"マスターモジュールと、該マスターモジュールが制御する少なくとも1つのスレーブモジュールを含み、該マスターモジュールおよび該スレーブモジュールに電圧を供給する電力線を信号伝送路として使用する装置であって、前記スレーブモジュールが、モジュール用CPUと、局部発振器を含む変復調部と、ステッピングモータを駆動制御するモータドライバとを含む装置において、前記局部発振器の発振周波数を、前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が前記ステッピングモータに由来するモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域となるように設定することを特徴とする、データ伝送方式。前記変復調部は、可変周波数発振器として構成される局部発振器と、前記局部発振器の発振周波数を設定するための発振周波数設定部と、前記ステッピングモータの電源に重畳されるモーターノイズのスペクトラム情報を検出するモーターノイズスペクトラム検出部とをさらに含み、前記発振周波数設定部は、前記スペクトラム情報に基づいて前記局部発振器の発振周波数を設定する、請求項1に記載のデータ伝送方式。前記変復調部は、前記ステッピングモータの駆動電圧を供給する電力線に重畳されるモーターノイズを検出したことに応答して前記発振周波数設定部にトリガ信号を出力するモータノイズ検出部をさらに含み、前記発振周波数設定部は、前記トリガ信号に応答して前記局部発振器の発振周波数を設定する、請求項2に記載のデータ伝送方式。前記変復調部は、前記モジュール用CPUから前記モータドライバに出力されるモーター信号を検出したことに応答して前記発振周波数設定部にトリガ信号を出力するモータ信号検出部をさらに含み、前記発振周波数設定部は、前記トリガ信号に応答して前記局部発振器の発振周波数を設定する、請求項2に記載のデータ伝送方式。前記モジュール用CPUは、印刷モード時にトリガ信号を生成して発振周波数設定部に出力し、前記発振周波数設定部は、前記トリガ信号に応答して前記局部発振器の発振周波数を設定する、請求項2に記載のデータ伝送方式。前記変復調部の変調方式がスペクトラム拡散方式である、請求項1~5のいずれか一項に記載のデータ伝送方式。前記変復調部の変調方式が、直交周波数分割多重方式である、請求項1~6のいずれか一項に記載のデータ伝送方式。前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が5MHz~30MHzであることを特徴とする、請求項1~7のいずれか一項に記載のデータ伝送方式。システムコントローラと、該システムコントローラが制御する複数のスレーブモジュールを含み、該システムコントローラおよび該スレーブモジュールに電圧を供給する電力線を信号伝送路として使用する画像形成装置であって、前記スレーブモジュールは、モジュール用CPUと、局部発振器を含む変復調部と、ステッピングモータを駆動制御するモータドライバとを含み、前記局部発振器の発振周波数は、前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が前記ステッピングモータに由来するモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域となるように設定されることを特徴とする、画像形成装置。前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が5MHz~30MHzであることを特徴とする、請求項10に記載の画像形成装置。しかしながら、実際の画像形成装置の電力線においては、電源由来のスイッチングノイズよりも、印刷時に駆動されるステッピングモータの制御信号に由来するモーターノイズのほうが格段に大きい。図7は、画像形成装置の24V電源のノイズスペクトラムを示す。24V電源は、ステッピングモータと書込みモジュールの双方に電力を供給する共通電源である。図7aは、画像形成装置が待機している時のノイズスペクトラムを示す。図7aに示されるように、待機時のノイズは、主にスイッチングノイズであり、そのノイズレベルは、ノイズの基本周波数が100kHz程度で60dBuVであって、1MHz程度までノイズが存在している。一方、図7bは、画像形成装置が印刷している時のノイズスペクトラムを示す。図7bに示されるように、印刷時のノイズレベルは、ノイズの基本周波数が40kHz程度で84dBuVであり、5MHz程度までノイズが存在している。このノイズはステッピングモータに由来するモータノイズであり、ステッピングモータ駆動信号のチョッパ信号周波数を基本周波数とした高調波ノイズとなっている。モータノイズは、図7aに示すスイッチングノイズと比較すると24dBも大きく、電力線通信の通信品質に大きく影響するレベルである。また、スイッチングノイズの波形と異なり、モータノイズの波形は矩形波の形状をしているため、ノイズの発生タイミングを避けて通信するという特許文献1の手法を適用することが出来ない。