"本体と、表示パネルと、前記本体に対して前記表示パネルを連結し旋回可能に支持するヒンジ機構と、前記表示パネルとともに旋回される前記ヒンジ機構の一部に設けられて前記表示パネルの旋回方向を示す指標とを備えることを特徴とする電子機器。前記指標は、前記表示パネルの第1の旋回方向を示す第1の指標と、前記第1の旋回方向と反対の第2の旋回方向を示す第2の指標とを含むことを特徴とする請求項1に記載された電子機器。前記第1の指標と前記第2の指標とは、前記表示パネルを旋回可能にする軸心に対して対称の位置に配置されることを特徴とする請求項2に記載された電子機器。前記ヒンジ機構は、前記表示パネルの一辺に沿う軸心を中心に前記本体に対して重ね合わせた状態から前記本体に対して立て起こす方向へ回動可能に前記表示パネルを保持する回動軸と、前記本体の上面から立ち上がる軸心を中心に前記第1の旋回方向および前記第2の旋回方向へ旋回可能に前記表示パネルを支持する旋回軸と、前記旋回軸に対して前記回動軸を交差させた状態に支持し前記旋回軸を中心に前記表示パネルとともに旋回する旋回支持部材と、を備え、前記指標は、前記旋回支持部材に設けられることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載された電子機器。前記本体は、前記指標が設けられた範囲を覆う部分に、前記表示パネルが表示面を前記本体に向ける位置にある場合および前記表示パネルが前記表示面を前記本体に対して背を向ける位置にある場合に前記指標を覗かせる表示窓を有していることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載された電子機器。前記本体は、前記表示パネルに面した上面に入力装置を有し、前記表示窓は、前記ヒンジ機構と前記入力装置との間に位置することを特徴とする請求項5に記載された電子機器。前記指標は、矢印であることを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか1項に記載された電子機器。前記第1の指標は、前記表示面に面した前記ヒンジ機構の一部に設けられ、前記第2の指標は、前記表示面と反対側の前記ヒンジ機構の一部に設けられ、前記本体は、前記指標が設けられた範囲の前記ヒンジ機構の一部を覆う部分に少なくとも1つの表示窓を有し、前記表示窓は、前記表示パネルが前記表示面を前記本体に向ける位置にある場合に前記第1の指標を視認可能にし、前記表示パネルが前記表示面を前記本体に対して反対側に向ける位置にある場合に前記第2の指標を視認可能にすることを特徴とする請求項2に記載された電子機器。前記第1の指標は、前記表示面に面した前記ヒンジ機構の一部および前記表示パネルを旋回させる軸心を中心とする線対称の位置から外れた前記ヒンジ機構の一部に設けられ、前記第2の指標は、前記表示パネルを旋回させる軸心を中心に前記第1の指標に対して線対称の位置の前記ヒンジ機構の一部に設けられることを特徴とする請求項8に記載された電子機器。前記本体は、前記表示パネルに面した上面に入力装置を有し、前記表示窓は、前記ヒンジ機構に対して前記入力装置側およびこれと反対側のそれぞれに設けられ、前記第1の指標どうしまたは前記第2の指標どうしを同時に視認可能にすることを特徴とする請求項9に記載された電子機器。前記ヒンジ機構は、前記表示パネルとともに旋回する旋回支持部材と、前記本体に固定されるベースプレートと、前記ベースプレートに設けられ前記旋回支持部材の回転角度を制限するストッパとを有することを特徴とする請求項1に記載された電子機器。