"重合性不飽和結合を有する重合性モノマーを2種以上と、紫外線吸収剤とを含有する活性エネルギー線硬化型インクジュエットインクであって、前記重合性モノマーは、少なくとも1種の電子供与性モノマーと、少なくとも1種の電子受容性モノマーを含有し、かつ前記紫外線吸収剤は、ベンゾフェノン化合物、サリチル酸エステル化合物、シアノアクリレート化合物、ベンゾトリアゾール化合物、トリアジン化合物から選ばれる少なくとも1種を含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記重合性モノマーの少なくとも1種が分子内に2以上の重合性不飽和結合を有する多官能モノマーである、請求項1に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記インクジェットインク中の重合性モノマーの総質量に対する、前記多官能モノマーの比率が50質量以上である、請求項2に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記インクジェットインク中の前記電子供与性モノマーと前記電子受容性モノマーとの含有比が、下記で示される重合性不飽和結合の数の比率が0.25より大きく1未満となるようにする、請求項1~3のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式:電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数/電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数前記インクジェットインクに含まれる2種以上の重合性モノマーのうち、不飽和結合を構成する炭素原子の電荷の最大値Xと、不飽和結合を構成する炭素原子の電荷の最小値Yとするとき、最大値Xと最大値Yとの差が0.24以上、0.46以下である、請求項1~4のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記紫外性吸収剤の少なくとも1種がトリアジン化合物である、請求項1~5のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。ピペリジン構造を有するヒンダードアミン化合物の少なくとも1種をさらに含有する、請求項1~6のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記ヒンダードアミン系化合物が、フリーラジカルとなっていないピペリジン構造を有する、請求項7に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。アシルホスフィンオキサイド化合物、アルキルフェノン化合物、オキシムエステル化合物およびチオキサントン化合物の少なくとも1種を含む光重合開始剤をさらに含有する、請求項1~8のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。前記電子受容性モノマーは、下記一般式1で表わされるマレイミド化合物の少なくとも1種を含有する、請求項1~9のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式中、R1、R2は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数1~6のアルキル基を表し、R1、R2は環を形成してもよい。Y1、Y3、Zは、アルキレン基、アルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基から選ばれる基が組み合わされた2価の有機連結基を表し、Y2は不斉炭素を有する2価の基を表す。nは1~6の整数、n1は0または1、n2は0または1を表す請求項1~10のいずれか一項に記載のインクジェットインクをインクジェット記録ヘッドで吐出する、画像形成方法。前記のCT重合系化合物を活性エネルギー線硬化型インクジェットインクに適用した場合、酸素や湿度による重合阻害が少なく、特に比表面積の大きな小液滴での高精細な印字に適している。しかしながら、形成画像が経時に硬化収縮することで、基材を屋外に長期間さらしたときに形成画像が基材ごとカールしてしまう問題がある。特に、高温で紫外線を照射する時にカールが顕著であり、基材に対する密着性も劣化する。また、高感度で硬化するため、紫外線光源からの光が漏れてインクジェット記録ヘッドのノズル面に達すると、ノズル面に残ったインクが光硬化し、ノズル詰まりを起こすという問題がある。本発明の目的は、酸素や湿度による重合阻害の影響を受けにくく小液滴でも高感度で硬化する活性エネルギー線硬化型インクジェットインクに特定の紫外線吸収剤を含有することで、形基材のカールを抑制する画像を提供することである。さらには、インクジェット記録ヘッドのノズル詰まりによる出射不良を抑制する。すなわち、本発明の第一は、以下の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク及びそれを用いた画像形成方法に関する。[1]重合性不飽和結合を有する重合性モノマーを2種以上と、紫外線吸収剤とを含有する活性エネルギー線硬化型インクジュエットインクであって、前記重合性モノマーは、少なくとも1種の電子供与性モノマーと、少なくとも1種の電子受容性モノマーを含有し、かつ前記紫外線吸収剤は、ベンゾフェノン化合物、サリチル酸エステル化合物、シアノアクリレート化合物、ベンゾトリアゾール化合物、トリアジン化合物から選ばれる少なくとも1種を含有する、活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[2]前記重合性モノマーの少なくとも1種が分子内に2以上の重合性不飽和結合を有する多官能モノマーである、[1]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[3]前記インクジェットインク中の重合性モノマーの総質量に対する、前記多官能モノマーの比率が50質量以上である、[2]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[4]前記インクジェットインク中の前記電子供与性モノマーと前記電子受容性モノマーとの含有比が、下記で示される重合性不飽和結合の数の比率が0.25より大きく1未満となるようにする、[1]~[3]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式:電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数/電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数[5]前記インクジェットインクに含まれる2種以上の重合性モノマーのうち、不飽和結合を構成する炭素原子の電荷の最大値Xと、不飽和結合を構成する炭素原子の電荷の最小値Yとするとき、最大値Xと最大値Yとの差が0.24以上、0.46以下である、[1]~[4]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[6]前記紫外性吸収剤の少なくとも1種がトリアジン化合物である、[1]~[5]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[7]ピペリジン構造を有するヒンダードアミン化合物の少なくとも1種をさらに含有する、[1]~[6]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[8]前記ヒンダードアミン系化合物が、フリーラジカルとなっていないピペリジン構造を有する、[7]に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[9]アシルホスフィンオキサイド化合物、アルキルフェノン化合物、オキシムエステル化合物およびチオキサントン化合物の少なくとも1種を含む光重合開始剤をさらに含有する、[1]~[8]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。[10]前記電子受容性モノマーは、下記一般式1で表わされるマレイミド化合物の少なくとも1種を含有する、[1]~[9]のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化型インクジェットインク。式中、R1、R2は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数1~6のアルキル基を表し、R1、R2は環を形成してもよい。Y1、Y3、Zは、アルキレン基、アルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基から選ばれる基が組み合わされた2価の有機連結基を表し、Y2は不斉炭素を有する2価の基を表す。nは1~6の整数、n1は0または1、n2は0または1を表す[11][1]~[10]のいずれか一項に記載のインクジェットインクをインクジェット記録ヘッドで吐出する、画像形成方法。本発明により、形成画像の経時の硬化収縮による基材のカールの抑制や、インクジェット記録ヘッドのノズル詰まりによる出射不良を抑制することができる。本発明のインクジェットインクに特定の紫外線吸収剤を含有することにより形成画像の硬化収縮による基材のカールを抑制できる理由は限定されないが、以下のような仮説が考えられる。ラジカル重合反応では、モノマー同士がランダム重合するのに対し、本発明のCT重合系においては電子受容性モノマーと電子供与性モノマーが共重合する。活性エネルギー線の照射により重合がある程度進行すると、インクの粘度上昇により未反応モノマーの移動が抑制される。それにより、反応相手を選ぶCT重合系は、未反応の重合性不飽和結合が残りやすいと考えられる。この未反応の重合性不飽和結合が光や熱の作用により、経時で反応して形成画像の硬化収縮を起こすことで基材のカールが生じると考えられる。本発明のインクジェットインクにより、形成された画像の経時の硬化収縮を抑制できる。活性エネルギー線硬化型インクジェットインクについて本発明のインクジェットインクは実質的に溶媒を含まず、インクに含有される液体の主成分は重合性モノマーである。活性エネルギー線を照射することにより重合性モノマーが硬化してインクが固体に変化し、溶媒を蒸発させなくても強固な画像を形成することができる。本発明の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクには、2種以上の重合性モノマーが含まれる。つまり前記重合性モノマーは、電子供与性モノマードナーモノマーと電子受容性モノマーアクセプターモノマーとを含有し、両者が電荷移動錯体CT重合系化合物を形成することができることが好ましい。前記活性エネルギー線としては、X線、紫外線、電子線、可視光線などが挙げられるが、電荷移動錯体の硬化感度が高く、照射装置が低コストで済む点から紫外線が好ましい。活性エネルギー線硬化型インクジェットインクに含まれる2種以上の重合性モノマーは、それぞれ重合性不飽和結合通常は炭素炭素二重結合を有する。2種以上の重合性モノマーのうち、重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷が最大である重合性モノマーを電子供与性モノマーという。2種以上の重合性モノマーのうち、重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷が最小である重合性モノマーを電子受容性モノマーという。電子供与性モノマーの重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷を電荷Xとし、電子受容性モノマーの重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷を電荷Yとするとき、電荷Xと電荷Yとの差を0.24以上、0.46以下とする。重合性モノマーにおける重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷とは、分子軌道法理論に基づいて計算によって得られる基底状態における原子上の電荷atomicchargeをいう。重合性モノマーの基底状態における重合性不飽和結合の炭素原子上の電荷は、コンピュータを用いた計算によって求めることができる。本発明では、分子軌道計算ソフトであるSPARTAN’08forWindows登録商標を使用し、計算手法をEquilibriumGeometryatGroundstatewithHartreeFock321GinVacuumとすることができる。電荷の値はNaturalatomicchargeとする。電子受容性モノマーにおける重合性不飽和結合を構成する炭素とは、電子吸引性基が結合した重合性不飽和結合上の二つの炭素のうち電荷の値の大きい方の炭素を意味する。電子密度が高いモノマーにおける重合性不飽和結合を構成する炭素とは、電子供与性基が結合した重合性不飽和結合上の二つの炭素のうち電荷の値の小さい方の炭素を意味する。一分子の重合性モノマー中に重合性不飽和結合が複数存在する場合には、重合性不飽和結合を構成する炭素とは、各重合性不飽和結合を構成する炭素の電荷の平均値をいう。電荷Xと電荷Yとの差が0.24以上であれば、CT重合が起こりやすくなる。また、電荷Xと電荷Yとの差が0.46以下であれば、電荷移動錯体が過度に安定化することなく、重合速度が十分に速くなる。また、電荷Xと電荷Yとの差を大きくするには、重合性不飽和結合の電子密度が過剰に高いモノマーを用いるか、または重合性不飽和結合の電子密度が過剰に低いモノマーを用いなければならない。電子密度が過剰に高いモノマーは、酸の存在下で加水分解を受けやすく、かつ重合も起こりやすい。一方で、電子密度が過剰に低いモノマーは、アルカリ塩基の存在下で、加水分解の影響を受けやすい。従って、電子密度が過剰に高いモノマーと電子密度が過剰に低いモノマーとを組み合わせたインクは、酸およびアルカリのいずれにも劣化しやすい場合がある。本発明における、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクには、重合性不飽和結合を有する重合性モノマーを少なくとも2種以上含有し、電荷Xと電荷Yとの差が適切に調整されているので、光硬化性が高く高感度、インクを長期間にわたって保存したときの安定性例えば、粘度安定性とに優れる。電子受容性モノマーについて本発明における電子受容性モノマーとは、電子不足の重合性不飽和結合を有するモノマーである。