"下記式Iで表される化合物と、下記式Tで表される化合物とを含み、加硫剤としての硫黄を実質的に配合しないタイヤ用ゴム組成物。式Iにおいて、Aは炭素数1~15の炭化水素基を表す。R1及びR2は、同一若しくは異なって、アルキル置換アミノ基、アラルキル置換アミノ基、又は環状アミノ基を表す。nは1~12の整数を表す。x1及びx2は、同一若しくは異なって、1~12の整数を表す。式Tにおいて、R4及びR5は、同一若しくは異なって、アルキル置換アミノ基、アラルキル置換アミノ基、又は環状アミノ基を表す。x3は、1~4の整数を表す。前記式IのAが炭素数4~12のアルキレン基である請求項1記載のタイヤ用ゴム組成物。前記式Iの環状アミノ基が下記式IIで表される基である請求項1又は2記載のタイヤ用ゴム組成物。式IIにおいて、R3は、ヘテロ原子を含む炭素数1~15の炭化水素基であり、ヘテロ原子を含む官能基及び/又は芳香族置換基を有してもよい。前記式Iで表される化合物100質量中、n=1の化合物の含有量が2質量以上、n=2の化合物の含有量が2質量以上、n=3の化合物の含有量が2質量以上である請求項1~3のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。前記式Iで表される化合物100質量中、n=2以下の化合物の含有量が50質量以下、x1及びx2=1の化合物の含有量が80質量以上、x1及びx2=2の化合物の含有量が10質量以上である請求項1~4のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。ゴム成分100質量部に対して、加硫剤としての硫黄の配合量が0.05質量部以下である請求項1~5のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。ゴム成分100質量部に対して、充填剤を20~70質量部、前記式Iで表される化合物を0.1~30質量部、前記式Tで表される化合物を0.1~30質量部含む請求項1~6のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。前記充填剤として、シリカ及び/又はカーボンブラックを含む請求項7記載のタイヤ用ゴム組成物。ゴム成分として、イソプレン系ゴム及びスチレンブタジエンゴムを含む請求項1~8のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。JISK6260:2010に基づいて、25°C、50歪の条件下で測定した耐屈曲き裂成長速度が、200000回/mm以上である請求項1~9のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。コードトッピング用ゴム組成物として用いられる請求項1~10のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。請求項1~11のいずれかに記載のゴム組成物を用いた空気入りタイヤ。高性能タイヤである請求項12記載の空気入りタイヤ。本発明は、前記課題を解決し、耐熱疲労性、破壊強度、耐き裂成長性をバランスよく改善できるタイヤ用ゴム組成物、及びこれを用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。本発明は、下記式Iで表される化合物と、下記式Tで表される化合物とを含み、加硫剤としての硫黄を実質的に配合しないタイヤ用ゴム組成物に関する。式Iにおいて、Aは炭素数1~15の炭化水素基を表す。R1及びR2は、同一若しくは異なって、アルキル置換アミノ基、アラルキル置換アミノ基、又は環状アミノ基を表す。nは1~12の整数を表す。x1及びx2は、同一若しくは異なって、1~12の整数を表す。式Tにおいて、R4及びR5は、同一若しくは異なって、アルキル置換アミノ基、アラルキル置換アミノ基、又は環状アミノ基を表す。x3は、1~4の整数を表す。上記式IのAが炭素数4~12のアルキレン基であることが好ましい。上記式Iの環状アミノ基が下記式IIで表される基であることが好ましい。式IIにおいて、R3は、ヘテロ原子を含む炭素数1~15の炭化水素基であり、ヘテロ原子を含む官能基及び/又は芳香族置換基を有してもよい。上記式Iで表される化合物100質量中、n=1の化合物の含有量が2質量以上、n=2の化合物の含有量が2質量以上、n=3の化合物の含有量が2質量以上であることが好ましい。上記式Iで表される化合物100質量中、n=2以下の化合物の含有量が50質量以下、x1及びx2=1の化合物の含有量が80質量以上、x1及びx2=2の化合物の含有量が10質量以上であることが好ましい。ゴム成分100質量部に対して、加硫剤としての硫黄の配合量が0.05質量部以下であることが好ましい。ゴム成分100質量部に対して、充填剤を20~70質量部、上記式Iで表される化合物を0.1~30質量部、上記式Tで表される化合物を0.1~30質量部含むことが好ましい。上記充填剤として、シリカ及び/又はカーボンブラックを含むことが好ましい。上記ゴム組成物は、ゴム成分として、イソプレン系ゴム及びスチレンブタジエンゴムを含むことが好ましい。上記ゴム組成物は、JISK6260:2010に基づいて、25°C、50歪の条件下で測定した耐屈曲き裂成長速度が、200000回/mm以上であることが好ましい。上記ゴム組成物は、コードトッピング用ゴム組成物として用いられることが好ましい。本発明はまた、上記ゴム組成物を用いた空気入りタイヤに関する。上記空気入りタイヤは、高性能タイヤであることが好ましい。本発明によれば、上記式Iで表される化合物と、上記式Tで表される化合物とを含み、加硫剤としての硫黄を実質的に配合しないタイヤ用ゴム組成物であるので、該ゴム組成物をタイヤ部材特に、カーカス、バンド、ブレーカーに使用することにより、耐熱疲労性、破壊強度、耐き裂成長性がバランスよく優れた空気入りタイヤを提供できる。本発明のタイヤ用ゴム組成物は、上記式Iで表される化合物高分子架橋剤と、上記式Tで表される化合物サルファードナー系促進剤とを含み、加硫剤としての硫黄を実質的に配合しない。従来から、タイヤ用ゴム組成物には、加硫剤として硫黄が使用されている。この場合には、スルフィド結合ポリスルフィド結合、モノスルフィド結合によりゴム成分が架橋されることになる。ポリスルフィド結合は、熱により結合が切れやすく、耐熱性が低いため、耐熱疲労性に劣り、走行に伴うタイヤの物性変化が大きいという問題があった。また、スルフィド結合の長さが短い例えば、モノスルフィド結合場合には、ポリマーネットワークの柔軟性が乏しく、また、力応力が集中し、疲労によりスルフィド結合が切れやすいために、ゴム組成物の破壊強度や耐き裂成長性が低下する問題があった。一方、上記式Iで表される化合物を加硫剤として用いると、上記式Iで表される化合物中の構造-Sx1-A-Sx2n-により、ゴム成分が架橋され、該構造はポリスルフィド結合よりも結合が強いため、熱により結合が切れにくく、耐熱性耐熱疲労性を向上でき、走行に伴う物性変化を低減できるものと推測される。また、スルフィド結合の長さが短い例えば、モノスルフィド結合場合よりも、架橋点間の距離を長くすることができ、フレキシブルな架橋を実現できるものと推測される。そのため、ポリマーネットワークの柔軟性に富み、さらに、このフレキシブルな架橋は応力を分散でき、結合が切れにくいため、ゴム組成物の破壊強度や耐き裂成長性を確保できる。しかし、上記式Iで表される化合物を使用するだけでは、耐熱疲労性が十分と言えるレベルではなかった。そこで、本発明者らは、耐熱性に優れるモノスルフィド結合を増やすことで耐熱疲労性を補うことを考えた。