マイクロ波発生手段と、前記マイクロ波で加熱する食品を収納する加熱室と、前記加熱室底面に設けた複数の振動を検出する振動検出手段と、前記加熱室内での前記マイクロ波の分布を可変する分布可変手段と、前記分布可変手段を制御する分布制御手段を有し、前記分布制御手段は前記複数の振動検出手段の検出した振動の検出タイミングから食品の載置位置を算出する食品載置位置算出部を有するマイクロ波加熱装置。複数の振動検出手段はそれぞれ振動を電気信号に変換する圧電素子により構成し、加熱室内部には食品を載置する載置台を前記加熱室側面に接して設置し、前記複数の圧電素子は前記加熱室側面の外側で前記載置台の近傍に貼り付けた請求項1記載のマイクロ波加熱装置。振動検出手段は少なくとも3個有し、食品載置位置算出部は2個の振動検出手段の振動を検出したタイミングのずれから食品載置の相対位置を算出する第1算出部と、別の組合せの2個の振動検出手段の振動を検出したタイミングのずれから食品載置の相対位置を算出する第2算出部と、前記第1算出部と前記第2算出部の算出結果に基づき食品の載置位置を確定する請求項1記載のマイクロ波加熱装置。大きい食品を加熱するのであればマイクロ波を分散させて加熱しても、食品のどこかの部分でマイクロ波を吸収でき、効率が落ちるということは少ないのであるが、小さい食品たとえば茶碗一杯の冷やご飯を加熱するときには、マイクロ波を集中させて食品に吸収させることで効率を上げる効果が大きくなる。しかし、上記従来の方法で、赤外線センサを使って温度上昇を監視していたのでは、小さい食品の場合には温度上昇が速く、食品の載置位置を検出してからマイクロ波を集中させても効果が少ない。例えば、茶碗一杯の冷やご飯であれば50秒ぐらいで適温に加熱できてしまうが、赤外線センサで検出する温度上昇から食品の載置位置を検出するのに20~30秒要してしまうと、マイクロ波を集中させることの効果は十分出せず、効率を高くできない。一方、上記従来の方法で、複数の重量センサを使う場合には、食品の底面の板材と食品の重量の総和しか測定できないため、その総和の重心しか検出できない。そのために食品が小さいときには食品の重量が小さいので、誤差が大きくなってしまい、正しい載置位置はわからない。マイクロ波を集中させて食品に吸収させることで効率を上げるには、小さい食品のときに効果を発揮しなければならいのであるが、上記従来の方法では、いずれにしても、食品が小さいときには載置位置がわかりづらく、マイクロ波を集中させて効率よく食品に吸収させることが困難であるという課題を有していた。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、食品の大きさに関係なく、素早く正確に食品の載置位置を検出し、マイクロ波を集中させて食品に吸収させ、効率よく加熱することを目的とする。本発明のマイクロ波加熱装置は、マイクロ波発生手段と、前記マイクロ波で加熱する食品を収納する加熱室と、前記加熱室底面に設けた複数の振動を検出する振動検出手段と、前記加熱室内での前記マイクロ波の分布を可変する分布可変手段と、前記分布可変手段を制御する分布制御手段を有し、前記分布制御手段は前記複数の振動検出手段の検出した振動の検出タイミングから食品の載置位置を算出する食品載置位置算出部を有する。この構成により、食品載置位置算出部が複数の振動検出手段の検出した振動の検出タイミングより食品載置位置を算出し、分布制御手段は食品載置位置算出部の算出結果に基づいて分布可変手段を制御することで、加熱室内でのマイクロ波の分布を適切に制御することができ、マイクロ波を食品に集中的に吸収させ、効率よく加熱することができる。また、本発明のマイクロ波加熱装置は、複数の振動検出手段はそれぞれ振動を電気信号に変換する圧電素子により構成し、加熱室内部には食品を載置する載置台を前記加熱室側面に接して設置し、前記複数の圧電素子は前記加熱室側面の外側で前記載置台の近傍に貼り付けたものである。この構成により、食品を載置する載置台は加熱室側面に接していて、その加熱室側面の載置台近傍に圧電素子を貼り付けているので、載置台に食品を置いたときの振動が圧電素子に伝わり、振動の検出タイミングより食品載置位置を算出することが可能となる。また加熱室側面の外側に圧電素子を貼り付けているので、圧電素子にはマイクロ波が照射されることはなく信頼性を高く保つことができ、分布制御手段は食品載置位置算出部の算出結果に基づいて分布可変手段を制御することで、加熱室内でのマイクロ波の分布を適切に制御することができ、マイクロ波を食品に集中的に吸収させ、効率よく加熱することができる。