"ゴム層Aと、ゴム層A上に積層されたフッ素樹脂層Bと、を備える積層体であって、ゴム層Aは、加硫用ゴム組成物から形成される層であり、加硫用ゴム組成物は、エピクロルヒドリンゴムa1、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物a2、エポキシ樹脂a3、吸水物および含水物から選択される少なくとも一種の水担持物質a4、エピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるN-シクロヘキシルチオフタルイミド及び/またはエピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるジブチルジチオカルバミン酸ニッケルa5を含有し、フッ素樹脂層Bは、フッ素ポリマー組成物から形成される層であり、フッ素ポリマー組成物は、クロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーb1を含有することを特徴とする積層体。エピクロルヒドリンゴムa1、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物a2、エポキシ樹脂a3、吸水物および含水物から選択される少なくとも一種の水担持物質a4、エピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるN-シクロヘキシルチオフタルイミド及び/またはエピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるジブチルジチオカルバミン酸ニッケルa5を含有する加硫用ゴム組成物から形成されるゴム層Aと、クロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーb1を含有するフッ素ポリマー組成物から形成されるフッ素樹脂層Bを積層することを特徴とするゴム層とフッ素樹脂層の積層体の製造方法。加硫用ゴム組成物は、更に、銅塩a6を含有する請求項1又は2に記載の積層体及びその製造方法。銅塩a6は、有機銅塩である請求項3に記載の積層体及びその製造方法。銅塩a6は、飽和カルボン酸の銅塩、不飽和カルボン酸の銅塩、芳香族カルボン酸の銅塩及びチオカルバミン酸の銅塩から選択される少なくとも1種である請求項3又は4記載の積層体及びその製造方法。銅塩a6は、ステアリン酸銅、ジメチルジチオカルバミン酸銅、ジエチルジチオカルバミン酸銅及びジブチルジチオカルバミン酸銅から選択される少なくとも1種である請求項3、4又は5記載の積層体及びその製造方法。銅塩a6は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して0.01質量部以上、5質量部以下である請求項2、3、4、5又は6記載の積層体及びその製造方法。水担持物質a4は、ポリエーテル化合物、金属化合物が吸水してなる吸水物及び/又は金属塩水和物であるである請求項1、2、3、4、5、6又は7記載の積層体及びその製造方法。水担持物質a4は、100°C~250°Cの間で水が放出される化合物である請求項1、2、3、4、5、6、7又は8記載の積層体及びその製造方法。水担持物質a4より放出される水分量が、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して0.1質量部以上、20質量部以下である請求項9記載の積層体及びその製造方法。化合物a2は、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のp-トルエンスルホン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール樹脂塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオルトフタル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のギ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオクチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のp-トルエンスルホン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール樹脂塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオルトフタル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のギ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオクチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物である請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9又は10記載の積層体及びその製造方法。化合物a2は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して0.3質量部以上、3.0質量部以下である請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10又は11記載の積層体及びその製造方法。加硫用ゴム組成物は、更に、チオウレア系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、及びビスフェノール系加硫剤からなる群より選択される少なくとも1種の加硫剤a7を含有する請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11又は12記載の積層体及びその製造方法。エピクロルヒドリンゴムa1は、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、を有する重合体である請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12又は13記載の積層体及びその製造方法。エピクロルヒドリンゴムa1は、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、アリルグリシジルエーテルに基づく重合単位と、を有する重合体である請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13又は14記載の積層体及びその製造方法。フッ素ポリマーb1は、クロロトリフルオロエチレン-テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体である請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14又は15記載の積層体及びその製造方法。フッ素樹脂層Bの両側にゴム層Aが積層されている請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15又は16記載の積層体及びその製造方法。フッ素樹脂層Bの片側にゴム層Aが積層され、かつ他方にゴム層Aおよびフッ素樹脂層B以外のポリマー層Cが積層されている請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15又は16記載の積層体及びその製造方法。ポリマー層Cは、アクリロニトリル-ブタジエンゴム又はその水素化物からなる請求項18記載の積層体及びその製造方法。フッ素樹脂層Bの両側にゴム層Aが積層され、さらにその両側もしくは片側にフッ素樹脂層B以外のポリマー層Cが積層されている請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15又は16記載の積層体及びその製造方法。ゴム層Aの両側にフッ素樹脂層Bが積層されている請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15又は16記載の積層体及びその製造方法。請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、20又は21記載の積層体を加硫処理して得られ、ゴム層Aが加硫したゴム層A1とフッ素樹脂層Bとが加硫接着されていることを特徴とする積層体及びその製造方法。