固体粉末の混合された成形材によって部品を成形して構成される成形品の製造方法において、成形型に前記成形材及び前記固体粉末を投入する投入工程と、前記成形型内に投入された前記成形材及び前記固体粉末を前記成形型内において攪拌して前記成形材中に前記固体粉末を分散させる攪拌工程と、前記成形型内において攪拌された前記成形材及び前記固体粉末に、前記部品を押込み埋設させる埋設工程と、を有することを特徴とする成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記成形型内に投入された前記成形材及び前記固体粉末に攪拌羽根を挿入し、前記攪拌羽根を回転させた状態で、前進と後退、又は、前進と停止を繰返しながら、所定経路に沿って前記成形型内を移動させることで、前記成形材中に前記固体粉末を分散させること特徴とする請求項1に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記成形型内に投入された前記成形材及び前記固体粉末の粘度に応じて、前進と後退、又は、前進と停止の仕方を変えることを特徴とする請求項2に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記成形型内に投入された前記成形材及び前記固体粉末に攪拌羽根を挿入し、正転と逆転、又は、回転と停止を繰返しながら前記攪拌羽根を回転させることで、前記成形材中に前記固体粉末を分散させることを特徴とする請求項1に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記成形型内に投入された前記成形材及び前記固体粉末の粘度に応じて、正転と逆転、又は、回転と停止の仕方を変えることを特徴とする請求項4に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記攪拌羽根を前記成形型内で上下動させることを特徴とする請求項2~5のいずれか1項に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記成形型内に投入された前記成形材及び前記固体粉末の粘度に応じて上下動の仕方を変えることを特徴とする請求項6に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、時間の経過に伴って上下動の速度を上げることを特徴とする請求項6に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、上下動の速度を上げた場合に、上側への移動量を抑えることを特徴とする請求項8に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記成形型及び前記攪拌羽根の少なくともいずれかを振動させることを特徴とする請求項2~9のいずれか1項に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記成形型内に投入された前記成形材及び前記固体粉末の粘度に応じて振動の仕方を変えることを特徴とする請求項10に記載の成形品の製造方法。前記攪拌工程は、前記攪拌羽根の負荷トルクによって前記成形型内に投入された前記成形材及び前記固体粉末の粘度を検出することを特徴とする請求項3、5、7又は11のいずれか1項に記載の成形品の製造方法。前記成形型は、部品を収納するケースであることを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載の成形品の製造方法。前記部品は、コイルであることを特徴とする請求項1~13のいずれか1項に記載の成形品の製造方法。前記固体粉末は、磁性粉末であることを特徴とする請求項14に記載の成形品の製造方法。車両に搭載されることを特徴とする請求項1~15のいずれか1項に記載の成形品の製造方法。ところで、前述した成形品の製造方法では、注型材カップ内において固体粉末が沈下してしまい、注型用型に注入した際、注型用型毎に固体粉末の混合比率がばらついてしまうという問題があった。また、固体粉末の混合比率が高くなると、攪拌された成形材及び固体粉末の粘度が高くなり、注型材カップから注型用型への注入が難しくなる。そのため、作業時間が長くなるという問題もあった。さらに、粘度が高くなると、注型材カップ内に付着して残留し、注型用型に注入されない成形材及び固体粉末の量が増加する。そのため、歩留りが悪くなるという問題もあった。本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、成形品毎の固体粉末の混合比率のばらつきを抑え、効率よく部品を成形することができる成形品の製造方法を提供することを目的とする。