"玉を回転自在に保持するポケットが円周方向に複数設けられる玉軸受用保持器の製造方法であって、予め有限要素法により、保持器に対して力が加わった場合の応力解析を行い、前記応力解析によって得られた前記ポケットのポケット底の応力分布に基づいて、前記ポケット底における高応力部のみを除く加工を行うことを特徴とする玉軸受用保持器の製造方法。玉を回転自在に保持するポケットが円周方向に複数設けられた玉軸受用保持器において、ポケット底の角部の保持器横断面の形状が前記玉側から見て凹曲面形状にされたことを特徴とする玉軸受用保持器。特許文献1,2に示されている玉軸受が高速回転で使用される場合、保持器に遠心力によるフープ応力周方向応力が発生する。特に、波形保持器ではポケット底、またはリベット部付近、冠形保持器ではポケット底において破損が生じることが多い。波形保持器においては、フープ応力が加わる場合、ポケット8を構成する円弧状部分を引き伸ばそうとする方向に荷重が加わる。このとき、ポケット底8aは曲げを受けるのと等しい変形を起こしているため、ポケット底8aに引っ張り方向の応力を生じる。このために、ポケット8の開口周縁部の角部図6のS2に最大応力がかかり、角部が破損する。この角部の破損回避については、図7に示すように、面取りの構造によってある程度達成できる。しかしながら、この面取り構造では、その面取りを大きくすることで角部破損をより確実に回避できるが、保持器の断面積が減少し、保持器の剛性強度の低下を招くという問題を抱えていた。また、冠形保持器においては、単純に最小断面積となるポケット底に応力が集中する問題があった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、保持器の応力集中による保持器の破損等を回避できると共に剛性低下を回避して、玉軸受用保持器の長寿命化を図ることにある。本発明の上記目的は、下記の構成により達成される。1玉を回転自在に保持するポケットが円周方向に複数設けられる玉軸受用保持器の製造方法であって、予め有限要素法により、保持器に対して力が加わった場合の応力解析を行い、前記応力解析によって得られた前記ポケットのポケット底の応力分布に基づいて、前記ポケット底における高応力部のみを除く加工を行うことを特徴とする玉軸受用保持器の製造方法。2玉を回転自在に保持するポケットが円周方向に複数設けられた玉軸受用保持器において、ポケット底の角部の保持器横断面の形状が前記玉側から見て凹曲面形状にされたことを特徴とする軸受用保持器。本発明は、有限要素法解析により、あらかじめ保持器の応力分布を計算し、高応力部位のみを除く加工を施すことで、最大応力の値を低減させることができる。また、有限要素法解析によって、高精度に応力分布解析を行った結果を反映して保持器の角部を切削加工、または塑性加工するので、保持器の断面積の減少は必要最小限となり、保持器の剛性低下を招くことがなく応力低減の効果を得ることができ、軸受の長寿命化を図ることができる。また、本発明によれば、保持器の内径側角部と外形側角部で応力の分布が異なる場合においても、加工量を変えることが容易にできるので、断面積の減少を更に抑えることが可能になり、軸受の長寿命化を図ることができる。第1実施形態以下、本発明に係る玉軸受の保持器の第1実施形態について、図面に基づいて詳細に説明する。図1に示すように、この玉軸受20は、外周面に内輪軌道1を有する内輪2と内周面に外輪軌道3を有する外輪4とが互いに同心に配置されており、内輪軌道1と外輪軌道3との間に複数個の玉5,5が転動自在に設けられている。また、内輪軌道1と外輪軌道3とは、共に深溝形とされている。また、複数個の転動体である玉5は、保持器6に設けたポケット8内に回転自在に保持されている。図1に示す玉軸受20における保持器6は、波形プレス保持器と呼ばれるもので、それぞれが金属板材をプレス成形することにより得られる1対の波形保持部9,9を組み合わせて構成される。すなわち、この1対の波形保持部9,9は、玉5を保持する半円状部分とリベット10で固定される平坦部12とが交互に配置された波形で円環状に形成され、この波形保持部9,9が組み合わせられることで円状のポケット底8aが形成されてポケット8が画成される。図2は、保持器6に玉5を保持した状態を示す拡大断面図である。