冷媒中に含まれる水分を吸着可能な吸着剤を備えた冷凍サイクル用ドライヤであって、前記吸着剤は、次式により模式的に表される、一価金属塩と二価金属塩のイオン架橋が当該分子構造に含まれて高分子架橋体を構成したポリアクリル酸塩系ポリマー:式中、M1は一価金属であり、M2は二価金属であるであり、該吸着剤を取り囲む雰囲気の相対湿度と該吸着剤における水分の吸着率との関係をプロットしたとき、相対湿度の上昇と相俟って、前記水分の吸着率の上昇の度合いが増大することを特徴とする冷凍サイクル用ドライヤ。前記一価金属塩がナトリウム塩であることを特徴とする、請求項1に記載の冷凍サイクル用ドライヤ。前記二価金属塩がカルシウム塩であることを特徴とする、請求項1又は2に記載の冷凍サイクル用ドライヤ。前記冷媒は、次式により表されるハイドロフルオロオレフィン:C3HmFn式中、mは1~5の整数であり、nは1~5の整数であり、但し、mn=6であるであり、当該分子構造中に1つの二重結合を有することを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の冷凍サイクル用ドライヤ。前記冷媒はHFO-1234yfCF3CF=CH2であることを特徴とする、請求項4に記載の冷凍サイクル用ドライヤ。前記吸着剤は、水分透過性の材料から形成された袋体に収容されていることを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載の冷凍サイクル用ドライヤ。請求項1~6のいずれか1項に記載の冷凍サイクル用ドライヤを備えていることを特徴とする蒸気圧縮式の冷凍サイクル。前記冷凍サイクルが、冷媒を凝縮させる凝縮器と、前記凝縮器から流出した冷媒を気液分離して、液相冷媒を導出する受液器と、前記ドライヤと、これらの構成要素どうしを連通して前記冷媒を流通させる冷媒配管とを含んで構成されることを特徴とする、請求項7に記載の冷凍サイクル。前記ドライヤが、前記受液器の内部もしくは外部、前記冷媒配管又はそれらの両方に備わっていることを特徴とする、請求項7又は8に記載の冷凍サイクル。前記受液器は、上下方向に延びるタンクにより構成されるとともに、該タンクの底部に備わった開口がタンクキャップにより閉塞されて有底筒状の形態を有しており、前記タンクの側壁には、冷媒の導入口と、該導入口の下方に位置する冷媒の導出口とが備わっていて、前記導入口から前記受液器に導入された冷媒は、前記受液器の内部にあって前記導入口と前記導出口の間に配置された前記ドライヤを通過して、前記導出口から導出されることを特徴とする、請求項8又は9に記載の冷凍サイクル。前記ドライヤは、タンクキャップと一体に構成されていることを特徴とする、請求項10に記載の冷凍サイクル。前記冷媒配管は、少なくともその一部が水分透過性を有する材料から構成されていることを特徴とする、請求項8~11のいずれか1項に記載の冷凍サイクル。本発明者らは、非密閉タイプの冷凍サイクルにおいて高吸水性樹脂を吸着剤として使用した場合の従来の問題点を解決すべく鋭意研究した結果、冷媒中に含まれる水分を吸着する吸着剤を有する冷凍サイクル用ドライヤにおいて、高吸水性樹脂、高吸湿性繊維又は高吸水性繊維からなる吸着剤に組み合わせて、分子式:C3HmFn式中、m=1~5及びn=1~5、かつmn=6で示され、分子構造中に1つの二重結合を有する有機化合物を冷媒として使用することが有効であるという知見を得た。このようなドライヤでは、冷媒中の水分濃度が低い状態における吸着性能が低い吸着剤を使用したとしても、併用する冷媒が、水との反応による包摂化合物が生成され難い構造を有する化合物であるため、多量の高吸水性樹脂を使用することなく、冷凍サイクルにおける冷媒の凍結を防止することができるからである。ところで、本発明者らの最近の研究から、特定のハイドロフルオロオレフィン系冷媒と特定の吸着剤高吸水性樹脂の上記のような組合せでも、車両用冷凍サイクル等においてドライヤとして使用したときに、依然として解決されるべき課題の存在することが明らかになった。その課題は、高吸水性樹脂が吸水時にゲル化してしまうこともあり、吸水時の耐熱強度が非常に低いため、車両用冷凍サイクル等においてドライヤの一構成員として使用したときに、吸着剤、そしてドライヤとして十分に機能することができないということである。その結果、従来の高吸水性樹脂をそのまま吸着剤として車両用冷凍サイクルのためのドライヤとして使用すると、通常吸湿目的のみで使用している分には問題はないけれども、何らかのイレギュラーで、例えばゴムホースやOリングを介して冷凍サイクル内に水分が浸入し、場合によっては吸水状態となってしまった場合、ゲル化した高吸水性樹脂が劣化し、エアコンサイクル内に流出し、最悪のとき、高吸水性樹脂が熱交換器内に詰まってしまったり、コンプレッサ内で不具合を起こし、コンプレッサロックが発生してしまったりするおそれがある。以下、このような不具合の発生を、図1及び図2を参照して説明する。高吸水性樹脂SAPの耐熱強度を試験するため、図1に示した試験条件を採用した。SAPを水と混合して供試サンプルを調製した。サンプルaは、吸湿状態を想定したもので、混合した水の分量をSAPの0.5倍とした。一方、サンプルbは、吸水状態を想定したもので、混合した水の分量をSAPの1.5倍とし、それぞれのサンプルを所定の時間0~800時間にわたって90°Cに保たれた恒温槽で保持した。本試験では、耐熱強度を耐熱劣化から判断するため、耐熱劣化の度合いと相関関係のある吸水倍率を測定した。吸水倍率の測定に当たっては、それぞれのサンプルをナイロンポリアミド製のメッシュに収容し、1時間にわたって水中に浸漬し、取り出したサンプルを水切りした後に吸水倍率を測定した。