電子受容性モノマーにおける重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷atomicchargeの値は、-0.3以上であることが好ましく、より好ましくは-0.28以上である。本発明のインクジェットインクにおける電子受容性モノマー重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷が最大である重合性モノマーは、一般式4または一般式5で表される重合性不飽和結合を有する化合物であることが好ましい。上記一般式4または一般式5において、EWG1及びEWG2は、各々電子吸引性基が重合性不飽和結合に直結する部分構造を表す。EWG1またはEWG2の一部が結合して環状構造を有していてもよい。電子吸引性基は、シアノ基、ハロゲン基、ピリジル基、ピリミジル基、ニトロ基、下記一般式aで表される基、または下記一般式bで表される基を表す。また、EWG1とEWG2は互いに結合して以下に示す電子吸引性連結基を形成して環状構造を形成してもよい。該電子吸引性連結基の例には、COOCO、CONRXCO、SOnO-CO、SOnNRCO、SOnOSOn、またはSOnNRXSOnなどが含まれる。EWG1とEWG2は直鎖アルキレン基、分岐アルキレン基、環状アルキレン基、水酸基を有するアルキレン基、アリーレン基またはアリールアルキレン基等の連結基を介して環状構造を形成しても良く、さらに置換基を有していても良い。また、EWG1またはEWG2の一部が連結基を介し、2以上の重合性不飽和結合を有する多官能重合性化合物を形成してもよい。上記一般式aおよびbにおいて、Q1はOH、OR、NRRまたはRを表す。R及びRは、各々水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、環状アルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有してもよい。一般式4または一般式5で表される不飽和化合物の具体例には、ビニレンイミド化合物、ビニレンジカルボン酸、ビニレンジカルボン酸エステル、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸エステル、ビニレンジカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にニトリル基が置換したビニレンニトリル化合物、ビニレン骨格両端にハロゲン基が置換したハロゲン化ビニル化合物、ビニレン骨格両端にカルボニルが置換したビニレンジケトン化合物、ビニレンジチオカルボン酸無水物、ビニレンチオイミド化合物、ビニレンジチオカルボン酸、ビニレンジチオカルボン酸エステル、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸エステル、ビニレンジチオカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にピリジル基が置換した化合物、ビニレン骨格両端にピリミジル基が置換した化合物構造などが挙げられるが、これらに限定されない。電子受容性モノマーである不飽和化合物の好ましい例には、無水マレイン酸、マレイミドなどのビニレンイミド、マレイン酸、フマル酸などのビニレンジカルボン酸、マレイン酸エステル、フマル酸エステルなどのビニレンジカルボン酸エステルなどが含まれる。より好ましくは、無水マレイン酸、マレイン酸、フマル酸、マレイン酸エステル類、フマル酸エステル類、マレイミド化合物が、高感度化の観点から好ましい。また、本発明においては、一般式4または一般式5で表される不飽和化合物が、下記一般式A-1~一般式A-13から選ばれる少なくとも1種の不飽和化合物であることが好ましい。一般式A-1~一般式A-13において、R1、R2、R3、R4は、各々独立に水素原子、直鎖アルキル基、又は、分岐アルキル基、環状アルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していても良く、2以上の重合性不飽和結合を有する多官能重合性化合物を形成するための連結基とすることができる。X1はハロゲン原子を表す。電子受容性モノマーは、一般式A-1~一般式A-13で表される不飽和化合物のうち、一般式A-1、一般式A-2または一般式A-6で表される不飽和化合物であることがより好ましい。以下に、一般式A-1~一般式A-13で表される不飽和化合物を以下に説明するが、これらに限定されるものではない。以下に説明する不飽和化合物が有する重合性不飽和結合の炭素原子の電荷は、いずれも-0.3以上の値を示す。一般式A-1~A-13で表される単官能の不飽和化合物の例には、ビニレンジカルボン酸無水物を有する化合物の例として無水マレイン酸;ビニレンイミドを有する化合物の例としてマレイミド、Nメチルマレイミド、Nエチルマレイミド、N-ブチルマレイミド、N2エチルヘキシルマレイミド、Nドデシルマレイミド、Nオクタデシルマレイミド、Nフェニルマレイミド、Nシクロヘキシルマレイミド、Npカルボメトキシフェニルマレイミド、44ジマレイミドビスフェノールF、Nブチルマレイミド、N2クロロフェニルマレイミド、N4クロロフェニルマレイミド、23ジメチル1N2メタクリルオキシエチルマレイミド;ビニレンジカルボン酸の例として、マレイン酸、フマル酸;ビニレンジカルボン酸エステルの例として、マレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、マレイン酸ジイソプロピル、マレイン酸ジnブチル、マレイン酸ジtertブチル、マレイン酸ジ2エチルヘキシル、フマル酸ジメチル、フマル酸ジエチル、フマル酸ジイソプロピル、フマル酸ジnブチル、フマル酸ジtertブチル、フマル酸ジ2エチルヘキシルなどが含まれるが、いずれもこれら具体例には限定されない。電子受容性モノマーであり、2以上の重合性不飽和結合を有する多官能重合性モノマーは、従来公知の連結基骨格を有する。例えば、米国特許第6,034,150号明細書、特開平11-124403号公報などに記載されているような多官能マレイミド誘導体でありうる。以下に、電子受容性モノマーとして好ましいマレイミド誘導体について説明する。電子受容性モノマーとしてのマレイミド誘導体は、インクジェットインクとして要求される溶解性、低粘度、射出安定性の観点から、分子中にキラル構造を有するマレイミド化合物であることが好ましい。キラル基を有するマレイミド化合物は、分子中にキラル炭素原子を最低一つ以上有していれば特に限定されないが、この好ましいマレイミド化合物としては、下記一般式1で表される化合物が好ましい。上記一般式1において、R1、R2は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数1~6のアルキル基を表し、R1、R2は連結して環を形成してもよい。Y1、Y3、Zは、アルキレン基、アルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基から選ばれる基が組み合わされた2価の有機連結基を表す。Y2は不斉炭素を有する2価の基を表す。nは1~6の整数、n1は0または1、n2は0または1を表す。R1、R2で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基等を挙げることができる。またR1及びR2が結合して、シクロプロピレン環、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環等を形成してもよい。Y1、Y3で表される2価の有機連結基は、アルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、ブチレン基、ヘキシレン基等、アルキレンオキシ基例えば、エチレンオキシ基、ポリエチレンオキシ基、ブチレンオキシ基、ポリブチレンオキシ基、アルキレンオキシカルボニル基例えば、エチレンオキシカルボニル基、ヘキシレンオキシカルボニル基等、アルキレンエステル基例えば、メチレンエステル基、ヘキシレンエステル基、フェニレン基、フェニル基例えば、メチルフェニレン基、オキシカルボニルフェニレンカルボニルオキシ基、カルボニルオキシフェニレンオキシカルボニル基などでありうる。Y2は不斉炭素キラル炭素を有する2価の基を表す。具体的には、下記式で表される。上記式中、Xは炭素数1~18のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数1~18のアルキルカルボニルオキシ基または水酸基を表す。好ましくは、炭素数1~4のメチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基が挙げられる。上記一般式1においてZは、n価の連結基を表す。n=1の場合は、Zは水素原子、アルキル基メチル基、エチル基、ヘキシル基、水酸基、カルボキシル基、アルキルエステル基直である。n=2の場合は、Zは前記Y1、Y3で表される2価の有機連結基と同義である。n=3の場合は、Zはグリセリン基、トリメチロールアルキル基、トリアジン基などである。n=4の場合は、Zはペンタエリスリトール基などであり、n=6の場合は、Zはビストリメチロールアルキル基などである。インクジェットインクをインクジェット記録ヘッドから射出するためには、キラル基を有するマレイミド化合物の分子量は200~1000であることが好ましく、より好ましくは200~800である。200より小さいと結晶化しやすく、射出時に目詰まりが起こりやすくなる。また、分子量は1000より大きいと、粘度が高くなり、インクジェット法による射出が難しくなる。キラル基を有するマレイミド化合物のさらに好ましい例には、以下の構造式で表されるマレイミド化合物がある。n11、n12は0~6の整数であり、n13は1~30の整数が好ましい。R1、R2は、Zは、一般式1におけるR1、R2、Zと同義である。Xは、上記Y2で表される不斉炭素キラル炭素を有する2価の基の例として挙げた式のXと同義である。特に好ましくは、R1、R2は水素原子、Xは炭素数1~4のアルキル基、n12は0、Zは炭素数1~18のアルキレン、ポリオキシアルキレンである。以下に、一般式1で表されるキラル基を有するマレイミド化合物の具体例を示すが、これに限定されない。これらのマレイミド化合物の合成法は公知であり、例えば特開平11-124403号公報、あるいはMacromolecularChemicalandphysics2009210269278に記載の方法を用いて合成することができる。本発明のインクジェットインクにおいて、電子受容性モノマーとして適用可能なより好ましいマレイミド誘導体としては、低粘度、溶解性、射出安定性の観点から、下記一般式2で表されるマレイミド誘導体が挙げられる。上記一般式2において、R11、R12は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数1~6のアルキル基を表し、R11、R12はそれぞれ結合して環を形成してもよい。A11、A13は、それぞれ独立にアルキレン基を表し、A12は不斉中心を有する3価の炭化水素基を表す。Yは、カルボニルオキシCOまたはオキシカルボニルOCを表す。pは1または2を表す。R13はpが1の場合は分子量15~600のアルキル基、アルキレンオキシ基、pが2の場合は、分子量14~600のアルキレン基、アルキレンオキシ基を表す。mは0または1、nは0または1を表す。一般式2において、R11及びR12で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基等を挙げることができる。またR11及びR12が結合して、シクロプロペン環、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環等を形成してもよい。A11、A13で表される2価の有機連結基としては、メチレン基、エチレン基、ブチレン基、ヘキシレン基エチレンオキシ基、ポリエチレンオキシ基、ブチレンオキシ基、ポリブチレンオキシ基、エチレンオキシカルボニル基、ヘキシレンオキシカルボニル基、メチレンエステル基、ヘキシレンエステル基、フェニレン基、メチルフェニレン基、オキシカルボニルフェニレンカルボニルオキシ基、カルボニルオキシフェニレンオキシカルボニル基が挙げられる。A12は不斉炭素キラル炭素を有する3価の基を表す。前記一般式2において、A11およびA13がメチレン基、A12がCHR14、R13が炭素数2~12のアルキル基、又はアルキレン基であることが好ましい。このとき、R14は炭素数1~12のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数1~18のアルキルカルボニルオキシ基または水酸基を表す。好ましくは、R14は炭素数1~4のアルキル基メチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基等などである。pが1の場合のR13で表される分子量15~600のアルキル基とは、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキル基であり、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル、基、ネオペンチル基、ドデシレル基、224オクチル基などでありうる。pが2の場合のR13で表される分子量14~600のアルキレン基とは、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキレン基であり、具体的にはメチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ヘキシレン、基、ネポペンチレン基、ドデシレン基、224オクチレン基などでありうる。pが1の場合のR13で表されるアルキレンオキシ基の例には、ヒドロキシポリエチレンオキシ基またはアルコキシポリエチレンオキシ基、ヒドロキシポリプロレンオキシ基またはアルコキシポリプロレンオキシ基、ヒドロキシポリブチレンオキシ基またはアルコキシポリブチレンオキシ基などが含まれるが、これらに限定されない。好ましいR13は、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキレン基、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキル基であり、さらに好ましくは、炭素数4~12の直鎖あるいは分岐のアルキレン基、炭素数4~12の直鎖あるいは分岐のアルキル基である。