モノスルフィド結合を増やす手法としては、従来から、加硫剤として使用される硫黄と加硫促進剤の配合量を調整する手法がとられていた。例えば硫黄の配合量を減らして、加硫促進剤の配合量を増やすことで、モノスルフィド結合を増やす手法がとられている。しかし、この手法では、硫黄を配合しているために、耐熱性に劣るポリスルフィド架橋の生成を低減させることには限界があった。一方、加硫剤としての硫黄を実質的に配合せずに上記式Tで表される化合物を用いると、上記式Tで表される化合物の構造-Sx3-1≦x3≦4から明らかなように、スルフィド結合を形成する硫黄の数は、最大で4個である。これは従来手法である硫黄を配合した場合に生成されるスルフィド結合の硫黄の最大数である8個に対して、大幅に少ない。従って、加硫剤としての硫黄を実質的に配合せずに上記式Tで表される化合物を配合することにより、耐熱性を向上させる、モノスルフィド架橋の比率を大幅に高めることができ、耐熱疲労性を十分に向上させることが可能となる。また、モノスルフィド架橋のみでは、耐熱疲労性は向上できるものの、破壊強度、耐き裂成長性が劣る傾向がある。同様に、上記式Iで表される化合物による架橋高分子架橋のみでは、耐熱疲労性は向上できるものの、破壊強度、耐き裂成長性が充分でない傾向がある。これに対して、本発明では、加硫剤としての硫黄を実質的に配合しないゴム組成物において、上記式Iで表される化合物、上記式Tで表される化合物を併用するため、モノスルフィド架橋と高分子架橋を組み合わせることができ、耐熱疲労性、破壊強度、耐き裂成長性特に、破壊強度、耐き裂成長性を相乗的に改善でき、従来技術では達成できなかった、これら3性能をバランスよく得られる。特に、本発明では、モノスルフィド架橋、高分子架橋単独では改善できなかった破壊強度、耐き裂成長性をも改善できる。本発明で使用できるゴム成分としては、例えば、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴムBR、スチレンブタジエンゴムSBR、スチレンイソプレンブタジエンゴムSIBR、エチレンプロピレンジエンゴムEPDM、クロロプレンゴムCR、アクリロニトリルブタジエンゴムNBR、ブチルゴムIIR等のジエン系ゴムが挙げられる。イソプレン系ゴムとしては、天然ゴムNR、イソプレンゴムIR、エポキシ化天然ゴムENR等が挙げられる。これらゴム成分は、単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。なかでも、耐熱疲労性、耐き裂成長性、破壊強度がバランスよく得られるという理由からイソプレン系ゴム、BR、SBRが好ましく、イソプレン系ゴム特に、NRとSBRを併用することがより好ましい。NRとしては特に限定されず、例えば、SIR20、RSS♯3、TSR20等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ゴム成分100質量中のイソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは50質量以上、より好ましくは60質量以上である。50質量未満であると、充分な破壊強度が得られない傾向がある。また、イソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは90質量以下、より好ましくは80質量以下である。90質量を超えると、充分な耐き裂成長性が得られない傾向がある。SBRとしては特に限定されず、乳化重合スチレンブタジエンゴムE-SBR、溶液重合スチレンブタジエンゴムS-SBR等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。なかでも、本発明の効果が好適に得られるという理由から、E-SBRが好ましい。ゴム成分100質量中のSBRの含有量は、好ましくは10質量以上、より好ましくは20質量以上である。10質量未満であると、充分な耐き裂成長性が得られない傾向がある。また、SBRの含有量は、好ましくは50質量以下、より好ましくは40質量以下である。50質量を超えると、充分な破壊強度が得られない傾向がある。本発明では、下記式Iで表される化合物が加硫剤として使用される。式Iにおいて、Aは炭素数1~15の炭化水素基を表す。R1及びR2は、同一若しくは異なって、アルキル置換アミノ基、アラルキル置換アミノ基、又は環状アミノ基を表す。nは1~12の整数を表す。x1及びx2は、同一若しくは異なって、1~12の整数を表す。上記式Iで表される化合物中のAの炭素数は、3以上であることが好ましく、4以上であることがより好ましく、5以上であることが更に好ましい。炭素数が1未満であると、耐熱疲労性、破壊強度の向上効果が充分に得られないおそれがある。また、Aの炭素数は、12以下であることが好ましく、10以下であることがより好ましく、8以下であることが更に好ましい。炭素数が15を超えると、コストが高くなる傾向がある。Aの炭化水素基としては、例えばメチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基等のアルキレン基等が挙げられる。なかでも、炭素数4~12のアルキレン基が好ましく、炭素数4~8のアルキレン基がより好ましく、ヘキシレン基が更に好ましい。本明細書において、アルキル置換アミノ基とは、アミノ基に含まれる水素原子がアルキル基により置換されたアミノ基モノアルキル置換アミノ基、ジアルキル置換アミノ基をいい、ジアルキル置換アミノ基が好ましい。なお、アルキル基には、シクロアルキル基も含まれる。R1及びR2のアルキル置換アミノ基としては、例えば、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジn-ブチルアミノ基、ジsec-ブチルアミノ基、ジイソブチルアミノ基、ジtert-ブチルアミノ基、ジペンチルアミノ基、ジヘキシルアミノ基、ジヘプチルアミノ基、ジオクチルアミノ基、ジノニルアミノ基、ジデシルアミノ基、ジウンデシルアミノ基、ジドデシルアミノ基、ジトリデシルアミノ基、ジテトラデシルアミノ基、ジペンタデシルアミノ基、ジシクロペンチルアミノ基、ジシクロヘキシルアミノ基、ジシクロヘプチルアミノ基、ジシクロオクチルアミノ基、ジシクロノニルアミノ基、N,N-メチルエチルアミノ基、N,N-メチルプロピルアミノ基、N,N-メチルブチルアミノ基、N,N-エチルプロピルアミノ基、N,N-エチルブチルアミノ基、N,N-エチルオクチルアミノ基、N,N-メチルシクロペンチルアミノ基、N,N-メチルシクロヘキシルアミノ基、N,N-メチルヘプチルアミノ基、N,N-エチルシクロペンチルアミノ基、N,N-エチルシクロヘキシルアミノ基、N,N-プロピルシクロペンチルアミノ基、N,N-プロピルシクロヘキシルアミノ基、N,N-ブチルシクロペンチルアミノ基、N,N-ブチルシクロヘキシルアミノ基、ジ2-エチルヘキシルアミノ基等が挙げられる。アミノ基に含まれる水素原子を置換するアルキル基の炭素数は、本発明の効果が好適に得られるという理由から、1~4が好ましい。本明細書において、アラルキル置換アミノ基とは、アミノ基に含まれる水素原子がアラルキル基により置換されたアミノ基モノアラルキル置換アミノ基、ジアラルキル置換アミノ基をいい、ジアラルキル置換アミノ基が好ましい。R1及びR2のアラルキル置換アミノ基としては、例えば、ジベンジルアミノ基、ジフェネチルアミノ基、ジトリチルアミノ基等が挙げられる。また、上述のアルキル置換アミノ基中のアルキル基にフェニル基などのアリール基が結合した基であってもよい。アミノ基に含まれる水素原子を置換するアラルキル基の炭素数は、本発明の効果が好適に得られるという理由から、7~10が好ましく、7~8がより好ましい。本明細書において、環状アミノ基とは、環内に1以上の窒素原子を有する環状のアミノ基をいう。