"フロアを有した複数の階を構成する建物本体を備えた立体空中都市建造物であって、都市機能を奏する多数の都市機能施設を設けるとともに、都市機能施設として独立した住宅の集合からなる住宅施設を備えたことを特徴とする立体空中都市建造物。上記住宅施設を、少なくとも何れか1つの階のフロアに設け、該フロアに独立した住宅を建てることが可能な区画した複数の宅地単体を設けたことを特徴とする請求項1記載の立体空中都市建造物。上記建物本体に、階段及び通路を含む往来設備、電気及びガスを含むエネルギー供給設備、通信設備、空調設備、上下水道設備を備えたことを特徴とする請求項1または2記載の立体空中都市建造物。上記都市機能施設は、農業,林業、漁業、鉱業採石業,砂利採取業,建設業、製造業、電気ガス熱供給水道業、情報通信業、運輸業,郵便業、卸売業小売業、金融業,保険業、不動産業,物品賃貸業、学術研究,専門技術サービス業、宿泊業,飲食店、生活関連サービス業,娯楽業、教育学習支援業、医療,福祉、複合サービス事業、サービス業他に分類されないもの、公務他に分類されるものを除く、その他に分類される業種から選択される業種のための施設を含むことを特徴とする請求項1乃至3何れかに記載の立体空中都市建造物。上記都市機能施設は、オフィス施設,飲食施設,ショッピング施設,エンターテインメント施設,スポーツレジャー施設,宿泊施設,自動車施設,健康美容関連施設,教育関連施設,金融保険証券施設,不動産施設,交通関係施設,ビジネス企業間取引施設から選択されることを特徴とする請求項4記載の立体空中都市建造物。発電設備を備えたことを特徴とする請求項1乃至5何れかに記載の立体空中都市建造物。上記発電設備として水力発電設備を備え、該水力発電設備を、上階に設けられ水を貯留する上側貯水槽と、該上側貯水槽の水を下階側に向けて流す水圧管路と、該水圧管路を流れる水により発電を行う発電部と、下階若しくは地上に設けられ上記水圧管路からの水を貯留する下側貯水槽と、上記発電部で発電された電力の一部及び/または他から供給される電力により上記下側貯水槽の水を上記上側貯水槽へ揚水する揚水部とを備えて構成したことを特徴とする請求項6記載の立体空中都市建造物。換気設備を備え、所要の階を上記換気設備からの空気の流通のみを有効にして外気と遮断する核シェルタとして機能可能に構築し、上記換気設備を、屋上に設けられ空気を吸気する吸気部と、該吸気部で吸気する空気の除染を行うフィルタ部と、該吸気部で吸気した空気を所要の階に供給するダクトと、該所要の階に設けられダクトからの空気を排気する排気部とを備えて構成したことを特徴とする請求項1乃至7何れかに記載の立体空中都市建造物。ところで、上記従来の高層ビルにおいては、ビルそのものを居住空間にするので、平地の土地に建てる住宅の居住性が得られないという問題があった。即ち、建物内に居住空間を多数設けているが、各居住空間は連接されているため、独立性がなく、近隣の居住者に対して騒音に気をつけなければならないなどの問題があった。また、庭もないため住宅を所有しているという意識が薄くなってしまい、住宅を所有したいという個人の希望を十分に満足できないという欠点がある。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、限られた土地に新たな宅地を創設できるようにし、土地の有効利用を図り、宅地内に個々に独立した住宅を設けるようにして住宅を持ちたいという個人の希望を満足させ、更に、一つの建物を一つの都市として構築し利便性の確保を図った立体空中都市建造物を提供することを目的とする。また、必要に応じ、災害時への対応を強化した立体空中都市建造物を提供することを目的とする。このような目的を達成するための本発明の立体空中都市建造物は、フロアを有した複数の階を備えた建物本体を備えた立体空中都市建造物であって、都市機能を奏する多数の都市機能施設を設けるとともに、都市機能施設として独立した住宅の集合からなる住宅施設を備えた構成としている。