本発明は、上述したモータノイズの影響に着目してなされたものであり、本発明は、信号伝送路として用いるデータ伝送方式において、ステッピングモータに由来するモータノイズの影響を好適に排除することができる新規なデータ伝送方式を提供することを目的とする。本発明者は、信号伝送路として用いるデータ伝送方式において、ステッピングモータに由来するモータノイズの影響を好適に排除することができる新規なデータ伝送方式につき鋭意検討した結果、電力線通信の通信信号の使用帯域をモーターノイズの周波数よりも高い周波数帯域とする構成に想到し、本発明に至ったのである。すなわち、本発明によれば、マスターモジュールと、該マスターモジュールが制御する少なくとも1つのスレーブモジュールを含み、該マスターモジュールおよび該スレーブモジュールに電圧を供給する電力線を信号伝送路として使用する装置であって、前記スレーブモジュールが、モジュール用CPUと、局部発振器を含む変復調部と、ステッピングモータを駆動制御するモータドライバとを含む装置において、前記局部発振器の発振周波数を、前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が前記ステッピングモータに由来するモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域となるように設定することを特徴とするデータ伝送方式が提供される。また、本発明によれば、システムコントローラと、該システムコントローラが制御する複数のスレーブモジュールを含み、該システムコントローラおよび該スレーブモジュールに電圧を供給する電力線を信号伝送路として使用する画像形成装置であって、前記スレーブモジュールは、モジュール用CPUと、局部発振器を含む変復調部と、ステッピングモータを駆動制御するモータドライバとを含み、前記局部発振器の発振周波数は、前記変復調部が変調する通信信号の周波数帯域が前記ステッピングモータに由来するモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域となるように設定されることを特徴とする画像形成装置が提供される。以下、本発明を、実施形態をもって説明するが、本発明は後述する実施形態に限定されるものではない。なお、以下に参照する各図においては、共通する要素について同じ符号を用い、適宜、その説明を省略するものとする。図1は、本発明のデータ伝送方式をMFPMultiFunctionPeripheralとして参照することができる画像形成装置に適用した実施形態を示す。画像形成装置10は、複数のスレーブモジュール100と、マスターモジュール30とを含んで構成されている。画像形成装置10におけるスレーブモジュール100としては、給排紙用のステッピングモータを駆動制御するモジュール、レーザスキャナを駆動制御するモジュールなどを挙げることができ、マスターモジュール30は、各スレーブモジュール100を制御して画像形成処理を実行するシステムコントローラとして参照することができる。直流スイッチング電源20は、商用電源の交流電力を直流電圧に変換し、電力線22に対して定電圧24Vで出力する。直流スイッチング電源20に接続された電力線22は、マスターモジュール30以下、システムコントローラ30として参照するおよび各スレーブモジュール100に対して24V電圧を供給している。本実施形態の画像形成装置10においては、この電力線22を信号伝送路として用いることによって、システムコントローラ30および各スレーブモジュール100間でデータ伝送を行っている。以下、画像形成装置10における電力線通信について具体的に説明する。システムコントローラ30は、変復調部32と、DC-DCコンバータ34と、モジュール用制御CPU36とを含んで構成され、電力線22に対して、変復調部32とDC-DCコンバータ34が接続されている。一方、スレーブモジュール100は、変復調部200と、DC-DCコンバータ102と、モジュール用制御CPU104と、モータドライバ106と、センサI/F部108とを含んで構成され、同じく、電力線22に、変復調部200とDC-DCコンバータ102が接続されている。なお、DC-DCコンバータ34,102は24V電力線22から供給された24V電圧を、他のDC電圧に変換する電圧変換器である。システムコントローラ30のモジュール用制御CPU36が生成した制御信号は、変復調部32において高周波の通信信号に変換された後、電力線22上に重畳される。電力線22を介して各スレーブモジュール100に入力された通信信号は、変復調部200においてデジタルデータに復調され、モジュール用制御CPU104に入力される。モジュール用制御CPU104は、当該デジタルデータがモーター制御データであれば、モータドライバ106に信号を出力する。