環状アミノ基は、ヘテロ原子を含む官能基及び/又は芳香族置換基を有してもよい。本明細書において、ヘテロ原子を含む官能基とは、炭素原子以外の原子例えば、酸素原子、窒素原子等を含む官能基であり、例えば、ヒドロキシ基、カルボキシル基、カルボニル基、アミノ基、アセチル基、アミド基、イミド基等が挙げられる。また、本明細書において、芳香族置換基としては、例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、ビフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基等のアリール基;ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。R1及びR2の環状アミノ基としては、例えば、ピロリジル基、3-メチルピロリジル基、3-エチルピロリジル基、3-フェニルピロリジル基、3-ヒドロキシピロリジル基、2-メチルピロリジル基、2-エチルピロリジル基、2-フェニルピロリジル基、2-ヒドロキシピロリジル基、ピローリル基、3-アセチルピローリル基、3-メチルピローリル基、3-エチルピローリル基、3-ブチルピローリル基、2-アセチルピローリル基、2-メチルピローリル基、2-エチルピローリル基、2-ブチルピローリル基、イミダゾリル基、2-メチルイミダゾリル基、2-エチルイミダゾリル基、2-プロピルイミダゾリル基、2-ブチルイミダゾリル基、2-アセチルイミダゾリル基、2-フェニルイミダゾリル基、2-ベンジルイミダゾリル基、2-ヒドロキシルイミダゾリル基、2-アミノイミダゾリル基、2-クロロイミダゾリル基、2-ブロモイミダゾリル基、4-メチルイミダゾリル基、4-エチルイミダゾリル基、4-プロピルイミダゾリル基、4-ブチルイミダゾリル基、4-アセチルイミダゾリル基、4-フェニルイミダゾリル基、4-ベンジルイミダゾリル基、4-ヒドロキシルイミダゾリル基、4-アミノイミダゾリル基、4-クロロイミダゾリル基、4-ブロモイミダゾリル基、5-メチルイミダゾリル基、5-エチルイミダゾリル基、5-プロピルイミダゾリル基、5-ブチルイミダゾリル基、5-アセチルイミダゾリル基、5-フェニルイミダゾリル基、5-ベンジルイミダゾリル基、5-ヒドロキシルイミダゾリル基、5-アミノイミダゾリル基、5-クロロイミダゾリル基、5-ブロモイミダゾリル基、2,4-ジヒドロイミダゾリル基、2,5-ジヒドロイミダゾリル基、ピラゾリル基、5-メチルピラゾリル基、5-エチルピラゾリル基、5-プロピルピラゾリル基、5-ブチルピラゾリル基、5-アセチルピラゾリル基、5-フェニルピラゾリル基、5-ベンジルピラゾリル基、5-ヒドロキシルピラゾリル基、5-アミノピラゾリル基、5-クロロピラゾリル基、5-ブロモピラゾリル基、4-メチルピラゾリル基、4-エチルピラゾリル基、4-プロピルピラゾリル基、4-ブチルピラゾリル基、4-アセチルピラゾリル基、4-フェニルピラゾリル基、4-ベンジルピラゾリル基、4-ヒドロキシルピラゾリル基、4-アミノピラゾリル基、4-クロロピラゾリル基、4-ブロモピラゾリル基、3-メチルピラゾリル基、3-エチルピラゾリル基、3-プロピルピラゾリル基、3-ブチルピラゾリル基、3-アセチルピラゾリル基、3-フェニルピラゾリル基、3-ベンジルピラゾリル基、3-ヒドロキシルピラゾリル基、3-アミノピラゾリル基、3-クロロピラゾリル基、3-ブロモピラゾリル基、3,4-ジヒドロピラゾリル基、4,5-ジヒドロピラゾリル基、ピペリジニル基、2-メチルピペリジニル基、2-エチルピペリジニル基、2-プロピルピペリジニル基、2-ブチルピペリジニル基、2-アセチルピペリジニル基、2-フェニルピペリジニル基、2-ベンジルピペリジニル基、2-ヒドロキシルピペリジニル基、2-アミノピペリジニル基、2-クロロピペリジニル基、2-ブロモピペリジニル基、3-メチルピペリジニル基、3-エチルピペリジニル基、3-プロピルピペリジニル基、3-ブチルピペリジニル基、3-アセチルピペリジニル基、3-フェニルピペリジニル基、3-ベンジルピペリジニル基、3-ヒドロキシルピペリジニル基、3-アミノピペリジニル基、3-クロロピペリジニル基、3-ブロモピペリジニル基、4-メチルピペリジニル基、4-エチルピペリジニル基、4-プロピルピペリジニル基、4-ブチルピペリジニル基、4-アセチルピペリジニル基、4-フェニルピペリジニル基、4-ベンジルピペリジニル基、4-ヒドロキシルピペリジニル基、4-アミノピペリジニル基、4-クロロピペリジニル基、4-ブロモピペリジニル基、2,3-ジヒドロピペリジニル基、3,4-ジヒドロキシルピペリジニル基、ピペラジニル基、N-メチルピペラジニル基、2-メチルピペラジニル基、2-エチルピペラジニル基、2-プロピルピペラジニル基、2-ブチルピペラジニル基、2-アセチルピペラジニル基、2-フェニルピペラジニル基、2-ベンジルピペラジニル基、2-ヒドロキシルピペラジニル基、2-アミノピペラジニル基、2-クロロピペラジニル基、2-ブロモピペラジニル基、3-メチルピペラジニル基、3-エチルピペラジニル基、3-プロピルピペラジニル基、3-ブチルピペラジニル基、3-アセチルピペラジニル基、3-フェニルピペラジニル基、3-ベンジルピペラジニル基、3-ヒドロキシルピペラジニル基、3-アミノピペラジニル基、3-クロロピペラジニル基、3-ブロモピペラジニル基、2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-メチル-ピペラジニル基、N-メチル-2-メチルピペラジニル基、N-メチル-2-エチルピペラジニル基、N-メチル-2-プロピルピペラジニル基、N-メチル-2-ブチルピペラジニル基、N-メチル-2-アセチルピペラジニル基、N-メチル-2-フェニルピペラジニル基、N-メチル-2-ベンジルピペラジニル基、N-メチル-2-ヒドロキシルピペラジニル基、N-メチル-2-アミノピペラジニル基、N-メチル-2-クロロピペラジニル基、N-メチル-2-ブロモピペラジニル基、N-メチル-3-メチルピペラジニル基、N-メチル-3-エチルピペラジニル基、N-メチル-3-プロピルピペラジニル基、N-メチル-3-ブチルピペラジニル基、N-メチル-3-アセチルピペラジニル基、N-メチル-3-フェニルピペラジニル基、N-メチル-3-ベンジルピペラジニル基、N-メチル-3-ヒドロキシルピペラジニル基、N-メチル-3-アミノピペラジニル基、N-メチル-3-クロロピペラジニル基、N-メチル-3-ブロモピペラジニル基、N-メチル-2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-エチル-ピペラジニル基、N-エチル-2-メチルピペラジニル基、N-エチル-2-エチルピペラジニル基、N-エチル-2-プロピルピペラジニル基、N-エチル-2-ブチルピペラジニル基、N-エチル-2-アセチルピペラジニル基、N-エチル-2-フェニルピペラジニル基、N-エチル-2-ベンジルピペラジニル基、N-エチル-2-ヒドロキシルピペラジニル基、N-エチル-2-アミノピペラジニル基、N-エチル-2-クロロピペラジニル基、N-エチル-2-ブロモピペラジニル基、N-エチル-3-メチルピペラジニル基、N-エチル-3-エチルピペラジニル基、N-エチル-3-プロピルピペラジニル基、N-エチル-3-ブチルピペラジニル基、N-エチル-3-アセチルピペラジニル基、N-エチル-3-フェニルピペラジニル基、N-エチル-3-ベンジルピペラジニル基、N-エチル-3-ヒドロキシルピペラジニル基、N-エチル-3-アミノピペラジニル基、N-エチル-3-クロロピペラジニル基、N-エチル-3-ブロモピペラジニル基、2