床下に所定間隔の隙間を隔てて設置される蓄熱式暖房設備と、前記隙間に連通して壁内に敷設される暖気流路と、壁内に敷設されて前記暖気流路の屋外側に配置され、土台側および棟側において屋外に開放する外気流路とを有する住宅。前記暖気流路と外気流路が透湿性を高めて区画される請求項1記載の住宅。木造軸組工法により形成され、前記壁は、柱の屋外側と屋内側に取り付けられる外装部材と内装部材を有し、かつ、前記暖気流路と外気流路は、前記外装部材と内装部材との間に配置され、表裏を断熱部材で覆った構造用合板により区画される請求項1記載の住宅。屋内を換気可能な全熱交換器を有し、前記暖気流路には、屋内への開放部が形成される請求項1ないし3のいずれかに記載の住宅。しかしながら、上述した従来例は結露を有効には防止することができないという欠点がある。すなわち、壁内に暖気を導入することによって屋内での結露については防止することができるが、その反面、壁内での温度勾配が大きくなってしまい、壁内結露が生じやすくなってしまう。特に暖房が蓄熱式のときには、暖房状態が長時間に渡って維持される上に、例えば暖房に電気料金が安価な夜間電力を利用する場合も多く、この場合には日中に比べて外気温が低い夜間にも暖房状態が維持されることから、結露の規模が大きくなりやすく、上述した壁内結露によって躯体が重大な損傷を被るおそれがある。本発明は以上の欠点を解消すべくなされたものであって、結露を有効に防止することができる住宅の提供を目的とする。本発明によれば上述した目的は、床1下に所定間隔の隙間2を隔てて設置される蓄熱式暖房設備3と、前記隙間2に連通して壁4内に敷設される暖気流路5と、壁4内に敷設されて前記暖気流路5の屋外側に配置され、土台6側および棟7側において屋外に開放する外気流路8とを有する住宅を提供することにより達成される。本発明によれば壁4内には暖気流路5が敷設され、この暖気流路5が床1下において蓄熱式暖房設備3との間に設定される隙間2に連通することにより屋内での結露が防止される。また、上記壁4内には暖気流路5の屋外側に外気流路8が敷設され、壁4内の換気が促されて壁内結露が良好に防止される。上記外気流路8は土台6側および棟7側において屋外に開放して形成されており、蓄熱式暖房設備3による加熱により生じる対流を利用して外気の交換を促すことができる。したがって本発明によれば、屋内および壁4内の結露を有効に防止することができ、結露による住宅の損傷を防止して長期に渡って快適な生活をすることができる。上記蓄熱式暖房設備3は、蓄熱体を加熱する熱源として温水などを使用することも可能であるが、電気による場合には夜間電力を利用してランニングコストを低減することができる。また、床1下において蓄熱式暖房設備3との間に設定される隙間2は、蓄熱式暖房設備3から床部材への熱伝導を緩衝するものとして機能する以外に、効率的に暖気流路5内の空気を暖めることにより、この暖気を利用した二次的な暖房効果を発揮させるものとしても機能することができ、この場合、暖気流路5に屋内への開放部15を設けることにより、蓄熱体からの熱放射と相まって暖房効果を良好に発揮させることができる。この隙間2の間隔は、上述した熱緩衝などを考慮して適宜寸法に設定することができる。また、上記壁4は、例えば鉄筋コンクリートにより構成することも可能であるが、木造軸組工法において柱9の屋外側と屋内側に外装部材10と内装部材11を取り付けて構成することもできる。この場合、外装部材10と内装部材11との間に適宜の空隙を設け、これを屋外側と屋内側とに区画するだけで、暖気流路5と外気流路8を容易に形成することができる。上記暖気流路5は、上述したように屋内に開放して形成することが望ましいが、暖気を逃がさないためにも、屋外には開放させないことが望ましい。一方、外気通路は、例えば冬期などにおいて冷たい外気によって屋内に冷やしてしまわないように、屋内には開放させないことが望ましい。