大径管に枝管を接合するために、大径管の側壁に設けられる結合用穴に結合される支管であって、前記大径管の結合用穴に対して差し込まれる差込筒部と、前記枝管を受け入れる受入筒部と、結合用穴の周りに着座されるフランジ部とを備え、前記差込筒部には、該差込筒部が大径管の結合用穴に差し込まれた際に結合用穴の背面に係合する複数の係合用爪と、前記結合用穴の内面に当接することで支管の差し込みをガイドする複数の突状ガイドとを備え、前記複数の係合用爪の少なくとも1つを、結合用穴の背面との係合長さを他の係合用爪に比べて長くした先行差込用爪として形成すると共に、突状ガイドを、少なくとも先行差込用爪の左右両側に一対形成していることを特徴とする支管。突状ガイドを、差込筒部の側壁から先行差込用爪と同方向に向けて突設していることを特徴とする請求項1に記載の支管。突状ガイドの頂面を、差込筒部の円周方向と略平行な面に形成していることを特徴とする請求項1又は2に記載の支管。突状ガイドの先端から支管の軸心までの径を、大径管の結合用穴の半径よりも少し短くしていることを特徴とする請求項1~3の何れかに記載の支管。先行差込用爪に対向する位置に少なくとも1つの係合用爪を対向爪として形成していることを特徴とする請求項1~4の何れかに記載の支管。対向爪の先端付近の外面を、先端に向けて傾斜して形成していることを特徴とする請求項5に記載の支管。上記特許文献1に示す分岐管継手においては、複数の係止片4が差口2の全周にあるため、分岐管継手Bを下水本管Aに差し込んで取り付けるのに力が必要となる。また係止片4を少なくしても、取り付けの際には分岐管継手Bを接続孔9の中心に合わせながら押し込まねばならず、やはり力を要する。また取り付けた後においても、分岐管継手Bが接続孔9の中心からずれていると、係止片4の引っ掛かりが均一ではなくなり、係止片4が抜け易い問題がある。上記特許文献2に示す支管継手の場合は、縮径保持用リング6が別途必要となり、部品点数が増加する問題と、取り付け作業が面倒であるという問題がある。そこで本発明は上記従来技術の問題を解決し、複数の部材を必要とすることなく、一体物とし、それによって部品点数を1つとし、また大径管への結合作業が容易で、簡単に取り付けることができる、簡易な継手手段としての支管の提供を課題とする。上記課題を達成するための本発明の支管は、大径管に枝管を接合するために、大径管の側壁に設けられる結合用穴に結合される支管であって、前記大径管の結合用穴に対して差し込まれる差込筒部と、前記枝管を受け入れる受入筒部と、結合用穴の周りに着座されるフランジ部とを備え、前記差込筒部には、該差込筒部が大径管の結合用穴に差し込まれた際に結合用穴の背面に係合する複数の係合用爪と、前記結合用穴の内面に当接することで支管の差し込みをガイドする複数の突状ガイドとを備え、前記複数の係合用爪の少なくとも1つを、結合用穴の背面との係合長さを他の係合用爪に比べて長くした先行差込用爪として形成すると共に、突状ガイドを、少なくとも先行差込用爪の左右両側に一対形成していることを第1の特徴としている。また本発明の支管は、上記第1の特徴に加えて、突状ガイドを、差込筒部の側壁から先行差込用爪と同方向に向けて突設していることを第2の特徴としている。また本発明の支管は、上記第1又は第2の特徴に加えて、突状ガイドの頂面を、差込筒部の円周方向と略平行な面に形成していることを第3の特徴としている。また本発明の支管は、上記第1~第3の何れかの特徴に加えて、突状ガイドの先端から支管の軸心までの径を、大径管の結合用穴の半径よりも少し短くしていることを第4の特徴としている。また本発明の支管は、上記第1~第4の何れかの特徴に加えて、先行差込用爪に対向する位置に少なくとも1つの係合用爪を対向爪として形成していることを第5の特徴としている。