"トナーおよびキャリアよりなる2成分現像剤であって、前記トナーは、少なくとも結着樹脂および着色剤を含有するトナー母体粒子表面に、シリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bが添加されてなり、前記シリカ化合物Aは、n-ブチルトリメトキシシランおよびt-ブチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されており、前記シリカ化合物Bは、ヘキサメチルジシラザンおよびオクチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されている、2成分現像剤。前記シリカ化合物Aの添加量aと、シリカ化合物Bの添加量bとの比a/bが、20/80~80/20である、請求項1に記載の2成分現像剤。前記キャリアがアクリル樹脂を含む、請求項1または2に記載の2成分現像剤。しかしながら、上記の従来技術によるトナーを用いた現像剤は、実際に画像形成装置に使用すると帯電量分布が広く、環境変化に対してトナーの帯電量変化が生じ、いまだ改善の余地があることが分かった。そのため、本発明の目的は、トナーの帯電量が安定している2成分現像剤、特に外部環境変化に対してもトナーの帯電量が安定し、その際の帯電量差が小さい2成分現像剤を提供することである。本発明者らは、鋭意検討した結果、上記目的が以下の構成により達成されることを見出した。すなわち、本発明によれば、トナーおよびキャリアよりなる2成分現像剤であって、前記トナーは、少なくとも結着樹脂および着色剤を含有するトナー母体粒子表面に、シリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bが添加されてなり、前記シリカ化合物Aは、n-ブチルトリメトキシシランおよびt-ブチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されており、前記シリカ化合物Bは、ヘキサメチルジシラザンおよびオクチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されている、2成分現像剤が提供される。さらに、本発明の一実施形態では、前記2成分現像剤において、前記シリカ化合物Aの添加量aと、シリカ化合物Bの添加量bとの比a/b質量比が、20/80~80/20であることが好ましい。さらに、本発明の他の実施形態では、前記2成分現像剤において、前記キャリアがアクリル樹脂を含むことが好ましい。本発明によれば、特定の外添剤を使用することにより、温度変化や湿度変化等の外部環境変化に対しても、トナーの帯電量が安定している2成分現像剤を提供できる。外部環境変化が生じても、それに起因するトナーの帯電量差が小さいことにより、本発明の2成分現像剤によってトナー飛散やカブリの少ない高画質画像を作成することができる。以下、本発明を詳細に説明する。本発明の2成分現像剤は、トナーおよびキャリアよりなる2成分現像剤であって、前記トナーは、少なくとも結着樹脂および着色剤を含有するトナー母体粒子表面に、シリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bが添加されてなり、前記シリカ化合物Aは、n-ブチルトリメトキシシランおよびt-ブチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されており、前記シリカ化合物Bは、ヘキサメチルジシラザンおよびオクチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されている。本発明の2成分現像剤を構成するトナーは、着色剤、結着樹脂、および必要に応じて内添剤を含むトナー母体粒子に、上記の特定の表面処理を施した2種類の外添剤、シリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bが外添されて構成される。本発明では、このような特定の外添剤を使用したことが大きな特徴である。本発明では、シリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bを組み合わせてトナーの外添剤に使用することで、外部環境変化に対してもトナーの帯電量を安定化させることができる。以下、本発明の2成分現像剤を各要素に分けて説明する。なお、本明細書では、外添剤を添加する前の、少なくとも結着樹脂と着色剤とを含む粒子をトナー母体粒子と称する。[トナー]本発明の2成分現像剤は、トナーおよびキャリアを含み、トナーは、結着樹脂、着色剤および必要に応じて内添剤を含有するトナー母体粒子表面に、上記の特定の外添剤が外添されて構成される。トナー母体粒子は、特に制限はなく、上記の外添剤を外添してトナーを構成し得る限りは、どのようなものも使用可能である。以下、トナーの構成材料について説明する。着色剤着色剤は、画像を形成するというトナーの基本的な役割を担う成分である。本発明に使用し得る着色剤は、特に制限はなく、公知の着色剤を使用できる。これらの着色剤は必要に応じて単独もしくは2つ以上を選択併用することも可能である。黒色の着色剤としては、たとえば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラック等のカーボンブラック、更にマグネタイト、フェライト等の磁性粉も使用可能である。マゼンタもしくはレッド用の着色剤としては、C.I.ピグメントレッド2、同3、同5、同6、同7、同15、同16、同48:1、同53:1、同57:1、同60、同63、同64、同68、同81、同83、同87、同88、同89、同90、同112、同114、同122、同123、同139、同144、同149、同150、同163、同166、同170、同177、同178、同184、同202、同206、同207、同209、同222、同238、同269等がある。また、オレンジもしくはイエロー用の着色剤としては、C.I.ピグメントオレンジ31、同43、C.I.ピグメントイエロー12、同14、同15、同17、同74、同83、同93、同94、同138、同155、同162、同180、同185等がある。さらに、グリーンもしくはシアン用の着色剤としては、C.I.ピグメントブルー2、同3、同15、同15:2、同15:3、同15:4、同16、同17、同60、同62、同66、C.I.ピグメントグリーン7等がある。また、染料としては、C.I.ソルベントレッド1、同49、同52、同58、同63、同111、同122、C.I.ソルベントイエロー2、同6、同14、同15、同16、同19、同21、同33、同44、同56、同61、同77、同79、同80、同81、同82、同93、同98、同103、同104、同112、同162、C.I.ソルベントブルー25、同36、同60、同70、同93、同95等がある。着色剤の使用量は、トナー全量に対して好ましくは1~30質量、より好ましくは2~20質量の範囲である。着色剤の数平均1次粒子径は種類により多様であるが、概ね10~200nm程度が好ましい。結着樹脂結着樹脂は、着色剤同士を結び付け、粒子状に成型してトナー母体粒子とする役割を担う。結着樹脂としては、特に制限はなく、従来使用されている結着樹脂を適宜選択して使用できる。例えば、重合性単量体である、下記のビニル系単量体を重合して形成される重合体がその代表的なものである。本発明で使用可能な結着樹脂を構成する重合体は、少なくとも1種の重合性単量体を重合して得られる重合体を構成成分とするものであり、これらビニル系単量体を単独あるいは複数種類組み合わせて作製した重合体である。以下に、ビニル系の重合性単量体の具体例を示す。1スチレンあるいはスチレン誘導体スチレン、o-メチルスチレン、m-メチルスチレン、p-メチルスチレン、α-メチルスチレン、p-フェニルスチレン、p-エチルスチレン、2,4-ジメチルスチレン、p-tert-ブチルスチレン、p-n-ヘキシルスチレン、p-n-オクチルスチレン、p-n-ノニルスチレン、p-n-デシルスチレン、p-n-ドデシルスチレン等が挙げられる。2メタクリル酸エステル誘導体メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸n-ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸t-ブチル、メタクリル酸シクロヘキシル、メタクリル酸n-オクチル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル等が挙げられる。3アクリル酸エステル誘導体アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸t-ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸n-オクチル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニル等が挙げられる。4オレフィン類エチレン、プロピレン、イソブチレン等が挙げられる。5ビニルエステル類プロピオン酸ビニル、酢酸ビニル、ベンゾエ酸ビニル等が挙げられる。6ビニルエーテル類ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル等が挙げられる。7ビニルケトン類ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルヘキシルケトン等が挙げられる。8N-ビニル化合物類N-ビニルカルバゾール、N-ビニルインドール、N-ビニルピロリドン等が挙げられる。