被保持物を保持するための基部の表面に、外方に開かれた皿形状で形成された皿状部と、その皿状部の内面から突出して側方に係止部を有する柱形状で形成され、取付対象に形成された取付用の孔部に挿入される柱状部と、貫通孔を備えて、その貫通孔に挿入された前記柱状部が前記取付対象の前記孔部に挿入された状態で、前記柱状部と前記孔部との間でのシール機能を備え、弾性を有するシール部と、前記柱状部および前記シール部とは別体であり、前記柱状部の前記係止部と前記柱状部が挿入された前記シール部とに挟持され、その挟持された状態で、前記係止部よりも前記柱状部に関する径方向外方に延出した部分を有する形状を備え、その延出した部分によって前記シール部の前記柱状部からの脱落を抑制する抑制部と、を備えたことを特徴とするクランプ。前記抑制部は、環形状を備え、その環形状の孔部が先端側になり前記シール部の貫通孔が根元側になるように前記柱状部が挿入されて、前記環形状の少なくとも一部が前記係止部によって係止された状態で、前記環形状は前記係止部よりも径方向外方に延出した部分を有し、その延出した部分によって前記シール部の前記柱状部からの脱落を抑制する環状部である請求項1に記載のクランプ。前記シール部の貫通孔に前記柱状部が挿入された状態において、前記シール部の径方向外縁形状は前記皿状部の径方向外縁形状よりも大きい請求項1又は2に記載のクランプ。前記係止部が前記シール部の貫通孔に挿入され、前記係止部と前記シール部とに前記抑制部が挟持された状態で、前記柱状部が前記取付対象に形成された取付用の孔部に挿入されると、前記係止部は、その取付用の孔部に係止して、前記クランプを前記取付対象に取り付ける請求項1ないし3のいずれか1項に記載のクランプ。前記シール部の貫通孔に前記柱状部が挿入されて、前記係止部と前記シール部とに前記抑制部が挟持された状態において、前記抑制部の径方向外縁形状は、前記シール部の径方向外縁形状および前記皿状部の径方向外縁形状のいずれよりも小さい請求項1ないし4のいずれか1項に記載のクランプ。特許文献1のクランプでは、クランプへパッキンシール部材を装着する場合、パッキンの脱落の可能性があることに着目して、ゲル状物質によってシール機能を実現している。しかし、パッキン等によるシール構造は広く用いられるものであるので、パッキン等の脱落が抑制されたクランプを開発することは重要な意義がある。またパッキンが装着された従来のクランプにおいては、パッキンの脱落を防止するために粘着剤接着剤が使用されることがあったが、その場合粘着剤接着剤のはみ出し等を避けようとすると、パッキンに十分な大きさを持たせることができなくなっていた。パッキンシール部材の脱落を抑制する構造の開発においては、パッキンシール部材に十分な大きさを持たせられるようにする必要がある。さらに、パッキンシール部材の脱落抑制のための構造は、過度に複雑な構造でないことが当然望ましい。そこで本発明が解決しようとする課題は、十分な大きさを備えたシール部材例えばパッキンが装着可能であり、簡素な構造によってシール部材の脱落が適切に抑制されるクランプを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明に係るクランプは、被保持物を保持するための基部の表面に、外方に開かれた皿形状で形成された皿状部と、その皿状部の内面から突出して側方に係止部を有する柱形状で形成され、取付対象に形成された取付用の孔部に挿入される柱状部と、貫通孔を備えて、その貫通孔に挿入された前記柱状部が前記取付対象の前記孔部に挿入された状態で、前記柱状部と前記孔部との間でのシール機能を備え、弾性を有するシール部と、前記柱状部および前記シール部とは別体であり、前記柱状部の前記係止部と前記柱状部が挿入された前記シール部とに挟持され、その挟持された状態で、前記係止部よりも前記柱状部に関する径方向外方に延出した部分を有する形状を備え、その延出した部分によって前記シール部の前記柱状部からの脱落を抑制する抑制部と、を備えたことを特徴とする。これにより本発明に係るクランプは、シール部の脱落を抑制する抑制部を柱状部およびシール部とは別体で備え、その抑制部は、柱状部の係止部と柱状部が挿入されたシール部とに挟持して配置し、その挟持された状態で、係止部よりも前記柱状部に関する径方向外方に延出した部分を有する形状を備えるようにする。そして、その延出した部分によってシール部の柱状部からの脱落を抑制する。これにより、抑制部が係止部よりも径方向に突出するので、抑制部がない場合よりもある場合の方が、シール部の貫通孔が外れにくくなる。