画像表示素子である反射型のライトバルブと、該ライトバルブを照明するためのランプ光源と、該ランプ光源からの射出光を前記ライトバルブに導く照明光学系と、前記ライトバルブに表示された画像を投射して結像させる投射光学系と、該投射光学系の結像光束射出側に設けられる板状の防塵ガラスとを有する投射型の画像表示装置において、投射光学系は、複数のレンズからなる屈折光学系と、ライトバルブから前記屈折光学系に導光される光量を制限する開口絞りと、前記屈折光学系の像側に配置される凹面ミラーを有するミラー光学系を有し、前記ライトバルブと前記開口絞りとの間に、1以上のレンズにより構成され正の屈折力を有し、前記ライトバルブに対してアンダーな像面湾曲を有するレンズ群Aが配置されたことを特徴とする画像表示装置。請求項1記載の画像表示装置において、レンズ群Aが、1枚の凸レンズで構成されたことを特徴とする画像表示装置。請求項1記載の画像表示装置において、レンズ群Aが、ライトバルブ側から投射光学系側に向かって、正レンズ、負レンズ、正レンズの3枚を配してなることを特徴とする画像表示装置。請求項2または3記載の画像表示装置において、レンズ群Aを構成する正レンズの、少なくとも片面が非球面形状であり、該正レンズの非球面が、近軸の曲率半径からなる球面形状よりも、像面湾曲がさらにアンダーとなる作用を齎す形状であることを特徴とする画像表示装置。請求項1~4の任意の1に記載の画像表示装置において、ミラー光学系の凹面ミラーと屈折光学系の間の光路上に、平面の折り返しミラーを有することを特徴とする画像表示装置。請求項5記載の画像表示装置において、防塵ガラスが、その板面をライトバルブの画像表示面と平行にして配置されることを特徴とする画像表示装置。請求項1~6の任意の1に記載の画像表示装置においてレンズ群Aが、投射光学系によるズーミングフォーカシングに際して固定であることを特徴とする画像表示装置。請求項1~7の任意の1に記載の画像表示装置において、ランプ光源からライトバルブに到る光路上で前記ライトバルブに最も近いレンズまたはミラーが、レンズ群Aの外形状に合わせて切り欠かれていることを特徴とする画像表示装置。この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、投射光学系に凹面ミラーを有するとともに、凹面ミラーの像側に防塵ガラスを有し、超至近投射を行なう投射型の画像表示装置において、投射画像の周辺部の明るさを有効に増加させることを課題とする。この発明の画像表示装置は、画像表示素子である反射型のライトバルブと、該ライトバルブを照明するためのランプ光源と、該ランプ光源からの射出光を前記ライトバルブに導く照明光学系と、前記ライトバルブに表示された画像を投射して結像させる投射光学系と、該投射光学系の結像光束射出側に設けられる板状の防塵ガラスとを有する投射型の画像表示装置において、投射光学系は、複数のレンズからなる屈折光学系と、ライトバルブから前記屈折光学系に導光される光量を制限する開口絞りと、前記屈折光学系の像側に配置される凹面ミラーを有するミラー光学系を有し、前記ライトバルブと前記開口絞りとの間に、1以上のレンズにより構成され正の屈折力を有し、前記ライトバルブに対してアンダーな像面湾曲を有するレンズ群Aが配置されたことを特徴とする。画像表示装置は、ライトバルブと前記開口絞りとの間に、配置されたレンズ群Aが、正の屈折力を有し、ライトバルブに対してアンダーな像面湾曲を有することにより、ライトバルブの中心から投射光学系に向かう光量と、ライトバルブ端部から投射光学系に向かう光量の差を小さくでき、投射画像の周辺部の明るさを有効に増加させる投射画像の周辺部の明るさを有効に増加させることができる。上記の如く、この発明の画像表示装置では、ライトバルブと開口絞りとの間に1以上のレンズにより構成されて正の屈折力を有し、ライトバルブに対してアンダーな像面湾曲を有するレンズ群Aが配置されている。正の屈折力を持つレンズ群Aがライトバルブに対してアンダーな像面湾曲を有する意義を説明する。まず像面湾曲がアンダーである点を、図2を参照して説明する。図2において、符号LGAは、正の屈折力を持つレンズ群Aを簡略化して示している。また、符号LBはライトバルブを示している。レンズ群Aに、図2の左方から光束を入射させる。説明の簡単のため、入射させる光線は平行光束であるとする。