"固定コアと、該固定コアの外周側に配置されたコイルと、前記固定コアの下端部に対面するアンカーと、下端部に弁座が形成された可動子と、燃料噴射弁の中心軸である前記固定コアの貫通孔に沿って圧入された調整子を有し、上端を該調整子によって軸方向に固定され、下端を該可動子を弁座に向かって押付けられるようにスプリングを配置し、前記コイルへ通電することにより磁気吸引力を発生させて、前記アンカーと前記可動子を前記固定コアに吸引するよう構成した電磁式燃料噴射弁であって、静流Qstが静流目標Qstmの公差±yの内で大きい特性を有するものは動流q0を動流目標qmの公差±xの内で大きく、静流Qstが静流目標Qstmの公差±yの内で小さいものは動流q0を動流目標qmの公差±xの内で小さくするように前記調整子が調整されたことを特徴とする電磁式燃料噴射弁。請求項1の電磁式燃料噴射弁において、動流調整時の動流q0が、q0qm÷Qstm×Qst÷y×xで表されることを特徴とする電磁式燃料噴射弁。内燃機関の燃焼室内に直接燃料を噴霧する電磁式燃料噴射弁を有する内燃機関に用いられ、前記電磁式燃料噴射弁による燃料噴射を制御する内燃機関の制御装置であって、前記電磁式燃料噴射弁は、静流Qstが静流目標Qstmの公差±yの内で大きい特性を有するものは動流q0を動流目標qmの公差±xの内で大きく、静流Qstが静流目標Qstmの公差±yの内で小さいものは動流q0を動流目標qmの公差±xの内で小さくするように調整子が調整されたものであり、前記内燃機関の低負荷低回転の運転状態において、アイドル点以下のパルス幅により電磁式燃料噴射弁の制御を行うことを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項3の内燃機関の制御装置において、前記電磁式燃料噴射弁は、動流調整時の動流q0が、q0qm÷Qstm×Qst÷y×xで表されることを特徴とする内燃機関の制御装置。しかし、自動車の走行モードにより下り坂運転時など燃料をカットして走行した後に加速すると、アイドル運転時より低負荷低回転状態での運転となる。必要な流量がアイドル運転時より小さくなるため、制御可能な範囲の最小の流量で燃料を噴射しても、急なエンジン回転数の増加による加速ショックを生じる。また、電磁式燃料噴射弁の個体間の流量ばらつきが大きいと気筒間の燃焼がばらつくことでエンジン振動が大きく、エンジン回転数のばらつきにより加速が安定せず、排気ガス中の未燃炭化水素やすすが多く発生する原因ともなる。それに対して、特許文献1記載のものでは、アイドル運転条件における動流調整を行っているため、動流調整を実施したアイドル運転条件におけるパルス幅から離れると個体間の流量ばらつきが大きくなる。特に、アイドル運転条件より低流量側においては、流量の絶対値が小さい分、パルス幅に対する動流ばらつきの影響は大きいものである。本発明の目的は、動流調整を行うアイドル運転条件よりも低パルス領域における個体間パルス幅に対する動流ばらつきを低減できる電磁式燃料噴射弁及びそれを用いた内燃機関の制御装置を提供することにある。1上記目的を達成するために、本発明は、固定コアと、該固定コアの外周側に配置されたコイルと、前記固定コアの下端部に対面するアンカーと、下端部に弁座が形成された可動子と、燃料噴射弁の中心軸である前記固定コアの貫通孔に沿って圧入された調整子を有し、上端を該調整子によって軸方向に固定され、下端を該可動子を弁座に向かって押付けられるようにスプリングを配置し、前記コイルへ通電することにより磁気吸引力を発生させて、前記アンカーと前記可動子を前記固定コアに吸引するよう構成した電磁式燃料噴射弁であって、静流Qstが静流目標Qstmの公差±yの内で大きい特性を有するものは動流q0を動流目標qmの公差±xの内で大きく、静流Qstが静流目標Qstmの公差±yの内で小さいものは動流q0を動流目標qmの公差±xの内で小さくするように前記調整子が調整されたものである。かかる構成により、動流調整を行うアイドル運転条件よりも低パルス領域における個体間パルス幅に対する動流ばらつきを低減できるものとなる。2上記1において、好ましくは、動流調整時の動流q0が、q0qm÷Qstm×Qst÷y×xで表されるものである。3また、上記目的を達成するために、本発明は、内燃機関の燃焼室内に直接燃料を噴霧する電磁式燃料噴射弁を有する内燃機関に用いられ、前記電磁式燃料噴射弁による燃料噴射を制御する内燃機関の制御装置であって、前記電磁式燃料噴射弁は、静流Qstが静流目標Qstmの公差±yの内で大きい特性を有するものは動流q0を動流目標qmの公差±xの内で大きく、静流Qstが静流目標Qstmの公差±yの内で小さいものは動流q0を動流目標qmの公差±xの内で小さくするように調整子が調整されたものであり、前記内燃機関の低負荷低回転の運転状態において、アイドル点以下のパルス幅により電磁式燃料噴射弁の制御を行うようにしたものである。