"シリンダと、当該シリンダ内に摺動自在に挿入され当該シリンダ内を伸側室と圧側室に区画する隔壁部材と、圧力室と、上記圧力室内に軸方向へ移動自在に挿入されて当該圧力室を伸側流路を介して上記伸側室に連通される伸側圧力室と圧側流路を介して上記圧側室に連通される圧側圧力室とに区画するフリーピストンと、当該フリーピストンを上記圧力室内で中立位置に位置決めて当該フリーピストンの中立位置からの変位を抑制する附勢力を発生するばね要素とを備えた緩衝装置において、上記伸側室と上記圧側室とを連通する減衰通路と、上記減衰通路に並列されるサブ減衰通路と、上記フリーピストンが中立位置にあると上記サブ減衰通路を遮断し、上記フリーピストンが中立位置から上記伸側圧力室を圧縮する方向へ所定の伸側変位以上変位すると上記サブ減衰通路を開放し、上記フリーピストンが中立位置から上記圧側圧力室を圧縮する方向へ所定の圧側変位以上変位すると上記サブ減衰通路を開放する切換機構とを備えたことを特徴とする緩衝装置。上記サブ減衰通路は、上記伸側室から上記圧側室へ向かう流れのみを許容するとともに上記減衰通路に並列される伸側サブ減衰通路と、上記圧側室から上記伸側室へ向かう流れのみを許容するとともに上記減衰通路に並列される圧側サブ減衰通路とを備え、上記切換機構は、上記フリーピストンが中立位置にあると上記伸側サブ減衰通路と上記圧側サブ減衰通路を遮断し、上記フリーピストンが中立位置から上記伸側圧力室を圧縮する方向へ所定の伸側変位以上変位すると上記伸側サブ減衰通路と上記圧側サブ減衰通路を開放し、上記フリーピストンが中立位置から上記圧側圧力室を圧縮する方向へ所定の圧側変位以上変位すると上記伸側サブ減衰通路と上記圧側サブ減衰通路を開放することを特徴とする請求項1に記載の緩衝装置。上記シリンダ内に移動自在に挿入されて一端に上記隔壁部材が固定されるピストンロッドを備え、上記圧力室が上記ピストンロッドの一端に固定されるハウジングにより形成され、上記切換機構は、上記ピストンロッドの一端から開口して上記サブ減衰通路の途中に設けられる弁孔と、当該弁孔内に摺動自在に挿入されて上記フリーピストンの変位によって軸方向へ変位する切換スプールとを備え、当該切換スプールで上記サブ減衰通路の開放と遮断を切換えることを特徴とする請求項1または2に記載の緩衝装置。上記伸側サブ減衰通路は、上記切換機構を介して伸側室へ連通される伸側サブポートを備えて上記圧側室に配置される伸側バルブディスクと当該伸側バルブディスクに積層されて上記伸側サブポートを開閉する伸側サブバルブとを備え、上記圧側サブ減衰通路は、上記切換機構を介して圧側室へ連通される圧側サブポートを備えて上記伸側室に配置される圧側バルブディスクと当該圧側バルブディスクに積層されて上記圧側サブポートを開閉する圧側サブバルブとを備えたことを特徴とする請求項2または3に記載の緩衝装置。上記減衰通路は、上記隔壁部材に設けられて上記伸側室と上記圧側室とを連通する伸側ポートおよび圧側ポートと、上記隔壁部材の圧側室側に積層されて上記伸側ポートを開閉する伸側バルブと、上記隔壁部材の伸側室側に積層されて上記圧側ポートを開閉する圧側バルブとを備えたことを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の緩衝装置。上記ピストンロッドに上記弁孔を伸側室へ連通する連通孔を設け、上記切換スプールは、一端を上記フリーピストンに当接するとともに、他端から開口して上記伸側圧力室へ通じるスプール内通路を備え、上記伸側流路が上記スプール内通路と連通孔を含んで形成されることを特徴とする請求項3から5のいずれかに記載の緩衝装置。上記隔壁部材、上記伸側バルブ、上記圧側バルブは共に環状であって、上記伸側バルブディスクは、環状であって上記伸側バルブの圧側室側に積層され、上記伸側サブバルブは、環状であって上記伸側バルブディスクの圧側室側に積層され、上記圧側バルブディスクは、環状であって上記圧側バルブの伸側室側に積層され、上記圧側サブバルブは、環状であって上記圧側バルブディスクの伸側室側に積層され、上記隔壁部材、上記伸側バルブ、上記圧側バルブ、上記伸側バルブディスク、上記伸側サブバルブ、上記圧側バルブディスクおよび上記圧側サブバルブは、上記ピストンロッドの一端外周に装着されて上記ハウジングによって当該ピストンロッドに固定されることを特徴とする請求項5または6に記載の緩衝装置。上記フリーピストンが中立位置から所定の可変変位以上変位すると上記伸側流路と上記圧側流路の一方または両方の流路面積を減少させる可変オリフィスを設けたことを特徴とする請求項1から7のいずれかに記載の緩衝装置。ところで、車体が上方へ浮き上がるような移動を呈する一方で緩衝装置が収縮作動する状況、或いは、車体が下方へ沈み込むような移動を呈する一方で緩衝装置が伸長作動する状況にあっては、緩衝装置の発生する減衰力を低くした方が車体振動を抑制できるが、従来の緩衝装置では、低周波数の振動に対しては常に高い減衰力を発揮するようになっているので、上記のような場合に、却って車体振動を大きくしてしまい、車両における乗り心地を悪くしてしまう可能性がある。そこで、本発明は上記した不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、車両における乗り心地を向上することができる緩衝装置を提供することである。上記した目的を解決するために、本発明における課題解決手段は、シリンダと、当該シリンダ内に摺動自在に挿入され当該シリンダ内を伸側室と圧側室に区画する隔壁部材と、圧力室と、上記圧力室内に軸方向へ移動自在に挿入されて当該圧力室を伸側流路を介して上記伸側室に連通される伸側圧力室と圧側流路を介して上記圧側室に連通される圧側圧力室とに区画するフリーピストンと、当該フリーピストンを上記圧力室内で中立位置に位置決めて当該フリーピストンの中立位置からの変位を抑制する附勢力を発生するばね要素とを備えた緩衝装置において、上記伸側室と上記圧側室とを連通する減衰通路と、上記減衰通路に並列される伸側サブ減衰通路と、上記圧側室から上記伸側室へ向かう流れのみを許容するとともに上記減衰通路に並列される圧側サブ減衰通路と、上記フリーピストンが中立位置にあると上記伸側サブ減衰通路と上記圧側サブ減衰通路を遮断し、上記フリーピストンが中立位置から上記伸側圧力室を圧縮する方向へ所定の伸側変位以上変位すると上記伸側サブ減衰通路と上記圧側サブ減衰通路を開放し、上記フリーピストンが中立位置から上記圧側圧力室を圧縮する方向へ所定の圧側変位以上変位すると上記伸側サブ減衰通路と上記圧側サブ減衰通路を開放する切換機構とを備えたことを特徴とする。本発明の緩衝装置によれば、カルノップ理論に基づいたスカイフックダンパとして振る舞うことができ、自身が発揮する減衰力が却って車体を加振してしまう状況では減衰力を低くして、車体の振動を抑制することができ車両における乗り心地を向上することができる。以下、図に基づいて本発明を説明する。本発明の緩衝装置Dは、図1に示すように、シリンダ1と、シリンダ1内に摺動自在に挿入されシリンダ1内を伸側室R1と圧側室R2に区画する隔壁部材としてのピストン2と、圧力室R3と、圧力室R3内に軸方向へ移動自在に挿入されて圧力室R3を伸側流路5を介して伸側室R1に連通される伸側圧力室7と圧側流路6を介して圧側室R2に連通される圧側圧力室8とに区画するフリーピストン9と、フリーピストン9を圧力室R3内で中立位置に位置決めてフリーピストン9の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発生するばね要素10と、伸側室R1と圧側室R2とを連通する減衰通路3と、減衰通路3に並列されるサブ減衰通路Sと、当該サブ減衰通路Sを開閉する切換機構14とを備えて構成されている。