このとき、ライトバルブLBの画像表示面を、レンズ群Aの焦点面に合致させておけば、入射光束は、画像表示面上に集光する。入射光束が、レンズ群Aの光軸に合致している場合も、光軸に対して傾いている場合も、光束がレンズ群Aの集光作用により画像表示面上に集光するならば、このとき、レンズ群Aには像面湾曲が無い。一方、レンズ群Aに像面湾曲があれば、入射光束の光軸に対する傾き角の増加に従って、集光位置は画像表示面から離れていく。図2に破線で示すように、集光位置が上記傾き角の増加に従って、レンズ群Aの側に倒れるように画像表示面から離れていく場合が、レンズ群Aの像面湾曲がライトバルブに対してアンダー場合である。即ち、レンズ群Aの像面湾曲がライトバルブLBに対してアンダーであるならば、レンズ群Aに図2の左方から入射する光束のうち、光軸に対して傾く光束は、画像表示面の点前レンズ群A側で収束した後、発散光となって、画像表示面状の面積領域を照明することになる。レンズ群AとライトバルブLBの画像表示面との関係を見ると、レンズ群Aの光軸は、画像表示面の中央で、画像表示面に直交する。従って、レンズ群Aと画像表示面との距離は光軸位置で最短であり、画像表示面上で光軸を離れるに従って、増大していく。一方、レンズ群Aの画像表示面側の像面湾曲は、上記の如く、光軸を離れるに従いアンダーに増加し、画像表示面からレンズ群Aの側に離れる。湾曲した像面は、レンズ群Aによる集光点であるからライトバルブ側のアンダーの像面湾曲は、レンズ群Aの正の屈折力、即ち、集光力が、光軸からの傾き角の増大と共に強くなることを意味する。即ち、レンズ群Aの見かけ上の焦点距離は、光軸に対して傾く程、短くなる。従って、このようなレンズ群Aを、ライトバルブLBと開口絞りの間に配置することにより、画像表示面の周辺部からの光を、強く集光させて入射瞳レンズ群Aによる開口絞りの像に入射させることができる。即ち、画像表示面の中心部からレンズ群Aに入射する光束は、レンズ群Aを透過すると平行光束となるが、画像表示面の周辺部からレンズ群Aに入射する光束は、レンズ群Aに対する物体距離が、レンズ群Aの上記見かけの焦点距離よりも長くなり、このため、レンズ群Aを透過すると収束光束になり、入射瞳に入射する光量が増大する。画像表示面の画面端部の光量を特許文献1に記載の、DMDに最も近いレンズ面の位置を入射瞳位置と一致させ、DMDに最も近いレンズ面に開口絞り機能を持たせる場合に比して、より増大させて投射光学系に取り入れることが可能になる。上に説明したところを、以下に説明するシミュレーションにより確認した。図3および図4を参照する。図3、図4で、ライトバルブLBから投射光学系の入射瞳Eまでの距離を同一に揃え、ライトバルブLBの中心レンズ群Aおよび投射光学系の光軸に合致する部分から放射される光線束のうち、入射瞳内に取り込める光量と、ライトバルブLBの端部周辺部から放射される光線束のうち、入射瞳内に取り込める光量の比を比較した。図3の構成では、ライトバルブLBからレンズ群Aの入射側レンズ面までの距離:42.08mm、レンズ群Aの中心肉厚:7.18mm、材質の屈折率:1.515、ライトバルブLB側のレンズ面の曲率半径:43.404、開口絞りS側のレンズ面の曲率半径:-16.784、該レンズ面から開口絞りSまでの距離:1.6mm、入射瞳径:19.8mmである。このレンズ群Aは、ライトバルブLBに対してアンダーの像面湾曲を有する。図3において、ライトバルブLBの中心に当たる部分に点光源を配し、この点光源から放射される光線束の入射瞳全体を通るのに十分な発散角の光線を通したときの光利用効率入射瞳Eを通過する光線数と、ライトバルブLBの端部上記中心から6.92mmの距離の周辺部に配置した点光源からの光利用効率を比較すると、ライトバルブLBの上記中心からの放射光の光利用効率を100として、上記端部から放射される光に光利用効率は98.2であった。図4の構成は、図3の構成からレンズ群Aを除去し、ライトバルブLBから開口絞りSの開口部入射瞳Eとなる。までの距離:50mm、入射瞳径:19.8mmとして、ライトバルブLBからの光が直接に開口絞りSを介して、投射光学系における最もライトバルブ側のレンズLへ入射するようにしたものである。