加熱炉で所定温度に加熱された丸鋼片ビレットを対象として、穿孔圧延する工程と延伸圧延する工程を経て、必要に応じて再加熱処理をしたのち絞り圧延する工程から構成される継目無鋼管の製造プロセスに適用される制御圧延方法であって、前記穿孔圧延工程において、γ相の再結晶温度域950°C以上で穿孔圧延し、次いで前記延伸圧延工程および絞り圧延工程において、γ相の未再結晶温度域950°C~Ar3変態点の範囲内で延伸圧延および絞り圧延し、前記絞り圧延の直後に、制御冷却または焼入れ処理することを特徴とする強度と低温靱性に優れた継目無鋼管の制御圧延方法。加熱炉で所定温度に加熱された丸鋼片ビレットを対象として、穿孔圧延する工程と延伸圧延する工程を経て、必要に応じて再加熱処理をしたのち、サイザを用いた絞り圧延する工程から構成される継目無鋼管の製造プロセスに適用される制御圧延方法であって、前記穿孔圧延工程において、γ相の再結晶温度域950°C以上で穿孔圧延し、次いで延伸圧延工程においてγ相の未再結晶温度域950°C~Ar3変態点の範囲内で延伸圧延したのち、前記絞り圧延工程において、αγ二相温度域Ar3変態点~Ar1変態点で絞り圧延し、前記絞り圧延の直後に、制御冷却または焼入れ処理することを特徴とする強度と低温靱性に優れた継目無鋼管の制御圧延方法。低温圧延による熱間変形抵抗の著しい上昇と熱間変形能熱間加工性の著しい劣化に対処するため、前記穿孔圧延工程ではコーン型主ロールを有する交叉穿孔機交叉角:3°~30°、傾斜角:5°~18°を採用し、高交叉角高傾斜角段取りで拡径穿孔拡径比:1.05~2.50を行うことを特徴とする請求項1または2に記載の強度と低温靱性に優れた継目無鋼管の制御圧延方法。前記延伸圧延工程においてγ相の未再結晶温度域950°C~Ar3変態点の範囲内で延伸圧延する際に、少なくとも40以上の肉厚圧下率で延伸圧延することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の強度低温靱性に優れた継目無鋼管の制御圧延方法。前述したように、制御圧延技術はUOE大径溶接鋼管の素材として厚板圧延工程で開発された加工熱処理技術であり、その成果は多分に厚板圧延機がレバース圧延であることに依存している。このため、この技術をそのまま一方向圧延のホットストリップミルに応用することはできない。まして、継目無鋼管の製造プロセスに応用するためには、現場操業法の抜本的な変更が必要になる。以下にその問題点を列挙する。1制御圧延によって強度と低温靱性に優れた継目無鋼管を製造するためには、少なくとも、延伸圧延工程においてγ相の未再結晶温度域の低温圧延を実施する必要がある。絞り圧延工程でγ相の未再結晶温度域の低温圧延を実施しても、絞り圧延工程では外径圧下は行われても肉厚圧下は行われないので、未再結晶γ粒は展伸されない。絞り圧延工程でγ相の未再結晶温度域の低温圧延を行う時でも延伸圧延工程におけるγ相の未再結晶温度域の低温圧延は必要不可欠である。ところで、Ar3変態点は、前記図2に示すように、管材料のC含有量によって異なり、0.10Cの低炭素鋼でおよそ850°C、0.30Cの中炭素鋼で800°C、0.50Cの中炭素鋼で770°Cであり、γ相の未再結晶温度域は、たかだか100°C~180°Cの温度範囲にとなり極めて狭い温度域となる。このため、延伸圧延工程の圧延温度をこの温度範囲に保持することは簡単ではない。継目無鋼管の圧延は、一方向圧延であり、圧延速度は速く、さらに管材料は内外面から冷却されるので冷却速度はそれ以上に速く、圧延温度のコントロールは厚板圧延に比較してはるかに難しい。2次に、γ相の未再結晶温度域の低温圧延では、当然、熱間変形抵抗の著しい上昇を伴う。図4は、圧延温度と変形抵抗の関係を例示した図であり、aは低炭素キルド鋼の関係、bは0.5Mo鋼の関係、cは1.0Cr鋼の関係を示している。