下記一般式1で表されるM型六方晶フェライトを主相として含み、MAFe12-xMBxO191式中、MAは、Sr及びBaからなる群より選択される少なくとも1種であり、MBは、MC又はMDであり、MCは、Al、Cr、Sc及びInからなる群より選択される少なくとも1種であり、MDは、Ti、Sn及びZrからなる群より選択される少なくとも1種と、Ni、Zn、Mn、Mg、Cu及びCoからなる群より選択される少なくとも1種との等量混合物であり、Xは、1以上5以下の数である。平均結晶粒子径が5μm以上である、アンテナ用磁性材料。0.1~3質量のSiO2、0.5~5質量のCaO、及び、0.5~8質量のBi2O3からなる群より選択される少なくとも1種をさらに含有する、請求項1記載のアンテナ用磁性材料。自然共鳴周波数f0nが5GHz以上であり、且つ、磁壁共鳴周波数f0dwが0.8GHz以下である、請求項1又は2に記載のアンテナ用磁性材料。2GHzにおける複素比透磁率実数部が1.2以上であり、且つ、2GHzにおける磁気損失が0.01以下である、請求項1~3のいずれか一項に記載のアンテナ用磁性材料。2GHzにおける複素比誘電率実数部が30以下であり、且つ、2GHzにおける誘電損失が0.05以下である、請求項1~4のいずれか一項に記載のアンテナ用磁性材料。請求項1~5のいずれか一項に記載のアンテナ用磁性材料を含む基体と、前記基体の表面又は内部に設けられた導体と、前記導体に接続されており、且つ、該導体に電気エネルギを供給する給電端子と、を備えるアンテナ。前記基体は、空隙率が1~40の焼結体である、請求項6に記載のアンテナ。請求項6又は7に記載のアンテナを備える、無線通信機器。ここで、アンテナの小型化に関しては、電磁波の波長短縮率が伝送媒体中の位相速度の低下率に等しく、その位相速度は、理論的に、媒体の比透磁率と比誘電率の積の平方根に反比例することから、一般に、アンテナの基材やマトリックスとして透磁率及び/又は誘電率が真空中のそれらに比してより大きな材料を用いることにより、そのアンテナ中を伝播する電磁波の波長が短縮され、その小型化が図られ得る。具体的には、磁性材料内を通過する電磁波電波の波長λは、λ∝1/√μ’r×ε’rで表される波長短縮効果。ここで、因子μ’rは、磁性材料の複素比透磁率μrの実数部を示し、因子ε’rは、磁性材料の複素比誘電率εrの実数部を示す。なお、ここでの波長短縮率とは、伝送媒体を伝播する電磁波の波長/真空中の電磁波の波長で表される値であり、この値が小さいほど、波長短縮効果が高いことを示す。これに関し、例えば、特許文献1には、比誘電率を高めることによるアンテナの小型化に関する記載がある。しかし、特許文献1記載のアンテナにおいて比誘電率が大きい基材を用いた場合、高効率が得られる周波数帯域が狭められてしまい、その結果、使用可能な周波数帯域が不都合な程度に制限されてしまう。また、特許文献2に記載されたY型六方晶フェライトのような磁性材料を用いると、GHz以上の高周波帯域における磁気損失が過大となってしまい、この場合にも、使用可能な周波数帯域が不都合な程度に制限されてしまう。さらに、特許文献3に記載されたアンテナにおいては、使用される磁性ナノ粒子の粒子径が、文字どおりナノメートルオーダーであるため、その分散媒である樹脂材料への分散性が不十分であり、また、高充填することが困難なことに起因して、十分なアンテナ性能が得られ難い。加えて、取扱性に劣り、また、製造コストの増大を招くため、このような磁性ナノ粒子が製品の量産に適しているとは言い難い。一方、本出願人による特許文献4に記載された複合磁性材料は、W型フェライトが用いられていることから、高周波数における磁気損失及び誘電損失を小さくできるという利点を有する。しかし、W型フェライトは透磁率が比較的小さく、また、W型フェライトを樹脂と混合して形成した複合体を採用しているため全体としての透磁率が更に低下してしまうので、特許文献4に記載された複合磁性材料は、上述した波長短縮率を十分に小さくしてアンテナの更なる小型化を図る観点では、不十分な場合があり得る。他方、特許文献5には、上述の如く、アンテナの材料として種々の組成のフェライトが開示されているものの、それらの詳細な材料物性は不明であり、一般的には、かかる材料を用いたアンテナも、GHz以上の高周波帯域における磁気損失が不都合に大きいものと考えられる。