この緩衝装置Dは、車両における車体と車軸との間に介装されて減衰力を発生し車体の振動を抑制するものである。なお、伸側室R1とは、車体と車軸が離間して緩衝装置Dが伸長作動する際に圧縮される室のことであり、圧側室R2とは、車体と車軸が接近して緩衝装置Dが収縮作動する際に圧縮される室のことである。そして、伸側室R1および圧側室R2さらには圧力室R3内には作動油等の流体が充満され、また、シリンダ1内の図中下方には、シリンダ1の内周に摺接して圧側室R2と気体室Gとを区画する摺動隔壁15が設けられている。なお、上記した伸側室R1、圧側室R2および圧力室R3内に充填される流体は、作動油以外にも、たとえば、水、水溶液といった流体を使用することもできる。ピストン2は、シリンダ1内に移動自在に挿通されたピストンロッド4の一端に連結され、ピストンロッド4は、シリンダ1の図中上端部から外方へ突出されている。なお、ピストンロッド4とシリンダ1との間は図示しないシールでシリンダ1内が液密状態とされている。図示したところでは、緩衝装置Dがいわゆる片ロッド型に設定されているため、緩衝装置Dの伸縮に伴ってシリンダ1内に出入りするピストンロッド4の体積は、気体室G内の気体の体積が膨張あるいは収縮し摺動隔壁15が図1中上下方向に移動することによって補償されるようになっている。このように緩衝装置Dは、単筒型に設定されているが、摺動隔壁15および気体室Gの設置に変えて、シリンダ1の外周や外部にリザーバを設けて当該リザーバによって上記ピストンロッド4の体積補償を行ってもよい。伸側室R1,圧側室R2および圧力室R3に充填する流体を気体とする場合には、気体室Gやリザーバを省略することも可能である。また、緩衝装置Dが片ロッド型ではなく、両ロッド型に設定されてもよい。さらに、減衰通路3は、伸側室R1から圧側室R2へ向かう流体の流れのみを許容して通過流体の流れに抵抗を与える伸側減衰通路3aと圧側室R2から伸側室R1へ向かう流体の流れのみを許容して通過流体の流れに抵抗を与える圧側減衰通路3bとを備えて、ピストン2に設けられている。より詳しくは、伸側減衰通路3aと圧側減衰通路3bには、減衰バルブ16a,16bが設けられており、伸側減衰通路3aおよび圧側減衰通路3bを通過する流体の流れに減衰バルブ16a,16bによって抵抗を与えることができるようになっている。この減衰バルブ16aは、詳しくは、図示はしないが、逆止弁としても機能して伸側減衰通路3aを伸側室R1から圧側室R2へ向かう流体の流れのみを許容する一方通行の通路に設定し、減衰バルブ16bも、また、逆止弁としても機能し圧側減衰通路3bを圧側室R2から伸側室R1へ向かう流体の流れのみを許容する一方通行の通路に設定している。つまり、緩衝装置Dが伸縮する際に、伸側減衰通路3aおよび圧側減衰通路3bのみを介して減衰力を発生する場合を考えると、伸長作動時には伸側減衰通路3aのみを流体が通過し、収縮作動時には圧側減衰通路3bのみを流体が通過するようになっている。なお、減衰バルブ16a,16bは、たとえば、周知のオリフィスとリーフバルブとを並列した構成等とすればよく、この構成以外にも、たとえば、チョークとリーフバルブを並列させる構成やその他の構成を採用することもでき、逆止弁を別途設けるのであれば流体の双方向通行を可能とするバルブを採用することも可能である。そして、圧力室R3は、この実施の形態の場合、ピストン2の下方に連結されて圧側室R2へ臨むハウジング17内に設けた中空部17aによって形成されており、当該中空部17aの側壁に摺接して中空部17a内を図1中上下方向となる軸方向に摺動可能とされるフリーピストン9で圧力室R3を図1中上方の伸側圧力室7と図1中下方の圧側圧力室8とに仕切っている。すなわち、フリーピストン9は、ハウジング17内に摺動自在に挿入されており、ハウジング17に対して図1中では上下方向となる軸方向に変位することができるようになっている。また、フリーピストン9は、中空部17aの下端部に一端が連結されて圧側圧力室8内に収容されるばね要素10における他端に連結され、これにより、フリーピストン9は圧力室R3内の所定位置に位置決めされた位置以下、単にフリーピストン中立位置というから変位するとばね要素10からその変位量に比例した附勢力が作用することになる。なお、上記したフリーピストン中立位置は、フリーピストン9が圧力室R3に対してばね要素10によって位置決められる位置であって、必ずしも中空部17aの上下方向における中間点に設定されなくともよい。なお、ハウジング17内は、図示したところでは、フリーピストン9によって上下に伸側圧力室7、圧側圧力室8に区画され、緩衝装置Dが伸縮して抑制する振動方向とフリーピストン9の移動方向が一致しており、緩衝装置D全体が図1中上下方向に振動することによって、フリーピストン9のハウジング17に対する上下方向の振動が励起されることを避けたい場合には、フリーピストン9の移動方向を緩衝装置Dの伸縮方向と直交する方向、すなわち、図1中左右方向に設定し、伸側圧力室7と圧側圧力室8を図1中横方向に配置するようにすることもできる。また、当該ハウジング17には、圧側室R2と圧側圧力室8とを連通する圧側流路6が設けられており、当該圧側流路6には、絞り6aが設けられ、これを通過する流体の流れに抵抗を与えることができるようになっている。なお、当該絞り6aをフリーピストン9が中立位置から変位すればするほど開口面積を小さくする可変絞りとしてもよく、その場合には、フリーピストン9がハウジング17の上端に当接するか、ばね要素10が最圧縮状態となるストロークエンドへ近づくにつれてフリーピストン9の変位速度を減ずることができる。さらに、伸側室R1と伸側圧力室7は、ピストンロッド4の伸側室R1に臨む側部から開口してピストン2およびハウジング17を通じる伸側流路5を介して連通されている。このように、伸側室R1と伸側圧力室7とが伸側流路5によって連通され、圧側室R2と圧側圧力室8と圧側流路6によって連通され、伸側圧力室7と圧側圧力室8の容積はフリーピストン9がハウジング17内で変位することによって変化するので、この緩衝装置Dにあっては、上記した伸側流路5、伸側圧力室7、圧側圧力室8および圧側流路6からなる流路が、見掛け上、伸側室R1と圧側室R2を連通しており、伸側室R1と圧側室R2は、減衰通路3を構成する伸側減衰通路3aと圧側減衰通路3bの他にも上記した見掛け上の流路によっても連通されることになる。ここで、図2に示すように、切換機構14を備えていない特開2008-215459号公報に開示された従来の緩衝装置を車両の車体と車軸間に介装したサスペンションモデルを考える。図2中、車両におけるばね上部材をM2、懸架ばねをK2、切換機構14を備えていない従来の緩衝装置をDo、車両におけるばね下部材をM1、ばねとして振る舞うタイヤをK1とし、上向きの変位を正としている。この図2のサスペンションモデルに路面側となるタイヤK1の下端から正弦波を入力すると、車体となるばね上部材M2の上下方向速度、緩衝装置Doの伸縮速度およびフリーピストンの変位は、図3に示すようになる。