また本発明の支管は、上記第5の特徴に加えて、対向爪の先端付近の外面を、先端に向けて傾斜して形成していることを第6の特徴としている。請求項1に記載の支管によれば、支管の差込筒部を、大径管の外側から結合用穴に対して差し込むことで、差込筒部の係合用爪が前記結合用穴の背面に係合し、結合がなされる。そして差込筒部が差し込まれる際には、差込筒部の突状ガイドが大径管の結合用穴の内面に当接することで、結合用穴に対する差込筒部の芯出し、差し込み姿勢が矯正され、その後の差し込みがスムーズに行える。請求項1に記載の支管によれば、複数の部材を必要とすることなく、一体物とし、それによって部品点数を1個だけとすることができる。また大径管への結合作業が容易で、簡単に取り付けることができる。また複数の係合用爪の少なくとも1つを、結合用穴の背面との係合長さを他の係合用爪に比べて長くした先行差込用爪として形成しているので、支管を結合用穴に差し込んでいく際に、長くした先行差込用爪で結合用穴の背面に引っ掛け易い。よって先行差込用爪が先行して侵入するように支管を少し斜めに傾けて差し込むことで、先行差込用爪を先ず結合用穴の背面に引っ掛け、これをきっかけに他の係合用爪を引っ掛けることができる。即ち、先行差込用爪を先ず引っ掛けた後、支管の傾きを元に戻すようにして、残る係合用爪を容易に結合用穴の背面に引っ掛けることができる。よって、爪の長さを長くした先行差込用爪の存在により、支管を大径管の結合用穴に係合して取り付ける作業が容易となる。また大径管の結合用穴の背面に支管の係合用爪が全て係合された状態において、支管が結合用穴内で多少位置ズレすることがあっても、長い先行差込用爪による係合が十分に確保されているので、支管が結合用穴から容易に脱落することが防止される。また突状ガイドを、少なくとも先行差込用爪の左右両側に一対形成していることで、先差込筒部を結合用穴に先行差込用爪から差し込んでいく場合に、上述したように一対の突状ガイドが大径管の結合用穴の内面に当接することで、上記した結合用穴に対する差込筒部の芯出しと差し込み姿勢の矯正を行い、差し込みをスムーズ行うことができる。本発明に係る支管1は、例えば図1に示すように、家屋等の敷地内に発生した雨水や排水を、枝管2を用いて敷地内外の本管や枡に流していく際の配管の一部として用いることができる。この場合、枝管2が本管や枡の大径管3に接合されるわけであるが、大径管3の側壁の必要な箇所に結合用穴3aが開けられ、この結合用穴3aに対して支管1が結合される。そしてこの結合された支管1に対して枝管2が接続されることで配管がなされる。図1、2に示す場合は、枡Mの立設管が、支管1が接合されるべき大径管3となっている。なお、枡Mには1乃至複数の他の管4が接続されてもよい。図3~図8も参照して、前記支管1にはフランジ部11が備えられている。このフランジ部11は、大径管3の結合用穴3aの周りに着座される。このためフランジ部11は鞍状に湾曲した円形鍔として、支管1の円周に設けられている。支管1は受入筒部12と差込筒部13とからなる。受入筒部12は枝管2を受け入れる筒部である。受入筒部12の下端外側周に前記フランジ部11が形成されている。実施形態ではフランジ部11は、受入筒部12の外側面に一体に形成されている。しかし受入筒部12と別体に形成したものを組み合わせるようにしてもよい。受入筒部12は、枝管2に対してTS接合テーパースリーブ接合できるように、筒の内径が奥にいくに従って少しずつ小さくなるように構成している。勿論、Oリング等により水密性をもたせる構造にしてもよい。また可撓性を持つものであってもよい。前記差込筒部13は大径管3の結合用穴3aに差し込まれる筒部である。差込筒部13には係合用爪14と突状ガイド15とが備えられている。前記差込筒部13は、前記受入筒部12に対して縮小段部13aを介して連続して形成されている。