水を入れる内容器と、前記内容器を加熱する加熱手段と、を有する電気ポットであって、前記内容器の底部または底部下方に一端が連結されるパイプと、前記パイプの他端に連結される圧力検知手段を有し、前記圧力検知手段の検知圧力により、前記内容器内の水量を判定することを特徴とする電気ポット。前記圧力検知手段は、前記内容器の満水位置より上方に設けられることを特徴とする請求項1に記載の電気ポット。前記圧力検知手段に圧力を伝達する経路上に、エアトラップを設けることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の電気ポット。前記圧力検知手段は、電気ポットの正面側に設けられることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか一項に記載の電気ポット。本願発明の目的は、簡単な構造により内容器内の水量を検知するとともに、内容器内での水の沸騰を検知して、沸騰とほぼ同時にヒータへの通電を遮断することができる電気ポットを提供することである。上記目的を達成するため、本願発明は以下の構成を採用する。請求項1に係る発明では、水を入れる内容器と、前記内容器を加熱する加熱手段と、を有する電気ポットであって、前記内容器の底部または底部下方に一端が連結されるパイプと、前記パイプの他端に連結される圧力検知手段を有し、前記圧力検知手段の検知圧力により、前記内容器内の水量を判定する構成。請求項2に係る発明では、請求項1の構成に加え、前記圧力検知手段は、前記内容器の満水位置より上方に設けられる構成。請求項3に係る発明では、前記圧力検知手段に圧力を伝達する経路上に、すり鉢状のエアトラップを設ける構成。請求項4に係る発明では、前記圧力検知手段は、電気ポットの正面側に設けられる構成。請求項1に係る発明では、内容器の底部または底部下方に連結されるパイプに圧力検知手段、例えば圧力センサを設け、内容器内の水量に応じたパイプ内の圧力を検知する構成により、検知構造を簡単なものとすることができ、且つ内容器内の水量例えば、満水量或いは残量等をより正確に検知することができる。その結果、電気ポットの利便性を高めることができる。また、内容器内の水の沸騰を検知して、電気ヒータへの通電をオフすることもできるようになり、その結果、省エネに資することができる。請求項2に係る発明では、圧力検知手段を内容器の満水位置より上方に設けることにより、圧力検知手段に対する加熱手段の熱影響を低減することができるとともに、圧力検知手段に水が当たりその検知能力が低下する弊害を低減することができる。請求項3に係る発明では、圧力検知手段に圧力を伝達する経路上にエアトラップを設けることにより、圧力検知手段に伝達されるノイズ等の圧力変動を低減して検知精度を高めることができるとともに、圧力検知手段に水が当たる弊害をより低減することができる。請求項4に係る発明では、圧力検知手段を電気ポットの正面側に設ける構成。ところで、電気ポットは、一般に後方側表示部とは反対側に残りの水または湯を捨てる位置が定められており表示部等に水等がかからないようにするため、この水等を捨てる位置側に圧力検知手段を設けると、水等を捨てる際、圧力検知手段に連結されるパイプ内に水等が入り、その後の検知機能に悪影響を与えるという問題が発生するところ、上記構成によりそのような問題の発生を防止することができる。図1は、電気ポットに本願発明を適用した断面図を示し、図2及び図3に、本願発明の他の例の断面図を示す。なお、表示部側を正面側または前方側と呼び、その反対側のヒンジ部側を後方側と呼ぶ。電気ポット20は、例えば貯湯用の内容器23を備えた容器本体21と、該容器本体21を開閉する蓋体22と、内容器23内の水を加熱する加熱手段である電気ヒータ24と、内容器23内の湯を外部へ給湯するための給湯管25と、該給湯管25を介して湯を送り出す電動ポンプ26等とを有する。前記容器本体21は、外周面を構成する合成樹脂製の外ケース27と、内周面を構成する内容器23と、底面を横成する合成樹脂製の底板28を有し、内容器23と外ケース27との間に空間部29を形成する。前記内容器23は、ステンレス製の有底円筒形状の部材であり、その底部には、雲母板に発熱体を保持させてなるマイカヒータ等の加熱手段である電気ヒータ24が設けられる。なお、内容器23は、内筒と外筒との間に真空空間を形成してなる真空二重構造体からなるものであってもよい。また、内容器23の底部中央には、内容器23内の湯温を検出する湯温センサ30が、内容器23の底部に当接する形態で設けられる。内容器23の内部上方には、満水位置を示す満水位置目盛31が開蓋状態で上方から目視可能に表示されている。前記蓋体22は、合成樹脂製の上板と下板とからなり、その後方側にはヒンジ部32を有し、このヒンジ部32を介して容器本体21に対し開閉自在且つ着脱自在に支持される。