9その他ビニルナフタレン、ビニルピリジン等のビニル化合物類、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミド等のアクリル酸あるいはメタクリル酸誘導体等が挙げられる。また、本発明で使用されるトナーの結着樹脂を構成するビニル系の重合性単量体には、以下に示すイオン性解離基を有するものも使用可能である。たとえば、カルボキシル基、スルフォン酸基、リン酸基等の官能基を単量体の側鎖に有するものがあり、具体的には、以下のものがある。先ず、カルボキシル基を有するものとしては、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、ケイ皮酸、フマル酸、マレイン酸モノアルキルエステル、イタコン酸モノアルキルエステル等がある。また、スルフォン酸基を有するものとしては、スチレンスルフォン酸、アリルスルフォコハク酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルフォン酸等があり、リン酸基を有するものとしてはアシドホスホオキシエチルメタクリレート等がある。また、以下に示す多官能性ビニル類を使用することにより、架橋構造の樹脂を作製することも可能である。多官能性ビニル類の具体例としては、ジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート等である。本発明では、結着樹脂は重量平均分子量Mwが1万以上15万以下のものが好ましく、1.5万以上12万以下がより好ましい。なお、本発明で使用される結着樹脂の分子量は、公知の方法で制御することが可能であり、たとえば、樹脂を形成する際、重合開始剤や連鎖移動剤の添加量を制御することにより上記範囲の重量平均分子量を有する結着樹脂を作製することが可能である。ここで、本明細書における樹脂の重量平均分子量Mwは分子量測定方法により算出することができる。以下に、分子量測定方法の代表例の1つであるテトラヒドロフランTHFをカラム溶媒として用いるゲルパーミエーションクロマトグラフ法GPCによる分子量測定手順を説明する。具体的には、測定試料を1mgに対してTHF脱気処理したものを使用を1ml添加し、室温下にてマグネチックスターラを用いて撹拌処理して充分に溶解させる。次に、ポアサイズ0.45μm~0.50μmのメンブランフィルタで処理した後、GPC装置に注入する。GPCの測定条件は、40°Cにてカラムを安定化させ、THFを毎分1mlの流速で流し、1mg/mlの濃度の試料を約100μl注入して測定する。カラムとしては、市販のポリスチレンジェルカラムを組み合わせて使用することが好ましい。たとえば、昭和電工社製のShodexGPCKF-801、802、803、804、805、806、807の組み合せや、東ソー社製のTSKgelG1000H、G2000H、G3000H、G4000H、G5000H、G6000H、G7000H、TSKguardcolumnの組み合せ等がある。検出器としては、屈折率検出器RI検出器、あるいはUV検出器が好ましく用いられる。試料の分子量測定では、試料の有する分子量分布を単分散のポリスチレン標準粒子を用いて作成した検量線を用いて算出する。検量線作成用のポリスチレンとしては10点程度用いることが好ましい。分子量測定は、たとえば、下記の測定条件の下で行うことができる。装置:HLC-8020東ソー社製カラム:GMHXLx2、G2000HXLx1検出器:RI及びUVの少なくともいずれか一方溶出液流速:1.0ml/分試料濃度:0.01g/20ml試料量:100μl検量線:標準ポリスチレンにて作製内添剤内添剤は、トナーにさらに離型性や帯電特性等の好ましい性質を付与するために、必要に応じてトナー母体粒子内に添加される成分である。内添剤としては、例えば、ワックス、荷電制御剤等が挙げられる。ワックスとしては、以下に示すものが挙げられる。1ポリオレフィン系ワックスポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス等が挙げられる。2長鎖炭化水素系ワックスパラフィンワックス、サゾールワックス等が挙げられる。3ジアルキルケトン系ワックスジステアリルケトン等が挙げられる。4エステル系ワックスカルナウバワックス、モンタンワックス、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラミリステート、ペンタエリスリトールテトラステアレート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、1,18-オクタデカンジオールジステアレート、トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエート等が挙げられる。5アミド系ワックスエチレンジアミンジベヘニルアミド、トリメリット酸トリステアリルアミド等が挙げられる。ワックスの融点は、通常40~125°Cであり、好ましくは50~120°C、さらに好ましくは60~90°Cである。融点を上記範囲内にすることにより、トナーの耐熱保存性が確保されるとともに、低温で定着を行う場合でもコールドオフセットなどを起こさずに安定したトナー画像形成が行える。また、トナー中のワックス含有量は、トナー全体に対して、1質量~30質量が好ましく、さらに好ましくは5質量~20質量である。荷電制御剤の具体的な例としては、ニグロシン系染料、ナフテン酸または高級脂肪酸の金属塩、ベンジル酸誘導体金属塩あるいはその金属錯体、アルコキシル化アミン、第4級アンモニウム塩化合物、アゾ系金属錯体、サリチル酸金属塩あるいはその金属錯体等が挙げられる。含有される金属としては、Al、B、Ti、Fe、Co、Ni等が挙げられる。この中でも、ベンジル酸誘導体の金属錯体化合物が特に好ましい。荷電制御剤の添加量は、トナー全体に対して0.1~20.0質量の範囲に設定するのがよい。外添剤外添剤は、トナー母体粒子表面に添加され、トナーに流動性や所望の帯電特性を付与する働きをする。本発明の2成分現像剤は、トナー母体粒子の表面に、シリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bが添加されてなり、シリカ化合物Aは、n-ブチルトリメトキシシランおよびt-ブチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されており、シリカ化合物Bは、ヘキサメチルジシラザンおよびオクチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されていることが特徴である。上記のように、温度変化や湿度変化などの外部環境変化に対して、トナーの帯電安定性を向上させることが、高画質画像作成のために求められている。この点に関連し、従来、トナー帯電量の環境安定性のためには、外添剤としてチタニアを使用することが効果的であることが知られている。しかしながら、本発明者らは、チタニアの使用によって、2成分現像剤に含まれるキャリアが経時的に劣化する傾向が高いことを見出した。そこで、本発明者らは、従来のチタニアではなく、シリカ化合物によって環境安定性を向上させることを鋭意検討し、その結果、特定の表面処理を施した二種類のシリカ化合物をトナーの外添剤として使用することにより、環境変化によってもトナーの帯電量が安定して維持されることを見出した。本発明の2成分現像剤に用いるシリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bが、外部環境変化に対してトナーの帯電安定性を維持できる理由については、詳細は明らかになっていない。しかし、何らかのメカニズムにより、これらの外添剤が、トナー母体粒子の表面に付着する水分量を結着樹脂に関わらずむらなく均一にすることができているのではないかと推測され、これにより帯電性が安定化するのではないかと考えられる。特に、本発明の2成分現像剤では、n-ブチルトリメトキシシランおよびt-ブチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されたシリカ化合物Aは、トナーの環境変化に対する帯電特性の安定性に貢献すると考えられる。一方のヘキサメチルジシラザンおよびオクチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されたシリカ化合物Bは、トナーの流動性および帯電特性自体に寄与すると考えられる。したがって、本発明の2成分現像剤は、シリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bを組み合わせてトナーの外添剤に使用することで、従来シリカ化合物の外添剤に求められていた流動性やトナーの帯電特性自体を向上するだけでなく、外部環境変化に対してもトナーの帯電量を安定化させることができる。したがって、本発明の2成分現像剤は、このような二種類のシリカ化合物を外添剤に用いることにより、従来トナー帯電量の環境変化に対する安定化のために添加していた、チタニアの使用量をより低減することができる。外添剤の使用量としては、トナー母体粒子外添処理をする前の粒子に対して、シリカ化合物Aとシリカ化合物Bとの合計が、0.5~10質量であることが好ましく、より好ましくは1~5質量である。また、本発明の2成分現像剤における、n-ブチルトリメトキシシランおよびt-ブチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されたシリカ化合物Aの使用量aと、ヘキサメチルジシラザンおよびオクチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されたシリカ化合物Bの使用量bとの間には、a/b=20/80~80/20の関係があることが好ましい。