"Li元素と、A元素A元素は周期律表の13族元素の少なくとも一種であると、を有する水素化物を含有することを特徴とする負極材料。前記A元素が、ホウ素元素およびアルミニウム元素の少なくとも一方であることを特徴とする請求項1に記載の負極材料。導電化材を含有することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の負極材料。メカニカルミリングにより微細化されたものであることを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれかの請求項に記載の負極材料。正極活物質層と、負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、前記負極活物質層が、請求項1から請求項4までのいずれかの請求項に記載の負極材料を含有し、前記電解質層が、イオン液体を含有する電解液から構成されることを特徴とする電池。前記イオン液体のカチオン部が第4級アンモニウムカチオンであることを特徴とする請求項5に記載の電池。前記イオン液体のアニオン部がアミドアニオンまたはイミドアニオンであることを特徴とする請求項5または請求項6に記載の電池。現在、高容量の電池のニーズが高まり、金属イオン挿入容量の高い負極材料の開発が求められている。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、高い金属イオン挿入容量を有する負極材料を提供することを主目的とする。本発明においては、Li元素と、A元素A元素は周期律表の13族元素の少なくとも一種であると、を有する水素化物を含有することを特徴とする負極材料を提供する。本発明によれば、上記負極材料が、上記Li元素と、A元素と、を有する水素化物を含有することから、高い金属イオン挿入容量を発揮することができる。そのため、電池の容量を増加させることができる。上記発明においては、上記A元素がホウ素元素およびアルミニウム元素の少なくとも一方であることが好ましい。上記発明においては、上記負極材料が、導電化材を含有することが好ましい。電子伝導性が良好な負極材料とすることができる。上記発明においては、上記負極材料が、メカニカルミリングにより微細化されたものであることが好ましい。負極材料に含まれる各材料の粒径を容易に小さくすることができ、金属イオンの電気化学的挙動がさらに良好になると考えられるからである。また、本発明においては、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記負極活物質層が、上述した負極材料を含有し、上記電解質層が、イオン液体を含有する電解液から構成されることを特徴とする電池を提供する。本発明によれば、上述した負極材料を用いることから、高容量の電池を作製することができる。また、例えば本発明の電池が二次電池である場合、電解液がイオン液体を含有していることから、サイクル特性が良好な二次電池とすることができる。これは、イオン液体を用いることで有機溶媒を用いた電解液に比べて、酸化および還元がされにくい、広い電位窓を有する電解液とすることができるからである。上記発明においては、上記イオン液体のカチオン部が第4級アンモニウムカチオンであることが好ましい。上記水素化物の還元による電解液の分解を好適に抑制することができるからである。本発明においては、上記イオン液体のアニオン部がアミドアニオンまたはイミドアニオンであることが好ましい。上記水素化物の還元による電解液の分解を好適に抑制することができるからである。本発明の負極材料は、高い金属イオン挿入容量を有し、電池容量を増加することができるという作用効果を奏する。以下、本発明の負極材料および電池について説明する。A.負極材料本発明の負極材料は、Li元素と、上記A元素A元素は18族型元素周期律表の13族元素の少なくとも一種であると、を有する水素化物を含有することを特徴とするものである。本発明によれば、上記負極材料が、上記Li元素と、A元素と、を有する水素化物を含有することから、高い金属イオン挿入容量を発揮することができる。そのため、電池容量を増加させることができる。次に、上記水素化物における金属イオンの電気化学的挙動の推定メカニズムについて、上記水素化物の一例としてLiBH4を挙げ、また金属イオンの一例としてLiイオンを挙げて説明する。