チューブ又はホースである請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、20、21又は22記載の積層体及びその製造方法。自動車用燃料配管チューブ又はホースである請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、20、21又は22記載の積層体及びその製造方法。ところで、低透過性のフッ素樹脂としてはクロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーが知られているが、このフッ素ポリマーをフッ素樹脂として使用しても、エピクロルヒドリンゴムと接着することができなかった。本発明は、クロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーとエピクロルヒドリンゴムとが強固に接着した積層体及びその製造方法を提供する。本発明は、ゴム層Aと、ゴム層A上に積層されたフッ素樹脂層Bと、を備える積層体であって、ゴム層Aは、加硫用ゴム組成物から形成される層であり、加硫用ゴム組成物は、エピクロルヒドリンゴムa1、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物a2、エポキシ樹脂a3、吸水物および含水物から選択される少なくとも一種の水担持物質a4、エピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるN-シクロヘキシルチオフタルイミド及び/またはエピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるジブチルジチオカルバミン酸ニッケルa5を含有し、フッ素樹脂層Bは、フッ素ポリマー組成物から形成される層であり、フッ素ポリマー組成物は、クロロトリフルオロエチレンに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーb1を含有することを特徴とする積層体に関する。本発明は加硫用ゴム組成物に、更に、銅塩a6を含有することが好ましい。本発明の積層体は、フッ素樹脂層とゴム層を積層するにあたり、特に複雑な工程を組まずに、ゴム加硫時に化学的に強固な接着が得られるため、接着に特別の工程が不要であり、低コストでの成形が可能であり、成形も容易である。また、押出成形のような普通の方法で成形することができるため、薄膜化も可能であり、柔軟性の点でも改善される。本発明の積層体は、ゴム層Aと、ゴム層A上に積層されたフッ素樹脂層Bと、を備えることを特徴とする。以下、各層について説明する。Aゴム層ゴム層Aは、加硫用ゴム組成物から形成される層である。加硫用ゴム組成物は、必須成分としてエピクロルヒドリンゴムa1、化合物a2、エポキシ樹脂a3、並びに水担持物質a4、エピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるN-シクロヘキシルチオフタルイミド及び/またはエピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるジブチルジチオカルバミン酸ニッケルa5を含有し、更に銅塩a6を含有することが好ましい。また、任意成分として加硫剤a7を含んでもよい。特に、加硫用ゴム組成物がエピクロルヒドリンゴムa1及び化合物a2に加えて、加硫剤a7を含むものであると、層Aと層Bとをより大きな接着強度で接着できる。エピクロルヒドリンゴムa1は、エピクロルヒドリンに基づく重合単位を有する未加硫ゴムであれば特に限定されず、実質的にエピクロルヒドリンに基づく重合単位のみからなる1元重合体であってもよいし、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エピクロルヒドリン以外の他の単量体に基づく重合単位と、からなる2元以上の重合体であってもよい。エピクロルヒドリン以外の他の単量体としては、例えば、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、及びアリルグリシジルエーテルからなる群より選択される少なくとも1種の単量体が好ましい。加硫用ゴム組成物は、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、を有する重合体であることが好ましく、エピクロルヒドリンに基づく重合単位と、エチレンオキサイドに基づく重合単位と、アリルグリシジルエーテルに基づく重合単位と、を有する重合体であることがより好ましい。エピクロルヒドリンゴムa1としては、例えば、エピクロルヒドリン単独重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド共重合体、エピクロルヒドリン-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-プロピレンオキサイド共重合体、エピクロルヒドリン-プロピレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体、及び、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-プロピレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル四元共重合体からなる群より選択される少なくとも1種の重合体が好ましい。より好ましくは、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド共重合体、及びエピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル共重合体より選択される少なくとも1種の重合体である。これらを単独で又は2種以上を混合して使用することができる。化合物a2は、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物である。化合物a2を含むことによって、加硫用ゴム組成物の加硫特性を改善でき、接着性を向上させることができる。化合物a2は、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のp-トルエンスルホン酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール樹脂塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオルトフタル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のギ酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のオクチル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のp-トルエンスルホン酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のフェノール樹脂塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオルトフタル酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のギ酸塩、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5のオクチル酸塩、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7、及び、1,5-ジアザビシクロ4.3.0-ノネン-5からなる群より選択される少なくとも1種の化合物であることが好ましい。接着性を向上させる観点からは、化合物a2は、1,8-ジアザビシクロ5.4.0ウンデセン-7のフェノール塩であることがより好ましい。化合物a2は、接着性が良好な観点から、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して0.3質量部以上、3.0質量部以下であることが好ましい。より好ましくは0.5質量部以上、2.0質量部以下である。