外輪と、前記外輪の内周側に配置される内輪と、前記外輪および前記内輪間を転動する円すいころと、複数の円すいころを円周方向に間隔を空けて配置する保持器とからなる円すいころ軸受において、前記外輪の小径側および前記内輪の小径側のいずれか一方に径方向に突出した案内鍔部を形成し、この案内鍔部および前記円すいころ間に前記保持器を配置し、この保持器に前記案内鍔部に対し回転方向に摺接する第1の摺接面を形成し、前記保持器に前記円すいころに対しこれの回転方向に摺接する第2の摺接面を形成し、前記保持器に前記円すいころに対し円周方向に係合し、前記円すいころを円周方向に間隔を空けて保持する係合部を形成したことを特徴とする円すいころ軸受。前記係合部は、前記円すいころの前記外輪側の外周に摺接する係合突起であることを特徴とする請求項1に記載の円すいころ軸受。前記係合部は、前記円すいころの大径側端面へ突出した係合凸部であり、前記円すいころの大径側端面に前記係合凸部に係合する係合凹部を形成し、前記係合凸部および前記係合凹部を円すいころの回転軸線と同軸に設けたことを特徴とする請求項1に記載の円すいころ軸受。本発明は上述した問題点を解決するためになされたもので、その目的は、円すいころ軸受の外径を大きくすること無しに、円すいころ軸受の耐えられる荷重をより高める。請求項1に記載の発明は、外輪と、前記外輪の内周側に配置される内輪と、前記外輪および前記内輪間を転動する円すいころと、複数の円すいころを円周方向に間隔を空けて配置する保持器とからなる円すいころ軸受において、前記外輪の小径側および前記内輪の小径側のいずれか一方に径方向に突出した案内鍔部を形成し、この案内鍔部および前記円すいころ間に前記保持器を配置し、この保持器に前記案内鍔部に対し回転方向に摺接する第1の摺接面を形成し、前記保持器に前記円すいころに対しこれの回転方向に摺接する第2の摺接面を形成し、前記保持器に前記円すいころに対し円周方向に係合し、前記円すいころを円周方向に間隔を空けて保持する係合部を形成したものである。請求項2に記載の発明は、前記係合部が、前記円すいころの前記外輪側の外周に摺接する係合突起であることを特徴とするものである。請求項3に記載の発明は、前記係合部が、前記円すいころの大径側端面へ突出した係合凸部であり、前記円すいころの大径側端面に前記係合凸部に係合する係合凹部を形成し、前記係合凸部および前記係合凹部を円すいころの回転軸線と同軸に設けたことを特徴とするものである。本発明によれば、円すいころ軸受の外径を大きくすること無しに、円すいころ軸受の耐えられる荷重をより高めることができる。本発明の第1の実施形態について、図1および図2を参酌しつつ説明する。図1は、円すいころ軸受の断面図であり、図2は、図1のA矢視図である。図1および図2に示すように、円すいころ軸受10は、リング状の外輪11と、外輪11の内周側に配置されるリング状の内輪20と、外輪11および内輪20間に配置されるリング状の保持器30と、保持器30によって円周方向に間隔を空けて配置される複数の円すいころ40とからなっている。外輪11、内輪20、保持器30、円すいころ40は、いずれも金属の材料で構成され、特に鉄系の材料がよく使われる。外輪11の内周には、外輪11の軸線に対して傾斜した外輪側軌道面12が形成されている。内輪20の外周には、内輪20の軸線に対して傾斜した内輪側軌道面22が形成されている。また内輪20には、内輪側軌道面22を挟んで小径側に外径方向へ突出した小径側鍔部23が形成され、内輪側軌道面22を挟んで大径側に外径方向へ突出した大径側鍔部24が形成されている。小径側鍔部23の円すいころ40側の端面には、保持器30の後述する第1の摺動面31に接触する小径側内側端面25が形成されている。大径側鍔部24の円すいころ40側の端面には、円すいころ40の後述する大径側端面42に接触する大径側内側端面26が形成されている。