上面に入力装置が配置された本体と、表示面を有する表示パネルと、前記本体に前記表示パネルを連結するヒンジ機構であって、前記表示パネルの一辺に沿う軸心を中心に前記表示パネルを回動可能に保持する回動軸と、前記本体の上面から立ち上がる軸心を中心に前記表示パネルを旋回可能に支持する旋回軸と、前記回動軸と前記旋回軸とを互いに交差させた状態に支持する旋回支持部材とを有するヒンジ機構と、前記本体から延びる部分に覆われる範囲の前記旋回支持部材に設けられて前記旋回軸を中心とする前記表示パネルの第1の旋回方向を示す第1の指標と、前記本体から延びる部分に覆われる範囲の前記旋回支持部材の前記旋回軸を中心に前記第1の指標に対して対称となる位置に設けられて前記第1の旋回方向と反対の第2の旋回方向を示す第2の指標と、を備えることを特徴とする電子機器。本体と、表示パネルと、前記本体に対して旋回軸を中心に前記表示パネルを回動軸ごと反転するヒンジ機構と、を備える電子機器であって、前記表示パネルとともに旋回される前記ヒンジ機構の一部に設けられて前記旋回軸を中心とする前記表示パネルの第1の旋回方向を示す第1の指標と、前記表示パネルとともに旋回される前記ヒンジ機構の一部に設けられて前記第1の旋回方向と反対の第2の旋回方向を示す第2の指標と、前記第1の指標および前記第2の指標を覆うように前記ヒンジ機構に向かって前記本体から延びた部分に設けられ、前記表示パネルの表示面が前記本体に面している場合に前記第1の指標を覗かせ、前記表示パネルの前記表示面が前記本体に背を向けている場合に前記第2の指標を覗かせる表示窓と、を備えることを特徴とする電子機器。しかしながら、特許文献1に記載のヒンジ装置は、過回動阻止機構がヒンジ装置に組み込まれた構成である。したがって、表示パネルを反転させる場合に、それ以上回動させることができるかどうか外観上の区別がつかない。また、表示パネルを反転させる場合、利用者は、表示パネルの外周部を掴んで操作する。したがって、携帯電話のように表示パネルが小さい電子機器であれば、表示パネルを過回動させた場合にヒンジ装置に加わる回転トルクは、小さいので、ヒンジ装置が破損するに至らない。しかし、ノート型のポータブルコンピュータのように表示パネルが大型であると、表示パネルを過回動させた場合にヒンジ装置に加わる回転トルクは、表示パネルの大きさに比例して大きいので、ヒンジ装置を破損させてしまうことがある。そこで、本発明は、ヒンジ機構の回動方向を外観上で容易に目視確認できる構成を有する電子機器を提供する。本発明に係る一実施形態の電子機器は、本体と、表示パネルと、ヒンジ機構と、指標とを備える。ヒンジ機構は、本体に対して表示パネルを連結し旋回可能に支持する。指標は、表示パネルとともに旋回されるヒンジ機構の一部に設けられ、表示パネルの旋回方向を示す。本発明に係る一形態の電子機器によれば、表示パネルを回転させることのできる方向を表示する指標を有しているので、表示パネルを回転させる方向を理解しやすく、表示パネルの反転操作を円滑に行うことができる。本発明に係る一実施形態の電子機器1について、ノート型のポータブルコンピュータを例に、図1から図10を参照して説明する。図1に示す電子機器1は、本体2と表示パネル3とヒンジ機構4と係合部5と受部6とを備える。表示パネル3は、本体2に対して一方の面を伏せて重ね合わせた状態から、一方の面を仰向けに重ね合わせる状態に反転させることができる。本実施形態における便宜上、卓上などに本体2を据えた状態で利用者側から見て、右、左、手前側を前、奥側を後、鉛直方向に上方、下方をそれぞれ定義する。本体2は、外殻を形成するハウジング20を有しており、CPUなどが実装された回路基板や記憶媒体などを内蔵する。ハウジング20の上部には、入力装置の一例であるキーボード8を備える。表示パネル3は、液晶ディスプレイ31およびデジタイザ32を内蔵する。液晶ディスプレイ31は、表示装置の一例であり、表示部を表示パネル3の表示面31aに覗かせている。液晶ディスプレイ31は、プラズマディスプレイ、有機エレクトロルミネッセンス、表面伝導型電子放出素子ディスプレイなどであっても良い。デジタイザ32は、液晶ディスプレイ31の表示部に表示される画像に関連付けて入力操作を行える入力装置の一例である。