屋内の換気は、熱交換器を設置すれば暖気を逃がさずにすることができ、この場合、顕熱交換器を利用して湿気を屋外に逃がすこともできるが、全熱交換器14を利用すれば暖房効率を高めることが図ることができる。上述した暖気流路5と外気流路8は、例えば透湿性のシートなどを利用して透湿性を高めて区画すれば、これらにおける積極的な対流を利用して屋内、壁4内の湿度調整を良好に図ることができる。一方、防湿性を高めて区画すれば、屋内の湿度による壁4内の外壁側での結露のおそれをより低く抑えることができる。上述した木造軸組工法による場合には、防湿性の高い構造用合板13を利用して区画することにより、建物の強度を高めることができる上に、構造用合板13の平坦さを利用して断熱部材12を密接に並べられることから、断熱効果を高めることなどもできる。この場合において、構造用合板13の表裏を断熱部材12、12で覆えば、温度低下を抑制して構造用合板13の表裏面での結露を良好に防止することができる。以上の説明から明らかなように、本発明によれば、結露を有効に防止することができる住宅を提供することができ、長期に渡って快適な生活をすることができる。図1ないし図4に本発明の実施の形態を示す。この実施の形態において、住宅は、図1に示すように、木造軸組工法による二階建てからなる。この住宅は地盤20上にベタ基礎21を設け、このベタ基礎21の上に土台6、柱9を介して所定高さに屋根22を支えて形成される。図2に示すように、地盤20上には割栗地形23が施された後、防湿シート24が敷き込まれ、この防湿シート24上に上述したベタ基礎21が構築される。ベタ基礎21の周縁部等には立ち上がり部21aが設けられ、上述した土台6は、立ち上がり部21aの上面にパッキン25を介して載置され、図示省略するアンカーボルト等によりベタ基礎21に固定される。上記パッキン25は図4bに示すように、一辺が立ち上がり部21aの幅寸法に近似する略正方形の薄板状の複数枚からなり、立ち上がり部21aの長手方向に所定間隔で並べられ、これによりパッキン25間に換気用開口26が形成される。この換気用開口26は、上述した土台6により支持される床下地材27等と、ベタ基礎21のベース部21bとの間の空間28に連通し、この空間28の換気を促す。なお、図2において21cは基礎幅木である。また、上述した土台6、6間には大引き、根太などの横架材29が所定間隔で架設され、これら横架材29の上に床下地材27が固定される。なお、図2において30は、横架材29を支える床束であり、下端をベタ基礎21に支持されて横架材29の長手方向に所定ピッチで配置される。床1下に蓄熱式暖房設備3が設けられるこの実施の形態において、床下地材27は、蓄熱式暖房設備3の上下に分かれて配置される。下方の床下地材27aは、構造用合板などの面材31、防水シート32、セメントなどの複合材料により製せられて耐火性にも優れる耐力面材33、防湿シート34を順に重ねて形成され、上記面材を横架材29の上面に載置、固定して形成される。また、面材31の裏面側には、横架材29間を埋めるようにして床用断熱部材断熱部材12が取り付けられる。この床用断熱部材12には透湿抵抗が比較的高い合成樹脂系の発泡材料、具体的にはビーズ法により製造されるポリエチレンフォームが使用される。一方、上方の床下地材27bは上述同様の面材35のみからなり、この上面に床材36、この実施の形態においてはフローリング材が配置される。以上の床下地材27の内部、すなわち下方の床下地材27aの防湿シート34と上方の床下地材27bの面材35との間に上述した蓄熱式暖房設備3が配置される。この実施の形態において、蓄熱式暖房設備3は電気式のものであり、図示省略したワイヤメッシュを格子状に入れて強度および熱伝導性を高められたモルタル3a内にシーズヒータ3bを埋設して形成され、加熱されたモルタル3aから放射される遠赤外線により優れた暖房効果を発揮する。また、蓄熱式暖房設備3の上方、すなわち上方の床下地材27bの構造用合板35との間には、暖気の生成層隙間2が設定される。この暖気生成層は部材が配置されない空間からなり、蓄熱式暖房設備3により内部の空気を暖めて暖気を生成する。