また、接着性が良好であるとともに、加硫特性が良好な点から、化合物a2は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して、0.5質量部以上、1.5質量部以下であることが好ましい。加硫用ゴム組成物は、エポキシ樹脂a3を含む。エポキシ樹脂a3としては、たとえば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、o-クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、アミン型エポキシ樹脂、水添ビスフェノールA型エポキシ樹脂、及び多官能エポキシ樹脂からなる群より選択される少なくとも1種の樹脂が好ましい。これらのうちビスフェノールA型エポキシ樹脂が耐薬品性、接着性が良好な点から好ましく、さらに式1:で表わされるエポキシ樹脂が特に好ましい。ここで、式1において、nは平均値であり、0.1~3が好ましく、0.1~0.5がより好ましく、0.1~0.3がさらに好ましい。nが0.1未満であると、フッ素ポリマーb1との接着力が低下する傾向がある。一方、nが3をこえると、エポキシ樹脂自体の粘度が高くなり、加硫用ゴム組成物中での均一な分散が困難になる傾向がある。エポキシ樹脂a3は、フッ素ポリマーb1との接着力をより向上させる点から、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して、0.1質量部以上、5質量部以下が好ましく、0.3質量部以上、3質量部以下がより好ましい。また、加硫用ゴム組成物は、化合物a2とエポキシ樹脂a3との合計が、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して、2.0質量部を超えることも好ましい形態の一つである。加硫用ゴム組成物は、吸水物および含水物から選択される少なくとも一種の水担持物質a4を含む。ここでの吸水物とは、水が吸水保持されて加熱により蒸発して放出される化合物であり、含水物とは、構造内に水を含み、加熱分解によって水が生成されて放出される化合物である。水担持物質a4はポリエーテル化合物、金属化合物などが吸水してなる吸水物、金属塩水和物等の含水物が取り扱いの点で好ましい。水担持物質a4を含むことによって、接着性を向上させることができる。接着性を向上させる観点からは、水担持物質a4は、100°C~250°Cで水分を放出する化合物であることが好ましい。さらに好ましくは、100°C~200°Cで水分を放出する化合物である。水担持物質a4より放出される水分量は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して0.1質量部以上、20質量部以下であることが好ましく、0.2質量部以上、10質量部以下であることがより好ましく、0.3質量部以上、8質量部以下であることが特に好ましい。放出する水分量は温度範囲における化合物の水分の減少量から算出することができる。水分の減少量の測定に関しては、DSC測定昇温速度:10°C/minにより行うことができる。水担持物質a4の吸水物としては、ポリエーテル化合物、金属化合物などが吸水してなる吸水物が挙げられる。化合物への吸水については、水分との接触例えば、含浸等に行われ、特に限定されることはない。ポリエーテル化合物としては、ポリエチレンオキサイド、ポリエチレングリコールなどが挙げられる。金属化合物は金属の酸化物、水酸化物、炭酸塩、塩酸塩、硫化塩、硫酸塩、珪酸塩、合成ハイドロタルサイトなどが挙げられる。金属水酸化物としては、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウム、水酸化亜鉛、水酸化鉄、水酸化銅、水酸化マンガンなどが挙げられる。金属酸化物としては、酸化アルミニウム、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、酸化チタン、酸化銅などが挙げられる。金属炭酸塩としては、炭酸アルミニウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸バリウム、炭酸銅などが挙げられる。金属塩酸塩としては、塩化アルミニウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化銅などが挙げられる。金属硫化塩としては、硫化亜鉛、硫化カルシウム、硫化マグネシウム、硫化銅、硫化亜鉛などが挙げられる。金属硫酸塩としては、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、硫酸アルミニウム、硫酸ナトリウム、硫酸銅などが挙げられる。金属珪酸塩としては、珪酸アルミニウム、珪酸カルシウム、珪酸マグネシウム、珪酸アルミニウム、珪酸ナトリウム、珪酸銅などが挙げられる。接着性を向上させる観点からは、水担持物質a4の吸水物は、吸水保持率が5質量以上の化合物であることが好ましい。さらに好ましくは、吸水保持率が10質量以上の化合物である。吸水保持率は吸水物が保持する水分量の割合であり、下記から算出される。吸水保持率質量=吸水物が保持する水分量質量/吸水物質量×100。水担持物質a4の含水物としては、金属塩水和物が挙げられる。金属塩水和物としては、カルシウム、アルミニウム、亜鉛、マンガン、ランタン、チタン、ジルコニウム、鉄、コバルト、ニッケル、マグネシウム、銅といった金属の珪酸、硼酸、燐酸、塩酸、硫化水素、硫酸、硝酸、炭酸等の無機酸塩水和物、安息香酸、フタル酸、マレイン酸、コハク酸、サリチル酸、クエン酸等のカルボン酸といった有機酸塩水和物が挙げられる。好ましくは、酢酸カルシウム、硫酸アルミニウム、硫酸ナトリウム、硫酸カルシウム、硫酸マグネシウム、硫酸亜鉛、硫酸マンガン、硫酸銅、硫酸ランタン、硫酸チタン、硫酸ジルコニウム、硫酸鉄、硫酸コバルト及び硫酸ニッケルから選択される金属塩の水和物である。水担持物質a4の配合量は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して0.1質量部以上、80質量部以下,好ましくは0.5質量部以上、70質量部以下である。さらに好ましくは1質量部以上、50質量部以下である。これらの範囲内であると、十分な接着効果が得られ、加硫物の機械的物性が損なわれることもないため好ましい。a5のN-シクロヘキシルチオフタルイミド及び/またはジブチルジチオカルバミン酸ニッケルは、通常はそれぞれスコーチ防止剤、老化防止剤として使用されているが、本発明ではこれをエピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して1質量部を超えて添加することにより接着性が向上する。a5の配合量は、N-シクロヘキシルチオフタルイミド及び/またはジブチルジチオカルバミン酸ニッケル各々で、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して1質量部を超える量であれば特に限定されないが、1.01質量部以上、3質量部以下であることが好ましく、さら1.1質量部以上、2質量部以下であることが特に好ましい。この範囲であれば、加硫物の機械的物性と接着強度に優れており好ましい。加硫用ゴム組成物は、更に、接着性を向上させる観点から銅塩a6を含むことが好ましい。銅塩a6としては、有機銅塩が好ましい。有機銅塩としては、蟻酸、酢酸、酪酸、ステアリン酸などの飽和カルボン酸の銅塩、オレイン酸、リノール酸などの不飽和カルボン酸の銅塩、サリチル酸、安息香酸、フタル酸などの芳香族カルボン酸の銅塩、シュウ酸、コハク酸、アジピン酸、マレイン酸、フマル酸などのジカルボン酸の銅塩、乳酸、クエン酸などのヒドロキシ酸の銅塩、カルバミン酸の銅塩、ジメチルジチオカルバミン酸銅、ジエチルジチオカルバミン酸銅、ジブチルジチオカルバミン酸銅、N-エチル-N-フェニルジチオカルバミン酸銅、N-ペンタメチレンジチオカルバミン酸銅、ジベンジルジチオカルバミン酸銅などのチオカルバミン酸、スルホン酸などの銅塩が挙げられる。有機銅塩としては、飽和カルボン酸の銅塩、不飽和カルボン酸の銅塩、芳香族カルボン酸の銅塩、チオカルバミン酸の銅塩が好ましく、ステアリン酸銅、ジメチルジチオカルバミン酸銅、ジエチルジチオカルバミン酸銅、ジブチルジチオカルバミン酸銅がより好ましい。