デジタイザ32の代わりにタッチパネルを液晶ディスプレイ31の表示部に積層しても良い。ここで、表示部に臨む表示面31a側と反対側の表示パネル3を背面31bとする。ヒンジ機構4は、図4および図5に示すように旋回軸41と回動軸42と旋回支持部材43とを有し、本体2と表示パネル3とを連結している。旋回軸41は、本体2の後部寄りにおいて幅方向に中央となる位置に配置され、本体2の上面から立ち上がる方向へ延びる軸心Aを中心に表示パネル3を旋回可能に支持する。旋回軸41の下端には、本体2と結合させるためのベースプレート411が取り付けられている。ベースプレート411は、旋回軸41を中心とする旋回支持部材43の回転角度を制限するストッパ412を有している。回動軸42は、本体2の上に重ね合わせた状態から本体2に対して立て起す方向へ軸心Bを中心に表示パネル3を回動可能に支持する。また、回動軸42は、任意の回動位置で表示パネル3をその姿勢に保持するための十分な回動摩擦抵抗を有している。軸心Bは、本体2に重ね合された状態の表示パネル3の後部側の一辺に沿って配置される。回動軸42は、軸心Bから半径方向に延びるアーム421を有している。アーム421は、表示パネル3の内部に固定される。旋回支持部材43は、胴部431と支持腕432とヒンジカバー433とを備える。胴部431は、下部が旋回軸41に連結されている。胴部431は、旋回軸41の軸心Aに沿って筒状に形成されており、下端から軸心Aの半径方向へ延びる係止片434を有する。係止片434は、旋回軸41を中心に表示パネル3を回転させた場合、表示面31aがキーボード8側となる前側に向けられた位置と、表示面31aがキーボード8側に背を向けた位置、つまり表示面31aが後方に向けられて背面31bがキーボード8に向けられた位置において、ストッパ412に当接する。支持腕432は、胴部431の上部から軸心Bに沿って延びており、胴部431と共にT字形を構成する。支持腕432の端部にはそれぞれ回動軸42が取り付けられている、回動軸42の間の支持腕432は、軸心Bに沿って刳り抜かれたように上方に向かって開放されている。本体2の内部の回路基板から延びて液晶ディスプレイ31やデジタイザ32に接続されるケーブルは、胴部431および支持腕432の内側に通される。ヒンジカバー433は、旋回支持部材43の胴部431および支持腕432に上側から覆い被さる鞍形に形成されている。ヒンジ機構4が組み立てられた状態で、図2および図3に示すように、表示面31aに臨む操作面側435に垂れ下がる裾部437、および、これと反対側の非操作面側436に垂れ下がる裾部438は、本体2に埋没する。本体2のハウジング20は、ヒンジ機構4が本体2に組み込まれた後で、本体2の上部と面一にヒンジカバー433の裾部437,438を覆うカバー21を有している。係合部5は、図4に示すように、回動軸42の軸心Bに沿って旋回軸41から半径方向に離れた位置となる支持腕432の途中に設けられ、軸心Aと平行な方向、つまり、本体2に向かう方向へ、本体2と干渉する程度の長さに延びている。係合部5は、図5および図7に示すように、旋回支持部材43の胴部431および支持腕432と一体に成形される芯材51と、ヒンジカバー433の操作面側435および非操作面側436からそれぞれ一体に延びる脚部52,53とで構成されている。芯材51は、胴部431および支持腕432と共に導電性を有した部材、例えば、アルミニウムや亜鉛の合金によって一体に成形されている。操作面側435の脚部52および非操作面側436の脚部53は、旋回軸41を中心に旋回する方向に向かって突出する突起521,531をそれぞれ有している。受部6は、本体2の上面から凹設されており、表示面31aがキーボード8に正対する状態、および表示面31aが設けられた面とは反対側となる表示パネル3の背面31bがキーボード8に正対する状態で、係合部5を受け止める位置に配置されている。