そこで、本発明はかかる事情に鑑みてなされたものであり、高周波数において広帯域で且つ高効率で使用可能であり、さらに、製造時の取扱性と経済性に優れ、量産に適した小型アンテナを実現し得る、アンテナ用磁性材料、並びに、これを用いたアンテナ及び無線通信機器を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明者らは、特定の結晶構造を有するフェライトの組成及び物性等に着目して鋭意研究を重ねた結果、上記課題に対する有効な解決手段を見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明によるアンテナ用磁性材料は、下記一般式1;MAFe12-xMBxO191で表されるM型六方晶フェライトを主相として含み、且つ、平均結晶粒子径が5μm以上のものである。上記一般式1中、MAは、Sr及びBaからなる群より選択される少なくとも1種の金属元素を示し、MBは、MC又はMDを示し、MCは、Al、Cr、Sc及びInからなる群より選択される少なくとも1種の金属元素を示し、MDは、Ti、Sn及びZrからなる群より選択される少なくとも1種の金属元素と、Ni、Zn、Mn、Mg、Cu及びCoからなる群より選択される少なくとも1種の金属元素との等モル量混合物を示す。Xは、1以上5以下の数例えば、1、1.5、2、35等を示す。なお、上記において、主相とは、磁性粉末に主たる成分粒子全体に対する比率が、50質量を超える成分。として含まれるものをいう。また、平均結晶粒子径とは、後記の実施例において具体的に述べる方法によって測定されるメジアン径D50である。本発明者らが、かかる構成を有するアンテナ用磁性材料を用いて作製したアンテナの特性を測定したところ、そのアンテナは、従来のものに比して、高周波数における有効な帯域幅及び効率に優れるのみならず、十分に小型化が可能なものであることが確認された。このような有利な効果が奏される作用機構の詳細は、未だ明らかではないものの、例えば、以下のとおり推定される。但し、作用はそれらに限定されない以下同様。上述した組成のフェライトを含み、且つ、平均結晶粒子径が5μm以上のアンテナ用磁性材料においては、主相であるM型六方晶フェライトが、主成分金属上記MA及びFeに加えて副成分金属上記MBを含むので、磁気モーメントの方位転換を阻害する結晶磁気異方性エネルギの障壁が低下し、これにより、自然共鳴周波数f0nがより低周波数側へシフト遷移、すなわち、複素比透磁率の実数部μ‘rがより高められる。より具体的には、自然共鳴が5GHz程度以上の周波数帯域に出現し、それ未満の周波数における自然共鳴に起因する磁気損失は十分に抑えられる。また、アンテナ用磁性材料は、特に平均結晶粒子径が5μm以上となるように十分に結晶成長されているので、磁壁の共鳴がより低い周波数の交流磁界で顕著となり、すなわち、磁壁共鳴周波数f0dwがより低周波数側へシフト遷移する。より具体的には、磁壁共鳴が1GHz程度以下の周波数帯域に出現し、それを超える周波数における磁壁共鳴に起因する磁気損失が十分に抑えられる。これらの結果、1~5GHz程度の広い高周波帯域に亘って、透磁率の損失係数tanδμ複素比透磁率μrの虚数部μr/複素比透磁率μrの実数部μ’rが効果的に低減され、磁気損失の増大に起因する効率の過度の低下が効果的に抑制されたものと推察される。またこの際、上述の如く、比透磁率実数部がより大きくされるので、材料全体の透磁率と誘電率との積が従来に比して大きくなり、これにより、波長短縮効果が有効に高められて受信対象の電磁波の波長を短縮させることができ、その結果、アンテナの小型化が図られる。それとともに、材料段階における粉体粒子径が1μm程度と十分に大きいので、上記従来の磁性ナノ粒子を用いる場合に比して取扱性に優れ、アンテナ製造時のコストの増大を防止することができ、その結果、製品の量産性及び経済性を格段に向上させることが可能となる。以上の点において、当該アンテナ用磁性材料は、自然共鳴周波数f0nが5GHz以上であり、且つ、磁壁共鳴周波数f0dwが0.8GHz以下であると好ましい。また、当該アンテナ用磁性材料は、例えば2GHzにおける複素比透磁率の実数部μ‘rが1.2以上であり、且つ、同磁気損失透磁率の損失係数tanδμが0.01以下であっても好ましい。