回転自在に支持されるとともに、略水平面内で所定の曲率を有した搬送経路を成す如く並設された複数の搬送ローラと、該搬送ローラの下方であって当該搬送経路に沿って並設された複数の従動ローラと、当該各従動ローラと駆動手段の出力軸に形成された駆動プーリとの間を周回可能に懸架されるとともに、前記各従動ローラの懸架途中で前記各搬送ローラと当接した状態で配設された無端状ベルトと、を具備し、前記駆動手段の駆動力が前記無端状ベルトを介して各搬送ローラに伝達され、当該搬送ローラの回転により被搬送物を搬送経路に沿って搬送させ得るローラコンベアにおいて、前記従動ローラは、搬送経路が成す面と略直交した軸を中心に回転可能とされて無端状ベルトを案内するとともに、前記無端状ベルトの側面が前記各搬送ローラと当接した状態とされ、前記無端状ベルトは、前記従動ローラにて案内される側の面の幅が前記搬送ローラと当接する側面の幅より広く形成された断面が略長方形のベルトから成ることを特徴とするローラコンベア。しかしながら、上記従来のローラコンベアにおいては、その従動ローラは、搬送経路が成す面と略平行した軸を中心に回転可能とされてVベルトを案内するものであるため、以下の如き問題があった。上記の如く搬送経路が所定の曲率を有しているため、その搬送経路に沿って上記従動ローラを並設した場合、Vベルトが曲がりにくい方向駆動プーリや従動ローラによる懸架方向とは直交する方向に曲がって配設されることとなり、使用時等において従動ローラから外れてしまう虞があるという問題があった。即ち、樹脂やゴム材などの可撓性部材から成るVベルト平ベルト等他の無端状ベルトも含むは、図11に示すように、プーリPとの懸架方向上下方向aには曲がりやすくなっている一方、それとは直交する方向左右方向bへは曲がりにくいため、例えば搬送経路の曲率を大きくしようとした場合、Vベルトの左右方向bへの曲げを十分に許容できず、従動ローラから外れてしまうのである。尚、同図中符号VはVベルトなどの搬送ベルト、LはプーリPの回転軸を示している。然るに、何れの方向にも曲がりやすい、例えばチェーン等を搬送ローラに沿って配設させ、当該チェーン等を介してモータの駆動力を伝達させることも考えられるが、その場合、スプロケット等が必要となり、構成が複雑となるとともに、チェーンとスプロケットとの干渉音が甚大となって騒音が大きくなってしまうという問題があった。本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、搬送経路の曲率を大きく設定しても無端状ベルトが従動ローラから外れるのを回避でき、且つ、搬送時の騒音を低減することができるローラコンベアを提供することにある。請求項1記載の発明は、回転自在に支持されるとともに、略水平面内で所定の曲率を有した搬送経路を成す如く並設された複数の搬送ローラと、該搬送ローラの下方であって当該搬送経路に沿って並設された複数の従動ローラと、当該各従動ローラと駆動手段の出力軸に形成された駆動プーリとの間を周回可能に懸架されるとともに、前記各従動ローラの懸架途中で前記各搬送ローラと当接した状態で配設された無端状ベルトとを具備し、前記駆動手段の駆動力が前記無端状ベルトを介して各搬送ローラに伝達され、当該搬送ローラの回転により被搬送物を搬送経路に沿って搬送させ得るローラコンベアにおいて、前記従動ローラは、搬送経路が成す面と略直交した軸を中心に回転可能とされて無端状ベルトを案内するとともに、前記無端状ベルトの側面が前記各搬送ローラと当接した状態とされ、前記無端状ベルトは、前記従動ローラにて案内される側の面の幅が前記搬送ローラと当接する側面の幅より広く形成された断面が略長方形のベルトから成ることを特徴とする。請求項1の発明によれば、従動ローラは、搬送経路が成す面と略直交した軸を中心に回転可能とされて無端状ベルトを案内するとともに、無端状ベルトの側面が各搬送ローラと当接した状態とされたので、当該無端状ベルトは、曲げやすい方向にて曲がりつつ従動ローラにて案内されることとなる。よって、搬送経路の曲率を大きく設定しても無端状ベルトが従動ローラから外れるのを回避でき、且つ、無端状ベルトを介して動力伝達がなされるので搬送時の騒音を低減することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら具体的に説明する。本実施形態に係るローラコンベアは、駆動手段の駆動力が無端状ベルトを介して各搬送ローラに伝達され、当該搬送ローラの回転により被搬送物を搬送経路に沿って搬送させ得るものであり、図1~図3に示すように、機台1a、フレームF1及びF2から成るローラコンベア本体と、搬送ローラ2と、従動ローラ5a~5dと、受けローラ5eと、無端状ベルト4と、駆動手段としてのモータMとから主に構成されている。