これらの出典は、文献圧延理論とその応用、日本鉄鋼協会編による。図4に例示するように、変形抵抗は素材の化学組成とひずみ速度によって変化するが、圧延温度1200°Cと900°Cを比較して論ずれば、300°Cの温度低下で変形抵抗はおよそ3倍に上昇する。圧延荷重、圧延トルク、圧延所要動力の著しい上昇は圧延機の保全上、問題となるばかりでなく、現場操業上も由々しい事態を惹起する。厚板圧延の場合は、レバース圧延であることからパス回数を増加し簡単に対処できるが、継目無鋼管の製造プロセスでは容易に対処できない。特に穿孔圧延機、続いて延伸圧延機の過負荷対策は非常に難しい。3γ相の未再結晶温度域の低温圧延時の最大の問題点は、鋼材の熱間変形能が著しく劣化することである。図5は、中炭素鋼の熱間変形能に及ぼす圧延温度の影響を示す図である。同図では、熱間変形能は捩り試験の破断捩回値で示しているが、この出典は、文献圧延理論とその応用、日本鉄鋼協会編による。図5に示すように、圧延温度1200°Cと900°Cを比較すれば、300°Cの温度低下で熱間変形能はおよそ1/3まで劣化する。熱間変形能がここまで劣化すると穿孔圧延工程で著しい内面疵の発達が避けられず、また、ラミネーション肉厚中央部の二枚割れも発生し、製品とならない。また、穿孔圧延で150°Cの温度低下であっても、内面疵を発生させることなく継目無鋼管を製造することはきわめて難しい。穿孔工程で一旦内面疵を発生させると後工程の延伸圧延工程、絞り圧延工程でますます助長され、決して消失することはない。本発明は、上述した1乃至3の問題点に鑑みてなされたものであり、継目無鋼管の製造プロセスにおける制御圧延法を具体的に提案し、制御冷却法と相俟って強度と低温靱性に優れた継目無鋼管を提供することを目的としている。ところで、本発明は、冒頭に記述したように、継目無鋼管の制御圧延技術に関するものであり、制御冷却技術は制御圧延終了後の関連技術であるが、制御冷却法として新しい知見を提供するものではなく、継目無鋼管における制御圧延技術の確立を期すものである。上記の課題を解決するために、本発明者は、継目無鋼管の製造プロセスにおいて制御圧延を実施する際に、低温圧延による穿孔圧延機および延伸圧延機における圧延負荷の著しい上昇と熱間変形能の著しい劣化に対処するため、交叉穿孔機を採用し拡径穿孔法によって高加工度で薄肉穿孔するのが望ましいこと、さらに穿孔圧延工程においてγ相の再結晶温度域の高温側で穿孔するのが有効であることに着目した。本発明は、上記の着目に基づいて完成されたものであり、下記の継目無鋼管の制御圧延方法を要旨としている。1加熱炉で所定温度に加熱された丸鋼片ビレットを対象として、穿孔圧延する工程と延伸圧延する工程を経て、必要に応じて再加熱処理をしたのち絞り圧延する工程から構成される継目無鋼管の製造プロセスに適用される制御圧延方法であって、前記穿孔圧延工程において、γ相の再結晶温度域950°C以上で穿孔圧延し、次いで前記延伸圧延工程および絞り圧延工程において、γ相の未再結晶温度域950°C~Ar3変態点の範囲内で延伸圧延および絞り圧延し、前記絞り圧延の直後に、制御冷却または焼入れ処理することを特徴とする強度と低温靱性に優れた継目無鋼管の制御圧延方法。2上記1と同様に、継目無鋼管の製造プロセスに適用される制御圧延方法であって、前記穿孔圧延工程において、γ相の再結晶温度域950°C以上で穿孔圧延し、次いで延伸圧延工程においてγ相の未再結晶温度域950°C~Ar3変態点の範囲内で延伸圧延したのち、前記絞り圧延工程において、αγ二相温度域Ar3変態点~Ar1変態点で絞り圧延し、前記絞り圧延の直後に、制御冷却または焼入れ処理することを特徴とする強度と低温靱性に優れた継目無鋼管の制御圧延方法。