曲げによって形成されるタイプの熱交換器用の流体循環チューブであって、ベース部12および該ベース部へ向けて垂直に曲げられる自由端部脚15を形成する壁10を備え、前記チューブが、該チューブ内に設けられる屈曲部を有するディスラプタを備え、前記ディスラプタが、前記自由端部脚15と前記ベース部12との間に挿入されて、前記ベース部と平行な中心部23を有する、流体循環チューブにおいて、前記ディスラプタの前記中心部23は、少なくとも2つの隣接する前記屈曲部間に、前記自由端部脚の厚さEの和に等しい幅Lを有し、該幅Lは、前記ベース部と垂直な脚の公称位置に対して前記脚15がとり得る範囲の傾きを可能にする安全距離Dだけ両側に増大することを特徴とする流体循環チューブ。前記中心部23の幅に関して与えられる前記各安全距離Dは、最大で、前記ベース部と垂直な前記脚の公称位置に対して45°の傾きを成す前記自由端部脚15の高さの前記中心部上への投影に略等しい、請求項1に記載のチューブ。前記各安全距離Dは、前記ベース部と垂直な前記脚の公称位置に対して20°~30°の傾きを成す前記自由端部脚15の高さの前記中心部23上への投影に略等しい、請求項1に記載のチューブ。前記自由端部脚15は、チューブの前記屈曲壁10の長手方向対称面P内に隣接して配置され、2つの同一の受け入れチャネル16を形成し、前記チャネル内には、前記増大した幅を有する中心部23により離間される前記屈曲部の系20が挿入される、請求項1から3のいずれかに記載のチューブ。前記ディスラプタ17の前記屈曲部21の形状が正弦波である、請求項1から4のいずれかに記載のチューブ。前記ディスラプタ17の前記屈曲部21の形状がギザギザcrenellatedである、請求項1から4のいずれかに記載のチューブ。前記ディスラプタの前記中心部の幅Lは、前記ディスラプタの前記屈曲部の周期の0.75~1.5倍である、請求項5または6に記載のチューブ。前記ディスラプタの前記中心部の幅Lは、前記ディスラプタの前記屈曲部の1周期に略等しい、請求項7に記載のチューブ。曲げによって形成されるタイプの熱交換器チューブであって、ベース部12および該ベース部12へ向けて曲げられる端部脚15を形成する壁10を備え、前記チューブが、該チューブ内へ導入されて、屈曲部を有する少なくとも1つの波形のディスラプタ17、40’を備える、熱交換器チューブにおいて、1または複数の前記ディスラプタ17、40’の補強屈曲部22’、36’の一部は、1または複数の前記補強屈曲部が、前記脚および前記ベース部12と共に、前記脚と前記ベース部との間に結合補強体24’を形成するように、前記端部脚15と対向して配置されることを特徴とする熱交換器チューブ。前記端部脚15が、該端部脚15の終端となるクロスカット縁部19を有し、前記クロスカット縁部19が、前記ベース部12と略接触し、少なくとも1つの波形の前記ディスラプタ17が前記チューブ内に収容され、前記結合補強体24’の屈曲部は、対応する前記脚および前記ベース部と接触する前記ディスラプタの末端屈曲部22’により形成される、請求項9に記載のチューブ。前記各ディスラプタ17の前記結合補強体24’を形成する前記末端屈曲部22’が直角を成す断面に曲げられ、それにより、前記末端屈曲部を、対応する前記端部脚15および前記ベース部12に当接させることができ、前記端部脚15および前記ベース部12は、互いに垂直である、請求項10に記載のチューブ。前記各ディスラプタ17の前記結合補強体24’として作用する前記末端屈曲部22’は、断面が丸みを帯びたフィレット25’を形成し、該フィレットは、対応する前記端部脚15および前記ベース部12と略接触し、それにより、前記端部脚15および前記ベース部12と丸みを帯びた前記フィレット屈曲部との間に内部隙間27’が設けられる、請求項10に記載のチューブ。