スピネル型構造のチタン酸リチウムとジルコニウム化合物とを含み、モル比率で、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上15モル部未満含まれる、電極活物質。前記ジルコニウム化合物が酸化ジルコニウムである、請求項1に記載の電極活物質。請求項1または請求項2に記載の電極活物質の製造方法であって、少なくとも、リチウム化合物とチタン化合物とジルコニウム化合物とを混合して混合物を得る混合工程と、前記混合物を焼成する焼成工程とを備えた、電極活物質の製造方法。前記混合工程において、モル比率で、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上15モル部未満含まれるように、リチウム化合物とチタン化合物とジルコニウム化合物とを混合する、請求項3に記載の電極活物質の製造方法。前記混合工程において混合される前記ジルコニウム化合物が酸化ジルコニウムである、請求項3または請求項4に記載の電極活物質の製造方法。前記リチウム化合物が炭酸リチウムである、請求項3から請求項5までのいずれか1項に記載の電極活物質の製造方法。前記チタン化合物が酸化チタンである、請求項3から請求項6までのいずれか1項に記載の電極活物質の製造方法。請求項1または請求項2に記載の電極活物質を電極材料に用いた、非水電解質二次電池。請求項3から請求項7までのいずれか1項に記載の製造方法により製造された電極活物質を電極材料に用いた、非水電解質二次電池。しかしながら、特許文献1の実施例に記載されているように、Alの置換量xモル比率が0.1を超えるリチウムチタン複合酸化物を非水電解質二次電池の負極活物質に用いると、電極活物質の単位重量当たりの充放電容量が低下するという問題がある。そこで、本発明の目的は、スピネル型構造のチタン酸リチウムを主成分として含み、非水電解質二次電池の急速充放電時における充放電容量を向上させることが可能な電極活物質およびその製造方法、ならびにそれを備えた非水電解質二次電池を提供することである。本発明者は、従来技術の問題点を解決するために鋭意研究を重ねた結果、出発原料として少なくともリチウム化合物とチタン化合物にジルコニウム化合物を混合し、焼成してスピネル型構造のチタン酸リチウムを主成分とした電極活物質を合成する際に、チタン酸リチウムの元素の一部をジルコニウムで置換しないで、チタン酸リチウムとは別にジルコニウム化合物を存在させることにより、上記の目的を達成できることを見出した。この知見に基づいて、本発明に従った電極活物質は、次のような特徴を備えている。本発明の電極活物質は、スピネル型構造のチタン酸リチウムとジルコニウム化合物とを含み、モル比率で、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上15モル部未満含まれる。本発明の電極活物質において上記のジルコニウム化合物が酸化ジルコニウムであることが好ましい。本発明の電極活物質の製造方法は、少なくとも、リチウム化合物とチタン化合物とジルコニウム化合物とを混合して混合物を得る混合工程と、その混合物を焼成する焼成工程とを備える。上記の混合工程において、モル比率で、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上15モル部未満含まれるように、リチウム化合物とチタン化合物とジルコニウム化合物とを混合することが好ましい。さらに、上記の混合工程において混合される上記のジルコニウム化合物が酸化ジルコニウムであることが好ましい。上記のリチウム化合物が炭酸リチウムであることが好ましい。上記のチタン化合物が酸化チタンであることが好ましい。本発明の非水電解質二次電池は、上記の電極活物質を電極材料に用いたものである。また、本発明の非水電解質二次電池は、上記の製造方法により製造された電極活物質を電極材料に用いたものである。本発明によれば、スピネル型構造のチタン酸リチウムを主成分として含む電極活物質において、非水電解質二次電池の急速充放電時における充放電容量を向上させることが可能な電極活物質を得ることができる。本発明の電極活物質は、スピネル型構造のチタン酸リチウムとジルコニウム化合物とを含み、モル比率で、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上15モル部未満含まれることを特徴としている。本発明の電極活物質は、チタン酸リチウムの元素の一部をジルコニウムで置換しないで、チタン酸リチウムとは別にジルコニウム化合物を存在させて、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上15モル部未満含まれることにより、スピネル型構造のチタン酸リチウムを主成分として含む電極活物質において、急速充放電時における電極活物質の単位重量当たりの充放電容量を向上させることが可能となり、急速充放電特性に優れた電極活物質を得ることができる。ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部未満含まれる場合、または、15モル部を超えて含まれる場合には、急速充放電時における電極活物質の単位重量当たりの充放電容量が低下する。なお、ジルコニウムはリチウム100モル部に対して0.012モル部以上10モル部以下含まれるのが好ましい。本発明の電極活物質において上記のジルコニウム化合物が酸化ジルコニウムであることが好ましい。本発明の電極活物質の製造方法は、少なくとも、リチウム化合物とチタン化合物とジルコニウム化合物とを混合して混合物を得る混合工程と、その混合物を焼成する焼成工程とを備えることを特徴としている。上記の混合工程において、モル比率で、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上15モル部未満含まれるように、リチウム化合物とチタン化合物とジルコニウム化合物とを混合することが好ましい。上記のジルコニウム化合物が酸化ジルコニウムであることが好ましい。上記のリチウム化合物が炭酸リチウムであることが好ましい。上記のチタン化合物が酸化チタンであることが好ましい。