"直立管に結合されるように構成された音響サイドブランチ共振器を作製する方法において、前記音響サイドブランチ共振器は、減衰を目的とした複数のワイヤーメッシュ要素を含んでおり、前記直立管の共振周波数を決定する工程と、前記共振周波数を用いて前記音響サイドブランチ共振器の有効長を決定する工程と、圧縮性流体の運動量方程式と連続方程式とを用いて、前記音響サイドブランチ共振器内で使用される前記複数のワイヤーメッシュ要素の特定の数と、前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々のピッチとを決定する工程と、を含む方法。各々が決定されたピッチを有する前記特定の数のワイヤーメッシュ要素を、前記音響サイドブランチ共振器内に挿入する工程を更に含む、請求項1に記載の方法。前記音響サイドブランチ共振器の有効長を決定する工程は、前記共振周波数と音響波動方程式とを用いて前記音響サイドブランチ共振器の有効長を決定する工程を含む、請求項1に記載の方法。前記共振周波数と音響波動方程式とを用いて前記音響サイドブランチ共振器の有効長を決定する工程は、前記共振周波数と可変な項を有する1次元音響波動方程式とを用いて前記音響サイドブランチ共振器の有効長を決定する工程を含む、請求項3に記載の方法。前記共振周波数と可変な項を有する1次元音響波動方程式とを用いて前記音響サイドブランチ共振器の有効長を決定する工程は、可変な領域項を有する1次元音響波動方程式について固有値問題を解くことに基づいている、請求項4に記載の方法。前記直立管の共振周波数を決定する工程は、音響波動方程式の固有値を用いることを含む、請求項1に記載の方法。前記複数のワイヤーメッシュ要素の特定の数と、前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々のピッチとを決定する工程は、前記音響サイドブランチ共振器の所望の全音響抵抗RAを決定する工程と、各々が決定されたピッチを有する特定の数の前記複数のワイヤーメッシュ要素が、前記音響サイドブランチ共振器のハウジング内に挿入される場合に、前記音響サイドブランチ共振器が前記所望の全音響抵抗RAを有するように、前記複数のワイヤーメッシュ要素の特定の数と、前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々のピッチとを選択する工程を含む、請求項1に記載の方法。前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々は、特定の音響抵抗RS1を有しており、前記特定の数の前記複数のワイヤーメッシュ要素は、RS1前記特定の数に等しい全音響抵抗RSを有しており、前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々のピッチは、特定の全音響抵抗RS1を与えるように選択され、RSは、前記音響サイドブランチ共振器が、所望の全音響抵抗に基づいて前記所望の全音響抵抗RS1を有するようにされる、請求項7に記載の方法。各ワイヤーメッシュ要素は、編み込まれた金属ワイヤの組合せを有する円盤状のスクリーン部材を備えており、当該組合せは、均等に離間した一様な小さい複数の開口を、金属ワイヤ間にて規定する、請求項1に記載の方法。直立管に結合されるように構成された音響サイドブランチ共振器であって、ハウジング及び前記ハウジングを前記直立管に結合する手段と、前記ハウジング内に設けられた特定の数の複数のワイヤーメッシュ要素と、を備えており、前記ハウジング及び前記結合する手段は、前記音響サイドブランチ共振器の有効長を規定するように構成されており、前記有効長は、前記直立管の共振周波数を用いて決定され、前記複数のワイヤーメッシュ要素の前記特定の数と、前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々のピッチとは、圧縮性流体の運動量方程式及び連続方程式を用いて決定されている、音響サイドブランチ共振器。前記有効長は、前記共振周波数と音響波動方程式とを用いて決定されている、請求項10に記載の音響サイドブランチ共振器。前記有効長は、前記共振周波数と可変な項を有する1次元音響波動方程式とを用いて決定されている、請求項11に記載の音響サイドブランチ共振器。