なお、フリーピストンの変位は、圧側圧力室を圧縮する変位を正としている。図3において、実線は車体の上下方向速度を、破線は緩衝装置Doの伸縮速度を、一点鎖線はフリーピストンの変位を示している。この図3のグラフ中、フリーピストンが中立位置から圧側圧力室或いは伸側圧力室を圧縮する変位量が大きいときに、車体の上下方向速度と緩衝装置Doの伸縮速度の方向が一致していないことが分かる。より詳しくは、フリーピストンが中立位置から伸側圧力室を圧縮する方向へ大きく変位する際には、概ね、車体の上下方向速度が正で、緩衝装置Doの伸縮速度が負となっており図3中領域x、フリーピストンが中立位置から圧側圧力室を圧縮する方向へ大きく変位する際には、概ね、車体の上下方向速度が負で、緩衝装置Doの伸縮速度が正となっている図3中領域y。このことから、発明者らは、フリーピストン9が中立位置から伸側圧力室を圧縮する方向へ大きく変位する際に、緩衝装置Dの伸長方向の減衰力および収縮方向の減衰力の双方を低くし、また、フリーピストン9が中立位置から圧側圧力室を圧縮する方向へ大きく変位する際に、緩衝装置Dの伸長方向の減衰力及び収縮方向の減衰力を低くすれば、緩衝装置Dの減衰力で車体を加振してしまう不具合を解消することができることを知見するにいたった。そこで、本発明の緩衝装置Dでは、フリーピストン9が中立位置から伸側圧力室を圧縮する方向へ大きく変位する際に、緩衝装置Dの伸長方向および収縮方向の減衰力を共に低くし、フリーピストン9が中立位置から圧側圧力室を圧縮する方向へ大きく変位する際に、緩衝装置Dの伸長方向および収縮方向の減衰力を低くするために、サブ減衰通路Sおよび切換機構14を設けている。そして、サブ減衰通路Sは、この場合、伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13とを備えており、伸側サブ減衰通路12および圧側サブ減衰通路13は、この実施の形態では、共に隔壁部材であるピストン2の図1中上端の伸側室側端から図1中下端の圧側室側端へ通じて伸側室R1と圧側室R2とを連通している。詳しくは、伸側サブ減衰通路12は、途中に、伸側サブバルブ12aを備えている。この伸側サブバルブ12aは、伸側サブ減衰通路12を通過する流体の流れに抵抗を与えることができるようになっているとともに、この例では、伸側室R1から圧側室R2へ向かう流体の流れのみを許容する逆止弁としても機能して、伸側サブ減衰通路12を一方通行の通路に設定している。なお、伸側サブバルブ12aが通過流体に与える抵抗は、上記した伸側減衰通路3aに設けられた減衰バルブ16aが通過流体に与える抵抗に比して大きくても小さくてもよく、伸側サブバルブ12aを省略することも可能である。そして、伸側減衰通路3aと伸側サブ減衰通路12は並列して伸側室R1と圧側室R2とを連通しているので、緩衝装置Dの伸長作動時において、伸側サブ減衰通路12が開放されると流体は伸側減衰通路3aに加えて伸側サブ減衰通路12をも通過して伸側室R1から圧側室R2へ移動することになる。そのため、流体が伸側減衰通路3aのみを通過する場合に比較して、伸側サブ減衰通路12を開放する場合の方が緩衝装置Dの発生減衰力は低くなる。他方の圧側サブ減衰通路13も途中に、圧側サブバルブ13aを備えている。この圧側サブバルブ13aは、圧側サブ減衰通路13を通過する流体の流れに抵抗を与えることができるようになっているとともに、この例では、圧側室R2から伸側室R1へ向かう流体の流れのみを許容する逆止弁としても機能して、圧側サブ減衰通路13を一方通行の通路に設定している。なお、圧側サブバルブ13aが通過流体に与える抵抗は、上記した圧側減衰通路3bに設けられた減衰バルブ16bが通過流体に与える抵抗に比して大きくても小さくてもよく、圧側サブバルブ13aを省略することも可能である。そして、圧側減衰通路3bと圧側サブ減衰通路13は並列して伸側室R1と圧側室R2とを連通しているので、緩衝装置Dの収縮作動時において、圧側サブ減衰通路13が開放されると流体は圧側減衰通路3bに加えて圧側サブ減衰通路13をも通過して圧側室R2から伸側室R1へ移動することになる。そのため、流体が圧側減衰通路3bのみを通過する場合に比較して、圧側サブ減衰通路13を開放する場合の方が緩衝装置Dの発生減衰力は低くなる。なお、伸側サブバルブ12aと圧側サブバルブ13aは、たとえば、周知のオリフィスとリーフバルブとを並列した構成等とすればよく、この構成以外にも、たとえば、チョークとリーフバルブを並列させる構成やその他の構成を採用することもでき、逆止弁を別途設けるのであれば流体の双方向通行を可能とするバルブを採用することも可能である。切換機構14は、伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13の途中に設けられており、伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13の途中に設けた切換スプール18と、切換スプール18とフリーピストン9とを連結する連結レバー19とを備えて構成されている。そして、切換スプール18は、フリーピストン9が中立位置から伸側圧力室7を圧縮する方向へ所定の伸側変位以上変位すると採る伸側ポジション18bと、フリーピストン9が中立位置から圧側圧力室8を圧縮する方向へ所定の圧側変位以上変位すると採る圧側ポジション18cと、フリーピストン9の中立位置からの変位が上記伸側変位および圧側変位に達しない状態にあるときに採る中立ポジション18aとを備えた4ポート3位置の切換弁として構成されている。そして、切換スプール18は、中立ポジション18aを採る際に、伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13とを共に遮断し、伸側ポジション18bおよび圧側ポジション18cを採る際に、伸側サブ減衰通路12および圧側サブ減衰通路13を共に開放するようになっている。なお、切換機構14は、フリーピストン9が中立位置から伸側圧力室7を圧縮する方向へ所定の伸側変位以上変位する場合と、フリーピストン9が中立位置から圧側圧力室8を圧縮する方向へ所定の圧側変位以上変位する場合に、伸側サブ減衰通路12および圧側サブ減衰通路13を開放し、フリーピストン9が中立位置からの変位が上記伸側変位か上記圧側変位に満たないと伸側サブ減衰通路12および圧側サブ減衰通路13を遮断するようになっていればよいので、上記構成以外の構成を採用することもでき、たとえば、伸側サブ減衰通路12を開閉する開閉弁と圧側サブ減衰通路13を開閉する開閉弁とを独立して設けて、これら開閉弁をフリーピストン9に連動するようにしてもよい。また、上記した所定の伸側変位と所定の圧側変位は、任意に設定することができる。さらに、切換スプール18をフリーピストン9側へ向けて附勢するばねを設けて、常に連結レバー19がフリーピストン9に当接するようにすれば、連結レバー19とフリーピストン9とが一体的に連結されなくとも良く、この場合には、上記切換スプール18を附勢するばねとばね要素10との間にフリーピストン9と切換スプール18が介装されることになるので、上記ばねとばね要素10とフリーピストン9を中立位置に位置決めるばね要素を構成するようにしてもよい。つづいて、緩衝装置Dの基本的な作動について説明する。aまず、フリーピストン9の中立位置からの変位が上記した所定の伸側変位および圧側変位に達しない状態での緩衝装置Dの作動について説明する。