かかる構成により、動流調整を行うアイドル運転条件よりも低パルス領域における個体間パルス幅に対する動流ばらつきを低減でき、アイドル点以下の低回転数の領域でも、精度良く燃料流量を制御できるものとなる。4上記3において、好ましくは、前記電磁式燃料噴射弁は、動流調整時の動流q0が、q0qm÷Qstm×Qst÷y×xで表されるものである。本発明によれば、動流調整を行うアイドル運転条件よりも低パルス領域における個体間パルス幅に対する動流ばらつきを低減できるものとなる。以下、図1~図6を用いて、本発明の一実施形態による電磁式燃料噴射弁の構成及び流量調整方法について説明する。最初に、図1及び図2を用いて、本実施形態による電磁式燃料噴射弁の構成について説明する。図1は、本発明の一実施形態による電磁式燃料噴射弁の構成を示す断面図である。図2は、本発明の一実施形態による電磁式燃料噴射弁の動作説明図である。本実施形態の電磁式燃料噴射弁10において、弁体114の上端部には、ロッド部114Aの直径より大きい外径を有する段付き部133を有する頭部114Cが設けられている。頭部114Cには、スプリング110の着座面が設けられている。ロッド部114Aの外周部は、ガイド部材115と可動子ガイド113によって、まっすぐ上下に往復運動できるように保持されている。弁体114の先端は、電磁コイル105に通電していない閉弁状態においては、スプリング110の付勢力によってオリフィスカップ116と当接しており、燃料の流れを燃料噴射孔116Aから遮断している。電磁コイル105は、固定コア107の外周部に配置されており、ハウジング103、ノズル101、弁体114と圧入勘合されて一体構造であるアンカー102を介して矢印201で示すトロイダル状の磁気通路が形成されている。また、電磁コイル105は、導体109の先端部に形成されたコネクタ121にはバッテリ電圧より電力を供給するプラグが接続され、図示しないコントローラによって通電、非通電が制御される。電磁コイル105に通電中は、磁気通路201を通る磁束によって、固定コア107の下端部に対面するアンカー102と、固定コア107との間の磁気ギャップに磁気吸引力が発生する。アンカー102がスプリング110の設定荷重を超える力で吸引されることで上方へ動き、固定コア107の下端面に衝突するまで移動する。その結果、弁体114の先端がオリフィスカップ116から離れて開弁状態となり,固定コア107中心部の燃料通路である貫通孔から供給された燃料を噴射孔116から燃焼室内へ噴射する。電磁コイル105への通電が断たれると磁気通路201の磁束が消滅し、磁気吸引ギャップにおける磁気吸引力も消滅する。この状態では、弁体114を閉弁方向に押すスプリング110のばね力が可動子アンカー102、弁体114に作用する。その結果、弁体114の先端はオリフィスカップ116に接触する閉弁位置に押し戻される。スプリング110の弁体114との逆側の上端面には、調整子54が当接している。調整子54は、固定コア107の内径部に圧入され固定されており、調整子54の固定コア107の上端面からの圧入深さによりスプリング110の弁体114への付勢力を調節できる。調整子54は、その上端の溝にマイナスドライバーの先端を係合することで回転でき、それにより、固定コア107の上端面からの圧入深さを変えることができる。ここで、図2を用いて、コントローラへの入力パルスと弁体114のリフト量との関係について説明する。コントローラへの入力パルスがONになると、電磁コイル105に通電される。電磁コイル105に通電された後、開弁遅れ時間Taの後に弁体114が開弁する。また、入力パルスがOFFになると、閉弁遅れ時間Tbの後に弁体114は閉弁する。ここで、入力パルスのパルス幅をTiとする。調整子54によってスプリング110の付勢力を強くすると弁体114にかかる閉弁方向への力が強くなるため、開弁遅れ時間Taは長く、閉弁遅れ時間Tbは早くなり、図2の点線に近づく。すると同じパルス幅Tiでも開弁状態である時間が減少して1回の噴射あたりの流量である動流qが低減する。次に、図3~図6を用いて、本発明の一実施形態による電磁式燃料噴射弁の流量調整方法について説明する。図3及び図4は、本発明の一実施形態による電磁式燃料噴射弁の流量特性図であり、図5及び図6は、比較例としての電磁式燃料噴射弁の流量特性図である。ここで、図1に示した電磁式燃料噴射弁のフルリフト状態の流量である噴射率を静流Qstとする。