前記有効長は、可変な領域項を有する1次元音響波動方程式について固有値問題を解くことで決定されている、請求項14に記載の音響サイドブランチ共振器。前記直立管の共振周波数は、音響方程式の固有値を用いて決定されている、請求項10に記載の音響サイドブランチ共振器。前記複数のワイヤーメッシュ要素の前記特定の数と前記ピッチとは、前記音響サイドブランチ共振器について所望の全音響抵抗RAを決定して、各々が決定されたピッチを有する特定の数の前記複数のワイヤーメッシュ要素が、前記音響サイドブランチ共振器のハウジング内に挿入される場合に、前記音響サイドブランチ共振器が前記所望の全音響抵抗RAを有するように、前記複数のワイヤーメッシュ要素の前記特定の数と前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々のピッチとを選択することで決定される、請求項1に記載の音響サイドブランチ共振器。前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々は、特定の音響抵抗RS1を有しており、前記特定の数の前記複数のワイヤーメッシュ要素は、RS1前記特定の数に等しい全音響抵抗RSを有しており、前記複数のワイヤーメッシュ要素の各々のピッチは、特定の全音響抵抗RS1を与えるように選択され、RSは、前記音響サイドブランチ共振器が、所望の全音響抵抗に基づいて前記所望の全音響抵抗RS1を有するようにされており、流体密度であり、cは、音速であり、σは、流体摩擦に起因した減衰係数であり、Lは、前記音響サイドブランチ共振器の長さであり、aは、前記音響サイドブランチ共振器の直径である、請求項15に記載の音響サイドブランチ共振器。各ワイヤーメッシュ要素は、編み込まれた金属ワイヤの組合せを有する円盤状のスクリーン部材を備えており、当該組合せは、均等に離間した一様な小さい複数の開口を、金属ワイヤ間にて規定する、請求項10に記載の音響サイドブランチ共振器。例えば、限定を目的とすることなく、上、下、左、右、上側、下側、前、後やそれら派生語のような、本明細書で使用される方向の表現は、図示された要素の向きに関係しており、特許請求の範囲に明記されていない限り、特許請求の範囲を限定するものではない。本明細書で使用されているように、2又は3以上の部品若しくは構成要素が互いに結合されているとの記述は、直接に、或いは、1又は複数の中間部品や構成要素を介して、それら部品が、互いに連結され、又は動作することを意味している。本明細書で使用されているように、2又は3以上の部品若しくは構成要素が互いに係合しているとの記述は、直接に、或いは、1又は複数の中間部品や構成要素を介して、それら部品が、お互いに力を及ぼすことを意味している。本明細書で使用されているように、用語数は、1又は1よりも大きい整数を意味する。図1は、典型的な実施例に基づいて本発明が実施され得る沸騰水型原子炉の概略図である。沸騰水型原子炉は、圧力容器内に配置された原子炉炉心を含んでいる。また、圧力容器内には、水蒸気分離器と蒸気乾燥器が設けられている。冷却水は、矢印で示すように炉心を通って上方に循環する。炉心の熱は、飽和水蒸気を生成し、飽和水蒸気は、水蒸気分離器にて循環水から分離される。水蒸気は、圧力容器の頂部にて、蒸気乾燥器内で乾燥されて、主蒸気ラインを通って、タービン発電機に向かう。蒸気は、タービン発電機で使用された後、凝縮器で凝縮されて、主給水ラインを通って圧力容器に戻されて、原子炉炉心にて下方に、その後上方に循環する。複数の、普通は2つの再循環ループもまた、冷却水を循環させて原子炉を冷却するために設けられている。再循環ループは、第1バルブに繋がる流路と、第1バルブから再循環ポンプへと繋がる流路と、第2バルブを含んでおり、再循環ポンプから圧力容器と戻る戻り流路とを備えている。ジェットポンプが、圧力容器内に設けられており、外部の再循環ループから再循環した冷却水と主給水とを混合する。炉心を通る冷却水の流れは、主給水ラインからの流れと、再循環ループからの再循環流れとの和になる。図示した実施例では、主蒸気ラインは、少なくとも1つの閉じたサイドブランチを備えている。サイドブランチは、安全リリーフバルブを有すると共に、主蒸気ラインから外れた直立管と、直立管に結合された音響サイドブランチ共振器とを含んでいる。