"アルミニウム基材に被膜を提供するためのプロセスであって、電着浴との電気的接触においてアノードとして作用する該基材とカソードとの間に電流を通過させる工程を含み、該電着浴は、a塩基により中和したゲル化していないリン酸エポキシ樹脂とb3および/または4酸化状態を有するランタニド系列元素とを含む水性樹脂分散系を含む、プロセス。前記ランタニド系列元素は、セリウム、プラセオジム、またはテルビウムを含む、請求項1に記載のプロセス。前記ランタニド系列元素は、セリウム、プラセオジム、およびテルビウムのうちの少なくとも2つを含む、請求項1に記載のプロセス。前記エポキシ樹脂は、ポリフェノールのポリグリシジルエーテルおよびエポキシ官能性アクリル樹脂から選択される、請求項1に記載のプロセス。前記分散系は、単量体モノエポキシドを追加的に含む、請求項1に記載のプロセス。前記リン酸化エポキシ樹脂は、樹脂固体を基にして15~50の酸価を有する、請求項1に記載のプロセス。前記リン酸化エポキシ樹脂は、1当量のエポキシに対して0.1~0.8モルのリン酸を、ならびに1当量のエポキシあたり0.01~0.4モルのホスホン酸および/または有機ホスフィン酸を含有する、請求項1に記載のプロセス。前記水性分散系は硬化剤をさらに含む、請求項1に記載のプロセス。前記硬化剤はアミノプラストを含む、請求項8に記載のプロセス。a前記リン酸化エポキシ樹脂は50~90重量の量で存在し、そしてb前記硬化剤は10~50重量の量で存在し、該はaおよびbの総固体重量を基にしている、請求項8に記載のプロセス。前記有機ホスホン酸はフェニルホスホン酸である、請求項7に記載のプロセス。前記水性樹脂分散系はアゾールをさらに含む、請求項1に記載のプロセス。前記アゾールは、ベンゾトリアゾール3-メルカプト-1,2,4-トリアゾール、2-メルカプトベンゾチアゾール、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール、1-メチルベンゾトリアゾール、またはこれらの組み合わせを含む、請求項12に記載のプロセス。前記アゾールは、前記水性樹脂分散系中の固体の総重量を基にして、0.001~1.0重量の量で前記組成物中に存在する、請求項12に記載のプロセス。前記ランタニド系列元素は、前記水性樹脂分散系中の固体の総重量を基にして、0.015~3.2重量の量で前記組成物中に存在する、請求項1に記載のプロセス。基材を被覆する方法であって、a第IIIB族または第IVB族金属化合物を含む化成被膜組成物を前記基材の少なくとも一部に堆積する工程と、b被膜組成物を前記化成被膜の少なくとも一部に電着させる工程とを含み、該被膜組成物は、i塩基により中和したゲル化していないリン酸化エポキシ樹脂とii3および/または4酸化状態を有するランタニド系列元素とを含む水性樹脂分散系を含む、方法。前記リン酸化エポキシ樹脂は、1以上のポリマーエポキシ化合物とリン酸とのならびに有機ホスホン酸および/または有機ホスフィン酸との反応生成物の混合物を含む、請求項16に記載の方法。請求項16に従って被覆した基材。前記基材は、アルミニウムである、請求項17に記載の基材。水性樹脂分散系であって、a塩基により中和したゲル化していないリン酸化エポキシ樹脂とb3および/または4酸化状態を有するランタニド系列元素とを含む、水性樹脂分散系。発明の要旨本発明は、3および4の両方の共通の酸化状態以後、3/4酸化状態というを有する1以上のランタニド系列元素との組み合わせで、1以上のエポキシ樹脂をリン酸と、ならびに有機ホスホン酸および/または有機ホスフィン酸と反応させることによって得られたリン酸化エポキシ樹脂を使用することによって、先の問題を克服する。より具体的には、本発明は、塩基により中和したゲル化していないリン酸エポキシ樹脂phosphateepoxyresinと3および/または4酸化状態を有するランタニド系列元素とからなる水性分散系を含有する電着浴との電気的接触において、アノードとして作用する基材とカソードとの間に電流を通過させることによって、アルミニウム基材に被膜を提供するためのプロセスを提供する。例示的な実施形態は、塩基により中和したゲル化していないリン酸エポキシ樹脂と3および/または4酸化状態を有するランタニド系列元素とからなる水性分散系も提供する。本明細書において有用なリン酸化エポキシ樹脂はゲル化しておらず、典型的には以下の通り調製される。ポリエポキシドなどのエポキシ含有材料は、リン酸またはその等価物などのリンの酸phosphorusacidと反応する。本明細書において有用なポリエポキシドは、1分子あたり1.0超のエポキシ基を有する1つの化合物であり得、または複数の該化合物の混合物であり得る。いくつかのポリエポキシドは、当該技術分野において公知である。該ポリエポキシドの例は、HandbookofEpoxyResins,LeeおよびNeville、1967、McGraw-HillBookCompanyにおいて見出されることができる。ポリエポキシドの好ましいクラスは、ビスフェノールAなど、ポリフェノール類のポリグリシジルエーテルである。これらは、アルカリの存在下でのエピクロロヒドリンによるポリフェノールのエーテル化によって生成される。該フェノール化合物は、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルイソブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ第三級ブチルフェニルプロパン、ビス2-ヒドロキシナフチルメタン、1,5-ジヒドロキシナフタレン、および1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-アリルフェニルエタンであることができる。ポリエポキシドの別の有用なクラスは、ポリフェノール樹脂から同様に生成される。先に説明したポリエポキシドに加えて、ペンダントエポキシ基を含有する付加重合ポリマーを使用することもできる。