これにより、立体空中都市建造物には、都市機能を奏する多数の都市機能施設が設けられるので、居住者は、1つの建物本体の中で、日常生活を行うことができ、利便性が向上させられる。また、独立した住宅の集合からなる住宅施設を備えたので、住宅同士が離間して配置され、住宅間にスペースが設けられるので、住宅の独立性が確保され、個人の住宅を所有したいという希望を満足させることができる。更にまた、住宅自体を建物の中に建設するので雨風にさらされることがなく風化しにくいため住宅を永く使用できる。そして、必要に応じ、上記住宅施設を、少なくとも何れか1つの階のフロアに設け、該フロアに独立した住宅を建てることが可能な区画した複数の宅地単体を設けた構成としている。複数の宅地単体を設けたので、新たな宅地が創設されることになり、土地の有効利用が図られる。また、宅地を容易に入手できるようになるので、個人の住宅を所有したいという希望を満足させることができる。尚、本発明においては、居住空間が連接された、マンションやアパート形式の施設を備えてよいことは勿論である。また、必要に応じ、上記建物本体に、階段及び通路を含む往来設備、電気及びガスを含むエネルギー供給設備、通信設備、空調設備、上下水道設備を備えた構成としている。往来設備として、エレベータやエスカレータを設けてよい。インフラを確保することができ、より快適な都市生活を行うことができる。そしてまた、必要に応じ、上記都市機能施設は、農業,林業、漁業、鉱業採石業,砂利採取業,建設業、製造業、電気ガス熱供給水道業、情報通信業、運輸業,郵便業、卸売業小売業、金融業,保険業、不動産業,物品賃貸業、学術研究,専門技術サービス業、宿泊業,飲食店、生活関連サービス業,娯楽業、教育学習支援業、医療,福祉、複合サービス事業、サービス業他に分類されないもの、公務他に分類されるものを除く、その他に分類される業種から選択される業種のための施設を含む構成としている。上記の業種は、例えば、日本標準産業分類の大分類により分類されている。より具体的には、その中分類において、以下の業種が分類分け01~99されている。01農業、02林業、03漁業水産養殖業を除く、04水産養殖業、05鉱業、採石業、砂利採取業、06総合工事業、07職別工事業設備工事業を除く、08設備工事業、09食料品製造業、10飲料たばこ飼料製造業、11繊維工業、12木材木製品製造業家具を除く、13家具装備品製造業、14パルプ紙紙加工品製造業、15印刷同関連業、16化学工業、17石油製品石炭製品製造業、18プラスチック製品製造業別掲を除く、19ゴム製品製造業、20なめし革同製品毛皮製造業、21窯業土石製品製造業、22鉄鋼業、23非鉄金属製造業、24金属製品製造業、25はん用機械器具製造業、26生産用機械器具製造業、27業務用機械器具製造業、28電子部品デバイス電子回路製造業、29電気機械器具製造業、30情報通信機械器具製造業、31輸送用機械器具製造業、32その他の製造業、33電気業、34ガス業、35熱供給業、36水道業、37通信業、38放送業、39情報サービス業、40インターネット附随サービス業、41映像音声文字情報制作業、42鉄道業、43道路旅客運送業、44道路貨物運送業、45水運業、46航空運輸業、47倉庫業、48運輸に附帯するサービス業、49郵便業信書便事業を含む、50各種商品卸売業、51繊維衣服等卸売業、52飲食料品卸売業、53建築材料、鉱物金属材料等卸売業、54機械器具卸売業、55その他の卸売業、56各種商品小売業、57織物衣服身の回り品小売業、58飲食料品小売業、59機械器具小売業、60その他の小売業、61無店舗小売業、62銀行業、63協同組織金融業、64貸金業、クレジットカード業等非預金信用機関、65金融商品取引業、商品先物取引業、66補助的金融業等、67保険業保険媒介代理業、保険サービス業を含む、68不動産取引業、69不動産賃貸業管理業、70物品賃貸業、71学術開発研究機関、72専門サービス業他に