したがって、係止部とシール部とで挟持し、その際に係止部よりも径方向に突出する部材を別体で備えるという簡素な構成によって、効果的にシール部の脱落を抑制するクランプが実現できる。また前記抑制部は、環形状を備え、その環形状の孔部が先端側になり前記シール部の貫通孔が根元側になるように前記柱状部が挿入されて、前記環形状の少なくとも一部が前記係止部によって係止された状態で、前記環形状は前記係止部よりも径方向外方に延出した部分を有し、その延出した部分によって前記シール部の前記柱状部からの脱落を抑制する環状部であるとしてもよい。この発明によれば、抑制部を、環形状であり、係止部とシール部に挟持されるように柱状部に装着すると、係止部よりも径方向に少なくとも一部が突出するように形成する。これにより環形状における係止部よりも径方向に突出した部分がシール部の貫通孔が柱状部からはずれるのを効果的に抑制する。したがって簡素な環形状の部材により、効果的にシール部の脱落を抑制するクランプが実現できる。また前記シール部の貫通孔に前記柱状部が挿入された状態において、前記シール部の径方向外縁形状は前記皿状部の径方向外縁形状よりも大きいとしてもよい。この発明によれば、シール部の径方向外縁形状は前記皿状部の径方向外縁形状よりも大きくする。すなわち、従来技術におけるシール部を皿状部に粘着接着したクランプのように、シール部の径方向外縁形状を皿状部の径方向外縁形状よりも小さくすることがない。したがって本発明のクランプは、取付対象に取り付けられた状態で、シール部が高いシール機能を実現できる。また前記係止部が前記シール部の貫通孔に挿入され、前記係止部と前記シール部とに前記抑制部が挟持された状態で、前記柱状部が前記取付対象に形成された取付用の孔部に挿入されると、前記係止部は、その取付用の孔部に係止して、前記クランプを前記取付対象に取り付けるとしてもよい。この発明によれば、取付対象の取付孔を係止するための係止部を用いて、取付以前の状態においてシール部の脱落を抑制する抑制部を係止する。言い換えれば、係止部は、取付対象の取付孔を係止する機能と、取付対象への取付以前の状態においてシール部の脱落を抑制する抑制部を係止する機能との、2つの機能を実現する。したがって、係止部を2つの係止のために有効に用いて、シール部脱落抑制のための構造が簡素化される。また前記シール部の貫通孔に前記柱状部が挿入されて、前記係止部と前記シール部とに前記抑制部が挟持された状態において、前記抑制部の径方向外縁形状は、前記シール部の径方向外縁形状および前記皿状部の径方向外縁形状のいずれよりも小さいとしてもよい。この発明によれば、抑制部の径方向外縁形状は、シール部の径方向外縁形状および皿状部の径方向外縁形状のいずれよりも小さく形成する。したがって本発明では、相対的に小さい部材によってシール部の脱落を効果的に抑制することができる。以下、本発明の実施例を図面を参照しつつ説明する。まず図1は、本発明の1実施例におけるクランプ1の分解斜視図である。図1に示されるとおり、クランプ1は、本体2、パッキン3、リング部材4を備える。本体2は、基部20、皿状部21、柱状部22、腕状部23を備える。基部20は、何らかの保持すべき物被保持物を保持するための部位である。被保持物の例としては例えばワイヤハーネス等がある。基部20は、図1の場合、一つの方向に延びた薄板形状に形成されている。この形状の場合、長方形状の面上皿状部21が形成された側と反対側の表面上に長さ方向に例えばワイヤハーネス電線を載置して、何らかの保持用部材テープ等によって保持する。本発明では、基部20の形状は図1の形状には限定されず、被保持物が保持できる形状であればよい。皿状部21は、基部20における被保持物を保持する面と反対側の面上から外方に開かれた皿形状により形成される。後述するように、この皿形状の内面側にパッキン3が当接する位置関係で配置される。図1の例では、皿状部21の平面視での外形状は、基部20の長さ方向に延びた楕円形状である。柱状部22は、皿状部21の内面側の底部から突出する柱形状で形成される。図1の例では、柱状部22は略四角柱形状であり、柱状部22の断面形状は、基部20の長さ方向に長い略四角形であるが、本発明ではこの形状には限定されず、柱状部22の断面は任意形状でよい。腕状部23は、柱状部22の側面から側方に張り出す形状で形成される。図1の例では、柱状部22の先端の側縁部分から延出され、先端が柱状部22の皿状部21の方向へ向くように形成されている。図1の場合、腕状部23は、柱状部22の先端における2箇所の位置から1対形成されている。腕状部23を形成する方向は、基部20の長さ方向と平行な方向や垂直な方向、あるいはその他の方向であってもよい。本発明では、腕状部23の数は2個1対には限定されない。