以上のようにして形成される床1の周囲には、上述した柱9により支持される壁4が配置される。上述した土台6の上には、その長手方向に所定間隔で柱9や間柱9’が立設され、この柱99’により壁4が支持される。この実施の形態において、壁4は、柱99’の屋外側に取り付けられる外装部材10と、柱99’の屋内側に取り付けられる内装部材11と、これら外装部材10と内装部材11との間の空間28を仕切るように配置される区画部材37とを有する。上記外装部材10は、適宜のサイディングボードからなり、図4aに示すように、上記区画部材37を屋外側で受ける胴縁38により支持され、具体的には、この胴縁38に固定される取付金具39により支持される。このように胴縁38等を介して支持されることにより、外装部材10と区画部材37との間には所定寸法の間隙からなる外気流路8が形成される。また、上記外装部材10の下端はベタ基礎21から所定間隔上方に離れており、このベタ基礎21との間に設けられる通風開口40によって上述した外気流路8が屋外に開放する。なお、この実施の形態においては通風開口40を外装部材10とベタ基礎21との間に形成する場合を示したが、外装部材10と地盤20との間など施工状況に応じて適宜の場所、部材間に形成することが可能である。また、上記内装部材11は、石膏ボード等からなり、柱99’に胴縁38’を介して取り付けられる。上述した外装部材10側の胴縁38同様、この胴縁38’により内装部材11と区画部材37との間に所定寸法の間隙が確保される。この間隙は、上述した暖気生成層2に連通され、蓄熱式暖房設備3により生成される暖気を壁4内に導入する暖気流路5として機能する。また、内装部材11には屋内への開放部15が設けられており、これにより暖気流路5内の暖気が屋内に導入される。なお、図2および図3において41は部屋である。一方、上記区画部材37は、断熱部材12を有し、この実施の形態においては、一対の面状の断熱部材12、12により構造用合板13を表裏から覆って形成される。この構造用合板13は柱99’の屋外側の表面に固定され、屋外側の断熱部材12は構造用合板13の屋外側面の全面に、屋内側の断熱部材12は構造用合板13の柱99’に接触しない部分、すなわち柱99’の間を埋めるようにして取り付けられる。これらの断熱部材12、12’には上述した床下地材27同様、透湿抵抗が比較的高い合成樹脂系の発泡材料が使用され、同様に透湿抵抗が比較的高い構造用合板13とともに区画部材37に防湿性能を付与する。また、屋外側の断熱部材12の屋外側には、断熱、防水、遮熱の多機能を有するヒートバリアシート42が貼り付けられる。また、以上の壁4や柱99’を介して構築される一階の天井43は、図3に示すように、柱9の間に架設される梁44から吊木45を介して野縁受け46を吊り下げ、この野縁受け46に固定される野縁47の底面に天井材48を固定して形成される。このように吊木45を使用することにより、梁44と天井材48との間にも間隙が確保され、この間隙が上述した暖気流路5に連通されて上下階間の暖気流路5’として機能する。なお、天井材48の表面にはビニルクロス49が貼り付けられ、また、上層階の振動を吸収できるように、上述した吊木45には防振吊木が使用される。一方、上述した梁44の上面には、構造用合板からなる二階の床下地材50が固定され、この床下地材27の上にフローリング材からなる床材51が敷き詰められる。この二階も上述した一階同様の構造により、床1’の周囲に柱99’によって壁4が支持される。この二階の壁4にも、一階の壁4同様に暖気流路5が設けられ、また内装部材11には開放部15が設けられ、二階の暖気流路5が一階の暖気流路5に連続して形成されることにより、蓄熱式暖房設備3による暖気が二階の屋内にも導入される。また、以上の柱99’は二階の天井43’近傍まで延設され、その頂部に二階天井43’、および屋根22が構築される。