この場合、切換機構14は、中立ポジション18aを採り、伸側サブ減衰通路12および圧側サブ減衰通路13は遮断された状態となる。この状態では、緩衝装置Dがシリンダ1に対してピストン2が図1中上下動する伸縮作動を呈すると、ピストン2によって伸側室R1と圧側室R2の一方が圧縮され、伸側室R1と圧側室R2の他方が拡張されるので、伸側室R1と圧側室R2のうち圧縮される方の圧力が高まると同時に、伸側室R1と圧側室R2のうち容積拡大される方の圧力が低下して両者に差圧が生じて、伸側室R1と圧側室R2のうち圧縮側の流体は減衰通路3伸側減衰通路3aおよび圧側減衰通路3bと、これに加えて伸側流路5、伸側圧力室7、圧側圧力室8および圧側流路6からなる見掛け上の流路を介して伸側室R1と圧側室R2のうち拡大側に移動する。しかしながら、この場合、フリーピストン9の移動量は少なく、見掛け上の流路を通過する流量も少なく、伸側サブ減衰通路12および圧側サブ減衰通路13は遮断されているので、殆どの流量は減衰通路3を通過するため、緩衝装置Dにおける減衰係数は高く、緩衝装置Dは、大きな減衰力を発生する。bつづいて、フリーピストン9の中立位置からの変位が上記した所定の伸側変位および圧側変位に達する状態での緩衝装置Dの作動について説明する。この場合は、緩衝装置Dの伸縮の振幅が大きく、伸側圧力室7或いは圧側圧力室8に大流量が流入して、フリーピストン9が中立位置から大きく変位し、ストロークエンドまでのストローク余裕が少なくなる状況であり、ストロークエンドまで達すると、見掛け上の流路を介して伸側室R1と圧側室R2の流体の交流が少なくなる。しかしながら、このようにフリーピストン9が変位すると、切換機構14は、フリーピストン9が中立位置から伸側圧力室7を圧縮する方向へ変位している場合と、フリーピストン9が中立位置から圧側圧力室8を圧縮する方向へ変位している場合の双方で、伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13を開放する。そして、切換機構14が伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13を開放している状態では、緩衝装置Dが伸長作動をすると伸側サブ減衰通路12が開放されているので、伸側室R1の流体は伸側減衰通路3aのみならず伸側サブ減衰通路12をも介して圧側室R2へ移動し、逆に、緩衝装置Dが収縮作動をする場合には、圧側室R2の流体は圧側減衰通路3bのみならず圧側サブ減衰通路13を介して伸側室R1へ移動する。そのため、切換機構14が伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13を開放している状態では、緩衝装置Dは、減衰通路3以外にも伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13を有効とするので、フリーピストン9が中立位置近傍に位置する際の減衰力に比較して伸長作動しても収縮作動しても低い減衰力を発生する。一般にスカイフック制御では、車体の上下方向速度にスカイフック減衰係数を乗じた力を緩衝装置に発揮させることで車体の振動を効果的に抑制するようにするが、パッシブな緩衝装置では、伸縮方向と同じ方向へ能動的に力を発揮できないため、カルノップ理論に基づき、車体の上下方向速度と緩衝装置の伸縮速度の方向が異なる方向となる場合には緩衝装置の発生減衰力を低くすることで車体の振動を助長しないようにしてスカイフックダンパ効果を近似的に得ることができる。これに対して、上記したところから理解できるように、緩衝装置Dは、車体の上下方向速度と伸縮速度の方向が異なる状態では低い減衰力を発揮し、車体の上下方向速度と伸縮速度の方向が一致している状態では高い減衰力を発揮するから、カルノップ理論に即して減衰力を発揮することができる。つまり、緩衝装置Dは、カルノップ理論に基づいたスカイフックダンパとして振る舞うことができ、自身が発揮する減衰力が却って車体を加振してしまう状況では減衰力を低くして、車体の振動を抑制することができ車両における乗り心地を向上することができる。また、スカイフックダンパとして振る舞うこの緩衝装置Dでは、フリーピストン9の動作に切換機構14を連動させて伸側サブ減衰通路12および圧側サブ減衰通路13の死活を切換えるのみで足りるから、わざわざ、車体および緩衝装置Dに速度や加速度を検知するセンサを取り付け、減衰力調整弁を設け、高価な制御装置を用いて減衰力調整弁を制御する必要がないから、低コストで、且つ、簡単な構成でスカイフックダンパを実現することができる。なお、上述したフリーピストン9の中立位置からの所定の伸側変位と圧側変位は、任意に設定することが可能であることは上述したが、車両の特性に応じて上記所定の伸側変位と圧側変位をチューニングすることで車両に適した動作を緩衝装置Dに発揮させるようにするとよい。また、上記したところでは、サブ減衰通路Sが伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13とを備えているので、伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13が開放される状態で伸長行程時の減衰力と収縮行程時の減衰力を別個独立に設定することができ、より車両に適した減衰特性を実現することができる。なお、サブ減衰通路Sを伸側サブ減衰通路12と圧側サブ減衰通路13とで構成せずに、双方向流れを許容する通路に設定して、このサブ減衰通路Sをフリーピストン9が中立位置にある際には閉じておき、フリーピストン9が中立位置から伸側変位以上変位する場合および圧側変位以上変位する場合に、このサブ減衰通路Sを切換機構14で開くようにしてもよいことは当然である。この場合、サブ減衰通路Sにバルブを設ける場合、双方向通行を可能とするバルブを設けることができる。また、この場合、切換機構14は、サブ減衰通路Sの途中に設けられればよい。以上では、緩衝装置Dの基本的な構造を説明したが、以下、より構造を具体化した緩衝装置D1について説明する。具体的な緩衝装置D1は、基本的には、図4に示すように、シリンダ21と、シリンダ21内に摺動自在に挿入されシリンダ21内を伸側室R4と圧側室R5に区画する隔壁部材としてのピストン22と、圧力室R6と、圧力室R6内に軸方向へ移動自在に挿入されて圧力室R6を伸側流路25を介して伸側室R4に連通される伸側圧力室27と圧側流路26を介して圧側室R5に連通される圧側圧力室28とに区画するフリーピストン29と、フリーピストン29を圧力室R6内で中立位置に位置決めてフリーピストン29の中立位置からの変位を抑制する附勢力を発生するばね要素30と、伸側室R4と圧側室R5とを連通する減衰通路31と、伸側室R4から圧側室R5へ向かう流れのみを許容するとともに減衰通路31に並列される伸側サブ減衰通路32と、圧側室R5から伸側室R4へ向かう流れのみを許容するとともに減衰通路31に並列される圧側サブ減衰通路33と、切換機構34とを備えて構成されている。なお、図示はしないが、図1に示した緩衝装置Dと同様に、シリンダ21の下方には、摺動隔壁が設けられており気体室が設けられている。以下、各部について詳細に説明すると、ピストンロッド23は、その図4中下端側に小径部23aが形成されるとともに、小径部23aの先端側には螺子部23bが形成されている。