さらに好ましいマレイミド誘導体として、下記一般式II~IVで表されるマレイミド誘導体を挙げることができる。上記一般式II~IVにおいて、R14は、炭素数1~12のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数1~18のアルキルカルボニルオキシ基または水酸基を表す。好ましくは、炭素数1~4のアルキル基メチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基等が挙げられる。pは、1または2を表す。R15は直鎖の炭素数4~12のアルキル基、又はアルキレン基を表す。以下に本発明の一般式2で表されるマレイミド誘導体の具体例を示す。電子供与性モノマーについて本発明における電子供与性モノマーとは、電子過多の重合性不飽和結合を有するモノマーであり、重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷atomicchargeの値が-0.45以下であることが好ましく、より好ましくは-0.50以下である。重合性不飽和結合を有する2種以上の重合性モノマーにおいて、電子供与性モノマー重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷が最小である重合性モノマーは、下記一般式6で表される不飽和化合物であることが好ましい。上記一般式6において、Xは、O、NR4、S、またはSOを表す。Yは、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよい。R1、R2、R3は、各々独立に水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよい。また、R2またはR3の一部とYとが結合して環状構造を形成してもよい。また、Yの一部が連結基を介し、2以上の重合性不飽和結合を有する多官能電子供与性モノマーを形成してもよい。一般式6で表される不飽和化合物の具体例には、ビニルエーテル、プロペニルエーテル等のアルケニルエーテル類、ビニルチオエーテル、プロペニルチオエーテル等のアルケニルチオエーテル、ビニルスルホキシド、プロペニルスルホキシド等のアルケニルスルホキシド類、カルボン酸エステルの酸素原子にビニル基が結合したビニルエステル類、アミノ基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミン類、アミド基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミド類、イミダゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルイミダゾール、カルバゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルカルバゾール、ビニレン骨格と酸素原子を環内に含む環状5員環、環状6員環化合物等が挙げられる。前記一般式6で表わされる化合物は、下記一般式D-1~D-9で表わされる化合物であることがより好ましい。一般式D-1~D-9において、R5からR9は、各々独立に水素原子、直鎖アルキル基、又は、分岐アルキル基、環状アルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよい。R5からR9は、2以上の重合性不飽和結合を有する多官能重合性化合物を形成するための連結基となっていてもよい。Zは、O、NR10またはSを示す。R10は、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、環状アルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよい。単官能電子供与性モノマーについて一般式6で表わされる不飽和化合物のうち、単官能電子供与性モノマーにおいては、Yが、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、またはアリールアルキル基を表わす。XはO、NR11CO、NR4、S、またはSOを表わし、R11は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、またはアリール基を表わし、R11がYと連結して環を形成してもよい。一般式6で表わされる単官能電子供与性モノマーの具体例には、ビニルチオエーテル;ビニルスルホキシドを含有する重合性モノマーとしてビニルメチルスルホキシド;ビニルtertブチルスルフィド、ビニルメチルスルフィド、ビニルエチルスルフィドなどが含まれる。一般式6で表わされる単官能電子供与性モノマーは、ビニレン骨格と窒素原子または酸素原子を環内に含む5員環または6員環化合物を有する重合性モノマーであってもよい。5員環または6員環化合物の例には、イミダゾール、ピロール、フラン、ジヒドロフラン、ピラン、ジヒドロピランなどが含まれる。窒素原子上にビニル基が置換した構造を有するNビニル化合物の具体例には、Nビニルホルムアミド、Nビニルカルバゾール、Nビニルインドール、Nビニルピロール、Nビニルアセトアミド、Nビニルピロリドン、Nビニルカプロラクタム、NビニルNエチルウレア、Nビニルオキサゾリドン、Nビニルスクシンイミド、Nビニルエチルカルバメートおよびそれらの誘導体が含まれる。これらの化合物の中でも特にNビニルカプロラクタム、Nビニルホルムアミドが好ましい。Nビニルホルムアミドは、例えば、荒川化学工業株式会社から入手することができる。一般式6で示される化合物は、一般式3で表わされる単官能ビニルエーテル化合物であってもよい。単官能ビニルエーテル化合物は、インクジェットインクの保存安定性を高めることができるので特に好ましい。上記式3中、R3、R4、R5は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基またはアリール基を表わし、R6はアルキル基、シクロアルキル基またはアリール基を表わす。単官能ビニルエーテル化合物の例には、nプロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、nブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、2エチルヘキシルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、アリルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、9ヒドロキシノニルビニルエーテル、4ヒドロキシシクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、ジエチレングリコールエチルビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールメチルビニルエーテル、などが含まれる。さらに、公知の種々のビニルエーテル化合物であってもよい。例えば、特許第3461501号公報に開示されている分子内にメタアクリロイル基とビニルエーテル基を含む化合物、特許第4037856号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開2005-015396号公報に開示されている脂環式骨格を有するビニルエーテル、特開2008-137974号公報に開示されている1-インダニルビニルエーテル、特開2008-150341号公報に開示されている4アセトキシシクロヘキシルビニルエーテル等がある。多官能電子供与性モノマーについて本発明におけるインクジェットインクは、単官能の電子供与性モノマーとともに、2以上の重合性不飽和結合を有する多官能電子供与性モノマーを含有することが好ましい。それにより、硬化度、耐候性および耐溶剤性を向上させうる。一般式6で表される不飽和化合物において、2以上の重合性不飽和結合を有する多官能の不飽和化合物の例は、前記一般式D-1~一般式D-9で表され、R5~R9が前記多官能重合性化合物を形成するための連結基となる多官能電子供与性モノマーであることが好ましく、一般式D-1で表わされる化合物であることが特に好ましい。一般式D-1~一般式D-9で表される重合性不飽和結合を有する2以上の重合性不飽和結合を有する多官能不飽和化合物の例を示すが、これに限定されない。以下に例示する重合性モノマーの重合性不飽和結合を構成する炭素原子が有する電荷はいずれも-0.45以下である。2官能ビニルエーテル化合物の例には、14ブタンジオールジビニルエーテル、16ヘキサンジオールジビニルエーテル、ネオペンチルグリコールジビニルエーテル、ノナンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテルTEGDVE、トリメチロールプロパンジビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパンジビニルエーテル、ペンタエリスリトールジビニルエーテルなどが含まれる。2官能ビニルエーテル化合物の例には、特許第4037856号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開2005-015396号公報に開示されている脂環式骨格を有するビニルエーテル、特開2008-137974号公報に開示されている1インダニルビニルエーテル、特開2008-150341号公報に開示されている4アセトキシシクロヘキシルビニルエーテルなどもある。上述した2官能ビニルエーテル化合物のビニルエーテル基を、プロペニルエーテル基、イソプロペニルエーテル基、ブテニルエーテル基またはイソブテニルエーテル基に置換するなどして、ビニルエーテル基のα位またはβ位に置換基を導入した化合物も、2以上の重合性不飽和結合を有する多官能不飽和化合として用いられうる。これらの2官能ビニルエーテル化合物のうち、硬化性、密着性、表面硬度を考慮すると、ジエチレングリコールジビニルエーテルおよびトリエチレングリコールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテルなどが硬化性、種々の素材との相溶性、臭気、安全性の点で優れており好ましい。本発明に好適な3官能以上のビニルエーテル化合物の具体例には、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルなどが含まれる。3官能のビニルエーテル化合物は、下記一般式Aで表されうる。一般式Aで表されるように、分子内にオキシアルキレン基を有する化合物は、他のインク成分との相溶性や溶解性、基材との密着性を得る上で好ましい。一般式Aで表される化合物のオキシアルキレン基の総数は10以下であることが好ましい。10より多いと、硬化膜の耐水性が低下することがある。一般式Aで表される化合物はオキシエチレン基を有するが、オキシエチレン基を炭素数の異なる他のオキシアルキレン基としてもよい。オキシアルキレン基の炭素数は1~4が好ましく、1または2であることがより好ましい。上記一般式Aにおいて、R11は水素または有機基を表す。R11で表される有機基としては、メチル基、エチル基、プロピル基またはブチル基等の炭素数1~6個のアルキル基、炭素数1~6個のフルオロアルキル基、アリール基、フリル基またはチエニル基、アリル基、1プロペニル基、2プロペニル基、2メチル1プロペニル基、2メチル2プロペニル基、1ブテニル基、2ブテニル基または3ブテニル基等の炭素数1~6個のアルケニル基、フェニル基、ベンジル基、フルオロベンジル基、メトキシベンジル基またはフェノキシエチル基等のアリール基、メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等のアルコキシ基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基またはペンチルカルボニル基等の炭素数1~6個のアルキルカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基またはブトキシカルボニル基等の炭素数1~6個のアルコキシカルボニル基、エトキシカルバモイル基、プロピルカルバモイル基またはブチルペンチルカルバモイル基等の炭素数1~6個のアルコキシカルバモイル基等の基が挙げられるがこれらに限定されない。この中でも有機基としては、ヘテロ原子を含まない炭化水素基が硬化性の観点で好ましい。また、p,q,rは0または1以上の整数であり、pqrは3~10の整数である。また、ビニルエーテル基を4つ以上有する多官能ビニルエーテル化合物の例には、下記一般式BおよびCに表される化合物が含まれる。一般式Bにおいて、R12は、メチレン基、炭素数1~6のアルキレン基、オキシアルキレン基、エステル基の何れかを含む連結基である。p、q、l、mはそれぞれ0または1以上の整数であり、pqlmの総数は3~10の整数である。一般式Cにおいて、R13は、メチレン基、炭素数1~6個のアルキレン基、オキシアルキレン基、エステル基の何れかを含む連結基を表す。p1、q1、r1、l1、m1、s1はそれぞれ0または1以上の整数であり、p1q1r1l1m1s1の総数は3~10の整数である。上記一般式B、Cにおいてはオキシエチレン基を例示しているが、炭素数の異なるオキシアルキレン基とすることも可能である。オキシアルキレン基の炭素数としては1~4であることが好ましく、1または2であることがより好ましい。電子供与性モノマーと電子受容性モノマーの配合について本発明のインクジェットインクにおいて、電子供与性モノマーまたは電子受容性モノマーのどちらか少なくとも1種が2以上の重合性不飽和結合を有する多官能モノマーを含むことが好ましい。より好ましくは、電子受容性モノマーが多官能モノマーを含むことが好ましい。本発明のインクジェットインクにおいて、単官能モノマーと多官能モノマーとの総質量に対する、多官能モノマーの比率が50質量以上であることが好ましい。多官能モノマーの比率が高いと、インク硬化物の硬化度が高まるので好ましい。一方で、多官能モノマーの比率が高すぎる場合は、いずれか1つの官能基が重合反応することで、重合性不飽和結合を有するモノマーの移動性が失われ、モノマー中の他の官能基は重合反応することができず、画像を構成するインク硬化物中に未反応の重合性不飽和結合が残存しやすくなる。画像形成された基材を屋外に長期間さらしたときに、画像を構成するインク硬化物中に残存した未反応の重合性不飽和結合が重合反応することで、カールが生じやすくなる。これに対して本発明のインクジェットインクには、紫外線吸収剤が含まれている。