モータドライバ106は、当該モーター制御データに基づいて駆動信号を生成し、ステッピングモータ107を駆動する。スレーブモジュール100においては、用紙検出用フォトインタラプタやトナーセンサに代表される複数のセンサ109がセンサI/F部108を介してモジュール用制御CPU104に接続されており、各センサ109からの検出信号は、モジュール用制御CPU104を介して変復調部200に入力される。変復調部200は、センサデータ信号を高周波の通信信号に変換した後、これを電力線22上に重畳する。重畳されたセンサデータ信号は、電力線22を信号伝送路としてシステムコントローラ30に伝送される。システムコントローラ30に伝送された通信信号は、変復調部32においてセンサデータ信号に復調される。以上、本実施形態における画像形成装置10の電力線通信について概説したが、次に、スレーブモジュール100における変復調部200の具体的な構成について詳説する。第1実施形態図2は、画像形成装置10におけるスレーブモジュール100の第1実施形態を示す。第1実施形態における変復調部200は、送信側に、変調部201、ミキサー部203、送信アンプ部205を含み、受信側に、復調部202、ミキサー部204、受信アンプ部206を含み、さらに、通信インターフェース部208と、局部発振器209と、発振周波数設定部210とを含んで構成されている。なお、変調部201、復調部202、ミキサー部203,204は、アナログ方式およびデジタル方式のいずれでも良い。なお、図2においては、変復調部200の構成としてコンデンサと抵抗を使用したカプラ回路を採用する態様を例示したが、トランスを使用したカプラ回路を採用してもよい。トランスを介して送受信アンプと電力線22を接続することで、MHz帯域の高周波を減衰させることなしに通信信号を重畳させることができ、トランスと電力線22に接続されるコンデンサで24V電圧をカットし、トランスのインダクタンスとコンデンサの静電容量の値で決まる高周波通過特性を利用して通信信号のみを送受信することが可能になる。以下、第1実施形態のスレーブモジュール100の受信動作について説明する。システムコントローラ30から電力線22に重畳して送信された高周波の通信信号は、スレーブモジュール100において、24V直流電圧阻止用のコンデンサを通過し、受信アンプ部206で増幅される。増幅された受信信号は、ミキサー部204においてダウンコンバージョン周波数変換され、ベースバンド信号に変換される。ベースバンド信号は復調部202でデジタルデータに復調され、通信インターフェース部208を介してモジュール用制御CPU104に入力される。モジュール用制御CPU104は、入力されたデジタルデータがモーター制御データであれば、モータドライバ106に信号を出力する。モータドライバ106は、当該モーター制御データに基づいて駆動信号を生成し、ステッピングモータ107を駆動する。ステッピングモータ107は、24V電源を使用して駆動されるため、モータドライバ106には24Vが供給される。一方、モジュール用制御CPU104や変復調部200は、DC-DCコンバータ102が出力する24V以外の低電圧で駆動する。なお、DC-DCコンバータ102と電力線22の間にはインピーダンスアッパ回路といわれるインダクタンス素子を挿入し、24V電源ラインの通信信号がDC-DCコンバータ102に入力されることを防止している。次に、第1実施形態のスレーブモジュール100の送信動作について説明する。各センサ109からの検出信号は、センサI/F部108を介してモジュール用制御CPU104に入力される。例えば給紙を検出するフォトインタラプタはデジタル値を出力しセンサI/F部108を介してモジュール用制御CPU104に入力され、温度などを検知するアナログセンサはセンサI/F部108のADコンバータに接続され、アナログ信号をデジタル値に変換してモジュール用制御CPU104に入力される。これらのセンサ情報デジタルデータはモジュール制御用CPU104から通信インターフェース部208を介して変調部201に入力される。変調部201は、センサ情報デジタルデータをベースバンド信号に変調し、ミキサー部203において高周波信号にアップコンバージョン周波数変換される。高周波信号通信信号は、送信アンプ部205で増幅され、24V直流電圧カット用コンデンサおよび送信インピーダンス抵抗を介して電力線22に重畳される。送信の場合、ベースバンド信号は、ミキサー部203において、局部発振器209の発振信号搬送波を使用して高周波信号通信信号に変換される。例えば、局部発振器209の発振周波数が10MHzでベースバンド周波数が0から100kHzの場合、搬送波中心周波数が10MHzで信号帯域が±100kHzの高周波信号に変換される。受信の場合には、ミキサー部204で実施されるダウンコンバージョンにより、高周波信号通信信号は、局部発振器209の発振信号を使用してベースバンド周波数に変換される。