a/bがこの範囲に入っていれば、温度および湿度等の外部環境変化が生じても、より確実にトナーの帯電量が安定化される。トナー帯電量の安定化により、画像を形成する際のトナー飛散やカブリ発生がより低減される結果となる。a/bは、より好ましくは30/70~70/30であり、さらに好ましくは40/60~60/40であり、最も好ましくは50/50である。また、a/bを上記の範囲に制御するためには、外添剤の各成分の添加量を調整することができる。また、本発明の2成分現像剤では、すべての外添剤によるトナー母体粒子の表面の総被覆率が、70~100であることが好ましく、より好ましくは75~95である。総被覆率が70を下回ると、現像機内でのストレスによりトナーが劣化し、使用と共に経時的に帯電量の低下が発生する恐れがある。一方、100を超えると外添剤が離脱し、感光体表面に付着することで感光体に傷が発生し、画像の不良を引き起こす恐れがある。トナー母体粒子の外添剤による総被覆率は、例えば、トナーの粒子径から、トナーの比表面積を算出し、外添剤の量は蛍光X線分析装置WDXによる定量分析より算出することができる。トナー粒径測定は、例えば、測定装置としてはコールターカウンターTA-II型ベックマン-コールター社製を用い、電解液はISOTON-IIベックマン-コールター社製を使用する。測定法としては、分散剤として界面活性剤、好ましくはアルキルベンゼンスルホン酸ナトリウムの5重量水溶液2ml中に測定試料を0.5~50mg加える。これを前記電解液100~150ml中に添加する。試料を懸濁した電解液は超音波分散器で約1分間分散処理を行い、前記コールターカウンターTA-II型により、アパーチャー径として100μmアパーチャーを用いて2~60μmの粒子の粒度分布を測定して、体積平均粒径D50vを求める。この場合、測定する粒子数は、50,000とする。トナーに添加している外添剤の元素Si、Ti量の測定は、例えば、蛍光X線分析装置XRF-1700株島津製作所製を用いて測定できる。具体的な測定方法としては、サンプル3gを加圧してペレット化し、定性分析にて下記条件で測定を行うことができる。なお測定には、2θテーブルより測定したい元素のKαピーク角度を決定して用いた。X線発生部条件/ターゲットRh、管電圧40kV、管電流95mA、フィルタなし分光系条件/スリット標準、アッテネータなし、分光結晶C:LiF、O:SX-14、SX-1:Si、ADP:TiシリカSiO2:SiのNET強度値Si感度よりシリカ量を算出するチタニアTiO2:TiのNET強度値Ti感度よりチタニア量を算出するトナー母体:CのNET強度値C感度OのNET強度値O感度-シリカ及びチタニア起因のOのNET強度値O感度により算出する。本発明の外添剤に使用し得るシリカ化合物としては、特に制限はなく、例えば、フュームドシリカ、溶融シリカ等の乾式法で製造されたシリカや、コロイダルシリカ、ゾルゲルシリカ、沈殿シリカ等の湿式法で製造されたシリカ等が挙げられる。このうち、トナーに用いるには湿式法で製造されるコロイダルシリカおよびゾルゲルシリカが好適である。また、シリカ化合物を用いる際は、特に制限はないが、異なる平均粒径のシリカ化合物を3~4種類程度混合して用いることが好ましい。より小さい粒径のシリカ化合物はトナーの流動性に寄与し、より大きい粒径のシリカ化合物は、より小さい粒径のシリカ化合物を外力から保護する役割を担うためである。例えば、粒径5~18nm、20~40nm、70~90nm、100~140nmのシリカ化合物を混合して用いることができる。混合比も特に制限はなく適宜調整して用いればよいが、例えば、粒径の異なるシリカ化合物をトナー母体粒子に対してそれぞれ0.05~1.0質量使用することができる。トナー外添剤の粒子径の測定方法は、例えば、次のような方法を用いることができる。着色粒子に外添される外添剤の個数平均粒子径は、具体的には下記の方法によって測定される。走査型電子顕微鏡にてトナーの3万倍写真を撮影し、この写真画像をスキャナーにより取り込む。画像処理解析装置LUZEXAPニレコ製にて、該写真画像のトナー表面に存在する外添剤について2値化処理し、外添剤1種につき100個についての水平方向フェレ径を算出、その平均値を個数平均粒子径とする。尚、外添剤の数平均一次粒子径が小径であり凝集体としてトナー表面に存在する場合は、該凝集体を形成する一次粒子の粒子径を測定するものとする。この際、シリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bそれぞれについても、粒径の異なるものを3~4種類混合して用いることが好ましいが、異なる粒径のシリカ化合物Aまたはシリカ化合物Bによるトナー母体粒子の表面被覆率は、粒径5~18nm、20~40nm、70~90nmおよび100~140nmのシリカ化合物AまたはBについて、それぞれ、7~45、5~25、1~6および1~6.5であることが好ましい。より好ましくは、それぞれ、15~25、10~20、2~5および2~5である。上記の範囲であると、外部環境変化に対するトナーの帯電量がより安定し、画像形成の際のトナー飛散およびカブリがより改善される。シリカ化合物の市販品としては、たとえば、日本アエロジル社製の市販品R-805、R-976、R-974、R-972、R-812、R-809、ヘキスト社製のHVK-2150、H-200、キャボット社製の市販品TS-720、TS-530、TS-610、H-5、MS-5等がある。また、本発明の2成分現像剤は、外添剤としてチタニアを少量添加して用いることもできる。チタニアを用いることにより外部環境変化に対してトナーの帯電安定性はより向上するが、上述した理由のために、チタニアの使用量はなるべく少ない方が好ましい。チタニアは従来トナー母体粒子100質量部に対して0.5質量程度を添加していたが、本発明によれば、好ましいチタニアの使用量としては、トナー母体粒子に対して0.45質量以下、より好ましくは0.4質量以下、さらに好ましくは0.3質量以下である。下限値は特に制限はないが、0.1質量であり、より好ましくは0.05質量であり、最も好ましくは0質量である。チタニアの市販品としては、たとえば、日本アエロジル社製の市販品T-805、T-604、テイカ社製の市販品MT-100S、MT-100B、MT-500BS、MT-600、MT-600SS、JA-1、富士チタン社製の市販品TA-300SI、TA-500、TAF-130、TAF-510、TAF-510T、出光興産社製の市販品IT-S、IT-OA、IT-OB、IT-OC等がある。なお、トナーが実際にどの程度の量のシリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bで外添されているのかを確認するには、例えば、トナー10gをテトラヒドロフラン30mlに溶解し、遠心分離してシリカ化合物を抽出し、この抽出物をNMR測定することで確認できる。[キャリア]本発明の2成分現像剤に用いるキャリアについて説明する。本発明に係るキャリアは、磁性を有する芯材粒子がコート用樹脂で被覆されて構成されるものが好ましく用いられる。芯材本発明で使用可能な芯材粒子は、磁場の存在によりその方向に強く磁化する物質磁性体で、たとえば、鉄、ニッケル、コバルト等の強磁性金属、マグネタイトやフェライト、これらを含む合金や化合物、これらを樹脂中に分散させたもの等がある。フェライトは、式:MOFe2O3で示されるもので、また、マグネタイトは、式:MFe2O4で示されるものである。式中のMは、マンガンMn、鉄Fe、ニッケルNi、コバルトCo、銅Cu、マグネシウムMg、亜鉛Zn、カドミウムCd、リチウムLi等の2価あるいは1価の金属原子で、これらを単独または複数種類組み合わせて使用可能である。これら磁性体の中でも、比重が鉄やニッケル等の金属より小さいマグネタイトやフェライトが好ましい。そして、フェライトの中でもMが銅、亜鉛、ニッケル、マンガン等の重金属を含有するフェライトや、アルカリ金属及びアルカリ土類金属のいずれかを含有する軽金属フェライトがより好ましい。さらには、アルカリ金属及びアルカリ土類金属のいずれかを含有する軽金属フェライトが特に好ましく、具体的にはMn-Mgフェライトが好ましく使用される。軽金属フェライトは、廃棄物や環境に与える負荷が他のものに比べて少ないことに加えて、キャリア自体をより軽量化することが可能で画像形成時にトナーに与えるストレスを軽減させるメリットを有している。また、強磁性金属を含有しないものの適度な熱処理により強磁性を示すマンガン-銅-アルミニウムやマンガン-銅-スズ等のホイスラー合金と呼ばれる合金、二酸化クロム等も芯材粒子として使用することが可能である。さらに、バインダ樹脂中に磁性粉を分散させた樹脂分散型コアを使用することも可能であり、磁性粉としては、たとえば、粒径が0.1~3.0μm程度の鉄、フェライト、マグネタイト等が用いられる。また、バインダ樹脂としては、たとえば、ポリエステル系樹脂、スチレン系樹脂、スチレンアクリル系樹脂、アクリル系樹脂、フェノール系樹脂等が用いられる。芯材粒子の径は、体積平均粒径で10~100μmが好ましく、20~80μmがより好ましい。また、芯材粒子自体が有する磁化特性は、飽和磁化で2.5×10-5~12.0×10-5Wbm/kgが好ましい。なお、芯材粒子の体積平均粒径は、湿式分散器を備えたレーザ回折式粒度分布測定装置HELOSシンパテック社製により体積基準の平均粒径として測定が可能である。また、飽和磁化は、直流磁化特性自動記録装置3257-35横河電機株式会社製により測定が可能である。コート用樹脂キャリアの芯材粒子の被覆に用いられる樹脂は、組み合わせるトナー、使用される環境等によって適宜選択出来る。