二硫化鉄を正極活物質とする正極と、リチウム合金を負極活物質とする負極と、前記正極と前記負極とがセパレータを介して捲回された電極群と、非水電解液とを備えたリチウム一次電池であって、前記リチウム合金は、マグネシウム及びスズの少なくとも一方を0.02~0.2モル含む、リチウム一次電池。前記リチウム合金は、マグネシウム及びスズの少なくとも一方を0.10~0.17モル含む、請求項1に記載のリチウム一次電池。前記非水電解液は、ヨウ化リチウムからなる電解質を含む、請求項1または2に記載のリチウム一次電池。前記非水電解液の溶媒は、0.5~5体積のテトラヒドロフランを含む、請求項1から3の何れか1つに記載のリチウム一次電池。上述したように、正極と負極とがセパレータを介して捲回された電極群を備えたリチウム一次電池は、高負荷放電特性に優れている。しかしながら、高負荷放電特性が優れているだけでは、消費者のニーズに広く答えることができない。そこで、高負荷放電特性だけでなく、中負荷放電特性にも優れたリチウム一次電池が要望されている。本発明は、二硫化鉄を正極活物質とする正極と、リチウムを負極活物質とする負極とがセパレータを介して捲回された電極群を備えたリチウム一次電池において、高負荷放電特性を維持しつつ、中負荷放電特性を向上した、汎用性の高いリチウム一次電池を提供することを目的とする。本発明によれば、二硫化鉄を正極に用いたリチウム一次電池において、高負荷放電特性を維持しつつ、中負荷放電特性を向上した、汎用性の高いリチウム一次電池を提供することができる。上述したように、正極活物質として、天然の二硫化鉄を使用する限り、正極活物質に不純物が含まれることは避けられない。また、高純度の二硫化鉄を使用しても、製造過程で二硫化鉄が水や空気と反応して硫化鉄が生成されるため、やはり、正極活物質にこのような不純物が存在する。このような不純物が正極活物質に含まれていると、正極活物質から鉄イオンや硫酸イオンが非水電解液中に溶解し、負極上に何らかの化合物として析出することが考えられる。従来、このように負極上に析出した不純物は、デンドライトによる内部短絡の問題としては検討されていたが、本願発明者等は、負極上に析出した不純物が、リチウムの反応に与える影響を検討していたところ、次のような知見を得た。図1は、負極活物質として、リチウム、及びアルミニウムまたはマグネシウムと合金化したリチウム合金を用いてリチウム一次電池を作製したときの、それぞれのリチウム一次電池の中負荷放電特性を測定した結果を示したグラフである。ここで、中負荷放電特性は、作製したリチウム一次電池を、正極の理論容量の2.5の容量を予備放電した後、20°Cの雰囲気下で、250mAで1時間放電、11時間休止を1サイクルとして、閉路電圧が0.9Vに至るまでの放電持続時間を測定した。図1に示したグラフにおいて、曲線Aは、負極活物質にリチウム金属を用いた場合、曲線Bは、0.1モルのアルミニウムを含むリチウム合金を用いた場合、曲線Cは、0.1モルのマグネシウムを含むリチウム合金を用い場合の、それぞれのリチウム一次電池の中負荷放電特性を示す。ここで、横軸の放電持続時間は、負極活物質にリチウム金属を用いた場合の放電持続時間を100とした相対値を示す。図1に示すように、負極活物質に、リチウム金属やアルミニウムを含むリチウム合金を用いたリチウム一次電池では、放電末期において、電圧が急激に落ちているのに対し、マグネシウムを含むリチウム合金を用いたリチウム一次電池では、放電末期においても、急激な電圧の低下が見られず、結果として、放電持続時間が約10程度、長くなっていることが分かる。すなわち、マグネシウムを含むリチウム合金を用いたリチウム一次電池では、中負荷放電特性が向上していることが分かる。また、複素インピーダンス法の測定により推定された電池の内部抵抗は、マグネシウムを含むリチウム合金を用いたリチウム一次電池の方が、リチウム金属やアルミニウムを含むリチウム合金を用いたリチウム一次電池よりも小さいことが確認できた。なお、負極活物質として、リチウム金属、アルミニウムを含むリチウム合金、及びマグネシウムを含むリチウム合金を用いたリチウム一次電池は、どれも高負荷放電特性にほとんど差はなかった。本願発明者等は、負極活物質にマグネシウムを含むリチウム合金を用いたときに、中負荷放電特性が向上したのは、次のような理由によるものと考えた。すなわち、上述したように、正極活物質に不純物が含まれていると、正極活物質から不純物が非水電解液中に溶解し、負極上に何らかの化合物として析出するが、この析出物が、リチウム表面の反応抵抗を大きくすることによって、放電特性に何らかの影響を与えることが予測される。