さらに、当該アンテナ用磁性材料は、2GHzにおける複素比誘電率の実数部ε’rが30以下であり、且つ、同誘電損失誘電率の損失係数tanδεが0.05以下であっても好適である。さらに、本発明によるアンテナ用磁性材料は、0.1~3質量のSiO2、0.5~5質量のCaO、及び、0.5~8質量のBi2O3からなる群より選択される少なくとも1種を更に含有してもよい。ここで、質量は、磁性成分の合計量に対する含有割合SI単位準拠を示し、重量基準重量、wtのものと実質的に同等である以下同様。これらの化合物をそのような含有割合で副成分として含むことにより、結晶粒成長を促進、或いは均一化し易くなる利点がある。また、本発明によるアンテナは、本発明のアンテナ用磁性材料を用いて有効に製造可能なものであり、その磁性材料を含む基体と、その基体の表面又は内部に設けられた導体と、この導体に接続されており、且つ、その導体に電気エネルギを供給するための給電端子とを備える。さらに、アンテナ全体としての誘電率を更に低減させる観点から、アンテナの少なくとも一部例えば、アンテナ用磁性材料から形成された基体としての焼結体が多孔質であると有用である。こうすれば、アンテナの基体ひいてはそのアンテナの誘電率が更に低減されて誘電損失をより一層減少させることができ、これにより、アンテナの効率を更に一層向上させることが可能となる。ここで、アンテナ効率を殊に高める観点から、前記基体は、空隙率が1~40の焼結体であることが好ましい。またさらに、本発明による無線通信機器は、本発明のアンテナを用いて有効に得られるものであって、上述した本発明のアンテナを備えることを特徴とする。本発明のアンテナ用磁性材料によれば、特定のM型六方晶フェライトを主相として含み、且つ、平均結晶粒子径が5μm以上とされているので、高周波数において、帯域幅を十分に広く維持しつつ、受信対象の電磁波の波長を短縮させてアンテナやそれを備える無線通信機器の小型化を図ることができ、さらに、製造工程における取り扱いが平易であるハンドリング性が高いので、量産にも非常に適しており、その結果、これを用いたアンテナ及び無線通信機器の特性、生産性、及び経済性を向上させることができる。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。なお、上下左右等の位置関係は、特に断らない限り、図面に示す位置関係に基づくものとする。また、図面の寸法比率は、図示の比率に限定されるものではない。さらに、以下の実施の形態は、本発明を説明するための例示であり、本発明をその実施の形態のみに限定する趣旨ではない。またさらに、本発明は、その要旨を逸脱しない限り、さまざまな変形が可能である。[アンテナ用磁性材料]本実施形態のアンテナ用磁性材料は、主相としてM型六方晶フェライトを含有しており、且つ、平均結晶粒子径D50が5μm以上とされている。そのM型六方晶フェライトは、下記式1;MAFe12-xMBxO191で表され、式中、MAは、Sr及びBaからなる群より選択される少なくとも1種の金属元素を示し、MBは、MC又はMDを示し、MCは、Al、Cr、Sc及びInからなる群より選択される少なくとも1種の金属元素を示し、MDは、Ti、Sn及びZrからなる群より選択される少なくとも1種の金属元素と、Ni、Zn、Mn、Mg、Cu及びCoからなる群より選択される少なくとも1種の金属元素との等モル量混合物を示し、Xは、1以上5以下の数である。また、本実施形態のアンテナ用磁性材料は、上記式1で表されるM型六方晶フェライトの単相からなることが好ましく、但し、上述した作用効果が損なわれない範囲で、そのM型六方晶フェライトとは異なる相を含んでいてもよい。さらに、主相としてM型六方晶フェライトを含む磁性成分に加えて、SiO2、CaO、及び、Bi2O3からなる群より選択される少なくとも1種を更に含有してもよく、その場合、それらの含有比率は、特に限定されないが、その順にそれぞれ、0.1~3質量、0.5~5質量、及び、0.5~8質量が好ましい。このように組成されたアンテナ用磁性材料によれば、主相として含まれるM型六方晶フェライトが、主成分金属上記MA及びFeに加えて副成分金属MBを含むことにより、複素比透磁率の実数部がより高められ、平均結晶粒子径が5μm以上となるように十分に結晶成長されているので、磁壁共鳴周波数f0dwをより低周波数側へシフトさせることができる。