金属イオンであるLiイオンの挿入反応としては、例えば下記反応式1に示される反応が進行すると考えられる。すなわち、LiBH4にLiイオンが挿入され、LiHとBとが生成すると考えられる。また一方、Liイオンの脱離反応としては、例えば下記反応式2に示される反応が進行すると考えられる。すなわち、Liイオンが脱離してLiBH4が生成すると考えられる。LiBH43Li3e-→4LiHB反応式14LiHB→LiBH43Li3e-反応式2上記水素化物としては、Li元素と、A元素とを有するものであれば特に限定されるものではなく、例えば、一般式LiAHx0<xで表すことができる。また、上記水素化物に含まれるA元素は、18族型元素周期律表の13族元素の少なくとも一種であれば特に限定されるものではなく、具体的には、ホウ素、アルミニウム、ガリウム、インジウム、タリウム等を挙げることができ、中でもホウ素およびアルミニウムの少なくとも一方であることがより好ましく、さらにホウ素であることが特に好ましい。具体的に、本発明に用いられる水素化物としては、LiBH4、LiAlH4等を挙げることができ、中でもLiBH4を特に好適に用いることができる。上記水素化物は、より微細化されたものであることが好ましい。上記水素化物の粒径を小さくすることで、金属イオンの電気化学的挙動がより良好になると考えられるからである。上記水素化物の平均粒径は、例えば10μm以下であることが好ましく、中でも0.1μm~5μmの範囲内であることがより好ましく、さらに0.1μm~1μmの範囲内であることが特に好ましい。なお、上記水素化物の平均粒径は、例えばSEM走査型電子顕微鏡観察により上記水素化物粒子n=100の粒径を測定し、その平均を求めることで算出することができる。また、上記水素化物の平均粒径と、後述する導電化材の平均粒径とが、大きく異なる場合には、粒度分布測定により、上記水素化物の平均粒径d50を求めても良い。本発明の負極材料における上記水素化物の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば、40重量以上であることが好ましく、60重量~98重量の範囲内であることがより好ましい。本発明の負極材料は、導電化材をさらに含有するものであっても良い。電子伝導性が良好な負極材料とすることができるからである。また、導電化材は、Li元素と、上記A元素と、を含有する水素化物に接触していることが好ましく、上記水素化物に担持されていることがより好ましい。電子伝導パスを確保しやすいからである。導電化材としては、特に限定されるものではないが、例えばメソカーボンマイクロビーズMCMB、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンブラック、コークス、炭素繊維、黒鉛等の炭素材料を挙げることができる。本発明における導電化材は、より微細化されたものであることが好ましい。電子伝導性の向上にさらに寄与できるからである。導電化材の平均粒径は、例えば2μm以下であることが好ましく、0.1μm~1μmの範囲内であることがより好ましい。なお、導電化材の平均粒径は、上記と同様に、SEM観察、粒度分布測定等により決定することができる。上記水素化物に対する導電化材の割合は、特に限定されるものではないが、例えば5重量~20重量の範囲内であることが好ましい。導電化材の割合が少なすぎると、電子伝導性を十分に向上させることができない可能性があり、導電化材の割合が多すぎると、相対的に上述した水素化物の割合が少なくなり、容量が低下する可能性があるからである。また、上述した本発明の負極材料に含まれる各材料は、微細化されたものであることが好ましい。各材料の粒径を小さくすることで、上記金属イオンの電気化学的挙動がさらに良好になると考えられるからである。中でも、本発明の負極材料は、メカニカルミリングにより微細化されたものであることが好ましい。本発明の負極材料は、上記水素化物に接触し、上記金属イオンの電気化学的挙動をより促進することができる金属触媒を含有していても良い。なお、上記金属イオンの電気化学的挙動としては、具体的には金属イオンの挿入脱離反応が考えられる。ここで、例えば金属イオンがLiイオンである場合、Liイオンの挿入が促進可能であることを特定する方法としては、例えば、後述する実施例のような評価用電池を作製し、Li挿入容量を測定する方法を挙げることができる。