3上記1、2の継目無鋼管の制御圧延方法では、低温圧延による熱間変形抵抗の著しい上昇と熱間変形能熱間加工性の著しい劣化に対処するため、前記穿孔圧延工程ではコーン型主ロールを有する交叉穿孔機交叉角:3°~30°、傾斜角:5°~18°を採用し、高交叉角高傾斜角段取りで拡径穿孔拡径比:1.05~2.50を行うことが望ましい。4上記1~3の継目無鋼管の制御圧延方法では、延伸圧延工程においてγ相の未再結晶温度域950°C~Ar3変態点の範囲内で延伸圧延する際に、少なくとも40以上の肉厚圧下率で延伸圧延するのが望ましい。本発明の継目無鋼管の制御圧延方法によれば、低温圧延による熱間変形抵抗の著しい上昇および熱間変形能熱間加工性の著しい劣化による問題を解消し、制御冷却法と相俟って強度と低温靱性に優れた継目無鋼管を得ることができる。[穿孔圧延および延伸圧延工程における圧延温度制御]本発明の継目無鋼管の制御圧延方法は、継目無鋼管の製造プロセス、すなわち、加熱炉→穿孔圧延機→延伸圧延機→再加熱炉→絞り圧延機から構成される継目無鋼管の製造工程に適用される制御圧延方法であって、前記穿孔圧延工程において、γ相の再結晶温度域およそ950°C以上で穿孔圧延し、次いで前記延伸圧延工程および絞り圧延工程において、γ相の未再結晶温度域950°C~Ar3変態点の範囲内で延伸圧延および絞り圧延し、前記絞り圧延の直後に、制御冷却または焼入れ処理することを特徴とする。同様に、本発明の継目無鋼管の制御圧延方法は、継目無鋼管の製造プロセスに適用される制御圧延方法であって、前記穿孔圧延工程において、γ相の再結晶温度域950°C以上で穿孔圧延し、次いで延伸圧延工程においてγ相の未再結晶温度域950°C~Ar3変態点の範囲内で延伸圧延したのち、前記絞り圧延工程において、αγ二相温度域Ar3変態点~Ar1変態点で絞り圧延し、前記絞り圧延の直後に、制御冷却または焼入れ処理することを特徴とする。ただし、この方法を適用する場合には、絞り圧延機にサイザを使用する場合に限られる。本発明の継目無鋼管の制御圧延方法では、延伸圧延工程においてγ相の未再結晶温度域の低温圧延を実施するための温度制御について種々の検討を加えた。延伸圧延工程においてγ相の未再結晶温度域の低温圧延を実施したいとき、その前工程の穿孔圧延工程においてもある程度の低温圧延を実施するのが一般的である。場合によっては、さらに前工程の加熱工程で低温加熱を考えるのが普通である。後述するように、本発明の継目無鋼管の制御圧延方法では、穿孔圧延工程において拡径穿孔法によって高加工度で薄肉穿孔することを望ましいとしているが、ビレットを穿孔圧延する加工では、低温になるほど加工熱を発生する。加工熱を発生させながら低温圧延するのは理に合わない。したがって、穿孔圧延工程において低温圧延するのはほどほどにして、γ相の再結晶温度域の高温側、望ましくは1050°C以上で穿孔することとした。都合がよいことに拡径穿孔法により高加工度で薄肉穿孔しさえすれば、穿孔圧延工程で加工熱を発生しても穿孔後のホローピースの冷却速度はきわめて速くなり、延伸圧延工程では比較的容易にγ相の未再結晶温度域を保つことができる。拡径穿孔法により高加工度薄肉穿孔する際、穿孔圧延したホローシェルの温度低下は絶対肉厚が薄くなるほど、また外径が細くなるほど顕著になる。したがって、特に小径薄肉継目無鋼管の穿孔圧延工程では、γ相のより高温側の再結晶温度域で穿孔し、前工程の加熱工程では通常より高温加熱することも考えられる。[拡径穿孔法による高加工度薄肉穿孔]本発明の継目無鋼管の制御圧延方法では、交叉穿孔機を採用し拡径穿孔法によって高加工度薄肉穿孔する技術思想を応用することが望ましい。低温圧延による穿孔圧延機および延伸圧延機における圧延負荷の著しい上昇と熱間変形能の著しい劣化に対処できることによる。具体的には、穿孔圧延工程にコーン型主ロールを有する交叉穿孔機を採用し、拡径穿孔法により高加工度薄肉穿孔して穿孔圧延負荷の抜本的低減をはかるばかりでなく、さらに延伸圧延工程における肉厚圧下量の半分近くを穿孔圧延工程で負担することにより延伸圧延負荷の抜本的低減も可能となる。