バット要件;及び、特に、NCAABBCOR規格又はプロトコル。したがって、競技団体のプレー用に構成されたバットという用語は、上記に挙げた団体のうち1つ以上のボールバットの規格及び/又は要件を完全に満たし、これらの競技団体で競技するために十分機能的であるバットを示す。さらに、本発明により製造されたバットは、信頼性があり競技に使えるバットをプレーヤーに提供しつつ、BBCOR規格を完全に満たすように構成することができ、格別な感触を生み出し、バットのバレル部又は打撃部における性能を最適化する。本発明により製造されたバットは、耐久性及び信頼性があるように構成され、通常の使用中に破損及び粉砕しにくい。本発明は、バット設計の柔軟性を著しく改善し、バットが、特定のプレーヤー、特定のチーム、及び/又は特定の用途向けに特別に仕立てられ、調整され、及び設計される能力をさらに増加させる。複数部品のバレル部により、異なる材料をバレルの異なる位置に用いて、バレル部及びバット自体のMOIを最適化することが可能になる。本発明は、近位部材と遠位部材とを形成する材料の肉厚を制御することを可能にして、オーバーラップ領域、その厚さ、その長さ、及びその位置を定め、剛性プロファイルを、バット及びバレル部向けに調整することを可能にし、バットを、特定の目的、用途、及び/又は性能レベル向けに特別に構成することを可能にする。本発明の好適な実施形態を図示し説明してきたが、本発明の範囲から逸脱することなく、様々な変更を加えることができることは明らかである。例えば、バットのバレル部の肉厚は、環状部材と関連してバットの性能を強調又は微調整するために調節又は変化させることができる。したがって、以上で説明したこのような全ての代案、変更、及び変形が、特許請求の範囲内に含まれることを意図する。