また一方、Liイオンの脱離が促進可能であることを特定する方法としては、例えば、同様に評価用電池を作製し、充放電効率を測定する方法を挙げることができる。なお、上記評価用電池の対極としては、Liを含有しており、電気化学的にLiイオンの脱離が可能であるものであれば特に限定されない。また上記金属触媒による金属イオンの電気化学的挙動を促進する推定メカニズムは、以下の通りである。金属イオンの一例としてLiイオンを挙げる場合、上記水素化物およびLiイオンの電気化学反応において、まず水素ガスが発生し、その発生した水素ガスを金属触媒が解離吸着した後、解離吸着した水素がLiイオンと反応することで、LiHが生じていると考えられる。よって、推定メカニズムでは、金属触媒が水素化物へのLi挿入反応を促進させている。なお、上述した説明では、金属触媒が、発生した水素ガスを解離吸着するものとしているが、金属触媒は水素化物から脱離した水素が水素ガスになる前に水素を吸着している可能性も考えられる。また、金属触媒は水素化物の解離反応自体を促進している可能性も考えられる。また、例えば本発明の負極材料をリチウム二次電池に用いる場合、上記反応式2についても同様に、発生した水素ガスを、金属触媒が解離吸着し、その解離吸着した水素がA元素例えばLiBH4のホウ素元素と反応することで、水素化物例えばLiBH4が生じていると考えられる。すなわち、この推定メカニズムでは、金属触媒がA元素への水素付加反応を促進させている。また、この推定メカニズムは、水素吸蔵合金が水素を吸蔵する際の反応に類似したものであると考えられる。なお、上述した説明では、金属触媒が発生した水素ガスを解離吸着するものとしているが、金属触媒は、LiHから脱離した水素が水素ガスになる前に水素を吸着している可能性も考えられる。また、金属触媒は、LiHの解離反応自体を促進している可能性も考えられる。また、上記金属触媒は、上記水素化物に接触していれば良いが、上記水素化物に担持されたものであることが好ましい。また、上述したように、本発明における金属触媒は、上記水素化物からの水素脱離反応および上記水素化物への金属イオン挿入反応の少なくとも一方に作用するものであることが好ましい。例えば金属イオンがLiイオンである場合、水素脱離反応および水素化物へのLi挿入反応の少なくとも一方が、例えば上記反応式1の律速である可能性があるからである。さらに、上述したように、本発明における金属触媒は、LiHからの水素脱離反応およびA元素単体例えばホウ素元素への水素付加反応の少なくとも一方に作用するものであることが好ましい。水素脱離反応およびA元素単体への水素付加反応の少なくとも一方が、例えば上記反応式2の律速である可能性があるからである。本発明における金属触媒は、金属イオンの電気化学的挙動を促進可能であれば特に限定されるものではないが、金属イオンの一例としてLiイオンを挙げる場合、例えば上記水素化物を解離する触媒、または水素ガスを解離吸着できる触媒であることが好ましい。上記反応式1を促進することができるからである。また、上記金属触媒としては、金属イオンの一例としてLiイオンを挙げる場合、例えばLiHを解離する触媒、または、水素ガスを解離吸着できる触媒であることが好ましい。例えば、上記反応式2を促進することができるからである。なお、水素ガスを解離吸着できる触媒とは、水素ガスを解離吸着する触媒、および、LiHから脱離した水素が水素ガスになる前に、水素を吸着する触媒の両方を意味する。また本発明における金属触媒は、遷移金属元素を有することが好ましい。遷移金属元素における3d軌道、4d軌道、4f軌道等が、上述した金属イオンの電気化学的挙動を促進させると考えられるからである。また、金属イオンの一例としてLiイオンを挙げる場合、これらの軌道が、上記水素化物の解離および水素ガスの解離吸着、ならびに、LiHの解離および水素ガスの解離吸着に大きく寄与している可能性も考えられる。上記遷移金属元素としては、周期律表において遷移金属元素に分類されるものであれば特に限定されるものではないが、中でも、Ti、V、Cr、Mn、Co、Ni、Zr、Nb、Pd、La、CeおよびPtからなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましい。上記金属触媒の効果をより発揮することができるからである。また、本発明における金属触媒の種類としては、例えば、金属単体、合金および金属酸化物等を挙げることができる。