キャリアのコート用樹脂としては、被覆を形成することが可能な公知の熱可塑性樹脂が使用され、これら熱可塑性樹脂としては、たとえば、ビニル系単量体を用いてラジカル重合等を行うことにより形成されるビニル系樹脂が代表的なものである。その他に多価カルボン酸化合物と多価アルコール化合物の重縮合により形成されるポリエステル樹脂等がある。より具体的には、上記したトナーの結着樹脂と同様の単量体が挙げられる。本発明では、それらの単量体から構成される樹脂の中でも、アクリル樹脂と呼ばれる樹脂を含有するものが好ましく、この樹脂は上述したアクリル酸系単量体あるいはメタクリル酸系単量体を用いて形成されるものである。そして、アクリル系樹脂の中でもメタクリル酸メチルとメタクリル酸シクロヘキシルを用いて形成された共重合体樹脂がより好ましい。また、これら単量体に公知の架橋性単量体を加えて形成された共重合体樹脂も好ましく使用される。さらに、メタクリル酸メチルとメタクリル酸シクロヘキシルを用いて形成される共重合体樹脂を用いる場合、共重合体を構成するメタクリル酸シクロヘキシルの単量体比率を30~70とすることが好ましい。そして、メタクリル酸メチルとメタクリル酸シクロヘキシルの比率を等量にした共重合体樹脂が特に好ましい。メタクリル酸メチルおよびメタクリル酸シクロヘキシルを用いた共重合体は、キャリアのコート用樹脂として用いた場合に、トナー粒子を帯電させ、かつその帯電を維持する能力に優れている点で好ましい。特に高湿度環境では、キャリアに水分が付着すると帯電がリークしトナーが安定して帯電されない可能性があったが、メタクリル酸メチルおよびメタクリル酸シクロヘキシルを用いた共重合体をキャリアのコート用樹脂として用いると、このような現象を防止することができる。したがって、このような樹脂コートキャリアは、トナーの帯電量の環境安定性のために、上記した外添剤を使用したトナーと組み合わせて好適に用いられる。また、コート用樹脂の重量平均分子量Mwは、10万以上60万以下のものが好ましく、40万以上60万以下がより好ましい。なお、本発明で使用される樹脂微粒子の分子量は、公知の方法で制御することが可能であり、たとえば、樹脂微粒子を形成する際、重合開始剤や連鎖移動剤の添加量を制御することにより上記範囲の重量平均分子量を有する樹脂微粒子を作製することが可能である。また、芯材粒子表面に形成される樹脂コート層の厚さは0.5μm以上とすることが好ましく、0.5μm以上3.5μm以下とすることがより好ましい。なお、樹脂コート層の厚さは、たとえば、以下の方法により求めることが可能である。1集束イオンビーム試料作製装置例えば、エスアイアイナノテクノロジー株製SMI2050を用いてキャリア粒子の中心を通る面でキャリア粒子を切断して測定試料を作製する。2作製した測定試料を透過型電子顕微鏡例えば、日本電子株製JEM-2010Fにて5000倍の視野で観察し、その視野における最大膜厚となる部分と最小膜厚となる部分の平均値を樹脂コート層の厚さとする。3なお、測定数は50個とし、写真1視野で足りない場合には、測定数50になるまで視野数を増加させるものとする。[2成分現像剤]本発明の2成分現像剤は、上記した、特定の外添剤を含むトナーおよびキャリアで構成される。2成分現像剤を構成するキャリアとトナーの混合比率は、トナー濃度が現像剤中に1質量から10質量となる範囲にすることが好ましい。[2成分現像剤の製造方法]以下、本発明の2成分現像剤の製造方法について説明する。トナー母体粒子の製造方法本発明で用いられるトナー母体粒子、すなわち、外添剤を添加する前の段階の粒子は、公知のトナー製造方法により製造が可能である。すなわち、混練、粉砕、分級工程を経てトナー母体粒子を作製するいわゆる粉砕法や、重合性単量体を重合させ、同時に、形状や大きさを制御しながら粒子形成を行ういわゆる重合法によるトナー製造方法が挙げられる。この中でも、重合法によるトナー製造方法は、大きさや形状を制御しながら粒子形成を行えるので、微細なドット画像や細線画像の様な高画質画像形成用の小粒径のトナーの作製に有利な方法といえる。重合法によるトナー製造方法は、たとえば、懸濁重合や乳化重合等の重合反応により樹脂粒子を形成する工程を経てトナー母体粒子を作製するものである。そして、重合法の中でも、重合反応によりたとえば100nm程度の樹脂微粒子を作製し、この樹脂微粒子を凝集、融着させてトナー母体粒子を作製する会合工程を有する重合法のトナー製造方法が特に好ましい。この会合工程を設けることにより、たとえば、低温定着に寄与するガラス転移温度が低い樹脂微粒子を凝集させてコア粒子を作製し、次に、当該コア粒子表面にガラス転移温度が高い樹脂粒子を付着、凝集させることにより、コアシェル構造のトナーを作製することも可能である。乳化会合法では、まず重合法や懸濁重合法により予め100nm前後の結着樹脂の樹脂粒子を形成し、この樹脂粒子を凝集、融着させてトナー粒子を形成する。より具体的には、結着樹脂を構成する単量体を水系媒体中へ投入、分散させ、重合開始剤によりこれら重合性単量体を重合させることにより、結着樹脂の粒子分散液を作製する。また、別途、水系媒体中に着色剤を分散させ、着色剤粒子分散液を作製する。分散液中の着色剤微粒子の粒径は、80~200nmが好ましい。分散液中の着色剤微粒子の平均粒径は、例えば、日機装社製マイクロトラック粒度分布測定装置UPA-150を使用して測定できる。次いで、水系媒体中で前述の樹脂粒子と着色剤粒子を凝集させ、凝集させると同時にこれら粒子を融着させてトナー母体粒子を作製する。すなわち、上記の樹脂粒子分散液と着色剤粒子分散液とを混合した水系媒体中に、アルカリ金属塩やアルカリ土類金属塩等を凝集剤として添加した後、樹脂粒子のガラス転移温度以上の温度で加熱して凝集を進行させ、同時に樹脂粒子同士を融着させる。そして、トナー母体粒子の大きさが目標の大きさになった時に、塩を添加して凝集を停止させる。その後、反応系を加熱処理することによりトナー母体粒子の形状を所望の形状にするまで熟成を行い、トナー母体粒子を完成させる。凝集させる際には、凝集剤を添加した後に分散液を放置する放置時間加熱を開始するまでの時間をできるだけ短くし、加熱をできるだけ速やかに開始し、結着樹脂のガラス転移温度以上とすることが好ましい。放置時間は、通常30分以内とされ、好ましくは10分以内である。凝集剤を添加する温度は特に限定されないが、結着樹脂のガラス転移温度以下であることが好ましい。その後は加熱により速やかに昇温させることが好ましく、昇温速度は1°C/分以上とすることが好ましい。昇温速度の上限は、特に限定されないが、急速な融着の進行による粗大粒子の発生を抑制する観点から15°C/分以下とすることが好ましい。さらに、凝集用分散液がガラス転移温度以上の温度に到達した後、分散液の温度を一定時間保持することにより、融着を継続させる。これにより、トナー母体粒子の成長結着樹脂粒子および着色剤粒子の凝集と、融着粒子間の界面の消失とを効果的に進行させることができる。より詳細には、凝集性付与のために、予め水酸化ナトリウム水溶液等の塩基を着色剤粒子および結着樹脂粒子の分散液に加えて、pHを9~12に調整しておくことが好ましい。次いで、結着樹脂粒子と着色剤粒子とを含む分散液に、塩化マグネシウム水溶液等の凝集剤を、25~35°Cで5~15分かけて撹拌しながら添加する。凝集剤の使用量は、結着樹脂粒子および着色剤粒子の固形分全量に対して、5~20質量が適当である。その後、1~6分放置し、30~90分かけて70~95°Cまで昇温し、凝集した樹脂粒子および着色剤粒子を融着させることができる。このとき、融着したトナー母体粒子の体積基準メディアン径を測定し4.5~7μmになったときに塩化ナトリウム水溶液等を添加して粒子の成長を停止させる。さらに、熟成処理として液温を90~100°Cにして加熱撹拌を行い、平均円形度が0.935~0.970になるまで粒子の融着を進行させることもできる。メジアン径は、例えば、コールターベックマン社製コールターマルチサイザー3によって測定できる。平均円形度は、後述する実施例で使用した方法により測定できる。重合開始剤結着樹脂としてビニル系単量体を使用する場合は、公知の重合開始剤を使用することができる。乳化重合法で樹脂粒子を形成する場合は水溶性ラジカル重合開始剤が使用可能である。水溶性重合開始剤としては、過硫酸カリウム、過硫酸アンモニウム等の過硫酸塩、アゾビスアミノジプロパン酢酸塩、アゾビスシアノ吉草酸及びその塩、過酸化水素等がある。本発明では、乳化重合法が好適に使用するため、過硫酸カリウムKPSが特より好ましい。また、樹脂粒子の分子量調整のために、公知の連鎖移動剤を用いることもできる。具体的には、オクチルメルカプタン、ドデシルメルカプタン、tert-ドデシルメルカプタン、n-オクチル-3-メルカプトプロピオン酸エステル、ターピノーレン、四臭化炭素、α-メチルスチレンダイマー等がある。上記した重合開始剤や連鎖移動剤を使用できる。凝集剤本発明で使用可能な凝集剤は特に限定されるものではないが、金属塩から選択されるものが好適に使用される。たとえば、ナトリウム、カリウム、リチウム等のアルカリ金属の塩等の1価の金属の塩、例えば、カルシウム、マグネシウム、マンガン、銅等の2価の金属の塩、鉄、アルミニウム等の3価の金属の塩等がある。具体的な塩としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化リチウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、硫酸銅、硫酸マグネシウム、硫酸マンガン等が挙げられ、これらの中で特に好ましくは2価の金属の塩である。2価の金属の塩を使用すると、より少量で凝集を進めることができる。これらは1種または2種以上を組み合わせて使用してもよい。