例えば、搬送波中心周波数が10MHzで信号帯域が±100kHzの高周波信号は、局部発振器の周波数が10MHzの場合ベースバンド周波数が0から100kHzの信号に変換される。なお、説明の容易のため、ベースバンド信号を直接、高周波信号送信信号に変換する態様について述べたが、ベースバンド信号をIFIntermediateFrequency信号に変調した後に高周波信号に変換する方式を使用することもできる受信の場合も同様。先述したように、画像形成装置の電力線通信においては、スイッチング電源由来のスイッチングノイズよりも、むしろ、印刷時に駆動されるステッピングモータに由来するモーターノイズのほうがその通信品質に深刻な影響を与える。この点につき、本実施形態におけるスレーブモジュール100は、印刷時においても通信信号の適切なSN比通信信号/モーターノイズが確保できるように、モーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域を通信信号の信号帯域とする。本実施形態の変復調部200は、変調方式として、256QAM、64QAM、16QAM、QPSK、BPSKなどの各種変調方式を採用することができ、各変調方式を直交周波数分割多重方式OFDM方式としても良い。OFDM方式で通信することにより、十分なSN比が確保できない周波数が存在しデータの割付ができないキャリアが存在しても、その他の周波数のSN比が高ければ、これらの周波数の搬送波に多くのデータ割付が可能になり、全体として安定した通信が可能である。さらに、OFDM方式は、ノイズによりSN比が周波数によって変化し、そのSN比の変化がある程度の周波数範囲にわたっている場合でも、OFDM方式では比較的SN比の高い周波数帯域を使用周波数帯域として設定しやすいという特徴がある。また、変復調部200における変調方式としてスペクトラム拡散方式を採用することによって、SN比をさらに向上させることができることはいうまでもない。なお、一般に、画像形成装置のノイズレベルは比較的高いので、ベースバンド信号帯域が200kHzの場合には、拡散率PN符号の帯域幅/1次変調の帯域幅は、その10倍である1MHz以上の使用帯域とすることが望ましい。なお、目標とすべき通信信号のSN比通信信号/モーターノイズは、変調方式に依存する。図3は、伝送誤り率とSN比の関係を変調方式ごとに示す図である。図3に示されるように、求められる伝送誤り率が仮に10-5である場合、変調方式として、256QAM、64QAM、16QAM、QPSK、BPSKを採用した場合に目標とすべきSN比は、それぞれ、約32dB、約26dB、約20dB、約14dB、約10dBとなる。ここで、電力線22に重畳される通信信号高周波信号の周波数帯域は、局部発振器209の発振周波数すなわち、搬送波周波数によって決定される。したがって、印刷時においても適切なSN比通信信号/モーターノイズが担保されるように通信信号の周波数を最適化することは、結局のところ、局部発振器209の発振周波数を最適化することと同義である。この点につき、本実施形態における局部発振器209は、可変周波数発振器として構成され、発振周波数設定部210が局部発振器209に対して、その発振周波数を設定するように構成されている。なお、本実施形態において、局部発振器209に設定する発振周波数を合目的的に求めることができることは容易に理解されるであろう。すなわち、予め測定によって求めた実際のモーターノイズの周波数帯域に基づいて、通信信号のSN比通信信号/モーターノイズが求められる通信品質に照らして許容範囲に入るために必要な発振周波数以下、設定周波数として参照するを実験的に求めことができる。この点につき、本発明者は、ステッピングモータ由来のモーターノイズが低域から5MHz程度の周波数帯に存在していることを実験的に明らかにした。一方、通信信号の周波数が高すぎると放射電界により外部に悪影響を及ぼすため、VCCIのEMI規格では、30MHz以上の帯域について放射電界が規制10m離れた地点で放射電界が30dBμVm以下であることされている。以上の点に鑑みれば、通信信号の信号帯域は、5MHz~30MHzの範囲とすることが好ましい。よって、本実施形態においては、周波数帯域が5MHz~30MHzの範囲にあり、且つ、要請されるSN比を実現することができる通信信号を生成することができる所定の発振周波数を設定周波数として定義する。すなわち、局部発振器209の設定周波数をfcとし、ベースバンド周波数帯域をbwとすると、fcは、少なくとも下記式を満たす必要がある。発振周波数設定部210は、局部発振器209に設定周波数の信号を発振させるための設定データを保持する。本実施形態においては、局部発振器209は、PLL回路を使用した可変周波数発振器として構成することができ、この場合、発振周波数設定部210が保持する設定データは、PLL回路の分周器プログラマブルカウンタに設定されるカウンタ値として定義することができる。