接着性向上の観点から、銅塩a6の配合量は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して0.01質量部以上、5質量部以下,好ましくは0.05質量部以上、3質量部以下である。さらに好ましくは0.1質量部以上、2質量部以下である。これらの範囲内であると、十分な接着効果が得られ、加硫物の機械的物性が損なわれることもないため好ましい。加硫用ゴム組成物は、加硫剤a7を含むことが好ましい。加硫剤は、加硫用ゴム組成物の加硫系に合わせて、従来公知のものが使用できる。エピクロルヒドリンゴムa1を加硫することにより、得られる加硫ゴム層の引張強度などの機械的強度が向上し、良好な弾性も獲得できる。加硫剤a7としては、塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤、例えば、ポリアミン系加硫剤、チオウレア系加硫剤、チアジアゾール系加硫剤、メルカプトトリアジン系加硫剤、ピラジン系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、ビスフェノール系加硫剤等を挙げることができる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤を例示すれば、ポリアミン系加硫剤としては、エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ヘキサメチレンテトラミン、p-フェニレンジアミン、クメンジアミン、N,N’-ジシンナミリデン-1,6-ヘキサンジアミン、エチレンジアミンカーバメート、ヘキサメチレンジアミンカーバメート等があげられる。チオウレア系加硫剤としては、エチレンチオウレア、1,3-ジエチルチオウレア、1,3-ジブチルチオウレア、トリメチルチオウレア等があげられる。チアジアゾール系加硫剤としては、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール、2-メルカプト-1,3,4-チアジアゾール-5-チオベンゾエート等があげられる。メルカプトトリアジン系加硫剤としては、2,4,6-トリメルカプト-1,3,5-トリアジン、2-メトキシ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ヘキシルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ジエチルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-シクロヘキサンアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-ジブチルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-アニリノ-4,6-ジメルカプトトリアジン、2-フェニルアミノ-4,6-ジメルカプトトリアジン等があげられる。ピラジン系加硫剤としては、2,3-ジメルカプトピラジン誘導体等があげられ、2,3-ジメルカプトピラジン誘導体を例示すると、ピラジン-2,3-ジチオカーボネート、5-メチル-2,3-ジメルカプトピラジン、5-エチルピラジン-2,3-ジチオカーボネート、5,6-ジメチル-2,3-ジメルカプトピラジン、5,6-ジメチルピラジン-2,3-ジチオカーボネート等があげられる。キノキサリン系加硫剤としては、2,3-ジメルカプトキノキサリン誘導体等があげられ、2,3-ジメルカプトキノキサリン誘導体を例示すると、キノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、6-メチルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、6-エチル-2,3-ジメルカプトキノキサリン、6-イソプロピルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート、5,8-ジメチルキノキサリン-2,3-ジチオカーボネート等があげられる。ビスフェノール系加硫剤としては、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホキシド、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホンビスフェノールS、1,1-シクロヘキシリデン-ビス、2-クロロ-1,4-シクロヘキシレン-ビス、22-イソプロピリデン-ビスビスフェノールA、ヘキサフルオロイソプロピリデン-ビス4-ヒドロキシベンゼンビスフェノールAFおよび2-フルオロ-1,4-フェニレン-ビス等があげられる。加硫用ゴム組成物は、加硫剤と共に公知の加硫促進剤、遅延剤を本発明においてそのまま用いることができる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤に併用される加硫促進剤としては、1級、2級、3級アミン、該アミンの有機酸塩もしくはその付加物、グアニジン系促進剤、チウラム系促進剤、ジチオカルバミン酸系促進剤等を挙げることができる。また、遅延剤としてはN-シクロヘキサンチオフタルイミド、ジチオカルバミン酸類の亜鉛塩等を挙げることができる。加硫促進剤を例示すれば、1級、2級、3級アミンとしては、特に炭素数5~20の脂肪族又は環式脂肪酸の第1、第2もしくは第3アミンが好ましく、このようなアミンの代表例は、n-ヘキシルアミン、オクチルアミン、ジブチルアミン、トリブチルアミン、ヘキサメチレンジアミン等である。アミンと塩を形成する有機酸としては、カルボン酸、カルバミン酸、2-メルカプトベンゾチアゾール、ジチオリン酸等が例示される。また上記アミンと付加物を形成する物質としては、アルコール類、オキシム類等が例示される。アミンの有機酸塩もしくは付加物の具体例としては、n-ブチルアミン酢酸塩、ヘキサメチレンジアミンカルバミン酸塩、2-メルカプトベンゾチアゾールのジシクロヘキシルアミン塩等が挙げられる。グアニジン系促進剤の例としては、ジフェニルグアニジン、ジトリルグアニジン等が挙げられる。チウラム系加硫促進剤の具体例としては、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等が挙げられる。ジチオカルバミン酸系促進剤の例としては、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン塩等が挙げられる。塩素原子の反応性を利用する公知の加硫剤に併用される加硫促進剤又は遅延剤の配合量は、ゴム成分100質量部に対して0質量部以上、10質量部以下であることが好ましく、より好ましくは0.1質量部以上、5質量部以下である。また、エピクロルヒドリンゴムa1がエピクロルヒドリン-アリルグリシジルエーテル共重合体、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル三元共重合体などの二重結合を有する重合体である場合には、ニトリル系ゴムの加硫に通常用いられている公知の加硫剤、加硫促進剤、加硫遅延剤、加硫促進助剤、架橋助剤等を用いることができる。加硫剤としては、硫黄、モルホリンジスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、N,N’-ジメチル-N,N’-ジフェニルチウラムジスルフィド、ジペンタンメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスルフィド等の硫黄系加硫剤、tert-ブチルヒドロパーオキサイド、p-メンタンヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、tert-ブチルパーオキサイド、1,3-ビスtert-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、2,5-ジメチル-2,5-ジtert-ブチルパーオキシヘキサン、ベンゾイルパーオキサイド、tert-ブチルパーオキシベンゾエート等のパーオキサイド系加硫剤、アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂等の樹脂系加硫剤、p-キノンジオキシム、p-p’-ジベンゾイルキノンジオキシム等のキノンジオキシム系加硫剤等を挙げることができる。