複数の太陽電池セルと、前記複数の太陽電池セルの負極部が連結される負極コネクタと、前記複数の太陽電池セルの正極部が連結される正極コネクタと、を備えることを特徴とする太陽電池モジュール。前記複数の太陽電池セルは、Z方向に沿って上下に積層されて前記負極コネクタと前記正極コネクタとの間に取り込まれることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記複数の太陽電池セル、前記負極コネクタ及び前記正極コネクタのセットがX方向及びY方向のうち少なくともいずれか一方向に沿って複数個連結されるように配列されることを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュール。前記複数のセットは、X方向に沿って電気的に直列連結されることを特徴とする請求項3に記載の太陽電池モジュール。前記複数のセットは、Y方向に沿って電気的に並列連結されることを特徴とする請求項4に記載の太陽電池モジュール。前記負極コネクタ及び前記正極コネクタは、隣接する他の負極コネクタまたは正極コネクタと連結される台形状の連結部を備えることを特徴とする請求項3に記載の太陽電池モジュール。前記連結部は、前記X方向、前記Y方向及び前記Z方向のうち少なくともいずれか一方向に沿って延びて形成されることを特徴とする請求項6に記載の太陽電池モジュール。前記複数の太陽電池セルは、光の吸収波長の相異なる同種または異種の太陽電池セルを備えることを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュール。前記複数の太陽電池セルは、i染料感応型太陽電池セルと共に、ii有機太陽電池セル、a-Si太陽電池セル、CIGS太陽電池セル及びCdTe太陽電池セルのうち少なくともいずれか一つを備えることを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュール。前記複数の太陽電池セルは、最下層にCIGS太陽電池セルを備えることを特徴とする請求項9に記載の太陽電池モジュール。前記複数の太陽電池セルは、2層以上4層以下に積層されることを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュール。前記太陽電池モジュールは、前記複数の太陽電池セルの上部に位置し、紫外線遮断機能を持つフリットガラスと、前記複数の太陽電池セルの下部に位置する反射体と、をさらに備えることを特徴とする請求項2に記載の太陽電池モジュール。前記複数の太陽電池セルは、電気的に並列連結されることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記負極部及び前記正極部のうち少なくともいずれか一つは、前記負極コネクタまたは前記正極コネクタとの縦端に金属がコーティングされた突出部をさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記負極部の突出部と前記正極部の突出部とは、互いに逆方向に向かって突出することを特徴とする請求項14に記載の太陽電池モジュール。前記負極部及び前記正極部のうち少なくともいずれか一つは、ITO、IZO、AZO、GZO、GAZO及びFTOのうち少なくとも2つ以上の異種の透明導電膜が積層された電極を持つことを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。本発明は、前述したような従来技術の問題点を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、特に、複数の太陽電池セルを並列に連結して順次に積層することで、効率的なメンテナンスと共に同一面積で電力生産を増大させる太陽電池モジュールを提供することである。このために、本発明による太陽電池モジュールは、複数の太陽電池セルと、前記複数の太陽電池セルの負極部が連結される負極コネクタと、前記複数の太陽電池セルの正極部が連結される正極コネクタと、を備える。望ましくは、前記複数の太陽電池セルは、互いに積層されて取り込まれる。望ましくは、前記複数の太陽電池セルは、電気的に並列連結される。望ましくは、負極部は、前記負極コネクタとの連結のための第1突出部を備える。望ましくは、前記正極部は、前記正極コネクタとの電気的連結のための第2突出部を備える。また、前記第1突出部と前記第2突出部とはその縦端に、前記負極部及び正極部の透明導電膜より大きい導電性を持つ金属がコーティングされることが望ましい。そして、前記負極部及び/または正極部の電極は、ITO、IZO、AZO、GZO、GAZO及びFTOのうち少なくとも2つ以上の異種の透明導電膜が積層される構造であることが望ましい。望ましくは、前記太陽電池セルは、染料感応型太陽電池セルを備える。また、有機太陽電池セル、a-Si太陽電池セル、CIGS太陽電池セル及びCdTe太陽電池セルのうち少なくともいずれか一つを備える。前記太陽電池モジュールは、前記複数の太陽電池セルの上部に位置し、紫外線遮断機能を持つフリットガラス及び、前記モジュールの下部に位置する鏡形態の反射体をさらに備えることが望ましい。前記複数の太陽電池セル、前記負極コネクタ及び前記正極コネクタのセットは、X方向及びY方向のうち少なくともいずれか一方向に沿って複数個連結されるように配列される。前記負極コネクタ及び前記正極コネクタは、隣接する他の負極コネクタまたは正極コネクタと連結される連結部を備えるが、前記連結部は、X方向、Y方向及びZ方向のうち少なくともいずれか一方向に沿って延びて形成される。