その他の添加剤凝集工程での分散液は、上述したワックスおよび荷電制御剤、さらには、分散安定剤、界面活性剤等公知の添加剤を含有してもよい。これらの添加剤は、添加剤の分散液として凝集工程に投入してもよいし、着色剤粒子の分散液や、結着樹脂の分散液中に含有されてもよい。本発明では、水系媒体中に分散させた樹脂粒子等を凝集、融着させてトナーを作製するので、これらトナー材料を水系媒体中に安定して分散させておく分散安定剤を使用することができる。分散安定剤としては、たとえば、リン酸三カルシウム、リン酸マグネシウム、リン酸亜鉛、リン酸アルミニウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、メタケイ酸カルシウム、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、ベントナイト、シリカ、アルミナ等のものがある。また、ポリビニルアルコール、ゼラチン、メチルセルロース、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、エチレンオキサイド付加物、高級アルコール硫酸ナトリウム等、一般に界面活性剤として使用されるものも分散安定剤として使用できる。また、水系媒体中で重合性単量体を用いて重合を行なう場合、界面活性剤を使用して前記重合性単量体の油滴を水系媒体中に均一に分散させることが好ましい。このとき、使用可能な界面活性剤は、特に限定されるものではないが、たとえば、以下に示すイオン性界面活性剤が好ましいものとして使用できる。イオン性界面活性剤には、スルホン酸塩、硫酸エステル塩、脂肪酸塩等があり、スルホン酸塩には、たとえば、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、アリールアルキルポリエーテルスルホン酸ナトリウム、3,3-ジスルホンジフェニル尿素-4,4-ジアゾ-ビス-アミノ-8-ナフトール-6-スルホン酸ナトリウム、o-カルボキシベンゼン-アゾ-ジメチルアニリン、2,2,5,5-テトラメチル-トリフェニルメタン-4,4-ジアゾ-ビス-β-ナフトール-6-スルホン酸ナトリウム等がある。硫酸エステル塩には、たとえば、ドデシル硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、テトラデシル硫酸ナトリウム、ペンタデシル硫酸ナトリウム、オクチル硫酸ナトリウム等があり、脂肪酸塩には、オレイン酸ナトリウム、ラウリン酸ナトリウム、カプリン酸ナトリウム、カプリル酸ナトリウム、カプロン酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム、オレイン酸カルシウム、ポリオキシエチレン-2-ドデシルエーテル硫酸ナトリウム等がある。界面活性剤としては、ノニオン性界面活性剤を使用することも可能で、具体的には、ポリエチレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイドとポリエチレンオキサイドの組み合わせ、ポリエチレングリコールと高級脂肪酸とのエステル、アルキルフェノールポリエチレンオキサイド、高級脂肪酸とポリエチレングリコールのエステル、高級脂肪酸とポリプロピレンオキサイドのエステル、ソルビタンエステル、等がある。上述した方法で所望の大きさに成長させたトナー母体粒子は、ろ過し、乾燥させる。ろ過処理方法としては、遠心分離法、ヌッチェなどを使用して行う減圧ろ過法、フィルタープレスなどを使用して行うろ過法などがあり、特に限定されるものではない。次いで、ろ別したトナー母体粒子ケーキ状の集合物は、イオン交換水で洗浄することにより界面活性剤や凝集剤などの付着物を除去する。洗浄処理は、ろ液の電気伝導度がたとえば3~10μS/cmレベルになるまで水洗処理を行うものである。乾燥は、洗浄されたトナー母体粒子を乾燥できればよく特に制限はないが、乾燥機としては、スプレードライヤー、真空凍結乾燥機、減圧乾燥機等公知の乾燥機が挙げられ、静置棚乾燥機、移動式棚乾燥機、流動層乾燥機、回転式乾燥機、撹拌式乾燥機等を使用することが可能である。乾燥されたトナー母体粒子に含有される水分量は、5質量以下であることが好ましく、更に好ましくは2質量以下である。また、乾燥処理されたトナー母体粒子同士が弱い粒子間引力で凝集している場合には、当該凝集体を解砕処理してもよい。ここに、解砕処理装置としては、ジェットミル、ヘンシェルミキサー、コーヒーミル、フードプロセッサー等の機械式の解砕装置を使用することができる。トナー母体粒子の外添処理上述したようにして得られたトナー母体粒子は、外添剤を添加して、トナーとする。通常、外添剤の添加により、トナーの流動性や帯電性が改良され、また、クリーニング性の向上等が実現されるが、本発明では特に、上述したように外部環境変化に対する帯電安定性が向上する。本発明では、外添剤として、n-ブチルトリメトキシシランおよびt-ブチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されたシリカ化合物Aおよびヘキサメチルジシラザンおよびオクチルトリメトキシシランの少なくとも一方で表面処理されたシリカ化合物Bを用いる。シリカ化合物の表面処理をするには、特に制限はなく、例えば以下のような方法を用いることができる。すなわち、シリカ化合物シリカ微粒子をプラネタリーミキサーに仕込み、シリカ化合物に対して純水0.1~5質量を攪拌下添加し、密閉後、さらに40~80°Cで5~20時間攪拌する。次いで、室温25°Cまで冷却した後、n-ブチルトリメトキシシランおよびt-ブチルトリメトキシシランの少なくとも一方、または、ヘキサメチルジシラザンおよびオクチルトリメトキシシランの少なくとも一方をシリカ化合物に対して1~3質量を攪拌下添加し、密閉後、さらに15~30時間攪拌する。これを100~140°Cに昇温し、窒素ガスを通気しながら残存原料等を除去する。このようにして、表面処理済みのシリカ微粒子、すなわちシリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bを得ることができる。トナー母体粒子を外添処理するには、上記のように表面処理されたシリカ化合物Aおよびシリカ化合物Bをトナー母体粒子と共に撹拌混合すればよい。撹拌混合の方法としては特に制限はなく、ヘンシェルミキサー、V型混合機、ロッキングミキサー、Qミキサーなどをいずれも使用できる。シリカ化合物A、シリカ化合物Bおよびトナー母体粒子はこれらの混合機に同時に投入してもよいし、順次投入してもよい。より具体的には、例えば、ヘンシェルミキサを用い、撹拌羽根周速を40~80m/秒にして、20~40°Cで、10~30分程度撹拌混合することができる。また、クリーニング性や転写性をさらに向上させるために滑剤を使用することも可能で、たとえば、以下の様な高級脂肪酸の金属塩がある。すなわち、ステアリン酸の亜鉛、アルミニウム、銅、マグネシウム、カルシウム等の塩、オレイン酸の亜鉛、マンガン、鉄、銅、マグネシウム等の塩、パルミチン酸の亜鉛、銅、マグネシウム、カルシウム等の塩、リノール酸の亜鉛、カルシウム等の塩、リシノール酸の亜鉛、カルシウム等の塩を使用することもできる。これら外添剤や滑剤の添加量は、全体として、トナー母体粒子に対して0.1~10.0質量が好ましい。キャリアの製造方法次に、本発明に係る二成分現像剤を構成する樹脂コートキャリアについて説明する。本発明の二成分現像剤で使用されるキャリアは、芯材と呼ばれる磁性粒子表面をコート用樹脂で被覆した構造を有する樹脂コートキャリアと呼ばれるものである。本発明で用いられる樹脂コートキャリアは、たとえば、芯材粒子と樹脂粒子が供給される混合槽内部に回転羽根に代表される撹拌手段が設けられた装置を用いて作製することが可能である。また、本発明で用いられるキャリアは、少なくとも、芯材粒子と樹脂粒子を撹拌して芯材粒子表面に樹脂粒子を静電的に付着させる工程と、樹脂粒子が静電付着した芯材粒子にストレスを加えて芯材粒子表面に樹脂粒子を固着させる工程を経て作製されるものである。樹脂粒子は、上述した結着樹脂粒子と同様の方法で得ることができる。キャリア製造装置本発明で用いられる樹脂コートキャリアは、たとえば、図1に示すキャリア製造装置を用いて作製することが可能である。図1に示すキャリア製造装置1は、混合槽である容器本体10を有し、容器本体10の周面には、ほぼ3/4の高さまで加熱手段である調温用ジャケット17が配置されている。容器本体10の底部容器底部ともいう10aには、撹拌手段である回転羽根18、作製した樹脂コートキャリアを取り出す製品取出口20を有し、製品取出口20には排出弁21が配置されている。また、容器本体10の上面には本体上蓋11が設けられ、本体上蓋11には投入弁13が設置された原料投入口12、フィルタ14、点検口15が設けられ、フィルタ14と容器上蓋11の間には排出弁24が配置され、フィルタ14の先に容器内排出口が設けられている。樹脂コートキャリアを作製する際の原料である芯材粒子と樹脂粒子は、上記原料投入口12より容器本体10内部に供給される。なお、樹脂コートキャリア作製を実際に行う容器本体10内部をチャンバーといい、チャンバーの温度を測定する温度計16が容器本体10の周面に配置されている。前述の回転羽根18は、駆動手段であるモータ22により回転し、芯材粒子と樹脂粒子を撹拌するもので、回転羽根18の中心部18dには互いに120°の角度間隔で撹拌羽根18a、18b及び18cが結合している。これら撹拌羽根は、底部10aの面に対して傾斜させて取り付けられており、撹拌羽根18a、18b及び18cを高速回転させると前述の芯材粒子や樹脂粒子といった原料は上方へ掻き上げられ、本体容器10の上部内壁に衝突して落下する。