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-フェニル-ピペラジニル基、N-フェニル-2-メチルピペラジニル基、N-フェニル-2-エチルピペラジニル基、N-フェニル-2-プロピルピペラジニル基、N-フェニル-2-ブチルピペラジニル基、N-フェニル-2-アセチルピペラジニル基、N-フェニル-2-フェニルピペラジニル基、N-フェニル-2-ベンジルピペラジニル基、N-フェニル-2-ヒドロキシルピペラジニル基、N-フェニル-2-アミノピペラジニル基、N-フェニル-2-クロロピペラジニル基、N-フェニル-2-ブロモピペラジニル基、N-フェニル-3-メチルピペラジニル基、N-フェニル-3-エチルピペラジニル基、N-フェニル-3-プロピルピペラジニル基、N-フェニル-3-ブチルピペラジニル基、N-フェニル-3-アセチルピペラジニル基、N-フェニル-3-フェニルピペラジニル基、N-フェニル-3-ベンジルピペラジニル基、N-フェニル-3-ヒドロキシルピペラジニル基、N-フェニル-3-アミノピペラジニル基、N-フェニル-3-クロロピペラジニル基、N-フェニル-3-ブロモピペラジニル基、N-フェニル-2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-ベンゾイル-ピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-メチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-エチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-プロピルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-ブチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-アセチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-フェニルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-ベンジルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-ヒドロキシルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-アミノピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-クロロピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-ブロモピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-メチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-エチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-プロピルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-ブチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-アセチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-フェニルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-ベンジルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-ヒドロキシルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-アミノピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-クロロピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-ブロモピペラジニル基、N-ベンゾイル-2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-アセチルフェニルピペラジニル基、テトラヒドロキノリノ基、テトラヒドロイソキノリノ基、スクシンイミジル基、モルホリル基等が挙げられる。R1及びR2としては、上記アルキル置換アミノ基、アラルキル置換アミノ基、環状アミノ基のなかでも、イミダゾリル基、2-メチルイミダゾリル基、2-エチルイミダゾリル基、2-プロピルイミダゾリル基、2-ブチルイミダゾリル基、2-アセチルイミダゾリル基、2-フェニルイミダゾリル基、2-ベンジルイミダゾリル基、2-ヒドロキシルイミダゾリル基、2-アミノイミダゾリル基、2-クロロイミダゾリル基、2-ブロモイミダゾリル基、4-メチルイミダゾリル基、4-エチルイミダゾリル基、4-プロピルイミダゾリル基、4-ブチルイミダゾリル基、4-アセチルイミダゾリル基、4-フェニルイミダゾリル基、4-ベンジルイミダゾリル基、4-ヒドロキシルイミダゾリル基、4-アミノイミダゾリル基、4-クロロイミダゾリル基、4-ブロモイミダゾリル基、5-メチルイミダゾリル基、5-エチルイミダゾリル基、5-プロピルイミダゾリル基、5-ブチルイミダゾリル基、5-アセチルイミダゾリル基、5-フェニルイミダゾリル基、5-ベンジルイミダゾリル基、5-ヒドロキシルイミダゾリル基、5-アミノイミダゾリル基、5-クロロイミダゾリル基、5-ブロモイミダゾリル基、2,4-ジヒドロイミダゾリル基、2,5-ジヒドロイミダゾリル基、ピラゾリル基、5-メチルピラゾリル基、5-エチルピラゾリル基、5-プロピルピラゾリル基、5-ブチルピラゾリル基、5-アセチルピラゾリル基、5-フェニルピラゾリル基、5-ベンジルピラゾリル基、5-ヒドロキシルピラゾリル基、5-アミノピラゾリル基、5-クロロピラゾリル基、5-ブロモピラゾリル基、4-メチルピラゾリル基、4-エチルピラゾリル基、4-プロピルピラゾリル基、4-ブチルピラゾリル基、4-アセチルピラゾリル基、4-フェニルピラゾリル基、4-ベンジルピラゾリル基、4-ヒドロキシルピラゾリル基、4-アミノピラゾリル基、4-クロロピラゾリル基、4-ブロモピラゾリル基、3-メチルピラゾリル基、3-エチルピラゾリル基、3-プロピルピラゾリル基、3-ブチルピラゾリル基、3-アセチルピラゾリル基、3-フェニルピラゾリル基、3-ベンジルピラゾリル基、3-ヒドロキシルピラゾリル基、3-アミノピラゾリル基、3-クロロピラゾリル基、3-ブロモピラゾリル基、3,4-ジヒドロピラゾリル基、4,5-ジヒドロピラゾリル基、ピペラジニル基、2-メチルピペラジニル基、2-エチルピペラジニル基、2-プロピルピペラジニル基、2-ブチルピペラジニル基、2-アセチルピペラジニル基、2-フェニルピペラジニル基、2-ベンジルピペラジニル基、2-ヒドロキシルピペラジニル基、2-アミノピペラジニル基、2-クロロピペラジニル基、2-ブロモピペラジニル基、3-メチルピペラジニル基、3-エチルピペラジニル基、3-プロピルピペラジニル基、3-ブチルピペラジニル基、3-アセチルピペラジニル基、3-フェニルピペラジニル基、3-ベンジルピペラジニル基、3-ヒドロキシルピペラジニル基、3-アミノピペラジニル基、3-クロロピペラジニル基、3-ブロモピペラジニル基、2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-メチル-ピペラジニル基、N-メチル-2-メチルピペラジニル基、N-メチル-2-エチルピペラジニル基、N-メチル-2-プロピルピペラジニル基、N-メチル-2-ブチルピペラジニル基、N-メチル-2-アセチルピペラジニル基、N-メチル-2-フェニルピペラジニル基、N-メチル-2-ベンジルピペラジニル基、N-メチル-2-ヒドロキシルピペラジニル基、N-メチル-2-アミノピペラジニル基、N-メチル-2-クロロピペラジニル基、N-メチル-2-ブロモピペラジニル基、N-メチル-3-メチルピペラジニル基、N-メチル-3-エチルピペラジニル基、N-メチル-3-プロピルピペラジニル基、N-メチル-3-ブチルピペラジニル基、N-メチル-3-アセチルピペラジニル基、N-メチル-3-フェニルピペラジニル基、N-メチル-3-ベンジルピペラジニル基、N-メチル-3-ヒドロキシルピペラジニル基、N-メチル-3-アミノピペラジニル基、N-メチル-3-クロロピペラジニル基、N-メチル-3-ブロモピペラジニル基、N-メチル-2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-エチル-ピペラジニル基、N-エチル-2-メチルピペラジニル基、N-エチル-2-エチルピペラジニル基、N-エチル-2-プロピルピペラジニル基、N-エチル-2-ブチルピペラジニル基、N-エチル-2-アセチルピペラジニル基、N-エチル-2-フェニルピペラジニル基、N-エチル-2-ベンジルピペラジニル基、N-エチル-2-ヒドロキシルピペラジニル基、N-エチル-2-アミノピペラジニル基、N-エチル-2-クロロピペラジニル基、N-エチル-2-ブロモピペラジニル基、N-エチル-3-メチルピペラジニル基、N-エチル-3-エチルピペラジニル基、N-エチル-3-プロピルピペラジニル基、N-エチル-3-ブチルピペラジニル基、N-エチル-3-アセチルピペラジニル基、N-エチル-3-フェニルピペラジニル基、N-エチル-3-ベンジルピペラジニル基、N-エチル-3-ヒドロキシルピペラジニル基、N-エチル-3-アミノピペラジニル基、N-エチル-3-クロロピペラジニル基、N-エチル-3-ブロモピペラジニル基、2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-フェニル-ピペラジニル基、N-フェニル-2-メチルピペラジニル基、N-フェニル-2-エチルピペラジニル基、N-フェニル-2-プロピルピペラジニル基、N-フェニル-2-ブチルピペラジニル基、N-フェニル-2-アセチルピペラジニル基、N-フェニル-2-フェニルピペラジニル基、N-フェニル-2-ベンジルピペラジニル基、N-フェニル-2-ヒドロキシルピペラジニル基、N-フェニル-2-アミノピペラジニル基、N-フェニル-2-クロロピペラジニル基、N-フェニル-2-ブロモピペラジニル基、N-フェニル-3-メチルピペラジニル基、N-フェニル-3-エチルピペラジニル基、N-フェニル-3-プロピルピペラジニル基、N-フェニル-3-ブチルピペラジニル基、N-フェニル-3-アセチルピペラジニル基、N-フェニル-3-フェニルピペラジニル基、N-フェニル-3-ベンジルピペラジニル基、N-フェニル-3-ヒドロキシルピペラジニル基、N-フェニル-3-アミノピペラジニル基、N-フェニル-3-クロロピペラジニル基、N-フェニル-3-ブロモピペラジニル基、N-フェニル-2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-ベンゾイル-ピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-メチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-エチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-プロピルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-ブチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-アセチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-フェニルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-ベンジルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-ヒドロキシルピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-アミノピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-クロロピペラジニル基、N-ベンゾイル-2-ブロモピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-メチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-エチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-プロピルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-ブチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-アセチルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-フェニルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-ベンジルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-ヒドロキシルピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-アミノピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-クロロピペラジニル基、N-ベンゾイル-3-ブロモピペラジニル基、N-ベンゾイル-2,3-ジヒドロキシルピペラジニル基、N-アセチルフェニルピペラジニル基、ジn-ブチルアミノ基、ジデシルアミノ基、ピロリジル基、モルホリル基、N-メチルピペラジニル基、ジベンジルアミノ基が好ましく、ジベンジルアミノ基、ピロリジル基、N-メチルピペラジニル基がより好ましい。なかでも、加硫速度においてより優位性が得られるという理由から、環状アミノ基が更に好ましく、ヘテロ原子を含む官能基若しくは芳香族置換基を有している環状アミノ基、1以上のヘテロ原子をその環内に含む環状アミノ基が特に好ましい。また、環状アミノ基としては、加硫速度において更なる優位性が得られるという理由から、下記式IIで表される基が最も好ましい。式IIにおいて、R3は、ヘテロ原子を含む炭素数1~15の炭化水素基であり、ヘテロ原子を含む官能基及び/又は芳香族置換基を有してもよい。上記式IIで表される化合物中のR3の炭素数は、1以上であり、2以上であることが好ましく、3以上であることがより好ましい。また、R3の炭素数は、15以下であり、10以下であることが好ましい。炭素数が15を超えるとコストが高くなる傾向がある。R3の炭化水素基としては、例えば、上記Aの炭化水素基と同様の基の一以上の炭素原子がヘテロ原子に置換した基、上記Aの炭化水素基と同様の基の1以上のメチレン基に、アミノ基等のヘテロ原子団や酸素原子等のヘテロ原子が結合した基、上記Aの炭化水素基と同様の基の一以上の炭素原子がヘテロ原子に置換した基の1以上のメチレン基に、アミノ基等のヘテロ原子団や酸素原子等のヘテロ原子が結合した基等が挙げられる。