前記端部脚15の終端となる前記クロスカット縁部19’が、前記ベース部12から離れており、屈曲部の2つの波形の系31’を有するダブルディスラプタ40’が、チューブ内に収容され、該系は、平坦な中心部34’によって相互に接続され、該中心部は、前記壁の前記端部脚15と前記ベース部12との間に設けられる隙間に係合し、前記屈曲部36’は、それぞれの前記端部脚15の略近傍で、前記ディスラプタの前記中心部34’を起点にして前記チューブ壁の上端部へ向けて延在する結合補強体24’として作用する、請求項9に記載のチューブ。請求項1から13のいずれかに記載のディスラプタ17を組み込む複数の平行な流体循環チューブ6を少なくとも含むことを特徴とする熱交換器。自動車等のための空調ループ1の凝縮器3を形成する、請求項14に記載の熱交換器。第1の態様によれば、本発明の目的は、流体循環チューブを用いてこれらの欠点を克服することであって、該流体循環チューブ内では、チューブの隣接端部脚が不正確な傾いた位置にあってもダブルディスラプタの構造が、それをチューブ専用の受け入れチャネル内に嵌め付けることができるようになっている。この目的のため、壁を曲げることによって形成される熱交換器用の流体循環チューブは、壁が曲げられると、ベース部と、該ベース部へ向けて垂直に曲げられる自由端部脚とを有し、前記チューブは、該チューブ内に設けられる屈曲部を有するディスラプタを備え、前記ディスラプタは、端部脚とベース部との間に挿入されてベース部と平行な中心部と呼ばれる部分を有する。本発明によれば、ディスラプタの前記中心部は、少なくとも2つの隣接屈曲部間、例えば屈曲部の2つの系の間に幅を有し、該幅は、自由端部脚の厚さの和に等しく、前記ベース部と垂直な脚の初期位置に対して脚がとり得る範囲の傾きを可能にする安全距離と呼ばれる距離だけ両側が増大する。このように、脚と対向する幅が拡大した中心部を設けるため、特に切断作業後に自由端部脚の入口縁部が撓められる場合であっても、ディスラプタの屈曲部の系を受け入れチャネル内へ困難なく挿入することができる。勿論、ダブルディスラプタの導入を容易にするこの拡大された中心部は、熱交換のためおよびチューブを強固にするために使用される系内の屈曲部の数が減少しないように、または僅かの量しか減少しないようにするべく、寸法が許容できるものでなければならない。また、最初の概算として、中心連結部の幅に関して与えられる各安全距離は、最大で、前記ベース部と垂直な脚の公称位置に対して45°の傾きを成す自由端部脚の高さの中心部上への投影に略等しい。しかしながら、より正確な概算では、欠陥脚の検査の結果を考慮に入れて、各安全距離は、前記ベース部と垂直な脚の公称位置に対して20°~30°の傾きを成す自由端部脚の高さの中心部上への投影に略等しい。好ましい実施形態において、前記自由端部脚は、2つの同一の受け入れチャネルを形成するチューブの屈曲壁の長手方向対称面内に隣接して配置され、前記チャネル内には、前記拡大中心部により離間される屈曲部の前記系が挿入される。ディスラプタの屈曲部の形状は、正弦波またはギザギザであってもよい。ディスラプタの中心部の幅Lは、例えば、ディスラプタの屈曲部の周期の0.75~1.5倍である。中心部の幅は、特に、ディスラプタの屈曲部の1周期に略等しい。B形状に曲げられ、かつ、ディスラプタを備えるチューブが直面する他の問題は、ベース部の内面に対して自由な隣接端部脚での蝋付け問題の発生に関連し、この問題は、屈曲部の系がそれぞれの対応するチャネル内に係合されるディスラプタの場合に生じるだけでなく、脚とベース部との間に該目的のために設けられる空間を通る中心部と屈曲部の2つの系とを有するディスラプタの場合にも生じる。これは、技術仕様により必要とされる前述の圧力レベルを考えると、2つの自由端部脚と屈曲壁のベース部またはダブルディスラプタの中心部との間のこれらのポイントでの蝋付けにより形成される結合が、比較的弱くかつ脆いからであり、また、破壊される場合さえあるからである。流体により及ぼされる圧力の下で破裂が起これば、結合は、挿入された1または複数のディスラプタと共に機能しなくなり、また、チューブは流体緊密性の損失を示す。