分類されないもの、73広告業、74技術サービス業、75宿泊業、76飲食店、77持ち帰り配達飲食サービス業、78洗濯理容美容浴場業、79その他の生活関連サービス業、80娯楽業、81学校教育、82その他の教育、学習支援業、83医療業、84保健衛生、85社会保険社会福祉介護事業、86郵便局、87協同組合他に分類されないもの、88廃棄物処理業、89自動車整備業、90機械等修理業別掲を除く、91職業紹介労働者派遣業、92その他の事業サービス業、93政治経済文化団体、94宗教、95その他のサービス業、96外国公務、97国家公務、98地方公務、99分類不能の産業。即ち、本発明は、これらから選択される業種のための施設を含む構成としている。また、本発明においては、必要に応じ、発電設備を備えた構成としている。発電設備を備えたので、電力供給が円滑に行われる。特に、災害時には有効に機能する。発電設備としては、例えば、火力発電や原子力発電はもとより、再生可能エネルギーを使用した太陽光発電,水力発電,風力発電等が挙げられる。この場合、必要に応じ、上記発電設備として水力発電設備を備え、該水力発電設備を、上階に設けられ水を貯留する上側貯水槽と、該上側貯水槽の水を下階側に向けて流す水圧管路と、該水圧管路を流れる水により発電を行う発電部と、下階若しくは地上に設けられ上記水圧管路からの水を貯留する下側貯水槽と、上記発電部で発電された電力の一部及び/または他から供給される電力により上記下側貯水槽の水を上記上側貯水槽へ揚水する揚水部とを備えて構成している。上側貯水槽には雨水を貯めておくことができる。これにより、上側貯水槽から水圧管路に適時に水を流し、発電部により発電を行って、各所に供給する。水圧管路からの水は下側貯水槽に貯水される。そして、適時に揚水部により揚水して上側貯水槽に水を戻し、循環利用する。この場合、揚水部は、発電部で発電された電力の一部及び/または他から供給される電力により駆動されるが、例えば、深夜電力の利用により、省エネ化が図られる。また、災害時などの非常時に稼働させることができ、きわめて有用になる。更に、必要に応じ、換気設備を備え、所要の階を上記換気設備からの空気の流通のみを有効にして外気と遮断する核シェルタとして機能可能に構築し、上記換気設備を、屋上に設けられ空気を吸気する吸気部と、該吸気部で吸気する空気の除染を行うフィルタ部と、該吸気部で吸気した空気を所要の階に供給するダクトと、該所要の階に設けられダクトからの空気を排気する排気部とを備えて構成している。これにより、例えば、核爆発や原子力発電所の事故等の核災害が生じた際、所要の階を核シェルタとして機能させ、施設内の人を避難させ、密閉して放射能から保護する。この場合、換気設備を機能させると、吸気部は屋上にあることから、比較的、放射能汚染が少ないとされる上空の空気を取り入れることができるとともに、フィルタ部で除染を行うので、放射能の極めて少ない空気を所要階に供給することができる。これにより、人の安全を確保することができる。本発明によれば、都市機能を奏する多数の都市機能施設が設けられるので、居住者は、1つの建物本体の中で、日常生活を行うことができ、利便性が向上させられる。特に、災害時には、極めて有用になる。また、独立した住宅の集合からなる住宅施設を備えたので、住宅同士が離間して配置され、住宅間にスペースが設けられるので、住宅の独立性が確保され、この点でも、個人の住宅を所有したいという希望を満足させることができる。更にまた、住宅自体を建物の中に建設するので雨風にさらされることがなく風化しにくいため住宅を永く使用できる。以下、添付図面に基づいて本発明の実施の形態に係る立体空中都市建造物について説明する。図1及び図2に示すように、実施の形態に係る立体空中都市建造物Tは、フロア2を有した複数の階がある建物本体1を備え、この建物本体1には、都市機能を奏する多数の都市機能施設が設けられている。都市機能施設として独立した住宅の集合からなる住宅施設Jが備えられている。また、都市機能施設は、農業,林業、漁業、鉱業採石業,砂利採取業,建設業、製造業、電気ガス熱供給水道業、情報通信業、運輸業,郵便業、卸売業小売業、金融業,保険業、不動産業,物品賃貸業、学術研究,専門技術サービス業、宿泊業,飲食店、生活関連サービス業,娯楽業、教育学習支援業、医療,福祉、複合サービス事業、サービス業他に分類されないもの、公務他に分類されるものを除く、その他に分類される業種から選択される業種のための施設を備えている。これらの業種は、例えば、日本標準産業分類の大分類により分類されている。より具体的には、上述した通り、その中分類において、更に詳しい業種が分類分け01~99されている。これらの業種に対応した施設としては、オフィス施設,飲食施設,ショッピング施設,エンターテインメント施設,スポーツレジャー施設,宿泊施設,自動車施設,健康美容関連施設,教育関連施設,金融保険証券施設,不動産施設,交通関係施設,ビジネス企業間取引施設等が挙げられる。施設の種類はこれに限定されず、ここに挙げた施設以外の施設の設置も制限なく行うことができる。図1及び図2には、一階部分に、農業施設Nが設けられている。農業施設Nとしては、畑や水田、農場,畜産施設等が挙げられる。また、設置環境にもよるが、沿岸では、海産物の水揚げを行う市場や養殖施設等の設置が考えられる。下記に具体的な施設を挙げる。これの施設から適宜選択してよい。この具体的な施設においても、これに限定されるものではない。飲食施設としては、例えば、和食店,ラーメン餃子,そばうどん,寿司屋,焼肉屋,中華料理,フレンチ,イタリアン,料亭懐石,ファミレス,ファーストフード,カフェ喫茶店,宅配ピザ弁当屋仕出し,居酒屋バースナック,焼き鳥串焼き炉端焼き,その他レストラン等の各施設が挙げられる。ショッピング施設としては、例えば、デパート百貨店,スーパーマーケット,ホームセンター,アウトレットショッピングモール,ディスカウントショップ,コンビニ,本屋,文房具店,CD楽器店,スポーツショップ,電気屋,カメラ時計店,家具屋,雑貨屋,インテリアショップ,食料品店,酒屋,パンケーキ屋,ドラッグストア,調剤薬局,衣料店,化粧品店,ジュエリーファッション小物店,ペットショップ,レンタルショップ,携帯ショップ等の各施設が挙げられる。エンターテインメント施設としては、例えば、カラオケボックス,映画館,劇場,ボウリング場,ゲームセンター,パチンコ店等の各施設が挙げられる。スポーツレジャー施設としては、例えば、遊園地テーマパーク,美術館,博物館,資料館文化施設,動物園,植物園,水族館,プラネタリウム,公園緑地,牧場農場農園,キャンプ場,釣り堀,プール,室内スキー場,スケート場,ミニゴルフ場,ゴルフ練習場,テニスコート,野球場,体育館,武道館,陸上競技場,サッカー場,フットサルコート,サーキットカート場,MTBコース,サイクリングコース,アーチェリー等の各施設が挙げられる。宿泊施設としては、家族旅行村,国民休暇村,ホテル,ビジネスホテル,旅館温泉宿,ペンション,民宿,保養所等の各施設が挙げられる。自動車施設としては、レンタカー,駐車場駐輪場,教習所自動車学校,運転免許試験場,ガソリンスタンド,バイク自動車ディーラー,自転車屋,カー用品自動車部品タイヤ販売,中古車ディーラー販売,車修理整備洗車,運転代行サービス等の各施設が挙げられる。主に、建物外に出かける場合に有効になる。健康美容関連施設としては、例えば、病院,動物病院,美容院美容室ヘアサロン床屋,マッサージ整体鍼灸接骨,銭湯サウナ等が挙げられる。教育関連施設としては、例えば、託児所,保育園,幼稚園,小学校,中学校,高等学校,大学,各種学校などの各施設が挙げられる。金融保険証券施設としては、銀行,信用金庫,労働金庫,生命保険損害保険,証券,ローン質屋クレジット等の各施設が挙げられる。不動産施設としては、例えば、賃貸マンション,賃貸アパート,賃貸一戸建て,分譲マンション,賃貸住宅ウィークリーマンション,不動産,住宅販売,住宅展示場,引越し業者運送業者等の各施設が挙げられる。