図4の構成に対して、図3の構成の場合と同じシミュレーションを実施すると、ライトバルブLBの端部の光利用効率は、ライトバルブLBの上記中心からの放射光の光利用効率を100に対して97.4である。このことから、像面湾曲を有するレンズ群Aを、ライトバルブLBと開口絞りSとの間に配置することにより、光利用効率を0.8改善できることが分る。なお、上記両シミュレーションにおいて、レンズLは光利用効率には関係しない。以下、実施の形態を具体的な実施例に即して説明する。実施例1画像表示装置の具体的な実施例1を、図5に示す。図5aは、被投射面であるスクリーンSCの上下方向Y方向と法線方向Z方向に平行な面における断面図であり、図5bは、スクリーンSCの左右方向X方向と法線方向Z方向に平行な面における断面図である。図5において、光学配置はランプ光源と照明光学系の部分、即ち、図1におけるランプ光源LSから凹面ミラーCNMまでを省略し、ライトバルブLBDMDである。から投射光学系POS、防塵ガラスGを介してスクリーンSCまでの部分を示している。なお、符号CNMは、投射光学系の凹面ミラーを示している。ライトバルブLBと凹面ミラーCNMとの間の部分はレンズ群Aと開口絞りと屈折光学系により構成される部分である。図6は、実施例1におけるライトバルブLBカバーガラスCGを含むとレンズ群ALGAで示す。と投射光学系の屈折光学系POSL図5に示す凹面ミラーCNMとともに投射光学系POSを構成する。凹面ミラーCNMは、実施例1では単独で、ミラー光学系をなす。の部分を示している。なお、図示を省略されているランプ光学系と照明光学系の部分は、図1に即して説明したものと同様である。図1に即して説明したように、ランプ光源から放射された光は、照明光学系を介してライトバルブLBに照明光として照射される。ライトバルブの画像表示面で反射され、表示画像により強度変調された光は、図6に示すように、入射瞳LGAによる開口絞りSの像に向かって進み、開口絞りSを介して屈折光学系POSLに取込まれる。取込まれた光束の殆どが、スクリーンSC上の画像表示に有効に使われる。即ち、ライトバルブLBの画像表示面のどの位置からの光も、同じ光量が開口絞りSを通過し、投射光学系POS内部での光の蹴られが無ければ、スクリーンSC上の画像の光量分布は一様に近づく。しかし、図5に示すように、凹面ミラーCNMから防塵ガラスGに入射する光線角度は、YZ面、XZ面のいずれにおいても鋭角であり、スクリーンSC上に投射結像される画面の下部に向かう光線束防塵ガラスGへの入射角が大きいが防塵ガラスGを透過する透過率は低い水準になる。この場合、YZ断面図5aにおいては、例えば、特許文献4の図1の如く防塵ガラスを傾け、画面上部と画面下部に向かう各光線の防塵ガラス入射角をバランスすることで透過率を上げる画面の光量分布の一様性を向上させることが可能である。しかし、このように防塵ガラスを傾けても、図5bのXZ面で防塵ガラスGに向かう光線角度は変化しないので、投射結像した画像の左右方向端部での光量減少は避け難い。図6に示すように、正の屈折力を持つレンズ群ALGAを配置し、そのアンダーの像面湾曲の作用により、画像表示面中心の画素屈折光学系POSLの光軸に最も近い画素よりも、画像表示面周辺部の画素上記光軸から最も遠い画素の光取り込み量を増加させ、開口絞りSを通過した時点で画像中心からの光量よりも、画像周辺部からの光量の方が多い状況を作ることで、スクリーンSC上での光量分布一様性の向上に寄与することができる。このとき、ライトバルブLBと開口絞りSの間のレンズ枚数を増やすと、これらのレンズの径方向の大きさが必然的に拡大傾向になり、光学系の大型化や、照明光学系との干渉図1の曲面ミラーCMと、図6のLGAの干渉で、ライトバルブLBの画像表示面の一様照明が妨げられる問題がある。この点を考慮すると、レンズ群Aを構成するレンズ枚数は、最小枚数、即ち投射光学系の収差補正のバランスが取れる最小枚数とするのがよく、好ましくはLGAを1枚のレンズ、あるいは後述の実施例3のように正負正の3枚のレンズで構成するのがよい。実施例1におけるライトバルブLBDMDの画像表示面から、防塵ガラスGまでの部分の光学データを図7~図9に示す。図7は、各面の曲率半径、面間隔をmm単位で示し、材質の屈折率とアッベ数を示す。開口絞りについては開口半径を示す。また、曲率半径:0.000は、曲率半径:∞、即ち平面を表す。