具体的には、上記金属触媒に用いられる金属単体としては、Ni、Ti、Co、Pt、Pd等を挙げることができ、また上記金属触媒に用いられる合金としては、NiTi、Mg2Ni、NiPt、AlNi、NiSi等を挙げることができ、さらに上記金属触媒に用いられる金属酸化物としては、NiO、CoO、ZrO2、Nb2O5、V2O5、TiO2、La2O3、CeO2、MnO2等を挙げることができる。特に、本発明における金属触媒は、Ni単体またはNi合金であることが好ましく、Ni単体であることが特に好ましい。本発明における金属触媒は、より微細化されたものであることが好ましい。金属触媒の粒径を小さくすることで、上記金属イオンの電気化学的挙動をさらに促進することができるからである。金属触媒の平均粒径は、例えば、1μm以下であることが好ましく、10nm~500nmの範囲内であることが好ましい。なお、金属触媒の平均粒径は、上記と同様に、SEM観察、粒度分布測定により決定することができる。上記水素化物に対する金属触媒の割合は、特に限定されるものではない。上記割合としては、例えば金属イオンがLiイオンであるとき、金属触媒を用いない場合に比べて、上述した反応式1を促進可能な割合であることが好ましい。Li挿入容量の増加を図ることができるからである。また上記割合としては、例えば、金属触媒を用いない場合に比べて、上述した反応式2を促進可能な割合であることが好ましい。例えば二次電池を作製する際に、充放電効率を向上することができるからである。金属イオンがLiイオンである場合、具体的な上記水素化物に対する金属触媒の割合は、例えば0.1at~10atの範囲内であることが好ましく、1at~5atの範囲内であることがより好ましく、2at~4atの範囲内であることが特に好ましい。金属触媒の割合が小さ過ぎる場合、触媒効果が阻害され、Liイオンの電気化学的挙動を十分に促進させることができない可能性があり、また一方、金属触媒の割合が大き過ぎる場合、相対的に上記水素化物の割合が小さくなるため、Li拡散パスが阻害される可能性があり、容量が低下するからである。なお、上記水素化物に対する金属触媒の割合は、SEM-EDXにより決定することができる。本発明の負極材料は、通常、電池に用いられるものであり、一次電池に用いられるものであっても良く、二次電池に用いられるものであっても良いが、中でも二次電池に用いられることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として有用だからである。なお、上記一次電池とは、例えば、一次電池的利用が可能な電池、すなわち、まず十分に充電を行い、その後放電を行う電池等をいう。また、上述した反応式1および2のようなLiイオンの挿入脱離反応は、リチウム電池を対象としたものであるが、上記Liイオンの挿入脱離反応における上記水素化物の挙動は、リチウム以外の金属でも同様であると考えられる。そのため、本発明の負極材料は、リチウム電池以外の電池に対しても用いることができる。上記電池としては、例えば、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池、マグネシウム電池、カルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池が好ましく、特に、リチウム電池が好ましい。上述した負極材料の形成方法としては、特に限定されないが、上記水素化物を含有する原料組成物をメカニカルミリングで微細化するメカニカルミリング工程を有する方法であることが好ましい。上記メカニカルミリングは、試料を、機械的エネルギーを付与しながら粉砕する方法である。また、メカニカルミリングで微細化することにより、原料組成物に含まれる各材料の粒子が激しく接触する。これにより、原料組成物に含まれる各材料は、単なる微細化例えば乳鉢を用いた微細化よりも、格段に微細化される。また、メカニカルミリングで微細化することにより、金属触媒や導電化材を、上記水素化物粒子の表面に均一に分散させることができる。本発明におけるメカニカルミリングとしては、例えば、ボールミル、振動ミル、ターボミル、ディスクミル等を挙げることができ、中でもボールミルが好ましく、特に遊星型ボールミルが好ましい。また、メカニカルミリングの各種条件は、所望の負極材料を得ることができるように設定する。