図6は、交叉穿孔機による拡径穿孔法の穿孔原理を示す図である。拡管穿孔によってプラグ前における回転鍛造効果は抑制される。同図中に傾斜角Feedangleβおよびロール交叉角Crossangleγを定義している。図7は、穿孔圧延の圧延トルクに及ぼす拡径比、ロール交叉角および傾斜角の影響を示す図である。また、図8は、圧延動力に及ぼす拡径比、ロール交叉角および傾斜角の影響を示す図である。両図中、γはロール交叉角、βは傾斜角を示している。いずれも拡径比が大きくなるほど、圧延負荷が顕著に減少することが明瞭である。図6乃至図8の出典は、文献鋼管の製造方法、日本鉄鋼協会発行による。図7および図8の結果から、本発明の継目無鋼管の制御圧延方法では、穿孔圧延機の過負荷対策として拡径穿孔法を活用するのが望ましいことが分かる。ここで、若干附言すれば、ロール交叉角が大きくなるほど、ロール傾斜角が大きくなるほど、圧延負荷は若干ながら増加する。拡径穿孔法によれば、丸鋼片ビレットがコーン型主ロールに噛み込まれてプラグ先端に至るまでの回転鍛造回数が著しく減少し、さらに高傾斜角、高交叉角穿孔によって傾斜圧延穿孔特有の附加剪断変形の応力場を解放できれば、熱間変形能の著しい劣化に対しても対策を講ずることが可能になる。穿孔圧延における回転鍛造効果マンネスマン効果が内面疵発生の要因であり、附加剪断変形の応力場が内面疵伝播の要因になるので、拡径穿孔法を適用することにより、低温圧延による熱間変形能の著しい劣化に対しても対処できる。図9は、回転鍛造回数に及ぼす拡径比、ロール交叉角および傾斜角の影響を示す図である。また、図10は、円周方向剪断ひずみγrθに及ぼす拡径比、ロール交叉角および傾斜角の影響を示す図である。前記図7および図8と同様、両図中のγはロール交叉角、βは傾斜角を示している。図9および図10の出典は、文献鋼管の製造方法、日本鉄鋼協会発行による。図9から明瞭なように、拡径比が大きくなるほど、ロール交叉角および傾斜角が大きくなるほど回転鍛造回数はきわめて顕著に減少する。すなわち、内面疵発生の要因が消失することが明瞭である。次に、図10から明瞭なように、ロール交叉角および傾斜角が大きくなるほど、円周方向剪断ひずみγrθはきわめて顕著に減少する。すなわち、内面疵伝播の要因が消失する。但し、円周方向剪断ひずみγrθに及ぼす拡径比の影響は、ロール交叉角および傾斜角の影響と逆行し、拡径比が大きくなるほど円周方向剪断ひずみγrθは若干大きくなる。すなわち、若干悪化するが、問題にならない程度である。以下、本発明による継目無鋼管の制御圧延法が強度と低温靱性に及ぼす優れた効果を実施例に基づいて説明する。実施例で示す各工程の圧延温度は、各圧延機の出側温度で表示する。[実施例1]0.30C-1.10Mn-0.30Moなる化学組成を有する147.0mmφ中炭素鋼丸鋼片を供試材として、加熱炉→交叉穿孔機→マンドレルミル→再加熱炉→ストレッチレデューサから構成される小径マンネスマンマンドレルミルプロセスにより76.2mmφ×4.0mmtに圧延した。各工程の圧延条件は以下の通りである。1加熱工程鋼片寸法:147.0mmφ、加熱温度:1200°C2穿孔圧延工程穿孔寸法:196.0mmφ×11.8mmt圧延温度:1110°Cγ相の再結晶温度域圧延条件:ロール交叉角:10°、ロール傾斜角:12°、拡径比:1.333、穿孔比:3.393延伸圧延工程延伸寸法:151.0mmφ×4.25mmt圧延温度:900°Cγ相の未再結晶温度域圧延条件:スタンド数:8、肉厚リダクション:64.0、延伸比:3.474再加熱工程加熱温度:920°C5絞り圧延工程絞り寸法:76.2mmφ×4.0mmt圧延温度:840°Cγ相の未再結晶温度域圧延条件:スタンド数:16、外径リダクション:49.5、延伸比:2.166制御冷却:冷水焼入れ7確性試験結果:強度:YS=770Mpa低温靱性:vTrs=-88°C[実施例2]0.40C-1.20Mn-0.35Moなる化学組成を有する225.0mmφ中炭素鋼丸鋼片を供試材として、加熱炉→交叉穿孔機→マンドレルミル→サイザから構成される中径マンネスマンマンドレルミルプロセスにより、273.0mmφ×6.5mmtに圧延した。