そのため、画像を構成するインク硬化物中に残存した未反応の重合性不飽和結合が重合反応しにくくなり、カールが抑制される。また、電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数と、電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数との比率は1:1である必要はない。特に、電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数と、電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数との比率電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数/電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数は、0.25より大きく1未満であることが好ましい。電子受容性モノマーは、一般的に粘度が高くインクジェット記録ヘッドからインクを安定に射出することができなかったり、環境負荷が高かったりするため、電子供与性モノマーに対して、その量を減らすことが好ましい。一方で、電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数と、電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数との比率が1:1からずれると、画像を構成するインク硬化物中に未反応の重合性不飽和結合が残存しやすくなる。画像形成された基材を屋外に長期間さらしたときに、画像を構成するインク硬化物中に残存した未反応の重合性不飽和結合が重合反応することで、カールが生じやすくなる。これに対して本発明のインクジェットインクには、紫外線吸収剤が含まれている。そのため、画像を構成するインク硬化物中に残存した未反応の重合性不飽和結合が重合反応しにくくなり、カールが抑制される。その他の重合性化合物について本発明のインクジェットインクには、他の重合性化合物が本発明の効果を損なわない限り含まれていてもよい。他の重合性化合物の重合性不飽和結合を構成する炭素原子の電荷は、-0.45超であり、-0.30未満であることが好ましい。他の重合性化合物を添加することで、硬化収縮性の低減、粘度調整、基材密着性の付与、柔軟性の付与などが達成されうる。他の重合性化合物は、分子中にラジカル重合可能なエチレン性重合性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であることが好ましく、モノマー、オリゴマー、ポリマーのいずれでもよい。ラジカル重合性モノマーは1種のみ用いてもよく、また目的とする特性を向上するために任意の比率で2種以上を併用してもよい。好ましくは2種以上併用して用いることが、反応性、物性などの性能を制御する上で好ましい。環状アリルスルフィドモノマーは、他のメタクリレートモノマーやアクリレートモノマーと共重合可能である。ラジカル重合可能なエチレン性重合性不飽和結合を有する重合性モノマーの例に、アクリル酸、メタクリル酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩;エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタンなどが含まれる。具体的には、2ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、トリデシルアクリレート、2フェノキシエチルアクリレート、ビス4アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、オリゴエステルアクリレート、Nメチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等のアクリル酸誘導体;メチルメタクリレート、nブチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、22ビス4メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン等のメタクリル誘導体;その他、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体などが挙げられる。更に具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編1985年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79頁、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品若しくは業界で公知のラジカル重合性および架橋性のモノマー、オリゴマー及びポリマーを用いることができる。これらのアクリレート類及びメタクリレート類のなかでも、硬化性と硬化後の膜物性の観点から、テトラヒドロフルフリルアクリレート、2フェノキシエチルアクリレート等のエーテル酸素原子を有するアルコールのアクリレートが密着性、柔軟性、硬化性の点から好ましい。また、同様の理由から、脂環構造を有するアルコールのアクリレートも好ましく、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等のビシクロ環構造又はトリシクロ環構造を有するアクリレートが好ましい。なかでも、脂環構造内に二重結合を有するジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレートが特に好ましい。紫外線吸収剤について本発明のインクジェットインクは、ベンゾフェノン化合物、サリチル酸エステル化合物、シアノアクリレート化合物、ベンゾトリアゾール化合物、トリアジン化合物から選ばれる少なくとも1種の紫外線吸収剤を含有する。本発明においては、前記紫外線吸収剤の中でも、トリアジン系紫外線吸収剤が好ましい。ベンゾフェノン系紫外線吸収剤としては、2,4-ジヒドロキシ-ベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシ-ベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシ-ベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-ドデシロキシ-ベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-オクタデシロキシ-ベンゾフェノン、2,2′-ジヒドロキシ-4-メトキシ-ベンゾフェノン、2,2′-ジヒドロキシ-4,4′-ジメトキシ-ベンゾフェノン、2,2′,4,4′-テトラヒドロキシ-ベンゾフェノン等が挙げられる。ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤としては、2-2′-ヒドロキシ-5-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-3′,5′-ジ-t-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2′-ヒドロキシ-3′-t-ブチル-5′-メチルフェニルベンゾトリアゾール等が挙げられる。また、市販品のベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤としては、BASFAktiengesellschaft社製のTinuvinPS、Tinuvin99-2、Tinuvin384-2、Tinuvin900、Tinuvin928、Tinuvin1130等が挙げられる。サリチル酸エステル系紫外線吸収剤としては、サリチル酸フェニル、2-4-ジ-t-ブチルフェニル-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンゾエート等が挙げられる。トリアジン系紫外線吸収剤としては、2,4-ジフェニル-6-2-ヒドロキシ-4-メトキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ジフェニル-6-2-ヒドロキシ-4-エトキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ジフェニル-2-ヒドロキシ-4-プロポキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ジフェニル-2-ヒドロキシ-4-ブトキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ジフェニル-6-2-ヒドロキシ-4-ブトキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ジフェニル-6-2-ヒドロキシ-4-ヘキシルオキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ジフェニル-6-2-ヒドロキシ-4-オクチルオキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ジフェニル-6-2-ヒドロキシ-4-ドデシルオキシフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ジフェニル-6-2-ヒドロキシ-4-ベンジルオキシフェニル-1,3,5-トリアジン等が挙げられる。また、市販品のトリアジン系の紫外線吸収剤としては、BASFAktiengesellschaft社製のTinuvin400、Tinuvin405、Tinuvin460、Tinuvin479、Tinuvin1577FFなどが挙げられる。この他、特開昭46-2784号公報、特開平5-194483号公報等に記載のベンゾフェノン系紫外線吸収剤、サリチル酸エステル系紫外線吸収剤系、メチル-2-シアノアクリレート等のシアノアクリレート系紫外線吸収剤、特開昭58-185677号公報、特開昭61-190537号公報、特開平2-782号公報、特開平5-197075号公報、特開平9-34057号公報等に記載のベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、特開平4-298503号公報、特開平8-53427号公報、特開平8-239368号公報、特開平10-182621号公報、特表平8-501291号公報等に記載のトリアジン系紫外線吸収剤等の有機紫外線吸収剤が挙げられる。本発明のインクジェットインクは、無機紫外線吸収剤を併用することもできる。無機紫外線吸収剤とは、主には金属酸化物顔料であり、UV-B域290-320nmにおける光線透過率を10以下にする機能を備えた化合物である。本発明に適用可能な無機紫外線吸収剤としては、特に、酸化亜鉛、酸化鉄、酸化ジルコニウム、酸化セリウムまたはこれらの混合物等が挙げられる。具体的には、特開平9-157560号公報、特開平9-279075号公報、特開2001-181528号公報等に記載の無機紫外線吸収剤である。本発明のインクジェットインクにおける紫外線吸収剤の含有量は、0.1~5.0質量であることが好ましい。活性エネルギー線硬化型インクジェットインクに紫外線吸収剤を含有させることで、画像形成された基材を屋外に長期間さらしたときのカールを防ぐことができると考えられる。これは、紫外線吸収剤が、画像中に残存する重合性不飽和結合を有する官能基の重合反応を防ぐためと考えられる。本発明のインクジェットインクで画像形成された画像中には、電子供与性モノマーと電子受容性モノマーとの共重合体が含まれる。当該共重合体の末端には、電子供与性モノマー由来の重合性不飽和結合又は電子受容性モノマー由来の重合性不飽和結合が残存する。この理由は以下のように考えられる、CT重合反応は電荷差がある重合性不飽和結合同士の重合反応であるため、近隣の重合性不飽和結合と重合反応を起こすとは限らない。よって、重合反応が進行してインク粘度が上昇した場合には、重合性不飽和結合を有するモノマーの移動が制限されて、重合性不飽和結合が残存してしまう。特に、電子供与性モノマーまたは電子受容性モノマーが複数の重合性不飽和結合を有している場合には、いずれか1つの官能基が重合反応することで、重合性不飽和結合を有するモノマーの移動性が失われ、モノマー中の他の官能基は重合反応することができず、重合性不飽和結合が多く残存する。また、電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数と、電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数の差が大きくなるほど、形成画像中に未反応の重合性不飽和結合が多く残存する。残存した重合性不飽和結合は自然光に含まれる紫外光を受けて、さらに硬化しようとする。それにより、画像が硬化収縮を起こして基材がカールする。本発明のインクジェットインクは紫外線吸収剤を含有するため、形成画像中に紫外線が照射されても硬化進行しにくくなる。よって、基材がカールしなくなる。ヒンダードアミン化合物について本発明のインクジェットインクは、ピペリジン構造を有するヒンダードアミン化合物を含有することが好ましい。前記ヒンダードアミン化合物としては、下記一般式7で表される化合物であることが好ましいが、これに限定されない。上記一般式7において、Zは、水素原子、置換されてもよいアルキル基、置換されてもよいアルコキシ基またはO酸素原子ラジカルを表す。Zで表されるアルキル基、アルコキシ基は、それぞれ環状構造を有していてもよい。R1、R10は、それぞれ炭素数1~4のアルキル基を表し、R2、R9は、それぞれ水素原子、炭素数1~4のアルキル基を表し、R3~R8はそれぞれ水素原子または置換基を表す。Zは置換されてもよいアルコキシ基が好ましい。また、R1、R2、R9、R10はメチル基が好ましい。上記一般式7で表わされる化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれに限定されない。