これらの加硫剤は単独で又は2種以上を混合して使用することができる。また、加硫促進剤、加硫遅延剤、加硫促進助剤、架橋助剤としては、例えば、アルデヒドアンモニア系促進剤、アルデヒドアミン系促進剤、チオウレア系促進剤、グアニジン系促進剤、チアゾール系促進剤、スルフェンアミド系促進剤、チウラム系促進剤、ジチオカルバミン酸塩系促進剤、キサントゲンサン塩系促進剤等の各種加硫促進剤、N-ニトロソジフェニルアミン、無水フタル酸等の加硫遅延剤、亜鉛華、ステアリン酸、ステアリン酸亜鉛等の加硫促進助剤、キノンジオキシム系架橋助剤、メタクリレート系架橋助剤、アリル系架橋助剤、マレイミド系架橋助剤等の各種架橋助剤等を挙げることができる。エピクロルヒドリンゴムa1の耐熱性や、ゴム層Aとフッ素樹脂層Bとの接着性の観点から、加硫剤としては、チオウレア系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、硫黄系加硫剤、パーオキサイド系加硫剤、及びビスフェノール系加硫剤からなる群より選択される少なくとも1種の加硫剤a7が好ましく、チオウレア系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、及びビスフェノール系加硫剤からなる群より選択される少なくとも1種の加硫剤がより好ましく、特に好ましくはキノキサリン系加硫剤である。これらの加硫剤は単独で又は2種以上を混合して使用することができる。加硫用ゴム組成物は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して、0.1質量部以上、10質量部以下の加硫剤a7を含むことが好ましい。より好ましくは、0.5質量部以上、5質量部以下である。加硫剤が0.1質量部未満であると、架橋効果が不十分となるおそれがあり、10質量部を越えると、本発明の積層体を成形して得られる成形体が剛直になりすぎて、実用的なゴム物性が得られないおそれがある。加硫用ゴム組成物は、チオウレア系加硫剤、キノキサリン系加硫剤、及びビスフェノール系加硫剤からなる群より選択される少なくとも1種の加硫剤に加えて、更に、パーオキサイド系加硫剤を含有することも好ましい形態の一つである。パーオキサイド系加硫剤としては、ジクミルパーオキサイドが好ましい。パーオキサイド系加硫剤は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対して1質量部以上であることが好ましく、2質量部以上であることがより好ましい。また、5質量部以下であることが好ましい。例えば、加硫用ゴム組成物において、化合物a2やエポキシ樹脂a3の含有量が少ない場合、良好な接着性が得られないおそれがあるが、パーオキサイド系加硫剤を含有することによって、化合物a2やエポキシ樹脂a3の含有量が少ない場合であっても、フッ素樹脂層Bとの接着性を良好なものとすることができる。加硫用ゴム組成物は、加硫特性を阻害したりゴムの物性を損なったりするおそれがあるため、アミン化合物を、含有しないことが好ましい。加硫用ゴム組成物は、ゴム層Aにエピクロルヒドリンゴムa1とは別の特性を付与するために、更に、エポキシ樹脂以外の他の樹脂を含有してもよい。樹脂としては、たとえばポリメタクリル酸メチルPMMA樹脂、ポリスチレンPS樹脂、ポリウレタンPUR樹脂、ポリ塩化ビニルPVC樹脂、エチレン-酢酸ビニルEVA樹脂、スチレン-アクリロニトリルAS樹脂、ポリエチレンPE樹脂、塩素化ポリスチレン、クロロスルホン化ポリエチレン等が挙げられる。この場合、樹脂の配合量は、エピクロルヒドリンゴムa1100質量部に対し1質量部以上、50質量部以下が好ましい。また本発明においては、目的または必要に応じて、一般の加硫用ゴム組成物に配合する通常の添加物、たとえば充填剤、受酸剤、加工助剤、可塑剤、軟化剤、老化防止剤、着色剤、安定剤、接着助剤、離型剤、導電性付与剤、熱伝導性付与剤、表面非粘着剤、粘着付与剤、柔軟性付与剤、耐熱性改善剤、難燃剤、紫外線吸収剤、耐油性向上剤、発泡剤、スコーチ防止剤、滑剤などの各種添加剤を配合することができる。また、前記のものとは異なる常用の加硫剤や加硫促進剤を1種または2種以上配合してもよい。ただし、これらの添加剤は、本発明の目的であるフッ素樹脂層Bとの接着力を損なわない範囲の量で配合する。充填剤としては、二硫化モリブデン、硫化鉄、硫化銅などの金属硫化物;ケイ藻土、アスベスト、リトポン硫化亜鉛/硫化バリウム、グラファイト、カーボンブラック、フッ化カーボン、フッ化カルシウム、コークス、石英微粉末、タルク、クレー、雲母粉末、ワラストナイト、炭素繊維、アラミド繊維、各種ウィスカー、ガラス繊維、有機補強剤、有機充填剤などがあげられる。加工助剤としては、ステアリン酸、オレイン酸、パルミチン酸、ラウリン酸などの高級脂肪酸;ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸亜鉛などの高級脂肪酸塩;ステアリン酸アミド、オレイン酸アミドなどの高級脂肪酸アミド;オレイン酸エチルなどの高級脂肪酸エステル、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの高級脂肪族アミン;カルナバワックス、セレシンワックスなどの石油系ワックス;エチレングリコール、グリセリン、ジエチレングリコールなどのポリグリコール;ワセリン、パラフィンなどの脂肪族炭化水素;シリコーン系オイル、シリコーン系ポリマー、低分子量ポリエチレン、フタル酸エステル類、リン酸エステル類、ロジン、ハロゲン化ジアルキルアミン、ハロゲン化ジアルキルスルフォン、界面活性剤などがあげられる。可塑剤としては、たとえばフタル酸誘導体やセバシン酸誘導体、軟化剤としては、たとえば潤滑油、プロセスオイル、コールタール、ヒマシ油、ステアリン酸カルシウム、老化防止剤としては、たとえばフェニレンジアミン類、フォスフェート類、キノリン類、クレゾール類、フェノール類などがあげられる。加硫用ゴム組成物は、エピクロルヒドリンゴムa1、化合物a2、エポキシ樹脂a3、並びに水担持物質a4、エピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部より多いNシクロヘキシルチオフタルイミド及び/またはエピクロルヒドリンゴム100質量部に対して1質量部を超えるジブチルジチオカルバミン酸ニッケルa5、更に好ましくは銅塩a6、さらに要すれば加硫剤a7並びにその他の添加剤を混練することにより調製される。混練は、たとえば100°C以下の温度でオープンロール、バンバリーミキサー、加圧ニーダーなどを用いて行うことができる。つぎに、本発明の積層体におけるフッ素樹脂層Bについて説明する。Bフッ素樹脂層フッ素樹脂層Bは、フッ素ポリマー組成物から形成される層である。フッ素ポリマー組成物は、少なくともクロロトリフルオロエチレンCTFEに由来する共重合単位を有するフッ素ポリマーb1を含有する。フッ素ポリマーb1としては、燃料バリア性の観点から、フッ素樹脂であることが好ましく、ポリクロロトリフルオロエチレンPCTFE及びCTFE共重合体からなる群より選択される少なくとも1種であることが好ましい。CTFE共重合体としては、CTFEに由来する共重合単位CTFE単位と、テトラフルオロエチレンTFE、へキサフルオロプロピレンHFP、パーフルオロアルキルビニルエーテルPAVE、フッ化ビニリデンVdF、フッ化ビニル、へキサフルオロイソブテン、式:CH2=CX1CF2nX2式中、X1はHまたはF、X2はH、FまたはCl、nは1~10の整数であるで示される単量体、エチレン、プロピレン、1-ブテン、2-ブテン、塩化ビニル、及び、塩化ビニリデンからなる群より選択される少なくとも1種の単量体に由来する共重合単位と、を含むことが好ましい。また、CTFE共重合体としては、パーハロ重合体であることがより好ましい。CTFE共重合体としては、CTFE単位と、TFE、HFP及びPAVEからなる群より選択される少なくとも1種の単量体に由来する共重合単位と、を含むことがより好ましく、実質的にこれらの共重合単位のみからなることが更に好ましい。また、燃料低透過の観点から、エチレン、フッ化ビニリデン、フッ化ビニル等のCH結合を有するモノマーを含まないことが好ましい。パーハロポリマーはゴムとの接着が通常困難であるが、本発明の構成によれば、フッ素樹脂層がパーハロポリマーからなる層であっても、フッ素樹脂層とゴム層との層間の接着は強固である。