吸水倍率は、試験の前後における重量の変化から求めた。図2は、上記のような耐熱試験で得られた結果をプロットしたグラフである。初期水分量が0.5倍のとき図1のaに対応の試験結果は実線aで示されている。この試験のとき、試験時間が600時間を上回る領域Aにおいて、吸水倍率の低下は少なく、架橋が壊れていないことがわかった。ところが、初期水分量が1.5倍のとき図1のbに対応のとき、満足しうる結果を得ることができなかった。この場合の試験結果は実線bで示されているけれども、試験時間が600時間を上回る領域Bにおいて、架橋が壊れて液状化し、吸水倍率を測定不可能な状態となった。耐熱劣化の度合いは吸水倍率から判断することができるので、このような試験結果から、高吸水性樹脂SAPは、吸水時の耐熱強度が低いことを確証できる。したがって、本発明の目的は、高吸水性樹脂を吸着剤として車両用冷凍サイクル等におけるドライヤにおいて使用したときでも、高吸水性樹脂において、吸水時、高吸水性樹脂のゲル化に起因した一連の問題点が発生せず、したがって、長期にわたって吸湿性等の性能を安定に維持することができる冷凍サイクル用ドライヤ及び冷凍サイクルを提供することにある。本発明のその他の目的は、以下の説明から明らかであろう。本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究した結果、高吸水性樹脂の改良を通じて目的を達成できるということを発見し、本発明を完成した。すなわち、高吸水性樹脂が吸水してしまうことが従来技術の問題であるので、本発明では、高吸水性樹脂の性能をそのまま維持する一方で、吸水時にも膨潤しない構造を高吸水性樹脂に付与することで目的を達成したものである。なお、高吸水性樹脂は、この技術分野で一般的に用いられているように、高吸水性ポリマーとも呼ばれ、また、英文表記SuperabsorbentPolymerの頭文字からSAPと呼ばれることもある。本発明に至った経緯を、高吸水性樹脂SAPを模式的に示して説明すると、次の通りである。性能及びコストの両面から好適とみなされているSAPは、ポリアクリル酸ナトリウム系SAPである。このSAPは、アクリル酸と、それをナトリウムで部分中和したアクリル酸塩と、架橋性モノマーとを共重合させることによって製造することができる。得られたSAPは、次式で表されるように、軽度に架橋した3次元網目構造を持ち、分子構造中に含まれるカルボキシル基-COOHが吸水由来あるいは吸湿由来の水を含むと、生成したゲル中にナトリウムイオンを解離するように構成されている。上式から理解されるように、吸水時、SAP内の-COONaからナトリウムイオンNaが解離し、COO-となった状態で分子網が拡大していく。その結果、吸水あるいは吸湿後のSAPが高度の膨潤を呈することとなる。これに対して、本発明では、アクリル酸の部分中和のための中和剤として、水酸化ナトリウムNaOHに代えて、水酸化カルシウムCaOH等の二価金属塩を使用する。すると、以下で具体的に説明するように、COO-どうしがCa2で結合した構造の高分子架橋体となる。このように強く架橋した3次元網目構造ができるので、本発明のSAPでは、それに水が吸着されたとしても、分子網が拡大していくことはなく、したがって、低膨潤とすることができる。要するに、本発明は、1つの面において、冷媒中に含まれる水分を吸着可能な吸着剤を備えた冷凍サイクル用ドライヤであって、前記吸着剤は、次式Iにより模式的に表される、一価金属塩と二価金属塩のイオン架橋が当該分子構造に含まれて高分子架橋体を構成したポリアクリル酸塩系ポリマー:式中、M1は一価金属であり、M2は二価金属であるであり、該吸着剤を取り囲む雰囲気の相対湿度と該吸着剤における水分の吸収率との関係をプロットしたとき、相対湿度の上昇と相俟って、前記水分の吸着率の上昇度合いが増大することを特徴とする冷凍サイクル用ドライヤにある。また、本発明は、もう1つの面において、冷凍サイクル用ドライヤを備えていることを特徴とする蒸気圧縮式の冷凍サイクルにある。本発明は、いろいろな形態で有利に実施することができる。好適な形態のいくつかを以下で説明するこれども、本発明の形態は、これらの形態に限定されるものではない。本発明の冷凍サイクル用ドライヤは、冷媒中に含まれる水分を吸着可能な吸着剤を一構成員として含有する。本発明で使用する吸着剤は、高吸水性樹脂SAP、好ましくはポリアクリル酸塩系ポリマーであり、上式Iにより模式的に表すことができる。式Iで示されるように、このポリアクリル酸塩系ポリマーでは、一価金属塩と二価金属塩のイオン架橋が当該分子構造に含まれて高分子架橋体を構成している。ここで、一価金属M1は、周期律表の1A族に属する金属元素であり、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム、セシウム及びフランシウムからなる群から選ばれる。価格や入手の容易性などの面から、一価金属M1は、好ましくはナトリウムである。一価金属M1は、通常単独で使用されるけれども、必要に応じて、2種以上を組み合わせて使用してもよい。また、二価金属M2は、周期律表の2A族に属する金属元素であり、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム及びラジウムからなる群から選ばれる。価格や入手の容易性などの面から、二価金属M2は、好ましくはマグネシウムやカルシウムであり、とりわけカルシウムが好適である。二価金属M2は、通常単独で使用されるけれども、必要に応じて、2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明において架橋剤として使用されるポリアクリル酸塩系ポリマーでは、上式Iで示されるように、一価金属塩Na等と二価金属塩Ca等のイオン架橋が当該分子構造に含まれている。