4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-オキソ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-メトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4-アセトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシル、4,4′,4′′-トリス-2,2,6,6-テトラメチル-ピペリジン-N-オキシルホスフィット、3-オキソ-2,2,5,5-テトラメチル-ピロリジン-N-オキシル、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチル-4-メトキシピペリジン、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチル-4-トリメチルシリルオキシピペリジン、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-2-エチルヘキサノエート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-セバケート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-ステアレート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-ベンゾエート、1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-4-t-ブチルベンゾエート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルスクシネート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルアジペート、1,10-デカンジ酸-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルエステル、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルn-ブチルマロネート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルイソフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルテレフタレート、ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルヘキサヒドロテレフタレート、N,N′-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルアジピンアミド、N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルカプロラクタム、N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルドデシルスクシンイミド、2,4,6-トリス-[N-ブチル-N-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル]トリアジン、N,N′-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イル-N,N′-ビス-ホルミル-1,6-ジアミノヘキサン、4,4′-エチレン-ビス-1-オキシル-2,2,6,6-テトラメチルピペラジン-3-オンなど。さらに、ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ポリ{[6-1,1,3,3-テトラメチルブチルイミノ-1,3,5-トリアジン-2,4-ジイル][2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ]ヘキサメチレン[2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ]}、テトラキス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル-1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジニルベンゾエート、ミックスト2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル/トリデシル-1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、ミックスト{2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル/β,β,β′,β′-テトラメチル-3-9-[2,4,8,10-テトラオキサスピロ5.5ウンデカン]ジエチル}-1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、ポリ{[6-N-モルホリル-1,3,5-トリアジン-2,4-ジイル][2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ]ヘキサメチレン[2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ]}、[N-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル-2-メチル-2-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ]プロピオンアミドなどが挙げられる。また、ピペリジン構造を有するヒンダードアミン化合物は市販されており、ADEKA社製のLA-77、LA-57、LA-67、あるいはBASFAktiengesellschaft社製のUvinul4040P、IrgastabUV10、Tinuvin111FDL、Tinuvin123、Tinuvin144、Tinuvin152、Tinuvin292、Tinuvin765、Tinuvin770DFなどが挙げられる。本発明で用いるヒンダードアミン化合物は、フリーラジカルになっていないピペリジン構造を有するヒンダードアミン化合物が好ましい。本発明でいうフリーラジカルになっていないピペリジン構造とは、一般式7に示す化合物の窒素原子および窒素原子に直接結合した原子がラジカルを有さない構造を意味する。具体的には、前記一般式7で、Zが水素原子、置換されてもよいアルキル基、置換されてもよいアルコキシ基の場合が該当する。ピペリジン構造を有するヒンダードアミン化合物の添加量としては、インク全体の質量に対し0.01~2.0質量以下が好ましい。0.01質量以上とすることにより本発明の効果が大きく、2.0質量以下とすることにより実用的な硬化感度を得ることができる。特に好ましくは0.05質量以上、0.5質量以下である。活性エネルギー線硬化型インクジェットインクにヒンダードアミン化合物を含有させることで、画像形成された基材を屋外に長期間さらしたときのカールを防ぐことができると考えられる。これはヒンダードアミン化合物が、画像中で発生したラジカルを捕捉することで、重合性不飽和結合を有する官能基の重合反応を防ぐためと考えられる。紫外線吸収剤の作用に関連して述べた通り、本発明のインクジェットインクで画像形成された硬化膜中には、重合性不飽和結合が残存しやすい。ここで、空気中の酸素との反応によって発生した過酸化物ラジカル等のラジカル種は、残存している重合性不飽和結合に反応することで、重合反応を生じさせうる。このようにして、画像が硬化収縮を起こし基材がカールしてしまう。これに対して、本発明のインクジェットインクはヒンダードアミン化合物を含有する。特に、フリーラジカルになっていないピペリジン構造のヒンダードアミン化合物は、硬化膜中で発生したラジカルを長期間にわたって継続的に捕捉して失活させやすい。よって、画像の硬化反応が抑制され、基材がカールしなくなると考えられる。光重合開始剤について本発明におけるインクジェットは、光重合開始剤としてアシルホスフィンオキサイド化合物、アルキルフェノン化合物、オキシムエステル化合物、チオキサントン化合物の少なくとも1種を含有することが好ましい。高感度を得る観点から、光重合開始剤として光ラジカル重合開始剤または増感剤を含有することが好ましい。アシルホスフィンオキサイド化合物としては、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキシド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキシド等が挙げられる。アルキルフェノン化合物としては、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、1-4-イソプロピルフェニル-2-ヒドロキシ-2-メチルプロパン-1-オン、1-[4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタン-1-オン、2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルホリノプロパン-1-オン、2-ジメチルアミノ-2[4-メチルフェニルメチル]―1-[4-4-モルホリニルフェニル]-1-ブタノン等が挙げられる。オキシムエステル化合物としては、1,2-オクタンジオン,1-4-フェニルチオ-,2-O-ベンゾイルオキシム、エタノン,1-9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル-,1-O-アセチルオキシム等が挙げられる。チオキサントン化合物としては、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン等が挙げられる。上記の他、特開2008-208321号公報記載のα-アミノアセトフェノン化合物、アシルホスフィンオキサイド化合物、α-ヒドロキシアセトフェノン化合物、オキシムエステル化合物等が挙げられる。また、上記光重合開始剤に対し、増感剤として、例えば、トリメチルアミン、メチルジメタノールアミン、トリエタノールアミン、p-ジエチルアミノアセトフェノン、p-ジメチルアミノ安息香酸エチル、p-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、N,N-ジメチルベンジルアミンおよび4,4′-ビスジエチルアミノベンゾフェノン等のラジカル重合性化合物と付加反応を起こさないアミン類を併用することもできる。これらの重合開始剤はラジカル重合可能なエチレン不飽和結合を有する化合物100質量部に対して0.01~10質量部の範囲で含有されるのが好ましい。着色剤について本発明のインクジェットインクを着色する場合は、着色剤として顔料を含むことが好ましい。顔料は、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウム等の無色無機顔料又は有色有機顔料でありうる。有機顔料の例には、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、ピラゾロンレッドなどの不溶性アゾ顔料、リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド2B等の溶性アゾ顔料;アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーン等の建染染料からの誘導体;フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン系有機顔料;キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタ等のキナクリドン系有機顔料;ペリレンレッド、ペリレンスカーレット等のペリレン系有機顔料;イソインドリノンイエロー、イソインドリノンオレンジ等のイソインドリノン系有機顔料;ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジ等のピランスロン系有機顔料;チオインジゴ系有機顔料、縮合アゾ系有機顔料、ベンズイミダゾロン系有機顔料、キノフタロンイエロー等のキノフタロン系有機顔料;イソインドリンイエローなどのイソインドリン系有機顔料;その他の顔料として、フラバンスロンイエロー、アシルアミドイエロー、ニッケルアゾイエロー、銅アゾメチンイエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレットなどが含まれる。有機顔料をカラーインデックスC.I.番号で以下に例示する。C.I.ピグメントイエロー12、13、14、17、20、24、74、83、86、93、109、110、117、120、125、128、129、137、138、139、147、148、150、151、153、154、155、166、168、180、185;C.I.ピグメントオレンジ16、36、43、51、55、59、61;C.I.ピグメントレッド9、48、49、52、53、57、97、122、123、149、168、177、180、192、202、206、215、216、217、220、223、224、226、227、228、238、240;C.I.ピグメントバイオレット19、23、29、30、37、40、50;C.I.ピグメントブルー15、15:1、15:3、15:4、15:6、22、60、64;C.I.ピグメントグリーン7、36;C.I.ピグメントブラウン23、25、26。上記顔料のなかでも、キナクリドン系、フタロシアニン系、ベンズイミダゾロン系、イソインドリノン系、縮合アゾ系、キノフタロン系、イソインドリン系有機顔料等は耐光性が優れているため好ましい。