これらのポリマーは、そのうちの少なくとも1つがエポキシ含有モノマー、例えば、グリシジルアクリラートまたはグリシジルメタクリラートである、種々の重合可能なエチレン性不飽和モノマーを共重合させることによって作製される。前記エポキシ基と反応性のある基を含有しない好適なエチレン性不飽和モノマーは、本明細書においてコモノマーとして使用することができる。好ましいモノマーには、α,β-エチレン性不飽和単量体、例えば、1~約8の炭素原子を含有する飽和アルコールの不飽和カルボン酸エステル、ならびにスチレンおよびビニルトルエンなどのモノビニル芳香族モノマーが含まれる。好ましいポリエポキシドは、約172~5000、好ましくは300~1000のエポキシ当量を有する。ポリエポキシドに加えて、前記反応混合物は、フェニルグリシジルエーテルのようなアルコール類およびフェノール類のモノグリシジルエーテルなどのモノマーモノエポキシド、ならびにグリシジルネオデカノアートなどのモノカルボン酸のグリシジルエステルを含有することができる。エポキシ含有材料と反応するリン酸は、100オルトリン酸またはリン酸水溶液であることができる。過リン酸、二リン酸、および三リン酸のような他の形態のリン酸を、本明細書において使用することができる。また、リン酸の重合性無水物または部分的無水物を使用することができる。典型的には、約70~90重量、好ましくは約85重量のリン酸である水性リン酸が使用される。前記リン酸に加えて、ホスホン酸またはホスフィン酸も、前記エポキシ含有材料と反応する。ホスホン酸の例は、構造式中、Rは、合計6~18などの1~30の炭素を有する有機基などの有機基であるの有機ホスホン酸である。Rは、脂肪族、芳香族、または混合型脂肪族/芳香族であることができ、および非置換炭化水素または置換炭化水素であることができる。ホスフィン酸の例は、構造式中、好ましくは、RおよびR’は各々独立して、水素または有機基であるの有機ホスフィン酸である。このような基の例は、合計6~18などの1~30の炭素を有する基である。該ホスフィン酸の有機成分R、R’は、脂肪族、芳香族、または混合型脂肪族/芳香族であることができる。RおよびR’は、非置換炭化水素または置換炭化水素であることができる。前記有機ホスホン酸の代表例は、以下のとおりである:3-アミノプロピルホスホン酸、4-メトキシフェニルホスホン酸、ベンジルホスホン酸、ブチルホスホン酸、カルボキシエチルホスホン酸、ジフェニルホスフィン酸、ドデシルホスホン酸、エチリデンジホスホン酸、ヘプタデシルホスホン酸、メチルベンジルホスフィン酸、ナフチルメチルホスフィン酸、オクタデシルホスホン酸、オクチルホスホン酸、ペンチルホスホン酸、メチルフェニルホスフィン酸、フェニルホスホン酸、スチレンホスホン酸、ドデシルビス-1,12-ホスホン酸、ポリエチレングリコールホスホン酸。前記ポリエポキシドと前記リンの酸phosphorusacidとの反応は典型的には、該ポリエポキシドをリンの酸phosphorusacidならびに有機ホスホン酸および/または有機ホスフィン酸の混合物と混合し、反応を完了させるために任意にオニウム塩などの触媒の存在下で高い温度で30~90分間加熱することによって、有機溶媒中で実施される。互いに反応するポリエポキシドおよびリンの酸phosphorusacidの相対量はしばしば以下のとおりである:エポキシの各当量については、0.1~0.8モルのリン酸ならびに0.01~0.4モルの有機ホスホン酸および/または有機ホスフィン酸があるとともに、リン酸と有機ホスホン酸および/または有機ホスフィン酸のモル比が1:0.01~0.5の範囲内である。該エポキシ-リンの酸phosphorusacidの反応生成物は典型的には、樹脂固体を基にして10~60、好ましくは15~50の酸価を有する。前記エポキシ含有材料をリン酸ならびに有機ホスホン酸および/または有機ホスフィン酸の混合物と反応させるほか、前記ポリエポキシドは、前記リン酸と、ならびに有機ホスホン酸および有機ホスフィン酸のうちのいずれかまたは両方と、別個に反応することができる。次に、種々の反応生成物を合わせることができる。リン酸化エポキシ樹脂は典型的には、アミノプラスト樹脂またはフェノールプラスト樹脂などの硬化剤とともに使用される。本発明の有用なアミノプラスト樹脂は、アルデヒド、例えば、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、クロトンアルデヒド、およびベンズアルデヒドと、尿素、メラミン、およびベンゾグアナミンなどのアミノ基含有材料またはアミド基含有材料との縮合生成物である。アルコール類およびホルムアルデヒドと、メラミン、尿素、およびベンゾグアナミンとの反応から得られる生成物は、本明細書において好ましい。有用なアミノプラスト樹脂の実例となるが非限定的な例は、CytecIndustries製の商標CYMELおよびSolutiaInc.製のRESIMENEの下で入手可能なアミノプラスト樹脂である。具体例は、CYMEL1130および1156、ならびにRESIMENE750および753である。aリン酸化エポキシ樹脂およびb硬化剤の相対量は、aおよびbの固体重量を基にして、50~90重量、好ましくは60~75重量のリン酸化エポキシ樹脂、および10~50重量、好ましくは25~40重量の硬化剤である。本発明において、塩基により中和した樹脂組成物の水性分散系には、上記のゲル化していないリン酸化エポキシ樹脂、および3/4酸化状態を有するランタニド系列元素が含まれており、前記硬化剤も含まれてもよい。該水性分散系中のランタニド元素の相対量は、樹脂固体全体を基にして0.015重量と3.2重量の間であってもよく、より好ましくは約0.1重量と2.1重量の間であってもよく、最も好ましくは約0.3重量と1.05重量の間であってもよい。用語ランタニド元素は本明細書で説明する場合、ランタニド系列元素の元素版および該元素版の対応するランタニド酸化物の両方を含む。例示的な実施形態においては、前記ランタニド系列元素はセリウムを含む。