ここで、一価金属塩及び二価金属塩のイオン架橋の程度は、所望とする結果に応じて広い範囲で変更することができる。しかしながら、耐熱性能面での効果を勘案した場合、通常、二価金属塩のイオン架橋の程度が一価金属塩のそれに近いか、ほぼ同じであるか、あるいはそれを上回っているのが好ましい。一般的に、二価金属塩のイオン架橋の程度は、一価金属塩のそれの約50~約200の範囲であることが好ましく、さらに好ましくは、約60~約150の範囲である。二価金属塩のイオン架橋の程度が上記の下限を下回ると、満足しうる耐熱性能が得られなくなる。本発明では、水が付着しても分子網が拡がらない3次元網目構造をもった高分子架橋体を吸着剤として使用しているため、吸水時の劣化を甘受することはなく、したがって、車両用エアコン等の過酷な使用環境に耐えうる冷凍サイクル用ドライヤ、そして冷凍サイクルを提供することができる。本発明の吸着剤では、その吸着剤を取り囲む雰囲気の相対湿度と吸着剤における水分の吸収率との関係をプロットしたとき、相対湿度の上昇と相俟って、水分の吸着率の上昇度合いが増大することが必要である。このような特定の吸着特性をもったポリアクリル酸塩系ポリマーを吸着剤として採用しているので、本発明では、ゼオライト等の従来の吸着剤に比べて水分透過速度の増加を抑制でき、また、従来の吸着剤に比べて冷媒中の水分量を効率よく低下させることができる。本発明で吸着剤として用いられるポリアクリル酸塩系ポリマーは、ポリアクリル酸塩系ポリマーの製造において一般的に使用されている手法で、あるいはその手法を変更して、有利に製造することができる。例えば、一価金属M1がナトリウムであり、二価金属M2カルシウムであるポリアクリル酸塩系ポリマーは、通常、アクリル酸CH2=CH-COOHと、それをナトリウムで部分中和したアクリル酸塩CH2=CH-COONaと、架橋性モノマーCH2=CH-X-CH=CH2とを共重合させ、得られた共重合体を中和剤としての水酸化カルシウムでさらに部分中和することによって製造することができる。この部分中和の結果、一部のナトリウム塩を二価金属カルシウムによってイオン架橋させることができる。よって、最終的に得られる共重合体は、COO-どうしがCa2で結合した構造の、3次元構造の高分子架橋体である。ポリアクリル酸塩系ポリマーの製造方法についてさらに説明すると、ポリアクリル酸塩系ポリマーは、通常、水溶液重合法又は逆相懸濁重合法によって製造することができる。例えば、水溶液重合法は、アクリル酸及びそのナトリウム塩の混合物を、断熱式重合又はベルト式重合で、レドックス系、過硫酸塩系、アゾ系などの重合触媒及び溶媒水の存在下において重合させることで開始することができる。得られるポリマーは、通常粉末状である。また、逆相懸濁重合法は、アクリル酸及びそのナトリウム塩の混合物を、バッチ式重合で、レドックス系、過硫酸塩系、アゾ系などの重合触媒及び溶媒ヘキサン、トルエン、水の存在下において重合させることで開始することができる。得られるポリマーは、通常小球状である。本発明の冷凍サイクル用ドライヤにおいて、高吸水性樹脂SAPからなる吸着剤は、通常、粉末状、小球状、ペレット状、繊維状など、製造方法等に依存して任意の形態をとることができる。また、これらの吸着剤は、ドライヤに組み込むとき、そのままの形態で受液器などに収容して使用するのではなくて、袋体などに入れた後に収容するのが好ましい。なぜなら、SAPは、水分を吸着することでゲル状になるため、そのまま冷凍サイクルに導入した場合には冷凍サイクルの作動に悪影響を及ぼすおそれがあるからである。例えば、単にSAPを冷凍サイクル内に設けると、水分の吸着によりゲル状に変化したSAPが、冷凍サイクル内を循環し、狭い配管やフィルタなどの目詰まりを引き起こすおそれがある。吸着剤は、通常、水分透過性の材料から形成された袋体に入れた状態で使用されるのが好ましい。ここで、水分透過性とは、材料そのものが水分透過性を有していてもよく、さもなければ、水分透過を可能とする工夫例えば、気孔、貫通孔、開口などが袋体に付与されていてもよい。また、効率面や、製造の容易性、取扱い性などの面から通常は袋体の形態であることが望ましいけれども、必要に応じてその他の形態を採用してもよい。袋体は、通常、多孔性もしくは有孔のフィルム、ネット網状体などであることができる。細孔の口径やネットの口径は、袋体に収容するSAPのサイズに応じて任意に変更することができる。袋体の材料は、特別のものである必要はなく、袋体に要求される水分透過性、耐久性、機械的強度などが得られる限りにおいて、天然もしくは合成の材料、例えばプラスチック材料、セラミック材料などから任意に選択することができる。例えば、ナイロンメッシュを使用してネット状の袋体を製造することができる。また、受液器以外の構成要素、例えば冷媒配管などに吸着剤を配置する場合、例えば配管の途中に吸着剤充填カラムなどを介在させてもよい。カラムの冷媒流入端及び/又は冷媒流出端には、冷媒の移動を可能とするとともに、吸着剤の流出を防止するため、例えば多孔性、有孔あるいはネット状のプレート円板やその他の手段を配置することが好ましい。本発明では、吸着剤を袋体に収容した後で冷凍サイクルの所定の位置に配置しているので、高吸水性樹脂が冷凍サイクル内を循環してしまうのを抑制することができる。本発明の実施において使用する冷媒は、冷凍サイクルにおいて冷媒として常用されているフロン類、例えばR22、R134aなどではない。本発明では、これらの冷媒の代替として、各種のハイドロフルオロオレフィンHFOを冷媒として使用する。