CTFE共重合体は、全単量体単位の10~90モルのCTFE単位を有することが好ましい。CTFE共重合体としては、CTFE単位、TFE単位およびこれらと共重合可能な単量体αに由来する単量体α単位を含むものが特に好ましい。CTFE単位およびTFE単位は、CTFE共重合体の分子構造上、それぞれ、CTFEに由来する部分-CFCl-CF2-、TFEに由来する部分-CF2-CF2-であり、前記単量体α単位は、同様に、CTFE系共重合体の分子構造上、単量体αが付加してなる部分である。単量体αとしては、CTFEおよびTFEと共重合可能な単量体であれば特に限定されず、エチレンEt、ビニリデンフルオライドVdF、CF2=CF-ORf1式中、Rf1は、炭素数1~8のパーフルオロアルキル基で表されるパーフルオロアルキルビニルエーテルPAVE、CX3X4=CX5CF2nX6式中、X3、X4およびX5は同一もしくは異なって、水素原子またはフッ素原子;X6は、水素原子、フッ素原子または塩素原子;nは、1~10の整数で表されるビニル単量体、CF2=CF-OCH2-Rf2式中、Rf2は、炭素数1~5のパーフルオロアルキル基で表されるアルキルパーフルオロビニルエーテル誘導体などがあげられ、なかでも、PAVE、上記ビニル単量体、及び、アルキルパーフルオロビニルエーテル誘導体からなる群より選択される少なくとも1種であることが好ましく、PAVE及びHFPからなる群より選択される少なくとも1種であることがより好ましい。アルキルパーフルオロビニルエーテル誘導体としては、Rf2が炭素数1~3のパーフルオロアルキル基であるものが好ましく、CF2=CF-OCH2-CF2CF3がより好ましい。CTFE共重合体における、CTFE単位とTFE単位との比率は、CTFE単位が15~90モルに対し、TFE単位が85~10モルであり、より好ましくは、CTFE単位が20~90モルであり、TFE単位が80~10モルである。また、CTFE単位15~25モルと、TFE単位85~75モルとから構成されるものがより好ましい。CTFE共重合体は、CTFE単位とTFE単位との合計が90~99.9モルであり、単量体α単位が0.1~10モルであるものが好ましい。単量体α単位が0.1モル未満であると、成形性、耐環境応力割れ性および耐燃料クラック性に劣りやすく、10モルを超えると、燃料低透過性、耐熱性、機械特性に劣る傾向にある。フッ素ポリマーb1は、PCTFE又はCTFE-TFE-PAVE共重合体であることが最も好ましい。上記CTFE-TFE-PAVE共重合体とは、実質的にCTFE、TFE及びPAVEのみからなる共重合体である。PCTFE及びCTFE-TFE-PAVE共重合体は、主鎖を構成する炭素原子に直接結合した水素原子が存在せず、脱フッ化水素化反応が進行しない。従って、脱弗化水素化反応によってフッ素ポリマー中に形成される不飽和結合を利用した従来の接着性改善方法は適用できない。PAVEとしては、パーフルオロメチルビニルエーテルPMVE、パーフルオロエチルビニルエーテルPEVE、パーフルオロプロピルビニルエーテルPPVE、パーフルオロブチルビニルエーテルなどがあげられ、なかでもPMVE、PEVE及びPPVEからなる群より選択される少なくとも1種であることが好ましい。PAVE単位は、全単量体単位の0.5モル以上であることが好ましく、5モル以下であることが好ましい。CTFE単位などの構成単位は、19F-NMR分析を行うことにより得られる値である。フッ素ポリマーb1は、ポリマーの主鎖末端および/または側鎖に、カルボニル基、ヒドロキシル基、ヘテロ環基、およびアミノ基からなる群より選択される少なくとも1種の反応性官能基を導入したものであってもよい。本明細書において、カルボニル基は、炭素-酸素二重結合から構成される炭素2価の基であり、-C=O-で表されるものに代表される。前記カルボニル基を含む反応性官能基としては特に限定されず、たとえばカーボネート基、カルボン酸ハライド基ハロゲノホルミル基、ホルミル基、カルボキシル基、エステル結合-C=OO-、酸無水物結合-C=OO-C=O-、イソシアネート基、アミド基、イミド基-C=O-NH-C=O-、ウレタン結合-NH-C=OO-、カルバモイル基NH2-C=O-、カルバモイルオキシ基NH2-C=OO-、ウレイド基NH2-C=O-NH-、オキサモイル基NH2-C=O-C=O-など、化学構造上の一部としてカルボニル基を含むものがあげられる。アミド基、イミド基、ウレタン結合、カルバモイル基、カルバモイルオキシ基、ウレイド基、オキサモイル基などにおいては、その窒素原子に結合する水素原子は、たとえばアルキル基などの炭化水素基で置換されていてもよい。反応性官能基は、導入が容易である点、フッ素ポリマーb1が適度な耐熱性と比較的低温での良好な接着性とを有する点から、アミド基、カルバモイル基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、カーボネート基、カルボン酸ハライド基、酸無水物結合が好ましく、さらにはアミド基、カルバモイル基、ヒドロキシル基、カーボネート基、カルボン酸ハライド基、酸無水物結合が好ましい。フッ素ポリマーb1は、懸濁重合、溶液重合、乳化重合、塊状重合等、従来公知の重合方法により得ることができる。前記重合において、温度、圧力などの各条件、重合開始剤やその他の添加剤は、フッ素ポリマーb1の組成や量に応じて適宜設定することができる。フッ素ポリマーb1の融点は特に限定されないが、160~270°Cであることが好ましい。フッ素ポリマーb1の融点は、DSC装置セイコー社製を用い、10°C/分の速度で昇温したときの融解熱曲線における極大値に対応する温度として求める。MFRは、メルトインデクサー東洋精機製作所株製を用い、各温度、5kg荷重下で直径2mm、長さ8mmのノズルから単位時間10分間に流出するポリマーの重量gを測定する。またフッ素ポリマーb1の分子量は、得られる成形体が良好な機械特性や燃料低透過性などを発現できるような範囲であることが好ましい。たとえば、メルトフローレートMFRを分子量の指標とする場合、フッ素ポリマー一般の成形温度範囲である約230~350°Cの範囲の任意の温度におけるMFRは、0.5~100g/10分であることが好ましい。より好ましくは、2~50g/10分であり、更に好ましくは、5~35g/10分である。本発明においてフッ素樹脂層Bは、これらのフッ素ポリマーb1を1種含有するものであってもよいし、2種以上含有するものであってもよい。本発明の積層体におけるフッ素樹脂層Bは、積層体を燃料周りの材料として使用する場合、燃料透過係数が1.0gmm/m2/day以下であることが好ましく、0.6gmm/m2/day以下であることがより好ましく、0.4gmm/m2/day以下であることがさらに好ましい。燃料透過係数は、イソオクタン、トルエンおよびエタノールを45:45:10の容積比で混合したイソオクタン/トルエン/エタノール混合溶媒を投入した燃料透過係数測定用カップに測定対象樹脂から得たシートを組み入れ、60°Cにおいて測定した質量変化から算出される値である。本発明において、フッ素ポリマーb1が特定の反応性官能基を末端に有するものであると、ゴム層Aとの接着性が向上する。したがって、耐衝撃性や強度に優れた成形品たとえば燃料用タンクなどを提供できる。なお、フッ素ポリマーb1がパーハロポリマーである場合、耐薬品性および燃料低透過性がより優れたものとなる。パーハロポリマーとは、重合体の主鎖を構成する炭素原子の全部にハロゲン原子が結合している重合体である。フッ素樹脂層Bは、さらに、目的や用途に応じてその性能を損なわない範囲で、無機質粉末、ガラス繊維、炭素粉末、炭素繊維、金属酸化物などの種々の充填剤を配合したものであってもよい。たとえば、燃料透過性をさらに低減させるために、モンモリロナイト、バイデライト、サポナイト、ノントロナイト、ヘクトライト、ソーコナイト、スチブンサイトなどのスメクタイト系の層状粘度鉱物や、雲母等の高アスペクト比を有する微小層状鉱物を添加してもよい。また、導電性を付与するために、導電性フィラーを添加してもよい。導電性フィラーとしては特に限定されず、たとえば金属、炭素などの導電性単体粉末または導電性単体繊維;酸化亜鉛などの導電性化合物の粉末;表面導電化処理粉末などがあげられる。導電性フィラーを配合する場合、溶融混練して予めペレットを作製することが好ましい。