具体的には、利用者側から見て旋回軸41を中心に、向かって右側および左側にそれぞれ設けられている。各受部6は、係合部5が嵌り込むポケット61と、係合部5がポケット61へ後方から入るためのアプローチ62とを有している。アプローチ62は、ポケット61に向かって係合部5が駆け上がるように傾斜している。ポケット61には、脚部52,53に設けられた突起521,531が入り込む嵌合凹部63と、上方に向かって露出する接地用の端子64を有している。この端子64は、受部6に納まった係合部5の芯材51の先端に接触する。芯材51は、表示パネル3の内部に設けられる部品のグランドに対して、支持腕432、回動軸42、アーム421を介して、電気的に接続されている。芯材51が端子64に接触することで、表示パネル3の内部の部品を効果的に設置させることができる。端子64は、本実施形態のようにポケット61の底部から露出するだけでなく、受部6に嵌り込んだ係合部5の芯材51と電気的に接続される位置であれば良い。したがって、受部6の内側であればどの面から露出するように設けられていても良い。このように、係合部5が受部6に乗り上げた状態であるので、係合部5が設けられている側が本体2に接近する方向に、表示面31aに沿って面内方向に表示パネル3が傾くことを抑制することができる。さらに、係合部5の端部に突起521,531を有し、受部6と嵌合しているので、係合部5側が本体2から離れる方向に、表示面31aに沿って面内方向に表示パネル3が傾くことも抑制される。また、裾部437,438には、ベースプレート411に対して旋回支持部材43を回転させることのできる方向を示す第1の指標71および第2の指標72が表示されている。第1の指標71は、旋回軸41を中心に表示パネル3を第1の旋回方向、本実施形態では、図2、図3および図6に示すように表示面31a側から見てこの表示面31aを左に向ける方向を矢印で示している。第2の指標72は、第1の旋回方向と反対の第2の旋回方向、本実施形態では、表示面31a側から見てこの表示面31aを右に向ける方向を矢印で示している。この第1の指標71および第2の指標72は、図6と図9に示すように、ヒンジカバー433の操作面側435および非操作面側436のそれぞれに1か所ずつ設けられている。操作面側435の第1の指標71と非操作面側436の第1の指標71とは、旋回軸41を中心とする2回対称の位置から外れた位置関係、つまり180°の位置から外れた位置関係に配置される。第2の指標72は、旋回軸41を中心に第1の指標71に対して2回対称となる位置関係、つまり180°の位置関係に配置される。ハウジング20およびカバー21は、ヒンジカバー433の裾部437,438を覆っており、第1の指標71および第2の指標72を覗かせる表示窓73を有している。表示窓73は、図6に示すように表示面31aがキーボード8に正対している状態で第1の指標71を覗かせ、図9に示すように背面31bがキーボード8側に正対している状態で第2の指標72を覗かせる。また、表示窓73は、図3および図10に示すように、本体2を後方から見た場合にも第1の指標71または第2の指標72が見えるように、第1の指標71どうしおよび第2の指標72どうしが配置される位置関係と同じく180°から外れた位置関係に配置されている。以上のように構成された電子機器1は、図6に示す状態から図9の状態へ、または図9の状態から図6の状態へ、表示パネル3を反転させる場合、キーボード8側から入力操作をしていた利用者は、旋回支持部材43の係合部5が受部6に嵌り込んでいる状態を目視確認できる。したがって、視覚的に見て分かる構造的な特徴から表示パネル3を回転させることのできる方向を直感的に判断することができるため、旋回軸41に無理な負荷をかけることなく、表示パネル3を反転させる操作を円滑に行うことができる。