この不純物由来の析出物は、硫酸化合物であったり、鉄系化合物である可能性がある。特に、中負荷放電では、放電深度が深く使用されるため、放電末期ではリチウムの面積が減少する。そのため、リチウム表面に析出物が存在すると、その分、リチウムの利用率が低下することになり、その結果、放電持続時間が減少すると考えられる。一方、強負荷放電では、正極の分極により放電が終了するため、リチウムの面積はほとんど変化していない。そのため、リチウム表面に析出物が存在しても、リチウムの利用率の低下は非常に少ないため、高負荷放電特性に与える影響はほとんどないと考えられる。ところで、リチウムは、金属元素の中で最も電位が卑な低い金属であるため、リチウム表面に不純物が析出しやすいと考えられる。一方、リチウムを合金化した場合、合金化した金属の固溶状態は完全に均一ではないため、リチウム合金の表面で電位斑電位の高さにバラツキがある状態が生じていると考えられる。そして、マグネシウムはアルミニウムよりも貴な高い電位を示すため、マグネシウムとアルミニウムとが同じ割合0.1モルで合金化されている場合、マグネシウムを含むリチウム合金の方が、アルミニウムを含むリチウム合金よりも、リチウム合金表面に不純物が析出しにくいと考えられる。また、リチウム合金の表面で電位斑の局在化が金属元素によって異なると考えられ、そのため、マグネシウムを含むリチウム合金が、アルミニウムを含むリチウム合金よりも、電位斑の局在化が起こりやすいことによって、リチウム合金表面に不純物が析出しにくいことも予想される。このような知見から、本願発明者等は、負極活物質にマグネシウムを含むリチウム合金を用いることによって、高負荷放電特性を維持しつつ、中負荷放電特性を向上することができるという効果を見出し、本発明を想到するに至った。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではない。また、本発明の効果を奏する範囲を逸脱しない範囲で、適宜変更は可能である。さらに、他の実施形態との組み合わせも可能である。図2は、本発明の一実施形態におけるリチウム一次電池の構成を示した半断面図である。図2に示すように、本実施形態におけるリチウム一次電池は、二硫化鉄を正極活物質とする正極1と、リチウム合金を負極活物質とする負極2とが、セパレータ3を介して捲回された電極群4が、非水電解液不図示とともに電池ケース9に収容されている。そして、電池ケース9の開口部は、正極端子を兼ねる封口板10で封口されている。正極1は、正極リード5を介して封口板10に接続され、負極2は負極リード6を介して電池ケース9の底面に接続されている。また、電極群4の上下には絶縁板7、8が配されている。正極1は、正極集電体例えば、アルミニウム等とそれに担持された正極合剤からなる。正極合剤は、二硫化鉄を主成分とする正極活物質に結着剤や導電剤等を含む。本発明は、正極1に二硫化鉄を用いたリチウム一次電池において、負極2に、マグネシウムを含むリチウム合金を用いた構成を採用する。表1は、リチウム合金に含まれるマグネシウムの含有量として、中負荷放電特性を向上させることのできる好適な範囲を示した表である。表1において、電池A1~A7は、リチウム合金に含まれるマグネシウムの含有量を、0~0.30モルの範囲に変えた負極2を用いて、図2に示した構成のリチウム一次電池を作製したものである。なお、リチウム一次電池は以下の手順で作製した。正極1は、二硫化鉄と導電剤アセチレンブラックと結着剤PTFE:ポリテトラフルオロエチレンとを、94.0:3.5:2.5[質量]の割合で混合した正極合剤を、正極集電体アルミ箔に塗工乾燥した後、圧延して、幅42mm、極板長さ270mm、厚さ0.21mmの大きさに作製した。作製した正極1と、マグネシウムを含むリチウム合金箔からなる負極2とを、厚み25μmのポリエチレン微多孔膜からなるセパレータ3を介して捲回して、外径131mmの電極群を作製し、これを、ジオキソランDIOX、ジメトキシエタンDME、テトラヒドロフランTHF体積比:59:40:1からなる混合溶媒に、ヨウ化リチウムLiIからなる電解質を加えた非水電解液とともに電池ケース9に収納して、単3サイズのリチウム一次電池を作製した。ここで、リチウム合金箔からなる負極2の厚さは、対向する正極1との極板間の単位面積当たりの理論容量比負極理論容量/正極理論容量が0.85となる厚さのものを使用した。