安全リリーフバルブは、主蒸気ラインについて加圧保護をする。本明細書においてより詳細に説明されるように、ABS共振器は、施工完了時の直立管を修正して、安全リリーフバルブを含む直立管の共振周波数を効果的にシフトさせる。その結果として、閉じたサイドブランチの開口に渡った渦流出で生成された定在波が、低減又は除去されて、蒸気乾燥器のような沸騰水型原子炉の構成要素の劣化が低、減又は排除される。加えて、本明細書で説明される実施例では、ABS共振器には、メッシュスクリーンが設けられて、システムに入力される音響エネルギーの減衰機構がもたらされる。図2は、本発明の典型的なある実施例に基づいた、図1の沸騰水型原子炉の一部を形成するASB共振器の断面図である。ASB共振器は、限定ではなく例示として、ASMEA106,GrBで作られた円筒状のハウジングを含んでいる。ハウジングには、その他の材料が使用されてもよい。ハウジングは、第1端部と、第1端部の反対側にある第2端部とを含んでいる。異物混入防止バリアが、第1端部にてハウジング内に設けられている。典型的な実施例では、FMEバリアは、環状の板であって、内部には複数のオリフィスが設けられている。ハウジング内には、第2端部にて固定アセンブリが設けられている。固定アセンブリは、スクリーン圧縮板、平ワッシャ、バネワッシャ、平ワッシャ及び固定スクリーン板を含んでいる。多数のワイヤーメッシュ要素が、ハウジング内にてFMEバリアと固定アセンブリの間に設けられている。典型的な実施例では、ワイヤーメッシュ要素の各々は、円盤状のスクリーン部材を備えている。当該スクリーン部材には、格子状又は織り込まれた金属ワイヤが配置されており、ワイヤ間には、均一に離間した一様な小さい開口が多数、規定されている。本発明の典型的なある実施例に基づいたワイヤーメッシュ要素の正面図が、図6に示されている。各ワイヤーメッシュ要素は、それについて規定されたピッチを有しており、当該ピッチは、単位長さ当たりのワイヤの数である。理解できるように、ピッチは、ワイヤーメッシュ要素の開口のサイズと数を決めるであろう。本明細書のどこかで説明されているように、ワイヤーメッシュ要素は、ハウジング内に導入された音波のエネルギーの粘性消散を増加させることで、減衰機構をもたらすは、閉じたサイドブランチに追加される空洞を生じる。多数のワイヤーメッシュ円盤を用いて粘性消散作用を増加させることで、音波のエネルギーは、熱に変換される。非限定的な典型的な実施例では、アイテムは、316又は304ステンレス鋼で作られており、アイテムは、インコネルX-75で作られている。なお、その他の材料が使用されてもよい。図3は、典型的なある実施例における閉じたサイドブランチの上方から見た断面図である。図3に示すように、ABS共振器は、直立管に取り付けられたウェルドオレットを介して直立管に結合されている。更に、パイプキャップが、ハウジングの端部に設けられており、ハウジングを閉鎖している。理想的には、ABS共振器は、励起された定在波が最大になるような、直立管の長さに沿った位置である、直立管の頂部にて直立管に結合されている。しかしながら、実際には、構成要素の空間や隙間は、大抵の場合、原子力発電プラントにおいて制限されていることから、ABS共振器の位置は、普通、空間や隙間に起因して制限される。結果として、ABS共振器は、問題となる特定の空間と隙間に対して、直立管の長さに沿ったできるだけ高い位置に配置されるべきである。特定のABS共振器の設計において、閉じたサイドブランチの音響定在波の励起を低減又は排除して、所望の減衰効果をもたらすためには、主要な複数のパラメータが決定されなくてはならない。それらのパラメータは、1ABS共振器の有効長及びハウジングの長さを含んでいる、2ABS共振器の直径、ひいては、ワイヤーメッシュ要素の直径、3ハウジングに設けられたワイヤーメッシュ要素の数、及び4ワイヤーメッシュ要素のピッチ、である。ワイヤーメッシュ要素の直径、数及びピッチは、それらが与える減衰効果を決定する。ABS共振器が共振する周波数を決定づけることから、ABS共振器の長さは重要である。有効であるためには、ABS共振器は、除去されるべき周波数にできるだけ近い周波数で共振する必要がある。除去されるべき周波数は、直立管の共振周波数、つまり、励起される音響定在波の周波数である。