前記水性分散系中のセリウムの相対量は、樹脂固体全体を基にして0.015重量と1.5重量の間であってもよく、より好ましくは約0.1重量と1.0重量の間であってもよく、最も好ましくは約0.3重量と0.5重量の間であってもよい。別の例示的な実施形態においては、前記ランタニド系列元素はプラセオジムを含む。前記水性分散系中のプラセオジムの相対量は、樹脂固体全体を基にして0.03重量と3.2重量の間であってもよく、より好ましくは約0.2重量と2.1重量の間であってもよく、最も好ましくは約0.6重量と1.05重量の間であってもよい。別の例示的な実施形態においては、前記ランタニド系列元素はテルビウムを含む。前記水性分散系中のテルビウムの相対量は、樹脂固体全体を基にして約0.02重量と2.5重量の間であってもよく、より好ましくは約0.025重量と1.5重量の間であってもよく、最も好ましくは約0.4重量と0.7重量の間であってもよい。なおも別の例示的な実施形態においては、3/4酸化状態を有するランタニド系列元素の組み合わせを使用してもよい。前記水性分散系中の3/4酸化状態を有するランタニド元素の組み合わせの相対量は、樹脂固体全体を基にして0.015重量と3.2重量の間であってもよく、より好ましくは約0.1重量と2.1重量の間であってもよく、最も好ましくは約0.3重量と1.05重量の間であってもよい。なおも別の例示的な実施形態においては、前段落におけるような3/4酸化状態を有するランタニド元素の組み合わせには、前記水性分散系中のセリウム、プラセオジム、およびテルビウムのうちの2以上の混合物が含まれてもよく、樹脂固体全体を基にして約0.015重量と3.2重量の間であってもよく、より好ましくは約0.1重量と2.1重量の間であってもよく、最も好ましくは約0.3重量と1.05重量の間であってもよい。本発明の低温硬化性組成物を調製する上で、先の成分を水中で任意の簡便な様式で混合することができる。顔料、充填剤、腐食防止剤、抗酸化剤、流れ制御剤、界面活性剤、およびこれらに類するものなどの典型的な被膜添加物を本明細書において使用することができる。ある実施形態においては、電着性被膜組成物において使用されてもよい好適な腐食防止剤は、窒素含有複素環式化合物を含む。本発明における使用に好適なこのような化合物の例は、アゾールすなわち、複素環式環に2つの二重結合、1つ以上の炭素原子、および任意に硫黄原子を含有する5員のN-複素環式化合物、オキサゾール、チアゾール、チアゾリン、イミダゾール、ジアゾール、ピリジン、インドリジン、およびトリアジン、テトラゾール、トルトリアゾール、またはこれらの混合物である。好適なトリアゾールには、例えば、1,2,3-トリアゾール、1,2,4-トリアゾール、ベンゾトリアゾール、およびこれらの誘導体、またはそれらの組み合わせが含まれる。本発明における使用に好適な1,2,3-トリアゾールの誘導体には、1-メチル-1,2,3-トリアゾール、1-フェニル-1,2,3-トリアゾール、4-メチル-2-フェニル-1,2,3-トリアゾール、1-ベンジル-1,2,3-トリアゾール、4-ヒドロキシ-1,2,3-トリアゾール、1-アミノ-1,2,3-トリアゾール、1-ベンズアミド-4-メチル-1,2,3-トリアゾール、1-アミノ-4,5-ジフェニル-1,2,3-トリアゾール、1,2,3-トリアゾールアルデヒド、2-メチル-1,2,3-トリアゾール-4-カルボン酸、および4-シアノ-1,2,3-トリアゾール、またはこれらの組み合わせが含まれる。本発明における使用に好適な1,2,4-トリアゾールの誘導体には、1-メチル-1,2,4-トリアゾール、1,3-ジフェニル-1,2,4-トリアゾール、5-アミノ-3-メチル-1,2,4-トリアゾール、3-メルカプト-1,2,4-トリアゾール、1,2,4-トリアゾール-3-カルボン酸、1-フェニル-1,2,4-トリアゾール-5-オン、1-フェニルウラゾール、またはこれらの組み合わせが含まれる。ジアゾールおよびチアゾールの好適な例には、2-メルカプトベンゾチアゾール、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール、およびこれらの誘導体、またはそれらの組み合わせが含まれ得る。本発明における使用に好適なベンゾトリアゾールの誘導体には、1-メチルベンゾトリアゾール、5-メチルベンゾトリアゾール、5,6-ジメチルベンゾトリアゾール、2-フェニルベンゾトリアゾール、1-ヒドロキシベンゾトリアゾール、メチル1-ベンゾトリアゾールカルボキシラート、2-3’,5’-ジブチル-2’-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、またはこれらの組み合わせが含まれる。1つの例示的なチアゾールは2-アミノチアゾールである。ある実施形態においては、電着性被膜組成物中に存在するアゾール化合物の量は、電着性被膜組成物の樹脂固体全体を基にして0.5重量以上である。一部の実施形態においては、電着性被膜組成物中に存在するアゾール化合物の量は、電着性被膜組成物の樹脂固体全体を基にして5重量以下である。ある実施形態においては、電着性被膜組成物中に存在するアゾール化合物の量は、列挙された値を含めて、先行文において列挙された値の任意の組み合わせの間に及ぶ。典型的には、該アゾールは、該水性分散系の総重量を基にして0.001~1重量など、0.001と同程度に少量で該水性分散系中に存在する。他の実施形態においては、該アゾール化合物は、該電着性被膜組成物の樹脂固体全体を基にして2重量~4重量で存在する。水性かつ電気泳動性の組成物であるために前記樹脂組成物を適合させる上で、該樹脂組成物は塩基で中和される。本明細書において有用な塩基は、有機または無機であることができる。