放射エネルギを電気エネルギに変換するソーラーセル12と、前記電気エネルギを伝導する導電体24と、前記ソーラーセル12を保護するようにこのソーラーセル12を包んでいる封入体14と、を具備し、前記封入体14は、前記ソーラーセル12を保護し、かつ安定させる少なくとも1つのガラス板16と、前記ソーラーセルが積層された、又は注型された埋め込み材料の層22と、を有する、放射エネルギを、特に、日光を電気エネルギに変換するためのソーラーモジュールにおいて、前記ガラス板16を通して前記電気エネルギを伝導させるために、又は前記ガラス板16を貫通して前記導電体24を通過させるために、前記ガラス板16に融着された本体26によって特徴付けられるソーラーモジュール。前記本体26は、前記導電体24と導電接続された電気伝導ピンとして設計されていることを特徴とする請求項1のソーラーモジュール。前記ピンは、円筒形のピン、テーパーダウエルピン、又はヘッド32を備えたボルトとして設計されていることを特徴とする請求項2のソーラーモジュール。前記本体26は、この本体26を貫通して、かつ前記ガラス板16を貫通して前記導電体24を通過させるための貫通孔34を有することを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1のソーラーモジュール。前記本体26は、電気伝導性であるようにして前記導電体24を前記本体26と接続させるように、ねじ40が中にねじ留めされることができるねじ溝38を有することを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1のソーラーモジュール。前記導電体24を保護し、かつ前記ねじ40を取着するためのさらなる封入体42によって特徴付けられる請求項5のソーラーモジュール。前記本体26は、非導電性材料からなり、前記本体26を貫通して、かつ前記ガラス板16を貫通して前記導電体24を通過させるための貫通孔34を有することを特徴とする請求項1のソーラーモジュール。本体26を請求項1ないし7のいずれか1のソーラーモジュール10のガラス板16に融着させる方法であって、前記本体26は、前記ガラス板16を通して前記電気エネルギを伝導するように機能し、第1の温度T1から、使用される前記ガラスのガラス遷移温度以上である第2の温度T2まで、前記ガラス板16を加熱する工程と、前記第2の温度T2で前記ガラス板16を貫通して前記本体26を通過させる工程と、前記ガラス板16を第3の温度T3に冷却する工程と、を具備する方法。前記ガラス板16は、前記本体26が前記ガラス板16を貫通して通過される通過領域36で加熱されることを特徴とする請求項6の方法。前記ガラス板16は、第1のガラス面18と、前記第1のガラス面に対向して配置された第2のガラス面20とを有し、前記ガラス板16は、両ガラス面18、20で加熱されることを特徴とする請求項6又は7の方法。前記ガラス板16は、前記第2の温度T2から前記第3の温度T3まで強制冷却に晒されることを特徴とする請求項6ないし8のいずれか1の方法。第1の本体温度TK1から第2の本体温度TK2まで前記本体26を加熱する工程と、前記第2の温度T2及び前記第2の本体温度TK2で前記ガラス板16を貫通して前記本体26を通過させる工程と、前記第2の本体温度TK2から第3の本体温度TK3まで前記本体26を冷却する工程と、をさらに具備する請求項6ないし9のいずれか1の方法。前記第2の本体温度TK2は、前記第2の温度T2よりも高いことを特徴とする請求項10の方法。前記本体26は、前記第2の本体温度TK2から前記第3の本体温度TK3まで強制冷却に晒されることを特徴とする請求項10又は11の方法。図1には、本発明に係るソーラーモジュール10の第1の実施の形態の例が、横断面図で示される。このソーラーモジュール10は、封入体encapsulation14中に配置されたソーラーセル12を有する。明瞭さの理由のために、1つのソーラーセル12のみが示されるが、ソーラーモジュール10は、いかなる数のソーラーセルをも有することができる。この接続では、しばしば、6×10又は6×12のソーラーセルからなる一連の60又は72の組合せが見られることができる。図示された実施の形態の例では、封入体14は、第1のガラス面18及び第2のガラス面20を有するガラス板16と、埋め込み材料embedmentmaterialの層22とを有する。また、封入体14は、さらなるガラス板16又はフィルムを有することもできる。図示された例では、放射エネルギは、第1のガラス面18からガラス板16を通って第2のガラス面20まで延びた光線によってソーラーセル12上に衝突する。従って、ソーラーセル12は、ガラス板16の第2のガラス面20と同じ高さの上に配置され、この結果、光線は、できるだけ短く、従って、より低損失でソーラーセル12上に衝突するように、ソーラーモジュール10を通る経路を有する。