具体的に商品名としては、クロモファインイエロー2080、5900、5930、AF-1300、2700L、クロモファインオレンジ3700L、6730、クロモファインスカーレット6750、クロモファインマゼンタ6880、6886、6891N、6790、6887、クロモファインバイオレットRE、クロモファインレッド6820、6830、クロモファインブルーHS-3、5187、5108、5197、5085N、SR-5020、5026、5050、4920、4927、4937、4824、4933GN-EP、4940、4973、5205、5208、5214、5221、5000P、クロモファイングリーン2GN、2GO、2G-550D、5310、5370、6830、クロモファインブラックA-1103、セイカファストエロー10GH、A-3、2035、2054、2200、2270、2300、2400B、2500、2600、ZAY-260、2700B、2770、セイカファストレッド8040、C405F、CA120、LR-116、1531B、8060R、1547、ZAW-262、1537B、GY、4R-4016、3820、3891、ZA-215、セイカファストカーミン6B1476T-7、1483LT、3840、3870、セイカファストボルドー10B-430、セイカライトローズR40、セイカライトバイオレットB800、7805、セイカファストマルーン460N、セイカファストオレンジ900、2900、セイカライトブルーC718、A612、シアニンブルー4933M、4933GN-EP、4940、4973大日精化工業製、KETYellow401、402、403、404、405、406、416、424、KETOrange501、KETRed301、302、303、304、305、306、307、308、309、310、336、337、338、346、KETBlue101、102、103、104、105、106、111、118、124、KETGreen201大日本インキ化学製、ColortexYellow301、314、315、316、P-624、314、U10GN、U3GN、UNN、UA-414、U263、FinecolYellowT-13、T-05、PigmentYellow1705、ColortexOrange202、ColortexRed101、103、115、116、D3B、P-625、102、H-1024、105C、UFN、UCN、UBN、U3BN、URN、UGN、UG276、U456、U457、105C、USN、ColortexMaroon601、ColortexBrownB610N、ColortexViolet600、PigmentRed122、ColortexBlue516、517、518、519、A818、P-908、510、ColortexGreen402、403、ColortexBlack702、U905山陽色素製、LionolYellow1405G、LionolBlueFG7330、FG7350、FG7400G、FG7405G、ES、ESP-S東洋インキ製、TonerMagentaE02、PermanentRubinF6B、TonerYellowHG、PermanentYellowGG-02、HostapeamBlueB2Gヘキストインダストリ製、NovopermP-HG、HostapermPinkE、HostapermBlueB2Gクラリアント製、カーボンブラック2600、2400、2350、2200、1000、990、980、970、960、950、850、MCF88、750、650、MA600、MA7、MA8、MA11、MA100、MA100R、MA77、52、50、47、45、45L、40、33、32、30、25、20、10、5、44、CF9三菱化学製などが挙げられる。インクジェットインクにおける顔料の含有量は、十分な濃度及び十分な耐光性を得るため1.5~8質量であることが好ましいが、酸化チタンを顔料とする白色インクの場合には10~30質量の範囲で含まれることが好ましい。顔料分散剤について顔料分散剤とは、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテート、顔料誘導体等を挙げることができる。顔料分散剤の具体例には、BYKChemie社製のAnti-Terra-Uポリアミノアマイド燐酸塩、Anti-Terra-203/204高分子量ポリカルボン酸塩、Disperbyk-101ポリアミノアマイド燐酸塩と酸エステル、107水酸基含有カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアマイド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、400、Bykumen高分子量不飽和酸エステル、BYK-P104、P105高分子量不飽和酸ポリカルボン酸、P104S、240S高分子量不飽和酸ポリカルボン酸とシリコーン系、Lactimon長鎖アミンと不飽和酸ポリカルボン酸とシリコーンなどが含まれる。EfkaCHEMICALS社製のエフカ44、46、47、48、49、54、63、64、65、66、71、701、764、766、エフカポリマー100変性ポリアクリレート、150脂肪族系変性ポリマー、400、401、402、403、450、451、452、453変性ポリアクリレート、745銅フタロシアニン系;共栄化学社製のフローレンTG-710ウレタンオリゴマー、フローノンSH-290、SP-1000、ポリフローNo.50E、No.300アクリル系共重合物;楠本化成社製のディスパロンKS-860、873SN、874高分子分散剤、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル型等も顔料分散剤となりうる。更には、花王社製のデモールRN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、EP、ホモゲノールL-18ポリカルボン酸型高分子、エマルゲン920、930、931、935、950、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン24ココナッツアミンアセテート、86ステアリルアミンアセテート;ゼネカ社製のソルスパーズ5000フタロシアニンアンモニウム塩系、13240、13940ポリエステルアミン系、17000脂肪酸アミン系、24000、32000、7000;日光ケミカル社製のニッコールT106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート、Hexagline4-0ヘキサグリセリルテトラオレート、味の素ファインテクノ製のアジスパー821、822、824等も顔料分散剤となりうる。インクジェットインクにおける顔料分散剤の含有量は、顔料100質量部に対して5~70質量部、好ましくは10~50質量部の範囲で含有させる。5質量部より少ないと分散安定性が得られにくい場合があり、70質量部より多いと射出安定性が劣化する場合がある。その他の添加剤について本発明のインクジェットインクは、必要に応じて、さらに各種添加剤を含有してもよい。各種添加剤の例には、界面活性剤、滑剤、充填剤、消泡剤、ゲル化剤、増粘剤、比抵抗調整剤、皮膜形成剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、防ばい剤、防錆剤等が含まれる。これらは、射出安定性、プリントヘッドやインク包装容器適合性、保存安定性、画像保存性、その他の諸性能向上の目的に応じて添加される。さらに、エステル系溶剤、エーテル系溶剤、エーテルエステル系溶剤、ケトン系溶剤、芳香族炭化水素溶剤、含窒素系有機溶剤など少量の溶剤を含みうる。溶媒の具体例には、ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド、メチルエチルスルホキシド、ジフェニルスルホキシド、テトラエチレンスルホキシド、ジメチルスルホン、メチルエチルスルホン、メチル-イソプロピルスルホン、メチル-ヒドロキシエチルスルホン、スルホラン、或いは、Nメチル2ピロリドン、2ピロリドン、βラクタム、NNジメチルホルムアミド、NNジエチルホルムアミド、NNジメチルアセトアミド、13ジメチル2イミダゾリジノン、3メチル2オキサゾリジノン、γブチロラクトン、γバレロラクトン、イソホロン、シクロヘキサノン、炭酸プロピレン、アニソール、メチルエチルケトン、アセトン、乳酸エチル、乳酸ブチル、ジオキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、二塩基酸エステル、メトキシブチルアセテート、などが挙げられる。インク中に溶媒を1.5~30、好ましくは、1.5~15添加すると、ポリ塩化ビニルなどの樹脂記録媒体に対する密着性が向上する。溶媒の他の具体例には、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等のアルキレングリコールモノアルキルエーテル類、エチレングリコールジブチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテル等のアルキレングリコールジアルキルエーテル類、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート等のアルキレングリコールモノアルキルエーテルアセテート類、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールジアセテートなどが含まれる。本発明におけるインクジェットインクに含まれる界面活性剤の例には、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤、シリコーン系やフッ素系の界面活性剤などが含まれる。特にシリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤が好ましい。シリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤を添加することで、塩化ビニルシートをはじめ種々の疎水性樹脂からなる記録媒体や、印刷本紙などの吸収が遅い記録媒体に対して、インク混じりをより抑えることができ、高画質な印字画像を得られる。これらの界面活性剤は、低表面張力の水溶性有機溶剤と併用することが特に好ましい。シリコーン系の界面活性剤の好ましい例には、ポリエーテル変性ポリシロキサン化合物があり、例えば、信越化学工業製のKF-351A、KF-642、X-22-4272やビッグケミー製のBYK307、BYK345、BYK347、BYK348、東芝シリコーン社製のTSF4452などが挙げられる。フッ素系の界面活性剤は、通常の界面活性剤の疎水性基の炭素に結合した水素の一部または全部を、フッ素で置換したものを意味する。また、フッ素系の界面活性剤は、分子内にパーフルオロアルキル基を有することが好ましい。フッ素系の界面活性剤は、DIC社からメガファックMegafacFなる商品名で;旭硝子社からサーフロンSurflonなる商品名で;ミネソタマイニングアンドマニファクチュアリングカンパニー社からフルオラッドFluoradFCなる商品名で;インペリアルケミカルインダストリー社からモンフロールMonflorなる商品名で;イーアイデュポンネメラスアンドカンパニー社からゾニルスZonylsなる商品名で;ファルベベルケヘキスト社からリコベットLicowetVPFなる商品名で;また、ネオス社からフタージェントなる商品名でそれぞれ市販されている。インクジェットインクにおける界面活性剤の添加量は、インク全質量に対して、0.1質量以上、2.0質量未満が好ましい。インクジェットインクの表面張力を15mNm以上25°Cとすれば、インクジェット記録ヘッドのノズル周りが濡れて射出能力が低下しにくい。またインクジェットインクの表面張力を35mN/m未満25°Cとすれば、表面エネルギーが通常の紙よりも低いコート紙や樹脂製の記録媒体によく濡れて白ぬけが発生しにくいため好ましい。インク物性について本発明におけるインクジェットインクは、通常の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクと同様の物性を有することが好ましい。インクジェットインクの粘度は、25°Cにおいて20~500mPasであることが好ましい。または、25°Cにおいて20~500mPasであり、40°C以上おいて5~30mPasであることが好ましい。さらに、シェアレート依存性ができるだけ小さいことが好ましい。室温でのインクジェットインクの粘度を上げることにより、吸収性のある記録媒体へのインクの浸透を抑制し、未硬化モノマーを低減し、臭気を低減させ、着弾時のドット滲みを抑えることができ、画質が改善される。また、基材の表面張力が変わっても、同様のドットが形成されるため、同じような画質を形成することができる。20mPas未満では、滲み防止効果が小さい。500mPasより大きいと、インク液の供給に問題が生じる。また、射出時に安定な射出性を得るためにはインクが5~30mPasとなることが好ましい。本発明におけるインクジェットインクは、顔料の粒子を除いて、平均粒径が1.0μmを超えるようなゲル状物質を含まないことが好ましい。本発明におけるインクジェットインクの電導度は10μScm以下であることが好ましい。インクジェット記録ヘッド内部での電気的な腐食を抑制するためである。コンティニュアスタイプにおいては、インクジェットインクの電導度は0.5mScm以上に調整される必要がある。この場合には、電解質による電導度の調整が必要である。本発明のインクジェットインクは、毎分5°Cの降下速度で25°Cから-25°Cの範囲でインクのDSC測定を行ったとき、単位質量あたりの発熱量が10mJmg以上の発熱ピークを示さないことが好ましい。このようにすることで、インクジェットインクを低温保存した場合においてゲルの発生や、析出物の発生を抑えることができる。前記DSC測定における発熱量は、インクジェットインクの成分を選定することで調整される。インクの調製方法についてインクジェットインクは、重合性モノマーと、光重合開始剤と、着色剤と、着色剤が顔料である場合には顔料分散剤とをサンドミル等の通常の分散機を用いて分散することにより製造される。好ましくは、予め顔料濃縮液を調製して、顔料濃縮液を重合性モノマーで希釈して、インクジェットインクを調製する。この手法によれば、通常の分散機で充分な分散が可能であり、過剰な分散エネルギー、多大な分散時間を必要としない。それにより、分散工程中にインク成分が変質しにくく、安定性に優れたインクを調製することができる。調製されたインクは、孔径3μm以下好ましくは1μm以下のフィルターで濾過されることが好ましい。記録媒体について本発明の画像形成方法に用いる記録媒体としては、従来、各種の用途で使用されている広汎な合成樹脂が全て対象となる。具体的には、以下の、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレート等が挙げられる。これらの合成樹脂基材の厚みや形状は何ら限定されない。この他にも金属類、ガラス、印刷用紙なども使用できる。