例えば、遊星型ボールミルにより負極材料を作製する場合、ポット内に、原料組成物および粉砕用ボールを加え、所定の回転数および時間で処理を行う。遊星型ボールミルを行う際の台盤回転数としては、例えば100rpm~1000rpmの範囲内、中でも200rpm~600rpmの範囲内であることが好ましい。また、遊星型ボールミルを行う際の処理時間は、例えば1時間~100時間の範囲内、中でも2時間~10時間の範囲内であることが好ましい。また、本発明においては、原料組成物に含まれる各材料が、所定の平均粒径となるようにメカニカルミリングを行うことが好ましい。B.電池次に、本発明の電池について説明する。本発明の電池は、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層と、を有する電池であって、上記負極活物質層が、上述した負極材料を含有し、上記電解質層が、イオン液体を含有する電解液から構成されることを特徴とするものである。図1は、本発明の電池の一例を示す概略断面図である。図1における電池10は、正極活物質層1と、負極活物質層2と、正極活物質層1および負極活物質層2の間に形成された電解質層3と、正極活物質層1の集電を行う正極集電体4と、負極活物質層2の集電を行う負極集電体5と、これらの部材を収納する電池ケース6とを有するものである。本発明においては、負極活物質層2が、上述した負極材料を含有し、上記電解質層3が、イオン液体を含有する電解液から構成されることを大きな特徴とする。本発明によれば、上述した負極材料を用いることから、高容量の電池を作製することができる。また、電解液がイオン液体を含有していることから、例えば二次電池を作製する際に、サイクル特性が良好な二次電池とすることができる。これは、イオン液体を用いることで有機溶媒を用いた電解液に比べて、酸化および還元がされにくい、広い電位窓を有する電解液とすることができるからである。ここで、上述した負極材料を有する電池に金属塩および有機溶媒を含有する電解液を用いた場合は、充放電を繰り返すことにより、電池の容量が著しく低下してしまうことから、サイクル特性が低く、例えば二次電池を作製する際に十分なサイクル特性を付与できないという問題がある。この問題が生じる理由については明らかではないが、以下のように推測される。一般的な電池の負極では、電池反応によって電解液の一部が還元分解し、負極活物質表面に、還元分解により生成した生成物からなる被膜SolidElectrolyteInterphaseSEIが生じることが知られている。また、上記被膜の抵抗が大きいために、結果として電池の内部抵抗の増加が生じることが知られている。ここで、上述した負極材料は還元力が非常に強いものである。よって、上記負極材料を用いた場合は、電解液が還元分解されやすく、上記被膜がさらに生成されやすくなることが推測される。また、上記水素化物は金属イオンの吸蔵放出を行うことにより膨張収縮するという性質を有する。また、膨張収縮により上記水素化物は微細化する。よって、充放電を繰り返すたびに、上記水素化物粒子が微細化し、その結果、被膜が形成されていない上記水素化物粒子表面が出現することが推測される。また、出現した上記水素化物粒子の表面と電解液とがさらに反応して被膜が生じることから、電池内部においては、充放電を繰り返すたびに被膜の量が多くなるため、内部抵抗の増加が生じ、電池の容量が著しく低下することが推測される。一方、本発明においてイオン液体を含有する電解液を用いる場合、電池のサイクル特性が向上する理由については、次のように推測される。すなわち、イオン液体を用いた電解液は、上述した有機溶媒を含有する電解液に比べて酸化および還元を受けにくい。言い換えれば、イオン液体を用いた電解液は広い電位窓を有する。したがって、還元力の高い上記水素化物を用いた場合も、電解液の分解による被膜が生じにくいことが推測される。またこのため、例えば二次電池の充放電を繰り返すことにより、上記水素化物粒子が膨張収縮して微細化した場合も、微細化により出現した新たな上記水素化物粒子表面に被膜が形成されることを抑制することができることから、電池内部における被膜の量の増加を抑制し、電池抵抗の増加による容量の低下を抑制することができると推測される。以下、本発明の電池の各構成について説明する。1.負極活物質層まず、本発明における負極活物質層について説明する。