冷凍サイクル中の放熱パイプにより筐体要部の結露防止を行う冷蔵庫において、前記放熱パイプは、前記筐体の前面部下端の箇所に、往路パイプと復路パイプが近接配置された往復パイプ部が形成されるものであり、前記往復パイプ部に、前記筐体の底部の少なくとも一部を構成する金属製のプレートが接触することを特徴とする冷蔵庫の配管構造。前記往復パイプ部は、前記往路パイプと前記復路パイプの間に前記筐体の合成樹脂製内箱と前記プレートとを挟み込むものであることを特徴とする請求項1に記載の冷蔵庫の配管構造。前記往復パイプ部は、前記往路パイプと前記復路パイプの両方が前記プレートに接触することを特徴とする請求項1に記載の冷蔵庫の配管構造。前記往復パイプ部は金属フィルムをベースとする粘着テープで前記プレートに貼り付けられることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の冷蔵庫の配管構造。冷蔵庫の筐体は、鋼板を折曲して天面及び左右両側面の3面を形成した外箱に合成樹脂製の内箱を組み合わせ、両者の隙間に合成樹脂の発泡成型などにより断熱層を形成する、というのが一般的な構造である。筐体内に配管される放熱パイプにより外箱表面の結露が防止されるが、外箱以外の部材に対しても結露防止対策を施したい場合がある。本発明はそれを可能とする配管構造を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明に係る冷蔵庫の配管構造は、冷凍サイクル中の放熱パイプにより筐体要部の結露防止を行う冷蔵庫において、前記放熱パイプは、前記筐体の前面部下端の箇所に、往路パイプと復路パイプが近接配置された往復パイプ部が形成されるものであり、前記往復パイプ部に、前記筐体の底部の少なくとも一部を構成する金属製のプレートが接触することを特徴としている。上記構成の冷蔵庫の配管構造において、前記往復パイプ部は、前記往路パイプと前記復路パイプの間に前記筐体の合成樹脂製内箱と前記プレートとを挟み込むものであることが好ましい。上記構成の冷蔵庫の配管構造において、前記往復パイプ部は、前記往路パイプと前記復路パイプの両方が前記プレートに接触することが好ましい。上記構成の冷蔵庫の配管構造において、前記往復パイプ部は金属フィルムをベースとする粘着テープで前記プレートに貼り付けられることが好ましい。本発明によると、筐体の前面部下縁の箇所に往路パイプと復路パイプが近接配置された放熱パイプの往復パイプ部を形成し、この往復パイプ部に、筐体の底部の少なくとも一部を構成する金属製のプレートを接触させたから、放熱量大である往復パイプ部より熱がプレートに伝わり、外箱とは別部材であるにもかかわらずプレートの結露が防止される。図1に示すのは冷蔵庫の冷凍サイクルである。冷凍サイクル1には次の構成要素が含まれる:冷媒を圧縮するコンプレッサ10、コンプレッサ10から吐出された高圧高温の冷媒を通す放熱パイプ11、冷媒に含まれる水分により凍結が生じるのを防ぐために冷媒から水分を除去するドライヤ12、キャピラリーチューブ13、エバポレータ14、及びエバポレータ14とコンプレッサ10を接続するサクションパイプ15である。エバポレータ14が熱を奪うことにより生成された冷気は図示しないダクトを通じて冷蔵庫内の各室に分配され、各室を所定の温度に冷却する。放熱パイプ11は高温の冷媒を凝縮させるコンプレッサ凝縮器として機能する。放熱パイプ11が配管されるのは筐体の背面、右側面、左側面といった放熱しやすい箇所と、筐体前面の冷蔵室や冷凍室の開口周囲など、結露防止のために放熱が求められる箇所である。放熱パイプ11は、筐体の背面ではバックコンデンサ11Aとなり、筐体の前面下部ではボトムコンデンサ11Bとなり、筐体前部ではインナーコンデンサ11Cとなる。図2には筐体20の一部が示されている。図2に示されているのは筐体20の底部近くの部分である。筐体20は、鋼板を折曲成型した外箱図示せずに、合成樹脂をブロー成型した内箱21を組み合わせ、両者間に合成樹脂の発泡成型による断熱層図示せずを形成したものである。放熱パイプ11において、ボトムコンデンサ11Bを構成する部分は往復パイプ部16となっている。