本発明の画像形成方法に用いる記録媒体の一つであるポリ塩化ビニルの具体例には、KSM-VS、KSM-VST、KSM-VT以上、株式会社きもと製、P-223RW、P-224RW、P-249ZW、P-284ZC以上、リンテック株式会社製、MPI3023株式会社トーヨーコーポレーション社製、NIJ-CAPVC、NIJ-SPVCGT以上、ニチエ株式会社製、JT5129PM、JT5728P、JT5822P、JT5829P、JT5829R、JT5829PM、JT5829RM、JT5929PM以上、Mactac社製、VGL-137、SVGS-137、MD3-200、MD3-301M、MD5-100、MD5-101M、MD5-105以上、Metamark社製、640M、641G、641M、3105M、3105SG、3162G、3164G、3164M、3164XG、3164XM、3165G、3165SG、3165M、3169M、3451SG、3551G、3551M、3631、3641M、3651G、3651M、3651SG、3951G、3641M以上、Orafol社製、IJ180CV23M社製などが含まれる。記録媒体は、可塑剤を含有しない樹脂基材または非吸収性の無機基材であってもよい。基材の厚み、形状、色、軟化温度、硬さ等の諸特性について特に制限はない。可塑剤を含有しない樹脂基材の例には、ABS樹脂、ポリカーボネートPC樹脂、ポリアセタールPOM樹脂、ポリアミドPA樹脂、ポリエチレンテレフタレートPET樹脂、ポリイミドPI樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンPE樹脂、ポリプロピレンPP樹脂、可塑剤を含有しない硬質ポリ塩化ビニルPVC樹脂など含まれる。非吸収性の無機基材の例には、ガラス板、鉄やアルミニウムなどの金属板、セラミック板等が挙げられる。これらの無機基材は表面にインク吸収性の層を有していないことが特徴である。これらの基材を1種単独で、又は複数の種類の基材を組み合わせて、使用をすることができる。インクジェットインクの射出についてインクジェットインクは、インクジェット記録ヘッドのノズル射出口から液滴として記録媒体に射出される。インクジェット記録ヘッドの方式は、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でもよい。また、射出方式は、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等などのいずれでもよい。インクジェット記録ヘッドのノズルから射出される液滴サイズは、ヘッドのノズル径や、インクジェット記録ヘッドにかける電圧の大きさやパターンにより調整できる。例えば、ノズル開口に連通する圧力室を膨張させてから収縮させるという引き打ち方式を用いることで、インク滴の質量を少なくできるので、液滴サイズを小さくすることが可能である。高精細で凹凸感の少ない高画質な画像を形成するために、液滴サイズを0.1~20plとすることが好ましい。液滴サイズが0.1plより小さいと、画像形成のための液滴数が過剰になり、画像形成に必要な時間が長時間となり、ノズル詰りが発生しやすいなどの問題がある。また、液滴サイズが0.1plよりも小さいと、インクジェットインクがノズルから射出されるとき、または基材に着弾したときの単位体積当たりの表面積が大きくなるので、様々な外乱の影響を受けやすい。また、液滴サイズが20plより大きいと、1ドットあたりのドット径が大きくなるため形成された画像の解像度が低くなる。そのため、間近から見た場合の画質の粗さや細かい文字の再現性に問題が生じる。本発明の画像形成方法において、インクジェットインクは、加熱した状態で射出されてもよい。加熱によってインクジェットインクの粘度が低下するので、射出安定性が高まる。インクジェットインクの加熱温度は35~100°Cが好ましく、より好ましくは35~80°Cである。インクジェットインクを所定の温度に加熱および保温する方法は特に制限されない。例えば、インクジェット記録ヘッドキャリッジを構成するインクタンク、供給パイプ、ヘッド直前の前室インクタンク等のインク供給系や、フィルター付き配管、ピエゾヘッド等を断熱して、パネルヒーター、リボンヒーター、保温水等により所定の温度に加熱する方法がある。インクジェットインクは、設定温度±5°Cの制御幅で加熱および保温されることが好ましく、さらに好ましくは設定温度±2°Cの制御幅に、特に好ましくは設定温度±1°Cの制御幅に設定される。記録媒体に着弾したインクへの活性エネルギー線照射について記録媒体に射出されたインクジェットインクの液滴には、紫外線などの活性エネルギー線が照射され、インクに含まれる成分が硬化される。照射される活性エネルギー線の例には、紫外線、近紫外線、自然光フィルターカット品含むなどが含まれるが、紫外線が好ましい。紫外線の照射光源の例には、水銀ランプ、メタルハライドランプ、エキシマーレーザー、紫外線レーザ、冷陰極管、熱陰極管、ブラックライト、LEDlightemittingdiode等が適用可能であり、帯状のメタルハライドランプ、冷陰極管、熱陰極管、水銀ランプもしくはブラックライトが好ましく、特に超寿命で安価ということから、LEDが好ましい。しかしながら、一般的にLEDは単一波長光源であり高圧水銀灯のような複数の輝線スペクトルを有する光源より照度が低くなりやすい。ラジカル重合で硬化させる場合、照度が低いとラジカルが酸素と結合して失活する割合が増えるため、照射時間を延長して積算光量を同じにしても、硬化しにくくなる。従って、インクジェットインクとしては低照度、低積算光量で硬化可能なことが求められている。LEDは瞬時に点灯が可能であり、寿命が長く、輻射熱が少なく光量制御が容易であり、発光波長幅半値幅が極めて狭く、消費電力量が少ないなどの利点がある。LED光源も市販されている。照射光源の波長は280~420nmであることが好ましく、350~410nmであることがより好ましい。光紫外域の中では長波長側であるため安全であるからである。本発明における画像形成方法において、記録媒体に着弾したインクジェットインクの液滴に照射される積算光量は、10~500mJ/cm2の範囲内にあることが好ましい。本発明におけるインクジェットインクは、積算光量が100mJ/cm2以下であっても、十分に硬化反応することができる。そのため、省エネ/省スペース、コストの観点から有利である。本発明における画像形成方法において、活性エネルギー線照射光源の照度は8W/cm2以下とすることが好ましく、2W/cm2以下がより好ましい。8W/cm2より高い照度の光源は、発熱量が大きいため、耐熱性の弱い記録媒体が変形したり、漏れ光が多くなりヘッドノズル面上でインクが硬化してしまうなどの問題が生じうる。また、高い照度の光源は、消費エネルギーが高く、光源スペースが大きく、コストが上昇する。本発明の画像形成方法において、活性エネルギー線は、インク液滴が記録媒体に着弾してから0.001秒~1.0秒の間に照射されることが好ましく、より好ましくは0.001秒~0.5秒の間に照射される。高精細な画像を形成するためには、着弾から照射までのインターバルができるだけ短いこと好ましい。活性エネルギー線の照射方法は特に限定されず、例えば下記の方法で行うことができる。ヘッドユニットの両側に光源を設け、シャトル方式でヘッドと光源を走査し、インク着弾から一定時間後に照射が行う。さらに、駆動を伴わない別の光源からも光を照射して硬化を完了させる特開昭60-132767号公報を参照。あるは、光ファイバーを用いて光照射をしたり、コリメートされた光源からの紫外線をヘッドユニット側面に設けた鏡面にて反射させ、記録部へ光照射したりしてもよい米国特許第6,145,979号明細書を参照。また、活性エネルギー線の照射を2段階に分けてもよい。例えば、まずインク着弾後0.001~2.0秒の間に前述の方法で活性エネルギー線を照射し、かつ、全印字終了後、さらに活性エネルギー線を照射する方法も好ましい態様の1つである。活性エネルギー線の照射を2段階に分けることで、よりインク硬化の際に起こる記録材料の収縮を抑えることが可能となる。インク着弾後の総インク膜厚について本発明の画像形成方法では、記録媒体上にインクが着弾し、活性エネルギー線を照射して硬化した後の総インク膜厚が2~20μmであることが好ましい。記録媒体のカールや皺、記録媒体の質感変化を抑制するためである。総インク膜厚とは、記録媒体に描画されたインクの膜厚の最大値を意味する。単色であっても、2色重ね2次色、3色重ね、4色重ね白インクベースであっても、それらの総インク膜厚が2~20μmであることが好ましい。インクジェット記録装置について本発明の画像形成方法は、インクジェット記録装置インクジェットプリンタを用いて行うことができる。インクジェット記録装置の例には、シリアルヘッド方式の記録装置と、ラインヘッド方式の記録装置とが含まれるが、これらに限定されない。以下において、図面を参照しながら各記録装置を説明するが、インクジェット記録装置はこれらに限定されない。図1は、シリアルヘッド方式のインクジェット記録装置の正面図であり、装置の要部構成を示している。記録装置1は、ヘッドキャリッジ2、記録ヘッド3、照射手段4、プラテン部5などを備える。記録装置1は、記録媒体Pの下にプラテン部5が設置されている。プラテン部5は、紫外線を吸収する機能を有しており、記録媒体Pを通過した紫外線を吸収する。その結果、高精細な画像を安定に再現できる。記録媒体Pは、ガイド部材6に案内され、搬送手段図示せずの作動により、図1の紙面における手前から奥に移動する。ヘッド走査手段図示せずは、ヘッドキャリッジ2をY方向に往復移動させることにより、ヘッドキャリッジ2に保持された記録ヘッド3の走査を行なう。ヘッドキャリッジ2は、記録媒体Pの上側に対向して設置され、記録媒体Pに印刷する画像の色の数に応じて、記録ヘッド3を複数個具備する。記録ヘッド3は、射出口31を記録媒体Pに向けて配置される。図1の記録装置のヘッドキャリッジ2は、ホワイトW、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックK、ライトイエローLy、ライトマゼンタLm、ライトシアンLc、ライトブラックLk、ホワイトWの記録ヘッド3を収納しているが、ヘッドキャリッジ2に収納される記録ヘッド3の色数は適宜設定される。記録ヘッド3の内部には、複数のインク室が配置され、各インク室に射出手段が備えられている図示せず。射出手段とは、例えばピエゾ素子である。記録ヘッド3の内部に配置されたインク室には、インク供給手段図示せずによって活性エネルギー線硬化型インクが供給される。インク室に供給された活性エネルギー線硬化型インクは、射出手段の作動により、射出口31から記録媒体Pに向けて射出される。記録ヘッド3の射出口31から射出されるインクジェットインクは、前述の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクであり、活性エネルギー線が照射されることで、重合開始剤の作用によって重合性モノマーの架橋や重合反応が生じて硬化する性質を有する。記録ヘッド3は、ヘッド走査手段の駆動により、Y方向に沿って記録媒体Pの一端から他端まで走査することができる。記録ヘッド3は、走査しながら、記録媒体Pの一定領域着弾可能領域にインクジェットインクの液滴を射出し、着弾させる。記録ヘッド3の走査を適宜回数行ない、一の着弾可能領域にインクの射出を行なった後、搬送手段で記録媒体Pを図1の紙面における手前から奥に適宜移動させる。再び、記録ヘッド3の走査を行ないながら、記録ヘッド3により前記一の着弾可能領域に隣接する着弾可能領域にインクジェットインクの液滴を射出し、着弾させる。上述の操作を繰り返して、記録媒体Pにインクジェットインクの液滴の集合体からなる画像が形成される。照射手段4は、ヘッドキャリッジ2の両脇に、記録媒体Pに対してほぼ平行に固定して設置される。照射手段4は、前述の特定波長領域の紫外線を発光する照射光源8と、特定の波長の紫外線を透過するフィルター不図示とを備える。照射手段4の照射領域は、記録ヘッド3による着弾可能領域と同じか、またはそれよりも大きければよい。射出部31に光があたることを抑制するために、記録ヘッド3全体を遮光したり、さらに、照射手段4と記録媒体Pの距離h1よりも、記録ヘッド3のインク射出部31と記録材料Pとの距離h2を大きくしたりh1<h2、記録ヘッド3と照射手段4との距離を大きくしたりすることが好ましい。また、記録ヘッド3と照射手段4の間を蛇腹構造7にすると好ましい。図2は、ラインヘッド方式のインクジェット記録装置の上面図であり、装置の要部構成を示している。記録装置1は、複数の記録ヘッド3が固定配置されたヘッドキャリッジ2と、照射手段4とを有する。ヘッドキャリッジ2に備えられた複数の記録ヘッド3は、記録媒体Pの全幅をカバーするように配置されている。照射手段4は、ヘッドキャリッジ2よりも記録媒体Pの搬送方向の下流側に配置されている。照射手段4は複数のLED光源を有しており、複数のLED光源は記録媒体Pの全幅をカバーするように配置されている。つまり照射手段4は、インク印字面全域をカバーするように配置されている。ここで、照射手段4で照射される紫外線の波長は、照射手段4に備えられた紫外線ランプまたはフィルターを交換することで適宜変更することができる。ラインヘッド方式のインクジェット記録装置1では、ヘッドキャリッジ2及び照射手段4は固定されており、記録媒体Pのみが搬送される。搬送される記録媒体Pに、固定配置された記録ヘッド3から射出されたインク液滴が着弾し、着弾したインクに照射手段4からの光が照射され、インクが硬化する。それにより、画像が形成される。以下に、実施例により本発明を具体的に説明する。なお、実施例において断りの無い限り、組成中の成分は質量で表わす。[顔料分散液Y-1の調製]イエロー顔料として、C.I.ピグメントイエロー150を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、トリエチレングリコールジビニルエーテルを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mlのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散液Y-1を得た。[顔料分散液Y-2の調製]イエロー顔料として、C.I.ピグメントイエロー150を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、ジエチレングリコールモノビニルエーテルを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mlのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散液Y-2を得た。[顔料分散液M-1の調製]マゼンタ顔料として、C.I.ピグメントレッド122を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、トリエチレングリコールジビニルエーテルを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mlのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散液M-1を得た。