したがって、破裂したチューブを伴う凝縮器が退けられて交換されるが、これは、特に費用がかかる手続きである。他の態様によれば、本発明の目的はこれらの欠点を克服することであり、そのため、本発明は、高圧であっても機械的強度が維持されるように形成される、熱交換器用のディスラプタが組み込まれた流体循環チューブに関する。この目的のため、本発明に係るチューブは、曲げによって形成され、かつ壁を備え、該壁は、屈曲時に、ベース部と、該ベース部へ向けて曲げられる端部脚とを形成し、前記チューブは、該チューブ内へ導入される屈曲部を有する少なくとも1つの波形のディスラプタを備える。本発明によれば、1または複数のディスラプタの補強屈曲部と呼ばれる屈曲部の一部は前記端部脚と対向して配置され、1または複数の前記補強屈曲部が、前記端部脚および前記ベース部と共に、前記端部脚と前記ベース部との間に結合補強体を形成する。したがって、組み付けられた熱交換器チューブ、ディスラプタ、および、ヘッダボックスを含むが蝋付け炉内に配置された後、各補強屈曲部は、通常はディスラプタ上におよび/または薄壁上に堆積されるクラッディングから形成される蝋付けシームにより、対応する端部脚および対向するベース部に対して固定される。当初は自由な端部脚を垂直なベース部と組み合わせるこれらの蝋付けされた結合補強体屈曲部により、チューブの機械的強度が高められ、それにより、チューブは、変形または破裂の危険を何ら伴うことなく高圧に耐えることができる。これは、補強屈曲部を脚およびベース部と組み合わせることにより、毛管現象および湿潤性の効果が増大されるという事実によって促進されるが、これは、蝋付け化合物が、部品間の接触領域に、したがって、補強屈曲部と脚とベース部との間に、流れ込んで蓄積するようになるためである。また、当該屈曲部の形状の結果として、他の要素を付加する必要なく、ディスラプタ自体が屈曲チューブの補強を形成することに留意されたい。第1の実施形態では、端部脚の終端となるクロスカット縁部が前記ベース部と略接触し、この場合、少なくとも1つの波形のディスラプタは、前記チューブ内に、例えば前記各内部チャネル内に収容される。1または複数のディスラプタの結合補強体の屈曲部は、対応する脚およびベース部と略接触するディスラプタの末端屈曲部により形成される。第1の例では、各ディスラプタの前記末端補強屈曲部が直角を成す断面に曲げられ、それにより、前記屈曲部を対応する端部脚およびベース部に当接させることができ、該端部脚およびベース部は互いに垂直である。第2の例では、各ディスラプタの前記末端補強屈曲部が丸みを帯びたフィレットを形成し、該フィレットが対応する端部脚およびベース部と略接触し、それにより、これらと丸みを帯びた前記フィレット屈曲部との間に内部隙間が設けられる。採用される解決策にかかわらず、チューブは、驚くべき強度を得るが、これは、B形状プロファイルの場合には当初は自由で隣接する端部脚とベース壁とに当接するこれらの補強屈曲部に起因するか、または、特に、角度のある屈曲部および丸みを帯びた屈曲部の縁部の全体にわたって実施例にしたがって形成され、これらの構造の内部隙間を満たす蝋付け領域または蝋付けシームに起因する。第2の実施形態によれば、端部脚の終端となるクロスカット縁部が、前記ベース部から離れており、そして、屈曲部の2つの波形の系を有するダブルディスラプタが前記チューブ内に収容され、屈曲部の前記2つの波形の系は、屈曲壁の端部脚とベース部との間に設けられる隙間に係合する平坦な中心部によって相互に接続され、前記補強屈曲部は、それぞれの端部脚の略近傍で、ディスラプタの前記中心部を起点に生じて、特に対応する上端部へ向けて延在する。屈曲部の波形の系のそれぞれは、例えば、前記内部チャネルのうちの1つの内部に配置される。ダブルディスラプタを伴う第2の実施形態において、蝋付けシームは、一方では、脚と、対応する上端部に近づくにつれて脚から次第に離れる補強屈曲部の延在部との間に形成され、他方では、この延在部とベース部との間に形成される。