静流Qstは、弁体114のフルリフト量ばらつきや、燃料噴射孔116Aの流路面積のばらつきなどによってばらつきが生じ、静流目標値Qstmに対して公差±y以内と定められている。静流ばらつきをさらに低減するためには、関連する各部品の寸法精度を向上させる必要があり、設備投資や加工時間の延長が必要になるため難しいものである。従って、製造された全ての燃料噴射弁に対して、静流Qstを計測し、その計測値が静流目標値Qstm±y以内の物を規格内の燃料噴射弁として、以下の動流バラツキ調整の対象とする。計測値が静流目標値Qstm±yから外れたものは、不良品として廃棄される。従来の動流バラツキ調整は、次のように行っている。まず、アイドル運転時における振動や音を低減するため、アイドル運転における個体間の流量ばらつきが最も低減できるように、アイドル運転条件におけるパルス幅と目標流量により動流調整を実施している。そして、計測値が静流目標値Qstm±y以内の物に対して、流量測定を行いながら動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qmの公差±x以内になるまで調整子54の圧入位置を調整して動流調整を行うことで、製造過程で発生する個体間ばらつきを抑制する。動流調整点のパルス幅T0は、アイドル運転条件におけるパルス幅である。すなわち、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qm±x以内となればよいものである。このとき、動流調整点のパルス幅T0における動流q0が、目標の動流qm±x以内のどの値となるかまでは従来は特に気にしてないものである。それに対して、本実施形態では、次のように、動流バラツキ調整を行うようにしている。前述したように、製造された全ての燃料噴射弁の内、静流Qstの計測値が静流目標値Qstm±y以内の物が規格内の燃料噴射弁として、動流バラツキ調整の対象となる。従って、動流バラツキ調整の対象となるものは、1静流Qstの計測値が静流目標値Qstmyのものも、2静流Qstの計測値が静流目標値Qstm-yのものもある。これらの静流時の特性の相違に応じて、本実施形態では、動流バラツキ調整の調整点も異なるようにしている。すなわち、動流バラツキ調整では、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qm±x以内となるように調整するものであるが、そのとき、1測定した静流Qstが静流目標Qstmに対して大きい電磁式燃料噴射弁は動流q0を動流目標qm±xの公差内で大きくなるように調整子54を調整し、2静流Qstの小さいものは動流q0を動流目標qm±xの公差内で小さくなるように調整子54を調整するようにしている。ここで、以上のように動流バラツキ調整を行った場合と、従来の動流バラツキ調整を行った場合について、図3~図6を用いて説明する。図3において、横軸は燃料噴射弁に印加するパルス幅TmSを示し、縦軸は動流qmm3/stを示している。なお、動流qにおいて、stは、図1に示した弁体114の1ストローク辺りの流量を示すことを示している。図3の動流qとパルス幅Tiの関係は、下記式1、qQst×q0...1のように表される。図3において、実線A1は、測定した静流Qstが静流目標Qstmに対して大きい電磁式燃料噴射弁,すなわち、静流Qstの計測値が静流目標値Qstmyの電磁式燃料噴射弁である。このような燃料噴射弁に対しては、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qmxとなるように、調整子54を調整する。また、破線A2は、測定した静流Qstが静流目標Qstmに対して小さい電磁式燃料噴射弁,すなわち、静流Qstの計測値が静流目標値Qstm-yの電磁式燃料噴射弁である。このような燃料噴射弁に対しては、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qm-xとなるように調整子54を調整する。次に、図4を用いて、図3に示したように動流バラツキ調整を行った場合の、動流偏差について説明する。図3にて説明したように、実線A1の特性を有する燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0は、その誤差偏差がxとなるように、調整子54が調整される。図4は、このように調整された燃料噴射弁について、パルス幅Tとそのときの誤差の関係を示している。そして、動流調整点のパルス幅T0よりもパルス幅ΔT1だけ小さい、パルス幅T1における動流偏差は、-zとなっている。