該塩基の実例となる例は、アンモニア、エチルアミン、プロピルアミン、ジメチルアミン、ジブチルアミン、およびシクロヘキシルアミンなどのモノアルキルアミン、ジアルキルアミン、またはトリアルキルアミン;エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、プロパノールアミン、イソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、ジメチルエタノールアミン、およびジエチルエタノールアミンなどのモノアルカノールアミン、ジアルカノールアミンまたはトリアルカノールアミン;モルホリン、例えばN-メチルモルホリンまたはN-エチルモルホリンである。中和のは、この樹脂ブレンドを水分散性かつ電気泳動性にするようなである。典型的には、該樹脂ブレンドは、約40~150、好ましくは60~120の中和で少なくとも部分的に中和される。本発明の電着性組成物は典型的には、5~25、好ましくは5~15の固体含有量を有する。一般に、電着浴は、1センチメートル当たり200~3000マイクロモー内の、好ましくは1センチメートル当たり500~1500マイクロモーの範囲内の作動浴導電度を有する。該浴中で被覆されるアルミニウム基材の滞留時間は、一般に約90~120秒である。該アルミニウム基材は任意に、該基材がその電気伝導率を維持する限り、腐食防止処理で前処理することができる。先に記載した通り、本発明は、アルミニウム基材などの基材を非クロム被膜系で被覆する方法にも関してもよい。アルミニウム基材を被覆することに関する他の方法とは異なり、本明細書において開示される方法は、クロムを含有する何らかの材料例えば、洗浄剤、水、化成被膜、電着性被膜組成物の使用を必要としない。したがって、ある実施形態においては、下記に説明される工程のうちの1以上において使用される材料は、実質的にクロム非含有であることができる。本明細書で使用する場合、実質的にクロム非含有とは、クロムが使用者によって材料に意図的に付加されないことを意味する。例えば、一部の実施形態においては、下記に説明される工程において使用される材料はすべて、実質的にクロム非含有である。他の実施形態においては、下記の工程において使用される材料例えば、化成被膜および/または電着性被膜組成物のうちの1以上は、実質的にクロム非含有であるのに対し、他の工程において使用される他の材料例えば、酸洗浄剤は、クロムを含有してもよい。本開示の目的のために、次段落で始まる下記に説明される方法において使用される材料は、吹付け塗り技術および/または浸漬技術など、当該技術分野において公知の技術を使用して、該基材に塗布してもよい。前記方法は、基材の少なくとも一部に苛性洗浄剤を付与することによって開始してもよい。該苛性洗浄剤はしばしば、成形過程および/またはスタンピング過程の間に基材表面に堆積することのできる油および/または他の混入物例えば、汚れまたは塵埃を除去するために使用される。本発明において使用してもよい苛性洗浄剤は、例えば、当該技術分野で公知の何らかのケイ酸化および/または非ケイ酸化苛性洗浄剤であることができる。好適なケイ酸化および/または非ケイ酸化苛性洗浄剤には、METALASTCLEANER1000METALASTInternational,Inc.から市販、RIDOLENE298HENKELから市販、CHEMKLEEN275PPGIndustriesInc.から市販、またはこれらの組み合わせが含まれる。苛性洗浄に供される基材の少なくとも一部は、基材の表面から苛性洗浄剤の少なくとも一部を洗浄するために水でのすすぎを受けてもよい。本方法において、酸洗浄剤は任意に、基材の少なくとも一部に付与してもよい。酸洗浄剤はしばしば、基材表面を食刻するために表面に付与される。ある実施形態においては、下記に説明される化成被膜の均一な堆積を促進するよう、および基材への化成被膜の接着を促進するよう、基材表面を脱酸素する例えば、基材表面に見出された酸化層を除去するために酸洗浄剤を使用する。本明細書において開示される方法において使用してもよい好適な酸洗浄剤には、リン酸、硫酸、硝酸、フッ化水素酸、LNCDEOXIDIZEROakiteから市販、TURCODEOXIDIZER6Henkelから市販、またはこれらの組み合わせが含まれるが、それらに限定されない。このような酸洗浄の後、基材は、基材表面から酸洗浄剤の少なくとも一部を洗浄するために、水でのすすぎを受けてもよい。本方法において、ジルコニウムなどの第IIIB族または第IVB族金属化合物を含む化成被膜組成物前処理被膜組成物はしばしば、基材の少なくとも一部に堆積する。一部の実施形態においては、化成被覆は、前処理浴の総重量を基にして10ppm百万分率~10,000ppmのジルコニウムを含む前処理浴を含む。ある実施形態においては、化成被膜組成物はさらに、クロムを含むことができる。当該技術分野で公知である伝統的なクロム含有ジルコニウム非含有化成被膜も本発明において使用してもよい。このような伝統的なクロム含有化成被膜の例としては、ALODINE1200SHenkelから市販および/またはMETLASTTCP-HFMetalastInternationalInc.から市販が挙げられる。あるいは、一部の実施形態においては、先行段落において説明された化成被膜の付与の代わりに、当該技術分野で公知の技術を使用して基材表面を陽極処理することができる。化成被膜のこのような堆積の後、基材の少なくとも一部は、余分な化成被膜組成物の少なくとも一部を基材表面から洗浄するために、水でのすすぎを受けてもよい。本発明の方法において、3/4酸化状態を有する1以上のランタニド元素とゲル化していないリン酸化エポキシ樹脂とを含有する塩基により中和した樹脂組成物の水性分散系を含有する電着浴を含み、先に説明したような硬化剤も含んでもよい電着性被膜組成物は、化成被膜がアノード電着またはカソード電着など、当該技術分野で公知の技術を使用して堆積したのでもよい基材の少なくとも一部に堆積する。電着性被膜組成物は、先に説明したような、1以上の腐食防止剤を含む1以上の被膜添加物も含んでもよい。一部の実施形態においては、先行段落の方法において説明した酸洗浄剤、化成被膜、および電着性被膜組成物は、実質的にクロム非含有である。