本発明の一実施の形態として、上記のリチウム化合物としては、リチウムの酸化物、炭酸塩、無機酸塩、有機酸塩や塩化物などが挙げられるが、具体的には、水酸化リチウムや炭酸リチウムなどが挙げられる。特に、上記のリチウム化合物として炭酸リチウムを使用することが好ましい。また、上記のチタン化合物としては、チタンの酸化物、炭酸塩、無機酸塩、有機酸塩、塩化物などが挙げられる。特に、上記のチタン化合物として酸化チタンを使用することが好ましい。さらに、上記のジルコニウム化合物としては、ジルコニウムの酸化物、炭酸塩、無機酸塩、有機酸塩、塩化物などが挙げられる。具体的には、炭酸ジルコニウム、酸化ジルコニウムが挙げられる。特に、上記のジルコニウム化合物として酸化ジルコニウムを使用することが好ましい。上記の混合工程における混合方法、混合条件および上記の焼成工程における焼成方法、焼成条件は、非水電解質二次電池の要求特性や生産性等を考慮し、任意に設定することができる。次に、本発明の電極活物質を負極活物質に用いた場合の非水電解質二次電池の製造方法の一例を以下で詳細に説明する。まず、負極を形成する。たとえば、負極活物質を導電助剤、および結合剤と共に混合し、有機溶剤または水を加えて負極活物質スラリーとし、この負極活物質スラリーを電極集電体上に任意の塗工方法で塗工し、乾燥することにより負極を形成する。次に、正極を形成する。例えば、正極活物質を導電助剤、及び結合剤と共に混合し、有機溶剤または水を加えて正極活物質スラリーとし、該正極活物質スラリーを電極集電体上に任意の塗工方法で塗工し、乾燥することにより正極を形成する。本発明において、正極活物質は特に限定されるものではなく、コバルト酸リチウム、マンガン酸リチウム、ニッケル酸リチウムなどのリチウム化合物、マンガンとニッケルに加えて場合によってはアルミなどを含有するリチウム遷移金属複合酸化物などを使用することができる。本発明において結合剤は特に限定されるものではなく、ポリエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリヘキサフルオロプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンオキサイド、カルボキシメチルセルロース等の各種樹脂を使用することができる。また、有機溶剤についても、特に限定されるものではなく、例えば、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、N‐メチルピロリドン、プロピレンカーボネート、ジエチルカーボネート、ジメチルカーボネート、γ‐ブチロラクトン等の塩基性溶媒、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、ニトロベンゼン、アセトン等の非水溶媒、メタノール、エタノール等のプロトン性溶媒等を使用することができる。また、有機溶剤の種類、有機化合物と有機溶剤との配合比、添加剤の種類とその添加量等は、二次電池の要求特性や生産性等を考慮し、任意に設定することができる。次いで、図1に示すように、上記で得られた正極14を電解質に含浸させることにより、この正極14に電解質を染み込ませた後、正極端子を兼ねたケース11の底部中央の正極集電体上に正極14を載置する。その後、電解質を含浸させたセパレータ16を正極14上に積層し、さらに負極15と集電板17を順次積層し、内部空間に電解質を注入する。そして、集電板17上に金属製のばね部材18を載置すると共に、ガスケット13を周縁に配し、かしめ機等で負極端子を兼ねた封口板12をケース11に固着して外装封止することによってコイン型非水電解質二次電池1が作製される。なお、電解質は、正極14と対向電極である負極15との間に介在して両電極間の荷電担体輸送を行う。このような電解質としては、室温で105~101S/cmのイオン伝導度を有するものを使用することができる。例えば、電解質塩を有機溶剤に溶解させた電解液を使用することができる。ここで、電解質塩としては、例えば、LiPF6、LiClO4、LiBF4、LiCF3SO3、LiCF3SO22N、LiC2F5SO22N、LiCF3SO23C、LiC2F5SO23C等を使用することができる。上記の有機溶剤としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、γ‐ブチロラクトン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、スルホラン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、N‐メチル‐2‐ピロリドン等を使用することができる。また、電解質には、固体電解質を使用してもよい。固体電解質に用いられる高分子化合物としては、例えば、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデン‐ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン‐エチレン共重合体、フッ化ビニリデン‐モノフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン‐トリフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン‐テトラフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン‐ヘキサフルオロプロピレン‐テトラフルオロエチレン三元共重合体等のフッ化ビニリデン系重合体、アクリロニトリル‐メチルメタクリレート共重合体、アクリロニトリル‐メチルアクリレート共重合体、アクリロニトリル‐エチルメタクリレート共重合体、アクリロニトリル‐エチルアクリレート共重合体、アクリロニトリル‐メタクリル酸共重合体、アクリロニトリル‐アクリル酸共重合体、アクリロニトリル‐ビニルアセテート共重合体等のアクリルニトリル系重合体、さらにはポリエチレンオキサイド、エチレンオキサイド‐プロピレンオキサイド共重合体、及びこれらのアクリレート体やメタクリレート体の重合体等を挙げることができる。また、これらの高分子化合物に電解液を含ませてゲル状にしたものを電解質として使用してもよい。あるいは電解質塩を含有させた高分子化合物のみをそのまま電解質に使用してもよい。