また、図3にて説明したように、破線A2の特性を有する燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0は、その誤差偏差が-xとなるように、調整子54が調整される。図4は、このように調整された燃料噴射弁について、パルス幅Tとそのときの誤差の関係を示している。そして、動流調整点のパルス幅T0よりもパルス幅ΔT1だけ小さい、パルス幅T1における動流偏差は、zとなっている。次に、図5及び図6を用いて比較例について説明する。図5において、図3と同様に、横軸は燃料噴射弁に印加するパルス幅TmSを示し、縦軸は動流qmm3/stを示している。図5おいて、点線B1-1及び実線B1-2は、測定した静流Qstが静流目標Qstmに対して大きい電磁式燃料噴射弁,すなわち、静流Qstの計測値が静流目標値Qstmyの電磁式燃料噴射弁である。このような燃料噴射弁に対して、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qm±xとなるように、調整子54を調整した結果、点線B1-1に示す燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qm-xとなったものとする。また、実線B1-2に示す燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qm±0となったものとする。また、一点鎖線C2-1,破線C2-2は、測定した静流Qstが静流目標Qstmに対して小さい電磁式燃料噴射弁,すなわち、静流Qstの計測値が静流目標値Qstm-yの電磁式燃料噴射弁である。このような燃料噴射弁に対して、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qm±xとなるように、調整子54を調整した結果、一点鎖線C21-1に示す燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qmxとなったものとする。また、破線C2-2に示す燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0が、目標の動流qm±0となったものとする。そして、図6は、図5に示したB1-1,B1-2,C2-1,C2-2の特性に調整された比較例の燃料噴射弁の動流偏差を示している。図5にて説明したように、点線B1-1の特性を有する燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0は、その誤差偏差が-xとなるように、調整子54が調整される。図6は、このように調整された燃料噴射弁について、パルス幅Tとそのときの誤差の関係を示している。そして、動流調整点のパルス幅T0よりもパルス幅ΔT2だけ小さい、パルス幅T2における動流偏差は、-zとなっている。また、図5にて説明したように、一点鎖線C2-1の特性を有する燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0は、その誤差偏差がxとなるように、調整子54が調整される。図6は、このように調整された燃料噴射弁について、パルス幅Tとそのときの誤差の関係を示している。そして、動流調整点のパルス幅T0よりもパルス幅ΔT2だけ小さい、パルス幅T2における動流偏差は、zとなっている。さらに、図5にて説明したように、実線B1-2の特性を有する燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0は、その誤差偏差が±0xとなるように、調整子54が調整される。図6は、このように調整された燃料噴射弁について、パルス幅Tとそのときの誤差の関係を示している。そして、動流調整点のパルス幅T0よりもパルス幅ΔT3だけ小さい、パルス幅T3における動流偏差は、-zとなっている。また、図5にて説明したように、破線C2-2の特性を有する燃料噴射弁は、動流調整点のパルス幅T0においての動流q0は、その誤差偏差が±0となるように、調整子54が調整される。図6は、このように調整された燃料噴射弁について、パルス幅Tとそのときの誤差の関係を示している。そして、動流調整点のパルス幅T0よりもパルス幅ΔT3だけ小さい、パルス幅T3における動流偏差は、zとなっている。ここで、図4と図6を比較し、動流偏差が±zの範囲内に収まるパルス幅Tについて見ると、図4に示した本実施形態による動流バラツキ調整を行った場合には、図6に示した比較例の場合に比べて、より低流量側でも動流バラツキを小さくできる。