そこで、本発明者らは、この課題を解決すべく鋭意研究し試行錯誤を重ねた結果、成形材及び固体粉末を成形型に直接投入し、成形型内において攪拌した後、攪拌した成形材及び固体粉末に部品を押込み埋設させることで、成形品毎の固体粉末の混合比率のばらつきを抑え、効率よく部品を成形できることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、請求項1に記載の成形品の製造方法は、固体粉末の混合された成形材によって部品を成形して構成される成形品の製造方法において、成形型に成形材及び固体粉末を投入する投入工程と、成形型内に投入された成形材及び固体粉末を成形型内において攪拌して成形材中に固体粉末を分散させる攪拌工程と、成形型内において攪拌された成形材及び固体粉末に、部品を押込み埋設させる埋設工程と、を有することを特徴とする。この方法によれば、必要とされる成形材及び固体粉末を成形型に直接投入する。そのため、成形品毎の固体粉末の混合比率のばらつきを抑えることができる。また、従来のような、成形材及び固体粉末の無駄な使用が抑えられ、歩留りを向上させることができる。さらに、成形型内に投入された成形材及び固体粉末を成形型内で攪拌するため、従来のように、攪拌した成形材及び固体粉末を成形型に注入する必要がない。そのため、作業時間を短縮することができる。つまり、成形品毎の固体粉末の混合比率のばらつきを抑え、効率よく部品を成形することができる。請求項2に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、成形型内に投入された成形材及び固体粉末に攪拌羽根を挿入し、攪拌羽根を回転させた状態で、前進と後退、又は、前進と停止を繰返しながら、所定経路に沿って成形型内を移動させることで、成形材中に固体粉末を分散させること特徴とする。この方法によれば、攪拌羽根を回転させることで、層流を発生させることができる。層流によって、成形型内の成形材及び固体粉末を循環させ攪拌することができる。さらに、前進と後退、又は、前進と停止を繰返しながら所定経路に沿って移動させることで、乱流を発生させることができる。乱流によって、層流では循環しにくい部分も確実に循環させることができる。従って、成形型内において、成形材中の固体粉末を確実に分散させることができる。請求項3に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、成形型内に投入された成形材及び固体粉末の粘度に応じて、前進と後退、又は、前進と停止の仕方を変えることを特徴とする。成形型内における成形材及び固体粉末の循環の仕方は、粘度によって変化する。この方法によれば、成形材及び固体粉末の粘度に応じて、攪拌羽根の前進と後退、又は、前進と停止の仕方を変える。そのため、成形型内に投入された成形材及び固体粉末を効率よく循環させることができる。請求項4に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、成形型内に投入された成形材及び固体粉末に攪拌羽根を挿入し、正転と逆転、又は、回転と停止を繰返しながら攪拌羽根を回転させることで、成形材中に固体粉末を分散させることを特徴とする。この方法によれば、攪拌羽根を回転させることで、層流を発生させることができる。層流によって、成形型内の成形材及び固体粉末を循環させ攪拌することができる。さらに、正転と逆転、又は、回転と停止を繰返すことで、乱流を発生させることができる。乱流によって、層流では循環しにくい部分も確実に循環させることができる。従って、成形型内において、成形材中の固体粉末を確実に分散させることができる。請求項5に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、成形型内に投入された成形材及び固体粉末の粘度に応じて、正転と逆転、又は、回転と停止の仕方を変えることを特徴とする。成形型内における成形材及び固体粉末の循環の仕方は、粘度によって変化する。この方法によれば、成形材及び固体粉末の粘度に応じて、攪拌羽根の正転と逆転、又は、回転と停止の仕方を変える。そのため、成形型内に投入された成形材及び固体粉末を効率よく循環させることができる。請求項6に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、攪拌羽根を成形型内で上下動させることを特徴とする。この方法によれば、攪拌羽根を上下動させることで成形型内の成形材及び固体粉末をより循環させることができる。