二階の天井43’は図示しない小屋梁に支持される野縁受け46’を介して野縁47’、天井材48’が固定され、天井材48’の表面にはビニルクロス49’が貼り付けられる。この天井材48’は壁4の暖気流路5を閉塞し、これにより暖気生成層2から二階まで上がった暖気は天井裏に回ることなく二階の屋内に導入される。なお、野縁受け46’などの天井側には断熱部材52が配置され、二階屋内の断熱性が高められる。また、屋根22は、垂木53に支持される屋根下地材54の上に屋根材55を並べて形成される。屋根下地材54は、野地板54aの屋根22側に図示しない防水シートなどを貼り付けて構成される。また、屋根下地材54の床1側には上述同様の合成樹脂系の発泡材料からなる断熱部材56が配置され、二階天井との間に形成される屋根裏空間57の断熱性が高められる。さらに、上述した屋根下地材54の近傍には、図2に示すように図3においては図示省略、上述した壁4の外気流路8に連通する屋根裏通風路58が屋根22に沿って形成される。この屋根裏通風路58は、例えば上述した断熱部材56と屋根下地材54の間に形成され、屋根22の棟7部分に形成される開口部59図3においては図示省略を介して屋外に開放する。なお、図3において60は破風板、61は軒天ボードである。また、この実施の形態において、上述した上下階間暖気流路5’と、屋根裏空間57、言い換えれば2階天井裏の空間28とには、全熱交換器14が設置される。この全熱交換器14はそれぞれ、屋内側吸気管14a、屋内側排気管14b、屋外側吸気管14c、および屋外側排気管14dを有し、図3においては図示省略されるが、屋内側吸気管14aおよび屋内側排気管14bが屋内室内に、屋外側吸気管14cおよび屋外側排気管14dが屋外に接続される。この全熱交換器14は、屋内側吸気管14aによって屋内の空気を取り込み、この屋内空気から熱と湿気顕熱と潜熱を取り出して屋外側排気管14dにより屋外に排出する。また、上記屋外側吸気管14cからは外気が取り込まれ、上述したように屋内空気から取り出した熱と湿気を利用して暖められて屋内側排気口から屋内に排出される。したがって以上の住宅は、図1に示すように、蓄熱式暖房設備3からの熱放射により屋内を暖めることができるとともに、同じく蓄熱式暖房設備3によって暖気生成層2内の空気を暖めることができ、この暖気を壁裏の暖気流路5、一階の天井裏2階の床1下の暖気流路5’に導いて床1や壁4、天井43を暖める、言い換えれば屋内を外側からも暖めることができるとともに、さらにこの暖気を屋内にも導入して屋内をも直接暖めることができる。また、上述のように屋内を外側から暖めることにより、屋内での結露を良好に防止することができる。さらに、屋内空気は全熱交換器14によって暖房効果をあまり損ねることなく換気することができる。さらに、蓄熱式暖房設備3からの熱等により外気流路8には上昇方向の対流が生じ、この対流によって土台6側の通風開口40から外気が取り込まれ、このようにして取り込まれた外気は壁4内を上方に移動して棟7側の開口部59から排出され、これにより壁4内の換気が促進され、外装部材10の屋内側面や区画部材37の屋外側面での結露が防止される。加えて、土台6側の通風開口40から取り込まれた外気は、土台6底面とベタ基礎21の立ち上がり部21a上面との間の換気用開口26を介して床下地材27等とベタ基礎21のベース部21bとの間の空間28、言い換えれば床下の深部空間28を換気し、これにより当該部分での結露も防止される。図5に本発明の変形例を示す。なお、この変形例や、以降に記載するその他の変形例、実施の形態において、上述した実施の形態と同一の構成要素は図中に同一の符号を付して説明を省略する。この変形例において、全熱交換器14は、上述した一階床1下の深部空間28内に配置される。また、上述したパッキン25は、土台6の上面にその全面に渡って配置され、これにより、この変形例では換気用開口26を有することなく構成され、深部空間28の断熱性が高められる。