前記縮小段部13aは枝管2を受け入れる際の止端となる。差込筒部13の筒長は、前記大径管3の結合用穴3aの穴の厚み管の肉厚よりも少しだけ長くなるような寸法とされる。その理由は、結合用穴3aに差込筒部13が差し込まれた際に、係合用爪14が結合用穴3aの背面に対して現に係合可能となるようにすると共に、背面と係合用爪14との係合隙間が大きくなりすぎないようにするためである。係合隙間が大きくなりすぎると、係合が実質的にはなされていないことになる。差込筒部13の筒の外径寸法は、大径管3の結合用穴3aの穴径寸法2Rよりも多少小さくなるような寸法とする。これは差込筒部13を、その係合用爪14を伴って、結合用穴3aに余裕を持って差し込むことができるようにすると共に、前記突状ガイド15を差込筒部13の外側面に形成できるようにし、該突状ガイド15が結合用穴3aの穴内壁に当接することで差込筒部13をガイドできるようにするためである。前記係合用爪14は、差込筒部13の下端の側縁から外方へ突出する状態にして、複数個形成している。その複数個の係合用爪14のうちの1つを先行差込用爪14aとしている。先行差込用爪14aは、他の係合用爪14に比べて、結合用穴3aの背面との係合長さをより長くしている。即ち、先行差込用爪14aの爪の長さL1を他の係合用爪14の長さL2よりも長くしている図6、図8参照。また先行差込用爪14aは、フランジ部11との間隙寸法S1を、他の係合用爪14とフランジ部11との間隙寸法S2に比べて、より大きくしてある図8参照。間隙寸法S1を大きくすることで、先行差込用爪14aを先行して結合用穴3aの背面に係合させる際に、支管1を傾けた状態で結合用穴3aに差し込んでも、容易に先行差込用爪14aを結合用穴3aの背面に係合させることができ、またこれによって後続する係合用爪14の係合作業も容易となる。先行差込用爪14aの先端付近の外面結合用穴3aの背面に対向しない側の面は先端に向けて傾斜面を設けている。これによって、先行差込用爪14aが結合用穴3aの穴内面に接する場合においても滑り易くなり、強制係合が容易になる。前記係合用爪14の1つを対向爪14bとして、先行差込用爪14aに対向する位置に形成している。本実施形態では、1つの先行差込用爪14aに対して180度の位置に1つの対向爪14bを形成している。対向爪14bの爪の長さは、前記先行差込用爪14aの長さよりも短い。また対向爪14bの爪の横幅は先行差込用爪14aと同寸法としている。しかし同寸法である必要はない。重要なことは、対向爪14bの先端から支管1の軸心Xまでの径R2を、大径管3の結合用穴3aの半径Rとほぼ同じにしている点である。ほぼ同じ寸法にすることで、一旦対向爪14bの係合がなされた後において、係合が容易に外れるのを防止することができる。実際には、対向爪14bの前記径R2の方が結合用穴3aの半径Rよりも僅かに大きくなるように構成している。これにより支管1の差し込みの際、対向爪14bが結合用穴3aの穴内壁にすれながら強制的に嵌め込まれ、結合用穴3aの背面と係合される。また対向爪14bの先端付近の外面は先端に向けて傾斜面を設けている。なお当然であるが、先行差込用爪14aの先端から支管1の軸心Xまでの径R1は対向爪14bの先端から支管1の軸心Xまでの径R2よりも長くなっている。前記係合用爪14のうち、先行差込用爪14aと対向爪14b以外の係合用爪14を中間爪14cとしている。中間爪14cは、先行差込用爪14aと対向爪14bとの中間に設けられる。本実施形態では、ちょうど中間の位置に一対形成されている。中間爪14cは、必ずしも必要はないが、設けることで、支管1の全周に等間隔に係合用爪14が存在することになり、一旦結合された支管1が大径管3の結合用穴3aから外れたりするのを十分に防止することができ、支管1がより安定して結合用穴3aに取り付けられることになる。