上記式IIで表される基としては、例えば、上記ピペラジニル基およびその誘導体例えば、N-メチル-ピペラジニル基、N-メチル-2-メチルピペラジニル基等、モルホリル基等が挙げられる。なかでも、原料が比較的安価であるという理由から、N-メチル-ピペラジニル基、モルホリル基が好ましい。上記式Iで表される化合物中のnは、12以下、好ましくは8以下、より好ましくは6以下、更に好ましくは4以下、特に好ましくは3以下である。12を超えると、コストが高くなる傾向がある。また、nは、1以上である。n=0であると、耐き裂成長性、耐熱性耐熱疲労性、破壊強度の向上効果が充分に得られないおそれがある。本発明では、上記式Iで表される化合物として、nが同一の化合物のみを配合した場合よりも、nが異なる複数の上記式Iで表される化合物を配合した場合の方が、各性能の改善効果をより高めることができる。上記式Iで表される化合物100質量中、n=1の化合物の含有量は、好ましくは2質量以上、より好ましくは5質量以上である。2質量未満であると、充分な破壊強度、耐き裂成長性、耐熱性耐熱疲労性が得られないおそれがある。また、上記式Iで表される化合物100質量中、n=1の化合物の含有量は、好ましくは96質量以下、より好ましくは30質量以下、更に好ましくは10質量以下である。96質量を超えると、充分な柔軟性が得られないおそれがある。上記式Iで表される化合物100質量中、n=2の化合物の含有量は、好ましくは2質量以上、より好ましくは15質量以上である。2質量未満であると、充分な破壊強度、耐き裂成長性、耐熱性耐熱疲労性が得られないおそれがある。また、上記式Iで表される化合物100質量中、n=2の化合物の含有量は、好ましくは80質量以下、より好ましくは40質量以下である。80質量を超えると、充分な柔軟性が得られないおそれがある。上記式Iで表される化合物100質量中、n=3の化合物の含有量は、好ましくは2質量以上、より好ましくは20質量以上、更に好ましくは50質量以上である。2質量未満であると、充分な破壊強度、耐き裂成長性、耐熱性耐熱疲労性が得られないおそれがある。また、上記式Iで表される化合物100質量中、n=3の化合物の含有量は、好ましくは90質量以下、より好ましくは80質量以下である。90質量を超えると、充分な柔軟性が得られないおそれがある。上記式Iで表される化合物100質量中、n=2以下の化合物の含有量は、好ましくは50質量以下、より好ましくは40質量以下である。50質量を超えると、充分な柔軟性が得られないおそれがある。また、上記式Iで表される化合物100質量中、n=2以下の化合物の含有量は、好ましくは10質量以上、より好ましくは20質量以上である。10質量未満であると、充分な破壊強度、耐き裂成長性、耐熱性耐熱疲労性が得られないおそれがある。上記式Iで表される化合物中のx1は、12以下、好ましくは10以下、より好ましくは8以下、更に好ましくは4以下である。12を超えると、耐熱性耐熱疲労性が悪化するおそれがある。また、x1は、1以上である。x1=0であると、耐き裂成長性、耐熱性耐熱疲労性及び破壊強度の向上効果が充分に得られないおそれがある。上記式Iで表される化合物中のx2は、12以下、好ましくは10以下、より好ましくは8以下、更に好ましくは4以下である。12を超えると、耐熱性耐熱疲労性が悪化するおそれがある。また、x2は、1以上である。x2=0であると、耐き裂成長性、耐熱性耐熱疲労性及び破壊強度の向上効果が充分に得られないおそれがある。上記式Iで表される化合物100質量中、x1及びx2=1である化合物の含有量は、好ましくは80質量以上である。80質量未満であると、充分な耐熱性耐熱疲労性が得られないおそれがある。また、上記式Iで表される化合物100質量中、x1及びx2=1である化合物の含有量は、好ましくは90質量以下、より好ましくは85質量以下である。90質量を超えると、充分な破壊強度、柔軟性が得られないおそれがある。上記式Iで表される化合物100質量中、x1及びx2=2である化合物の含有量は、好ましくは10質量以上、より好ましくは15質量以上である。10質量未満であると、充分な破壊強度、柔軟性が得られないおそれがある。また、上記式Iで表される化合物100質量中、x1及びx2=2である化合物の含有量は、好ましくは20質量以下である。20質量を超えると、充分な耐熱性耐熱疲労性が得られないおそれがある。上記式Iで表される化合物の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは0.1質量部以上、より好ましくは1.0質量部以上、更に好ましくは3.0質量部以上、特に好ましくは5.0質量部以上である。0.1質量部未満では、上記式Iで表される化合物を配合したことにより得られる効果が充分に得られないおそれがある。また、上記式Iで表される化合物の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは30質量部以下、より好ましくは12質量部以下、更に好ましくは9質量部以下である。30質量部を超えると、コストの増加に見合った効果が得られない傾向がある。本発明では、下記式Tで表される化合物が使用される。下記式Tで表される化合物は、いわゆるチウラム系加硫促進剤である。式Tにおいて、R4及びR5は、同一若しくは異なって、アルキル置換アミノ基、アラルキル置換アミノ基、又は環状アミノ基を表す。x3は、1~4の整数を表す。上記式TにおけるR4及びR5のアルキル置換アミノ基としては、上記R1及びR2のアルキル置換アミノ基と同様の基が挙げられる。アミノ基に含まれる水素原子を置換するアルキル基の炭素数は、本発明の効果が好適に得られるという理由から、1~15が好ましく、1~10がより好ましい。上記式TにおけるR4及びR5のアラルキル置換アミノ基としては、上記R1及びR2のアラルキル置換アミノ基と同様の基が挙げられる。アミノ基に含まれる水素原子を置換するアラルキル基の炭素数は、本発明の効果が好適に得られるという理由から、7~10が好ましく、7~8がより好ましい。上記式TにおけるR4及びR5の環状アミノ基としては、上記R1及びR2の環状アミノ基と同様の基が挙げられる。R4及びR5としては、上記アルキル置換アミノ基、アラルキル置換アミノ基、環状アミノ基のなかでも、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジn-ブチルアミノ基、ジsec-ブチルアミノ基、ジイソブチルアミノ基、ジtert-ブチルアミノ基、ピペリジニル基、ジベンジルアミノ基、ジ2-エチルヘキシルアミノ基が好ましく、ピペリジニル基、ジベンジルアミノ基、ジ2-エチルヘキシルアミノ基がより好ましい。上記式Tで表される化合物中のx3は、4以下、より好ましくは3以下である。4を超えると、モノスルフィド架橋比率が低下し、充分な耐熱疲労性が得られないおそれがある。また、x3は、1以上である。x3=0であると、耐き裂成長性、耐熱性耐熱疲労性、破壊強度の向上効果が充分に得られないおそれがある。上記式Tで表される化合物としては、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラキス2-エチルヘキシルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、テトラベンジルチウラムジスルフィドなどが挙げられる。上記式Tで表される化合物の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは0.1質量部以上、より好ましくは1.0質量部以上である。