ソーラーセル12は、例えば、アモルファス又は結晶のシリコンのような適切な材料からなることができる。ガラス板16に対向しているソーラーセル12の側では、導電体24がソーラーセル12と接続されており、これは、それによって生じた電気エネルギを散逸させる。導電体24は、例えば、ソーラーバーsolarbarとして設計されることができる。導電体24は、例えば、はんだ付けによって、ガラス板16に融着された本体26’と導電接続される。図1に示される実施の形態の例では、本体26’は、ほぼ立方体状に、又は円筒状に形成され、この本体26’は、内側端部28及び外側端部30を有する。本体26’の幾何学的な形状は、任意に選択されることができる。本体26’は、この本体26’の外側端部30に、さらなる導電体が、ソーラーセル又はソーラーモジュール10を電気回路に組み込むように設置される図示されないことができるように、ガラス板16を通過している。図示された実施の形態の例では、電気エネルギは、代表的には太陽である放射源に面しているソーラーモジュール10の側に散逸される。通常、電気エネルギは、太陽に対して離れた側である側面で散逸される。本発明による原理は、ソーラーモジュール10の一方の側面に限定されておらず、一方の側面で、又は他の側面で、もしくは両側面で任意に使用されることができる。さらに、ソーラーセル12は、太陽に対して離れた側である側面で、封入体の材料の層22で覆われている。しかし、ソーラーセル12と同じ高さにあるように、ソーラーセル12の厚さに相当する厚さを備えた層22を製造することもまた可能である。この場合、ソーラーセル12は、面の側に封入体の材料の層22によってのみ包まれる。本体26’は、ガラス板16の両側に突出している。しかし、ガラス板16のガラス面18、20の一方又は両方の側面と同じ高さにあるように設計されることもできる。特に、これに関して、本体26’は、ソーラーモジュール10の周囲環境の一部である外側端部30の領域で物体articleと衝突することが回避される。このような衝突は、本体26’の緩み、又はガラス板16、従って、ソーラーモジュール10の損害をもたらす虞がある。図2には、本発明に係るソーラーモジュール10の第2の実施の形態の例が示される。この設計は、図1に示された第1の実施の形態の例の設計とほぼ同じである。しかし、ここでは、図1に示された実施の形態の例とは対照的に、本体26は、ヘッド32を備えたボルトとして設計されている。このヘッド32は、融着プロセス中、ガラス板16に対する本体26の位置がより容易に決定されることができるように、機械的な停止部として機能する。この実施の形態の例では、外側端部30は、第1のガラス面18と同じ高さにある。また、ヘッド32のところで、導電体24は、本体26と接続されている。図3に示される本発明に係るソーラーモジュール10の第3の実施の形態の例では、本体26’’’は、導電体24が通過されることができる貫通孔34を有する。この場合、本体26’’’は、導電性材料で製造されてはならない。さらに、導電体24は、本体26’’’と導電接続されてはならない。図4には、本発明に係るソーラーモジュール10の第4の実施の形態の例が示される。ここで、本体26’’’’は、第1のガラス面18の方向から、従って、その上に光線が衝突するソーラーモジュールの前面側の方向から、ねじ40が中にねじ留めされることができるねじ溝38を保持している。導電体24は、第1のセクション24’及び第2のセクション24に分離されており、第1のセクション24’は、封入体14の内部に配置され、ソーラーセル12と接続されている。また、導電体24の第2のセクション24は、ブレード端子を有することができ、ねじ40によって本体26’’’’と導電接続されることができる。好ましくは、さらなる封入体42は、雪荷重のような外部の影響から、本体26’’’’、導電体24の第2のセクション24及び導電体24の第2のセクション24の間の導電接続を保護しかつ封止するように設けられる。さらに、ソーラーモジュール10の動作中、ねじ40の緩みが防がれる。3つの実施の形態の例の全てにおいて、本体26は、通過領域36に配置されている。この通過領域36の中心は、本体26の長軸線Aと一致することができる。使用される方法によれば、ガラス板16は、通過領域36のみで加熱され、また、本体26は、この通過領域36でガラス板16を通過される。本発明は、好ましい実施の形態の例の使用によって例示的に説明されてきた。例えば、ソーラーモジュール又は本体の設計に関して、本発明についてのアイディアから逸脱することなく、従って、添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の範囲内で、修正や変更がなされてもよいことが、以上の説明から当業者にとって明確であろう。