ハイドロフルオロオレフィンは、単独で使用してもよく、2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明の実施に好適なハイドロフルオロオレフィンは、次式:C3HmFn式中、mは1~5の整数であり、nは1~5の整数であり、但し、mn=6であるによって表すことができる。また、このハイドロフルオロオレフィンは、その分子構造中に1つの二重結合を有している。本発明の実施において、冷媒として好適に使用されるハイドロフルオロオレフィンは、好ましくは、毒性が低く、熱的安定性がよく、GWP地球温暖化係数が低くかつ大気寿命が短くて、カーエアコン用として最近注目されているHFO-1234yfCF3CF=CH2である。必要に応じて、HFO-1234yfに類する性能を備えたハイドロフルオロオレフィン、例えばHFO-1234zeなどを使用してもよい。ハイドロフルオロオレフィンは、通常単独で使用されるけれども、必要に応じて、2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明では、上記のような特定の冷媒が流れる冷凍サイクルにおいて、相対湿度と水分の吸着率との関係が、相対湿度の上昇とともに水分の吸収率の上昇の度合いが増大する吸着特性を有するポリアクリル酸塩系ポリマーを吸着剤として採用しているので、吸着剤の充填量の増加を抑制しつつ、冷媒の氷結の発生を抑制することができ、かつ、冷凍サイクルを構成する要素部品等の内部腐食を抑制することができる。また、ゼオライト等を使用した場合に比べて水分透過速度の増加が抑制されるので、ゼオライト等に比べて冷媒中の水分量を効率よく低下させることができる。本発明はまた、上記したような本発明の冷凍サイクル用ドライヤを備えている冷凍サイクルにある。この冷凍サイクルは、基本的に、構成要素としてゴムホース、Oリングなどを使用しているもの密閉タイプではない冷凍システムである。したがって、望ましくは、冷凍サイクル内の構成要素がすべて、ロウ付け、金属シール等で密封されているもの密閉タイプの冷凍システムは本発明の範囲から除外される。本発明の冷凍サイクルは、好ましくは、蒸気圧縮式の冷凍サイクルである。本発明のドライヤを装備する蒸気圧縮式の冷凍サイクルは、その構成が特定のものに限定されるものではなく、冷凍サイクルの分野において一般的に使用されている構成要素装置、部品等を使用して、任意の組み合わせで構成することができる。好ましい一例を示すと、本発明の冷凍サイクルは、冷媒を凝縮させる凝縮器と、凝縮器から流出した冷媒を気液分離して、液相冷媒を導出する受液器と、本発明のドライヤと、これらの構成要素どうしを連通して冷媒を流通させる冷媒配管とを含んでなるように構成される。本発明の冷凍サイクルにおいて、ドライヤは、冷凍サイクル内の任意の個所、すなわち、任意の構成要素に配置することができる。構成要素は、1つであってもよく、2つ以上であってもよい。適当な構成要素として、例えば、受液器内部もしくは外部、冷媒配管などを挙げることができる。本発明の実施において、それぞれの構成要素も、任意に構成することができる。例えば受液器は、上下方向に延びる筒状のタンクにより構成するとともに、そのタンクの底部に開口を配備し、さらにその開口をタンクキャップ蓋体により閉塞することができる。すなわち、筒状のタンクの底部がタンクキャップ蓋体により閉塞された構成を採用することができる。また、筒状のタンクの側壁には、冷媒の導入口と、その導入口の下方に位置する冷媒の導出口とを備えることが必要である。このように構成することによって、導入口から受液器に導入された冷媒を、受液器の内部にあって導入口と導出口の間の位置に、タンクを横断方向に閉塞し、タンクを上部空間及び下部空間に二分するように配置された本発明のドライヤを通過させた後、導出口からタンク外に導出することができる。また、本発明によれば、受液器のタンク内の下端側に本発明のドライヤを配置することで、受液器の内部に存在する液相冷媒に含まれる水分を効率よく吸着することができる。また、上記のようなタンクの構成において、本発明のドライヤは、タンクキャップと一体に構成されていることが好ましい。一体化に当たっては、例えば雄ネジ/雌ネジ等の嵌合手段を有利に使用することができる。このように一体化構成を採用することによって、タンクの気密性、取扱い性などを向上させることができる。さらに、冷凍サイクル内において構成要素どうしを連通し、内部を冷媒が流通する冷媒配管は、少なくともその一部が、水分透過性を有する材料から構成されている場合において効果を発揮することができる。例えば冷媒配管がゴムホース等の水分透過性を有する材料から構成されているとき、車両の振動を吸収できる等のメリットがあるので、そのような冷媒配管を使用した冷凍サイクルを車両用冷凍システムとして有利に使用することができる。また、水分透過性を有している冷媒配管の管壁から水分が浸入したとしても、本発明のドライヤで、配管内を流通する冷媒から水分を効果的かつ選択的に吸着除去することができる。引き続いて、本発明をその実施形態について説明する。なお、本発明はこれらの実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の範囲内において任意に変更あるいは改良を施すことが可能である。最初に、図3~図9を参照して本発明の1実施形態を説明する。本実施形態の蒸気圧縮式の冷凍サイクルは、車両用空調装置に適用されている。車両用空調装置に適用される冷凍サイクルは、周知の通り、いろいろな構成を有することができ、本発明の冷凍サイクルも同様に、本発明の実施に悪影響を及ぼさない限り、周知の多種多様な構成を有することができる。