そして、ピストンロッド23には、小径部23aの先端から開口する袋孔状の弁孔35が設けられており、この弁孔35の底部側がピストンロッド23の側部から開口する連通孔36によって、伸側室R4に連通されている。ピストン22は、環状に形成されるとともに、その内周側にピストンロッド23の小径部23aが挿入されている。また、このピストン22には、伸側室R4と圧側室R5とを連通する伸側ポート31aと圧側ポート31cが設けられ、伸側ポート31aの図4中下端はピストン22の図4中下方に積層されるリーフバルブでなる伸側バルブ31bにて開閉され、他方の圧側ポート31cの図4中上端もピストン22の図4中上方に積層されるリーフバルブでなる圧側バルブ31dによって開閉される。この伸側バルブ31bおよび圧側バルブ31dは、共に環状に形成され、内周側にはピストンロッド23の小径部23aが挿入され、内周側がピストンロッド23に固定されて外周側の撓みが許容されてピストン22に積層されている。なお、伸側バルブ31bおよび圧側バルブ31dを構成するリーフバルブの積層枚数や厚みは、望む減衰特性に応じて任意に変更することができる。そして、伸側バルブ31bは、緩衝装置D1の伸長作動時に伸側室R4と圧側室R5の差圧によって撓んで開弁し伸側ポート31aを開放して伸側室R4から圧側室R5へ移動する流体の流れに抵抗を与えるとともに、緩衝装置D1の収縮作動時には伸側ポート31aを閉塞するようになっていて伸側ポート31aを一方通行に設定している。他方の圧側バルブ31dは、伸側バルブ31bとは反対に緩衝装置D1の収縮作動時に圧側ポート31cを開放し、伸長作動時には圧側ポート31cを閉塞するようになっていて圧側ポート31cを一方通行に設定している。すなわち、伸側バルブ31bは、緩衝装置D1の伸長作動時における伸側減衰力を発生する減衰力発生要素であり、他方の圧側バルブ31dは、緩衝装置D1の収縮作動時における圧側減衰力を発生する減衰力発生要素である。よって、この実施の形態にあっては、減衰通路31は、伸側ポート31a、伸側バルブ31b、圧側ポート31cおよび圧側バルブ31dとで構成されている。なお、伸側ポート31aの圧側室側の開口端には、窓31eが設けられており、当該窓31eは、ピストン22の内周へ連通されている。また、圧側ポート31cの伸側室側の開口端には、窓31fが設けられており、当該窓31fもピストン22の内周へ連通されている。つづいて、ピストン22の図4中下方であって、伸側バルブ31bの図4中下側となる圧側室側には、伸側バルブディスク37が積層され、さらに、伸側バルブディスク37の図4中下側となる圧側室側には、リーフバルブでなる伸側サブバルブ38が積層されている。さらに、ピストン22の図4中上方であって、圧側バルブ31dの図4中上側となる伸側室側には、圧側バルブディスク39が積層され、さらに、圧側バルブディスク39の図4中上側となる伸側室側には、リーフバルブでなる圧側サブバルブ40が積層されている。そして、伸側バルブディスク37は、環状であって、圧側室側端から内周へ通じる伸側サブポート37aを備えており、この伸側サブポート37aの出口端が上記した伸側サブバルブ38によって開閉されるようになっている。また、圧側バルブディスク39は、環状であって、伸側室側端から内周へ通じる圧側サブポート39aを備えており、この圧側サブポート39aの出口端が上記した圧側サブバルブ40によって開閉されるようになっている。つまり、伸側サブバルブ38は、圧側室R5側からの圧力によっては開かずに伸側室R4の圧力を受けて撓むと伸側サブポート37aを開放するようになっていて、伸側サブポート37aを通過する流体の流れに抵抗を与えるとともに、伸側サブポート37aを一方通行に設定している。また、圧側サブバルブ40は、伸側室R4側からの圧力によっては開かずに圧側室R5の圧力を受けて撓むと圧側サブポート39aを開放するようになっていて、圧側サブポート39aを通過する流体の流れに抵抗を与えるとともに、圧側サブポート39aを一方通行に設定している。なお、伸側サブバルブ38および圧側サブバルブ40を構成するリーフバルブの積層枚数や厚みは、望む減衰特性に応じて任意に変更することができる。また、伸側バルブ31bと伸側バルブディスク37との間には、環状のシム60が介装され、圧側バルブ31dと圧側バルブディスク39との間には、環状のシム61が介装されている。さらに、伸側サブバルブ38よりも図4中下方には、環状のシム62と伸側サブバルブ38の撓み量を規制する環状のバルブストッパ42が積層され、圧側サブバルブ40よりも図4中上方には、環状のシム63と圧側サブバルブ40の撓み量を規制する環状のバルブストッパ41が積層されている。シム60は、環状であって外径が伸側バルブ31bの外径よりも小径であり、シム61は、環状であって外径が圧側バルブ31dの外径よりも小径であり、シム62は、環状であって外径が伸側サブバルブ38の外径よりも小径であり、シム63は、環状であって外径が圧側サブバルブ40の外径よりも小径であり、これらシム60,61,62,63は、複数枚の環状板を積層して構成してもよい。上記したバルブストッパ41、シム63、圧側サブバルブ40、圧側バルブディスク39、シム61、圧側バルブ31d、ピストン22、伸側バルブ31b、シム60、伸側バルブディスク37、伸側サブバルブ38、シム62およびバルブストッパ42は、順に上記したピストンロッド23の小径部23aに組み付けられ、バルブストッパ42の図4中下方から、上記螺子部23bに圧力室R6を形成するハウジング43が螺着される。このハウジング43によって、バルブストッパ41、シム63、圧側サブバルブ40、圧側バルブディスク39、シム61、圧側バルブ31d、ピストン22、伸側バルブ31b、シム60、伸側バルブディスク37、伸側サブバルブ38、シム62およびバルブストッパ42がピストンロッド23に固定される。このように、ハウジング43は、内部に圧力室R6を形成するだけでなく、ピストン22をピストンロッド23に固定する役割をも果たしている。上記したように、ピストン22、圧側バルブディスク39および伸側バルブディスク37をピストンロッド23の小径部23aの外周に装着すると、ピストン22の伸側ポート31aは、窓31eとピストンロッド23の小径部23a外周から開口する透孔23cを通じて弁孔35へ連通され、ピストン22の圧側ポート31cは、窓31fとピストンロッド23の小径部23a外周から開口する透孔23dを通じて弁孔35へ連通される。また、伸側バルブディスク37に設けた伸側サブポート37aもピストンロッド23の小径部23a外周から開口する透孔23eを通じて弁孔35へ連通され、圧側バルブディスク39に設けた圧側サブポート39aもピストンロッド23の小径部23a外周から開口する透孔23fを通じて弁孔35へ連通される。そして、この実施の形態では、伸側サブ減衰通路32は、伸側ポート31a、透孔23c、透孔23eおよび伸側サブポート37aによって構成されている。また、透孔23cと透孔23eとが弁孔35を通じて連通されており、このように、伸側サブ減衰通路32の途中に弁孔35が設けられている。圧側サブ減衰通路33は、圧側ポート31c、透孔23d、透孔23fおよび圧側サブポート39aによって構成されている。また、透孔23dと透孔23fとが弁孔35を通じて連通されており、このように、圧側サブ減衰通路33の途中に弁孔35が設けられている。