そのため、成形型内において成形材中に固体粉末をより確実に分散させることができる。請求項7に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、成形型内に投入された成形材及び固体粉末の粘度に応じて上下動の仕方を変えることを特徴とする。成形型内における成形材及び固体粉末の循環の仕方は、粘度によって変化する。この方法によれば、成形材及び固体粉末の粘度に応じて、攪拌羽根の上下動の仕方を変える。そのため、成形型内に投入された成形材及び固体粉末を効率よく循環させることができる。請求項8に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、時間の経過に伴って上下動の速度を上げることを特徴とする。この方法によれば、時間の経過に伴って成形材及び固体粉末が攪拌され、攪拌時の負荷が軽くなる。そのため、時間の経過に伴って上下動の速度を速くすることができ、攪拌時間を短縮することができる。請求項9に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、上下動の速度を上げた場合に、上側への移動量を抑えることを特徴とする。この方法によれば、上下動の速度を上げたことによる、成形材及び固体粉末の溢れを抑えながら、成形材及び固体粉末を効率よく循環させることができる。請求項10に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、成形型及び攪拌羽根の少なくともいずれかを振動させることを特徴とする。この方法によれば、成形型及び攪拌羽根の少なくともいずれかを振動させることで、成形型内の成形材及び固体粉末をより循環させることができる。そのため、成形型内において成形材中に固体粉末をより確実に分散させることができる。請求項11に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、成形型内に投入された成形材及び固体粉末の粘度に応じて振動の仕方を変えることを特徴とする。成形型内における成形材及び固体粉末の循環の仕方は、粘度によって変化する。この方法によれば、成形材及び固体粉末の粘度に応じて、成形型及び攪拌羽根の少なくともいずれかの振動の仕方を変える。そのため、成形型内に投入された成形材及び固体粉末を循環させることができる。請求項12に記載の成形品の製造方法は、攪拌工程は、攪拌羽根の負荷トルクによって成形型内に投入された成形材及び固体粉末の粘度を検出することを特徴とする。この方法によれば、成形材及び固体粉末の粘度を確実に検出することができる。請求項13に記載の成形品の製造方法は、成形型は、部品を収納するケースであることを特徴とする。この方法によれば、ケースを成形型として利用する。そのため、成形型を別途設ける必要がない。また、成形型から成形品を取出す必要もない。そのため、製造作業を簡素化することができる。請求項14に記載の成形品製造方法は、部品は、コイルであることを特徴とする。この方法によれば、成形品毎の固体粉末の混合比率のばらつきを抑え、効率よくコイル成形品を製造することができる。請求項15に記載の成形品製造方法は、固体粉末は、磁性粉末であることを特徴とする。この方法によれば、成形型内において、成形材中の磁性粉末を確実に分散させることができる。そのため、磁気特性のばらつきの少ないコイル成形品を製造することができる。請求項16に記載の成形品の製造方法は、車両に搭載されることを特徴とする。この方法によれば、成形品毎の固体粉末の混合比率のばらつきを抑え、効率よく車両に搭載される部品を成形することができる。次に、実施形態を挙げ、本発明をより詳しく説明する。本実施形態では、車両駆動用モータを制御するためのモータ制御装置に用いられるリアクトルに、本発明に係る成形品の製造方法を適用した例を示す。第1実施形態まず、図1及び図2を参照して第1実施形態のリアクトルの構成について説明する。ここで、図1は、第1実施形態におけるリアクトルの上面図である。図2は、図1におけるA-A矢視断面図である。なお、図1及び図2において、コイルの端子については表示を省略してある。図1及び図2に示すリアクトル1成形品は、車両に搭載され、車両駆動用モータを制御するためのモータ制御装置に用いられる装置である。リアクトル1は、コイル10部品と、ケース11とを備えている。コイル10は、表面に絶縁層を有する銅線を巻回して構成される円環状の素子である。ケース11は、コイル10を収納するためのアルミニウムからなる円柱状の部材である。ケース11には、円環状の溝部110が形成されている。