本発明における負極活物質層は、少なくとも上述した負極材料を含有する層であり、必要に応じて導電化材および結着材の少なくとも一方をさらに含有していても良い。負極活物質層における負極材料の含有量は、特に限定されるものではないか、例えば、20重量以上であることが好ましく、40重量~80重量の範囲内であることがより好ましい。また、上述したように、負極材料自体が導電化材を含有している場合があるが、負極活物質層は、さらに導電化材を含有していても良い。なお、導電化材の具体例については、負極材料の項に記載した通りである。負極材料に含まれる導電化材と、新たに添加する導電化材とは、同一の材料であっても良く、異なる材料であっても良い。なお、負極活物質層における導電化材の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば、10重量~80重量の範囲内であることが好ましく、20重量~60重量の範囲内であることがより好ましい。上記含有量が上記範囲に満たない場合、電子伝導性が不十分となる可能性があり、また一方、上記含有量が上記範囲を超える場合、相対的に負極材料の割合が減少し、容量が低下する可能性があるからである。また、結着材としては、例えばポリフッ化ビニリデンPVDF等のフッ素含有結着材等を挙げることができる。負極活物質層の厚さは、例えば、0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。2.電解質層次に、本発明における電解質層について説明する。本発明における電解質層は正極活物質層および負極活物質層の間に形成され、イオン液体を含有する電解液から構成されるものである。イオン液体とは、カチオン部とアニオン部とを組み合わせたイオン分子のみからなる物質であり、且つ、常温15°C~25°Cにおいて液体である物質のことを指す。ここで、本発明におけるイオン液体は、上述した負極活物質層に含有される上記水素化物と反応しないものである。なお、上記水素化物と反応しないとは、イオン液体および上記水素化物を使用して構成される電池が電池としての機能を発揮できる程度に、上記水素化物との反応性が低いことをいう。また、本発明におけるイオン液体としては、例えば本発明の電池がリチウム電池である場合、リチウム電位に対して、0V~5Vの範囲内で安定であることが好ましい。酸化および還元がされにくく、電位窓の広い電解液とすることができることから、本発明の電池の使用時等において、上述した水素化物による電解液の分解を好適に抑制することが可能となるからである。なお、上記イオン液体がリチウム電位に対して0V~5Vで安定であることは、例えば、イオン液体のリニアスイープボルタンメトリーを測定し、0V以上において還元電流が観測されないことによって確認できる。また、イオン液体のリニアスイープボルタンメトリーを測定し、5V以下において酸化電流が観測されないことによって確認できる。本発明におけるイオン液体としては、特に限定されないが、例えば、カチオン部が第4級アンモニウムカチオンであることが好ましい。第4級アンモニウムカチオンとしては、例えば、イミダゾリウム、ピリジニウム、ピペリジニウム、チアゾリウム、ピロリウム、ピラゾリウム、ベンゾイミダゾリウム、インドリウム、カルバゾリウム、キノリニウム、ピロリジニウム、ピペラジニウム、アルキルアンモニウム等が挙げられる。本発明においては、なかでも、アルキルアンモニウム、ジアルキルピペリジニウムであることが好ましく、特に、N,N,N-トリメチル-N-プロミルアンモニウムNNNTrimethylNpropylammonium、N-メチル-N-プロピルピペリジニウムNMethylNpropylpiperidiniumPP13であることが好ましい。本発明における電解液の電位窓を広くすることができるため、例えば二次電池を作製する際に、二次電池のサイクル特性をより向上させることができるからである。本発明に用いることができる4級アンモニウムカチオンとしては、上述のTMPA、PP13以外にも、例えば、2-エチルイミダゾリウム、3-プロピルイミダゾリウム、1-エチル-3-メチルイミダゾリウム、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウム、1,3-ジメチルイミダゾリウム等のイミダゾリウム;ジエチルメチルアンモニウム、テトラブチルアンモニウム、シクロヘキシルトリメチルアンモニウム、メチルトリ-n-オクチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、ベンジルジメチルテトラデシルアンモニウム、ベンジルトリメチルアンモニウム等のアンモニウム;その他にもアルキルピリジニウム、ジアルキルピロリジニウム等を挙げることができる。