ABS共振器の共振周波数は、以下の式1で与えられる。ここで、cは、音波の速度であるサイドブランチに適用される。式1では、Leは、サイドブランチの開口にて加速される気体の質量を説明するサイドブランチの等価長である。フランジ端のサイドブランチについて、Leの表記は、以下の通りである。ここで、aは、ABS共振器の半径である。実際には、ABS共振器をシステムに加える効果は、直立管に起因した共振周波数を、高周波数成分と低周波数成分とに分けることで、除去することである。有効的に、ABS共振器の全体的な寸法は、幾つかの方法を用いて計算できる。以下で説明するように、典型的な実施例では、本発明は、波動方程式の固有値問題を必要とする。図4は本発明の典型的なある実施例に基づいた、沸騰水型原子炉のような原子炉の直立管用のASB共振器を設計する方法を示すフローチャートである。図4を参照すると、当該方法は、ステップ100で開始しており、ここで、直立管の共振周波数が、音響波動方程式の固有値を用いて決定される。次に、ステップ102では、ASB共振器の寸法が、直前に決定された共振周波数と、音響波動方程式とを用いて決定される。ASB共振器の有効長は、式1及び式2を用いて決定される。そうすることで、ASB共振器と直立管は音響的に連結されて、ASB共振器への直立管の開口は、波の反射を起こさない。これは、ASB直立管系の音響インピーダンスがほとんどゼロであることを意味する。ASB共振器の直径は、式19を用いて所望の音響抵抗を最適化して、特定のプラントにこの構成要素を装着するための基準に合わせることで、決定される。この最後の基準は、直径が非常に大きいASB共振器が製造された場合には、装着が妨げられ得るという事実に基づいている。また、その直径は、直立管の直径を超えるべきでないことに留意すべきである。このような場合では、直立管の取付部品にASB共振器を装着することは非常に難しいからである。典型的な実施例では、ASB共振器の長さは、可変な項を伴う1次元の波動方程式を用いて決定される。特に、寸法は、可変な領域項を伴う1次元の波動方程式について固有値問題を解いて決定される。その後、ステップ104では、ASB共振器に設けられるべきワイヤーメッシュ要素の数と、ワイヤーメッシュ要素のピッチとが、圧縮性流体の運動量方程式と連続方程式とを用いて決定される。ワイヤーメッシュ要素の数と、ワイヤーメッシュ要素のピッチとは、ASB共振器の直径と、流体の種類と、音響周波数とに依存している。繰り返すが、この局面は、最適化問題の一部であって、ASB共振器の直径は、推測されている。通常、この推測には、直立管の直径の12を使用して、以下に説明するように、式22を用いて透過損失を最大にすることで、その後の処理を行う。式22に与えられる透過損失は、ある音響抵抗で極大値に至る曲線であって、ASB共振器のある直径と、流体の種類と、周波数と、ワイヤーメッシュ要素の数及びピッチとについて得られた、最適な抵抗である。音響抵抗を無限大に増加させると、実際にはプロセスを損なう可能性がある。透過損失がゼロになって、ASB共振器にて波が消散しなくなるからである。この場合、ASB共振器は、波を反射してシステムへと戻す壁として働く。図4のステップ103を実行するためのある具体的な手法が、以下に説明されている。一般的に、システムにおける機械的な抵抗は、ダンパによって与えられている。ダンパは、大抵の場合、粘性ダンパ又は線形ダンパであると考えられ、ダンパへの力は、速度に正比例する。これは、音響抵抗、即ちRAが、rayls、即ちN-sm3で規定される音響システムに類推できる。音響抵抗は、音圧と、媒体中に生じる粒子速度との間の比として定義される周波数依存パラメータである。この類推によって、流体粘性と、ASB共振器内に導入された減衰材料とに起因した音響抵抗を考慮したモデルを構築することが可能となる。閉じたサイドブランチは、図5に示すように集中定数モデルを用いて記述可能である。図5では、符号1は、上流側の条件を示しており、符号2は、下流側の条件を示しており、符号bは、ASB共振器についての条件を示している。図5に示すシステムによれば、ASB共振器の上流側の直立管における瞬間的な音圧p1は、以下の式3で示されるように記述できる。