本実施形態においては、このように構成された保持器6をモデルとして設定し、有限要素法解析FEM解析を行なった。そして、本実施形態の保持器6のモデルにおける解析結果は、ポケット底8aの角部8bにおいて、保持器横断面から見て、凹状に高応力領域が分布していることを示していた。この高応力領域の応力分布の形状に対応して、ポケット底8aの角部8bを、保持器円周方向にわたって切削または塑性加工を行う。また、角部8bとは反対側の角部8cについては、角部8bと同じものとして処理する。なお、本実施形態において、高応力領域とは、最大応力部位を中心に広がる他の部分よりも高い応力の特定領域を云うものであり、その設定は、有限要素法解析をするモデルによって適宜決定することができる。図3に示すように、本実施形態におけるポケット底8aの角部8bの加工形状は、角部8bの横断面が玉5に対して凹状に窪む方向に湾曲した所謂凹曲面形状と云える構造となっている。なお、本明細書における凹曲面形状とは、図6に示すような従来の波形保持部90におけるポケット底8aの凸曲面形状の面取り17とは逆方向に湾曲する面のことを云う。ここで、図3に示す本実施形態における角部8bの除去部分の断面積S1は、従来の凸曲面形状の面取り17を形成するための除去部分の断面積S2図6参照に比べると、小さくなっている。すなわち、本実施形態における波形保持部9は、有限要素法によって、高精度に応力分布解析を行った結果を反映して角部が除かれるので、この波形保持部9の断面積の減少は必要最小限にでき、従来の波形保持部90の断面積よりも大きく構成される。したがって、剛性の低下を招くことなく応力低減の効果を得ることができる。この結果、軸受の長寿命化を図ることができる。本実施形態における角部8bの凹曲面形状を形成する方法について説明する。この形成方法は、例えば、図4に示すように、波形保持部9の横断面に沿った平面で例えば図中右半分程度の幅の斜線領域34の中にある任意の円弧中心33とする半径rの円弧35を仮定する。この円弧35は、高応力部位の断面形状と略一致している。そして、この円弧35を、平面上、任意の回転軸32を中心に回転させることで、高応力部位を除いて角部8bを作成することができる。なお、この円弧35、円弧中心33,回転軸32,すなわち角部8bの形状の決定は、有限要素法解析の結果を参照して行われる。すなわち、高応力領域の分布形状に最も適した大きさの円弧35を設定し、この高応力領域の分布形状の部位を効果的に除くことができるようにする。また、本実施形態においては、角部8bの形状は、前掲のように、凹曲面形状となっているが、例えば、円弧中心33がポケット凹部から充分に遠い場合には、円弧は直線とみなすことができる。このように、本実施形態によれば、有限要素法解析を用いて、保持器の応力分布を計算して高応力領域を特定し、その高応力領域の部位のみを除く加工を行うことから、最大応力を低減させることができ、軸受の長寿命化を図ることができる。前掲においては、波形保持部9の外形側軸受の外輪側の角部8bについて説明し、内径側軸受の内輪側の角部8cも同様としたが、この波形保持部9においては、内側の角部8cと外形側の角部8bで応力の分布が異なる場合がある。このような場合においても、有限要素法解析によって高応力の部位が詳細に特定できるので、内径側の角部8cと外形側の角部8bとで、加工量を変えることが容易にできる。しがたって、従来のような単一の面取り構造に比べて、断面積の減少を更に抑えることが可能になる。さらに、軸受の長寿命化を図ることができる。第2実施形態次に、図5を参照して、本発明を樹脂製の冠形保持器に適用した場合について説明する。なお、第1実施形態と同一又は同等部分については、図面に同一符号を付して示しその説明を省略する。本実施形態においては、図5に示すように、玉5が樹脂製の冠形保持器19によって保持された構造である。この冠形保持器19のポケット底8aの角部8bにおいても、第1実施形態の場合と同様に、FEM解析結果による応力分布に従って角部8bが凹曲面形状に形成されている。本実施形態においても、第1実施形態と同様の効果を得ることができる。以上、本発明について、第1および第2実施形態に基づいて説明したが、本発明はこの実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲で種々変更することができる。"