また、本発明のマイクロ波加熱装置は、振動検出手段は少なくとも3個有し、食品載置位置算出部は2個の振動検出手段の振動を検出したタイミングのずれから食品載置の相対位置を算出する第1算出部と、別の組合せの2個の振動検出手段の振動を検出したタイミングのずれから食品載置の相対位置を算出する第2算出部と、前記第1算出部と前記第2算出部の算出結果に基づき食品の載置位置を確定する構成である。この構成により、第1算出部で2個の振動検出手段の振動を検出したタイミングのずれから食品載置位置が線上のどこかであることが算出でき、第2の算出部で別の2個の振動検出手段の振動を検出したタイミングのずれから食品載置位置が別の線上のどこかであることが算出でき、この第1の算出部と第2の算出部で算出した食品載置位置の線の交わる点が食品載置位置と確定でき、食品位置算出部は食品載置位置を算出可能となる。また、分布制御手段は食品載置位置算出部の算出結果に基づいて分布可変手段を制御することで、加熱室内でのマイクロ波の分布を適切に制御することができ、マイクロ波を食品に集中的に吸収させ、効率よく加熱することができる。本発明によれば、食品の大きさに関係なく、素早く正確に食品の載置位置を検出し、マイクロ波を集中させて食品に吸収させ、効率よく加熱することができる。以下、本発明に係る実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。実施の形態1図1は本発明に係る代表的なマイクロ波加熱装置である電子レンジ1の構成図で、正面から見た断面図である。図1に示すように、電子レンジ1は、代表的なマイクロ波発生手段であるマグネトロン2から放射されたマイクロ波を伝送する導波管3と、導波管3の上部に接続される加熱室4と、代表的な被加熱物である食品図示せずを載置するため加熱室4内側面に接して固定され、セラミックやガラスなどの低損失誘電材料からなるためにマイクロ波が容易に透過できる性質の載置台5と、加熱室4内の載置台5より下方に形成されるアンテナ空間6と、導波管3内のマイクロ波を加熱室4内に放射するため、導波管3からアンテナ空間6にわたり、加熱室4の幅方向に対して対称位置に取り付けられた分布可変手段である二つの回転アンテナ7a、7bと、回転アンテナ7a、7bを回転駆動できるモータ8a、8bを有する。モータ8a、8bはステッピングモータであり、回転の駆動、停止を細かく制御できるものであり、回転アンテナ7a、7bを特定の回転角度で停止させることができる。また回転アンテナ7a、7bは、放射指向性を有する構成であり、回転アンテナ7a、7bのうちの少なくとも一方の放射指向性の強い部位を所定の向きに制御してマイクロ波を集中させ、特定の箇所を集中加熱する構成としている。また、振動検出手段である圧電素子9a、9bは、力を電圧に変換する圧電素子により構成していて、加熱室4側面で外側に貼り付けていて、側面に振動があると圧電素子に力が加わり、電圧が発生することで振動を検出する。また、載置台5が加熱室4の側面に接しているため、食品を載置台5に置いた瞬間の振動が載置台5から加熱室4の側面に伝わり、圧電素子9a、9bが振動を検出する。このとき、例えば圧電素子9a、9bからちょうど等距離の点に食品が置かれると、載置位置から圧電素子9a、9bまでの距離が等しいので、圧電素子9a、9bは同時に振動を検出するのであるが、どちらかに偏って食品が置かれると、圧電素子9a、9bが振動を検出するタイミングにはずれが生じ、その時間差は載置位置から圧電素子までの距離の差に比例する。また、分布制御手段10は食品載置位置算出部11を備えている。食品載置位置算出部11は圧電素子9a、9b、それぞれの検出電圧が変化するタイミングを監視していて、どちらが先にどれだけ早く振動を検出したか、その時間差から食品の置かれた相対位置を算出する。振動の伝達速度が例えば秒速300mであれば、0.1msで3cmとなり、0.05msの分解能で時間差を検出できれば、1.5cmの分解能で食品の置かれた位置が算出できる。分布制御手段10は、回転アンテナ7a、7bの向きを、食品載置位置算出部11で算出した位置にマイクロ波が集中する向きとするように、モータ8a、8bを制御する。図2は図1におけるA-A’断面図である。12はドアである。導波管3は、図2のように上から見てT字型を成し、左右対称な形状であるため、マグネトロン2から回転アンテナ7a、7bの軸までの距離が等しく、かつ結合部11a、11bは加熱室4の幅方向に対しても対称位置に取り付けられているので、マグネトロン2から放射されるマイクロ波は導波管3、回転アンテナ7a、7bを介して加熱室4内にほぼ均等に分配される。