機台1aは、複数の脚部1bにて支持されつつ搬送経路に沿って延設されたもので、その縁部に沿ってフレームF1及びF2を立設して成るものである。ここで、搬送経路は、図1に示すように、略水平面内で所定の曲率を有しており、被搬送物をカーブさせつつ移動して搬送せしめるよう構成されている。尚、フレームF1がローラコンベアの外側壁面、フレームF2がローラコンベアの内側壁面を構成している。搬送ローラ2は、フレームF1及びF2に亘って配設された回転軸2aを中心として回転自在に支持されるとともに、略水平面内で所定の曲率を有した搬送経路を成す如く複数並設されたものである。かかる搬送ローラ2は、一端側搬送経路における内側が他端側同外側より小さな径とされた略円錐状のテーパローラから成るもので、その上面2b図2、3参照が略水平状態とされている。従動ローラ5a~5dは、搬送ローラ2の下方であって搬送経路に沿って複数並設されたもので、図2に示すように、機台1a上に配設されるとともに、搬送経路が成す面と略直交した軸L2を中心に回転可能とされて無端状ベルト4を案内し得るよう構成されている。また、受けローラ5eは、無端状ベルト4における下方を向いた側面を支持し、当該無端状ベルト4が下方に垂れ下がってしまうのを回避するためのものである。モータMは、ローラコンベア本体の内側の脚部1bから延設されたモータベースB上に配設されたもので、テンション調整部6により移動可能とされている。かかるモータMの出力軸Maには無端状ベルト4を懸架させるための駆動プーリ3が形成されており、モータMの駆動に伴って駆動プーリ3を回転させることにより、無端状ベルト4を周回可能としている。尚、かかる駆動プーリ3は、従動ローラ5a~5dと略同一高さに設定されるとともに、搬送経路が成す面と略直交した軸L1即ち、出力軸Maの軸を中心として回転するよう構成されている。無端状ベルト4は、樹脂やゴム材など可撓性部材から成る断面が略長方形のもの所謂平ベルトであり、各従動ローラ5a~5dと駆動プーリ3との間を周回可能に懸架されるとともに、従動ローラ5c及び5dの懸架途中で各搬送ローラ2の下面と当接した状態で配設されたものである。即ち、無端状ベルト4における従動ローラ5c及び5dで懸架された部位便宜上、往路側と呼ぶ。は、図2及び図3で示すように、その側面4a上方を向いた側の側面が各搬送ローラ2の下面と当接しており、無端状ベルト4が周回すると、当接部位の摩擦力でそれぞれの搬送ローラ2を回転させ得るようになっている。尚、無端状ベルト4における従動ローラ5a~5cに懸架された部位便宜上、復路側と呼ぶ。は、同図に示すように、その側面4aが各搬送ローラ2の下面と当接せず離間しており、無端状ベルト4の周回による力の伝達がなされないようになっている。しかして、搬送方向に周回する部位往路側を搬送ローラ2に当接させつつ、搬送方向とは異なる方向に周回する部位復路側を搬送ローラ2と離間させ得るようになっている。ここで、搬送ローラ2は、既述のように、一端側が他端側より小さな径の略円錐状のテーパローラから成るとともに、その上面2bが略水平状態で並設されたので、当該テーパローラの下面が水平面に対して傾斜した状態となり、無端状ベルト4の往路側を当接させ、復路側を当接させず離間させることが容易に可能となっている。また、搬送ローラ2をテーパローラにて構成することで、より大きな曲率の搬送経路とすることができる。次に、上記ローラコンベア1における作用について説明する。まず、テンション調整部6にて無端状ベルト4のテンションを適宜調整した後、モータMを駆動させる。このモータMの駆動による出力軸Maの回転に伴って駆動プーリ3が回転すると、当該駆動プーリ3と従動ローラ5a~5dとの間に懸架された無端状ベルト4が周回することとなる。然るに、周回過程における往路側の無端状ベルト4は、その側面4aを介して搬送ローラ2に回転力を付与することとなり、その回転力により搬送ローラ2上に載置された被搬送物を搬送経路に沿って搬送する。一方、復路側の無端状ベルト4は、搬送ローラ2と当接せず周回するので、搬送ローラ2に対して逆向きの回転力を付与することが回避されている。上記実施形態によれば、従動ローラ5c、5dは、搬送経路が成す面と略直交した軸L2を中心に回転可能とされて無端状ベルト4を案内するとともに、無端状ベルト4の側面4aが各搬送ローラ2と当接した状態とされたので、当該無端状ベルト4は、曲げやすい方向にて曲がりつつ従動ローラ5c、5dにて案内されることとなる。