本発明の第1の態様の場合と同様に、ディスラプタの屈曲部の形状は、正弦波であってもよく、または、好ましくは台形の銃眼模様を伴うギザギザであってもよい。2つの先の態様に共通の典型的な実施形態によれば、チューブ壁の前記ベース部が2つの連結部と2つの上端部とによって側方に延在し、2つの上端部は、互いの方へ曲げられ、かつ、前記端部脚で終端する。前記チューブは、特に少なくとも2つの平行な長手方向の内部チャネルを形成し、該チューブ内には、適切な場合には前記中心部によって互いに接続されるディスラプタの屈曲部の2つの系を挿入できる。蝋付け後、屈曲部の頂点が、前記ベース部および/または上端部に固定される。チューブは特に薄壁タイプから成る。また、本発明は、好適には、上記のディスラプタが組み込まれた平行な流体循環チューブを含む熱交換器にも関連する。好ましくは、これらの流体循環チューブを有する熱交換器は、自動車等のための空調ループの凝縮器を形成する。添付図面は、本発明をどのように適用できるのかを明確に示す。これらの図では、同一の参照符号が同様の要素を示す。図1に概略的に示される空調ループまたは空調回路1は、以下で簡単に説明される既知の態様で、冷却剤の循環方向Cで、圧縮器2と、熱交換器としての機能を果たす凝縮器3と、膨張弁4と、蒸発器5とを備える。凝縮器3は平行チューブ6の束を備え、平行チューブの端部は、圧縮器2に面する上流側ヘッダボックス7と、膨張弁4に面する下流側ヘッダボックス8とに対してそれぞれ固定された流体密な態様で、接続される。冷却剤は、気相状態で上流側ヘッダボックス7に入り、その後、熱交換チューブ6を通じて流れて、外気流Fの結果として液相状態で下流側ヘッダボックス8を通じて出るが、外気流Fは、一般に強制的であり、この相変化に積極的に関与するチューブを垂直に横切って流れる。熱交換器は、空気交換表面積を増大させるため、チューブ間に波形のディバイダ図示せずを備えてもよい。参考までに、使用される流体に応じて、チューブ6は、約20バールの圧力に晒されるが、破裂前には100バールの圧力に耐えなければならない。図2に示されるこのタイプのチューブ6は、我々がここで述べるケースでは、曲げ加工によって形成される。このタイプのチューブは、例えば約0.2~0.5mmの厚さを伴う薄壁10を有する。チューブは、一般には、これに限られるものではないものの、2つのループ間を垂直に通る長手方向の対称面Pを伴う扁平なBの形状の断面を有するように曲げることにより形成される。したがって、壁10が曲げられると、チューブ6は、2つの丸みを帯びた連結部13により側方に延在するベース部または中央部12と、同一平面上にあり、かつ、ベース部12と平行な2つの同一の上端部または上部14とから成る。上部14は、それぞれがベース部の幅の約半分にわたって延び、互いに略対峙して配置される隣接自由端部脚15で終端し、これらの端部脚15は、同一であり、かつ、それらがベース部12の方に戻るように、それらが屈曲および切断後に理論的にとどまるべき公称位置、すなわち、垂直位置に曲げられる。したがって、丸み部13と、上端部14と、脚15とは、ベース部12と共に、チューブ6の全長にわたって延びる2つの平行な内部チャネルまたは空間16を形成し、これらのチャネルは、この場合にはサイズが略同一であるが、これは、隣接脚がチューブの対称面P内に配置されるためである。他の実施形態によれば、異なる曲げ加工を使用して、3つ以上のチャネルを形成することができるが、該3つ以上のチャネルは、同一の断面を有していてもよいし、有していなくてもよい。また、最初に、自由端部脚15の終端となるクロスカット縁部19とチューブの屈曲壁のベース部12の内面11との間に隙間eが設けられ、それにより、波形のディスラプタまたはディバイダ17を挿入できるようになる。これらのディスラプタは、熱性能および凝縮器内の冷却剤圧力に耐えるための機械的強度を高めるために使用され、ディスラプタ17は、図2および図3に示されるように、このようにして曲げられた薄壁10の内部チャネル16内へ導入される。