冷凍サイクルは、通常、冷媒を圧縮して吐出する圧縮機、圧縮機から吐出された冷媒を凝縮する凝縮器、凝縮器から流出した冷媒を減圧する温度式膨張弁減圧手段、温度式膨張弁にて減圧された冷媒を蒸発させる蒸発器等を冷媒配管により順次接続した閉回路により構成されている。なお、本実施形態の冷媒配管は、その一部が車両における振動を吸収するために、水分透過性を有するゴムホースにて構成されている。本実施形態の冷凍サイクルでは、分子式C3HmFn式中、mは1~5の整数であり、nは1~5の整数であり、但し、mn=6であるで示されるとともに分子構造中に1つの二重結合を有する冷媒を採用している。C3HmFnで示される冷媒は、一般に冷凍サイクルにて使用されるR22やR134aに比べて、水との反応により包摂化合物が生成され難い構造を有している。なお、包摂化合物は、冷媒の氷結を促進する物質であり、包摂化合物が生成することで、温度式膨張弁等において冷媒の氷結が生じ易くなる傾向がある。冷凍サイクルの冷媒をR22やR134aとする場合には、冷媒の氷結を避けるために、冷媒中の水分濃度をできるだけ低下させて包摂化合物が生成されないようにすることが重要となる。これに対して、冷凍サイクルの冷媒をC3HmFnで示される冷媒とする場合には、冷媒中の水分濃度が高くとも、包摂化合物が生成され難いため、HFC-22やHFC-134aに比べて、冷媒の氷結が生じ難くなる。具体的には、本実施形態では、C3HmFnで示される冷媒として温暖化係数GWPが低いHFO-1234yfC3H2F4;CF3CF=CH2を採用している。なお、冷媒としては、HFO-1234yf単体の冷媒に限らず、HFO-1234yfを含む混合冷媒を採用してもよい。ここで、本発明者らは、冷媒としてHFO-134aを用いた冷凍サイクル、およびHFO-1234yfを用いた冷凍サイクルを使用して、冷媒の氷結の発生を確認する試験を行った。なお、当該試験では、同じ構成の機器で構成した各冷凍サイクルに対して、同量の水分を投入して冷媒の氷結発生の有無を確認した。下記の第1表は、冷媒の氷結発生の確認試験を説明するための図表である。第1表に示すように、HFC-134aを用いた冷凍サイクルでは、水分の投入量が2.0g以上で冷媒の氷結が確認された。これに対して、HFO-1234yfを用いた冷凍サイクルでは、水分の投入量が20g以上となっても、冷媒の凍結が確認されなかった。このように、HFO-1234yfを用いた冷凍サイクルでは、HFC-134aを用いた冷凍サイクルに比べて、冷媒の氷結が生じ難い傾向がある。したがって、冷媒中の水分を吸着する吸着剤として、水分濃度が低い状態における吸着性能が低い特性を有するものを用いたとしても、冷媒の氷結の発生を抑制することが可能となる。次いで、図3及び図4を参照して本実施形態の冷凍サイクルを説明する。ここで、図3は、本発明の冷凍サイクルで用いられている受液器一体型凝縮器の要部を示す部分断面正面図、そして図4は、図3に示した受液器のタンクの、ドライヤが一体化されたタンクキャップの正面図である。冷凍サイクルにおける凝縮器1は、車両のエンジンルーム内のうち、走行風を受けやすい場所通常は、エンジン冷却水を冷却するラジエータの前方側に位置するように取付け部材図示せずにて車体に取り付けられている。本実施形態の凝縮器1は、凝縮器1から流出した冷媒の気液分離を行い、分離された液相冷媒を温度式膨張弁へと導出する受液器2が一体化されており、所謂、受液器一体型凝縮器で構成されている。また、本実施形態の凝縮器1は、圧縮機から吐出された高温高圧のガス冷媒を熱交換部10にて室外空気と熱交換させることで、凝縮、および過冷却させるサブクールコンデンサであり、熱交換部10における冷媒流れの上流側を構成する凝縮部11と、冷媒流れの下流側を構成する過冷却部12とが一体に構成されている。より具体的には、本実施形態の凝縮器1は、熱交換部10における上方側に凝縮部11が配置され、下方側に過冷却部12が配置されている。凝縮部11および過冷却部12は、それぞれ、水平方向に延びる複数本のチューブ101とコルゲートフィン102からなり、それぞれろう付けにより接合されている。複数のチューブ101は、アルミニウム等の金属材料を押し出し加工することで断面形状が扁平な長円形状に形成されており、その内部に冷媒が流通する冷媒流路が形成されている。熱交換部10におけるチューブ101の長手方向の一端部図中、左側の端部には、円筒状の第1ヘッダタンク13が接続されている。この第1ヘッダタンク13は、上下方向に延びるとともに、チューブ101における一端部が挿嵌されている。なお、図示しないが、チューブ101の長手方向の他端部には、円筒状の第2ヘッダタンクが接続されており、この第2ヘッダタンクは、上下方向に延びるとともに、チューブ101における他端側の端部が挿嵌されている。第1ヘッダタンク13は、その内部に仕切り板131が配置されており、当該仕切り板131により第1ヘッダタンク13の内部空間が上下方向に仕切られている。熱交換部10における凝縮部11は、仕切り板131よりも上方側に位置するように配置され、過冷却部12は、仕切り板131よりも下方側に位置するように配置されている。同様に、図示しない第2ヘッダタンクにも、その内部に仕切り板が配置されており、第2ヘッダタンク内の仕切り板は、上下方向において、第1ヘッダタンク13内の仕切り板131と同様の位置に配置されている。第1ヘッダタンク13は、仕切り板131の直ぐ上方の部位に、第1連通穴132が形成されており、この第1連通穴132によって、凝縮部11のチューブ101が、第1ヘッダタンク13を介して後述する受液器2の内部と連通する。なお、図3中の矢印Aで示すように、冷媒は、凝縮部11から第1連通穴132を通って受液器2の内部に導入される。