さらに、本実施形態の電子機器1は、表示窓73を備えており、表示パネル3を回転させることのできる方向を矢印で表示しているので、表示パネル3を回転させる方向を理解しやすい。また、誤った方向に表示パネル3を回転させてしまった場合でも、旋回軸41の軸心Aに対して旋回軸41の外径よりも半径方向へ十分に離れた位置において係合部5と受部6とが当たっているので、回転トルクが旋回軸41に直接加わることが無くなる。つまり、ベースプレート411と旋回支持部材43の胴部431との間に設けられて旋回軸41の回転範囲を制限する機構が、許容以上の負荷を受けることがなくなる。旋回軸41に設けられてこの旋回軸41の回転範囲を制限する機構は、係合部5と受部6とによって代替されるため、省略することも可能である。上述の実施形態において、係合部5は、旋回支持部材43から突出させ、受部6は、本体2に凹設している。係合部5と受部6との関係は、これに限定され無い。例えば、旋回軸41から回動軸42までの間、あるいは、旋回軸41に対して回動軸42よりも離れた回動軸42の延長上の表示パネル3の縁に係合部5を凹設し、これに対応する位置の本体2に受部6を突出させて設ける。係合部5を凹設して受部6を突出させる組合せの場合、係合部5と受部6との対応する個数は、上述の実施形態に限定されない。例えば、突出する1つの受部6に対して、旋回軸41を中心とする左右対称の位置にそれぞれ1つ、合計2つの係合部5を設ける。また、係合部5の脚部52,53に設けられる突起521,531を設ける代わりに、旋回軸41を中心に係合部5と対称の位置の本体2と表示パネル3との間に支持機構を設けてもよい。突起521,531が無くても支持機構を設けることによって、旋回軸41を中心に係合部5と反対方向に表示パネル3が傾ぐことを防止することができる。以下に、本特許出願の当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。[1]上面に入力装置が配置された本体と、表示面およびこれと反対側の背面を有する表示パネルと、前記本体に前記表示パネルを連結するヒンジ機構であって、前記本体の上面から立ち上がる軸心を中心に前記表示パネルを旋回可能に支持する旋回軸と、前記表示パネルの一辺に沿う軸心を中心に前記本体に重ね合わされる状態から前記本体に対して立て起す方向へ前記表示パネルを回動可能に保持する回動軸と、前記旋回軸と前記回動軸とを互いに交差させた状態に支持するとともに前記旋回軸の旋回に伴って旋回される旋回支持部材とを有するヒンジ機構と、前記旋回支持部材に設けられる係合部と、前記本体に設けられて、前記表示面が前記入力装置側に面する場合または前記背面が前記入力装置側に面する場合に前記係合部を受け止める受部とを備えることを特徴とする電子機器。[2]前記係合部は、前記旋回軸の軸心に沿う方向に前記旋回支持部材から突出し、前記受部は、前記本体の上面から凹設されていることを特徴とする[1]に記載の電子機器。[3]前記受部は、内側に露出する接地用の端子を有し、前記係合部は、導電性部材で作られて前記受部に入り込んだ状態で前記端子に電気的に接続されることを特徴とする[2]に記載の電子機器。[4]前記係合部は、前記旋回軸を中心に旋回する方向に向かって突出する突起を有し、前記受部は、前記突起が入り込む嵌合凹部を有することを特徴とする[2]に記載の電子機器。[5]前記旋回支持部材は、前記旋回軸の軸心に沿って筒状に形成された胴部と、この胴部から前記回動軸の軸心に沿って延びる支持腕とを備え、前記係合部は、前記支持腕から前記本体に向かって延びていることを特徴とする[1]に記載の電子機器。[6]前記旋回支持部材は、前記旋回軸の軸心に沿って筒状に形成された胴部と、この胴部から前記回動軸の軸心に沿って延びる支持腕と、前記胴部の上側開口部および前記支持腕を覆うヒンジカバーとを備え、前記係合部は、前記ヒンジカバーから本体に向かって延びていることを特徴とする[1]に記載の電子機器。"