式3では、第1項は、連結部と直立管の接続点に入射する音波を表しており、第2項は、反射してソース、つまり、圧力が最大になる直立管の頂面に向かう音波を表している。同様に、連結部の下流側の瞬間的な音圧は、以下の式4で示されるように記述できる。反射して連結部を超えて戻るエネルギーは無視できると仮定する。図5に示す点x=0における音圧は、以下のように、3つの要素について同じ、つまり圧力が連続である必要がある。式5に、式3及び式4を代入することで、接続点、つまりx=0について求められた以下の等式が得られる。ブランチにおける音圧は、ASB共振器の音響インピーダンスを用いて以下のように記述できる。連結部の上流側の体積流量は、音速u1と、主たる管の断面積Sとを用いて記述できる。故に、連結部の下流側の体積流量も、同様に記述できる。連結部では、電気回路と同様にキルヒホッフの法則が適用できる。故に、入ってくる流れ音速の和は、以下のように、そのノードにおける、出て行く流れ流速の和に等しくなくてはならない。式7、8及び8を式10に代入することで、連結点、つまりx=0について求められた以下の等式が得られる。式6の等式を式11に用いることで、下式が得られる。式6、つまりB1=A2-A1により、以下のように、B1が式12から除かれる。代数により、以下の式14に達する。式14は、ASB共振器の連結部における入射音波と透過音波との間の伝達関数と一致する。この伝達関数は、透過損失係数に基づくASB共振器の効率の計算を可能とする。この項の大きさは、以下のように記述される。ASB共振器について、音響パワー透過係数atは、連結部に入る音響パワーと透過する音響パワーの比として定義され、以下のように表される。閉じた管、つまりASB共振器の音響リアクタンスは、以下のように定義できる。ここで、kは波数である。消音器の透過損失TLは、下記の式18で示されるように音響パワー透過係数に関係している。式18の単位は、デジベルであることに留意のこと。本明細書で説明されるASB共振器のような多くの設計状況において、メッシュスクリーンやその他の要素のような形態である音響抵抗が追加されて、特定の音響抵抗を得る必要がある。全音響抵抗RAは、以下のように音響抵抗RSに関係している。式19は、スクリーンレイヤーの存在と、減衰係数σで表される管内の流体摩擦で散逸するエネルギーとに基づいて、特定の音響抵抗を導くのに非常に役立つ。流体摩擦に起因した減衰係数σは、以下のように表記できる。式20では、量μeは、気体の有効粘性率であって、熱伝導の効果を含んでいる。式21にて、量μは、気体、即ち蒸気の粘性であり、γは、比熱比であり、Prは、気体のプランドル数である。NS個のスクリーンレイヤーを導入すると、全音響抵抗は、Rs=NsRs1となる。ここで、Rs1は、メッシュスクリーンの1つのレイヤーの音響抵抗である。Rs1の幾つかの値は、以下の表1に示されている。ASB共振器について、音響パワー透過損失係数は、音響抵抗と音響抵抗の表記を式16に代入することで、以下のように得られる。故に、本明細書で説明した手法に基づいて、ワイヤーメッシュ要素の数及びピッチが、特定の用途においてASB共振器の所望の全音響抵抗RAを決定することで、決定される。ワイヤーメッシュ要素の数と、ワイヤーメッシュ要素の各々のピッチとは、それらが、ASB共振器のハウジング内に挿入された場合に、ASB共振器が、所望の全音響抵抗RAを有するように、決定又は選択される。特に、ワイヤーメッシュ要素の各々は、特定の音響抵抗Rs1を有しており、それ故に、ワイヤーメッシュ要素の集まりは、Rs1要素の数に等しい全音響抵抗Rsを有する。ワイヤーメッシュ要素の各々のピッチは、音響抵抗Rs1を与えるように具体的に選択され、ここで、Rsは、ASB共振器が、下記の所望の全音響抵抗RAに基づいて所望の全音響抵抗を有するようにされる。現在において、最も現実的で好ましい実施例であると考えられるものに基づいて、説明を目的として本発明が詳細に説明されたが、このような詳細は、単に説明のためのものであって、開示された実施例を限定するものではなく、反対に、添付の特許請求の範囲の精神と範囲内で、修正と均等な変更を包含していることを意図している。例えば、可能な範囲として、任意の実施例の1又は2以上の特徴が、その他の任意の実施例の1又は2以上の特徴と組み合わされてよいことが理解できるであろう。"