ここで、振動検出手段としての圧電素子9cも更に備えている。図2において、圧電素子9a、9cからちょうど等距離の点に食品が置かれると、載置位置から圧電素子9a、9cまでの距離が等しいので、圧電素子9a、9cは同時に振動を検出するのであるが、どちらかに偏って食品が置かれると、圧電素子9a、9cが振動を検出するタイミングにはずれが生じ、その時間差は載置位置から圧電素子までの距離の差に比例する。これは9a、9bの関係と同様である。分布制御手段10の食品載置位置算出部11について説明すると、圧電素子9aと9bからの信号を入力とする第1算出部13と圧電素子9aと9cからの信号を入力とする第2算出部14がある。第1算出部13では前述したように、圧電素子9a、9b、どちらが先にどれだけ早く振動を検出したか、その時間差から食品の置かれた相対位置を算出する。ここでその相対位置に対応する点は線状に存在することとなる。同様に、第2算出部14では圧電素子9b、9c、どちらが先にどれだけ早く振動を検出したか、その時間差から食品の置かれた相対位置を算出する。ここでもその相対位置は線上に存在する。この第1算出部での算出した相対位置と第2算出部で算出した相対位置の両方の直線の交点が実際に食品を載置された位置である。次に図3により、載置位置の算出について説明する。図3は、図1におけるB-B‘断面図である。第1算出部13は圧電素子9aと9bの関係で、それぞれの検出電圧が変化するタイミングのずれが予め定めた時間Δt1例えば0.2ms未満であればBの領域、圧電素子9aが圧電素子9bよりもΔt1以上早いタイミングで変化すればAの領域、逆に圧電素子9bが圧電素子9aよりもΔt1以上早いタイミングで変化すればCの領域と判定する。また、第2算出部14は圧電素子9aと9cの関係で、それぞれの検出電圧が変化するタイミングのずれが予め定めた時間Δt2例えば0.15ms未満であれば2の領域、圧電素子9aが圧電素子9cよりもΔt2以上早いタイミングで変化すれば1の領域、逆に圧電素子9cが圧電素子9aよりもΔt2以上早いタイミングで変化すれば3の領域と判定する。食品載置位置算出部は、第1算出部と第2算出部の算出結果を組み合わせて、食品載置位置を算出する。即ち、例えば圧電素子9aと9bの検出電圧の変化するタイミングのずれがΔt1未満であり、且つ、圧電素子9aと9cの検出電圧の変化するタイミングのずれがΔt2未満であれば、中央のB2の位置と算出する。また例えば圧電素子9aが圧電素子9bよりもΔt1以上早いタイミングで変化し、且つ、圧電素子9cが圧電素子9aよりもΔt2以上早いタイミングで変化すれば、左後方のA3の位置と算出する。図1におけるA-A’断面図の図4から図9を用いて、アンテナの向きと集中加熱できる箇所について説明する。図4は加熱室4内の中央付近を集中加熱する場合である。回転アンテナ7a、7bは、端部15a、15bの方向への放射指向性を強くすることができるものである。そして図4に示すように、回転アンテナ7a、7bの端部15a、15bを、加熱室4の幅方向の略中央かつ奥行き方向の略中央の向きに向ける。こうすると、端部15a、15bの方向への放射指向性が強いので、特に端部15a、15bの方向からマイクロ波が放射されその方向に位置する、即ち中央付近の食品を集中的に加熱することができる。食品載置位置算出部11が図3のB2に載置されていると算出したときには、分布制御手段10は、回転アンテナ7a、7bをこの状態になるように制御する。図5は加熱室4内の前方付近を集中加熱する場合である。回転アンテナ7a、7bの端部15a、15bを図に示すように前方に向けることで前方にある食品を集中的に加熱することができる。食品載置位置算出部11が図3のB1に載置されていると算出したときには、分布制御手段10は、回転アンテナ7a、7bをこの状態になるように制御する。図6は加熱室4内の後方付近を集中加熱する場合である。回転アンテナ7a、7bの端部15a、15bを図に示すように後方に向けることで後方にある食品を集中的に加熱することができる。食品載置位置算出部11が図3のB3に載置されていると算出したときには、分布制御手段10は、回転アンテナ7a、7bをこの状態になるように制御する。図7は加熱室4をドア12側から見て左を集中加熱する場合である。回転アンテナ7a、7bの端部15a、15bを図に示すように両方ともを左側に向けることで左にある食品を集中的に加熱することができる。