腕状部23と柱状部22の結合部分は弾性を有する。それにより、例えば腕状部23の先端を押すと、腕状部23の根元部分の角度が変わって、腕状部23の先端を柱状部22に近づける、あるいは柱状部22から遠ざけることが可能である。図2に示されるとおり、腕状部23の先端は階段状に形成され、その階段形状の各段が係止用の爪部23a、23b、23cとなっている。後述するように、取付対象における取付孔の厚さに応じて、爪部23a、23b、23cのうちのいずれかを使用して取付対象を取り付ければよい。すなわち柱状部22の側方には、柱状部からの距離が異なる複数の係止部が形成され、取付対象における取付孔の厚さに応じて複数の係止部のいずれかが選択される。こうした形態により、クランプ1は、取付対象が変わっても、パッキン3やリング部材4の大きさを取付対象の取付孔の厚さに応じて変更するのみで、本体2は変更せずに対応する性能を有することができる。本体2は、例えば樹脂材料ポリプロピレン等により一体成形すればよい。その際、腕状部23と柱状部22との結合部分の弾性は、その結合部分が細くなっている形状により撓みが自然に許容されることによる弾性であるとすればよい。パッキン3シール部は、クランプ1の取付対象への取付時における、防水などを目的としたシール機能密閉機能のために配置される。図1の例では、パッキン3の形状は貫通孔30を有する環形状である。パッキン3の平面視での外形状は皿状部21の外形と相似形とし、皿状部21の平面視外形よりも少し大きくすればよい。パッキン3は、その貫通孔30に柱状部22が挿入されて、皿状部21の内面側に当接するように配置される。したがって、その配置状態で、パッキン3の外縁は皿状部21の外部に、全周に渡ってはみ出す形態となる。パッキン3の材質は、弾性柔軟性を有する材料、例えばウレタンにより形成する。リング部材4抑制部は、本発明の主要部であり、パッキン3の脱落抑制防止を主目的として配置される。図1の例では、リング部材4の形状は、貫通孔40を備えたOリング形状環形状であり、その外縁形状は、パッキン3、皿状部21と相似形で、パッキン3、皿状部21よりも小さい楕円形状である。リング部材4の材質は、例えば本体2と同じ樹脂材料、ポリプロピレン等とすればよい。図2には、クランプ1の本体2にパッキン3、リング部材4が装着されていない状態が示されている。この状態では、1対の腕状部23は図示左右方向に広がっている。図3には、クランプ1の本体2にパッキン3、リング部材4が装着された状態が示されている。図3および後述の図4は、基部2の長さ方向と平行な断面による断面図である。図示のとおり、柱状部22の先端側からパッキン3とリング部材4が挿入されている。リング部材4の貫通孔40、パッキン3の貫通孔30に押圧されることにより、腕状部23は図示左右両側から押されて、図2の状態と比べて内側に閉じた姿勢となっている。リング部材4の貫通孔40、パッキン3の貫通孔30の径は、いずれも取付対象のパネル10の取付孔11の径と同じとすればよい。図3の例ではリング部材4およびパッキン3は爪部23aによって係止される。腕状部23の根元部分の弾性復元力によって、腕状部23の外周面と、リング部材4の貫通孔40およびパッキン3の貫通孔30の内周面とが押圧しあって、安定した状態となる。この押圧においては、パッキンよりも高い強度を有するリング部材の存在が、安定性に寄与する。図3に示された状態が、クランプ1の出荷時の状態であるとすればよい。この状態で出荷されたクランプ1は、基部20に保持物を保持した状態で、柱状部22が取付対象に取り付けられる。上述のとおり、保持物の例としてはワイヤハーネスがあり、取付対象の例としては自動車車両のドア内部のパネルがある。この例ではパッキン3による防水性が必要となる。以下、この例で説明する。例えば図4に示されたパネル10は車両ドアの内部に配置されたワイヤハーネス取付などのためのパネルであり、例えば図4の図示上方が車両内部側、図示下方が車両外部側とすればよい。なお本発明は、ワイヤハーネスの保持や車両パネルへの取付には限定されない。図4に、パネル10に取り付けられた状態のクランプ1が示されている。パネル10の取付孔11が爪部23aの位置まで挿入されて、爪部23aによって係止される。リング部材4およびパッキン3はパネル10によって、柱状部22の根元方向皿状部21方向、図示上方に押圧される。腕状部23の根元部分の弾性復元力によって、腕状部23の外周面と、パネル10の取付孔11の内周面とが押圧しあって、安定した状態となる。パッキン3は上述のとおりウレタン等の高い柔軟性を有する材料で形成するので、この押圧によって変形されて、この状態でシール機能を実現する。