また、蓋体22内には、蓋体22の上面に形成される蒸気口33と内容器23内とを連通する蒸気排出通路34を有し、内容器23内で発生した蒸気を蒸気口33より外部に排出する。前記内容器23の底部には湯取出口35を有し、この湯取出口35の下方には電動ポンプ26が設けられる。そして、湯取出口35と電動ポンプ26とは吸込管36を介して連結される。電動ポンプ26は、吐出管37を介して前方側の空間部29に略垂直状に設けられる給湯管25の一端に連結され、給湯管25の他端は、前方側で下向きに開口する注ぎ口38に連通する。その結果、電動ポンプ26により吸い出される内容器23内の湯は、給湯管25を介して注ぎ口38より給湯される。前記内容器23の下方の空間部29には、電装品箱39を有し、この電装品箱39内には前記電動ポンプ26を駆動させる制御装置等が取り付けられる回路基板40が設けられる。容器本体21の前方側或いは正面側の傾斜上面には表示部41を有する。この表示部41には、電動ポンプ26による給湯を行うための給湯スイッチ等の各種スイッチ42及び液晶表示器43が設けられており、これら各種スイッチ42及び液晶表示器43は、表示部41の下方に略平行に設けられる操作基板44に取り付けられる。図1の圧力検知手段等について説明する。内容器23の底部には底部開口50が設けられ、この底部開口50には、パイプ51の一端が連結され、パイプ51の他端には圧力検知手段である圧力センサ52が連結される。前記底部開口50は、例えば略5mm程度の細孔であり、図1では内容器23の底部に下方に向いて開口される。しかしながら、この底部開口50は、内容器23の底部の側方に水平に開口するようなものでもよい。前記パイプ51は、例えば略5mm程度の細径を有するシリコン或いは金属製の圧力により伸縮しない管部材であり、その全体は図1に示すように先端部が鉤形状でそれ以外がほぼ直管状である。そして、その一端の鉤形状をした端部は、底部開口50に連結され、その他端のほぼ直管状の端部は、前記満水位置目盛31より上方の前記表示部41近傍まで延伸される。なお、このパイプ51の形状は必要に応じて変えることができ、例えば、上記したように底部開口50が内容器23の底部の側方に水平に開口するようなものでは、先端部がL形状で、それ以外がほぼ直管状であってもよい。圧力検知手段である前記圧力センサ52は、例えば半導体より形成され、圧力を受けると変形する部材であり、圧力作用時にその変形量を電圧に変換して出力し、制御装置はその電圧値に応じた値を水量として表示器41に表示する。圧力センサ52は、表示部41内に設けられる操作基板44に取り付けられ、圧力センサ52の受圧部52aには、パイプ51の他端が連結される。その結果、圧力センサ52の取付位置は、満水位置目盛31より上方になる。このように、圧力センサ52を操作基板44に取り付けることにより、別途専用の取付部材が不要になる。しかし、その取付位置は操作基板44以外であってもよい。圧力センサ52を満水位置目盛31より上方に位置させることにより、圧力センサ52と電気ヒータ24とを引き離すことができ、電気ヒータ24の熱による圧力センサ52への悪影響、即ち圧力センサ52の検知精度が低減する悪影響を低減することができる。圧力センサ52は防水ではなく、例えわずかであっても水に濡れると機能が低下或いは停止するところ、上記の構造により、例えパイプ51内に水が侵入したとしても、圧力センサ52まで達する恐れはほとんどなくなるため、圧力センサ52が濡れて機能が低下或いは停止する弊害を防止することができる。しかし、圧力センサ52の取付位置は、圧力検知が可能であるかぎりにおいては満水位置目盛31より下方であってもよい。水量の検知について説明する。内容器23内に水を入れると、水は底部開口50よりパイプ51内に侵入しようとするが、パイプ51は細管で密閉されているため、内部の空気は排出されず、水はパイプ51内にほとんど侵入することはない。その結果、水量に応じたヘッド圧がパイプ51内の空気を介して圧力センサ52の受圧部52aに作用する。その圧力変化、即ち出力電圧の変化は、図4に示すように水量に比例する。即ち、内容器23内に水が入れられていくと、出力電圧が増加してゆき、表示部41にその時の電圧に比例した水量が表示されることになる。そして、内容器23内の水が満水位置目盛31に達すると図示しない警報ブザー或いは声によりユーザーに知らせ、ユーザーは水の導入を停止することになる。圧力センサ52は、電気ポット20の使用時においては、内容器23内の水等の残量表示としても利用でき、残量がわずかになった場合、ユーザーは表示を見て、必要な水量を追加して加熱することができる。圧力センサ52は、電気ポット20の正面側に設けられる。