食品載置位置算出部11が図3のA2に載置されていると算出したときには、分布制御手段10は、回転アンテナ7a、7bをこの状態になるように制御する。図8は左前方を集中加熱する場合である。回転アンテナ7a、7bの端部15a、15bを図に示すように左前方に向けることで左前方にある食品を集中的に加熱することができる。食品載置位置算出部11が図3のA1に載置されていると算出したときには、分布制御手段10は、回転アンテナ7a、7bをこの状態になるように制御する。図9は左後方を集中加熱する場合である。回転アンテナ7a、7bの端部15a、15bを図に示すように左後方に向けることで左後方にある食品を集中的に加熱することができる。食品載置位置算出部11が図3のA3に載置されていると算出したときには、分布制御手段10は、回転アンテナ7a、7bをこの状態になるように制御する。また、右側、右前方、右後方を加熱するには、図7から図9を左右対称の形で、回転アンテナ7a、7bの端部15a、15bの向きを制御することで、それぞれの箇所にある食品を集中的に加熱することができる。食品載置位置算出部11が図3のC1、C2、C3に載置されていると算出したときには、分布制御手段10は、回転アンテナ7a、7bをそのような状態になるように制御する。次に、本実施の形態1の電子レンジ1の動作について図10のフローチャートを参照して説明する。まずステップS101でドア12が開かれたかどうかを調べる。電子レンジ1は、ドア12が閉じられていればON、開かれていればOFFとなるようなドアスイッチ図示せずを備えていて、そのドアスイッチの入力により判定する。ドア12が開かれていればステップS102に進む一方、ドア12が閉じられていれば開くまでステップS101を繰り返す。ステップS102においては、食品載置位置算出部11が載置台5のどの位置に食品が置かれたかを算出する。具体的には図3に示すA1~C3のどこに食品がおかれたかを算出するものであり、詳細は後述する。そしてステップS103に進む。ステップS103では再びドア12の開閉を判定する。そしてドア12が閉じられたことを検知すればステップS104に進む一方、ドア12が開かれていれば閉じられるまで、ステップS103を繰り返す。ステップS104では分布制御手段10がモータ8a、8bを駆動して回転アンテナ7a、7bの角度を制御する。ここでは先のステップS102で、食品載置位置算出部11が算出した図3に示すA1~C3のどこに食品が載置されたかに基づき、図4~図9に示す回転アンテナ7a、7bの向きのいずれか、または図7~図9に示す回転アンテナ7a、7bの向きの左右対称となる向きのいずれかとなるように制御する。そしてステップS105に進む。ステップS105では、使用者が加熱開始の指示をすることを待つ。電子レンジ1には操作部図示せずがあり、使用者が加熱開始ボタンを押すなどして加熱を開始するものであり、その加熱開始指示があったかどうかを判定し、加熱開始指示があればステップS106に進む一方、なければ加熱開始指示されるまでステップS105を繰り返す。そしてステップS106でマグネトロン2を駆動して食品の加熱を開始し、ステップS107に進む。ステップS107では、加熱の終了を判定する。判定はセンサなどを使って自動で加熱の終了を判定する場合や、使用者が加熱時間を設定していて、タイマーによりその加熱時間が経過したかどうかを判定する場合などがある。そして加熱終了と判定すればステップS108に進む一方、まだ加熱終了でなければ、加熱終了と判定できるまでステップS107を繰り返す。そしてステップS108では、マグネトロン2の駆動を停止して加熱を終了する。次に図10のステップS102で行う食品載置位置算出の具体的な動作について、図11のフローチャートを参照して説明する。まずステップS201で圧電素子9a、9b、9cのいずれかが振動検出したかどうかを判定する。載置台5の上に食品を置くと、圧電素子9a、9b、9cはすべて振動を検出するのであるが、ステップS201では最初にいずれかの圧電素子が振動を検出したかどうかを判定する。いずれかの圧電素子が振動を検出するとステップS202に進む一方、いずれの圧電素子も振動を検出しなければステップS201を繰り返す。そしてステップS202ではタイマーをスタートさせ、ステップS203に進む。そしてこのタイマーで圧電素子9a、9b、9cのそれぞれが振動を検出するタイミングのずれる時間を測定する。ステップS203では圧電素子9a、9b、9cのすべてが振動を検出したかを判定する。