水密可撓性シートからなる方形の中空パネルであって、この中空パネルの内部に二以上の分割室を形成すると共に、前記中空パネルに液体の出入口となる一以上の止栓付き開口と、前記二以上の分割室を連通する通孔とを設け、前記中空パネルを内包してこの形状を保持する袋体と、この袋体を吊り下げる吊部と、からなる水封遮音ジャケット。前記開口の一つを、前記中空パネルの一端辺に設けると共に液体を導入し封止する逆止弁を設け、かつ、前記開口のもう一つを、前記一端辺の対辺に設けることを特徴とする水封遮音ジャケット。前記中空パネルを、二以上の水密可撓性ホースの側面同士を接着して構成し、これら水密可撓性ホースの開口した両端部を封止して分割室を形成したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の水封遮音ジャケット。前記中空パネルを、対向する水密可撓性シートの外縁部を張り合わせて構成し、これらシートの対向距離を維持する分割壁を非外縁部に一定間隔で設けて分割室を形成したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の水封遮音ジャケット。前記中空パネルを、対向する水密可撓性シートの外縁部を張り合わせて構成し、これらシートの非外縁部を一定間隔で相互に溶着して分割室を形成したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の水封遮音ジャケット。前記吊部が、前記袋体に巻きまわした吊ベルトからなることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれかに記載の水封遮音ジャケット。前記袋体が、前記中空パネルの格納部と並設する吸音材収納ポケットを有することを特徴とする請求項1から請求項6のいずれかに記載の水封遮音ジャケット。前記水封遮音ジャケットをパイプ構造体に吊り下げて構成し、吊り下げた前記ジャケットの一部が、他のジャケットの一部と重なり合っていることを特徴とする請求項1から請求項7のいずれかに記載の遮音壁。遮音パネルは、軽量のものは大きな遮音効果を得ることができず、また重いものはその運搬組立に大きな労力を有するという問題があった。また特許文献1にある遮音パネルは、パネルを構成し、水を蓄積する容器の材料がプラスチック等であるため、その部分の重量がかさむと共に、衝撃に弱く運搬時に破損するという問題があった。本発明は、上記課題を解決すべく次のような技術的手段を講じた。すなわち、請求項1記載の発明は、水密可撓性シートからなる方形の中空パネルであって、この中空パネルの内部に二以上の分割室を形成すると共に、前記中空パネルに液体の出入口となる一以上の止栓付き開口と、前記二以上の分割室を連通する通孔とを設け、前記中空パネルを内包してこの形状を保持する袋体と、この袋体を吊り下げる吊部と、からなる水封遮音ジャケットである。また、請求項2記載の発明は、前記開口の一つを、前記中空パネルの一端辺に設けると共に液体を導入し封止する逆止弁を設け、かつ、前記開口のもう一つを、前記一端辺の対辺に設けることを特徴とする水封遮音ジャケットである。また、請求項3記載の発明は、前記中空パネルを、二以上の水密可撓性ホースの側面同士を接着して構成し、これら水密可撓性ホースの開口した両端部を封止して分割室を形成したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の水封遮音ジャケットである。また、請求項4記載の発明は、前記中空パネルを、対向する水密可撓性シートの外縁部を張り合わせて構成し、これらシートの対向距離を維持する分割壁を非外縁部に一定間隔で設けて分割室を形成したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の水封遮音ジャケットである。また、請求項5記載の発明は、前記中空パネルを、対向する水密可撓性シートの外縁部を張り合わせて構成し、これらシートの非外縁部を一定間隔で相互に溶着して分割室を形成したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の水封遮音ジャケットである。