また、第1ヘッダタンク13は、仕切り板131の直ぐ下方の部位に、第2連通穴133が形成されており、この第2連通穴133によって、過冷却部12のチューブ101が、第1ヘッダタンク13を介して後述する受液器2の内部と連通する。なお、本実施形態では、第1連通穴132が受液器2に冷媒を導入する冷媒導入口を構成し、第2連通穴133が受液器2から冷媒を導出する冷媒導出口を構成している。受液器2は、内部に導入された冷媒を気相冷媒ガス冷媒と液相冷媒とに分離して、液相冷媒を過冷却部12側に導出する気液分離手段とし機能する。本実施形態の受液器2は、上下方向に延びるとともに、下端側に開口部21aが形成された有底筒状のタンク21、およびタンク21の開口21aを閉鎖するタンクキャップ蓋部22を有して構成されている。タンク21には、その上端側から下端側へと冷媒が流れるように第1連通穴132冷媒の導入口が第2連通穴133冷媒の導出口よりも上端側に形成されている。また、タンク21の開口21aには、後述するタンクキャップ22の外周に形成された雄ネジ部221と螺合する雌ネジ部が形成されている。タンク21は、開口21aにタンクキャップ22が接合されることで、その内部が密閉される。タンクキャップ22は、図4に示すように、雄ネジ部221の上方側に、側面にフィルタ222を保持する枠を備えたフィルタ保持部223が形成されている。なお、フィルタ222は、冷媒中に含まれる塵等の異物を除去するものである。なお、図3中の矢印Bに示すように、受液器2の内部の液相冷媒は、フィルタ222を介して、第2連通穴133から過冷却部12へと導出される。また、受液器2には、その内部に冷媒中の水分を吸着する吸着剤31を有するドライヤ冷凍サイクル用ドライヤ3が配置されている。このドライヤ3は、前述の吸着剤31と、吸着剤31を収容する収容袋32にて構成されている。ドライヤ3は、冷媒中の水分を効率よく吸着するために、受液器2における液相冷媒が流れる部位、すなわち受液器2の下端側に配置されている。また、ドライヤ3は、受液器2に液相冷媒が多量に存在する場合に、液相冷媒の液面に浮いてしまうおそれがある。このため、ドライヤ3は、タンクキャップ22におけるフィルタ保持部223の上部に一体に構成されている。ところで、上述のように、本実施形態の冷凍サイクルは、冷媒配管の一部にゴムホースを使用しているため、当該ゴムホースを介して外部から水分が透過することがある図5参照。なお、図5は、冷媒配管の内部への水分透過を説明する説明図である。冷凍サイクルへの透過する水分の透過速度WHは、以下の数式1によって示すように、冷媒中の水蒸気分圧Pwinと大気の水蒸気分圧Pwoutとの分圧差Pwout-Pwinに比例する傾向がある。WH=kH×L×Pwout-Pwin1但し、kHは水分透過係数、Lは水分が透過する配管の長さである。冷媒中の水蒸気分圧Pwinは、冷媒中の水分濃度Xと比例関係X∝Pwinがあり、冷媒中の水分濃度Xが低いと冷媒中の水蒸気分圧Pwinと大気の水蒸気分圧Pwoutとの分圧差が増加する。これにより、水分透過速度WHが増加して外部から透過する水分量が増大を招くこととなる。本発明者らは、上述の水分透過速度の変化に着眼し、ドライヤ3の吸着剤として、相対湿度の低下に伴って水分の吸収率の低下度合いが増大する吸着特性換言すれば、相対湿度と冷媒中の水分の吸収率との関係が相対湿度の上昇に伴って、水分の吸着率の上昇度合い傾きが増大する吸着特性を有する上述のポリアクリル酸塩系ポリマーからなる吸着剤が好適であることを発見した。そこで、本実施形態では、ドライヤ3の吸着剤31として、図6に示すような吸着特性を有する高吸水性樹脂を採用している。なお、図6は、高吸水性樹脂の吸着特性を示す特性図であり、実線で示す高吸水性樹脂の吸着特性に加えて、一点鎖線で示すゼオライトモレキュラシーブの吸着特性及び二点鎖線で示すシリカゲルの吸着特性を示している。図6に示すように、ゼオライトやシリカゲルは、冷媒中の水分濃度が低い場合において高い吸着性能を有するのに対して、高吸水性樹脂は、冷媒中の水分濃度が低い状態において吸着性能が低い。したがって、高吸水性樹脂を吸着剤31として採用することで、ゼオライトやシリカゲルを採用する場合に比べて、水分透過速度WHの増加が抑制され、外部から透過する水分量の増大を抑制することが可能となる。また、高吸水性樹脂は、高湿度での吸着容量がゼオライトやシリカゲルに比べて大きくなるため、ドライヤ3への充填量を増大させることなく、冷媒中の水分を吸着することが可能となる。なお、具体的には、本発明の実施において、高吸水性樹脂としては、上式Iにより模式的に表される、一価金属塩と二価金属塩のイオン架橋が当該分子構造に含まれて高分子架橋体を構成したポリアクリル酸塩系ポリマーを採用する。ドライヤ3の収容袋32は、例えば、プラスチック材料、例えばポリアミド合成繊維からなり、冷媒中の水分を透過可能にメッシュ状とされている。この収容袋32は、吸着剤31を収容するための開口がヒートシール等にて閉塞されている。次に、本実施形態の作動について、図3及び図4を参照しながら説明する。車両用空調装置の運転が開始されると、冷媒が圧縮機図示せずから吐出される。圧縮機から吐出された高温高圧の冷媒は、凝縮器1の第2ヘッダタンク図示せずを介して熱交換部10における凝縮部11に流入する。凝縮部11に流入した冷媒は、車室外空気と熱交換して冷却されて凝縮し、気相冷媒を一部に含む飽和液冷媒となる。この飽和液冷媒は、第1ヘッダタンク13から第1連通穴132を介して受液器2の内部に導入され、受液器2にて気液が分離されるとともに、ドライヤ3の吸着剤31により冷媒中の水分が吸着される。