よって、搬送経路の曲率を大きく設定しても無端状ベルト4が従動ローラから外れるのを回避でき、且つ、無端状ベルト4を介して動力伝達がなされるのでチェーン等による動力伝達のものに比べて搬送時の騒音を低減することができる。更に、上記ローラコンベアにおけるフレームF2に、図4に示すような、ストッパ手段7を配設するようにしてもよい。かかるストッパ手段7は、各搬送ローラ2の回転軸2aの所定寸法以上下方への移動を規制するためのもので、フレームF2の外周壁面にボルト8にて固定されている。ボルト8は、上下方向に延びた長孔7aから挿通されてストッパ手段7とフレームF2とを結合固定させるものである。一方、フレームF2には、各回転軸2aを挿通しつつ上下方向の移動を許容する長孔F2aが形成されており、該長孔F2aの下部を塞ぐ如くストッパ手段7の上端側が位置している。しかして、上下方向に延びる長孔7aの任意位置にボルト8を挿通させれば、長孔F2aを塞ぐ位置が上下することとなり、ストッパ手段7の上端と回転軸2の下端との間の寸法tを可変とすることができる。これにより、搬送物を搬送した際、その部位の搬送ローラ2が所定寸法t以上下方へ移動してしまうのを規制することができ、無端状ベルト4に過負荷が付与されてしまうのを防止することができる。次に、本発明に係る第2の実施形態について説明する。本実施形態に係るローラコンベアは、第1の実施形態と同様、駆動手段の駆動力が無端状ベルトを介して各搬送ローラに伝達され、当該搬送ローラの回転により被搬送物を搬送経路に沿って搬送させ得るものであり、図5~図7に示すように、機台1a、フレームF1及びF2から成るローラコンベア本体と、搬送ローラ2’と、従動ローラ5a~5dと、受けローラ5eと、無端状ベルト4と、駆動手段としてのモータMとから主に構成されている。尚、第1の実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付し、それらの詳細な説明を省略することとする。搬送ローラ2’は、一端側搬送経路における内側と他端側同外側とで略同一径とされた略円筒状のストレートローラから成るとともに、無端状ベルト4の往路側を懸架する従動ローラ5c及び5dのみが搬送経路の下方に並設されたものである。即ち、無端状ベルト4における往路側は、搬送ローラ2’の下方で周回しつつ、その側面4aとの当接にて搬送ローラ2’を回転させるとともに、復路側はフレームF2の外側搬送経路より外側で周回することとなる。従って、搬送ローラ2’がストレートローラであっても、無端状ベルト4における復路側が搬送ローラ2’と当接してしまうのを確実に回避することができる。また、第1の実施形態と同様、従動ローラ5c、5dは、搬送経路が成す面と略直交した軸L2を中心に回転可能とされて無端状ベルト4を案内するとともに、無端状ベルト4の側面4aが各搬送ローラ2’と当接した状態とされたので、当該無端状ベルト4は、曲げやすい方向にて曲がりつつ従動ローラ5c、5dにて案内されることとなる。よって、搬送経路の曲率を大きく設定しても無端状ベルト4が従動ローラから外れるのを回避できる。勿論、無端状ベルト4を介して動力伝達がなされるのでチェーン等による動力伝達のものに比べて搬送時の騒音を低減することができる。次に、本発明に係る第3の実施形態について説明する。本実施形態に係るローラコンベアは、先の実施形態と同様、駆動手段の駆動力が無端状ベルトを介して各搬送ローラに伝達され、当該搬送ローラの回転により被搬送物を搬送経路に沿って搬送させ得るものであり、図8に示すように、機台1a、フレームF1及びF2から成るローラコンベア本体と、搬送ローラ2’と、従動ローラ5a~5dと、受けローラ5eと、無端状ベルト4と、駆動手段としてのモータMとから主に構成されている。尚、先の実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付し、それらの詳細な説明を省略することとする。搬送ローラ2’は、第2の実施形態と同様、ストレートローラから成るものであり、フレームF1及びF2に亘って回転自在に配設されている。然るに、フレームF1における回転軸2’aの支持部位よりフレームF2における回転軸2’aの支持部位の方が床面に対して低く設定されており、これにより各搬送ローラ2’は、搬送経路の内側に向かって角度αだけ傾斜しつつ複数並設されている。かかる傾斜により、無端状ベルト4の往路側図中右側に位置するのみを搬送ローラ2’に当接させるよう構成されている。