これにより、1~5GHz程度の広い高周波帯域に亘って、透磁率の損失係数tanδμを格段に低下させることが可能となり、その結果、磁気損失の増大に起因する効率の過度の低下を十分に抑止することができる。また、複素比透磁率の実数部をより高めることができるので、材料全体の透磁率と誘電率との積を従来に比して増大させることが可能となり、これにより、波長短縮効果を向上させてアンテナの小型化をも図り得る。しかも、材料粉体の取扱性を向上させることができることから、アンテナ製造時の経済性及び量産性を格段に向上させることも可能となる。なお、それらの点を考慮すると、本実施形態のアンテナ用磁性材料は、自然共鳴周波数f0nが5GHz以上であり、且つ、磁壁共鳴周波数f0dwが0.8GHz以下であると好適である。また、本実施形態のアンテナ用磁性材料は、例えば2GHzにおける複素比透磁率実数部が1.2以上であり、且つ、磁気損失が0.01以下であると殊に有用である。さらに、本実施形態のアンテナ用磁性材料は、2GHzにおける複素比誘電率実数部が30以下であり、且つ、誘電損失が0.05以下であると殊に有用である。またさらに、本実施形態のアンテナ用磁性材料は、0.1~3質量のSiO2、0.5~5質量のCaO、及び、0.5~8質量のBi2O3のうちの少なくとも1種を更に含有していると、磁性材料としての結晶粒成長を促進又は制御し易くなるので、より一層有効に且つ簡便に、磁性材料の平均結晶粒子径を5μm以上に調整することができる。[アンテナ]次に、図1は、本発明のアンテナ用磁性材料を用いて形成されるアンテナの好適な一実施形態の構成を概念的に示す斜視図である。アンテナ1は、基体2の表面及び/又は内部に少なくとも1つの導体4が形成されたものである。この基体2は、上述した本実施形態のアンテナ用磁性材料を用いて形成されており、その形状は、特に限定されず、無線通信機器に搭載する際に求められる種々の形状を採用することができ、一般的には、例えば、図1に示すような直方体ブロック状のもの等が好ましく用いられる。かかる基体2が例えば焼結体セラミック焼結体である場合、それは通常のセラミック作製プロセスで製造することができる。その一例について説明すると、まず、焼結後の組成が所望の組成となるように各原料を秤量し、所定の時間湿式混合し、M型六方晶フェライトを構成する金属元素を含有する金属化合物からなるフェライト前駆体を調製する。当該金属化合物は、鉄Fe化合物と他の金属MA、MB化合物を含むものであり、素材料としては、例えば、鉄化合物としてFe2O3といった酸化物、また他の金属化合物としてBaCO3SrCO3、TiO2、Mn3O4等の酸化物を用いることができる。また、これらに代えて或いはこれらに加えて、Al、Cr、Sc、In、Ti、Sn、Zr、Ni、Zn、Mn、Mg、Cu、Co、Zn等を含む酸化物も用いることができる。なお、湿式混合処理には、例えば、鉄鋼製のメディアを用いたボールミルやビーズミル等の他、混合機、攪拌機、或いは分散機等を適宜適用することができる。次に、そのフェライト前駆体を、例えば、大気中、適宜の温度且つ時間熱処理仮焼し、さらに、必要に応じて所定の添加物先述した含有割合のSiO2、CaO添加形態はCaCO3、及び、Bi2O3の少なくとも1種を所定量添加した後、適宜の時間粉砕処理を行い、M型六方晶フェライトの粉末粉体を得る。一方、この粉末に対して、必要に応じて、後の焼成処理において消失する焼失剤や、分散材、潤滑剤、成形助剤等の当業界において公知の添加剤を添加してもよい。焼失剤を用いた場合には、焼結体である基体2の内部に微細な空隙を形成せしめて基体2を多孔質化することができるので、基体2ひいてはアンテナ1全体の誘電率を低下させて誘電損失を減少させることができ、アンテナ1の効率を一層向上させることが可能となる。すなわち、空隙率が高いほど、誘電率透磁率が下がる傾向にあり、誘電率が下がることによる上述した作用効果の増強効果が高められる傾向にある。かかる観点で、焼結体である基体2は適度に空隙を有することが好ましく、より具体的には。焼結体である基体2の空隙率が、1~40程度が好ましく、5~35であることがより好ましい。そして、調製された原料粉末を適宜の方法で造粒し、それを所定の圧力で所望の形状に成形した後、その成形体を、例えば、大気中、適宜の温度且つ適宜の時間熱処理焼成し、焼結体である基体2を得る。