また、請求項6記載の発明は、前記吊部が、前記袋体に巻きまわした吊ベルトからなることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれかに記載の水封遮音ジャケットである。また、請求項7記載の発明は、前記袋体が、前記中空パネルの格納部と並設する吸音材収納ポケットを有することを特徴とする請求項1から請求項6のいずれかに記載の水封遮音ジャケットである。また、請求項8記載の発明は、前記水封遮音ジャケットをパイプ構造体に吊り下げて構成し、吊り下げた前記ジャケットの一部が、他のジャケットの一部と重なり合っていることを特徴とする請求項1から請求項7のいずれかに記載の遮音壁である。請求項1記載の発明によれば、中空パネルが水密可撓性シートからなることにより、中空パネルを軽くしたり、丸めるなど形状を変形したりすることができ、その運搬や組立にかける労力を低減できる。また、中空パネルの内部を二以上の分割室で形成し分割壁があること、及びこの中空パネルを内包して中空パネルの形状を保持する袋体を有することにより、水などの液体を中空パネルに注入した場合に水封遮音ジャケットの特に下部の形状を保持することができる。請求項2記載の発明によれば、一端辺を上方へ向け、その対辺を下方に向けてそれぞれに開口を設けることにより、液体の注入と排出を別々の口から行うことができ、作業の容易化を図れる。また、逆止弁を設けることにより、液体を注入する際に内部圧力を保持することができる。請求項3記載の発明によれば、中空パネルを二以上の水密可撓性ホースの側面同士を接着して構成し、それぞれのホースの開口した両端部を封止して分割室を構成することにより、中空パネルの製作をより容易に行うことができる。請求項4記載の発明によれば、中空パネルを対向する水密可撓性シートの外縁部を張り合わせ、分割壁を非外縁部に一定間隔で設けて分割室を構成することにより、液体を注入した後の中空パネルの形状を精度よく保持することができる。請求項5記載の発明によれば、中空パネルを対向する水密可撓性シートの外縁部を張り合わせ、非外縁部を一定間隔で相互に溶着して分割室を構成することにより、より簡易な方法で分割室を構成でき、量産時に中空パネルの製作を容易に行うことができる。請求項6記載の発明によれば、吊部が袋体に巻きまわした吊ベルトからなることにより、パイプ構造体等に対して、より強固に水封遮音ジャケットを固定することができる。請求項7記載の発明によれば、袋体に吸音材収納ポケットを有することにより、遮音ジャケットによる遮音の効果だけでなく、吸音材による吸音の効果を合わせて得ることができ、騒音をより低減することができる。請求項8記載の発明によれば、水封遮音ジャケットをパイプ構造体に吊り下げ、そのジャケットの一部が他のジャケットの一部と重なり合っていることにより、遮音壁を容易に組立することができると共に、音の漏れる部分をなくし、より効果的な遮音を行うことができる。上記技術思想に基づいて具体的に構成された実施の形態について以下に図面を参照しつつ説明する。本発明の一実施形態の斜視図を図1に示す。図1aは中空パネル2を、bはその中空パネル2を内包する袋体3を、cは中空パネル2を袋体3に挿入した状態の水封遮音ジャケット1を、dは吸音材15aを吸音ポケット15に挿入して構成した水封遮音ジャケット1を示したものである。本発明に係る水封遮音ジャケット1は、水密可撓性シート9を用いて構成する方形の中空パネル2と、この中空パネル2を内包して中空パネル2内に液体が供給されたときにその形状を保持する袋体3と、この袋体3を吊り下げる吊部と、により構成する。水封遮音ジャケット1はパイプ等にぶら下げて使用するので、水封遮音ジャケット1が使用されている姿勢を基準として図1に示しており、本明細書においてはこの図にある水封遮音ジャケット1の長手方向を横方向、上下方向を高さ方向、奥行きを幅方向と称する。水封遮音ジャケット1は通常器械体操で用いるマットのような形状をなし、例えば横方向2m、高さ方向1m、幅方向0.05m程度の寸法のものがある。この寸法は、水封遮音ジャケット1の用いられ方により複数の種類ものを用意する。また、騒音源の形状によっては、台形形状をしたものもある。