すなわち、動流調整を行うアイドル運転条件よりも低パルス領域における個体間パルス幅に対する動流ばらつきを低減できる。以上の動流調整方法をとることで、アイドル点以下の動流偏差の個体間ばらつきを、関連する各部品の寸法精度の向上をしなくても抑制できる。次に、図7及び図8を用いて、本発明の他の実施形態による電磁式燃料噴射弁の流量調整方法について説明する。なお、本実施形態による電磁式燃料噴射弁の構成は、図1に示したものと同様である。図7は、本発明の他の実施形態による電磁式燃料噴射弁の動流バラツキ調整装置の構成を示すブロック図である。図8は、本発明の他の実施形態による電磁式燃料噴射弁の動流バラツキ調整装置の調整原理の説明図である。本実施形態では、図1に示した構成を有する燃料噴射弁10の動流バラツキ調整のための構成として、動流バラツキ調整装置300と、調整子回転手段310と、流量検出手段320とを備えている。調整子回転手段310は、図1に示した燃料噴射弁の調整子54の上部の溝と係合するドライバのような係合手段と、この係合手段を回転駆動するモータのような動力源とから構成される。流量検出手段320は、動流バラツキ調整装置300から動流調整点のパルス幅T0を燃料噴射弁10に印加したときに、燃料噴射弁10の流量q0を検出する。動流バラツキ調整装置300には、予め、静流Qstの計測値が入力している。ここで、入力した静流Qstの計測値は、静流目標値Qstmyの特性を有する電磁式燃料噴射弁とする。動流バラツキ調整装置300は、調整子回転手段310を用いて、燃料噴射弁10の調整子54を回転し、そのときの調整された燃料噴射弁10の流量q0を流量検出手段320により検出する。そして、動流バラツキ調整装置300は、以下の式2、q0qm÷Qstm×Qst÷y×x...を満たすように、測定した静流Qstが静流目標Qstmに対して大きい電磁式燃料噴射弁は動流q0を動流目標qm±xの公差内で大きく、静流Qstの小さいものは動流q0を動流目標qm±xの公差内で小さくする。この点について、図8を用いて説明するに、例えば、静流目標値Qstm0.5yの場合には、動流目標qm±0.5xとなるように、調整子54を調整する。次に、図9を用いて、本発明の各実施形態による電磁式燃料噴射弁を用いた内燃機関システムの構成について説明する。図9は、本発明の各実施形態による電磁式燃料噴射弁を用いた内燃機関システムの構成を示すブロック図である。最初に、内燃機関の構成について説明する。内燃機関の燃焼室CCの上部には、吸気弁Vin及び排気弁Vexは配置されている。吸気弁Vinが開くことで、吸気管から吸気Ainが燃焼室内に導入される。また、排気弁Vexが開くことで、燃焼室内の排気EXoutが排気管から外部に排出される。また、内燃機関は、燃焼室CCの内部に燃料を直接噴霧する電磁式燃料噴射弁10を備えている。燃料噴射弁10から噴射された燃料噴霧は、吸気管から導入された吸気Ainと混合される。吸気と混合された燃料噴霧は、燃料室の上部に取り付けられた点火プラグIPによって着火され、燃焼する。なお、点火プラグを用いずに、圧縮着火するものであってもよいものである。また、排気管には排気EXoutの中の酸素濃度を検出する酸素濃度センサOSが設けられている。内燃機関の制御装置ECU200には、アクセルペダルの踏み込み量を検出するアクセル開度センサASによって検出されたアクセルペダルの踏み込み量の情報や、酸素濃度センサOSによって検出された酸素濃度の情報が入力する。ここで、アクセルペダルの踏み込み量の情報は、運転者の意思を示す情報である。また、酸素濃度の情報は、内燃機関を搭載した車両の運転状態を示す情報である。内燃機関の制御装置200には、他の運転者の意思を示す情報や、車両の運転状態を示す情報も入力する。内燃機関の制御装置200は、運転者の意思を示す情報や、車両の運転状態を示す情報に基づいて、点火プラグIPの点火時期や、電磁式燃料噴射弁10の燃料噴射タイミングや燃料噴射量を制御する。ここで、電磁式燃料噴射弁10は、図1に示した構成を有するものであり、図2若しくは図7にて説明した方法により、調整子54が調整され、低燃料側の動流偏差が小さく、制御可能な最小流量が小さくできるようになっているものである。従って、内燃機関の制御装置200は、アイドル点以下の動流偏差の個体間ばらつきを抑制でき、アイドル点以下の低回転数の領域でも、精度良く燃料流量を制御できるものとなっている。以上説明したように、本実施形態によれば、動流調整を行うアイドル運転条件よりも低パルス領域における個体間パルス幅に対する動流ばらつきを低減できる。したがって、アイドル点以下の低回転数の領域でも、精度良く燃料流量を制御できる。"