各工程の圧延条件は以下の通りである。1加熱工程鋼片寸法:225.0mmφ、加熱温度:1180°C2穿孔圧延工程穿孔寸法:335.0mmφ×15.5mmt圧延温度:1090°Cγ相の再結晶温度域圧延条件:ロール交叉角:20°、ロール傾斜角:10°、拡径比:1.488、穿孔比:2.553延伸圧延工程延伸寸法:295.0mmφ×6.5mmt圧延温度:920°Cγ相の未再結晶温度域圧延条件:スタンド数:5、肉厚リダクション:58.0、延伸比:2.644絞り圧延工程絞り寸法:273.0mmφ×6.5mmt圧延温度:870°Cγ相の未再結晶温度域圧延条件:スタンド数:8、外径リダクション:7.5、延伸比:1.085制御冷却:冷水焼入れ6確性試験結果:強度:YS=765Mpa低温靱性:vTrs=-86°C[実施例3]0.10C-0.65Mn-0.05Moなる化学組成を有する225.0mmφ低炭素鋼丸鋼片を供試材として、加熱炉→交叉穿孔機→マンドレルミル→サイザから構成される中径マンネスマンマンドレルミルプロセスにより、273.0mmφ×6.5mmtに圧延した。各工程の圧延条件は以下の通りである。各工程毎の圧延寸法は実施例2と同じである。1加熱工程鋼片寸法:225.0mmφ、加熱温度:1160°C2穿孔圧延工程穿孔寸法:335.0mmφ×15.5mmt圧延温度:1070°Cγ相の再結晶温度域圧延条件:ロール交叉角:20°、ロール傾斜角:10°、拡径比:1.488、穿孔比:2.553延伸圧延工程延伸寸法:295.0mmφ×6.5mmt圧延温度:900°Cγ相の未再結晶温度域圧延条件:スタンド数:5、肉厚リダクション:58.0、延伸比:2.644絞り圧延工程絞り寸法:273.0mmφ×6.5mmt圧延温度:830°Cαγ二相温度域圧延条件:スタンド数:8、外径リダクション:7.5、延伸比:1.085制御冷却:冷水焼入れ6確性試験結果:強度:YS=760Mpa低温靱性:vTrs=-84°Cこの場合、絞り圧延工程はαγ二相域圧延となるが、軽圧下の外径圧下は行われても肉厚圧下がないので結晶粒は展伸せず、セパレーションなど副作用は認められない。絞り圧延機にストレッチレデューサを使用する場合には、αγ二相域の絞り圧延は出来るだけ避けた方がよい。連結多スタンドの外径圧下でひずみが累積して、シャルピ試験などでセパレーションを発生する恐れがある。絞り圧延工程がストレッチレデューサの場合には必ず再加熱炉があるので、γ相の未再結晶温度域の絞り圧延に支障はない。通常、油井管やラインパイプに要求される強度はYSで740Mpa以上であり、低温靱性はvTrsで-80°C以下とされている。以上、3つの実施例について制御圧延法の効果について具体的に説明したが、本願発明による効果は明瞭である。[今後の開発課題]以上の説明の通り、本発明では、制御圧延に続いて制御冷却が行われることを前提としているが、制御圧延法を具体的に発明のテーマとしているのであり、制御冷却法を発明のテーマとしているわけではない。3つの実施例で制御冷却の項目に水冷焼入れとあるのは既存の焼入れ装置を使用して究極の制御冷却をシミュレートしているに過ぎない。本願特許出願人の所属する会社には、現在、継目無鋼管用の制御冷却装置はない。勿論、世界中の同業他社にも今のところ建設されている例は聞いていない。制御冷却法の具体化は今後の開発課題であり、それによって、さらなる強度と低温靱性が期待できる。