なお、電解質として、Li2S‐P2S5系、Li2S‐B2S3系、Li2S‐SiS2系に代表される硫化物ガラスなどの無機固体電解質を用いてもよい。上記の実施の形態では、コイン型二次電池について説明したが、電池形状は特に限定されるものでないのはいうまでもなく、円筒型、角型、シート型等にも適用できる。また、外装方法も特に限定されず、金属ケースや、モールド樹脂、アルミニウムラミネートフィルム等を使用してもよい。また、上記の実施の形態では、本発明の電極活物質を負極に使用したが、正極にも適用可能である。さらに、上記の実施の形態では、電極活物質を非水電解質二次電池に使用した場合について述べたが、一次電池にも使用することが可能である。次に、本発明の実施例を具体的に説明する。なお、以下に示す実施例は一例であり、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。以下、スピネル型構造のチタン酸リチウムを主成分とする電極活物質を作製し、それを用いたコイン型非水電解質二次電池の実施例1~6と比較例1~7について説明する。電極活物質の合成スピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12を主成分とする電極活物質の合成を以下の方法で行った。まず、原料である炭酸リチウムLi2CO3、酸化チタンTiO2、酸化ジルコニウムZrO2を、それぞれ、リチウムLiとチタンTiとジルコニウムZrのモル比率が以下の実施例1~6と比較例1~7で示される比率になるように秤量し、溶媒として水を用いて湿式で混合してスラリーを得た。このようにして得られたスラリーを噴霧乾燥した後、大気中で850°Cの温度で1時間焼成して各電極活物質を作製した。比較例1Li:Ti:Zr=4:5:0この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12のみを含み、ジルコニウムを含まず、すなわち、モル比率でZrがLi:100モル部に対して0モル部Zr添加量で含まれることになる。実施例1Li:Ti:Zr=4:5:00005この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12と酸化ジルコニウムZrO2とを含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して0.012モル部Zr添加量含まれることになる。実施例2Li:Ti:Zr=4:5:001この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12と酸化ジルコニウムZrO2とを含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して0.25モル部Zr添加量含まれることになる。実施例3Li:Ti:Zr=4:5:005この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12と酸化ジルコニウムZrO2とを含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して1.25モル部Zr添加量含まれることになる。実施例4Li:Ti:Zr=4:5:01この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12と酸化ジルコニウムZrO2とを含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して2.5モル部Zr添加量含まれることになる。実施例5Li:Ti:Zr=4:5:02この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12と酸化ジルコニウムZrO2とを含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して5モル部Zr添加量含まれることになる。実施例6Li:Ti:Zr=4:5:04この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12と酸化ジルコニウムZrO2とを含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して10モル部Zr添加量含まれることになる。比較例2Li:Ti:Zr=4:5:06この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12と酸化ジルコニウムZrO2とを含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して15モル部Zr添加量含まれることになる。比較例3Li:Ti:Zr=4:4.95:005この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12を含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して1.25モル部Zr置換量Tiと置換されて含まれることになる。比較例4Li:Ti:Zr=4:4.9:01この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12を含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して2.5モル部Zr置換量Tiと置換されて含まれることになる。比較例5Li:Ti:Zr=4:4.8:02この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12を含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して5モル部Zr置換量Tiと置換されて含まれることになる。比較例6Li:Ti:Zr=4:4.6:04この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12を含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して10モル部Zr置換量Tiと置換されて含まれることになる。