ハウジング43は、ピストンロッド23の螺子部23bに螺合される鍔45付のナット部44と、ナット部44における鍔45の外周に開口部が加締められて一体化される有底筒状の筒部47とを備えて構成されている。そして、ナット部44および筒部47で圧側室R5内に圧力室R6を画成している。なお、ナット部44と筒部47との一体化に際し、上記加締め加工以外にも溶接等の他の方法を採用することも可能である。そして、上記のように形成される圧力室R6内には、フリーピストン29が摺動自在に挿入されて、圧力室R6は、図4中上方側の伸側圧力室27と下方側の圧側圧力室28に区画されている。また、ナット部44は、上述のように側方に鍔45を備え、その内周には筒状の螺子部46が形成され、この螺子部46をピストンロッド23の螺子部23bに螺着することによって、ハウジング43をピストンロッド23の小径部23aに固定することが可能なようになっている。ゆえに、筒部47の図4中下方外周の断面形状を真円以外の形状、たとえば、一部を切欠いた形状や、六角形等の形状としてあって、当該外周に係合する工具を用いてハウジング43をピストンロッド23に螺着する作業を容易としている。筒部47は、有底筒状であって、底部には、圧側流路26の一部を構成する固定オリフィス48が設けられ、筒部47の側部には圧側室R5をハウジング43内へ連通する二つの可変オリフィス49,50が設けられている。他方、フリーピストン29は、有底筒状とされており、底部29aを図4中下方へ向けて筒部29bの外周を筒部47の内周に摺接させてハウジング43内に挿入されている。フリーピストン29は、上記のようにハウジング43内に摺動自在に挿入されると圧力室R6内を伸側圧力室27と圧側圧力室28とに区画する。なお、フリーピストン29の底部29aを図4中下方へ向けてハウジング43内に収容することで、フリーピストン29のナット部44における螺子部46への干渉を避けることができる。さらに、フリーピストン29は、この実施の形態の場合、筒部29bの外周に環状溝29cと、フリーピストン9の底部29aから環状溝29cへ通じる孔29dを備えている。また、このフリーピストン29に、フリーピストン29の圧力室R6に対する変位量に応じてその変位を抑制する附勢力を作用させるばね要素30が設けられており、このばね要素30は、圧側圧力室28内であって筒部47の底部とフリーピストン29の底部29aとの間に介装されるコイルばね51と、弁孔35内であって後述する切換スプール53との間に介装されるコイルばね52とで構成されている。切換スプール53は、弁孔35内に摺動自在に挿入されており、図4中下端をフリーピストン29の底部29aに当接させていて、フリーピストン29は、切換スプール53を介してコイルばね51,52に挟持されて圧力室R6内で中立位置に位置決められた上で弾性支持されている。なお、ばね要素としては、フリーピストン29を弾性支持できればよいので、コイルばね51,52以外のものを採用してもよく、たとえば、皿ばね等の弾性体を用いてフリーピストン29を弾性支持するようにしてもよい。また、一端がフリーピストン29に連結される単一のばね要素を用いる場合には、ナット部44或いは筒部47に他端を固定するようにしてもよい。切換スプール53がフリーピストン29に一体化される場合、コイルばね52を廃止してコイルばねを伸側圧力室27内に収容してフリーピストン29とナット部44との間に介装するようにしてもよいし、コイルばね52をそのままにして別のコイルばねを伸側圧力室27内に収容してコイルばね51,52と当該別のコイルばねでばね要素30を構成することも可能である。そして、上記環状溝29cは、フリーピストン29がばね要素30によって弾性支持されて中立位置にあるときには必ず上記可変オリフィス49,50に対向して圧側圧力室28と圧側室R5を連通するとともに、フリーピストン29がストロークエンドまで変位する、すなわち、ナット部44の鍔45或いは筒部47の内周に設けた段部47aに当接するまで変位するとフリーピストン29の外周で完全にラップされて閉塞されるようになっている。すなわち、圧側流路26は、環状溝29c、孔29d、可変オリフィス49,50および固定オリフィス48で構成されている。なお、可変オリフィス49,50を二つ設けているが、その数は任意である。つまり、この具体的な緩衝装置D1の場合、フリーピストン29の中立位置からの変位量が増加していくと、可変オリフィス49,50の開口全てが環状溝29cに対向する状況からフリーピストン29の外周に対向し始める状況に移行して徐々に可変オリフィス49,50の流路面積が減少し始め、圧側流路26における流路抵抗が徐々に増加する。そして、この実施の形態では、フリーピストン29の変位量の増加に伴って徐々に可変オリフィス49,50の流路面積が減少し、フリーピストン29がストロークエンドに達すると、可変オリフィス49,50が完全にフリーピストン29の外周で閉塞されて、圧側流路26における流路抵抗が最大となり圧側圧力室28が固定オリフィス48のみによって圧側室R5に連通されるようになっている。つづいて、切換機構34は、ピストンロッド23の一端となる図4中下端から開口して伸側サブ減衰通路32と圧側サブ減衰通路33の途中に設けられる弁孔35と、当該弁孔35内に摺動自在に挿入されてフリーピストン29の変位によって軸方向へ変位する切換スプール53とを備えて構成されている。弁孔35内に摺動自在に挿入される切換スプール53は、外周に周方向に沿って互いに干渉しないように軸方向にずらして設けた四つの環状凹部53a,53b,53c,53dを備え、その一端となる図4中下端は球状とされて、この下端をフリーピストン29の底部29aに当接させている。切換スプール53のフリーピストン29への当接面を球状としているので、フリーピストン29の底部29aを傷めることがない。また、フリーピストン29と切換スプール53とが分離状態とされているので、圧力室R6内で軸方向へ摺動するフリーピストン29と、弁孔35内で軸方向へ摺動する切換スプール53が偏心していても容易に組み立てることができ、フリーピストン29と切換スプール53とが互いに相手の変位を妨げる摩擦力を発生することもない。また、切換スプール53は、他端となる図4中上端から開口して、一端側の外周へ通じるスプール内通路53eを備えている。スプール内通路53eは、常時伸側圧力室27内に通じており、また、弁孔35および連通孔36を介して伸側室R4に通じて、連通孔36とともに、伸側流路25を形成している。なお、図示したところでは、この伸側流路25の途中には、抵抗となる弁を設けていないが、スプール内通路53e或いは連通孔36の途中に絞り等の弁を設けて、通過流体に抵抗を与えるようにしてもよい。さらに、切換スプール53は、上記した弁孔35の底部と切換スプール53の他端となる図4中上端との間に介装してコイルばね52によって、常時、フリーピストン29へ向けて附勢されており、フリーピストン29から離間することがないようになっている。そして、切換スプール53は、フリーピストン29の中立位置からの変位が伸側変位および圧側変位に達しない位置にある際には、伸側サブポート37aに連通される透孔23eに環状凹部53dのみを対向させ、伸側ポート31aに通じる透孔23cに環状凹部53cのみを対向させ、圧側サブポート39aに通じる透孔23fに環状凹部53aのみを対向させ、圧側ポート31cに通じる透孔23dに環状凹部53bのみを対向させて、伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33を遮断するようになっている。