中間爪14cの爪の横幅は先行差込用爪14aや対向爪14bよりも短くしている。短くすることで、支管1を取り付ける際の力を軽減できるようにしている。また中間爪14cの爪の長さL2は対向爪14bの長さと同じにしている。中間爪14cの先端から支管1の軸心Xまでの径R3も、前記対向爪14bの場合と同様に、大径管3の結合用穴3aの半径Rとほぼ同じにしている。ほぼ同じ寸法にすることで、一旦中間爪14cの係合がなされた後において、係合が容易に外れるのを防止することができる。実際には、中間爪14cの前記径R3の方が結合用穴3aの半径Rよりも僅かに大きくなるように構成している。これにより支管1の差し込みの際、中間爪14cが結合用穴3aの穴内壁にすれながら強制的に嵌め込まれ、結合用穴3aの背面と係合される。また中間爪14cの先端付近の外面は先端に向けて傾斜面を設けている。前記突状ガイド15は、それが結合用穴3aの穴の内面に当接することで、支管1の差し込みをガイドする機能を果たすものである。本実施形態においては、先行差込用爪14aの両側、45度付近に一対と、対向爪14bの両側、45度付近に一対が形成されている。が、先行差込用爪14aの両側に一対あれば、対向爪14bの両側の一対は必ずしも設ける必要はない。設けた方が結合用穴3aに取り付けられた支管1が安定する。各突状ガイド15は差込筒部13の側壁に、差込筒部13の軸線方向と平行になるようにして形成されている。突状ガイド15の差込筒部13側壁からの突出の状況は、先行差込用爪14aの両側にある一対の突状ガイド15、15は、壁面から先行差込用爪14aと同方向に立ち上がり、また対向爪14bの両側にある一対の突状ガイド15、15は、壁面から対向爪14と同方向に立ち上がるように形成されている。即ち、前記先行差込用爪14a側の突状ガイド15、15と対向爪14b側の突状ガイド15、15とは、相互に逆方向に立ち上がって形成されている。また突状ガイド15の頂面は差込筒部13の円周方向と略平行にカットされた面に形成されている。この突状ガイド15の頂面が結合用穴3aの内面に当接することで、差込筒部13が結合用穴3aに差し込まれていく際のガイドとなり、差込筒部13の結合用穴3aに対するセンター出しの役割を果たす。これによって差込筒部13の軸心Xが結合用穴3aの中心に合わせられ、係合用爪14を備えた差込筒部13が結合用穴3aに対してスムーズに差し込まれる。突状ガイド15の先端頂面から支管1差込筒部13の軸心Xまでの径R4は、結合用穴3aの半径Rよりも少し短くしている。これによって、支管1を結合用穴3aに係合させたときに、結合用穴3aと突状ガイド15との間に小間隙が構成され、差込筒部13が結合用穴3a内で僅かに位置ズレすることが可能となり、結果として対向爪14bや中間爪14cの結合用穴3a背面との係合が外れ難くなる。勿論、前記径R4は前記半径Rより僅かだけ短くする。僅かだけであるので、差込筒部13と結合用穴3aとのセンター出しを突状ガイド15によって行うことができる。よって差込筒部13を結合用穴3aに差し込む際には、差込筒部13を結合用穴3aの中心に合わせながら押し込む手間の悪さが解消され、上記スムーズな差し込みができる。図4に示すように、前記フランジ部11の大径管3への着座面、即ちフランジ部のうち差込筒部13側の面に、粘着材16を施している。また図5に示すように、粘着材16は必ずしも施す必要はない。粘着材16を施すことで、支管1が大径管3に接合された際に、支管1が脱落するのを予防することができる。また大径管3の結合用穴3aの周りに密着するので、水漏れが少なくなる。粘着材16は、例えばブチルゴムを用いることができる。勿論、他の接着剤を用いてもよい。前記先行差込用爪14aは、その爪14aの中心位置が、大径管3の結合用穴3aの周囲のうちの大径管3の軸心方向に対応する位置になるように係合させる。