電着後、基材を取り出した後、ある温度のオーブンの中で、低温での硬化をもたらすのに十分な時間にわたって焼付ける。一般的に、被覆した基材を、約225°F以下、より好ましくは200°F以下の温度で約20~60分間焼付ける。典型的には、基材は、硬質で、耐溶媒性の、非粘着性の薄膜を生成するよう、180°Fで20分間硬化することができる。所望の場合、電着した基材は、例えば350°Fのより高温で焼付けることができる。特許請求される本発明のこれらのおよび他の態様は、以下の非限定的な実施例によってさらに説明される。被膜系を有する基材先に説明した方法は、種々の基材において使用することができる。本発明とともに使用することのできる好適な基材には、金属基材、金属合金基材、および/またはニッケルめっきしたプラスチックなど金属で被覆した基材が含まれる。一部の実施形態においては、金属または金属合金は、鋼および/またはアルミニウムであることができる。例えば、鋼基材は、冷間圧延鋼、電気亜鉛めっき鋼、および/または溶融亜鉛めっき鋼であり得る。2000系、5000系、6000系、または7000系のアルミニウム合金、およびクラッドアルミニウム合金も基材として使用してもよい。本発明において使用される基材は、チタンおよび/またはチタン合金も含んでもよい。一部の実施形態においては、基材は、車両本体例えば、非限定的だが、航空機に使用される、扉、本体パネル、トランク甲板ふた、屋根パネル、幌、屋根および/もしくは床根太、リベット、着陸装置部品、ならびに/または外板および/または車両フレームなど、車両の一部を含んでもよい。本明細書で使用する場合、車両またはその変形体には、民間航空機、事業用航空機、および軍用機、ならびに/または自動車、自動二輪車、および/もしくは貨物自動車などの陸上車輛が含まれるが、これらに限定されない。本明細書において説明される種々の被膜組成物は、基材に堆積することのできる被膜系の一部として付与してもよい。被膜系は典型的には、いくつかの被膜層を含む。被膜層は通常、基材に堆積する被膜組成物例えば、下塗り塗料-仕上げ用塗料組成物、色彩付与組成物、および/または実質的に透き通った被膜組成物;さらに下記に説明が、当該技術分野で公知の方法によって例えば、保温性加熱によって実質的に硬化または乾燥した場合に形成される。産業例えば、航空宇宙産業または自動車産業に応じて、下塗り塗料-仕上げ用塗料層または色彩付与被膜層などの種々の被膜層が、電着性被膜層の少なくとも一部に付与されてもよい。例えば、航空宇宙産業においては、DESOPHANEPPGIndustriesInc.から市販などの色彩付与被膜層が電着性被膜層の少なくとも一部に堆積する。ある実施形態においては、DESOPRIMEPPGIndustriesInc.から市販などの下塗り塗料層が、電着性被膜層と色彩付与被膜層の間に配置される。自動車産業において使用される従来の被膜系においては、DPX-1791、DPX-1804、DSPX-1537、GPXH-5379、OPP-2645、PCV-70118、および1177-225APPGIndustriesInc.から入手可能などの下塗り塗料-仕上げ用塗料層は典型的には、電着性被膜層の少なくとも一部に堆積する。下塗り塗料-仕上げ用塗料被膜層は、その後に付与される被膜層例えば、色彩付与被膜組成物および/または実質的に透き通った被膜組成物のチップ抵抗を高めるよう、およびその後に付与される層の様相を支援するよう機能する。本明細書で使用する場合、下塗り塗料-仕上げ用塗料は、その後に付与される被膜組成物の下で使用するための下塗り塗料組成物を指し、有機被膜組成物の技術分野で一般的に公知の熱可塑性および/または架橋例えば、熱硬化性薄膜形成樹脂のような材料を含む。一部の実施形態において下塗り塗料-仕上げ用塗料被膜層が被膜系において使用されないことは留意すべきである。それゆえ、色彩付与被膜層は、電着性被膜層の少なくとも一部に堆積することができる。一部の実施形態においては、色彩付与被膜組成物以後、ベースコートは、存在する場合下塗り塗料仕上げ用塗料被膜層の少なくとも一部に堆積する。当該技術分野で公知の何らかのベースコート被膜組成物は、本発明において使用してもよい。これらのベースコート被膜組成物が典型的には着色剤を含むことは留意すべきである。ある実施形態においては、実質的に透き通った被膜組成物以後、クリアコートは、ベースコート被膜層の少なくとも一部に堆積する。本明細書で使用する場合、実質的に透き通った被膜層は、実質的に透明であり、不透明ではない。ある実施形態においては、実質的に透き通った被膜組成物は着色剤を含むことができるが、該着色剤は、該被膜組成物が硬化した後に、透き通った被膜組成物を不透明に実質的に透明ではなくするような量ではない。当該技術分野で公知の何らかのクリアコート被膜組成物は、本発明において使用してもよい。例えば、米国特許第5,989,642号、第6,245,855号、第6,387,519号、および第7,005,472号において説明されたクリアコート被膜組成物は、該被膜系において使用することができる。ある実施形態においては、実質的に透き通った被膜組成物は、硬化後のクリアコート被膜組成物の表面などにあるクリアコート被膜組成物中に分散したシリカ粒子などの粒子も含むことができる。一部の実施形態においては、本明細書において説明されるポリマーを含む被膜組成物は、クリアコート被膜組成物として使用することができる。本明細書において説明される被膜組成物のうちの1以上は、調合された表面塗料の分野において公知の、着色剤および/または他の任意の材料を含むことができる。本明細書で使用する場合、用語着色剤は、色彩および/もしくは他の不透明度ならびに/または他の視覚的効果を該組成物に与える何らかの物質を意味する。着色剤は、離散した粒子、分散系、溶液、および/または薄片例えば、アルミニウム薄片など何らかの好適な形態で被膜に添加することができる。単一の着色剤または2以上の着色剤の混合物は、本明細書において説明される被膜組成物において使用することができる。