前記導電性単体粉末または導電性単体繊維としては特に限定されず、たとえば銅、ニッケルなどの金属粉末;鉄、ステンレススチールなどの金属繊維;カーボンブラック、炭素繊維、特開平3-174018号公報等に記載の炭素フィブリルなどがあげられる。前記表面導電化処理粉末は、ガラスビーズ、酸化チタンなどの非導電性粉末の表面に導電化処理を施して得られる粉末である。表面導電化処理の方法としては特に限定されず、たとえば金属スパッタリング、無電解メッキなどがあげられる。導電性フィラーのなかでもカーボンブラックは、経済性や静電荷蓄積防止の観点で有利であるので好適に用いられる。導電性フィラーを配合してなるフッ素ポリマー組成物の体積抵抗率は、1×100~1×109Ωcmであることが好ましい。より好ましい下限は、1×102Ωcmであり、より好ましい上限は、1×108Ωcmである。また、充填剤以外に、熱安定化剤、補強剤、紫外線吸収剤、顔料、その他任意の添加剤を配合してもよい。本発明の積層体は、ゴム層Aとフッ素樹脂層Bを積層することにより製造できる。本発明の積層体は、フッ素樹脂層Bの両側にゴム層Aが積層されていてもよいし、ゴム層Aの両側にフッ素樹脂層Bが積層されていてもよい。また、フッ素樹脂層Bの片側にゴム層Aが積層されていてもよい。ゴム層Aとフッ素樹脂層Bの積層は、ゴム層Aとフッ素樹脂層Bを別々に成形した後に圧着などの手段で積層する方法、ゴム層Aとフッ素樹脂層Bを同時に成形して積層する方法、ゴム層Aにフッ素樹脂層Bを塗布する方法のいずれでもよい。ゴム層Aとフッ素樹脂層Bを別々に成形した後に圧着などの手段で積層する方法では、フッ素ポリマーの成形方法と加硫用ゴム組成物のそれぞれ単独での成形方法が採用できる。ゴム層Aの成形は、加硫用ゴム組成物を加熱圧縮成形法、トランスファー成形法、押出成形法、射出成形法、カレンダー成形法、塗装法などにより、シート状、チューブ状などの各種形状の成形体とすることができる。フッ素樹脂層Bは、加熱圧縮成形、溶融押出成形、射出成形、塗装粉体塗装を含むなどの方法により成形できる。成形には通常用いられるフッ素ポリマーの成形機、たとえば射出成形機、ブロー成形機、押出成形機、各種塗装装置などが使用でき、シート状、チューブ状など、各種形状の積層体を製造することが可能である。これらのうち、生産性が優れている点から、溶融押出成形法が好ましい。ゴム層Aとフッ素樹脂層Bを同時に成形して積層する方法としては、ゴム層Aを形成する加硫用ゴム組成物およびフッ素樹脂層Bを形成するフッ素ポリマーb1を用いて、多層圧縮成形法、多層トランスファー成形法、多層押出成形法、多層射出成形法、ダブリング法などの方法により成形と同時に積層する方法があげられる。この方法では、未加硫成形体であるゴム層Aとフッ素樹脂層Bとを同時に積層できるため、ゴム層Aとフッ素樹脂層Bとを密着させる工程が特に必要ではなく、また、後の加硫工程において強固な接着を得るのに好適である。本発明の積層体は、未加硫のゴム層Aとフッ素樹脂層Bとの積層体であってもよいが、さらにこの未加硫積層体を加硫することにより、強固な層間接着力が得られる。すなわち本発明は、本発明の未加硫積層体を加硫処理して得られ、ゴム層Aが加硫したゴム層A1とフッ素樹脂層Bが加硫接着されている積層体以下加硫積層体ともいう。にも関する。加硫処理は、従来公知の加硫用ゴム組成物の加硫方法と条件が採用できる。たとえば、未加硫積層体を長時間加硫する方法、未加硫積層体を比較的単時間で前処理としての熱処理をし加硫も生じている、ついで長時間かけて加硫を行う方法がある。これらのうち、未加硫積層体を比較的単時間で前処理としての熱処理をし、ついで長時間かけて加硫を行う方法が、前処理でゴム層Aとフッ素樹脂層Bとの密着性が容易に得られ、また、前処理で既にゴム層Aが加硫しており形状が安定化しているので、その後の加硫における積層体の保持方法をさまざまに選択することができるので好適である。加硫処理の条件は特に制限されるものではなく、通常の条件で行うことができるが、160~170°Cで、10分~80分、スチーム、プレス、オーブン、エアーバス、赤外線、マイクロウェーブ、被鉛加硫などを用いて処理を行うことが好ましい。より好ましくは、160°Cで、20~45分かけて行う。得られる加硫積層体では加硫ゴム層A1とフッ素樹脂層Bが加硫接着しており、強固な層間接着力が生じている。本発明の積層体未加硫積層体および加硫積層体は、ゴム層A、A1。以下、ゴム層Aを代表とするとフッ素樹脂層Bの2層構造でもよいし、A-B-AまたはB-A-Bといった3層構造でもよい。さらに、ゴム層Aおよびフッ素樹脂層B以外のポリマー層Cが接着された3層以上の多層構造であってもよく、A-B-Cの3層構造であることも好ましい形態の一つである。本発明の積層体は、フッ素樹脂層Bの片側にゴム層Aが積層され、かつ他方にゴム層Aおよびフッ素樹脂層B以外のポリマー層Cが積層されていてもよいし、フッ素樹脂層Bの両側にゴム層Aが積層され、さらにその両方もしくは片側にフッ素樹脂層B以外のポリマー層Cが積層されていてもよい。ポリマー層Cとしては、ゴム層A以外のゴム層C1でもよい。また、A-B-AのA層の外側の片側もしくは両側にC層を有してもよい。ゴム層C1の材料としては、エピクロルヒドリンゴム以外のゴムがあげられ、フッ素ゴムでも非フッ素ゴムでもよい。耐燃料性や燃料バリア性の観点からはフッ素ゴムが好ましく、耐寒性が良好な点や、コスト面で優れていることからは、非フッ素ゴムが好ましい。非フッ素ゴムの具体例としては、たとえばアクリロニトリル-ブタジエンゴムNBRまたはその水素化物HNBR、スチレン-ブタジエンゴムSBR、クロロプレンゴムCR、ブタジエンゴムBR、天然ゴムNR、イソプレンゴムIRなどのジエン系ゴム、エチレン-プロピレン-ターモノマー共重合体ゴム、シリコーンゴム、ブチルゴム、アクリル系ゴムなどがあげられる。非フッ素ゴムとしては、耐熱性、耐油性、耐候性、押出成形性が良好な点から、ジエン系のゴムであることが好ましい。より好ましくは、NBRまたはHNBRである。ポリマー層Cは、アクリロニトリル―ブタジエンゴム又はその水素化物からなることが好ましい。なお、ゴム層C1を形成する未加硫ゴム組成物中にも、加硫剤や、その他の配合剤を配合してもよい。つぎに本発明の積層体の層構造について説明する。1ゴム層A-フッ素樹脂層Bの2層構造基本構造であり、上述したとおり、従来、フッ素樹脂層Bとゴム層Aを積層させるには、層間フッ素樹脂層-ゴム層の接着が不充分なため、樹脂側において表面処理を施したり、別途接着剤を層間に塗布したり、テープ状のフィルムを巻き付けて固定したりなどと工程が複雑になりがちであったが、そのような複雑な工程を組まずに、加硫することにより加硫接着が起こり化学的に強固な接着が得られる。2ゴム層-フッ素樹脂層B-ゴム層の3層構造A-B-AおよびA-B-C1がある。シール性が要求される場合、たとえば燃料配管などの接合部は、シール性保持のためにゴム層を両側に配置することが望ましい。内外層のゴム層は同じ種類であっても、違う種類であっても良い。A-B-C1の3層構造としては、ゴム層C1として、NBRまたはHNBRからなる層であることが好ましい。また、燃料配管をA-B-C1型構造とし、ゴム層C1としてフッ素ゴム層を設け、ゴム層C1を配管の内層にすることにより、耐薬品性、燃料低透過性が向上する。3樹脂層-ゴム層A-樹脂層の3層構造B-A-Bの3層構造で、内外層の樹脂層は同じ種類であっても、違う種類であっても良い。4フッ素樹脂層B-ゴム層A-ゴム層C1の3層構造54層構造以上2~4の3層構造に加えて、さらに任意のゴム層AまたはC1、樹脂層Bを目的に応じて積層してもよい。また、金属箔などの層を設けてもよいし、ゴム層Cとフッ素樹脂層Bとの層間以外には接着剤層を介在させてもよい。またさらに、ポリマー層Cと積層してライニング体とすることもできる。なお、各層の厚さ、形状などは、使用目的、使用形態などによって適宜選定すればよい。また、耐圧向上の目的で、補強糸などの補強層を適宜設けてもよい。本発明の積層体、特に加硫積層体は、燃料低透過性に優れるほか、耐熱性耐油性耐燃料油性耐LLC性耐スチーム性、耐侯性、耐オゾン性に優れており、また、苛酷な条件下での使用に充分耐えうるものであり、各種の用途に使用可能である。