中空パネル2はその内部に二以上の分割室4を形成するようにする。中空パネル2を複数の分割室4に分割するのは、分割室4を構成するための分割壁10等により液体を封入したときに中空パネル2の平面形状を保持するためである。分割の態様は、その分割室4内部において圧力を一定にするため横方向を長くするように分割する。分割室4の形成方法はさまざまなものが考えられる。図2に第一実施形態である水密可撓性ホース11により中空パネル2を構成し液体を封入したときの水封遮音ジャケット1の断面図を、図3に水密可撓性ホース11による中空パネル2の製作時の断面図を示す。第一実施形態に係る中空パネル2は水密可撓性シートからなる水密可撓性ホース11の側面同士を接着して構成し、これらの水密可撓性ホース11の開口した両端部を封止して分割室4としている。水密可撓性ホース11は、農業灌漑等に用いられるポリ塩化ビニル製フラットホースを用いる。ポリ塩化ビニル製とするのは、熱溶着等により安価に水密を達成できるからである。また管状のホースでなくフラットホースを用いるのは、液体を入れていないときにはシート状となることにより、変形が容易で折り畳みに便利であるからである。なお水密可撓性ホース11の材料はこれに限定されるものではない。中空パネル2を製作する場合、まず水密可撓性ホース11を中空パネル2の横方向の長さ分で切断する。例えば内径125mmのホースを用いて、横方向2m、高さ方向を1m、幅方向0.025mとする中空パネル2を製作する場合には、水密可撓性ホース11を2mで切断したものを10本用意する。まず水密可撓性ホース11の両端を熱溶着する。そして図5に示すように、幅方向分の0.025mだけ重ね合わせ、その重ねあった部分を接着剤13で固定し10本の水密可撓性ホース11を一体化する。重ね合わせ部分の一部に通孔となる連通孔6を設け、10本の水密可撓性ホース11がつながった状態にすることで、1枚の中空パネル2となる。連通孔6は、丸形状であることが一般的であり、全てのホースが接着剤13により固定された後、中空パネル2を吊り下げて、上方から中空パネル2の一部を熱で溶融することで製作し、最上部の孔は水密可撓性ホース11と同素材のものを熱溶着により貼り付けて、中空パネル2を水密にする。熱溶着の方法はさまざまであるが、専用の鏝を押し当てて溶着したり、レーザで行ったりする方法などがある。中空パネル2が水密可撓性シートからなることにより、中空パネル2を軽くすることができると共に、丸めるなど形状を変形したりすることができ、その運搬や組立にかける労力を低減できる。また中空パネル2の内部を二以上の分割室4で形成し分割壁10があることにより、水などの液体を中空パネル2に注入した場合に水封遮音ジャケット1の形状を保持することができる。加えて中空パネル2を二以上の水密可撓性ホース11の側面同士を接着して構成し、それぞれのホースの開口した両端部を封止して分割室4を構成することにより、中空パネル2の製作をより容易に行うことができる。特に量産品に至らないオーダーメイド品の製作をする場合に適している。中空パネル2の一端辺である上端辺には止栓付き開口を一つ設ける。その開口には止栓に加えて、液体を導入しかつ封止する逆止弁5を設ける。合わせて止栓付き開口であるドレン7を中空パネル2の一端辺であり、上端辺の対辺である下端辺に設ける。一端辺を上方へ向け、その対辺を下方に向けてそれぞれに開口を設けることにより、液体の注入と排出を別々の口から行うことができ、作業の容易化を図れる。また、逆止弁5を設けることにより、液体を注入する際に内部圧力を保持することができる中空パネル2を袋体3に入れる。袋体3には、中空パネル2の格納部とそれと並設する吸音材収納ポケット15を設けると共に、袋体3に巻きまわした吊ベルト8を3本事前に縫い合わせて設け、その吊ベルト8の端部には円環を設ける。袋体3はポリエステル帆布で縫い合わされたものであり、中空パネル2に液体が注入されたときにその中空パネル2の格納部にフィットする形状を有する。即ち横方向2m、高さ方向を1m、幅方向0.025mとする中空パネル2の場合には、袋体3の中空パネル2格納部内部の寸法が横方向2m、高さ方向を1m、幅方向0.025mとなるように構成する。