このため先行差込用爪14aは、大径管3の結合用穴3aの周囲に着座されるフランジ部11のうち、前記大径管3の軸心方向に対応するフランジ部分にちょうど対応して、形成している。このように先行差込用爪14aを形成することで、支管1を大径管3の結合用穴3aに差し込む際、先行差込用爪14aが大径管3の長手方向に一致するようにして支管1差込筒部13を差し込めばよいので、差し込みの際の位置合わせが容易となる。本実施例では、フランジ部11の受入筒部12側の面に、先行差込用爪14aの位置を示す標示17を設けている。この標示17によって、支管1を結合用穴3aに差し込む際の位置合わせが確実に行われる。前記標示17は、対向爪14b、中間爪14c対応する位置にも設けることができる。標示17としては、浮き出た線の他、溝、その他、標示ができるものであればよい。前記先行差込用爪14aの位置を、大径管3の軸心方向に対応するフランジ部11部分に対応する位置とした場合には、大径管3を立設状態図2参照に配管すると、それに取り付けられる支管1の先行差込用爪14aは大径管3の垂直方向の上位の位置に配置されることになり、また対向爪14bは大径管3の垂直方向の下位の位置に配置されることになる。爪の長い先行差込用爪14aが立設された大径管3の上位の位置にある場合には、接合された枝管2等に上からの土圧が加わる場合においても、先行差込用爪14aの係合量が大きいので、その分だけ係合が外れ難く、上からの圧力に耐えることができる。図8を参照して、支管1を立設状態の大径管3の結合用穴3aに結合する作業を説明する。今、支管1の受入筒部12を手で持ち、先行差込用爪14aが筒部12に上側にくるようにする。そして支管1を少し斜め下方に傾けた状態で結合用穴3aに差し入れていく。この場合、先行差込用爪14aの位置を示す標示17を大径管3の軸心方向大径管3の長手方向に合わせながら差し込み、先ず先行差込用爪14aを結合用穴3aの背面に係合する。そして更に、先行差込用爪14aの両側にある一対の突状ガイド15が結合用穴3aの内面に当接するように差し込む。前記突状ガイド15を結合用穴3aの内面に当接するようにすることで、差込筒部13の結合用穴3aに対するセンター出しがなされる。結合用穴3aの内壁に接する前記一対の突状ガイド15よってガイドされた状態で、更に支管1を押し込むことで、中間爪14c及び対向爪14bが結合用穴3aの内壁に接しながら強制的に、或いは僅かな隙間をもって、結合用穴3aを越えて穴3aの背面に係合する。このとき、前記突状ガイド15の先端から支管1の軸心Xまでの径R4を、結合用穴3aの半径Rよりも少し小さくしているので、支管1が結合用穴3aに係合された後、少しだけ下方にズラすことが可能となる。このズレによって、対向爪14b、中間爪14cの係合が安定し、結合用穴3aから爪が外れ難くなる。先行差込用爪14aは係合長さが元々長いので、支管1が少しズレることがあっても係合が外れることはない。前記支管1の結合用穴3a内でのズレは僅かであるので、引き続いて支管1は結合用穴3aに差し込まれた状態で安定した結合が維持される。粘着材16を施している場合は、結合状態がその分だけ安定し、水密性も向上する。勿論、粘着材16を施していない場合においても、簡易な接続手段として、容易に、簡単に接続継手を構成して、枝管2を接合することが可能となる。なお先行差込用爪14aは、本実施形態では1つ設けたが、1つ以上を設けてもよい。対向爪14bも本実施形態では1つ設けたが、1つ以上を設けてもよい。また中間爪14cはなくても可能であるが、ないと支管1が結合用穴3aから抜け易くなる。実施形態では一対を設けたが、2つ以上あってもよい。突状ガイド15は、本実施形態では2対を設けたが、突状ガイド15の数は限定されない。