図1のキャリア製造装置1は、前述した回転羽根18等の作動を制御することで、たとえば、芯材粒子表面への樹脂粒子の静電付着を行う操作と、静電付着した樹脂粒子を芯材粒子表面に強く固着させる操作を段階的に行うことができる。すなわち、図1のキャリア製造装置は、少なくとも、下記工程を経て樹脂コートキャリアを作製することができる。1芯材粒子と樹脂粒子を室温下で撹拌、混合して、静電気の作用で芯材粒子表面に樹脂粒子を付着させる工程2樹脂粒子のガラス転移温度以上にチャンバーを加熱しながら機械的衝撃力を加え、心材粒子表面に樹脂粒子を延展、被覆させて樹脂コート層を形成する工程3チャンバーを室温まで冷却する工程上記1~3の工程を少なくとも経ることにより、芯材粒子表面を樹脂でコートした構造の樹脂コートキャリアを作製することができる。また、上記1~3の工程は、必要に応じて複数回繰り返すことも可能である。このうち、上記1の工程は以下の様な手順で行われる。静電付着を行う工程上記1の芯材粒子表面に樹脂粒子を静電的に付着させる工程は、粉体技術分野で一般にオーダードミクスチャーOrderedMixture;OMと呼ばれる方法で、芯材粒子表面に樹脂粒子を静電引力等の作用により付着させるものである。芯材粒子表面に樹脂粒子を付着させる工程では、供給された樹脂粒子同士が撹拌により擦れ合い、この擦れ合いにより樹脂粒子は摩擦帯電し、摩擦帯電した樹脂粒子は静電引力の作用で芯材粒子表面に付着し易くなるものと考えられる。したがって、摩擦帯電した樹脂粒子近くに芯材粒子が存在すれば、樹脂粒子は芯材粒子表面に付着することになる。その際、磁力の作用により芯材粒子を混合槽上方に移動させれば、回転羽根の回転による撹拌作用で摩擦帯電していながら比重が小さいために上方に舞上がった樹脂粒子も芯材粒子表面への静電付着に寄与することができるまた、この工程では、回転羽根18の回転により撹拌を行うが、撹拌により樹脂粒子や芯材粒子が衝突して発生する摩擦熱の作用で容器本体10内部の温度が上昇しない程度に撹拌を行うことが好ましい。また、容器本体10の周面ほぼ3/4の高さまで覆っている調温用ジャケット17に冷水を通過させた状態で撹拌を行うこともチャンバーの温度を室温に維持する上で好ましい。芯材粒子の被覆次に上記2の樹脂粒子のガラス転移温度以上にチャンバーを加熱しながら機械的衝撃力を加え、芯材粒子表面に樹脂粒子を延展、被覆させて樹脂コート層を形成する工程について説明する。この工程は、芯材粒子表面に付着させた樹脂粒子に機械的衝撃力を付与して芯材粒子表面に樹脂を層状に被覆させるもので、メカノフュージョンと呼ばれる方法の1つである。図1のキャリア製造装置1は、芯材粒子表面に樹脂粒子を付着させる1の工程を経た後、樹脂粒子のガラス転移温度以上にチャンバーを加熱し、同時に回転羽根18を作動させて樹脂粒子を付着させた芯材粒子を撹拌して機械的衝撃力を付与する。すなわち、回転羽根18の作動による撹拌で樹脂粒子を付着させた芯材粒子同士が衝突し、衝突により発生する摩擦熱の作用で容器本体10内部の温度を上昇させることができる。これに加えて、容器本体10の周面ほぼ3/4の高さまで覆っている調温用ジャケット17により加熱の調整が可能で、これらの作用で容器本体内部チャンバーは樹脂粒子のガラス転移温度以上の温度環境になり、芯材粒子表面の樹脂粒子は衝撃を受けて変形、延展し易い状態におかれている。なお、調温用ジャケット17は、熱水を通過させることにより容器本体10内部の加熱促進が可能で、また、撹拌が強くなり発生する摩擦熱が大きくなる場合には冷水を通過させて容器本体10内部の温度上昇を抑制することも可能である。回転羽根18がモータ22の駆動力により回転すると、容器底部10a付近の樹脂粒子を付着した芯材粒子は容器本体10上方に掻き上げられ、掻き上げられた芯材粒子は本体容器10の上部内壁に衝突する。芯材粒子表面の樹脂粒子は、衝突による衝撃で変形して芯材粒子表面に沿って延展していく。また、容器本体10上方に掻き上げられた芯材粒子は上部内壁に衝突後、重力の作用で落下して容器底部10aに衝突する。そして、容器底部10aに衝突したときにも樹脂粒子が延展し芯材粒子表面の被覆が進行する。この様に、容器本体10内部チャンバーでは、掻き上げによる上部内壁への衝突と落下による容器底部10aへの衝突が繰り返され、芯材粒子表面に付着した樹脂粒子の延展が継続され、芯材粒子表面への樹脂の被覆が行われる。この工程では、容器本体内部の温度環境を樹脂粒子のガラス転移温度以上にしているが、具体的には、樹脂のガラス転移温度に対して5°Cから20°C高い温度範囲とすることが好ましい。また、回転羽根18による機械的衝撃力の大きさは、芯材粒子と樹脂被覆層との間に良好な密着性を得る観点から、撹拌羽根18a、18b及び18cの周速が3m/秒から20m/秒となる強度が好ましく、6m/秒から10m/秒となる強度がより好ましい。すなわち、上記範囲の周速による撹拌で樹脂粒子を付着させた芯材粒子同士が衝突して適度な摩擦熱が得られる様になり、樹脂粒子の軟化と延展を促進させて芯材粒子と樹脂被覆層との間に良好な密着性を確保し易くなる。また、樹脂粒子のガラス転移温度以上の温度環境下で回転羽根18による機械的衝撃力を付与する時間は、特に限定されるものではないが、5分から60分が好ましい。以上の様に、混合槽である容器本体10内部の温度環境及び撹拌手段である回転羽根18の作動条件を制御して、樹脂粒子を付着させた芯材粒子の撹拌を行って機械的衝撃力を付与することにより、芯材粒子表面に樹脂を延展、被覆させ樹脂コート層を形成することができる。チャンバーの冷却次に、上記3の容器本体内部チャンバーを冷却する工程について説明する。樹脂粒子を付着させた芯材粒子は、前述した様に、樹脂粒子のガラス転移温度以上にした温度環境下で機械的衝撃力を受けることにより、樹脂が延展して被覆される。芯材粒子表面に樹脂コート層が形成された後、容器本体10内部チャンバーは室温まで冷却される。容器本体10内部の冷却は、たとえば、容器本体10の周面ほぼ3/4の高さまで覆っている調温用ジャケット17に冷却水の通過により実現することが可能である。また、調温用ジャケット17への冷水通過による冷却を行っているときに、撹拌羽根18を摩擦熱が発生しない程度にゆっくり回転させると冷却効果をより向上させることが可能である。以上の方法で樹脂コート層が形成された芯材粒子は室温まで冷却され、作製された樹脂コートキャリアは、排出弁21を開放して製品取出口20より取り出される。[2成分現像剤の製造方法]上記のようにして得られたトナーとキャリアとを、混合比率が、トナー濃度が現像剤中に3質量から10質量となる範囲になるように混合して、本発明の2成分現像剤が製造される。混合方法としては特に制限はなく、機械的混合方法で均一になるまで混合すればよい。例えば、Vブレンダ等で、回転数5~50rpm、撹拌時間を5~40分として、撹拌混合することができる。[画像形成方法]上記のようにして得られた本発明の2成分現像剤は、高精細な画像形成に好適である。図2は、本発明に係る2成分現像剤を使用してトナー画像を形成することが可能な画像形成装置の一例を示す概略図である。本発明の2成分現像剤を用いて、典型的には以下の工程を含む画像形成方法を実施することができる。すなわち、1感光体を露光して静電潜像を形成する工程、2静電潜像が形成された感光体にトナーを供給してトナー画像を形成する工程、3感光体に形成されたトナー画像を画像支持体に転写する工程、4画像支持体に転写されたトナー画像を定着する工程を経てプリント物を作成するものである。図2において、31Y、31M、31C、31Bkは感光体、34Y、34M、34C、34Bkは現像手段、35Y、35M、35C、35Bkは1次転写手段としての1次転写ロール、35Aは2次転写手段としての2次転写ロール、36Y、36M、36C、36Bkはクリーニング手段、37は中間転写体ユニット、38は熱ロール式定着装置、370は中間転写体を示す。この画像形成装置3は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、複数組の画像形成部30Y、30M、30C、30Bkと、転写部としての無端ベルト状中間転写体ユニット37と、記録部材Pを搬送する無端ベルト状の給紙搬送手段41及び定着手段としての熱ロール式定着装置50とを有する。画像形成装置の本体Aの上部には、原稿画像読み取り装置SCが配置されている。各感光体に形成される異なる色のトナー像の1つとして、イエロー色の画像を形成する画像形成部30Yは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体31Y、該感光体31Yの周囲に配置された帯電手段32Y、露光手段33Y、現像手段34Y、1次転写手段としての1次転写ロール35Y、クリーニング手段36Yを有する。また、別の異なる色のトナー像の1つとして、マゼンタ色の画像を形成する画像形成部30Mは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体31M、該感光体31Mの周囲に配置された帯電手段32M、露光手段33M、現像手段34M、1次転写手段としての1次転写ロール35M、クリーニング手段36Mを有する。また、さらに別の異なる色のトナー像の1つとして、シアン色の画像を形成する画像形成部30Cは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体31C、該感光体31Cの周囲に配置された帯電手段32C、露光手段33C、現像手段34C、1次転写手段としての1次転写ロール35C、クリーニング手段36Cを有する。