また、中空パネル2の下端辺に設けたドレン7が袋体3の下端辺と干渉しないように孔を設ける。加えて吸音材収納ポケット15は、ロックウールや発泡ウレタンなど市販の吸音材15aの寸法に合わせた寸法とする。水封遮音ジャケット1が中空パネル2を内包して中空パネル2の形状を保持する袋体3を有することにより、水などの液体を中空パネル2に注入した場合に水封遮音ジャケット1の形状を保持することが容易になる。特に中空パネル2の下部が幅方向へ膨らむことを防止できる。また、吊部が袋体3に巻きまわした吊ベルト8からなることにより、パイプ構造体等に対して、より強固に水封遮音ジャケット1を固定することができると共に水封遮音ジャケット1自身の重量が吊ベルト8に作用し、特に吊ベルト8が縫製された部分において中空パネル2が幅方向へ膨らむことを防止できる。加えて袋体3に吸音材収納ポケット15を有し、その中に吸音材15aを挿入することにより、遮音の効果だけでなく、吸音材による吸音の効果を合わせて得ることができ、騒音をより低減することができる。水封遮音ジャケット1の使用態様は以下のようになる。中空パネル2を水密可撓性ホース11から製作する。この中空パネル2には連通孔6を設けると共に、その上端辺に逆止弁5を有する止栓付き開口を設け、更に下端辺にドレン7となる止栓付き開口を設けている。別途その中空パネル2の寸法に合わせた袋体3を製作する。袋体3には事前に3本の吊ベルト8を縫い合わせてある。この袋体3に中空パネル2と吸音材15aを挿入すると図1dに示す第一実施形態の水封遮音ジャケット1が完成する。遮音壁14の骨組みを鉄製のパイプ12等で製作する。そして図6にあるように液体が未注入のまま水封遮音ジャケット1を、吊ベルト8を用いて遮音壁14のパイプ12に取り付ける。液体が注入されていない状態では水封遮音ジャケット1の重量は軽く、また丸めたり折り畳んだりできるので作業員一人でも持ち運びや設置が容易である。パイプ12への設置が終わると下端辺に設けたドレン7の栓が閉まっているのを確認して、逆止弁5を設けた止栓付き開口より液体を注入する。液体は、廃棄する場合を考慮して一般的な水道水や工業用水を用いる場合が多いが、長期間液体の入った状態が持続する場合は防腐剤を混合した水を注入する場合もある。また寒い時期に使用する場合は不凍剤を混合することもある。中空パネル2の上端辺に設けた逆止弁5により、その内部はある程度圧力をかけた状態に保持する。圧力を保持することで中空パネル2の上部付近の分割室4においてもその形状が一定の形に維持でき、水封遮音ジャケット1の幅方向の寸法が上部と下部とで大きく異なることを防止できるからである。液体を注入後、上部の開口についても栓を行う。また中空パネル2の上部には中空パネル2の内部に残存するエアを取り除くエア取り出し口図示しないを設けることも可能である。遮音壁14に設けた全ての中空パネル2に液体を注入することによって遮音効果を得ることができ、騒音公害を発生させることなく建設工事や土木工事を行うことができる。工事が終わった場合には、遮音壁14に水封遮音ジャケット1を取り付けたまま、水封遮音ジャケット1の下端辺に設けたドレン7から中空パネル2内部の液体を流出させる。そして、液体を流出させることで軽くなった水封遮音ジャケット1を作業員が折り畳み、片付ける。中空パネル2を内包する袋体3が中空パネルを保護することにより、水密を維持する必要がある中空パネルを、設置や片付けの際に傷つけることが少なくなり、水封遮音ジャケット1を長期に亘って使用することが可能となる。図4に第二実施形態である中空パネル2に液体を封入したときの水封遮音ジャケット1の断面図を示す。第二実施形態にかかる中空パネル2を製作する場合、横方向と高さ方向の長さに幅方向の長さを考慮した水密可撓性シート9を2枚準備する。そしてそのうちのシート一枚の非外縁部に、水密可撓性シート9と同材質の分割壁10を一定の間隔を保ちながら分割室4の数より1つ少ない枚数を熱溶着する。この場合、熱を適切に水密可撓性シート9に与えるためにレーザを用いるのが望ましい。次に残りのもう一枚のシートに分割壁10を熱溶着する。次に2枚のシートの外縁同士を熱溶着により張り合わせる。この第二実施形態においては事前に分割壁10に連通孔を設け、分割室同士は連通した状態とする。