その後、受液器2の内部で分離された液冷媒は、フィルタ222にて異物が除去された後、第2連通穴133を介して第1ヘッダタンク13から過冷却部12へ導出されて、再び冷却過冷却される。そして、凝縮器1の過冷却部12にて過冷却された冷媒は、温度式膨張弁にて減圧された後、蒸発器図示せずに流入する。蒸発器に流入した冷媒は、車室内に吹き出す空気から吸熱して蒸発し、蒸発した冷媒が再び圧縮機に吸入されて圧縮される。ここで、ドライヤ3の吸着剤31として、高吸水性樹脂を用いた場合の効果について、従来まで吸着剤として用いられてきたゼオライトと比較して実施した試験について説明する。なお、本試験では、吸着容量が自重の1倍程度の高吸水性樹脂10g最大吸着容量:10gを吸着剤として使用したときと、吸着容量が自重の0.2倍となるゼオライト40g最大吸着容量:8gを吸着剤として使用したときとを比較する。図7は、吸着剤としてゼオライトを使用した場合の水分透過挙動を説明する説明図であり、図7aが冷媒中の水蒸気分圧の経年変化を示し、図7bが水分浸入量の経年変化を示している。また、図8は、吸着剤として高吸水性樹脂を使用した本実施形態の冷凍サイクルにおける水分透過挙動を説明する説明図であり、図7aが冷媒中の水蒸気分圧の経年変化を示し、図7bが水分浸入量の経年変化を示している。図7に示すように、吸着剤としてゼオライトを用いた場合、水分浸入量が最大吸着容量8gを上回る前は、ゼオライトにて冷媒中の水分が吸着されるので、初期段階での冷媒中の水蒸気分圧が低くなる。この結果、冷凍サイクル内に透過する水分の水分透過速度が速くなり、水分透過量が増大する。また、水分浸入量が最大吸着容量8gを上回ると、ゼオライトにて冷媒中の水分が吸着されず、冷媒中の水蒸気分圧が高くなる。この結果、冷媒中の水蒸気分圧が高くなって水分透過速度が遅くなる。そして、水分浸入量がゼオライトの吸着容量8gを上回ると、冷凍サイクル内に溶解していた水分が析出されて、析出された水分が冷凍サイクル内に残存して、冷凍サイクル内における冷媒の氷結が生じ易くなる。これに対して、図8に示すように、吸湿容量が自重の1倍程度となる高吸水性樹脂10g最大吸湿容量:10gを吸着剤として採用していて、高吸水性樹脂にて溶媒に溶解した水分水蒸気を吸着する場合、溶媒に溶解した水分量溶解水分量が少なくなるので、冷凍サイクル内に溶解していた水分が析出され難くなる。これにより、冷凍サイクル内における溶媒の氷結の発生を抑制し、かつ、冷凍サイクル中に水分が析出することによる構成部品の内部腐食を抑制することができる。さらに、吸着剤として高吸水性樹脂を用いた場合、ゼオライトに比べて、受液器の内部において占める容積を小さくすることができるので、受液器における体格の増大を抑制しつつ、冷媒中の水分を吸着することができる。図9は、吸着剤として高吸水性樹脂を用いた場合の、耐熱性能面での効果を示すグラフである。この効果を確証するために実施した耐熱試験では、すべて初期吸水倍率吸着容量が自重の1.5倍の高吸水性樹脂SAP;一価金属塩がNa、二価金属塩がCaであるもの10g最大吸着容量:10gを吸着剤として使用した。Caイオンのイオン架橋の程度が耐熱性能に及ぼす影響を調べるため、Caイオンの架橋度を異にするSAPから作製した4種類のサンプルI~IVを使用した:サンプルI:Ca0モル/Na55モル;サンプルII:Ca10モル/Na35モル;サンプルIII:Ca15モル/Na25モル;サンプルIV:Ca20モル/Na15モル。ここで、Ca/Naのモル比について説明すると、ポリアクリル酸塩系ポリマーにおいて、含まれるCOO-の合計を100モルとすると、その45モルに相当する部分がCOOHとなり、残り55モルに相当する部分がCOO-Ca又は-Naとなる。本試験では、このCOO-Ca又は-Naに相当する部分において、上述のような4種類のCa/Naモル比を適用した。但し、Caはイオン架橋するため、1モルでCOO-2モル分となる。それぞれのSAPを水と混合して供試サンプルI~IVを調製した。それぞれの供試サンプルにおいて、混合した水の分量をSAPの1.5倍とし、それぞれのサンプルを所定の時間336時間にわたって110°Cに保たれた恒温槽で保持した。本試験では、耐熱性能面での効果を評価するため、初期値を100としたときの強度劣化の割合を測定した。強度劣化の割合を測定するため、強度劣化の割合と相関関係のある吸水倍率を測定した。吸水倍率の測定に当たっては、それぞれのサンプルをナイロンポリアミド製のメッシュに収容し、1時間にわたって水中に浸漬した。浸漬期間中、サンプルを入れた容器を110°Cの温度に保たれた恒温槽で保持した。浸漬時間の完了後、取り出したサンプルを水切りした後に吸水倍率を測定した。吸水倍率は、試験の前後における重量の変化から求めた。上記のような耐熱試験で得られた結果をプロットしたものが、図9のグラフである。このグラフから理解できるように、サンプルIII~IVにおけるようにイオン架橋により導入されたCaの割合が多くなればなるほど、耐熱性が向上し、熱劣化を生じる傾向が小さくなってくる。この効果により、当該吸着剤をドライヤとして冷凍サイクルにおいて使用していたとき、何らかのイレギュラーで吸水してしまうほど冷凍サイクル内に水分が浸入してしまった場合、ゲル化したSAPが劣化することがないため、サイクル内で不具合が発生しなくなる。以上で説明した本実施形態によれば、冷媒としてHFO-1234yfCF3CF=CH2が流れる冷凍サイクルにおいて、ドライヤ3の吸着剤31として、相対湿度と水分の吸収率との関係が相対湿度の上昇とともに水分の吸着率の上昇度合いが増大する吸着特性を有する特定の高吸水性樹脂を適用することで、ドライヤ3への吸着剤31の充填量の増加を抑制しつつ、冷媒の氷結の発生を抑制することができる。