この焼結体の平均結晶粒子径は、焼成条件を適宜制御することにより、1μm以下の微細な結晶粒子径から5μm以上に成長するように形成することができる。この場合、焼結体の平均結晶粒子径は、焼成の処理温度及び処理時間によって増減させることができる。例えば、処理温度を高くする程、また、処理時間が長くなる程、焼結体の平均結晶粒子径が大きくなる傾向にある。また、上述した副成分の添加によって、結晶粒子の成長を促進、均一化しやすくなる傾向がある。なお、フェライト前駆体の粉砕処理にも、例えば、上述した各種装置、すなわち、鉄鋼製ボールミル等のメディアを用いたボールミルやビーズミル等の他、混合機、攪拌機、或いは分散機等を適宜用いることができる。また、基体2の一面に形成された導体4は、例えば、銅や銅合金を、印刷、蒸着、貼合、又はメッキ等の適宜の方法によって形成することができ、図1においては、その導体4に、基体2の他面に設けられた給電端子6が電気的に接続されている。この導体4の形状も、特に制限されず、図1に記載されているような平面シート状又は平面フィルム状のほか、例えば、ミアンダ状、ヘリカル状等の様々な形状とすることができる。また、給電端子6は、導体4と外部の給電線とを電気的に接続するための端子であり、所定の給電線から供給された電圧が、その給電端子6を経由して導体4に印加される。[無線通信機器]図2は、本発明のアンテナ用磁性材料を用いたアンテナを備える無線通信機器の好適な一実施形態の概略構成を示す平面図正面図である。無線通信機器である携帯電話機10は、第1筐体10CAと第2筐体10CBとがヒンジ13で連結された折り畳み式の携帯端末の一種であり、その使用周波数帯域が、例えば2GHz帯のものである。第2筐体10CBの内部において、ヒンジ13側の反対側に位置する端部には、第1アンテナ11アンテナが配置されている。この第1アンテナ11は、携帯電話機10の無線通信に供される送受信アンテナであり、携帯電話機10と基地局との間で、通話や電子メール等のデータ交換を行うための電波の送受信に用いられる。また、第2筐体10CBの内部において、ヒンジ13側の反対側の部位には、第2アンテナ12アンテナが配置されている。この第2アンテナ12は、例えば、GPS無線信号の受信に用いられる受信アンテナであり、GPS衛星から発信される電波の受信に用いられ、その周波数帯域は、例えば1.5GHz帯である。かかる構成を有する携帯電話機10においては、第1アンテナ11の基体が、本発明によるアンテナ用磁性材料を用いて形成されており、これにより、第1アンテナ11を小型化することができるとともに、携帯電話機10の無線通信に用いる周波数上記の例では2GHz帯において、第1アンテナ11を広帯域例えば数十MHzで使用することができる。また、第1アンテナ11を小型化することができるので、携帯電話機10の内部に設けられる機器、部品、配線等の配置自由度が高められ、これにより、携帯電話機10の筐体の小型化を図ることもできる。また、第2アンテナ12の基体も、本発明によるアンテナ用磁性材料を用いて形成されており、これにより、第2アンテナ12の小型化も図ることができるとともに、GPS無線信号の受信に用いる周波数帯域において、第2アンテナ12を広帯域例えば数十MHzで使用することができる。さらに、第2アンテナ12は、通常、携帯電話機10の筐体内における配置が制限される傾向にあるものの、本実施形態によれば、第2アンテナ12を小型化することができるので、筐体内における第2アンテナ12の配置自由度を向上させることも可能である。なお、上述したとおり、本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、その要旨を変更しない限度において様々な変形が可能である。例えば、本発明によるアンテナ用磁性材料は、アンテナ1、及び、携帯電話機10のアンテナに制限されず、GHz帯、殊に2~5GHz帯を使用する無線通信機器全般に対して適用することができる。また、本発明による無線通信機器は、携帯機器の他にも、例えば、携帯電話機用の室内外アンテナ、無線LAN用の送受信機親機、子機等が挙げられ、本発明は、これらの中でも、特に小型化が要求されるものに対して極めて有用である。