内輪20は、内輪側軌道面22および大径側鍔部24を形成した大径側部材50と、小径側鍔部23を形成した小径側部材55とからなり、大径側部材50および小径側部材55は、ボルト56を介して互いに同軸に連結されている。内輪20の内周側には、保持軸60が挿入できるよう嵌合面が形成され、保持軸60は、大径側部材50および小径側部材55を互いに同軸に組付ける役目を有する。内輪20は、円すいころ40および保持器30を組付ける関係上、大径側部材50および小径側部材55の2つの部材に分割できるようになっている。保持器30は、リング状の形状を有し、径方向においては外輪11および内輪20間に配置され、軸方向においては小径側鍔部23および円すいころ40間に配置される。また保持器30は、内輪20の小径側内側端面25に対し内輪20の回転方向に摺接する第1の摺動面31を有し、円すいころ40の後述する小径側端面41に対し円すいころ40の回転方向に摺接する第2の摺動面32を有する。さらに保持器30は、第2の摺動面32より円すいころ40の小径側端面41側へ突出した係合凸部33を有し、この係合凸部33は、円すいころ40の後述する係合凹部43に内輪20の回転方向に係合する。係合凸部33は、内輪20の円周方向に等間隔に複数形成され、係合凸部33および係合凹部43により複数の円すいころ40を内輪20の円周方向に間隔を空けて保持する機能を有する。第1の摺動面31および第2の摺動面32は、円すいころ40の回転軸線に対し垂直な面である。保持器30は、鍛造等により成形され、切削により所定の寸法に仕上げられる。前記円すいころ40は、円すい形状から頂部を除去した形状を有するもので、前記外輪側軌道面12および前記内輪側軌道面22上を転動する転動面と、小径側の端面に形成された小径側端面41と、大径側の端面に形成された大径側端面42とを有する。小径側端面41には係合凹部43が形成され、係合凹部43は保持器30の係合凸部33に内輪20の円周方向に係合する。係合凹部43および係合凸部33は、円すいころ40の回転軸線と同軸に形成されている。続いて上述した構成にもとづいて、組付け動作を説明する。保持軸60に大径側部材50を嵌合させ、内輪側軌道面22に保持器30を遊嵌させる。次に、円すいころ40を大径側鍔部24および保持器30間で、内輪側軌道面22上に配置し、円すいころ40の係合凹部43に保持器30の係合凸部33を係合させる。保持軸60に小径側部材55を嵌合させ、ボルト56をねじ込むことにより大径側部材50および小径側部材55を互いに同軸に連結する。大径側部材50および小径側部材55から保持軸60を抜き取る。こうして、内輪20、保持器30、円すいころ40がバラバラにならないように一体化し、一体化した内輪20、保持器30、円すいころ40は、図略の回転軸に組付けられる。図略のハウジングに外輪11が取り付けられ、この外輪11に回転軸と一体化した内輪20、保持器30、円すいころ40が挿入される。こうして、回転軸はハウジングに対し円すいころ軸受10を介して軸承される。このようにして組付けられた回転軸および内輪20を回転させると、円すいころ40は外輪側軌道面12および内輪側軌道面22上を転動しながら内輪20の回転方向と同方向へ移動する。このとき、保持器30は、軸方向において、小径側鍔部23と円すいころ40とで挟み込まれ、小径側内側端面25で案内支持され、円周方向において、係合凹部43と係合凸部33とが係合しているので、円すいころ40の転動によって保持器30が内輪20と同方向へ回転する。円すいころ40間に保持器30の柱部が無い分だけ、円すいころ40を内輪20の円周方向に多数配置することができ、円すいころ軸受10の耐えられる荷重を高めることができる。本発明はこうした実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。上述した第1の実施形態は、保持器30の第2の摺動面32に円すいころ40の小径側端面41側へ突出した係合凸部33を形成し、この係合凸部33が係合する係合凹部43を円すいころ40の小径側端面41に形成した。