この理由は、一般に電気ポット20の後方側表示部とは反対側に設定される湯を捨てる位置から残りの水等を捨てる場合、前記パイプ51も天地が逆になり、底部開口50近傍に水があるとその水がパイプ51内に侵入する恐れが生じるためである。上記構成により底部開口50近傍から水を遠ざけることができ、水がパイプ51内に入り、その後の検知に悪影響を与える弊害を防止することができる。ところで、電気ポット20で内容器23内の水を加熱すると水が沸騰する。水が沸騰すると内容器23内の圧力は上昇する。しかし、内容器23内の上方空間は、蒸気排出通路34を介して外部と連通しており、内容器23内の上方空間の圧力は低減され、内容器23内の上方空間の圧力が増大し、内容器23内の湯が給湯管25を介して注ぎ口38から自然吐出することはない。しかしながら、内容器23内に満水位置目盛31以上に水を入れて加熱し、水が沸騰すると、その沸騰水により蒸気排出通路34の下端部が閉鎖され、内容器23の上方空間の圧力が急上昇し、内容器23内の湯が給湯管25を介して注ぎ口38から自然吐出する弊害が生じる。このような弊害が生じる理由は、沸騰時以降も加熱が続行されるためであり、沸騰時を検知して電気ヒータ24の通電をオフすることができれば、このような自然吐出をなくすことができるようになる。本出願人は、上記のような内容器23内の水の沸騰時に、パイプ51内の圧力が図5に示すように急上昇することを見いだした。そして、この知見に基づき、パイプ51内で急激な圧力上昇が発生した場合、その時期を沸騰時として判定し、電気ヒータ24の通電をオフするようにした。このような圧力センサ52で沸騰時を検知して電気ヒータ24の通電をオフすることにより、上記自然吐出をなくすことができ、更には消費電力を低減することができる。また、圧力センサ52で沸騰時を検知して、電気ヒータ24の通電をオフすることにより、ユーザーがより多くの湯を必要とする場合に、満水位置目盛31以上満水位置目盛31で警報ブザー等が鳴るがそれを無視するか、或いは警報ブザー等を鳴らないようにすることになる。の水量で加熱したとしても、内容器内の圧力が上昇すると電気ヒータ24がオフするため、上記自然吐出が生ずることなく、安心且つ安全に加熱することができるようになる。上記の場合、電気ヒータ24への通電を火力を徐々に上げるように制御し、水を滑らかに沸騰させるようにすることにより、上記自然吐出を防止することもできる。いずれにしても、このような場合、表示部41に例えば満水量以上の湯沸かし制御モードスイッチを設け、ユーザーが選択可能にすればよい。このように、圧力センサ52は、水量検知または沸騰検知のいずれかの検知手段として利用することができるとともに、水量検知及び沸騰検知の両機能を併せ持つ検知手段として利用することもできる。図2は、図1の変形例であり、パイプ51の経路上にエアトラップ60を介在したものであり、それ以外は図1のものと同様であり、同じ符号を用いる。エアトラップ60は、すり鉢形状のもので、その上方には上部管61を有するとともに、その下方には下部管62を有し、その内部にはすり鉢状の内部空間63を有する。そして、上部管61には、短管64の一端が連結され、短管64の他端は、圧力センサ52の受圧部52aに連結される。また、下部管62には、パイプ51の他端が連結される。そして、エアトラップ60は、満水位置目盛31より上方に設けられる。圧力センサ52に圧力を伝達する経路上、或いは当該経路上であって、満水位置目盛31より上方位置にエアトラップ60を設けることにより、ノイズ等の圧力変動を低減することができるとともに、例えパイプ51を介して水が侵入したとしても、侵入した水が圧力センサ52まで達するのをより確実に防止できる。また、エアトラップ60はすり鉢状であるため、その内部空間63に水が溜まるのを防止することができる。即ち、エアトラップ60は、検知精度を安定にする機能及び圧力センサの保護機能を合わせ持つものである。図3は、図2の更なる変形例であり、パイプ51の一端を電動ポンプ26の吸込管36に連結するものであり、それ以外は図1及び図2のものと同様であり、同じ符号を用いる。図3に示すように、電動ポンプ26の吸込管36には短い長さの接続管65が一体に形成されており、パイプ51の一端は、この接続管65に連結される。このような位置にパイプ51の一端を連結することにより、パイプ51内で検知する圧力は、図1及び図2のものより若干高くなるが、十分検知可能である。また、このような位置にパイプ51の一端を連結することにより、図1及び図2のものに比べ、内容器23の底部に底部開口50を設けない分、連結構造を簡略化することができ、且つ製造コストを低減することができる。本願発明は、上記実施例の構成に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜設計変更可能であり、例えば電気ヒータは電磁誘導加熱方式であってもよい。