偏芯Yは、LGAおよび屈折光学系POSLの光軸のY方向図5aに示す上下方向のマイナス側図5aの下方側へのシフト量をmm単位で示す。偏芯αは、投射光学系の凹面ミラーCNMおよび防塵ガラスGの、上記光軸Z方向とライトバルブLBの短手方向を含む面に対するシフト量をmm単位で示す。また、非球面の欄において黒丸を付した面は非球面である。面番号の欄において、LB0は、ライトバルブLBDMDの画像表示面、面番号1、2はカバーガラスCGの両面である。面番号3、4は、LGAの入射側および射出側のレンズ面であり、これらは共に非球面である。なお、曲率半径の欄において1.0E18は、1×1018を意味し、これらの曲率半径を持つ面は実質的な平面である。曲率半径の値は、非球面については近軸曲率半径である。図8は、非球面データである。非球面は、近軸曲率近軸曲率半径の逆数:C、楕円定数コーニック定数:K、高次の非球面係数:E2jj=2、3、4、5、6、7、8、光軸直交方向の座標:H、光軸方向のデプス:Dにより、周知の式、D=CH2[1√{1-1KC2H2}]ΣE2jH2jj=1~8で表現される。図9は、凹面ミラーCNMの鏡面形状のデータである。凹面ミラーCNMの鏡面形状は自由曲面であり、光軸上の近軸曲率半径:c、コーニック定数:k、高次の係数:Cjj=2~72、光軸直交方向の距離:r、光軸に平行な面のサグ量:z、図5におけるX方向の座標:x、Y方向の座標:yを用いて、以下の式で与えられる。z=cr2[1√{1-1kc2r2}]ΣCjxmynj=2~72図9において、例えば、C40を係数とするx4y7はx4×y7を表す。実施例2画像表示装置の実施例2を、図10~図12に示す。実施例2は、実施例1における屈折光学系POSLと凹面ミラーCNMとの間に、光束を折り返す平面ミラーである折り返しミラーPMを配置し、防塵ガラスGを、ライトバルブLBDMDの画像表示面と平行に配置した例である。LGAレンズ群A、投射光学系の屈折光学系POSL、凹面ミラーCNMは、実施例1におけるものと同一である。実施例2では、凹面ミラーCNMと折り返しミラーPMがミラー光学系を構成する。この実施の形態では、図示されないランプ光源、照明光源と共にライトバルブ、LGA、凹面ミラーCNM、折り返しミラーPMは、筐体BX内に収納され、防塵ガラスGは、筐体BXの窓として設けられている。図10は、YZ面の断面、図11は、XZ面の構成であり、図120は、ライトバルブLBから防塵ガラスGに至る光学配置の詳細な図である。実施例2のような構成を取ることで、投射光学系の収差補正上の理由から短縮化が困難な屈折光学系POSLから凹面ミラーCNMまでの距離をコンパクトに収めることが可能になり、プロジェクタ装置を収納する筐体BXの小型化に貢献できる。このように、屈折光学系POSLと凹面ミラーCNMの間で、光路を折り返す構成にした場合、特許文献4の図1のように防塵ガラスを入射光線に対して傾けることができず、スクリーンSC上の画面の端部での光量低下が顕著になる。即ち、図11に示されたように、スクリーンSC上の画面Imの下部に向かう光線の角度が、防塵ガラスGの面に対して非常に急峻である。このため、例えば、図13YZ面のように防塵ガラスを傾けて配置すると、図11XZ面では、防塵ガラスGの一部の領域が、図11の右方向に移動することになり、防塵ガラスGが急激に大きくなり、重さコスト小型化の面で好ましくない。防塵ガラスGを図11の左方向図13の左方向に動かそうとすると、図13において、折り返しミラーGで反射されて凹面ミラーCNMに向かう光線と干渉してしまう。即ち、折り返しミラーPMを用いる構成では、図10のような角度に略近い状態を取らざるをえない。このように、折り返しミラーPMを用いる方法でも、周辺光量を増加させることが重要であり、レンズ群AのライトバルブLBに対するアンダーの像面湾曲により、画像表示面周辺部画素からの光の利用効率を高めることが重要となる。レンズ群Aに付与するライトバルブに対するアンダーの像面湾曲は、なるべく大きいほうが、周辺部画素からの光の利用効率をより高められるので好ましいが、投射光学系POS全体の収差補正能力と、レンズ群Aの像面湾曲量をバランスさせるには、レンズ群A内に非球面を採用するのが好ましい。上記実施例1やその変形例である実施例2では、レンズ群ALGAが単一の凸レンズで、その両面が非球面となっている。