載置台5の上に食品を置くと、圧電素子9a、9b、9cはすべて振動を検出し、ステップS203では最後の圧電素子が振動を検出したかどうかを判定する。すべての圧電素子が振動を検出するとステップS204に進む一方、いずれかの圧電素子がまだ振動を検出していなければステップS203を繰り返す。そしてこの間、各圧電素子が振動を検出すれば、最初に圧電素子が振動を検出してからの経過時間を記録する。ステップS204では、圧電素子9aと9bが振動を検出した時間の差を判定する。圧電素子9aが振動を検出してから圧電素子9bが振動を検出するまでの時間をΔtabとする。先に圧電素子9bが振動を検出したのであればΔtabは負の値を取るものとする。そしてステップS204ではΔtabが所定の時間Δt1より大きいかどうかを判定し、大きければステップS205へ進む一方。大きくなければステップS206に進む。ステップS205ではΔtabが所定時間のΔt1より大きいので、食品は圧電素子9bより9aに近い側、即ち図3に示す左側のAの領域であると判定できる。ステップS206では、Δtabが所定の時間―Δt1より小さいかどうかを判定し、小さければステップS207へ進む一方、小さくなければステップS208に進む。ステップS207ではΔtabが所定時間のーΔt1より小さい、即ち圧電素子9bのほうが9aより先に振動を検出し、その差はΔt1以上あるということなので、食品は圧電素子9aより9bに近い側、図3に示す右側のCの領域であると判定できる。そしてステップS208ではΔtabがΔt1より大きくなく-Δt1より小さくもないということなので、圧電素子9aと9bの振動を検出した時間の差は少ししかないということになり、圧電素子9aと9bのほぼ真ん中のあたり、即ち図3に示すBの領域に食品が置かれたと判定できる。ここで、所定時間のΔt1であるが前述したように例えば0.2msに設定しておけば、センターを中心に左右にそれぞれ約6cm以内の範囲をB領域、それより左側をA領域、右側をC領域として食品の載置位置を定義できることになる。次に、ステップS209では、圧電素子9aと9cが振動を検出した時間の差を判定する。圧電素子9aが振動を検出してから圧電素子9cが振動を検出するまでの時間をΔtacとする。先に圧電素子9cが振動を検出したのであればΔtacは負の値を取るものとする。そしてステップS209ではΔtacが所定の時間Δt2より大きいかどうかを判定し、大きければステップS210へ進む一方、大きくなければステップS211に進む。ステップS210ではΔtacが所定時間のΔt2より大きいので、食品は圧電素子9cより9aに近い側、即ち図3に示す前方側の1の領域であると判定できる。ステップS211では、Δtacが所定の時間―Δt2より小さいかどうかを判定し、小さければステップS212へ進む一方、小さくなければステップS213に進む。ステップS212ではΔtabが所定時間のーΔt1より小さい、即ち圧電素子9cのほうが9aより先に振動を検出し、その差はΔt2以上あるということなので、食品は圧電素子9aより9cに近い側、図3に示す後方側の3の領域であると判定できる。ステップS213では、ΔtacがΔt2より大きくなくーΔt2より小さくもないということなので、圧電素子9aと9cの振動を検出した時間の差は少ししかないということになり、圧電素子9aと9cのほぼ真ん中のあたり、即ち図3に示す2の領域に食品が置かれたと判定できる。ここで、所定時間のΔt2は例えば0.15msに設定しておけば、センターを中心に前後にそれぞれ約4.5cm以内の範囲を2領域、それより前方側を1領域、後方側を2領域として食品の載置位置を定義できることになる。こうして、圧電素子9aと9bの振動検出した時間から左右のA、B、Cのいずれかであることが判定でき、また圧電素子9aと9cの振動検出した時間から前後の1、2、3のいずれかであることが判定でき、これを組合わせることで、食品載置位置はA1~C3のいずれであるかをはんていすることができる。以上は食品載置位置算出部11で行うものである。以上の説明において、食品載置位置算出部11は食品載置位置を左右に3分割、前後に3分割で合わせて9分割の領域に区分けして、そこの領域に置かれたかを判定するものとしたが、もっと細かく分割してもよい。また、マイクロ波の分布を制御するために2つのアンテナを使ったが、これはより集中させるためにこの構成により説明したものであって、一つのアンテナで集中する箇所を切り替えてもよいし、アンテナではなく導波管自体を駆動するなどしてマイクロ波の出口の位置を制御しても良い。