この状態では、伸側ポート31aに通じる透孔23cと伸側サブポート37aに通じる透孔23eとの連通は、切換スプール53によって遮断され、圧側ポート31cに通じる透孔23dと圧側サブポート39aに通じる透孔23fの連通も切換スプール53によって遮断される。したがって、フリーピストン29の中立位置からの変位が伸側変位および圧側変位に達しない位置にある際には、緩衝装置D1が伸縮作動を呈しても、流体は、伸側ポート31aのみ或いは圧側ポート31cのみを通過して伸側室R4と圧側室R5を行き来することになる。なお、伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33の遮断に際して、透孔23c,23eのいずれか一方と、透孔23d,23fのいずれか一方に対して切欠スプール53の環状凹部53a,53b,53c,53d以外の部位を対向させることで行ってもよい。他方、図5に示すように、フリーピストン29が上方へ移動して中立位置から所定の伸側変位以上に変位する際には、切換スプール53もフリーピストン29によって図4の状態から図5のように上方へ押し上げられて、環状凹部53dを透孔23c,23eに対向させて透孔23c,23eを環状凹部53dで連通するとともに、環状凹部53bを透孔23d,23fに対向させて透孔23d,23fを環状凹部53bで連通するようになっている。この場合には、圧側ポート31cに通じる透孔23dと圧側サブポート39aに通じる透孔23fとが連通されるとともに、伸側ポート31aに通じる透孔23cと伸側サブポート37aに通じる透孔23eとが連通されるため、伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33は共に開放される。したがって、フリーピストン29が中立位置から所定の伸側変位以上に変位する際には、伸側ポート31a、伸側サブ減衰通路32、圧側ポート31cおよび圧側サブ減衰通路33が連通状態とされる。また、図6に示すように、フリーピストン29が下方へ移動して中立位置から所定の圧側変位以上に変位する際には、切換スプール53もフリーピストン29の変位でコイルばね52によって図4の状態から図6のように下方へ押し下げられて、環状凹部53cを透孔23c,23eに対向させて、透孔23c,23eを環状凹部53cで連通するとともに、環状凹部53aを透孔23d,23fに対向させて、透孔23d,23fを環状凹部53aで連通するようになっている。この場合には、圧側ポート31cに通じる透孔23dと圧側サブポート39aに通じる透孔23fとが連通されるとともに、伸側ポート31aに通じる透孔23cと伸側サブポート37aに通じる透孔23eとが連通されるため、伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33は共に開放される。したがって、フリーピストン29が中立位置から所定の圧側変位以上に変位する際には、伸側ポート31a、伸側サブ減衰通路32、圧側ポート31cおよび圧側サブ減衰通路33が連通状態とされる。なお、切換スプール53は、フリーピストン29が中立位置から所定の伸側変位以上に変位するか、圧側変位以上に変位する場合に、伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33を開放し、それ以外では、伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33を遮断すればよいので、上記した構成以外の構成を採用することができる。たとえば、図7に示すように、切換スプール53は、その肉を貫きスプール内通路53eと交わることなく、外周に設けた環状凹部53aと環状凹部53bとを連通する通孔53fと、同じくその肉を貫きスプール内通路53eと交わることなく、外周に設けた環状凹部53cと環状凹部53dとを連通する通孔53gとを備えて構成してもよい。このようにすることで、フリーピストン29が中立位置にある場合には、切換スプール53の環状凹部53aと環状凹部53bとの間の外周を透孔23fに対向させ、切換スプール53の環状凹部53cと環状凹部53dとの間の外周を透孔23eに対向させて、伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33を遮断でき、また、フリーピストン29が中立位置から所定の伸側変位以上に変位する際には、切換スプール53の環状凹部53bを透孔23dと透孔23fに対向させて圧側サブ減衰通路33を開放するとともに切換スプール53の環状凹部53cを透孔23cに対向させつつ環状凹部53dを透孔23eに対向させて伸側サブ減衰通路32を開放し、さらには、フリーピストン29が中立位置から所定の圧側変位以上に変位する際には、切換スプール53の環状凹部53aを透孔23fに対向させつつ環状凹部53bを透孔23dに対向させて圧側サブ減衰通路33を開放するとともに切換スプール53の環状凹部53cを透孔23cと透孔23eに対向させて伸側サブ減衰通路32を開放することができる。なお、伸側バルブ31b、圧側バルブ31d、伸側サブバルブ38および圧側サブバルブ40が通過流体に与える抵抗は、リーフバルブの積層枚数や厚みを変更することで行うことができる。リーフバルブの積層枚数や厚みを変更する場合、透孔23c,23d,23e,23fとピストン22、伸側バルブディスク37および圧側バルブディスク39との相対位置が変化するので、その調整をシム60,61,62,63における厚みや環状板の積層枚数の調節で、透孔23cを伸側ポート31aに連通させ、透孔23dを圧側ポート31cに連通させ、透孔23eを伸側サブポート37aに連通させ、透孔23fを圧側サブポート39aに連通させることができる位置へピストン22、伸側バルブディスク37および圧側バルブディスク39をピストンロッド23に対して位置決めるようにすればよい。また、この実施の形態では、減衰特性の設定が比較的容易となるために、伸側バルブ31b、圧側バルブ31d、伸側サブバルブ38および圧側サブバルブ40にリーフバルブを用いたが、オリフィス或いはチョークと逆止弁とを直列に設けたバルブ構成や、ポペット弁やニードル弁といったリーフバルブ以外の構成を採用することも可能であるが、リーフバルブを採用することで、減衰特性の調節が容易で、且つ、バルブ自体の軸方向の全長が短くて済むので、緩衝装置D1のストローク長を確保して、緩衝装置D1の車両への搭載性が向上する利点がある。緩衝装置D1は、以上のように構成されるが、続いて緩衝装置D1の作動について説明する。基本的には、緩衝装置D1にあっても、上記した緩衝装置Dと同様の作動を呈する。つまり、緩衝装置D1における切換機構34にあっても、フリーピストン29が中立位置から伸側圧力室27を圧縮する方向へ所定の伸側変位以上変位する場合と、フリーピストン29が中立位置から圧側圧力室28を圧縮する方向へ所定の圧側変位以上変位する場合に、伸側サブ減衰通路32と圧側サブ減衰通路33を開放し、フリーピストン29の中立位置からの変位が伸側変位にも圧側変位にも達しない場合には、伸側サブ減衰通路32と圧側サブ減衰通路33を遮断する。