例となる着色剤としては、塗料産業において使用されるものおよび/またはDryColorManufacturersAssociationDCMAにおいて列挙されるもののような顔料、染料、および色付け剤tint、ならびに特殊効果組成物が挙げられる。着色剤には例えば、使用条件下で不溶性だが湿潤性である細かく分割した固体粉末を含んでもよい。着色剤は有機であっても無機であってもよく、および凝集していても凝集していなくてもよい。着色剤は、アクリル性粉砕ビヒクルのような粉砕ビヒクルの使用によって被膜へと組み込むことができ、該粉砕ビヒクルの使用は当業者によく知られている。例となる顔料および/または顔料組成物としては、カルバゾールジオキサジン粗顔料、アゾ、モノアゾ、ジスアゾ、ナフトールAS、塩型レーキ、ベンズイミダゾロン、縮合物、金属錯体、イソインドリノン、イソインドリン、および多環式のフタロシアニン、キナクリドン、ペリレン、ペリノン、ジケトピロロピロール、チオインディゴ、アントラキノン、インダントロン、アントラピリミジン、フラバントロン、ピラントロン、アンタントロン、ジオキサジン、トリアリールカルボニウム、キノフタロン顔料、ジケトピロロピロールレッドDPPBOレッド、二酸化チタン、カーボンブラック、ならびにこれらの混合物が挙げられるが、それらに限定されない。用語顔料および有色充填剤は、互換的に使用することができる。例となる染料としては、フタログリーンもしくはフタロブルー、酸化鉄、バナジン酸ビスマス、アントラキノン、ペリレン、アルミニウム、およびキナクリドンなどの溶媒性および/または水性であるものが挙げられるが、これらに限定されない。例となる色付け剤としては、Degussa,Inc.から市販されているAQUA-CHEM896、EastmanChemical,Inc.のAccurateDispersions事業部から市販されているCHARISMACOLORANTSおよびMAXITONERINDUSTRIALCOLORANTSなどの水性または水混和性担体中に分散した顔料が挙げられるが、これらに限定されない。先に記載したように、前記着色剤は、ナノ粒子分散系を含むがこれに限定されない分散系の形態であることができる。ナノ粒子分散系には、所望の可視呈色および/もしくは不透明度ならびに/または視覚的効果を生じる高度に分散した1以上のナノ粒子着色剤ならびに/または着色剤粒子を含むことができる。ナノ粒子分散系には、70nm未満または30nm未満など、150nm未満の粒径を有する顔料または染料などの着色剤を含むことができる。ナノ粒子は、原料の有機顔料または無機顔料を、0.5mm未満の粒径を有する粉砕媒体で摩砕することによって生成することができる。例となるナノ粒子分散系および該ナノ粒子分散系を作製するための方法は、米国特許第6,875,800号において明らかにされている。ナノ粒子分散系は、結晶化、沈殿、気相縮合、および化学的摩耗すなわち、部分溶解によって生成することもできる。被膜内のナノ粒子の再凝集を最少化するために、樹脂で被覆したナノ粒子の分散系を使用することができる。本明細書で使用する場合、樹脂で被覆したナノ粒子の分散系は、ナノ粒子とナノ粒子上の樹脂被膜とを含む離散したdiscreet複合ミクロ粒子が分散した連続相を指す。例となる、樹脂で被覆したナノ粒子の分散系および該分散系を作製するための方法は、2004年6月24日出願の米国特許出願公報第2005-0287348号、2003年6月24日出願の米国仮出願第60/482,167号、および2006年1月20日出願の米国特許出願第11/337、062号において明らかにされている。使用してもよい、例となる特殊効果組成物としては、反射度、真珠光沢性、金属性光輝、りん光、蛍光、フォトクロミズム、感光性、サーモクロミズム、ゴニオクロミズムgoniochromism、および/または色彩変化など、1以上の様相効果を生じる顔料および/または組成物が挙げられる。追加的な特殊効果組成物は、不透明度またはテクスチャーなど、他の知覚可能な特性を提供することができる。非限定的な実施形態においては、特殊効果組成物は、被膜を異なる角度で見る場合に被膜の色彩が変化するよう、カラーシフトを生じることができる。例となる色彩効果組成物は、米国特許第6,894,086号で明らかにされている。追加的な色彩効果組成物には、透明な被覆した雲母および/もしくは合成雲母、被覆したシリカ、被覆したアルミナ、透明な液晶顔料、液晶被膜、ならびに/または干渉が、材料内の屈折率差から結果として生じ、材料表面と空気の間の屈折率差に起因するものではない、何らかの組成物を含むことができる。ある非限定的な実施形態においては、1以上の光源に曝露されるとその組成物の色彩を可逆的に変更する感光性組成物および/またはフォトクロミック組成物は、本明細書において説明される被膜組成物において使用することができる。フォトクロミック組成物および/または感光性組成物は、特定の波長の放射への曝露によって活性化することができる。組成物が励起すると、その分子構造は変化し、変更した構造は組成物の元の色彩とは異なる新たな色彩を呈する。放射への曝露が除去されると、フォトクロミック組成物および/または感光性組成物は基底状態stateofrestに戻ることができ、組成物の元の色彩が回復する。非限定的な一実施形態においては、フォトクロミック組成物および/または感光性組成物は、非励起状態においては無色であることができ、励起状態においてはある色彩を呈することができる。完全な色彩変化は、20秒~60秒など、何ミリ秒~数分以内で現れることができる。例となるフォトクロミック組成物および/または感光性組成物としては、フォトクロミック染料が挙げられる。非限定的な実施形態においては、感光性組成物および/またはフォトクロミック組成物は、共有結合などによって重合可能な成分のポリマーおよび/またはポリマー材料と会合することができ、および/または少なくとも部分的に結合することができる。