また、さらに他の異なる色のトナー像の1つとして、黒色画像を形成する画像形成部30Bkは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体31Bk、該感光体31Bkの周囲に配置された帯電手段32Bk、露光手段33Bk、現像手段34Bk、1次転写手段としての1次転写ロール35Bk、クリーニング手段36Bkを有する。無端ベルト状中間転写体ユニット37は、複数のロールにより巻回され、回動可能に支持された中間転写エンドレスベルト状の第2の像担持体としての無端ベルト状中間転写体370を有する。画像形成部30Y、30M、30C、30Bkより形成された各色の画像は、1次転写ロール35Y、35M、35C、35Bkにより、回動する無端ベルト状中間転写体370上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット40内に収容された転写材として用紙等の画像支持体Pは、給紙搬送手段41により給紙され、複数の中間ロール42A、42B、42C、42D、レジストロール43を経て、2次転写手段としての2次転写ロール45Aに搬送され、記録部材P上にカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された記録部材Pは、熱ロール式定着装置50により定着処理され、排紙ロール25に挟持されて機外の排紙トレイ26上に載置される。一方、2次転写ロール35Aにより記録部材Pにカラー画像を転写した後、記録部材Pを曲率分離した無端ベルト状中間転写体370は、クリーニング手段36Aにより残留トナーが除去される。画像形成処理中、1次転写ロール35Bkは常時、感光体31Bkに圧接している。他の1次転写ロール35Y、35M、35Cはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体31Y、31M、31Cに圧接する。2次転写ロール35Aは、ここを記録部材Pが通過して2次転写が行われるときにのみ、無端ベルト状中間転写体370に圧接する。画像形成部30Y、30M、30C、30Bkは、垂直方向に縦列配置されている。感光体31Y、31M、31C、31Bkの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット37が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット37は、ロール371、372、373、374、376を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体370、1次転写ロール35Y、35M、35C、35Bk及びクリーニング手段36Aとからなる。このように感光体31Y、31M、31C、31Bk上に帯電、露光、現像によりトナー像を形成し、無端ベルト状中間転写体370上で各色のトナー像を重ね合わせ、一括して記録部材Pに転写し、定着装置50で加圧及び加熱により固定して定着する。トナー像を記録部材Pに転移させた後の感光体31Y、31M、31C、31Bkは、クリーニング装置36Aで転写時に感光体に残されたトナーを清掃した後、上記の帯電、露光、現像のサイクルに入り、次の画像形成が行われる。以下、実施例を挙げて本発明の実施態様を具体的に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。[実施例1]トナー母体粒子Cの作製1第1段重合撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、ドデシル硫酸ナトリウム8質量部をイオン交換水3000質量部に溶解させた界面活性剤溶液を調製し、窒素気流下230rpmの撹拌速度で撹拌しながら内温を80°Cに昇温させた。昇温後、上記界面活性剤溶液に、過硫酸カリウムKPS10質量部をイオン交換水200質量部に溶解させた溶液を添加し、再度液温を80°Cとした後、下記化合物を含有する重合性単量体混合液を1時間かけて滴下した。スチレン480質量部n-ブチルアクリレート250質量部メタクリル酸68質量部n-オクチル-3-メルカプトプロピオネート16質量部滴下後、この系を80°Cにて2時間にわたり加熱、撹拌することにより重合第1段重合を行い樹脂粒子1hを含有する樹脂粒子分散液1hを作製した。2第2段重合撹拌装置を取り付けたフラスコ内において、を添加し、90°Cに加温して溶解させて単量体溶液を調製した。一方、ポリオキシエチレン-2-ドデシルエーテル硫酸ナトリウム7質量部をイオン交換水800質量部に溶解させた界面活性剤溶液を98°Cに加熱した。この界面活性剤溶液に、前記樹脂粒子1hを固形分換算で260質量部と下記化合物を含有する重合性単量体混合液を添加した。すなわち、スチレン245質量部n-ブチルアクリレート120質量部n-オクチル-3-メルカプトプロピオネート1.5質量部パラフィンワックスHNP-11日本精鑞社製67質量部添加後、循環経路を有する機械式分散機クレアミックスエムテクニック社製を用いて1時間混合分散処理を行うことにより乳化粒子を含む分散液を調製した。次いで、この分散液に、過硫酸カリウム6質量部をイオン交換水200質量部に溶解させた溶液を添加し、この系を82°Cで1時間にわたり加熱撹拌することにより重合第2段重合を行い、樹脂粒子1HMを含有する樹脂粒子分散液1HMを作製した。3第3段重合上記樹脂粒子分散液1HMに、過硫酸カリウム11質量部をイオン交換水400質量部に溶解させた開始剤溶液を添加し、液温を80°Cにした後、下記化合物を含有する重合性単量体混合液を1時間かけて滴下した。すなわち、スチレン435質量部n-ブチルアクリレート130質量部メタクリル酸33質量部n-オクチル-3-メルカプトプロピオネート8質量部滴下終了後、2時間にわたり加熱撹拌することにより重合第3段重合を行った後、28°Cまで冷却し、樹脂粒子aを含有する樹脂粒子分散液Aを作製した。上記樹脂粒子分散液Aに含有される樹脂粒子Aの粒子径を電気泳動光散乱光度計ELS-800大塚電子社製を用いて測定したところ、体積基準メディアン径で150nmであった。また、公知の方法でガラス転移温度を測定したところ45°Cであった。樹脂粒子Aを構成する樹脂の重量平均分子量は3万2千であった。4着色剤粒子分散液Cの調製ドデシル硫酸ナトリウム90質量部をイオン交換水1600質量部に溶解させた溶液を撹拌しながら、C.I.ピグメントブルー15:3東洋インキ工業株製420質量部を徐々に添加した。次いで、撹拌装置クレアミックスエムテクニック社製を用いて分散処理を行うことにより、着色剤粒子分散液Cを調製した。5トナー母体粒子Cの作製撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、樹脂粒子分散液A300質量部固形分換算イオン交換水1400質量部着色剤粒子分散液C120質量部固形分換算を投入した。さらに、ポリオキシエチレン-2-ドデシル硫酸ナトリウム3質量部をイオン交換水120質量部に溶解した溶液を添加し、液温を30°Cにした後、5モル/リットルの水酸化ナトリウム水溶液を添加してpHを10に調整した。次いで、塩化マグネシウム6水和物35質量部をイオン交換水35質量部に溶解した水溶液を、撹拌状態の下で30°Cにて10分間かけて添加して3分間保持してから昇温を開始した。昇温は60分かけて90°Cまで行い、90°Cに保持した状態で上記粒子の凝集、融着を行った。この状態でマルチサイザー3ベックマンコールター社製を用いて反応容器内で成長する粒子の粒径測定を行い、体積基準メディアン径が6.5μmになったときに塩化ナトリウム150質量部をイオン交換水600質量部に溶解した水溶液を添加して粒子の成長を停止させた。さらに、熟成処理として液温を98°Cにして加熱撹拌を行い、FPIA-2100シスメックス社製による測定で平均円形度が0.965になるまで粒子の融着を進行させた。その後、液温を30°Cまで冷却し、塩酸を使用して液のpHを2に調整して撹拌を停止した。この様にしてトナー母体粒子分散液Cを作製した。上記工程を経て作製したトナー母体粒子分散液Cをバスケット型遠心分離機MARKIII型式番号60×40松本機械株製で固液分離し、トナー母体粒子Cのウェットケーキを形成した。このウェットケーキを、前記バスケット型遠心分離機でろ液の電気伝導度が5μS/cmになるまで45°Cのイオン交換水で洗浄し、その後フラッシュジェットドライヤセイシン企業株製に移し、水分量が0.5質量になるまで乾燥処理を行うことによりシアン色のトナー母体粒子Cを作製した。トナー粒子1の作製6外添剤の表面処理シリカ化合物シリカ微粒子1kgをプラネタリーミキサーに仕込み、純水10gを攪拌下添加し、密閉後、さらに60°Cで10間攪拌した。次いで、このシリカ微粒子を室温まで冷却した後、ヘキサメチルジシラザン20gを攪拌下添加し、密閉後、さらに24時間攪拌した。これを120°Cに昇温し、窒素ガスを通気しながら残存原料および生成したアンモニアを除去し、ヘキサメチルジシラザン処理済みの球状シリカ微粒子を得た。上記の方法において、ヘキサメチルジシラザン20gを、それぞれ、n-ブチルトリメトキシシラン20g、t-ブチルトリメトキシシラン20g、オクチルトリメトキシシラン20g、に変えた以外は、上記と同様にして、n-ブチルトリメトキシシラン処理したシリカ化合物、t-ブチルトリメトキシシラン処理したシリカ化合物、およびオクチルトリメトキシシラン処理したシリカ化合物を得た。また、シリカ化合物は、個数平均1次粒子径が12nm、30nm、80nm、120nmのものを用意し、それぞれについて上記の表面処理を行った。