交通関係施設としては、建物本体1の設置環境にもよるが、例えば、鉄道の駅,バス停,タクシー乗り場,空港飛行場,フェリーターミナル乗り場,遊覧船,遊覧飛行,モノレール,ロープウェイリフト等の各施設が挙げられる。ビジネス企業間取引施設としては、例えば、警備管理業,清掃廃棄物処理業,修理整備業,宣伝広告業,調査コンサルタント業,写真デザイン装飾録音,IT関連,印刷業,出版業,教育教材,建設工事業,建設資材販売,設備工事業,住宅設備販売,商社貿易,卸売市場,航空業,港湾業,海運業,鉄道業,倉庫業,通関梱包,農業林業,園芸販売,水産業,畜産業,鉱業エネルギー,アパレル業,生活雑貨日用品,服飾雑貨趣味民芸工芸品,食品,木製品紙パルプ,窯業,鉄鋼,非鉄金属,金属製品,化学ゴムプラスチック,電気事務用機械器具,工作機械器具一般機械器具,輸送機械器具,精密機械器具,医療用機械器具,旅行代理店旅行会社,観光案内所,神社寺院仏閣等の各施設が挙げられる。この場合、上記都市機能施設は、公共機関のための公共施設を含むことができる。公共施設があるので、より一層利便性が向上させられる。公共機関とは、政府及び独立行政法人、特殊法人等の政府関係機関、地方公共団体及びその関係機関など行政機関全体、及び、新聞社、放送局などの報道機関、鉄道、空港などの交通機関、郵便局、運輸業などの輸送機関、電気通信事業者などの通信機関、電力会社、ガス会社、水道局などのライフライン、病院、診療所などの医療機関、大学、学校などの教育機関、銀行、信用金庫などの金融機関等、公共的な機関を言う。これらの公共機関の公共施設としては、例えば、役場,郵便局,警察署,交番,消防署,保健所,社会保険事務所,法務局,税務署,図書館,裁判所,公民館,児童館,老人ホーム,介護施設,福祉施設,病院,学校等が挙げられる。役場は、例えば、官公庁,省庁国の機関,都道府県庁,都道府県支庁,市役所,区役所,町村役場,市区町村役場支所,大使館,領事館等の施設である。これらの施設を有した建物本体1は、外壁3とフロア2とを有した鉄筋コンクリート製あるいは鉄骨コンクリート製の複数階建てである。例えば、1フロア当たり、10000m2で、100階設けられる。広さや高さはこれに限定されない。各フロア2の外壁3には窓4が設けられている。各施設は、各フロア2において、フロア全体で構成され、あるいは、壁で仕切られて構築される等、適宜に区割りされて設けられる。建物本体1には、階段及び通路を含む往来設備、電気及びガスを含むエネルギー供給設備、通信設備、空調設備、上下水道設備が備えられている。往来設備として、エレベータやエスカレータが設けられている。インフラを確保することができ、より快適な都市生活を行うことができる。次に、住宅施設Jを例に詳述する。図1乃至図4に示すように、この住宅施設Jは、少なくとも何れか1つの階のフロア2に設けられ、実施の形態では、上階の複数の所要の階のフロア2に設けられている。このフロア2には、区画した多数の宅地単体5が設けられており、この宅地単体5に独立した住宅Hを建てることを可能にしている。住宅施設Jが設けられる階は、フロア2と天井との間が1階もしくは2階建て等の住宅Hが建築できる高さ以上の高さに設定されている。また、建物本体1には、各階を人が自由に行き来できるようするために階段6とエレベータ7が設けられている。フロア2には、トイレ8も設けられている。住宅施設Jにおいては、図3に示すように、区画された複数の宅地単体5が集合した宅地ブロック10図4では宅地単体5が4つ隣接して設けられていると、各宅地ブロック10に接する通路11が設けられている。宅地ブロック10は、通路11を挟んで行列状に複数設けられている。宅地単体5は、矩形枠状に区画されて設けられ、平面積は隣の住宅Hと接することなく独立して住宅Hを設置できるような広さで、例えば、20m×20m、20m×30m等適宜の面積に定められている。