なお、正極活物質である二硫化鉄の理論容量は894mAh/gとした。中負荷放電特性は、作製したリチウム一次電池を、正極の理論容量の2.5の容量を予備放電した後、20°Cの雰囲気下で、250mAで1時間放電、11時間休止を1サイクルとして、閉路電圧が0.9Vに至るまでの放電持続時間を測定した。なお、表1に示した各電池A1~A7の放電持続時間は、負極2にリチウム金属マグネシウムの含有量が0を用いた電池A1の放電持続時間を100とした相対値を示す。表1に示すように、マグネシウムの含有量が0.02~0.2モルの範囲のリチウム合金を負極とする電池A3~A6において、放電持続時間が顕著に向上しているのが分かる。これは、0.02~0.2モルの範囲のマグネシウムを含むリチウム合金では、表面に局在化している電位斑で、正極活物質の不純物が析出しにくいために、放電末期におけるリチウムの利用率の低下が抑制されたためと考えられる。なお、マグネシウムの含有量が0.3モルの電池A7では、放電持続時間を向上する効果はあまり得られない。これは、マグネシウムの含有量が多すぎると、リチウム合金表面で反応阻害が起こり、却って、放電性能が低下してしまうからと考えられる。また、表1に示すように、より好適には、マグネシウムの含有量を0.10~0.17モルの範囲にすることによって電池A4~A5、放電持続時間をより向上させることができる。本発明において、負極に、所定量のマグネシウムを含むリチウム合金を用いたリチウム一次電池において、中負荷放電特性に顕著な向上が得られた効果は、マグネシウムがアルミニウムよりも貴な高い電位を示す金属元素であることによるものと考えられる。このような知見から、スズもアルミニウムよりも貴な高い電位を示す金属元素であることから、マグネシウムと同様の効果が得られることが期待される。表2は、リチウム合金に含まれるスズの含有量を、0~0.30モルの範囲に変えた負極2を用いて、図2に示した構成のリチウム一次電池B1~B7を作製して、表1と同様に、中負荷放電における放電持続時間を測定した結果を示した表である。なお、表2に示した各電池B1~B7の放電持続時間は、負極2にリチウム金属スズの含有量が0を用いた電池B1の放電持続時間を100とした相対値を示す。また、負極2以外は、表1と同様の手順で、リチウム一次電池を作製した。表2に示すように、スズの含有量が0.02~0.2モルの範囲のリチウム合金を負極とする電池B3~B6において、放電持続時間が顕著に向上しているのが分かる。これは、0.02~0.2モルの範囲のスズを含むリチウム合金では、表面に局在化している電位斑において、正極活物質の不純物が析出しにくいために、放電末期におけるリチウムの利用率の低下が抑制されたためと考えられる。なお、スズの含有量が0.3モルの電池B7では、放電持続時間を向上する効果はあまり得られない。これは、スズの含有量が多すぎると、リチウム合金表面で反応阻害が起こり、却って、放電性能が低下してしまうからと考えられる。また、表2に示すように、より好適には、スズの含有量を0.10~0.17モルの範囲にすることによって電池B4~B5、放電持続時間をより向上させることができる。表1及び表2の結果から、マグネシウム及びスズは、中負荷放電特性の向上に対して、ほぼ同様の作用効果を奏するものと考えられる。従って、負極に、マグネシウム及びスズの少なくとも一方を含むリチウム合金を用いることによって、中負荷放電特性の顕著な向上が図られることが期待できる。表3は、リチウム合金に含まれるマグネシウムとスズの合計の含有量を、0.010~0.25モルの範囲に変えた負極2を用いて、図2に示した構成のリチウム一次電池C1~C6を作製して、表1と同様に、中負荷放電における放電持続時間を測定した結果を示した表である。なお、表3に示した各電池C1~C6の放電持続時間は、負極2にリチウム金属を用いた電池A1の放電持続時間を100とした相対値を示す。また、負極2以外は、表1と同様の手順で、リチウム一次電池を作製した。表3に示すように、マグネシウムとスズの合計の含有量が0.02~0.2モルの範囲のリチウム合金を負極とする電池C2~C5において、放電持続時間が顕著に向上しているのが分かる。これは、0.02~0.2モルの範囲のマグネシウム及びスズを含むリチウム合金では、表面に局在化している電位斑において、正極活物質の不純物が析出しにくいために、放電末期におけるリチウムの利用率の低下が抑制されたためと考えられる。