[顔料分散液C-1の調製]シアン顔料として、C.I.ピグメントブルー15:4を10.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を5.0gと、トリエチレングリコールジビニルエーテルを34gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mlのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散液C-1を得た。[顔料分散液K-1の調製]ブラック顔料として、カーボンブラックMA-7を6.0gと、顔料分散剤としてアジスパーPB824味の素ファインテック株式会社製を3.0gと、トリエチレングリコールジビニルエーテルを40gとを、0.5mmのジルコニアビーズ200g200質量部と共に、100mlのポリプロピレンの密閉容器に入れて、ペイントシェーカーREDDEVILEQUIPMENTCO.製TWIN-ARMONE-GALLONSHAKER5400を用いて6時間分散を行い、顔料分散液K-1を得た。[インクの調製]表1~7の組成となるように、顔料分散液、電子受容性モノマー、電子供与性モノマー、光重合開始剤、重合禁止剤および所望に応じて紫外線吸収剤、ヒンダードアミン化合物、添加剤を常温23°Cで30~60分間攪拌混合し、インクジェットインク組成物を作成した。なお、表1に記載のモノマー含有量は、顔料分散液に分散媒として含まれるモノマーの量を含む。顔料分散液は、インク中における固形分顔料の含有量が、全てのインクで3質量となるように添加した。使用した材料は以下の通りである。化合物1,2,4は、特開平11-124403号公報、あるいはMacromolecularChemicalandphysics,2009,210,269-278記載の方法を用いて従来公知の方法で合成した。2官能電子受容性モノマー化合物1:M-3電荷=-0.27、分子量=462.49、一般式1で表される化合物の具体例化合物2:M-31電荷=-0.09、分子量=690.87、一般式1で表される化合物の具体例化合物3:下記式の化合物電荷=-0.25、分子量=358.34化合物3の合成例以下の公知の方法にて合成した。1リットルの三口フラスコに、マレイン酸ジエチル206g1.2mol、ジエチレングリコール42.2g0.4molを入れて撹拌しながら、パラトルエンスルホン酸一水和物4.7g27mmol、0.2gのハイドロキノンを加える。160°Cで18時間撹拌したのち、減圧蒸留にて残ったマレイン酸ジエチルを留去した。重曹水、イオン交換水で洗浄後、カラム精製を行い、化合物3を得た。淡黄色オイル状物。単官能電子受容性モノマー化合物4:M-38電荷=-0.27、分子量=281.35、一般式1で表される化合物の具体例化合物5:フマル酸ジイソプロピル電荷=-0.30、分子量=200.23化合物6:無水マレイン酸電荷=-0.29、分子量=98.092官能電子供与性モノマーTEGDVE:トリエチレングリコールジビニルエーテル電荷=-0.54、分子量=202.25、BASF社単官能電子供与性モノマーDEGMVE:ジエチレングリコールモノビニルエーテル電荷=-0.54、分子量=132.16、丸善石油化学株式会社製なお、上記化合物の電荷は、分子軌道計算ソフトに、SPARTAN‘08forWindows登録商標を使用し、計算手法として、EquilibriumGeometryatGroundstatewithHartree-Fock3-21GinVacuumを使用し求め、電荷の値として、Naturalatomicchargeを用いて表わした。光重合開始剤TPO:ジフェニル-2,4,6-トリメチルベンゾイルホスフィンオキシドSPEEDCURETPOLAMBSON,LTD社ITX:2-イソプロピルチオキサントン、及び4-イソプロピルチオキサントンの混合物SPEEDCUREITXLAMBSON,LTD社369:2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタノン-1IRGACURE369BASF社OXE:1,2-オクタンジオン1-[4-フェニルチオ-,2-o-ベンゾイルオキシム]IRGACUREOEX01BASF社顔料CB:カーボンブラックMA-7三菱化学株式会社PY:C.I.ピグメントイエロー150ランクセス株式会社PR:C.I.ピグメントレッド122大日精化株式会社PB:C.I.ピグメントブルー15:4大日精化株式会社顔料分散剤PB824:アジスパーPB-824味の素ファインテクノ株式会社重合禁止剤Irg1076:オクタデシル-3-35-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネートIrganox1076BASF社2MAE:2-メチルアミノエタノール関東化学株式会社紫外線吸収剤UV-1:Tinuvin479トリアジン系、BASF社UV-2:Tinuvin400トリアジン系、BASF社UV-3:Tinuvin384-2ベンゾトリアゾール系、BASF社UV-4:サリチル酸フェニルUV-5:2-ヒドロキシ-4-メトキシ-ベンゾフェノンUV-6:メチル-2-シアノアクリレートUV-7:Tinuvin120ベンゾエート系、BASF社ヒンダードアミン化合物UV-10:ビス2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシ-4-イルセバケートIRGASTABUV-10BASF社Ti292:ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケートとメチル、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケートとの混合物Tinuvin292BASF社Ti123:ビス[2,2,6,6-テトラメチル-1-オクチルオキシ-4-ピペリジル]セバケートTinuvin123BASF社表1~7に記載の多官能比は、インクジェットインク中の重合性モノマーの総質量に対する分子内に2以上の重合性不飽和結合を有する多官能モノマーの比率である。表1~7に記載の官能基比は、インクジェットインク中の電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数と電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数の比率であり下記式で示される。式:電子受容性モノマーの重合性不飽和結合の数/電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数表1~7に記載の電荷差は、インクジェットインクに含まれる2種以上の重合性モノマーのうち、不飽和結合を構成する炭素原子の電荷の最大値Xと、不飽和結合を構成する炭素原子の電荷の最小値Yとするとき、最大値Xと最大値Yとの差である。《実施例1~4と比較例1~4のインク》表1に示される組成のインクを調製した。実施例1~4と比較例1~4のインクは、顔料分散液の種類を変更して調製した例である。《実施例5~9と比較例5のインク》表2に示される組成のインクを調製した。実施例5~9と比較例5のインクは、紫外線吸収剤の種類を変更して調製した例である。《実施例10~14と比較例6~10のインク》表3に示される組成のインクを調製した。実施例10~14と比較例6~10のインクは、電子受容性モノマーと電子供与性モノマーの総質量に対して、分子内に2以上の重合性不飽和結合を有する多官能モノマーの比が異なる値になるように調製した例である。《実施例15~19と比較例11~15のインク》表4に示される組成のインクを調製した。実施例15~19と比較例11~15のインクは、電子受容性モノマーと電子供与性モノマーの重合性不飽和結合の数の比率が異なる値になるように調製した例である。《実施例20~23のインク》表5に示される組成のインクを調製した。実施例20~23のインクは、電子受容性モノマーの種類を変更して調製した例である。《実施例24~27のインク》表6に示される組成のインクを調製した。実施例24~27のインクは、ヒンダードアミンを添加して調製した例である。《実施例28~31と比較例16~19のインク》表7に示される組成のインクを調製した。実施例28~31と比較例16~19のインクは、開始剤の種類を変更して調製した例である。評価方法カール粘着ポリ塩化ビニルシート3M社製IJ180上に、表1~7記載の各実施例および比較例のインクを、ワイヤーバーNo.7で塗布した。その後、385nmのLEDにより300mJ/cm2の光量で光照射して、硬化させる操作を2回繰り返した。塗布サンプルを長さ方向40mm、幅方向30mmに裁断し、金属板上に貼り付けて、キセノンフェードメーター照射条件は下記に記載によるキセノン光照射を計600時間行った。その後、カールの発生状況を下記の基準で評価した。ただし、実施例24~27のインクについては、キセノン光照射時間を900時間とし;実施例28~31のインクと比較例16~19のインクは、メタルハライドランプにより600mJ/cm2の光量で光照射して硬化した。《キセノンフェードメーターによる照射条件》170,000ルクスの光を3時間55分照射270,000ルクスの光を照射しながら5分間水噴霧3消灯し、60°C/95RHで4時間加熱上記サイクル1~3を繰り返す。《評価基準》1:金属板からシートの面積の半分以上が剥離し、ロール状にカールした。2:金属板からシートの面積の14~半分が剥離し、カールした。3:金属板からシートの面積の14以下が剥離し、カールした。4:シートの端部が僅かに金属板から浮いている。5:シートが完全に金属板に接着したままである。密着性粘着ポリ塩化ビニルシート3M社製IJ180上に、各インクをワイヤーバーNo.7で塗布し、385nmのLEDにより300mJ/cm2の光量で光照射して、硬化させる操作を2回繰り返した。塗布サンプルを長さ方向40mm、幅方向30mmに裁断し、温度金属板上に貼り付けて、キセノンフェードメーター試験条件は上記に同じによるキセノン光照射を計300時間行った。この後、硬化膜表面をカッターナイフで5mm幅の5×5の碁盤目状に傷をつけ、ニチバン製のセロテープ登録商標を貼り付けた後引きはがし、碁盤目部の画像の残存状態を評価した。《評価基準》1:碁盤目のうち21個以上が剥離した。2:碁盤目のうち11~20個が剥離した。3:碁盤目のうち6~10個が剥離した。4:碁盤目のうち1~5個が剥離した。5:剥離は全くなかった。出射性各インクをドロップオンデマンドピエゾ方式のインクジェット記録ヘッドノズル数:512、インク液滴量:14plを搭載したインクジェットプリント装置に装填した。インクジェット記録ヘッドのノズル面に紫外線光源の漏れ光が長期間あたることを想定して、ヘッド部分に対する照度が0.01mW/cm2となる条件で、波長385nmのLED-UV光ただし、実施例28~31と比較例16~19は照度が0.02mW/cm2のメタルハライドランプを照射しながら1時間の連続出射を行い、各ノズルにおけるノズル欠やインクの出射曲がりの発生具合を目視観察し、以下の基準で評価した。《評価基準》1:1時間の連続出射後に、11ノズル以上でノズル欠が発生し、かつ複数のノズルでインクの曲がり出射が認められる2:1時間の連続出射後に、5~10ノズルでノズル欠が発生し、複数のノズルでインクの曲がり出射の発生が認められる3:1時間の連続出射後に、ノズル欠の発生数は4ノズル以内であり、かつ目立ったインクの曲がり出射の発生は認められない4:1時間の連続出射後に、ノズル欠の発生はなく、インクの曲がり出射は認められない実施例1~23と比較例1~15の評価結果を表8に示す。実施例24~31と比較例16~19の評価結果を表9に示す。実施例1~9と比較例1~5から、紫外線吸収剤を含有する実施例1~9は光照射したときのカールの抑制、密着性の向上および安定した出射が可能であることがわかる。特にトリアジン系の紫外線吸収剤を含有する実施例1~5では優れた結果になることが分かる。一方、比較例5のベンゾエート系の紫外線吸収剤を含有したインクジェットインクが良い結果を示さなかったことからも、本発明で特定した紫外線吸収剤を含有するインクジェットインクを用いることが好ましい。実施例10~14と比較例6~10から、紫外線吸収剤を含有しない比較例6~10では多官能比が高くなるにつれて、光照射したときのカール発生、密着性劣化および出射性劣化が生じる。一方、紫外線吸収剤を含有する実施例10~14は多官能基比が高い場合でも良い結果を示す。特に、多官能比が50である実施例13、14は、画像中に残存する重合性不飽和結合の重合反応による基材のカールを抑制しつつ、優れた密着性を示す。これらから、紫外線吸収剤を含有する本発明のインクジェットインクを用いることが好ましい。実施例15~19と比較例11~15から、紫外線吸収剤を含有しない比較例11~15では官能基比が低いと、光照射したときのカール発生および密着性劣化が生じ、官能基比が高いと射出性劣化が生じる。一方、紫外線吸収剤を含有する実施例15~19は官能基比の影響が小さく全ての評価項目において良好な結果を示す。これは、電子受容性モノマーと電子供与性モノマーの官能基数が1:1からずれていても、紫外線吸収剤により、形成画像の経時硬化収縮及びノズル面に残ったインクの光硬化を抑制するためである。紫外線吸収剤を含有する本発明のインクジェットインクを用いることが好ましい。実施例1、20~23から、電子受容性モノマーとして一般式1で表わされるビスマレイミドモノマーを含有する実施例1および23では、光照射したときのカールの抑制および密着性の向上が効果的に作用していることがわかる。本発明のインクジェットインクは一般式1で表わされるビスマレイミドモノマーを含有することが好ましい。キセノン光の照射時間が長い実施例24~27から、ピペリジン構造を有するヒンダードアミン化合物を添加すると光照射したときのカールが抑制されることが分かる。本発明のインクジェットインクにはフリーラジカルとなっていないピペリジン構造を有するヒンダードアミン化合物を含有することが好ましい。LED光照射の代わりにメタルハライドランプにより光照射した実施例28~31と比較例16~19から、紫外線吸収剤を含有する実施例28~30に光重合開始剤として、アシルホスフィンオキサイド化合物、アルキルフェノン化合物、オキシムエステル化合物、チオキサントン化合物を含有する場合、光照射したときのカールの抑制および密着性の向上が効果的に作用していることがわかる。"