上に説明した実施例2の光学系を用いる画像表示装置プロジェクタ装置の例を、図14~図16を参照して説明する。ランプ光源1から放射された光は、インテグレータロッド2の入口部に集光し、その内部で多重反射され、出口部から光量分布が均一に均された光束として射出する。上記出口部における一様な光量分布の共役像を、レンズ群3、ミラー4、曲面ミラー5で、DMDであるライトバルブ7の画像表示面に結像させる。図14で符号6はDMDのカバーガラスを示す。ライトバルブ7の画像表示面で反射された光画像表示面に表示された画像により強度変調されている。光は、光学系8に入射する。図14に示す光学系8はレンズ群Aと、開口絞りと、屈折光学系と、置き返しミラーと、凹面ミラーとを合わせたものを示し、符号10はレンズ群Aと、開口絞りと、屈折光学系とを保持する鏡胴を示す。図15において、符号8-1は、図14に符号10で示した鏡胴に保持されたレンズ系を示す。レンズ系8-1の各レンズの径方向のサイズが小さければ、鏡胴の径も小さくなることがわかる。図14に示すように、ミラー5と鏡胴10とは近接してレイアウトされている。照明光学系をコンパクトに収めるためにこのような構成を取っているが、インテグレータロッド2を単純な直方体形に加工した場合、特許文献1記載のように、ミラー5がライトバルブ7から投射光学系に向かう光を蹴り、周辺光量を劣化させる。従って、開口絞りとライトバルブの間にレンズ群Aを配置する光学系では、ランプ光源1からライトバルブ7に到る光路のうち、ライトバルブ7に最も近い光学素子レンズやミラーは、レンズ群Aに合わせて切り欠くことが好ましい。図16は、ミラー5の一部をレンズ群Aに合わせて切り欠いた例を示している。実施例3実施例3を、図17以下を参照して説明する。実施例3を説明するための図17以下の図においては、凹面ミラーや折り返しミラーは図示を省略している。図17に示すように、実施例3ではレンズ群ALGAを、ライトバルブLB側から正レンズ負レンズ正レンズの3枚のレンズで構成し、収差補正上好ましい光学系の中で対称性が高い構成としている。符号Sは開口絞り、符号POSLは屈折光学系を示す。LGAを構成する3枚のレンズのうちでライトバルブLBDMDに最も近い正レンズの径が、上述の実施例1、2の場合LGAが1枚のレンズにより構成される。に比べて大きくなるので、図14に示した曲面ミラー5との干渉があり得るが、スクリーン上の光量分布よりも収差補正に重きを置く場合には、このような構成も取り得る。図18、図19、図20に、実施例3の具体的な光学データを、実施例1の場合にならって示す。図18は各面の曲率半径、面間隔、材質等のデータを示し、図19は非球面データ、図20は凹面ミラーの鏡面形状に関するデータであり、それぞれ、図7、図8、図9に倣って記載されている。以上に説明したように、この発明では、超至近投射を行なう画像表示装置において、投射光学系に凹面ミラーを用いることにより、防塵ガラスの配置を容易とし、必要に応じて折り返しミラーを配置して光学系を収める筐体の小型化を可能とし、防塵ガラスもしくは折り返しミラーと防塵ガラスによる周辺光量の減少を、アンダーな像面湾曲を有するレンズ群Aを用いることにより改善可能とした。実施例1や2のように、レンズ群Aを1枚の凸レンズで構成することは、画像表示装置の小型化に有効である。そして、レンズ群Aを構成する1枚以上のレンズのうち、正レンズの、少なくとも片面が非球面形状とし、該正レンズの非球面を近軸の曲率半径からなる球面形状よりも、像面湾曲がさらにアンダーとなる作用を齎す形状とすることはレンズ群Aの機能を高めることに有効である。実施例2のように、ミラー光学系の凹面ミラーと屈折光学系との間の光路上に、平面の折り返しミラーを有すること、その場合に、防塵ガラスをその板面がライトバルブの画像表示面と平行となるように配置することは、画像表示装置のコンパクト化に有効である。上に説明したようにランプ光源からライトバルブに到る光路上で、ライトバルブに最も近いレンズまたはミラーを、レンズ群Aの外形状に合わせて切り欠かくことは、スクリーン上に表示される画像の周辺光量の低下を改善する上で極めて有効である。また、レンズ群Aは投射光学系によるズーミングフォーカシングに際して固定とすることが、ズーミング機構を簡略化小型化する上で好ましいことは言うまでもない。