即ち、無端状ベルト4は、往路側と復路側とでは同一平面内で周回することとなるため、ストレートローラから成る搬送ローラ2’を傾斜させれば、その下面も傾斜することとなり、往路側を当接させつつ復路側を離間させることができるのである。尚、本実施形態においては、往路側と復路側とが先の実施形態とは異なり、従動ローラ5a~5cで懸架された部位が往路側、従動ローラ5c及び5dで懸架された部位が復路側となる。勿論、搬送ローラ2’を反対側に傾斜搬送経路の外側が低く、内側が高くなるよう傾斜させてもよく、その場合、往路側と復路側とが先の実施形態と同様となる。但し、本実施形態の如き傾斜とすれば、搬送ローラ2’の搬送面上面が搬送経路の内側図8における右側に向かって下がることとなり、所謂バンクを成すことができる。本実施形態によれば、搬送ローラ2’がストレートローラから成るとともに、当該搬送ローラ2’を傾斜させつつ並設させることにより、無端状ベルト4の往路側のみを搬送ローラ2’に当接させたので、復路側の無端状ベルト4を搬送経路の下方に位置させてローラコンベア1全体を小型化することができるとともに、無端状ベルト4における往路側が搬送ローラ2’と当接してしまうのを確実に回避することができる。次に、本発明に係る第4の実施形態について説明する。本実施形態に係るローラコンベアは、先の実施形態と同様、駆動手段の駆動力が無端状ベルトを介して各搬送ローラに伝達され、当該搬送ローラの回転により被搬送物を搬送経路に沿って搬送させ得るものであり、図9に示すように、機台1a、フレームF1及びF2から成るローラコンベア本体と、搬送ローラ2’と、従動ローラ5a~5dと、受けローラ5eと、無端状ベルト4と、駆動手段としてのモータMとから主に構成されている。尚、先の実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付し、それらの詳細な説明を省略することとする。搬送ローラ2’は、第2の実施形態と同様、ストレートローラから成るものであり、フレームF1及びF2に亘って略水平方向に延び、回転自在に配設されている。然るに、機台1aは、同図の如く角度βだけ傾斜しており、その機台1a上に固設された従動プーリ5a~5dが傾斜しつつ複数並設されている。かかる傾斜により、無端状ベルト4の往路側図中右側に位置するのみを搬送ローラ2’に当接させるよう構成されている。即ち、無端状ベルト4は、往路側と復路側とでは同一平面内で周回することとなるため、ストレートローラから成る搬送ローラ2’を傾斜させれば、その下面も傾斜することとなり、往路側を当接させつつ復路側を離間させることができるのである。勿論、機台1aと共にモータベースBも傾斜しており、駆動プーリ3と各従動ローラ5a~5dとが同一平面内に位置するようになっている。尚、本実施形態においては、第3の実施形態と同様、従動ローラ5a~5cで懸架された部位が往路側、従動ローラ5c及び5dで懸架された部位が復路側となる。勿論、機台1aを反対側に傾斜搬送経路の外側が高く、内側が低くなるよう傾斜させてもよく、その場合、往路側と復路側とが第1及び第2の実施形態と同様となる。本実施形態によれば、搬送ローラ2’がストレートローラから成るとともに、従動ローラ5a~5dを傾斜させつつ並設させることにより、無端状ベルト4の往路側のみを搬送ローラ2’に当接させたので、復路側の無端状ベルト4を搬送経路の下方に位置させてローラコンベア1全体を小型化することができるとともに、無端状ベルト4における往路側が搬送ローラ2’と当接してしまうのを確実に回避することができる。以上、本実施形態について説明したが、本発明はこれらに限定されず、例えば搬送経路の外側に従動ローラを並設させるようにしてもよい。従動ローラは、搬送経路に沿って複数並設され、無端状ベルトを懸架しつつ案内するものであれば、その材質或いは設置個数、配設位置等が任意設定することができる。尚、第1の実施形態においては、搬送ローラ2がテーパローラから成り、往路側及び復路側の双方の従動ローラ5a~5dが搬送経路の下方に配設されているが、第2の実施形態の如く、往路側の従動ローラのみ搬送経路の下方に配設することができる。この場合、無端状ベルトにおける復路側が搬送ローラと当接してしまうのを確実に回避することができる。更に、先端が他の搬送コンベアHローラコンベア、ベルトコンベア又は振動コンベア等の何れの搬送手段であってもよいの途中に近接されて、当該搬送コンベアHに被搬送物を合流させるためのローラコンベア1’であり、搬送経路が弧状とされたものに適用することもできる。