さらに、全熱交換器14の屋内側排気管14bは屋内室内には直接接続されずに上記深部空間28内に接続され、これにより、屋外側吸気管14cによって屋外から取り込まれた外気が熱交換を経て深部空間28内に放出される。加えて、このようにして取り込まれた外気によって屋内室内を換気できるようにするために、一階の床1には、深部空間28と一階屋内室内との連絡流路62が形成される。なお、上述したように全熱交換器14が一箇所のみに配置されることに伴い、屋内側吸気管14aは各階の屋内室内に接続される。また、屋内の最上部にこもりやすい暖気を活用し、屋内を平均的に暖かくするために、この変形例においては、二階天井近傍の暖気を強制移動させるための送風機63が設置される。この送風機63は二階天井43’近傍に開放する吸気管63aを備え、例えば、図5に示すように屋根裏空間57に設置される。また、送風機63は、上述した屋内側吸気管14aに接続される排気管63bを備え、これにより、屋内最上部にこもった暖気の熱が熱交換器によって取り出される。加えて、以上のように深部空間28内に外気より温度の高い空気が導入されることを活用し、この変形例においては、暖房効果を得るためのものとして、蓄熱式暖房設備3に加え、地熱地中熱利用も行われる。このため、ベタ基礎21の外縁近傍の深部空間28内への露出部、具体的には立ち上がり部21aの内壁側、およびその近傍のベース部21bの深部空間28内への露出部に断熱部材64が配置される。したがってこの変形例においては、熱交換器14により、屋内最上部の暖かい空気から取り出した熱によって外気が効率的に暖められた上、深部空間28内に導入されて蓄熱式暖房設備3によってさらに暖められて屋内室内に導入される。導入された空気は対流によって次第に屋内最上部にまで移動し、この後、送風機63によって熱交換器14に強制的に戻されることから、屋内室内に暖気が循環し、屋内全域が平均的に暖かい状態に維持される。また、地熱利用により、上述した暖気をさらに効率的に暖めることができ、ランニングコストを抑えることができる上に、夏期には冷房効果をも得ることができる。さらに、深部空間28に暖かい空気が導入されることにより、ベタ基礎21の結露も防止することができる。図6に上述した実施の形態における壁4に関する変形例を示す。この変形例において、内装部材11は石膏ボード等の面材11a、11bの2枚を適宜間隔隔てて重ね合わせて形成され、この内装部材11の内部、すなわち面材11a、11bの間に暖気流路5が形成される。2枚の面材11a、11bは胴縁38を介して連結され、この胴縁38の厚さを利用して暖気流路5が所定の寸法に管理される。このように内装部材11内に暖気流路5が形成されることにより、この変形例において区画部材37は内装部材11と協働して暖気流路5と外気流路8とを区画する。図7に上述した実施の形態における壁4に関する他の実施の形態を示す。この実施の形態において、区画部材37は透湿性を高めて形成される。具体的には、透湿防水シート65に断熱部材66を重ねて形成され、この断熱部材66には、透湿抵抗が比較的低いグラスウールが使用される。上記断熱部材は柱99’の間を埋めるようにして配置され、上記透湿防水シート32が、断熱部材66、柱99’を屋外側から覆うようにして柱99’に取り付けられる。また、このように柱99’の屋外側にシート材しか配置されないことに伴い、この実施の形態においては、取付金具39が胴縁38を介することなく柱99’の屋外側に取り付けられ、この取付金具39の厚さにより外気流路8が確保される。したがってこの実施の形態においては、屋内から外気流路8に湿気が積極的に排出され、外気流路8を流れる外気によって拡散されることにより、結露が効果的に防止される。なお、以上の実施の形態や変形例では、発明を理解しやすくするために屋内の各階が単一の部屋41からなるような説明をしたが、各階に部屋41が複数ある場合には、屋内側吸気管14aや屋内側排気管14bを枝分かれさせて各部屋41に接続したり、内装部材11に開放部15を部屋41毎に応じて設けるようにしたり、連絡流路62を部屋毎に設けたりすれば足りる。