また、ゼオライト等に比べて水分透過速度の増加が抑制されるので、ゼオライト等に比べて冷媒中の水分量を効率よく低下させることができる。ここで、高吸水性樹脂は、水分を吸着することでゲル状になることが知られている。このため、単に高吸水性樹脂を冷凍サイクル内に設けると、水分の吸着によりゲル状となった高吸水性樹脂が、冷凍サイクル内を循環して冷凍サイクルの作動に悪影響を及ぼすおそれがある。これに対して、本実施形態のドライヤ3は、高吸水性樹脂をメッシュ状の収容袋32に収容する構成としているので、高吸水性樹脂が水分を吸収してゲル状となったとしても、ゲル化した高吸水性樹脂が、冷凍サイクル内を循環してしまうことを抑制することができる。なお、本発明の実施において、高吸水性樹脂を収容する手段は、メッシュ状の収容袋のみに限定されるものではない。ゲル化した高吸水性樹脂が循環するのを防止し得る限り、その他の手段を使用してもよい。例えば、メッシュ状の袋体に代えて、多孔性フィルムあるいは有孔フィルムの形態をもった天然もしくは合成の材料、例えばプラスチック材料からなる袋体を使用してもよい。また、袋体は、1袋で使用してもよく、必要に応じて2袋以上を組み合わせて使用してもよい。別法によれば、高吸水性樹脂を収容する収容袋32を、水蒸気を透過するフィルム状とし、高吸水性樹脂の吸湿作用を利用して、液相冷媒中の水蒸気のみを吸着する構成としてもよい。このように構成すると、高吸水性樹脂を、水蒸気が透過可能に構成されたフィルム状の収容袋32に収容しているので、高吸水性樹脂には水蒸気のみが吸着され、吸湿作用のみが働くこととなり、水分を吸着してゲル状となることを抑制することができる。また、本実施形態では、受液器2のタンク部21の下端側タンクキャップ22におけるフィルタ保持部321の上部に高吸水性樹脂を配置する構成としているので、受液器2の内部に存する液相冷媒に含まれる水分を効率よく吸着することができる。また、本実施形態のように、高吸水性樹脂を吸着剤31として用いるドライヤ3は、冷媒が流通する冷媒配管の一部が水分透過性を有する材料例えば、ゴムホースで構成される車両用空調装置に適用することが極めて有効である。すなわち、冷媒配管の一部が水分透過性を有する材料で構成される場合、冷凍サイクルの内部に透過する水分量水分透過量が多く、水分透過量を考慮して吸着剤31の選定を行う必要があるからである。以上、本発明の典型的な実施形態について説明した。しかしながら、本発明はこれらの形態に限定されるものではなく本発明の範囲を逸脱しない限り、当業者がそれらから容易に置き換えられる範囲にも及び、かつ、当業者が通常有する知識に基づく改良に適宜付加することができる。例えば、以下のように種々の変更や改良を行うことが可能である。1上述の各実施形態では、ドライヤ3の吸着剤31として高吸水性樹脂を採用した例について説明した。ここで、高吸水性樹脂の形態は、特に限定されるものではない。例えば、粉末状、顆粒状、小球パール状、繊維状などの形態を有することができる。また繊維状の高吸水性樹脂の1変形例として、高吸湿性繊維や高吸水性繊維といった繊維材料も、必要に応じて採用してもよい。但し、かかる繊維材料は、上記した高吸水性樹脂と同様に、相対湿度と水分の吸収率との関係が相対湿度の上昇とともに水分の吸着率の上昇度合いが増大する吸着特性を有することを前提とする。2上述の各実施形態では、冷凍サイクルの冷媒としてHFO-1234yfを採用した例について説明したけれども、この例に限定されるものではない。例えば、HFO-1234yfと同様に水との反応により包摂化合物が生成され難い構造を有する他のハイドロフルオロオレフィン、例えばHFO-1234zeC3H2F4;CF3CH=CHFを冷凍サイクルの冷媒として使用してもよい。また、HFO-1234yfとHFO-1234zeとを混合させた混合冷媒を採用してもよい。3上述の各実施形態で説明したように、ドライヤ3を受液器2の内部に配置することが好ましいけれども、ドライヤ3の配置は、受液器2の内部に限定されるものではない。必要に応じて、冷凍サイクルにおける冷媒が流通する任意の部位にドライヤ3を配置してもよい。例えば、受液器2に接続された冷媒配管の任意の部位にドライヤ3を接続することができる。4上述の各実施形態で説明したように、ドライヤ3は、高吸水性樹脂を収容袋32に収容することが望ましいけれども、高吸水性樹脂を収容袋32に収容することなく、冷媒配管の内部に配置するようにしてもよい。この場合に、高吸水性樹脂をいかに配置するかは任意であり、例えば、高吸水性樹脂からなるカラムを1個以上、配管の任意の部位に配置してもよい。5また、高吸水性樹脂を収容する収容袋32は、ヒートシール以外の方法により閉じる構成としてもよい。さらに、収容袋32としては、例えば、冷媒流れの上流側が開口し、下流側が閉塞されているものを用いてもよい。6上述の各実施形態では、本発明のドライヤ3を凝縮器1と受液器2とが一体化された受液器一体型凝縮器に適用した例を説明したけれども、凝縮器1と受液器2とを別体とする構成に適用してもよい。7上述の各実施形態では、本発明のドライヤ3を熱交換部10に凝縮部11及び過冷却部12を有するサブクールコンデンサに適用する例について説明したけれども、この例に限定されるものではない。例えば、本発明のドライヤ3を、熱交換部10に凝縮部11を有するコンデンサに適用してもよい。8上述の各実施形態では、車両用空調装置の冷凍サイクルに本発明のドライヤ3を適用した例を説明したけれども、この例に限定されるものではない。例えば、本発明のドライヤ3を、車両用の暖房装置、定置式の給湯機や室内暖房装置に用いられる冷凍サイクルヒートポンプサイクルに適用してもよい。