コイル10は、ケース11の溝部110に収納され、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂12によって成形されている。ケース11は、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂12を介してコイル10に一体的に固定されている。次に、図3~図10を参照して第1実施形態におけるリアクトルの製造方法について説明する。ここで、図3は、第1実施形態におけるリアクトルの製造方法を説明するためのフローチャートである。図4は、図3における投入工程を説明するための説明図である。図5は、図3における攪拌工程を説明するための説明図である。図6は、図3における攪拌工程を説明するための別の説明図である。図7は、攪拌工程における攪拌羽根の移動の仕方を説明するための説明図である。図8は、攪拌工程における攪拌羽根の移動の仕方を説明するためのグラフである。図9は、図3における埋設工程を説明するための説明図である。図10は、図3における硬化工程を説明するための説明図である。なお、図4~図9において、コイルの端子については表示を省略してある。図3に示すように、リアクトル1の製造方法は、投入工程S10と、攪拌工程S11と、埋設工程S12と、硬化工程S13とによって構成されている。図3に示す投入工程S10は、図4に示すように、成形型を兼ねたケース11に、熱硬化性樹脂120成形材及び鉄粉121固体粉末、磁性粉末を投入する工程である。具体的には、鉄粉121の混合比率が予め設定されている値になるように、熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の質量をそれぞれ計量してケース11の溝部110に投入する。図3に示す攪拌工程S11は、ケース11内成形型内に投入された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121をケース11内において攪拌して熱硬化性樹脂120中成形材中に鉄粉121を分散させる工程である。具体的には、図5及び図6に示すように、熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の投入されたケース11の溝部110内の180度対向した位置に2つの攪拌羽根130、131をそれぞれ挿入する。ここで、攪拌羽根130、131は、溝部110の断面形状と同程度の略矩形状の孔のあいた略矩形板状の羽根部を有し、それぞれ独立して回転する。ここで、攪拌羽根130、131は、羽根部130a、131aと、軸部130b、131bとを備えている。羽根部130a、131aは、軸部130b、131bに固定された溝部110よりわずかに幅が小さい略矩形状の金属板である。羽根部130a、131aには、略矩形状の孔があいている。そして、図7に示すように、攪拌羽根130、131を回転させた状態で、前進と後退を繰返しながら、攪拌羽根130、131を円形経路L1所定経路に沿って移動させる。具体的には、図7及び図8に示すように、円形経路L1に沿って攪拌羽根130をa1点まで角度θ1だけ前進させ、b1点まで角度θ2<θ1だけ後退させるとともに、攪拌羽根131をa2点まで角度θ1だけ前進させ、b2点まで角度θ2だけ後退させる。その後、円形経路L1に沿って、攪拌羽根130をc1点まで角度θ1だけ前進させ、d1点まで角度θ2だけ後退させるとともに、攪拌羽根131をc2点まで角度θ1だけ前進させ、d2点まで角度θ2だけ後退させる。以降、同様の移動を繰返す。その際、攪拌羽根130、131の負荷トルクによってケース11内に投入された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の粘度を検出する。そして、検出した粘度に応じて攪拌羽根130、131の移動の仕方を変える。具体的には、前進と後退の移動量の割合や移動時間等を変える。これにより、ケース11内において熱硬化性樹脂120及び鉄粉121を攪拌して熱硬化性樹脂120中に鉄粉121を分散させる。図3に示す埋設工程S12は、図9に示すように、ケース11内において攪拌された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121にコイル10を押込み埋設させる工程である。図3に示す硬化工程S13は、図10に示すように、コイル10を埋設された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121に熱を加え、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂12を硬化させる工程である。