なお、このディスラプタ17は薄い金属シートから形成され、該金属シートは、この場合、平行な屈曲部21から成る2つの系20を有する正弦波形の形状に加工され、屈曲部21の頂点22は、屈曲壁10の内面11に接触し、かつ、チューブ6に沿って平行な態様で延び、該系は、平坦な中心部23により互いに接続される。ディスラプタ17は、波形屈曲部21の2つの系20と平坦な中心部23とを、それぞれ2つの内部チャネル16および脚15の縁部19とベース部12との間の隙間eに係合させた後に、これらの内部にスライドさせることにより、チューブ6内に嵌め付けられる。ディスラプタの厚さは例えば約0.05~0.150mmである。嵌め付けプロセスを簡略化するために、チューブがeよりも大きい隙間を有するときにディスラプタを挿入し、その後、組み付け時に圧延作業を行なって、特にディスラプタおよび脚をチューブ壁と接触させることにより、チューブの曲げを完了してもよい。公称状態で、すなわち、チューブの端部から離れており、あるいは、切断が脚15の撓みを引き起こさなかった場合には前記端部で、前記脚15の端部19が、特にそれらのクロスカット縁部により、ディスラプタの中心部23の一方の面と接触する。中心部23の他方の面は、チューブのベース部12と接触する。ディスラプタ17とチューブ6との更なる組み付けは、通常、炉内での蝋付けによって行なわれ、該蝋付けは、チューブの屈曲壁の内面上および/またはダブルディスラプタの波形面上に堆積される図示しないクラッディングを使用する。本発明の第1の態様によれば、ディスラプタ17をこれらの構成要素に対する損傷の危険を何ら伴うことなくチューブ6内へ容易に導入できるようにするために、ディスラプタの平坦な中心連結部23は、チューブ6を形成する屈曲壁の厚さの2倍に等しい2つの隣接自由端部脚15の厚さEの和よりもかなり大きい幅Lを有するように広げられる。これは、前述した理由により起こり得る隣接脚15の任意の傾きまたは撓みを許容するために行なわれるが、脚は、屈曲および切断後には、図2に示されるように、対称面P内でベース部12に対して略垂直な公称位置を占めなければならない。したがって、図2および図3に示される安全距離Dが、脚が初期垂直位置にあるときに、これらの脚の両側に1つずつ、並列される脚15の厚さEの和に対して加えられるが、その目的は、ベース部12と垂直な脚の公称位置に対して切断作業後に脚がとり得る許容できる範囲の傾きを可能にすることである。脚の最大の傾きは、それぞれの安全距離Dが脚の高さHに略等しくなるように、脚が上端部14の内面11に完全に曲げ返された傾きである。この安全距離Dのより妥当な概算値は、長手方向対称面Pの両側、すなわち、図2および図3における脚の公称垂直位置の両側で、45°以下の傾き、一般的には20°-30未満の傾きに対応する。これは、45°の最大値で傾けられる高さHの中心連結部23上への投影に等しい、すなわち、H/√2に等しい、または、距離Dを脚の更に小さい想定し得る傾きに制限することが望ましい場合にはH/√2未満に等しい、安全距離Dをもたらす。脚15の入口縁部が対称面Pの両側でとり得る撓んだ位置が、図3に破線で示される。このように、波形屈曲部21の2つの系20を離間させる平坦な中心部23の幅は、図3に更に十分に示されるように、2EDに略等しい。勿論、安全距離のこの概算値は、隣接脚15の入口縁部がある程度まで撓められる場合であっても、ディスラプタ17の屈曲部の系をチューブ6の受け入れチャネル16内へ困難なく挿入できるように、十分に幅広い中心連結部23を有するという本発明の原理から逸脱することなく、精緻化させ、減少させ、または、増大させることができる。屈曲部21の数を犠牲にして中心部23の幅Lを延長させてはならないことにも留意すべきであり、屈曲部21の数は、チューブの熱交換および機械的強度を維持するために依然として許容できなければならない。