7トナー外添処理作製したトナー母体粒子C100質量部に対して、下記外添剤n-ブチルトリメトキシシラン処理したシリカ個数平均1次粒径12nm0.25質量部n-ブチルトリメトキシシラン処理したシリカ個数平均1次粒径30nm0.5質量部n-ブチルトリメトキシシラン処理したシリカ個数平均1次粒径80nm0.3質量部n-ブチルトリメトキシシラン処理したシリカ個数平均1次粒径120nm0.5質量部ヘキサメチルジシラザン処理したシリカ個数平均1次粒子径12nm0.25質量部ヘキサメチルジシラザン処理したシリカ個数平均1次粒子径30nm0.5質量部ヘキサメチルジシラザン処理したシリカ個数平均1次粒子径80nm0.3質量部ヘキサメチルジシラザン処理したシリカ個数平均1次粒子径120nm0.5質量部n-ブチルトリメトキシシラン処理したチタニア個数平均1次粒径30nm0.3質量部を添加し、ヘンシェルミキサFM10B三井三池化工株製の撹拌羽根周速を60m/秒、処理温度30°C、処理時間20分に設定して外添処理を行った。外添処理後、目開き90μmのふるいを用いて粗大粒子を除去することにより、上記外添剤を添加させたトナー粒子1を作製した。外添剤の使用量および外添剤の被覆率は、それぞれ下記表1および表2に示す。なお、表1中、外添剤の添加量の単位は、トナー母体粒子100質量部に対する質量部である。樹脂コートキャリア1の作製1樹脂粒子1の作製撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器にドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム1.4質量部をイオン交換水500質量部に溶解させた界面活性剤溶液水系媒体を用意した。次に、メタクリル酸メチル50質量部メタクリル酸シクロヘキシル50質量部よりなる重合性単量体混合液を前記界面活性剤溶液中に添加して、クレアミックスエムテクニック社製を用いて7,500rpmで撹拌処理を行い、個数平均1次粒径100nmの単量体粒子油滴を分散させた分散液を調製した。ここで、単量体粒子の個数平均1次粒径は動的光散乱式粒度分析計マイクロトラックUPA150日機装株製を用いて測定した。次に、この分散液に、重合開始剤過硫酸カリウム:KPS0.8質量部をイオン交換水40質量部に溶解させた開始剤溶液を添加し、この系を80°Cで3時間加熱、撹拌して重合反応を行い、重合反応後室温まで冷却した。この様にして、共重合比が5/5のメタクリル酸メチル/メタクリル酸シクロヘキシル共重合体樹脂からなる樹脂微粒子1の分散液を作製した。作製された樹脂微粒子1の個数平均1次粒径を前述の動的光散乱式粒度分析計マイクロトラックUPA150日機装株製を用いて測定したところ100nmであった。作製した樹脂微粒子1分散液を固液分離し、水洗した後、スプレードライヤで乾燥処理して、個数平均1次粒径600nmの樹脂微粒子1を得た。なお、作製した樹脂微粒子1は、ビッカース硬度13、重量平均分子量Mwは400,000であった。2樹脂コートキャリア1の作製図1に示すキャリア製造装置に、体積平均粒径35μmのMn-Mgフェライト粒子100質量部樹脂粒子15質量部を投入した。なお、上記Mn-Mgフェライト粒子は飽和磁化が10.7×10-5Wbm/kg、形状係数SF-1が130のものであった。次に、チャンバーの温度を25°Cに設定し、チャンバーの温度を上昇させないレベルの撹拌を行うため、回転羽根の回転数を200rpm周速1m/秒に相当、回転羽根の作動時間を10分間に設定した。この設定条件の下で、磁性芯材粒子である上記Mn-Mgフェライト粒子表面に樹脂粒子1を静電的に付着させるオーダードミクスチャの操作を行った。そして、樹脂粒子1を静電付着した上記磁性芯材粒子をチャンバー底部に移動させることにより、オーダードミクスチャの操作静電付着操作を完了させた。次に、ジャケットに熱水を供給しながら、回転羽根の回転数を1000rpm周速8m/sに相当に設定して25分間作動させ、チャンバーの温度を120°Cに上昇させた。次に、チャンバーの温度を120°Cに維持させながら、引き続き、前記回転数で回転羽根を60分間作動させて撹拌を継続し、機械的衝撃力の作用で樹脂粒子1を軟化、延展させ、上記磁性芯材粒子表面に樹脂コート層を形成した。その後、回転羽根の回転数を400rpm周速約3m/sにして、撹拌を行いながら冷却処理を行い、チャンバーの温度を25°Cに戻した。以上の手順を経ることにより、樹脂コートキャリア1を作製した。樹脂コートキャリア1の樹脂コート層の厚さを前述の方法で測定したところ1.0μmであった。2成分現像剤の製造上記のようにして得られたトナー粒子1および樹脂コートキャリア1を混合して2成分現像剤1を作製した。2成分現像剤1は、配合比をキャリア100質量部に対してトナー8質量部とし、常温常湿温度20°C、相対湿度50RH環境下で、Vブレンダを用いてトナーとキャリアを混合することにより行った。Vブレンダの回転数を20rpm、撹拌時間を20分にして処理を行い、さらに、混合物を目開き125μmのメッシュで篩い分けて作製した。[実施例2~5]実施例1におけるトナー粒子1の作製で、外添剤を、それぞれ下記表1に示す外添剤に変更した以外は、同じ手順を採ることにより、各外添剤を添加したトナー粒子2~5を作製した。トナー粒子2~5を、実施例1と同様にしてそれぞれ樹脂コートキャリア1と混合し、実施例2~5として、2成分現像剤2~5を作製した。[比較例1~2]実施例1におけるトナー粒子1の作製で、外添剤を、それぞれ下記表1に示す外添剤に変更した以外は、同じ手順を採ることにより、外添剤を添加したトナー粒子6~7を作製した。トナー粒子6~7を、実施例1と同様にしてそれぞれ樹脂コートキャリア1と混合し、比較例1~2として、2成分現像剤6~7を作製した。[2成分現像剤の評価]上記のように得られた実施例1~5および比較例1~2の2成分現像剤は、下記の方法で帯電量分布、帯電量の環境差、トナー飛散およびカブリを評価した。評価結果は、併せて下記表1-3に示す。帯電量分布測定得られたトナーについて、粒子帯電量分布測定装置イースパートアナライザーホソカワミクロン株式会社製を用いて、弱帯電部分の割合を測定した。詳細には、イースパートアナライザーによって測定されるトナーの電荷量Qfcと粒径Dμmから表されるQ/D分布のQ/D>-0.3となる粒子の個数割合を算出した。評価結果は、下記表3に示す。また、実施例1で得られたトナーの帯電量分布を図3に示した。帯電量環境差測定上記のようにして得られたトナー粒子1および樹脂コートキャリア1を混合して2成分現像剤1を作製した。2成分現像剤1は、配合比をキャリア100質量部に対してトナー8質量部とし、常温常湿温度10°C、相対湿度20RH、温度30°C、相対湿度80RH環境下で、Vブレンダを用いてトナーとキャリアを混合することにより行った。Vブレンダの回転数を20rpm、撹拌時間を20分にして処理を行い、さらに、混合物を目開き125μmのメッシュで篩い分けて作製した。次いで、各環境で混合したトナーを下記方法で帯電量を測定した。尚、帯電量測定は各混合環境にて測定を行った。トナーの帯電量測定するにあたって、図4に示す装置を用いて測定した。まず、精密天秤で計量した現像剤1gを導電性スリーブ61の表面全体に均一になる様に乗せた。バイアス電源63から導電性スリーブ61に2kVの電圧を供給すると共に、導電性スリーブ61内に設けられたマグネットロール62の回転数を1000rpmにした。この状態で30秒間放置して、トナーを円筒電極64に収集する。30秒後に円筒電極64の電位Vmを読み取ると共に、トナーの電荷量を求め、さらに収集したトナーの質量を精密天秤で測定し、平均帯電量を求めた。トナー飛散評価装置としてデジタルカラー複合機bizhubPROC6500コニカミノルタ社製を65ppmから80ppmに改造したマシンを準備し、シアンの現像装置に得られた2成分現像剤を順次装填し、常温常湿10°C、20RH、30°C、80RHの環境で評価を行った。シアンの印字率5の文字画像をA4の上質紙64g/m2に40万枚プリントを行った。プリント5千枚および40万枚終了後に、それぞれベタ白画像、シアンのハーフトーン画像印字率25、シアンのベタ画像を上記の上質紙にプリントした。トナー飛散の評価は、20万枚プリント終了後、現像機周辺のトナー飛散とキャリア飛散による機内汚れ状態を目視で観察した。評価結果は、下記表3に示す。評価基準◎:トナー飛散による機内汚れ全くなし○:軽微なトナー飛散による機内汚れはあるが、メンテナンス時に掃除機を必要としない程度で実用上問題ないレベルである△:トナー飛散による機内汚れはあるが、メンテナンス時に掃除をすれば実用上問題がない×:トナー飛散による機内汚れがひどく、メンテナンス時に手が汚れ掃除機による掃除が必要となり、実用上問題となるレベルである。カブリ評価カブリ濃度の測定は、まず印字されていない白紙について、マクベス反射濃度計RD-918を用いて20ヶ所の絶対画像濃度を測定して平均し、白紙濃度とする。次に上記のようにプリントしたベタ白画像について同様に20ヶ所の絶対画像濃度を測定して平均し、この平均濃度から白紙濃度を引いた値をカブリ濃度として評価した。評価結果は、下記表3に示す。◎:カブリ濃度0.003未満○:カブリ濃度0.003以上0.005未満△:カブリ濃度0.005以上0.010未満×:カブリ濃度0.010以上カブリ濃度が0.010未満であれば、カブリは実用的に問題ないといえる。上記表3の結果からわかるように、実施例1~5の2成分現像剤では、比較例1~2に比較して、帯電量分布が狭く、帯電量の環境差が小さく、トナー飛散およびカブリについてよい結果が得られた。また、実施例の中でも、特にa/bの比が50/50である実施例1、4、5では、より帯電量分布が狭く、帯電量の環境差が小さく、結果としてトナー飛散およびカブリについてさらに優れた結果が得られたことが分かる。"