たとえば、自動車用エンジンのエンジン本体、主運動系、動弁系、潤滑冷却系、燃料系、吸気排気系など、駆動系のトランスミッション系など、シャーシのステアリング系、ブレーキ系など、電装品の基本電装部品、制御系電装部品、装備電装部品などの、耐熱性耐油性耐燃料油性耐LLC性耐スチーム性が要求されるガスケットや非接触型および接触型のパッキン類セルフシールパッキン、ピストンリング、割リング形パッキン、メカニカルシール、オイルシールなどなどのシール、ベローズ、ダイヤフラム、ホース、チューブ、電線などとして好適な特性を備えている。具体的には、以下に列記する用途に使用可能である。エンジン本体の、シリンダーヘッドガスケット、シリンダーヘッドカバーガスケット、オイルパンパッキン、一般ガスケットなどのガスケット、O-リング、パッキン、タイミングベルトカバーガスケットなどのシール、コントロールホースなどのホース、エンジンマウントの防振ゴム、水素貯蔵システム内の高圧弁用シール材など。主運動系の、クランクシャフトシール、カムシャフトシールなどのシャフトシールなど。動弁系の、エンジンバルブのバルブステムシールなど。潤滑冷却系の、エンジンオイルクーラーのエンジンオイルクーラーホース、オイルリターンホース、シールガスケットなどや、ラジエータ周辺のウォーターホース、バキュームポンプのバキュームポンプオイルホースなど。燃料系の、燃料ポンプのオイルシール、ダイヤフラム、バルブなど、フィラーネックホース、燃料供給ホース、燃料リターンホース、ベーパーエバポホースなどの燃料ホース、燃料タンクのインタンクホース、フィラーシール、タンクパッキン、インタンクフューエルポンプマウントなど、燃料配管チューブのチューブ本体やコネクターO-リングなど、燃料噴射装置のインジェクタークッションリング、インジェクターシールリング、インジェクターO-リング、プレッシャーレギュレーターダイヤフラム、チェックバルブ類など、キャブレターのニードルバルブ花弁、加速ポンプピストン、フランジガスケット、コントロールホースなど、複合空気制御装置CACのバルブシート、ダイヤフラムなど。中でも、燃料ホース及び燃料タンクのインタンクホースとして好適である。吸気排気系の、マニホールドの吸気マニホールドパッキン、排気マニホールドパッキンなど、EGR排気際循環のダイヤフラム、コントロールホース、エミッションコントロールホースなど、BPTのダイヤフラムなど、ABバルブのアフターバーン防止バルブシートなど、スロットルのスロットルボディパッキン、ターボチャージャーのターボオイルホース供給、ターボオイルホースリターン、ターボエアホース、インタークーラーホース、タービンシャフトシールなど。トランスミッション系の、トランスミッション関連のベアリングシール、オイルシール、O-リング、パッキン、トルコンホースなど、ATのミッションオイルホース、ATFホース、O-リング、パッキン類など。ステアリング系の、パワーステアリングオイルホースなど。ブレーキ系の、オイルシール、O-リング、パッキン、ブレーキオイルホースなど、マスターバックの大気弁、真空弁、ダイヤフラムなど、マスターシリンダーのピストンカップゴムカップなど、キャリパーシール、ブーツ類など。基本電装品の、電線ハーネスの絶縁体やシースなど、ハーネス外装部品のチューブなど。制御系電装品の、各種センサー線の被覆材料など。装備電装品の、カーエアコンのO-リング、パッキン、クーラーホース、外装品のワイパーブレードなど。また自動車用以外では、たとえば、船舶、航空機などの輸送機関における耐油、耐薬品、耐熱、耐スチーム、あるいは耐候用のパッキン、O-リング、ホース、その他のシール材、ダイヤフラム、バルブに、また化学プラントにおける同様のパッキン、O-リング、シール材、ダイヤフラム、バルブ、ホース、ロール、チューブ、耐薬品用コーティング、ライニングに、食品プラント機器および食品機器家庭用品を含むにおける同様のパッキン、O-リング、ホース、シール材、ベルト、ダイヤフラム、バルブ、ロール、チューブに、原子力プラント機器における同様のパッキン、O-リング、ホース、シール材、ダイヤフラム、バルブ、チューブに、OA機器、一般工業部品における同様のパッキン、O-リング、ホース、シール材、ダイヤフラム、バルブ、ロール、チューブ、ライニング、マンドレル、電線、フレキシブルジョイント、ベルト、ゴム板、ウエザーストリップ、PPC複写機のロールブレードなどへの用途に好適である。たとえば、PTFEダイヤフラムのバックアップゴム材は滑り性が悪いため、使用している間にすり減ったり、破れたりする問題があったが、本発明の積層体を用いることにより、この問題を改善でき、好適に使用できる。また、食品ゴムシール材用途においては、従来ゴムシール材において着香性やゴムの欠片などが食品中に混入するトラブルがあるが、本発明の積層体を用いることにより、この問題を改善でき、好適に使用できる。医薬ケミカル用途のゴムシール材溶剤を使用する配管のシール材としてゴム材料は溶剤に膨潤する問題があるが、本発明の積層体を用いることにより、樹脂を被覆する事で改善される。一般工業分野では、ゴム材料の強度、すべり性、耐薬品性、透過性を改善する目的において、たとえば、ゴムロール、O-リング、パッキン、シール材等に好適に用いることができる。特に、リチウムイオン電池のパッキン用途には耐薬品性とシールの両方を同時に維持できることから好適に使用できる。その他、低摩擦による摺動性が要求される用途においては、好適に使用できる。これらの中でも、特に上記積層体は、チューブ又はホースとして好適に用いられる。すなわち、上記積層体は、チューブ又はホースでもあることが好ましい。チューブの中でも、耐熱性、燃料低透過性の点で自動車用の燃料配管チューブ又はホースとして好適に利用できる。本発明における前記積層体からなる燃料配管は通常の方法によって製造することができ、特に制限されることはない。つぎに本発明を実施例をあげて説明するが、本発明はかかる実施例のみに限定されるものではない。以下、実施例において使用するフッ素樹脂およびその測定方法について記載する。1融点セイコー型DSC装置を用い、10°C/minの速度で昇温したときの融解ピークを記録し、極大値に対応する温度を融点とした。2MFRMeltFlowRateメルトインデクサー東洋精機製作所株製を用い、各種温度、5kg加重下で直径2mm、長さ8mmのノズルから単位時間10分間に流出するポリマーの重量gを測定した。3単層の燃料透過係数の測定樹脂ペレットを、それぞれ、直径120mmの金型に入れ、300°Cに加熱したプレス機にセットし、約2.9MPaの圧力で溶融プレスして、厚さ0.15mmのシートを得た。CE10イソオクタンとトルエンとの容量比50:50の混合物にエタノール10容量を混合した燃料を18mL投入した内径40mmφ、高さ20mmのSUS316製の透過係数測定用カップに得られたシートを入れ、60°Cにおける質量変化を1000時間まで測定した。時間あたりの質量変化、接液部のシートの表面積およびシートの厚さから燃料透過係数gmm/m2/dayを算出した。以下、実施例のフッ素樹脂は、下記表1に示すものである。加硫用ゴム組成物1~3下記表2に示す材料を、40°Cに温調した8インチオープンロールを用いて混練することにより、約3mm厚みのシート状の加硫用ゴム組成物1~3を得た。なお、表2の各数値は質量部を表す。実施例1~3厚さ約3mmの表2に示す加硫用ゴム組成物のシートと、表1に示す厚みのフッ素樹脂シートを重ね合わせ、片方の端部に幅約10~15mmの樹脂フィルム厚さ10μmの離形フィルムを両シートの間に挟んだ後、得られるシートが厚み2mmになるよう金属製スペーサーを入れた金型に挿入し、170°Cで15分間プレスすることにより、シート状の積層体を得た。得られた積層体を幅10mm×長さ40mm×3セットの短冊状に切断し、離形フィルムを剥がして掴みしろとした試験片を作製した。この試験片について、オートグラフ株島津製作所製AGS-J5kNを使用して、JIS-K-6256架橋ゴムの接着試験方法に記載の方法に準拠し、25°Cにおいて50mm/minの引張速度で剥離試験を行い、剥離モードを観測し、以下の基準で評価した。得られた結果を表2に示す。接着評価○...積層体の界面で加硫用ゴム組成物あるいはフッ素樹脂が材料破壊し、界面で剥離するのが不可能であった。以下に実施例で用いた配合剤を示す。1エピクロマーCGダイソー株式会社製2シーストSO東海カーボン株式会社製3アデカサイザーRS107株式会社ADEKA製4スプレンダーR300花王株式会社製5DHT-4A協和化学工業株式会社製6JER828三菱化学株式会社製7ダイソネットXL-60Cダイソー株式会社製"