0.1質量部未満では、上記式Tで表される化合物を配合したことにより得られる効果が充分に得られないおそれがある。また、上記式Tで表される化合物の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは30質量部以下、より好ましくは15質量部以下、更に好ましくは4.0質量部以下である。30質量部を超えると、加硫速度が遅くなりすぎるおそれがある。本発明のゴム組成物には、加硫剤として硫黄を実質的に配合しない。ここで、硫黄とは、タイヤ工業において一般的に用いられる加硫剤用硫黄を意味し、上記式Iで表される化合物、上記式Tで表される化合物中に含まれる硫黄原子を意味するものではない。上記加硫剤用硫黄としては、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄などが挙げられる。加硫剤用硫黄の配合量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは0.05質量部以下、より好ましくは0.01質量部以下、更に好ましくは0.001質量部以下、最も好ましくは0質量部配合しないである。硫黄を配合すると、耐熱疲労性、破壊強度、耐き裂成長性特に、破壊強度、耐き裂成長性が低下する。本発明のゴム組成物は、充填剤補強用充填剤を配合してもよい。充填剤としては、カーボンブラック、シリカ、クレー、炭酸カルシウム、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、タルク等が使用できる。なかでも、カーボンブラック及び/又はシリカが好ましく、カーボンブラックがより好ましい。充填剤の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは20質量部以上、より好ましくは30質量部以上である。20質量部未満では、補強性が低いため、充分な耐屈曲疲労性、破壊強度、耐き裂成長性が得られない傾向がある。また、充填剤の含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは70質量部以下、より好ましくは60質量部以下である。70質量部を超えると、加工性や充填剤の分散性が悪く、破壊強度、耐き裂成長性が低下する傾向がある。使用できるカーボンブラックとしては、GPF、FEF、HAF、ISAF、SAFなどが挙げられるが、特に限定されない。なお、カーボンブラックは単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよい。カーボンブラックの窒素吸着比表面積N2SAは好ましくは30m2/g以上、より好ましくは60m2/g以上である。N2SAが30m2/g未満では、充分な破壊強度、耐き裂成長性が得られない傾向がある。また、カーボンブラックのN2SAは好ましくは120m2/g以下、より好ましくは90m2/g以下である。N2SAが120m2/gを超えると、カーボンブラックの分散性が悪く、破壊強度、耐き裂成長性が低下する傾向がある。なお、カーボンブラックのチッ素吸着比表面積は、JISK6217-2:2001によって求められる。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは20質量部以上、より好ましくは30量部以上である。20質量部未満では、充分な破壊強度、耐き裂成長性が得られない傾向がある。また、カーボンブラックの含有量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは70質量部以下、より好ましくは60質量部以下である。70質量部を超えると、発熱が大きくなり、耐熱疲労性が悪化する傾向がある。また、カーボンブラックの分散性が悪く、破壊強度、耐き裂成長性が低下する傾向がある。本発明のゴム組成物には、前記成分以外にも、ゴム組成物の製造に一般に使用される配合剤、例えば、酸化亜鉛、ステアリン酸、各種老化防止剤、粘着付与剤、芳香族系石油樹脂、ワックス、軟化剤、加硫促進剤などを適宜配合することができる。本発明で使用できる軟化剤としては、特に限定するものではないが、例えば、オイルであればアロマチックオイル、プロセスオイル、パラフィンオイル等の鉱物油が挙げられる。これら軟化剤は、単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。本発明では、本発明の効果が好適に得られるという理由から、鉱物油の配合量は、ゴム成分100質量部に対して、好ましくは20質量部以下、より好ましくは15質量部以下、更に好ましくは7質量部以下である。本発明のゴム組成物は、一般的な方法で製造される。すなわち、バンバリーミキサーやニーダー、オープンロールなどで前記各成分を混練りし、その後加硫する方法等により製造できる。該ゴム組成物は、タイヤの各部材に使用でき、なかでも、コードトッピング用ゴム組成物タイヤコードに被覆するゴム組成物として好適に使用でき、具体的には、タイヤコードにゴム組成物を被覆して得られる部材であるカーカス、バンド、ブレーカーに好適に使用できる。カーカスとは、トレッドの内部で、かつインナーライナーの半径方向外側に配される部材であり、具体的には、特開2004-67027号公報の図1等に示される部材である。ブレーカーとは、トレッドの内部で、かつカーカスの半径方向外側に配される部材であり、具体的には、特開2003-94918号公報の図3、特開2004-67027号公報の図1、特開平4-356205号公報の図1~4等に示される部材である。バンドとは、ブレーカーと接するようにブレーカーのタイヤ半径方向外側に設けられている部材であり、例えば、特開2009-138043号公報の図1等に示される部材である。本発明のゴム組成物加硫後は、JISK6260:2010に基づいて、25°C、50歪の条件下で測定した耐屈曲き裂成長速度が、200000回/mm以上であることが好ましく、210000回/mm以上であることがより好ましい。本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて各種添加剤を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でカーカス、バンド、ブレーカーなどの形状カーカスの場合は、未加硫の段階でタイヤコードに被覆してカーカスの形状、バンドの場合は、未加硫の段階でタイヤコードに被覆してバンドの形状、ブレーカーの場合は、未加硫の段階でタイヤコードに被覆してブレーカーの形状に成形した後、他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、未加硫タイヤを形成した後、加硫機中で加熱加圧してタイヤを製造することができる。本発明で使用できるタイヤコードとしては、有機繊維コード、スチールコード、有機繊維とスチールのハイブリッドコードなどが挙げられる。具体的には、タイヤ用スチールコード、22/0.23線経0.23mmの2本と2本のコードを和して撚り合せたタイヤコード、黄銅メッキ付高張力コードなどが挙げられる。本発明の空気入りタイヤは、乗用車用タイヤ、トラックバス用タイヤ、二輪車用タイヤ、高性能タイヤ等として用いられ、特に、高性能タイヤとして好適に用いられる。なお、本明細書における高性能タイヤとは、グリップ性能に特に優れたタイヤであり、競技車両に使用する競技用タイヤをも含む概念である。実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。以下に、化合物の合成で使用した薬品についてまとめて説明する。