また、本発明においては、上述した4級アンモニウムカチオン以外にも、例えばテトラアルキルフォスフォニウム等の4級フォスフォニウムカチオン、トリアルキルスルフォニウム等の3級スルフォニウムカチオンを用いることもできる。また、本発明におけるイオン液体のアニオン部としては、特に限定されるものではなく、例えば、Cl-、Br-、I-などのハロゲン化物アニオン;BF4-、BCN4-、BC2O42-等のホウ素化物アニオン;CN2N-、[NCF32]-、[NSO2CF32]-TFSA等のアミドアニオン又はイミドアニオン;RSO3-以下、Rは脂肪族炭化水素基又は芳香族炭化水素基を指す、RSO4-、RfSO3-以下、Rfは含フッ素ハロゲン化炭化水素基を指す、RfSO4-等のスルフェートアニオン又はスルフォネートアニオン;Rf2POO-、PF6-、Rf3PF3-等のリン酸アニオン;SbF6等のアンチモンアニオン;その他、ラクテート、硝酸イオン、トリフルオロアセテート等が挙げられる。本発明においては、なかでもアミドアニオン又はイミドアニオンが好ましく、TFSAであることが特に好ましい。また、本発明におけるイオン液体において、好ましいカチオン部およびアニオン部の組み合わせとしては、本発明の電池の用途等に応じて適宜選択することが可能であるが、例えば、PP13およびTFSA、TMPAおよびTFSA等を挙げることができる。本発明における電解液は上述したイオン液体の他に、通常、金属塩を含有している。本発明における金属塩としては、上述したイオン液体に溶解できるものであれば特に限定されないが、金属イオンと上述したイオン液体のアニオン部と同様のアニオンとから構成される金属塩であることが好ましい。具体的には、本発明の電池がリチウム二次電池である場合は、LiTFSA、LiPF6、LiBF4、LiNCF3SO22、LiCF3SO3、LiC4F9SO3、LiCCF3SO23及びLiClO4等が挙げられる。このような金属塩を2種以上組み合わせて用いてもよい。また、イオン液体に対する金属塩の添加量は特に限定されないが、0.1mol/kg~1mol/kg程度とすることが好ましい。電解質層の厚さは、電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内、中でも0.1μm~300μmの範囲内であることが好ましい。また、正極活物質層および負極活物質層の間には、セパレータが配置されていても良い。3.正極活物質層次に、本発明における正極活物質層について説明する。本発明における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層であり、必要に応じて、導電化材および結着材の少なくとも一方をさらに含有していても良い。正極活物質の種類は、電池の種類に応じて適宜選択することが好ましい。例えば、リチウム電池に用いられる正極活物質としては、LiCoO2、LiNiO2、LiCo1/3Ni1/3Mn1/3O2、LiVO2、LiCrO2等の層状正極活物質、LiMn2O4、LiNi0.25Mn0.752O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8等のスピネル型正極活物質、LiCoPO4、LiMnPO4、LiFePO4等のオリビン型正極活物質等を挙げることができる。正極活物質層における正極活物質の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば40重量~99重量の範囲内であることが好ましい。本発明における正極活物質層は、さらに導電化材および結着材の少なくとも一方を含有していても良い。導電化材および結着材については、上記1.負極活物質層に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。正極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。4.