なお、マグネシウムとスズの合計の含有量が0.25モルの電池C6では、放電持続時間を向上する効果はあまり得られない。これは、マグネシウムとスズの合計の含有量が多すぎると、リチウム合金表面で反応阻害が起こり、却って、放電性能が低下してしまうからと考えられる。また、表3に示すように、より好適には、マグネシウムとスズの合計の含有量を0.10~0.17モルの範囲にすることによって電池C3~C4、放電持続時間をより向上させることができる。以上、説明してきたように、二硫化鉄を正極活物質とする正極1と、リチウム合金を負極活物質とする負極2と、正極1と負極2とがセパレータ3を介して捲回された電極群4と、非水電解液とを備えたリチウム一次電池において、負極活物質に、マグネシウム及びスズの少なくとも一方を0.02~0.2モル含むリチウム合金を用いることによって、高負荷放電特性を維持しつつ、中負荷放電特性を向上した、汎用性の高いリチウム一次電池を実現することができる。また、リチウム合金は、マグネシウム及びスズの少なくとも一方を0.10~0.17モル含むことがより好ましい。また、本発明は、リチウム一次電池に使用するリチウム合金の量が制限されている場合、放電末期におけるリチウムの利用率を最大限にすることができるため、特に効果的である。ところで、中負荷放電特性の低下をもたらす要因は、正極活物質から不純物例えば、硫酸鉄が非水電解液中に溶解し、負極上に化合物が析出するためと考えられるが、電解液中に溶解した不純物は、電解液内の成分と複雑な反応を経て、負極上に硫化鉄や硫化リチウムとして析出すると考えられる。そこで、非水電解液中の電解質の影響を調べるために、表4に示すように、電解質として、ヨウ化リチウムLiIと、ビストリフルオロメチルスルホニルアミドリチウムLiTFSIとを用いて、図2に示した構成のリチウム一次電池D1、D2を作製して、表1と同様に、中負荷放電における放電持続時間を測定した。なお、表4に示した各電池D1、D2の放電持続時間は、負極2にリチウム金属を用いた電池A1の放電持続時間を100とした相対値を示す。また、負極活物質は、0.1モルのアルミニウムを含むリチウム合金を用い、電解質以外は、表1と同様の手順で、リチウム一次電池を作製した。表4に示すように、電解質にLiIを用いた電池D1の方が、TFSIを用いた電池D2よりも、放電持続時間が向上しているのが分かる。これは、LiIは、電解液内で溶解して、リチウムイオンとヨウ素イオンとして存在するが、そのうち、ヨウ素イオンが、電池内に混入する僅かな水と反応するため、負極上に析出する硫酸鉄や硫酸リチウムの反応を変化させていると推察される。その結果、負極上の反応性が改善されたものと推察される。次に、非水電解液中の溶媒の影響を調べるために、表5に示すように、ジオキソランDOL、ジメトキシエタンDME、及びテトラヒドロフランTHFからなる混合溶媒において、THFの割合を、0~10体積の範囲で変化させた溶媒を用いて、図2に示した構成のリチウム一次電池E1~E5を作製して、表1と同様に、中負荷放電における放電持続時間を測定した。なお、表5に示した各電池E1~E5の放電持続時間は、負極2にリチウム金属を用いた電池A1の放電持続時間を100とした相対値を示す。また、負極活物質は、0.1モルのアルミニウムを含むリチウム合金を用い、溶媒以外は、表1と同様の手順で、リチウム一次電池を作製した。表5に示すように、0.5~5体積のテトラヒドロフランTHFを含む溶媒を用いた電池E2~E4において、放電持続時間が顕著に向上しているのが分かる。これは、THFが負極での電位で比較的還元されやすく、その還元生成物が保護被膜状となって放電性能良化の作用をしたのではないかと考えられる。また負極中にマグネシウムやスズが存在することにより、THFの還元生成物の被膜状態が従来のリチウム負極の場合と変化して、相乗作用で良化したことが考えられる。なお、10体積のTHFを含む溶媒を用いた電池E5で、放電持続時間の向上がそれほど顕著でないのは、THFの割合が多すぎると、却って、THFが還元されることによってできた化合物が多すぎて、正極上か負極上で反応不活性を引き起こしているためと考えられる。以上、本発明を好適な実施形態により説明してきたが、こうした記述は限定事項ではなく、もちろん、種々の改変が可能である。例えば、上記実施形態では、負極活物質として、マグネシウム及びスズの少なくとも一方を含むリチウム合金を用いたが、勿論、本発明の効果を損なわない範囲で、アルミニウム等の他の金属元素を含んでいてもよい。