図5から図7には、本発明との比較のために、従来技術におけるクランプの例が示されている。図5、6はパネル10に取り付ける前であり、図7はパネル10に取り付けた後である。図5から図7に示された従来技術のクランプ1’、1には、本発明のリング部材4が備えられていない。したがって図5のクランプ1’では、パッキン3’の貫通孔の形状が、腕状部23の最外縁よりも大きくなりさえすれば、パッキン3’がめくれあがって脱落していた。よって何らかの原因でパッキン3’の形状が歪めば、図5の破線で示すように、比較的容易にパッキン3’は脱落する。図6、図7のクランプ1では、この不具合へ対処するために、パッキン3’を皿状部21へ貼付けることによってクランプ1’に装着する。貼付けの手法としては、例えば両面粘着テープや、粘着剤接着剤のパッキン’あるいは皿状部21への塗布が用いられる。その場合、粘着剤接着剤のはみ出しを避けたいことから、図6に示すとおり、パッキン3’の外形は皿状部21の外形よりも小さくせざるを得なかった。このクランプ1’をパネルに取り付けると図7に示される状態となる。図示のとおり、パネル10の取付孔11が爪部23aに係止して、パネル10がパッキン3’を押圧してパッキンが変形するが、この状態でも皿状部21の外縁近傍の部分までパッキン3’の外縁は到達せず、いわゆる皿の浮きが発生している。以下で、本発明の図3および図4を、従来技術の図5から図7と比較して、本発明の効果を述べる。図5に示された従来技術では、何らかの原因でパッキン3’の貫通孔30の形状が歪んだ場合、腕状部23の最外縁よりも大きくなりさえすれば、パッキン3がめくれあがって脱落していた。これに対し、図3に示された本発明では、リング部材4がパッキン3よりも柱状部22の先端側に配置されている。これにより、パッキン3の貫通孔の形状がリング部材4の外形よりも大きくならない限り、パッキン3の脱落はない。図3に示されているように、リング部材4の外形は腕状部23の最外縁よりも大きく設計されている。したがって本発明のクランプ1では、従来技術よりもパッキン3の脱落が抑制される。なお、リング部材4自体はポリプロピレン等の変形しにくい材質で形成するので、リング部材4の脱落の可能性も低い。したがって本発明では、クランプの出荷時から取付以前の段階におけるパッキン3の脱落がリング部材4によって効果的に抑制される。次に、図6および図7に示された従来技術では、上述のように、パッキン3’を皿状部21へ接着粘着しており、このためパネル10で押圧されてもパッキン3’の外形は皿状部21の外形よりも小さく、皿の浮きが発生している。一方、図4に示された本発明では、リング部材4を用いてパッキン3を装着しているので、パッキン3の外形を皿状部21の外形よりも大きくすることができる。これにより、皿の浮きがなく、皿状部21の外縁部分で特にパッキン3が強く圧縮された部分が形成されている。この圧縮部分は、皿状部21の外縁の全周に沿って線状に形成され、高いシール性能を有する線シール構造となる。上述のとおりパッキン3はウレタン等の吸水性を有する材料で形成する場合があるが、その場合にもこの圧縮部分は内部への水分の通過を抑制する機能が高い。したがって図4の場合、パッキン3の表面とパネル10、皿状部21の表面との間の面シール構造に、上記の線シール構造を付加したシール構造を実現する。これに対して図7の従来技術では、上記の線シール構造に対応するものがない。したがって本発明のクランプ1は、従来技術よりも高いシール性を実現する。以上の実施形態は、特許請求の範囲に記載された趣旨の範囲内で適宜変更可能である。例えば本発明においてリング部材4の形状は、パッキン3の脱落を抑制する形状であればよく、図1の形状に限定されない。図8は、リング部材の別の形態を示している。図8に示されたリング部材4’は、環形状の一部を省略した形状Cリング形状の場合である。すなわち本発明において、抑制部はOリング形状またはCリング形状の環形状とすることができる。図8のような形状でも、クランプ1に装着されればパッキン3の脱落を抑制する効果が実現できる。すなわちリング部材4は、図3の構造の例の場合、爪部23a、23b、23cに係止される構造形状を備えるとともに、係止された状態で、パッキン3の貫通孔30の変形可能な範囲を超えて径方向に延出した部分を有する構造形状を備えればよい。さらに一般的に、抑制部は、柱状部の係止部と柱状部が挿入されたシール部パッキンとに挟持され、その挟持された状態で、係止部よりも柱状部に関する径方向外方に延出した部分を有する形状を備え、その延出した部分によってシール部の柱状部からの脱落を抑制するものであればよい。