そして、図4に示すように、隣接した宅地単体5同士の境界及び宅地単体5と通路11との境界にはフロア2から突出させた凸状の突出部12が枠状に設けられており、この突出部12を境界線としている。また、各宅地単体5内には住宅Hを設置するための基礎13が設けられている。基礎13は床から凸状部を突出させて構成されている。この基礎13は、フロア2を施工する際に同時にコンクリートで施工しても、後からフロア2と一体となるよう施工しておいてもよい。通路11は、各住宅Hに自由に行き来できるよう各宅地単体5の少なくとも1つの面に接するように、宅地ブロック10を囲むように設けられている。通路11は、例えば、3m~5m幅に形成され、フロア2の外壁3に沿っても設けられている。宅地単体5の通路11に接した辺の1つは、住宅Hを設置する際の住宅Hの前方に位置させる。また、通路11の片側もしくは両側に宅地単体5及び通路11から排出される水を流す側溝14が設けられている。側溝14は、例えば、幅30cm、深さ30cmに形成されている。尚、上記境界線とした突出部12には、宅地単体5からの水が側溝14に流れるように切欠きが設けられている。そして、建物本体1には各住宅Hに水を供給できるように上水道配管20が設けられている。上水道配管20は各フロア2の床の内部あるいは、下の階の天井裏に沿って配管され、外部から配管が見えないように設けられている。また、建物本体1には各住宅Hからの水を排出できる下水道配管21が設けられている。下水道配管21は各フロア2の床の内部あるいは、下の階の天井裏に沿って配管され、外部から配管が見えないように設けられている。更に、建物本体1には各住宅Hに電気を供給できる給電配線22が設けられている。給電配線22は各フロア2の床の内部あるいは、下の階の天井裏に沿って設けられている。但し、電柱を立てる等して各住宅Hに配線しても良い。更にまた、建物本体1には各住宅Hにガスを配給できるガス配管23が設けられている。ガス配管23は各フロア2の床の内部あるいは、下の階の天井裏に沿って配管され、外部から配管が見えないように設けられている。そしてまた、各階の天井には、消火用の水を住宅Hに散布するスプリンクラー24が設けられている。スプリンクラー24は、煙に反応し火災の際に水を散布できるように天井に設置されている。また、各階の天井には、照明設備図示せずが適宜に設けられている。照明設備においては、例えば、太陽光を反射により天井から照射させる周知の採光手段を採用することができる。尚、建物本体1には、その他住宅Hで使用する例えば温水配管,冷暖房用配管等他の供給設備を設けて良い。また、建物本体1には、冷暖房を行なう空調設備を設けることが有効である。これにより、階全体を空調できるので、1軒1軒冷暖房を行なう場合に比較して、各住宅Hの設備が簡略化され、コストも安くすることができる。また、建物本体1には、発電設備が設けられている。発電設備は、例えば、火力発電や原子力発電はもとより、再生可能エネルギーを使用した太陽光発電,水力発電,風力発電等が挙げられる。実施の形態では、図示しないが、屋上には太陽光発電用のソーラパネルが付設されているとともに、風力発電用の風車が設けられている。そして、何れかの階に発電所を設けている。また、実施の形態においては、図5に示すように、発電設備として水力発電設備30を備えている。水力発電設備30は、上階実施の形態では屋上に設けられ水を貯留する上側貯水槽31と、上側貯水槽31の水を下階側に向けて流す水圧管路32と、水圧管路32を流れる水により発電を行う発電部33と、下階若しくは地上に設けられ上記水圧管路32からの水を貯留する下側貯水槽34と、発電部33で発電された電力の一部及び/または他から供給される電力により下側貯水槽34の水を上側貯水槽31へ揚水する揚水部35とを備えて構成している。揚水部35は、水管を通して電動の揚水ポンプで揚水する。上側貯水槽31には雨水を貯めておくことができる。