その他の構成本発明の電池は、さらに、正極活物質層の集電を行う正極集電体、および負極活物質層の集電を行う負極集電体を有していても良い。正極集電体の材料としては、例えばSUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボン等を挙げることができ、中でもアルミニウムが好ましい。一方、負極集電体の材料としては、例えばSUS、銅、ニッケルおよびカーボン等を挙げることができ、中でも銅が好ましい。また、本発明に用いられる電池ケースには、一般的な電池に使用される電池ケースを用いることができる。電池ケースとしては、例えばSUS製電池ケース等を挙げることができる。5.電池本発明の電池としては、例えば、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池、マグネシウム電池、カルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池が好ましく、特に、リチウム電池が好ましい。また、本発明の電池は、一次電池であっても良く、二次電池であっても良いが、中でも二次電池であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として用いることができるからである。本発明の電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型等を挙げることができる。また、本発明の電池の製造方法は、上述した電池を得ることができる方法であれば特に限定されるものではなく、一般的な電池の製造方法と同様の方法を用いることができる。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に実施例を示して本発明をさらに具体的に説明する。[実施例]LiBH4粉末平均粒径10μmとカーボン粉末MCMB、平均粒径1μmとを用意した。なお、このカーボン粉末は、市販のMCMB平均粒径20μmに対して、遊星型ボールミル処理400rpm×5時間を行うことにより、得られたものである。次に、LiBH4粉末と、カーボン粉末とを、LiBH4粉末:カーボン粉末=90:10の重量比となるように混合し、原料組成物を得た。次に、Ar雰囲気中で、原料組成物と、破砕用ジルコニアボールφ=10mmとを、原料組成物:破砕用ジルコニアボール=1:40の重量比となるように、遊星型ボールミル用の容器に入れ、密封した。その後、容器を遊星型ボールミル装置に取り付け、台盤回転数400rpm、処理時間5時間の条件で、微細化を行った。これにより、負極材料を得た。得られた負極材料において、LiBH4粉末の平均粒径は1μmであり、カーボン粉末の平均粒径は0.1μmであった。評価用電池の作製上述した負極材料と、導電化材KS15、TIMCAL社製と、結着材ポリフッ化ビニリデン、PVDFとを、負極材料:導電化材=50:50の重量比で混合し、混練することにより、ペーストを得た。次に、得られたペーストを、銅メッシュ集電体上にプレス機にて圧着することで、ペレット型試験電極を得た。その後、CR2032型コインセルを用い、作用極として上記試験電極を用い、対極としてLi金属を用い、セパレータとしてポリエチレン/ポリプロピレン/ポリエチレンの厚さ25μmの多孔質セパレータを用いた。また、電解液として、イオン液体関東化学株製、NmethylNpropylpiperidiniumbisimidePP13/TFSA下記化学式1に0.32mol/kgのLiTFSAを溶解したものを用いた。これらを用いて評価用電池を得た。[評価]得られた評価用電池を、電池評価環境温度60°C、電流レートC/100にて、電池電圧10mVまでLi挿入反応を行い、電気化学的にLiと反応するのかを評価した。その結果を図2に示す。実施例では、図2に示されるように、Li挿入反応電位が0.5V付近で生じていることが確認できた。なお、上述した反応式1に基づいて算出したLi挿入反応電位の理論値は0.51Vであることから、実施例は理論値と極めて近似した値を示すことが確認できた。これより、実施例では上述した推定メカニズムと同様の反応が生じていることが示唆された。また、実施例ではLiBH4におけるLi挿入反応が進行する際に、800mAh/g程度の容量を得ることができ、現行のグラファイト負極材料の容量372mAh/gを大きく超えることが確認できた。"