これにより、リアクトル1が完成する。次に、効果について説明する。第1実施形態によれば、必要とされる熱硬化性樹脂120及び鉄粉121をケース11に直接投入する。そのため、リアクトル1を量産する場合に、リアクトル毎の鉄粉121の混合比率のばらつきを抑えることができる。また、従来のような、熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の無駄な使用が抑えられ、歩留りを向上させることができる。さらに、ケース11内に投入された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121をケース11内で攪拌するため、従来のように、攪拌した熱硬化性樹脂120及び鉄粉121をケース11に注入する必要がない。そのため、作業時間を短縮することができる。つまり、リアクトル1を量産する場合に、リアクトル毎の鉄粉121の混合比率のばらつきを抑え、効率よく車両に搭載されるコイル10を成形することができる。ところで、攪拌工程S11においては、図11に示すように、攪拌羽根130、131を回転させながら、円形経路L1に沿って一方向に移動させるのが一般的である。この場合、攪拌羽根130、131を回転させることで層流を発生させることができる。層流によって、ケース11内の熱硬化性樹脂120及び鉄粉121を循環させ攪拌することができる。しかし、この場合、図12に示すように、溝部110の内周側と外周側に流れのないデッドスペースが発生してしまう。これに対し、第1実施形態によれば、攪拌工程S11において、攪拌羽根130、131を回転させることで、同様に層流を発生させることができる。層流によって、ケース11内の熱硬化性樹脂120及び鉄粉121を循環させ攪拌することができる。さらに、前進と後退を繰返しながら円形経路L1に沿って移動させることで、乱流を発生させることができる。乱流によって、層流では循環しにくい部分も確実に循環させることができる。従って、ケース11内において、熱硬化性樹脂120中の鉄粉121を確実に分散させることができる。ところで、ケース11内における熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の循環の仕方は、粘度によって変化する。第1実施形態によれば、攪拌工程S11において、ケース11内に投入された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の粘度に応じて、攪拌羽根130、131の前進と後退の仕方を変える。そのため、ケース11内に投入された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121を効率よく循環させることができる。また、第1実施形態によれば、攪拌工程S11において、攪拌羽根130、131の負荷トルクによって熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の粘度を検出する。そのため、熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の粘度を確実に検出することができる。さらに、第1実施形態によれば、コイル10が収納されるケース11を成形型として利用する。そのため、成形型を別途設ける必要がない。また、成形型から成形されたコイル10を取出す必要もない。そのため、製造作業を簡素化することができる。加えて、第1実施形態によれば、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂12を用いてコイル10を成形する。しかも、前述したように、ケース11内において、熱硬化性樹脂120中の鉄粉121を確実に分散させることができる。そのため、磁気特性のばらつきの少ないリアクトル1を製造することができる。なお、第1実施形態では、攪拌羽根130、131を回転させた状態で、前進と後退を繰返しながら円形経路L1に沿って移動させている例を挙げているが、これに限られるものではない。図13に示すように、攪拌羽根130、131を回転させた状態で、前進と停止を繰返しながら、円形経路L1に沿って移動させてもよい。例えば、円形経路L1に沿って攪拌羽根130をe1点まで前進させ、所定時間停止させるとともに、攪拌羽根131をe2点まで前進させ、所定時間停止させる。その後、円形経路L1に沿って、攪拌羽根130をf1点まで前進させ、所定時間停止させるとともに、攪拌羽根131をf2点まで前進させ、所定時間停止させる。以降、同様の移動を繰返す。