また分割壁10の横方向の長さを中空パネルの横方向の長さよりも短くして、その部分を溶着しないことで分割室同士を連通させることも可能である。分割壁10の幅方向寸法を全てそろえていることで2枚のシートの対向距離は液体を注入した際に均一に保たれる。中空パネル2を対向する水密可撓性シート9の外縁部を張り合わせ、分割壁10を非外縁部に一定間隔で設けて分割室4を構成することにより、液体を注入した後の中空パネル2の形状を精度よく保持することができる。また、より簡易な方法で中空パネル2を量産することができる。水密可撓性シート9は水密可撓性ホース11と同様、ポリ塩化ビニルのものが良好である。図4に第三実施形態である中空パネル2に液体を封入したときの水封遮音ジャケット1の断面図を示す。第三実施形態にかかる中空パネル2を製作する場合も第二実施形態の場合と同様、所定の寸法の水密可撓性シート9を2枚準備する。そして熱溶着により、2枚の水密可撓性シート9の外縁を張り合わせると共に非外縁部を一定間隔ごとに相互に張り合わせることで分割室4を形成する。非外縁部を溶着する場合において、その端部のいずれかまたはいずれもを溶着しないようにして分割室4同士を連通させる。第三実施形態の中空パネルにおいては、第二実施形態の中空パネル2よりもより簡易な方法で量産することができる。第二実施形態、及び第三実施形態の中空パネル2における開口の設け方等は第一実施形態の中空パネル2と同様であり、使用方法も同様である。図7に第四実施形態における遮音壁14の横断面図を示す。図7aは水封遮音ジャケット1を幅方向に二重に重ねて遮音壁14を構成したもの、図7bは三重に重ねて構成したものを示している。一重の水封遮音ジャケット1だけでは十分に遮音効果を得ることができない場合には、二重三重に水封遮音ジャケット1を重ねることで遮音効果を得る必要があり、この場合の実施形態を示したものである。二重三重とすることで、中空パネル2の厚さを増すことによる遮音効果と比較して、より大きな遮音効果を得ることができる。これは、水封遮音ジャケット1が吸音材収納ポケット15を有し、その中に吸音材15aを挿入していることで、中空パネル2同士の間にある吸音材15a分の隙間及びジャケット1間の間隙による遮音効果を得ることができるためである。即ち吸音材15a部分とジャケット1間の間隙による空気層をばね、中空パネル2部分を質量とした共振系が構成されるためであり、これにより高周波数帯の遮音性能が向上する。第四実施形態においては、一重目と二重目の水封遮音ジャケット1の高さを変えるように設置する。このように設置することで上下に設置する水封遮音ジャケット1同士の間で遮音性能が得られない部分、例えばパイプ部分が騒音源に対して露出することをなくすことが可能となり、遮音壁14の遮音性能が向上する。加えて、第三実施形態の中空パネル2を使用した場合であっても、水密可撓性シート9を溶着した部分の位置が一重目と二重目の水封遮音ジャケット1の間で異なり、遮音壁14の遮音性能がより向上する。図8に第五実施形態における遮音壁14の横断面図を示す。遮音壁を、水封遮音ジャケット1をパイプ構造体に吊り下げて構成する場合には、パイプ部分にはなんら遮音効果がないことから、この部分から音が漏れ出し遮音壁14の効果を十分に得られない。よって水封遮音ジャケット1を上下左右に並べて遮音壁14を構成する場合に、遮音効果のある水封遮音ジャケット1の一部が、他の水封遮音ジャケット1の一部と幅方向で重なっているように設置する。このように水封遮音ジャケット1を設置することで、一重の水封遮音ジャケットで遮音壁14を構成する場合でも十分な遮音効果を得ることができる。水封遮音ジャケット1が吸音材収納ポケット15を有する実施形態について説明したが、このポケットを有しない実施の形態を採用することも可能である。この場合、水封遮音ジャケット1の幅方向の寸法を小さくでき、水封遮音ジャケット1を二重三重で使用する場合に有利になる。また、袋体3に吸音材15aを貼り付ける態様のものも考えられる。水封遮音ジャケット1を二重三重に使用した遮音壁の場合、騒音源にもっとも近い水封遮音ジャケット1のみに吸音材15aを入れることも可能である。