以下、本発明の実施例について説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例1~27及び比較例1~5それぞれ表1及び表2に示すMA及びMBを同表にxで示す組成比で含むM型六方晶フェライト粉と、必要に応じて同表に示す含有割合の添加物SiO2、CaO、及び、Bi2O3の少なくとも1種とを含むアンテナ用磁性材料としての各原料粉末を調製し、各実施例及び各比較例の物性及び特性評価用試料焼結体を作製した。なお、原料粉末は、各材料の湿式混合を鋼鉄製ボールミルで16時間かけて行い、その混合粉を大気中、1200°Cで2時間仮焼してから、それに上記添加物を加えた後、鉄鋼製ボールミルで16時間粉砕することにより調製した。また、原料粉末の焼成処理は、原料粉末を造粒したものを100MPaの圧力で所定の形状に成形した後、その成形体を大気中、1100~1380°Cの温度実施例1では1200°C、実施例2では1250°C、実施例3では1350°Cとし、他のものはこれらを指標として目的とする平均結晶粒子径に応じて微調整した。で2時間行った。なお、実施例13および実施例25~27においては、実施例5の原料粉末を用い、さらに、焼失剤平均粒径10μmのポリスチレンを用いて所望の空隙率に調整した。参考例1及び2式CaTiO3をベースとした誘電粉、及び、式Ba2Co2Fe12O22で表されるY型六方晶フェライト粉を原料粉末として用いたこと以外は、上記の実施例及び比較例と同様にして、参考例1及び2の物性及び特性評価用試料焼結体を作製した。物性及び特性評価<平均結晶粒子径>平均結晶粒子径は、濃塩酸でエッチング後の焼結体試料表面を、走査型電子顕微鏡にて観察し、N=50個の平均から求めた。<材料定数>調製した各原料粉末の焼結体からリング状試料外径7mm×内径3.04mm×厚さ1~2mmを各々成形加工し、得られた各リング状試料の室温25°Cにおける複素比透磁率μrの実数部μr’、虚数部μr’’、及び、磁気損失tanδμを、ネットワークアナライザAgilent社製:HP8510Cを用いて測定した周波数0.1~18GHzにおけるSパラメーターの結果から導出した。また、調製した各原料粉末の焼結体から棒状試料1mm×1mm×80mmを各々成形加工し、得られた各棒状試料の室温25°Cにおける複素比誘電率εrの実数部εr’、虚数部εr’’、及び、誘電損失tanδεを、同ネットワークアナライザを用いて、周波数2GHzにおいて空洞共振器摂動法により測定した。さらに、各リング状試料の複素比透磁率の虚数部μr’’の周波数依存性から、自然共鳴周波数f0n5GHz以上の周波数帯域において虚数部μ’’の値がピークを示す周波数、及び、磁壁共鳴周波数f0dw1GHz以下の周波数帯域において虚数部μ’’の値がピークを示す周波数を同定した。<アンテナ特性>調製した各原料粉末の焼結体から直方体ブロック状試料10mm×3mm×4mmを各々成形加工し、得られた各直方体ブロック状試料の表面に電極を形成してなお、それぞれの試料によって電極パターンを適宜調整した。、図1に示すものと略同等の構成を有する、共振周波数が1.5GHzである各チップ型アンテナを作製した。得られたチップ型アンテナをそれぞれ平面基板に実装し、電極の一端を給電電極に接続した状態で、小型3D放射指向性測定機SATIMO社製:STARLABを用いて測定した放射効率から、最大放射効率と帯域幅放射効率が50以上となる1.5GHzを中心とした周波数の範囲を評価した。<空隙率>空隙率は、濃塩酸でエッチング後の焼結体試料表面を走査型電子顕微鏡にて観察し、空隙の占有する面積を画像解析処理にて算出した後、空隙形状を球形と見なした上で2/3を乗じで体積占有率に換算した。得られた測定評価結果を表1及び表2にまとめて示す。これらの結果より、本発明による実施例の原料粉末及びアンテナは、自然共鳴周波数f0nが5GHz以上であること、磁壁共鳴周波数f0dwが0.8GHz以下であること、2GHzにおける複素比透磁率実数部μ‘rが1.2以上であること、同磁気損失が0.01以下であること、2GHzにおける複素比誘電率実数部ε’rが30以下であること、及び、同誘電損失が0.05以下であることの全てを満足することが判明し、比較例及び参考例のものに比して、その優位性が確認された。また、実施例5、実施例13及び実施例25~27の比較から、空隙率が1~40に調整されたものは、そうでないものに比して、最大放射効率と帯域幅が格別に高められており、アンテナ効率に殊に優れることが確認された。