第2の実施形態として、図3および図4に示すように、保持器70に円すいころ40側へ突出した係合突起73を形成し、この係合突起73の円周方向両側に円すいころ40の外輪11側の外周に摺接する第3の摺動面74を形成して良い。係合突起73は、円すいころ40間に配置され、係合突起73は、円すいころ40を円周方向に間隔を空けて保持する機能を有する。保持器70には、小径側内側端面25に摺接する第1の摺動面71と、円すいころ40の小径側端面41に摺接する第2の摺動面72が形成されている。第1の実施形態と同じ部品、同じ面については、同一の番号を付与して説明は省略する。上述した第1の実施形態は、内輪20の小径側鍔部23の小径側内側端面25に保持器30を円周方向に移動可能に案内支持させた。第3の実施形態として、図5に示すように、外輪15の小径側の内周に内輪90側へ突出した案内鍔部16を形成し、この案内鍔部16の円すいころ40側の端面に案内面17を形成し、この案内面17に保持器75を円周方向に移動可能に案内支持しても良い。この場合、内輪90の小径側鍔部93は、内輪90に円すいころ40を組付けた状態において、円すいころ40、保持器75がバラバラにならないよう、保持器75が内輪90に対し抜けない程度の機能を有すれば良く、小径側鍔部93の外径は、保持器75の内径よりも若干大きい。小径側鍔部93に保持器75を嵌め込むとき、保持器75の内周側が変形できるように保持器75は、樹脂製のものが使用される。内輪90は、小径側鍔部93および大径側鍔部94が一体のものが使用される。第3の実施形態における外輪15の内周には、外輪15の軸線に対して傾斜した外輪側軌道面18が形成されている。内輪90の外周には、内輪90の軸線に対して傾斜した内輪側軌道面92が形成され、内輪側軌道面92を挟んで小径側に外径方向へ突出した小径側鍔部93が形成され、内輪側軌道面92を挟んで大径側に外径方向へ突出した大径側鍔部94が形成されている。小径側鍔部93の円すいころ40側の端面には、小径側内側端面95が形成され、大径側鍔部94の円すいころ40側の端面には、円すいころ40の大径側端面42に接触する大径側内側端面96が形成されている。第3の実施形態における保持器75は、内輪90の小径側内側端面95に対し内輪90の回転方向に摺接する第1の摺動面76を有し、円すいころ40の小径側端面41に対し円すいころ40の回転方向に摺接する第2の摺動面77を有する。さらに保持器75は、第2の摺動面77より円すいころ40の小径側端面41側へ突出した係合凸部78を有し、この係合凸部78は、円すいころ40の係合凹部43に内輪20の回転方向に係合する。係合凸部78は、内輪20の円周方向に等間隔に複数形成され、係合凸部78および係合凹部43により複数の円すいころ40を内輪20の円周方向に間隔を空けて保持する機能を有する。第1の摺動面76および第2の摺動面77は、円すいころ40の回転軸線に対し垂直な面である。第1の実施形態と同じ部品、同じ面については、同一の番号を付与して説明は省略する。上述した第3の実施形態は、外輪15の案内面16に保持器75を円周方向に移動可能に案内支持させた。第4の実施形態として、図6に示すように、内輪90の小径側鍔部97の小径側内側端面98に保持器75を円周方向に移動可能に案内支持させても良い。この場合、第1の実施形態と同じ外輪11を使用する。内輪90は、小径側鍔部87および小径側内側端面98の形状が変わるだけで後は、同じである。内輪90に円すいころ40を組付けた状態において、円すいころ40、保持器75がバラバラにならないよう、小径側鍔部93の外径は、保持器75の内径よりも若干大きい。小径側鍔部93に保持器75を嵌め込むとき、保持器75の内周側が変形できるように保持器75は、樹脂製のものが使用される。第1の実施形態および第3の実施形態と同じ部品、同じ面については、同一の番号を付与して説明は省略する。