感光性組成物が被膜の外へと移動して基材中へと結晶化するかもしれない一部の被膜とは対照的に、本発明の非限定的な実施形態に従ったポリマーおよび/または重合可能な成分と会合したおよび/または少なくとも部分的に結合した感光性組成物および/またはフォトクロミック組成物は、被膜の外への移動が最小である。例となる感光性組成物および/またはフォトクロミック組成物ならびにそれらを作製するための方法は、2004年7月16日出願の米国特許出願第10/892,919号において明らかにされている。一般に、着色剤は、所望の視覚的効果および/または色彩効果を与えるのに十分な任意の量で存在することができる。着色剤は、本発明の組成物の総重量を基にした重量を用いて、3~40重量または5~35重量など、該組成物の1~65重量を含んでもよい。被膜組成物は、可塑剤、抗酸化剤、ヒンダードアミン光安定剤、紫外光吸収剤および紫外光安定剤、界面活性剤、流れ制御剤、ベントナイト粘土などの揺変剤、顔料、充填剤、有機共溶媒、ホスホン酸を含む触媒、ならびに他の通例の助剤など、調合された表面塗料の技術分野において周知の他の任意の材料を含むことができる。本明細書において説明される種々の被膜層を形成する被膜組成物のうちの1以上が1成分1K、2成分2K、またはさらに多成分のいずれかの組成物であることができることは、さらに認められる。1K組成物は、被膜成分のうちのすべてが製造後、貯蔵中などで同じ容器中で維持される組成物を指すものとして理解される。2K組成物または多成分組成物は、種々の成分が付与直前まで別個に維持される組成物を指すものとして理解される。1Kまたは2K被膜組成物は、基材へ付与することができ、加熱、強制空気、およびこれらに類するものによるなど、何らかの従来手段によって硬化させることができる。本明細書において説明される種々の被膜層を形成する被膜組成物は、当該技術分野で公知の何らかの技術を使用して基材へと堆積または塗布することができる。例えば、被膜組成物は、とりわけ、吹付け塗り、はけ塗り、浸し塗り、および/またはローラー塗りを含むがこれらに限定されない種々の方法のうちの何らかによって基材へと塗布することができる。複数の被膜組成物を基材に塗布する場合、1つの被膜組成物は下層の被膜組成物の少なくとも一部の上に、該下層の被膜組成物が硬化した後または該下層の被膜組成物が硬化する前のいずれかで塗布してもよいことは留意されるべきである。硬化していない下層の被膜組成物の上に被膜組成物を塗布する場合、硬化していない被膜組成物のうちの1以上を同時に硬化させてもよい。被膜組成物は、熱エネルギー、赤外放射、電離放射線、もしくは光化学反応を起こす電磁放射などだがこれらに限定されない当該技術分野で公知の何らかの技術を使用して、またはこれらの何らかの組み合わせによって硬化させてもよい。ある実施形態においては、硬化操作は、10°C以上の温度で実施することができる。他の実施形態においては、硬化操作は246°C以下の温度で実施することができる。ある実施形態においては、硬化操作は、列挙された値を含めて、先行文において列挙された値の任意の組み合わせの間に及ぶ温度で実施することができる。例えば、硬化操作は、120°C~150°Cに及ぶ温度で実施することができる。しかしながら、硬化機序を活性化するのに必要なようにより低温またはより高温を使用してもよいことは留意されるべきである。ある実施形態においては、本明細書において説明される被膜組成物は、低温、水分で硬化性の被膜組成物である。本明細書で使用する場合、用語低温、水分で硬化性とは、基材への付与後に大気の存在下で硬化できる被膜組成物を指し、該大気は、25~80など、10~100の相対湿度、ならびに5°C~80°C、一部の場合においては10°C~60°C、およびなおも他の場合においては15°C~40°Cなど、-10°C~120°Cの範囲の温度を有する。本明細書において説明される被覆層の乾燥薄膜厚は、0.1ミクロン~500ミクロンに及ぶことができる。他の実施形態においては、乾燥薄膜厚は、80ミクロン以下など、125ミクロン以下であることができる。例えば、乾燥薄膜厚は、15ミクロン~60ミクロンに及ぶことができる。本発明の具体的な実施形態が詳細に説明されたが、該実施形態の細部に対する種々の変更および代替が本開示の全体的な教示の点で開発され得ることは当業者によって認められる。したがって、開示された詳細な段取りは、実例に過ぎないよう意図されており、添付の特許請求の範囲の全幅ならびにその何らかのおよびすべての均等物を与えられるべきである本発明の範囲に関して制限するものではないよう意図されている。実施例Iにおいて使用される浴組成物樹脂I:リン酸化エポキシ樹脂分散系の調製819.2部のビスフェノールAジグリシジルエーテルEEW188、263.5部のビスフェノールA、および116.4部の2-n-ブトキシ-1-エタノールおよび93.1部の2-エチル-1-ヘキサノールの混合物を115°Cまで加熱した。その時点で、0.8部のエチルトリフェニルホスホニウムヨージドを添加した。この混合物を加熱し、少なくとも165°Cの温度で1時間保持した。この混合物を88°Cまで冷却しておきながら、58.2部のEKTASOLVEEEH溶媒および23.2部の2-エチル-1-ヘキサノールを添加した。88°Cで、32.1部の85o-リン酸、18.9部のフェニルホスホン酸、および6.9部のEKTASOLVEEEHからなるスラリーを添加した。この反応混合物をその後、少なくとも120°Cの温度で30分間維持した。その時点で、この混合物を100°Cまで冷却し、71.5部の脱イオン水を徐々に添加した。一旦水を添加すると、約100°Cの温度を2時間維持した。次に、この反応混合物を90°Cまで冷却し、90.0部のジイソプロパノールアミンを添加した後、413.0部のCYMEL1130および3.0部の脱イオン水を添加した。混合30分後、1700.0部のこの混合物を1422.3部の撹拌した脱イオン水へと逆希釈したreverse-thinned。