その際、ケース11内に投入された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の粘度に応じて攪拌羽根130、131の移動の仕方を変えてもよい。例えば、前進の移動量や停止時間等を変える。また、図14に示すように、攪拌羽根130、131をケース11内で上下動させてもよい。攪拌羽根130、131を上下動させることで、ケース11内の熱硬化性樹脂120及び鉄粉121をより循環させることができる。そのため、ケース11内において熱硬化性樹脂120中に鉄粉121をより確実に分散させることができる。その際、ケース11内に投入された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の粘度に応じて攪拌羽根130、131の上下動の仕方を変えてもよい。例えば、上下動の移動量を変える。これにより、ケース11内の熱硬化性樹脂120及び鉄粉121を効率よく循環させることができる。さらに、図15に示すように、ケース11及び攪拌羽根130、131の少なくともいずれかを振動させてもよい。振動方向はいずれの方向であってもよい。ケース11及び攪拌羽根130、131の少なくともいずれかを振動させることで、ケース11内の熱硬化性樹脂120及び鉄粉121をより循環させることができる。そのため、ケース11内において熱硬化性樹脂120中に鉄粉121をより確実に分散させることができる。その際、ケース11内に投入された熱硬化性樹脂120及び鉄粉121の粘度に応じて振動の仕方を変えてもよい。例えば、振動の振幅や周波数等を変える。これにより、ケース11内の熱硬化性樹脂120及び鉄粉121を効率よく循環させることができる。また、第1実施形態では、攪拌羽根130、131の前進が一定角度θ1、後退が一定角度θ2である例を挙げているが、これに限られるものではない。図16に示すように、前進及び後退の角度を、徐々に小さくするようにしてもよい。鉄粉の混合された熱硬化性樹脂12の粘度に応じて小さくするようにしてもよい。また、第1実施形態では、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂12によってコイル10を成形する例を挙げているが、これに限られるものではない。鉄粉以外の磁性粉末が混合されていてもよい。さらに、磁性粉末以外の固体粉末が混合されていてもよい。このような場合であっても同様の効果を得ることができる。さらに、第1実施形態では、ケース11が、円柱状であり、円環状の溝部110を有している例を挙げているが、これに限られるものではない。ケースは、有底円筒状であってもよい。第1実施形態のケース11と異なり、中心部に円柱状の突出部を有していなくてもよい。この場合においても同様に適用できる。加えて、第1実施形態では、熱硬化性樹脂120を用い、硬化工程S13において、熱を加えることで硬化する例を挙げているが、これに限られるものではない。常温硬化性樹脂を用いてもよい。第2実施形態次に、第2実施形態のリアクトルについて説明する。第2実施形態のリアクトルは、第1実施形態のリアクトルに対してケースの形状を変更するとともに、それに伴って攪拌工程を変更したものである。まず、図17及び図18を参照して第2実施形態のリアクトルの構成について説明する。ここで、図17は、第2実施形態におけるリアクトルの上面図である。図18は、図17におけるB-B矢視断面図である。なお、図17及び図18において、コイルの端子については表示を省略してある。図17及び図18に示すリアクトル2成形品は、コイル20部品と、ケース21とを備えている。コイル20は、第1実施形態のコイル10と同一構成である。ケース21は、コイル20を収納するためのアルミニウムからなる部材である。第1実施形態のケース11と異なり、有底円筒状であり、中心部に円柱状の突出部を有していない。コイル20は、ケース21に収納され、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂22によって成形されている。ケース21は、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂22を介してコイル20に一体的に固定されている。次に、第2実施形態におけるリアクトルの製造方法について説明する。第2実施形態のリアクトルの製造方法は、攪拌工程を除いて第1実施形態のリアクトルの製造方法と同一である。そのため、図19から図22を参照して攪拌工程について説明し、他の工程については説明を省略する。ここで、図19は、第2実施形態における攪拌工程を説明するための説明図である。図20は、第2実施形態における攪拌工程を説明するための別の説明図である。