DuralinkHTS:Flexsys社製のDuralinkHTSヘキサメチレン-1,6-ビスチオスルフェイト2ナトリウム塩2水和物ピロリジン:東京化成工業株製モルホリン:東京化成工業株製N-メチルピペラジン:東京化成工業株製ジベンジルアミン:東京化成工業株製炭酸水素ナトリウム:東京化成工業株製水酸化ナトリウム:東京化成工業株製二硫化炭素:和光純薬工業株製エタノール:和光純薬工業株製ホルムアルデヒド:和光純薬工業株製チオ硫酸ナトリウム5水和物:和光純薬工業株製クロロホルム:和光純薬工業株製酢酸ナトリウム:関東化学株製硫酸マグネシウム:和光純薬工業株製化合物の分析及び分離化合物の構造は、日本電子株製JNM-ECAシリーズのNMR装置、及び株島津製作所製のLC/MS逆相カラム、溶出液:水/アセトニトリルを用いて分析した。分析結果は表1に記載した。また、化合物の分離は、株島津製作所製のHPLC逆相カラム、溶出液:水/アセトニトリルを用いて行った。合成例1三ツ口フラスコにジベンジルアミン78.9g、水酸化ナトリウム16g0.4mol、炭酸水素ナトリウム2g0.02mmolを含む水溶液をいれ、室温下で撹拌しながら、二硫化炭素60.9g0.8molを滴下した。滴下後、反応混合物を40°Cで2時間撹拌した後、室温に戻し、DuralinkHTS78.1g、酢酸ナトリウム27.2g0.2mol、35ホルムアルデヒド4g0.05molを含む水溶液を滴下した。反応混合物を室温で20時間撹拌後、クロロホルムにて抽出し、溶媒を留去して生成物下記式Aで表される化合物を複数種含む混合物化合物1を得た。合成例2DuralinkHTSを156.2g、酢酸ナトリウムを54.4gにした以外は合成例1と同様にして合成を行った。生成物は上記式Aで表される化合物を複数種含む混合物化合物2であった。合成例3DuralinkHTSを234.3g、酢酸ナトリウムを81.6gにした以外は合成例1と同様にして合成を行った。生成物は上記式Aで表される化合物を複数種含む混合物化合物3であった。合成例4三ツ口フラスコにピロリジン28.4g0.4mol、水酸化ナトリウム16g0.4mol、炭酸水素ナトリウム2g0.02mmolを含む水溶液をいれ、室温下で撹拌しながら、二硫化炭素60.9g0.8molを滴下した。滴下後、反応混合物を40°Cで2時間撹拌した後、室温に戻し、DuralinkHTS79.1g0.2mol、酢酸ナトリウム27.2g0.2mol、35ホルムアルデヒド4g0.05molを含む水溶液を滴下した。反応混合物を室温で20時間撹拌後、クロロホルムにて抽出し、溶媒を留去して生成物下記式Bで表される化合物を複数種含む混合物化合物4を得た。合成例5DuralinkHTSを156.2g、酢酸ナトリウムを54.4gにした以外は合成例4と同様にして合成を行った。生成物は上記式Bで表される化合物を複数種含む混合物化合物5であった。合成例6ピロリジンの代わりにN-メチルピペラジン40.1gを使用し、DuralinkHTSを234.3g、酢酸ナトリウムを81.6gにした以外は合成例4と同様にして合成を行った。生成物は下記式Cで表される化合物を複数種含む混合物化合物6であった。以下、実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。NR:RSS3SBR:JSR株製のSBR1502E-SBR、スチレン含有量:23.5質量カーボンブラック:キャボットジャパン株製のN330N2SA:75m2/gオイル:出光興産株製のダイアナプロセスAH-24酸化亜鉛:ハクスイテック株製の酸化亜鉛3種平均粒子径:1.0μmステアリン酸:日油株製のステアリン酸椿老化防止剤:住友化学株製のアンチゲン6CN-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミンKA9188:ランクセス社製のKA91881,6ービスジベンジルチオカルバモイルジチオヘキサン化合物1~6:上記合成例1~6で得られた化合物1~6TRA:大内新興化学工業株製のノクセラーTRAジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド加硫促進剤TBzTD:大内新興化学工業株製のノクセラーTBzTDテトラベンジルチウラムジスルフィド加硫促進剤TOT-N:大内新興化学工業株製のノクセラーTOT-Nテトラキス2エチルヘキシルチウラムジスルフィド加硫促進剤硫黄:軽井沢硫黄株製の粉末硫黄CZ:大内新興化学工業株製のノクセラーCZN-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミド加硫促進剤実施例及び比較例表2及び3に示す配合処方にしたがい、1.7Lのバンバリーミキサーを用いて、加硫剤合成例1~6で得られた生成物、硫黄および加硫促進剤以外のものを5分間、排出温度150°Cで混練りした。次に、オープンロールを用いて、得られた混練り物に加硫剤および加硫促進剤を添加して80°Cで2分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物を170°Cの条件下で12分間プレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。得られた加硫ゴム組成物を使用して、下記の評価を行った。それぞれの試験結果を表2及び3に示す。なお、表2、3の基準比較例をそれぞれ比較例1、11とした。耐熱疲労性得られた加硫ゴム組成物を用いて、JISK6265:2001に従って、グッドリッチ式発熱試験機を用いて、繰り返し圧縮変形を与えてゴムの自己発熱をさせることでブローアウトまでの時間を測定した。基準比較例を100として指数表示をした。数値が大きいほど、耐熱疲労性に優れることを示す。破壊強度JISK6251:2010に基づいて、得られた加硫ゴム組成物からダンベル状3号形試験片を作製し、該試験片を用いて25°C雰囲気下において引張試験を実施して破断強度TBMPa、破断時伸びEBを測定した。そして、破壊エネルギーTB×EBMPaを算出した。結果は、基準比較例の結果を100として指数表示した。数値が大きいほど破壊強度に優れることを示す。耐き裂成長性得られた加硫ゴム組成物を用いて、JISK6260:2010に従って、東洋精機株製のデマッチャ試験機を用いて、25°Cにてき裂成長度を測定し、耐屈曲き裂成長速度を計算した。結果は、実測値を示すと共に、基準比較例を100として指数表示をした。数値が大きいほど、耐き裂成長性に優れることを表す。上記式Iで表される化合物と、上記式Tで表される化合物とを含み、加硫剤としての硫黄を実質的に配合しない実施例は、耐熱疲労性、破壊強度、耐き裂成長性がバランスよく得られた。実施例1と実施例2~4、実施例8と実施例9~11の比較より、上記式Iで表される化合物として、nが同一の化合物のみを配合した場合よりも、nが異なる複数の上記式Iで表される化合物を配合した場合の方が、各性能の改善効果をより高めることができることが分かった。比較例1、3、7、実施例2の比較、比較例1、4、7、実施例3の比較、比較例1、5、7、実施例4の比較、比較例1、5、8、実施例5の比較、比較例11、13、17、実施例9の比較、比較例11、14、17、実施例10の比較、比較例11、15、17、実施例11の比較、比較例11、15、18、実施例12の比較により、加硫剤としての硫黄を実質的に配合しないゴム組成物において、上記式Iで表される化合物、上記式Tで表される化合物を併用することにより、上記式Iで表される化合物、上記式Tで表される化合物単独では改善できなかった破壊強度、耐き裂成長性を改善することができた。比較例6、実施例5の比較、比較例16、実施例12の比較より、硫黄を配合した場合には、耐熱疲労性、破壊強度、耐き裂成長性特に、破壊強度、耐き裂成長性が劣ることが分かった。"