図2および図3から分かるように、プロセスの終わりには、チューブの完全性を損なうことなく、脚と対向する系の屈曲部が脚に近接し、一方、丸みを帯びた連結部13と対向する屈曲部25は、連結部と適合する形状を有する。例えばディスラプタの他の屈曲部と同一のディスラプタ17の屈曲部が、中心部23の両側を起点として生じる。この場合にも、以降の図に示される本発明の第2の態様にしたがって、図4~図6の断面に示されるチューブ6は、本発明の先の態様に関連して既に説明したチューブ6と同じ特徴を有する。したがって、図4および図5では、図2に関連して説明した単一のディスラプタ17の代わりに、2つのディスラプタ17が、前述したように曲げられる薄壁10の内部チャネル16内へ導入される。これらのディスラプタ17は、略同一であり、通常は、この場合には屈曲部21の単一の系を伴う正弦波形状に加工される薄い金属シートから形成され、それにより、平行な屈曲部21の頂点20は、屈曲壁10の内面11と接触し、かつ、チューブ6に沿って平行な態様で延びるようになる。本発明の先の態様の単一のディスラプタ17と同様に、これらの2つのディスラプタ17は、熱性能および凝縮器内の冷却剤圧力に耐えるための機械的強度を高める役割を果たす。したがって、各ディスラプタ17の一方の末端屈曲部22’が対応する端部脚15と略接触し、また、他方の末端屈曲部23’がチューブ6の丸みを帯びた連結部13と略対向する。薄壁10およびディスラプタ17のために使用される材料は、一般に同一のアルミニウム合金であり、また、それらの上には、炉内でのその後の蝋付けのためにクラッディング図示せずが堆積される。図4-4Aおよび図5-5Aに示されるように、薄壁10の隣接脚15は、それらのクロスカット縁部19がベース部12の内面11と略接触するまで延びる。本発明の第2の態様によれば、長手方向チャネル16内に収容されるディスラプタ17の末端屈曲部22’も、該当する端部脚15およびベース部12と略接触し、それにより、端部脚15とベース部12との間に結合補強体24’が形成される。図4および図4Aに示される例では、結合補強体24’を形成する各末端屈曲部22’は、丸みを帯びたフィレット形状25’を有し、該フィレット25’は、簡単な態様で正弦波形状の始点に対応し、かつ、自由端部脚15とベース部12との間で延びる。フィレット25’の長手方向自由縁部26’は、例えば、脚のその縁部から上方へ至る経路の少なくとも1/3に配置されるので、正確な長手方向支持が確保され、また、フィレットの丸みを帯びた形状は、互いに垂直な脚およびベース部12と共に、長手方向隙間または空きスペース27’を画定する。このようにすると、各末端補強屈曲部22’は、組み付けられた凝縮器組み込まれたディスラプタを伴うチューブおよびヘッダボックスを含むがこの目的のために設けられる炉内に配置されるときに、蝋付けによって脚15およびベース部12に固定される。既知の方法で、蝋付けで用いるクラッディング図示せずが、ディスラプタの2つの波形面の全てまたは一部にわたって、および/またはチューブを形成する屈曲壁の内面上に堆積される。したがって、各脚とベース部とによって形成される角度で末端屈曲部22’を配置することにより、堆積された蝋付け化合物が固体状態から液体状態に変化するときに毛管現象および湿潤性の効果がもたらされ、液体状態では、蝋付け化合物が、補強体24’の周囲に流れて蓄積し、丸みを帯びたフィレット25’の頂点20の両側に存在するようになる一方で、この丸みを帯びた補強フィレット24’と脚15とベース部12との間の隙間27’およびフィレットの自由縁部26’上をも満たす。結果として得られる蝋付け領域または蝋付けシームは、図4AにZBで示されており、補強体24’として作用するディスラプタ17の末端屈曲部22’を用いて各脚15が蝋付けによってベース部12にどのように固定されるのかを明確に示す。したがって、2つの当初は自由な隣接端部脚15が、補強屈曲部によりサンドイッチ形態で保持され、該補強屈曲部は、脚およびベース部に対してそれらの全長にわたって蝋付けされるものであり、それにより、高圧であってもチューブ6の機械的強度が保証されることが分かる。