追加的な328.7部の脱イオン水を添加して、均質な分散系を得、これは、110°Cで1時間後に38の固体含有量を証明した。電着浴を以下の通り調製した。1灰色顔料ペーストACPP-1120、PPGIndustriesInc.から入手可能、50固体。先の成分を完全に混合して、顔料/結合剤の比が0.2である固体含有量20の樹脂ブレンドを生成した。実施例IIにおいて使用される浴組成物樹脂II:リン酸化エポキシ樹脂分散系の調製794.5部のビスフェノールAジグリシジルエーテルEEW188、255.6部のビスフェノールA、112.8部の2-n-ブトキシ-1-エタノール、および90.3部の2-エチル-1-ヘキサノールの混合物を115°Cまで加熱した。その時点で、0.8部のエチルトリフェニルホスホニウムヨージドを添加した。この混合物を加熱し、少なくとも165°Cの温度で1時間保持した。この混合物を90°Cまで冷却しておきながら、109.9部のEKTASOLVEEEH溶媒および22.5部の2-エチル-1-ヘキサノールを添加した。88°Cで、18.4部のRhodite19AUniversalPhotonicsIncorporatedから入手可能を添加した後、37.9部の85o-リン酸を添加した。この反応混合物をその後、少なくとも120°Cの温度で30分間維持した。その時点で、この混合物を100°Cまで冷却し、69.4部の脱イオン水を徐々に添加した。一旦水を添加すると、約100°Cの温度を2時間維持した。次に、この反応混合物を90°Cまで冷却し、87.3部のジイソプロパノールアミンを添加した後、400.6部のCYMEL1130を添加した。混合30分後、1700.0部のこの混合物を1339.9部の撹拌した脱イオン水へと逆希釈した。追加的な320.0部の脱イオン水を添加して、均質な分散系を得、これは、110°Cで1時間後に41.9これは理論上38であるべきであるの固体含有量を証明した。電着浴を以下の通り調製した。1灰色顔料ペーストACPP-1120、PPGIndustriesInc.から入手可能、50固体。先の成分を完全に混合して、顔料/結合剤の比が0.2である固体含有量20の樹脂ブレンドを生成した。実施例IIIにおいて使用される浴組成物樹脂III:リン酸化エポキシ樹脂分散系の調製794.7部のビスフェノールAジグリシジルエーテルEEW188、255.6部のビスフェノールA、112.9部の2-n-ブトキシ-1-エタノール、および90.3部の2-エチル-1-ヘキサノールの混合物を115°Cまで加熱した。その時点で、0.8部のエチルトリフェニルホスホニウムヨージドを添加した。この混合物を加熱し、少なくとも165°Cの温度で1時間保持した。この混合物を90°Cまで冷却しておきながら、109.9部のEKTASOLVEEEH溶媒および22.5部の2-エチル-1-ヘキサノールを添加した。88°Cで、18.1部の酸化プラセオジムESPIから入手可能を添加した後、37.9部の85o-リン酸を添加した。この反応混合物をその後、少なくとも120°Cの温度で30分間維持した。その時点で、この混合物を100°Cまで冷却し、69.4部の脱イオン水を徐々に添加した。一旦水を添加すると、約100°Cの温度を2時間維持した。次に、反応混合物を90°Cまで冷却し、87.3部のジイソプロパノールアミンを添加した後、400.6部のCYMEL1130を添加した。混合30分後、1700.0部のこの混合物を1339.9部の撹拌した脱イオン水へと逆希釈した。追加的な320.0部の脱イオン水を添加して、均質な分散系を得、これは、110°Cで1時間後に42.6これは理論上38であるべきであるの固体含有量を証明した。電着浴を以下の通り調製した。1灰色顔料ペーストACPP-1120、PPGIndustriesInc.から入手可能、50固体。先の成分を完全に混合して、顔料/結合剤の比が0.2である固体含有量19の樹脂ブレンドを生成した。パネルの調製Alosine処理パネル2024-T3むき出しアルミニウムパネルを、HenkelCorporationから入手可能なアルカリ洗浄剤であるRIDOLINE298の溶液中での130°Fで2分間の浸漬によって洗浄した。アルカリ洗浄後、このパネルを水道水での大気条件での1分間のすすぎに浸漬した。このパネルを次に、HenkelCorporationから入手可能な酸性脱酸剤であるDEOXIDIZER6/16の溶液中に大気条件で2分30秒間浸漬した。この酸の脱酸素後、パネルを水道水に大気条件で1分間浸漬した。このパネルを次に、HenkelCorporationから入手可能な化成被膜であるALODINE1200S中に大気条件で2分30秒間浸漬した。このパネルを次に、脱イオン水中に大気条件で1分間浸漬した後、脱イオン水の最終的なスプレーすすぎをした。このパネルを使用前に空気乾燥させた。このパネルを次に、電着浴すでに先に説明を50限外濾過に供した後に該浴中で電着した。電着は、浴温24~27°Cで90~170Vボルトで90秒間実施した。電着後、このパネルをすべて93°C200°Fで30分間、ガス燃焼オーブン中で焼付けた。この電着したパネルを次に、ASTMB1175中性塩霧へと3000時間供した。1各実施例について列挙したエチレングリコールモノへキシルエーテル中に材料を溶解することによって、ベンゾトリアゾールを各実施例に後で添加した。この溶液を、残余の成分の添加に先立って、個々の樹脂へ添加した。個々の浴の総量に関する終濃度が3000ppmとなるよう、ベンゾトリアゾールを添加した。試験結果は、ベンゾトリアゾールを使用する実施例IIおよびIII由来のパネルが、実施例I由来のパネルと比較して、改良した腐食性能すなわち、ブリスターがより少ない;面および刻込scribe、刻込における少ない腐食、および少ない点食を呈することを示した。本発明の詳細な実施形態が説明目的のために先に説明されたが、本発明の細部に関する数多くの変更が、添付の特許請求の範囲において規定されるような本発明から逸脱することなくなされてもよいことは当業者に明白である。"