水圧管路32は建物本体1内に設け、あるいは、建物本体1の外に付設して設けても良い。更に、実施の形態においては、図6に示すように、換気設備40を備え、所要の階実施の形態では地下室を含む全階を換気設備40からの空気の流通のみを有効にして外気と遮断する核シェルタとして機能可能に構築している。換気設備40は、屋上に設けられ空気を吸気する吸気部41と、吸気部41で吸気する空気の除染を行うフィルタ部42と、吸気部41で吸気した空気を所要の階に供給するダクト43と、所要の階に設けられダクト43からの空気を排気する排気部44とを備えて構成している。従って、この実施の形態に係る立体空中都市建造物Tは、住宅施設Jを備えたので、この住宅施設Jに、住宅Hを設置する。住宅Hの建築に当たっては、フロア2と同時に構築した宅地単体5内の基礎13の上に、宅地単体5の通路11に接する面が住宅Hの玄関になるように建築する。また、住宅H内においては、フロア2に設けた上水道配管20,下水道配管21,給電配線22,ガス配管23等に該当する住宅設備の管等に接続すれば良い。そのため、逐一新たに配管等を設けなくてもよいので、極めて設置が容易になる。宅地単体5内は、庭として土や砂利を住宅Hの周囲に敷きつめ芝生を植えるなど自由に装飾してよい。住宅Hは、フロア22に設置されるので、1つの土地に立体的に宅地が新しく創設可能になり、そのため土地の有効利用が図られる。また、フロア2の宅地単体5は、境界線としてフロア2面から突出させた凸状の突出部12で予め矩形枠状に区画されているので、他の宅地単体5との境界が明確になる。そして、この立体空中都市建造物Tには、都市機能を奏する多数の都市機能施設が設けられるので、居住者は、1つの建物本体1の中で、日常生活を行うことができ、利便性が向上させられる。また、独立した住宅Hの集合からなる住宅施設Jを備えたので、住宅H同士が離間して配置され、住宅H間にスペースが設けられるので、住宅Hの独立性が確保され、個人の住宅Hを所有したいという希望を満足させることができる。更にまた、住宅H自体を建物の中に建設するので雨風にさらされることがなく風化しにくいため住宅Hを永く使用できる。この立体空中都市建造物Tにおいては、建物本体1に、階段6及び通路11を含む往来設備、電気及びガスを含むエネルギー供給設備、通信設備、空調設備、上下水道設備を備えているので、インフラを確保することができ、より快適な都市生活を行うことができる。特に、発電設備を備えたので、電力供給が円滑に行われる。とりわけ、災害時には有効に機能する。発電設備として、再生可能エネルギーを使用した太陽光発電,水力発電,風力発電を用いるので、クリーンで省力化が図られる。また、水力発電設備30においては、図5に示すように、上側貯水槽31から水圧管路32に水を適時に流し、発電部33により発電を行って、各所に供給する。水圧管路32からの水は下側貯水槽34に貯水される。そして、適時に揚水部35により揚水して上側貯水槽31に水を戻し、循環利用する。この場合、揚水部35は、発電部33で発電された電力の一部及び/または他から供給される電力により駆動されるが、例えば、深夜電力の利用により、省エネ化が図られる。また、災害時などの非常時に稼働させることができ、きわめて有用になる。更に、例えば、核爆発や原子力発電所の事故等の核災害が生じた際は、以下のように機能する。即ち、図6に示すように、このような災害時には、所要の階実施の形態では全階を核シェルタとして機能させ、施設内の人を避難させ、密閉して放射能から保護する。この場合、換気設備40を機能させると、吸気部41は屋上にあることから、比較的、放射能汚染が少ないとされる上空の空気を取り入れることができるとともに、フィルタ部42で除染を行うので、放射能の極めて少ない空気を所要階に供給することができる。これにより、人の安全を確保することができる。尚、上記実施の形態において、設置する都市機能施設は、どのようなものでもよく、適宜選択できることは勿論である。"