発振周波数設定部210がカウンタ値設定データを局部発振器209の分周器にセットすることにより、局部発振器209が設定周波数の搬送波を発振し、ミキサー部203において、ベースバンド信号がモーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域をもつ通信信号に変換される。モーターノイズの周波数帯域よりも高い周波数帯域をもつ通信信号によれば、好適なSN比を担保することができ、もって、モータノイズの影響を回避した信頼性の高い電力線通信が実現される。以上、本発明の第1実施形態について説明してきたが、画像形成装置10における電力線通信は、ステッピングモータ107が駆動される期間についてのみモータノイズの影響を考慮すれば足りる。この点につき、以下に述べる実施形態は、画像形成装置10の動作状態に応じて、局部発振器209の発振周波数を最適化する構成を採用する。第2実施形態図4は、第2実施形態におけるスレーブモジュール100を示す。第2実施形態における変復調部200は、上述した第1実施形態の構成に加えて、モーターノイズスペクトラム検出部212と、モーターノイズ検出部214とを含んで構成されている。モーターノイズスペクトラム検出部212は、ステッピングモータ107の駆動電圧を供給するためのモータ用24V電力線に重畳されるモーターノイズのスペクトラム情報を検出する。モーターノイズスペクトラム検出部212は、検出したスペクトラム情報に基づいてモーターノイズの周波数帯域の上限周波数を取得し、これを発振周波数設定部210に通知する。一方、モーターノイズ検出部214は、モータ用24V電力線に重畳されるモーターノイズを検出したことに応答して、発振周波数設定用トリガ信号以下、トリガ信号というを発振周波数設定部210に出力する。本実施形態においては、発振周波数設定部210は、予め周波数帯域ごとに定義された設定データを複数保持している。発振周波数設定部210は、モーターノイズ検出部214から入力されるトリガ信号に応答して、モーターノイズスペクトラム検出部212から通知されたモーターノイズの上限周波数に対応する設定データを選択し、これを局部発振器209に設定する。その結果、画像形成装置10の印刷期間において、局部発振器209の発振周波数ひいては、通信信号の周波数帯域が自動的に最適化され、モータノイズの影響を回避した信頼性の高い電力線通信が実現される。第3実施形態図5は、スレーブモジュール100の第3実施形態を示す。第3実施形態における変復調部200は、上述した第2実施形態におけるモーターノイズ検出部214に代えて、モーター信号検出部216を含んで構成されている。モーター信号検出部216は、モジュール用制御CPU104とモータドライバ106を接続するデータ線に出力されるモーター信号チョッパ信号を検出すると、これに応答して、トリガ信号を発振周波数設定部210に出力する。発振周波数設定部210は、モーター信号検出部216から入力されるトリガ信号に応答して、モーターノイズスペクトラム検出部212から通知されたモーターノイズの上限周波数に対応する設定データを選択し、これを局部発振器209に設定する。その結果、画像形成装置10の印刷期間において、局部発振器209の発振周波数ひいては、通信信号の周波数帯域が自動的に最適化され、モータノイズの影響を回避した信頼性の高い電力線通信が実現される。第4実施形態図6は、スレーブモジュール100の第4実施形態を示す。第4実施形態における変復調部200は、上述した第1実施形態の構成に加えて、モーターノイズスペクトラム検出部212を含んで構成されており、モジュール用制御CPU104が印刷モード時にトリガ信号を生成して発振周波数設定部210に出力する。具体的には、システムコントローラ30から印刷モードを示すデータと共にステッピングモータ107のモーター制御データを受領したことに応答して、トリガ信号を発振周波数設定部210に出力する。発振周波数設定部210は、モジュール用制御CPU104から入力されるトリガ信号に応答して、モーターノイズスペクトラム検出部212から通知されたモーターノイズの上限周波数に対応する設定データを選択し、これを局部発振器209に設定する。その結果、画像形成装置10の印刷期間において、局部発振器209の発振周波数ひいては、通信信号の周波数帯域が自動的に最適化され、モータノイズの影響を回避した信頼性の高い電力線通信が実現される。以上、本発明について実施形態をもって説明してきたが、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。たとえば、本発明のデータ伝送方式の適用範囲は、画像形成装置に限定されるものではなく、ステッピングモータを駆動制御するスレーブモジュールを含む装置であれば、どのような装置にも適用することができる。その他、当業者が推考しうる実施態様の範囲内において、本発明の作用効果を奏する限り、本発明の範囲に含まれるものである。"