図21は、図19及び図20における攪拌羽根の斜視図である。図22は、攪拌工程における攪拌羽根の上下動の仕方を説明するためのグラフである。攪拌工程は、ケース21内成形型内に投入された熱硬化性樹脂220及び鉄粉221を、ケース21内において攪拌して熱硬化性樹脂220中成形材中に鉄粉221を分散させる工程である。具体的には、図19及び図20に示すように、熱硬化性樹脂220及び鉄粉221ケース21内に1つの攪拌羽根230を挿入する。ここで、攪拌羽根230は、図21に示すように、羽根部230aと、軸部230bとを備えている。羽根部230aは、軸部230bに固定された略円形状の金属板の外周部を屈曲成形して構成されている。そして、図20に示すように、正転と逆転を繰返しながら攪拌羽根230を回転させる。さらに、攪拌羽根230を上下動させる。具体的には、図20に示す、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂22が存在する領域内に設定された攪拌羽根230の上下動範囲において上下動させる。より具体的には、図22に示すように、時間に比例して上下動範囲の上下限まで攪拌羽根230の羽根部230aを上下動させる。つまり、一定速度で攪拌羽根230の羽根部230aを上下動させる。その際、攪拌羽根230の負荷トルクによってケース21内に投入された熱硬化性樹脂220及び鉄粉221の粘度を検出する。そして、検出した粘度に応じて攪拌羽根230の正転と逆転の仕方を変える。具体的には、正転と逆転の割合や時間等を変える。これにより、ケース21内において熱硬化性樹脂220及び鉄粉221を攪拌して熱硬化性樹脂220中に鉄粉221を分散させる。次に、効果について説明する。第2実施形態によれば、攪拌工程において、攪拌羽根230を回転させることで、層流を発生させることができる。層流によって、ケース21内の熱硬化性樹脂220及び鉄粉221を循環させ攪拌することができる。さらに、正転と逆転を繰返すことで、乱流を発生させることができる。乱流によって、層流では循環しにくい部分も確実に循環させることができる。従って、ケース21内において、熱硬化性樹脂220中の鉄粉221を確実に分散させることができる。また、第2実施形態によれば、攪拌工程において、熱硬化性樹脂220及び鉄粉221の粘度に応じて、攪拌羽根230の正転と逆転の仕方を変える。そのため、ケース21内に投入された熱硬化性樹脂220及び鉄粉221を効率よく循環させることができる。なお、第2実施形態では、正転と逆転を繰返しながら攪拌羽根230を回転させている例を挙げているが、これに限られるものではない。回転と停止を繰返すようにしてもよい。その際、ケース21内に投入された熱硬化性樹脂220及び鉄粉221の粘度に応じて攪拌羽根230の回転と停止の仕方を変えてもよい。例えば、回転と停止の割合や時間等を変える。さらに、ケース21及び攪拌羽根230の少なくともいずれかを振動させてもよい。また、第2実施形態では、攪拌羽根230を一定速度で上下動させている例を挙げているが、これに限られるものではない。図23に示すように、上下動の速度を変えてもよい。例えば、最初はゆっくりと上下動させ、時間の経過に伴い攪拌が進んだところで上下動の速度を上げる。その際、攪拌羽根230の負荷トルクに応じて上下動の速度を変えてもよい。時間の経過に伴って熱硬化性樹脂及び鉄粉が攪拌され、攪拌時の負荷が軽くなる。そのため、時間の経過に伴って上下動の速度を速くすることができ、攪拌時間を短縮することができる。さらに、上下動の速度を上げた場合に、上側への移動量を抑えるとよい。上下動の速度を上げたことによる、ケースからの熱硬化性樹脂及び鉄粉の溢れを抑えながら、熱硬化性樹脂及び鉄粉を効率よく循環させることができる。また、第2実施形態では、鉄粉の混合された熱硬化性樹脂22によってコイル20を成形する例を挙げているが、これに限られるものではない。鉄粉以外の磁性粉末が混合されていてもよい。さらに、磁性粉末以外の固体粉末が混合されていてもよい。このような場合であっても同様の効果を得ることができる。さらに、第2実施形態では、ケース21が有底円筒状である例を挙げているが、これに限られるものではない。ケースは、円柱状であり、円環状の溝部を有していてもよい。第1実施形態のケース11のように、中心部に円柱状の突出部を有していてもよい。この場合においても、攪拌羽根の軸部の構成を変えることで同様に適用できる。加えて、第2実施形態では、熱硬化性樹脂220を用い、硬化工程において、熱を加えることで硬化する例を挙げているが、これに限られるものではない。常温硬化性樹脂を用いてもよい。