図5および図5Aに示される実施形態では、各ディスラプタ17の末端屈曲部22’が直角を成すように曲げられる。したがって、屈曲部の第1の肢28’は、脚15と平行であり、脚のクロスカット縁部19から脚の上方へ至る経路の約1/3まで脚部に当接し、また、第1の肢28’に対して90°で曲げられる第2の平坦な脚29’は、対応するベース部12に当接する。この第2の脚29’は、その後、通常の態様で正弦波形状に延在し、その頂点20は、該当するベース壁12および上端部14の内面11に当接する。L断面アングル断片の形態を成すこれらの末端屈曲部22’は、チューブのベース部12に対する蝋付けの結果として、当初は自由な隣接端部脚15を固定する屈曲結合補強体24’を構成する。図5Aには蝋付け領域ZBが示されており、これらの領域は、特に、第1の肢28’のそれが脚15と出会う自由縁部30上の大きな堆積物と、第2の肢29’とベース部12との間の角度の変化部分にある堆積物とによって形成される。また、蝋付け領域ZBは、厚さの減少を伴うが、脚28’、29’の接触面と脚15およびベース部12の対応する表面との間でも延びる。屈曲部の単一の同一の系を伴う2つのディスラプタ17をチューブ6の2つの長手方向チャネル16内で使用する代わりに、特定の場合には、本発明の第1の態様に関連して説明したタイプの波形屈曲部32’の2つの別個の平行な系31’を有する1つのダブルディスラプタ40’だけを使用することができる。この場合には、図6および図6Aに示されるように、屈曲チューブ6の隣接端部脚15の終端となるクロスカット部分19は、ベース部12の内面11から離れている。この場合には、隙間は、ディスラプタ40’の壁厚eに略等しく、特に、波形屈曲部32’の2つの同一の系31’を結合するディスラプタの平坦な中心連結部34’に等しい。したがって、屈曲部31’の2つの系を伴う一体部品のディスラプタ40’は、脚15の縁部19とチューブ6のベース部12の内面11との間に残される隙間内に中心連結部34’を係合させることによって導入することができる。2つの系31’は、前述のように、楕円チャネル16内に同時に完全に係合し、その状態では、屈曲部32’の頂点35’が該当するベース部12および上端部14の内面11と相互に作用する。当初は自由な脚15を固定するために、本発明に係る結合補強体24’を形成する屈曲部は、連結部13の方に向きが変えられる最後の末端屈曲部37’とは対照的に、中心部34’を起点に生じ、かつ、脚の方に向きが変えられる最初の末端屈曲部36’であると考えられる。これらの最初の補強屈曲部36’は、縁部19の外側角部38’のポイントで曲げられて、平坦な中心領域34’と、該中心領域を起点に生じる側方延在部39’とによって一部が形成され、側方延在部39’は、それぞれの上端部14へ向けて延び、かつ、端部脚から次第に離れる。結合補強体24’として使用される最初の屈曲部36’のこれらの側方延在部39’に与えられる傾きは、図6および図6Aに示される例では特に台形の銃眼模様を伴うギザギザ型を成す屈曲部の2つの系31’の波形の形状に再生される。正方形または更には正弦波などの、任意の他の適した形状も実現可能である。これらの最初の補強屈曲部36’は、特に、一方では、脚15と傾斜延在部39’との間の各角部38’により形成される角度で、他方では、傾斜延在部39’とベース部12との間の角度で、通常のクラッディングにより形成される蝋付け領域ZBによって屈曲チューブ6を強固にする。図6に示されるように、中心連結部34’の幅は、2つの隣接脚15の厚さの和に略等しい。脚の自由端部が壁のベース部に合致するポイントで、ディスラプタに、結合補強体を形成する末端屈曲部を配置すると、チューブの脚およびベース部に当接する末端屈曲部に沿って、特に毛管現象効果により、かなりの量が堆積する傾向にある広い蝋付けシームに起因して、高圧下でもチューブの機械的強度が維持される。