比較例7Li:Ti:Zr=4:4.4:06この場合、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムLi4Ti5O12を含み、モル比率でZrがLi:100モル部に対して15モル部Zr置換量Tiと置換されて含まれることになる。得られた各電極活物質を用いて、図1に示すようなコイン型非水電解質二次電池を作製した。図1に示すように、コイン型非水電解質二次電池1は、正極端子を兼ねたケース11と、負極端子を兼ねた封口板12と、ケース11と封口板12とを絶縁するガスケット13と、正極14と、負極15と、正極14と負極15との間に介在したセパレータ16と、負極15の上に配置された集電板17と、集電板17と封口板12との間に配置されたばね部材18とから構成され、ケース11の内部には電解液が充填されている。上記で作製された各電極活物質を用いて、図1に示されたコイン型非水電解質二次電池1の正極14を作製して、実施例1~6と比較例1~7の非水電解質二次電池用電極活物質としての作用効果を検証した。具体的には、上記で作製された電極活物質とアセチレンブラックとポリフッ化ビニリデンとを88:6:6の重量比率になるように秤量し、混合して電極合剤を作製した。この電極合剤を溶媒N‐メチル‐2‐ピロリドン中に分散させて電極スラリーを作製した。この電極スラリーを厚みが20μmのアルミニウム箔の表面上に6mg/cm2の塗布量で塗布して140°Cの温度で乾燥させた後、1トン/cm2の圧力でプレスした後に直径12mmの円板に打ち抜くことにより、電極シートを作製した。この電極シートを図1に示されたコイン型非水電解質二次電池1の正極14として用いた。負極15には、直径が15.5mmの金属リチウム箔からなる円板を用いた。この負極15に集電板17を張り合わせた。セパレータ16には、直径が16mmの円板状のポリエチレン多孔膜を用いた。電解液としては、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートを体積比3:7で混合した溶媒に、LiPF6を1モルとなるように混合したものを用いた。このようにして、直径が20mm、厚みが3.2mmのコイン型非水電解質二次電池1を作製した。以上のようにして作製されたコイン型非水電解質二次電池1を用いて充放電特性を評価した。1時間で充電または放電が終了する電流値を1Cとしたときに、0.2Cの電流値、1.0~3.0Vの電圧範囲で3サイクル充放電させた後に、3.0Vの定電圧で2時間放電してから、5Cの電流値で1.0Vの電圧まで充電を行い、5Cの電流値での充電容量5C充電容量を測定した。また、5C充電容量の測定後、1.0Vの定電圧で2時間充電してから、5Cの電流値で3.0Vの電圧まで放電を行い、放電容量5C放電容量を測定した。なお、この検証実験では、正極14の電極活物質として用いられた実施例1~6と比較例1~7の各電極活物質へのリチウム挿入によって電位が下降することを充電、各電極活物質からのリチウム脱離によって電位が上昇することを放電と定義する。比較例1と実施例1~2の電極活物質を用いたコイン型非水電解質二次電池1の電池特性の測定結果を表1に添加5C充電容量と添加5C放電容量として示す。表1から、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムとジルコニウム化合物とを含み、チタン酸リチウムの元素の一部をジルコニウムで置換しないで、チタン酸リチウムとは別にジルコニウム化合物を存在させて、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上含まれる場合、5C充放電容量が大きくなることがわかる。実施例3~6と比較例2の電極活物質を用いたコイン型非水電解質二次電池1の電池特性の測定結果を表2に添加5C充電容量と添加5C放電容量として示す。表2から、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムと酸化ジルコニウムとを含み、チタン酸リチウムの元素の一部をジルコニウムで置換しないで、チタン酸リチウムとは別に酸化ジルコニウムを存在させて、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して15モル部未満含まれる場合、5C充放電容量が大きくなることがわかる。したがって、表1と表2から、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムと酸化ジルコニウムとを含み、チタン酸リチウムの元素の一部をジルコニウムで置換しないで、チタン酸リチウムとは別に酸化ジルコニウムを存在させて、ジルコニウムがリチウム100モル部に対して0.012モル部以上15モル部未満含まれる場合、5C充放電容量が大きくなることがわかる。比較例3~7の電極活物質を用いたコイン型非水電解質二次電池1の電池特性の測定結果を表3に置換5C充電容量と置換5C放電容量として示す。表2と表3から、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムを含み、チタン酸リチウムの元素の一部をジルコニウムで置換させてジルコニウムが含まれる場合表3には、電極活物質がスピネル型構造のチタン酸リチウムと酸化ジルコニウムとを含み、チタン酸リチウムの元素の一部をジルコニウムで置換しないで、チタン酸リチウムとは別に酸化ジルコニウムを存在させて、ジルコニウムがリチウムに対して同じモル比率で含まれる場合表2に比べて、5C充放電容量が小さくなることがわかる。なお、図2は、表2を図示したものであり、Zr添加量または置換量と充電容量との関係を示す。図3は、表3を図示したものであり、Zr添加量または置換量と放電容量との関係を示す。今回開示された実施の形態と実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考慮されるべきである。本発明の範囲は以上の実施の形態と実施例ではなく、請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての修正と変形を含むものであることが意図される。