したがって、緩衝装置D1は、カルノップ理論に基づいたスカイフックダンパとして振る舞うことができ、自身が発揮する減衰力が却って車体を加振してしまう状況では減衰力を低くして、車体の振動を抑制することができ車両における乗り心地を向上することができる。また、スカイフックダンパとして振る舞うについて、緩衝装置D1では、フリーピストン29の動作に切換機構34を連動させて伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33の死活を切換えるのみで足りるから、わざわざ、車体および緩衝装置D1に速度や加速度を検知するセンサを取り付け、減衰力調整弁を設け、高価な制御装置を用いて減衰力調整弁を制御する必要がないから、低コストで、且つ、簡単な構成でスカイフックダンパを実現することができることになる。そして、この具体的な緩衝装置D1にあっては、フリーピストン29における中立位置からの変位量が可変オリフィス49,50を閉塞し始める変位を可変変位とすると、フリーピストン29の中立位置からの変位量が上記可変変位に達すると、この可変変位に達してからはその変位量に応じて、徐々に流路面積を小さくする。つまり、フリーピストン29が可変オリフィス49,50を閉塞し始めた後は変位量に応じて圧側流路26の流路抵抗が徐々に大きくなる。なお、可変変位は、フリーピストン29の伸側圧力室27を圧縮する方向と圧側圧力室28を圧縮する方向とで異なるように設定されてもよく、伸側変位および圧側変位に対して独立に設定することができる。したがって、フリーピストン29が可変オリフィス49,50を閉塞し始める位置を越えて変位するようになると、徐々に圧側流路26の流路抵抗が徐々に大きくなって、フリーピストン29のそれ以上のストロークエンド側への移動速度が減少されて、フリーピストン29とハウジング43との軸方向で勢いよく衝突することが防止されて、大きな打音の発生を抑制することができる。なお、フリーピストン29とハウジング43のいずれかにこれらの衝突音の発生を防止するクッションを設けるようにしてもよい。また、フリーピストン29における中立位置からの変位量が可変オリフィス49,50を閉塞し始める変位である可変変位を上記した伸側変位および圧側変位を超える変位に設定し、フリーピストン29の中立位置からの変位量が上記可変変位に達する場合には、圧側流路26における流路面積が減少して、フリーピストン29の変位が抑制される。このようにフリーピストン29が可変変位に達するまで変位し、伸側変位および圧側変位を超えて変位する場合には、フリーピストン29の中立位置方向への変位も抑制されるので、切換スプール53が伸側サブ減衰通路32と圧側サブ減衰通路33を開放する状態がしばらくの間維持され、切換スプール53が伸側サブ減衰通路32と圧側サブ減衰通路33の開閉を徐々に行うので、減衰特性の急変を回避されて乗心地のより一層の向上が望める。なお、可変オリフィス49,50は、この場合、圧側流路26のみに設けられているが、伸側流路25に設けるようにしてもよいし、伸側流路25と圧側流路26の両方に設けてもよい。また、この緩衝装置D1にあっては、シリンダ21内に移動自在に挿入されて一端に隔壁部材としてのピストン22が固定されるピストンロッド23を備え、圧力室R6がピストンロッド23の一端に固定されるハウジング43により形成され、切換機構34が、ピストンロッド23の一端から開口して伸側サブ減衰通路32と圧側サブ減衰通路33の途中に設けられる弁孔35と、弁孔35内に摺動自在に挿入されてフリーピストン29の変位によって軸方向へ変位する切換スプール53とを備えているので、切換機構34をピストンロッド23の内部に組み込むことができ、これにより緩衝装置D1をコンパクトにすることができる。また、緩衝装置D1は、伸側サブ減衰通路32が切換機構34を介して伸側室R4へ連通される伸側サブポート37aを備えて圧側室R5に配置される伸側バルブディスク37と伸側バルブディスク37に積層されて伸側サブポート37aを開閉する伸側サブバルブ38とを備え、圧側サブ減衰通路33が切換機構34を介して圧側室R5へ連通される圧側サブポート39aを備えて伸側室R4に配置される圧側バルブディスク39と圧側バルブディスク39に積層されて圧側サブポート39aを開閉する圧側サブバルブ40とを備えているので、伸側サブ減衰通路32を通過する流体の流れに与える抵抗と圧側サブ減衰通路33を通過する流体の流れに与える抵抗とを別々に設定でき、伸側サブ減衰通路32と圧側サブ減衰通路33の開放の際において、伸長作動時と収縮作動時における減衰力を異ならしめることができる。また、この緩衝装置D1では、減衰通路31が隔壁部材としてのピストン22に設けられて伸側室R4と圧側室R5とを連通する伸側ポート31aおよび圧側ポート31cと、ピストン22の圧側室R5側に積層されて伸側ポート31aを開閉する伸側バルブ31bと、ピストン22の伸側室R4側に積層されて圧側ポート31cを開閉する圧側バルブ31dとを備えているので、伸側サブ減衰通路32と圧側サブ減衰通路33の遮断の際において、伸長作動時と収縮作動時における減衰力を異ならしめることができる。さらに、この緩衝装置D1にあっては、ピストンロッド23に弁孔35を伸側室R4へ連通する連通孔36を設け、切換スプール53は、一端をフリーピストン29に当接するとともに、他端から開口して伸側圧力室27へ通じるスプール内通路53eを備え、伸側流路25がスプール内通路53eと連通孔36を含んで形成されるので、伸側通路25をピストンロッド23と切換スプール53に集約することができ、他所へ伸側通路25を設ける場合に比較して、緩衝装置D1をコンパクトにすることができ、また、スプール内通路53eの途中に絞り弁等を設けておらず、切換スプール53の両端となる図4中上下端に伸側圧力室27内の圧力が作用しても切換スプール53が当該圧力によって上下方向に附勢されないので、フリーピストン29の変位に影響を与えることがない。そして、緩衝装置D1にあっては、隔壁部材としてのピストン22、伸側バルブ31b、圧側バルブ31dが共に環状であって、伸側バルブディスク37は、環状であって伸側バルブ31bの圧側室R5側に積層され、伸側サブバルブ38は、環状であって伸側バルブディスク37の圧側室R5側に積層され、圧側バルブディスク39は、環状であって圧側バルブ31dの伸側室R4側に積層され、圧側サブバルブ40は、環状であって圧側バルブディスク39の伸側室側に積層され、ピストン22、伸側バルブ31b、圧側バルブ31d、伸側バルブディスク37、伸側サブバルブ38、圧側バルブディスク39および圧側サブバルブ40は、ピストンロッド23の一端外周に装着されてハウジング43によってピストンロッド23に固定されるようになっているので、上記した各部材を順にピストンロッド23に組み付けるだけで伸側サブ減衰通路32および圧側サブ減衰通路33の形成ができ、固定もハウジング43によって行うことができるので組立が容易となる。さらに、伸側バルブ31b、伸側サブバルブ38、圧側バルブ31dおよび圧側サブバルブ40が互いに対面していないのでお互いが干渉せず、各々の撓みが阻害されることがないので、安定した減衰力を発揮することができる。以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。"