往復パイプ部16は筐体20の前面部下端の箇所に配置されており、折り返し部で180°折り返された往路パイプ16aと復路パイプ16bを備える。折り返し部は筐体20の左側面近くに存在し、往路パイプ16aと復路パイプ16bは互いに近接配置されている。往復パイプ部16は、筐体20の前面に複数個設けられた開口部のうち、最下部のものの下縁に放熱してその箇所の結露を防止する。往復パイプ部16には筐体20の底部の少なくとも一部を構成する金属製のプレートが接触する。図2に示す構造では、プレートとしてベースプレート22とボトムプレート23が存在する。ベースプレート22は図3に示す断面形状を有し、ボトムプレート23は図4に示す断面形状を有する。なお図2及び図4においてボトムプレート23の後部は図示を省略してある。ベースプレート22は筐体20の前面に露出する。ボトムプレート23はベースプレート22の裏面に接触し、それ自身は筐体20の前面には露出しない。なおベースプレート22もボトムプレート23も、筐体20の正面幅とほぼ同等の正面幅を有する。内箱21には前方に向かって開口する断面半円形の溝21aが形成されている。溝21aは水平方向に延び、その中に復路パイプ16bが収容される。溝21aに収容された復路パイプ16bは狭い隙間を隔ててベースプレート22の裏面に向き合う。復路パイプ16bはベースプレート22に直接接触することもある。ベースプレート22の上部はU字形のクリップ部22aとなっている。クリップ部22aは溝21aの箇所で内箱21を挟み、溝21aから復路パイプ16bが脱落しないようにする。クリップ部22aの裏面には往路パイプ16aが直接接触する。往路パイプ16aと復路パイプ16bは内箱21とベースプレート22を前後に重ねて挟み込む形になる。往路パイプ16aと復路パイプ16bによる挟みつけを利用して、組み立て工程中にベースプレート22を仮固定しておくことができる。溝21aに復路パイプ16bが収容されていることにより、往復パイプ部16自体も上下にずれない。このため、放熱パイプ11を配管途中で固定するのに常用される金属フィルムをベースとする粘着テープ通常はアルミテープは、少なくとも往復パイプ部16に関しては不要となる。往路パイプ16aから放熱される熱は直接ベースプレート22に伝わる。また輻射熱の形でボトムプレート23に伝わる。復路パイプ16bから放熱される熱は、溝21aの壁を介してベースプレート22に間接的に伝わる他、ベースプレート22の中で筐体前面に露出している部分に対し、輻射熱の形で、あるいは直接、伝わる。このように、放熱量大である往復パイプ部16より熱がベースプレート22に伝わることにより、外箱とは別部材であるにもかかわらずベースプレート22の結露が防止される。往復パイプ部16が放熱する熱はベースプレート22に接触しているボトムプレート23にも伝わり、ボトムプレート23の結露も防止される。図2では復路パイプ16bが内箱21の溝21aに収容され、往路パイプ16aがクリップ部22aの裏面に接触しているが、その関係を逆にして、往路パイプ16aを溝21aに収容し、復路パイプ16bをクリップ部22aの裏面に接触させてもよい。図5に示すのは図2に示す構造の変形例である。ここでは往路パイプ16aの位置が下方にずらされており、往路パイプ16aはベースプレート22だけでなくボトムプレート23にも直接接触する。このため、ボトムプレート23に一層多くの熱が伝わることになる。図6に示すのは図2に示す構造のさらに別の変形例である。ここでは往路パイプ16aと復路パイプ16bが上下に並び、両方ともベースプレート22のクリップ部22aに直接接触している。往路パイプ16aまたは復路パイプ16bが溝21aに収容されることによる往復パイプ部16の上下位置ずれ防止は、この構造では機能しない。そのため、金属フィルムをベースとする粘着テープ図示せずで往復パイプ部16をベースプレート22に貼り付け、往復パイプ部16を固定する。以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明の範囲はこれに限定されるものではなく、発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加えて実施することができる。