望ましくは、前記負極コネクタは、外部の他の正極コネクタと電気的に連結できる第1連結部をさらに備える。望ましくは、前記正極コネクタは、外部の他の負極コネクタと電気的に連結できる第2連結部をさらに備える。また、前記第1連結部と第2連結部とは、その断面が台形状に互いに交互に着脱するように配置されることが望ましい。本発明によれば、太陽電池セルを順次に取り込むことで、同一面積で太陽光熱の効率を極大化して電力生産を極大化する効果がある。また、本発明によれば、他の波長帯を吸収する同種または異種の太陽電池セルを順次に取り込むことで、吸収されていない太陽光熱を利用して電力生産を極大化する長所もある。さらに本発明によれば、太陽電池モジュールを直並列に連結することで、高電圧及び高電力の電力ソースを具現できる長所もある。また本発明によれば、環境にやさしいエネルギーを量産することで経済に及ぼす影響が大きいという効果もある。本発明によれば、太陽電池モジュールは並列連結を基本としているので、一つのセルが損傷しても全体太陽電池モジュールは作動するため、メンテナンスの容易な効果もある。また本発明は、太陽電池セル間の複雑な配線を要求せず、非常に単純にカートリッジ方式でモジュールを構成できて、構造が単純になる。以下、添付した図面を参照して本発明の実施形態による太陽電池モジュールを詳細に説明する。本発明の基本原理は、複数の太陽電池セルを太陽電池モジュールに順次に積層して取り込むことで容易に不良セルを入れ替え、同一面積で電力生産効率を高めることである。まず、本発明の実施形態で使用する太陽電池モジュールは、複数の太陽電池セルが等間隔で順次に積層して取り込まれるカートリッジ方式のモジュールであると用語を定義する。さらに、本発明を説明するに当って、関連する公知の機能あるいは構成についての具体的な説明が本発明の趣旨を不要に不明にすると判断された場合、その詳細な説明は省略する。図1は、本発明の実施形態による太陽電池モジュール100の構成を示すための図面である。図1を参照すれば、本発明による太陽電池モジュール100は、複数の太陽電池セル110と、セル110の負極部が連結される負極コネクタ130及びセルの正極部が連結される正極コネクタ120とを備える。太陽電池モジュール100には、複数の太陽電池セル110がZ方向に沿って上下に等間隔で積層されて取り込まれる。X方向、Y方向及びZ方向は、図4を基準とする。すなわち、本発明の実施形態による太陽電池モジュール100は、セルがカートリッジ方式で取り込まれる。次いで、図2を参照して本発明の実施形態による太陽電池セル110の構成及び機能を説明する。図2は、本発明の実施形態による太陽電池モジュール100に搭載された太陽電池セル110の構成を示す図面である。図2を参照すれば、太陽電池セル110は、透明基板に透明導電膜電極がコーティングされた負極部前面電極基板111と、光吸収染料を含む酸化物層112と、酸化された染料に電子を供給するための電解質層113と、酸化物層112と電解質層113との外部シーリングのための密封部114及び正極部相対電極基板115とを備える。太陽電池セル110の作動原理を説明すれば、次の通りである。先ず自然太陽光熱が太陽電池セル110に入射されれば、光子が負極部111を透過する。すると、下の酸化物層112の染料高分子図示せずは、このように透過された光の光子を吸収して励起状態になって電子を生成し、生成された電子は多孔質構造のTiO2図示せずの伝導帯に移動して、負極部111を通じて外部回路図示せずに電気エネルギーを伝達する。次いで、電解質層113は、酸化物層に電子を供給して酸化物層112の染料を還元する。電解質層113から供給された電子は、正極部115で補充する。密封部114は、液体状態の電解質が含まれた電解質層113と、染料を含む酸化物層112とを外部からシーリングする。一方、太陽電池セル110は、太陽電池モジュール100に等間隔で積層されて取り込まれるための手段が必要である。すなわち、図2を参照すれば、負極部111は、右側に突出した第1突出部aを備え、正極部115は、左側に突出した第2突出部bを備える。第1突出部aは負極コネクタ130に、第2突出部bは正極コネクタ120に連結される。また、第1突出部a及び第2突出部bは、負極コネクタ130及び正極コネクタ120にそれぞれ電気的に連結されるため、縦端に電気導電性の高い金属物質がコーティングされることが望ましい。このように構成される複数の太陽電池セル110は、太陽電池モジュール100に等間隔で積層されて取り込まれる。望ましくは、複数の太陽電池セル110は2~4層に積層される。参考までに、複数の太陽電池セル110が5層以上に積層されれば、光子の透過度が顕著に低減するため、最下端に位置する太陽電池セルの発電効率はほとんどゼロに近くなる。例えば、550nm波長の光が5個の太陽電池セルが積層された太陽電池モジュールに入射する場合、最上層の太陽電池セルから最下端層の太陽電池セルまでの発電効率は、順次に10-8-3-1-0になる。したがって、最下端層である5番目の太陽電池セルの発電効率はゼロに近くなるので、本発明の実施形態による複数の太陽電池セルは4層に限定する。この時、複数の太陽電池セル110の電気的な連結は並列構造になることが分かる。一方、複数の太陽電池セル110の負極部111と正極部115とは、自然太陽光熱の透過しやすい透明基板上に構成されることが望ましい。自然光透過過程を説明するために、便宜のため太陽電池セル110に110a~110dの図面番号を記載する。最初の太陽電池セル110aを透過した太陽光熱は、順次に積層された太陽電池セル110b~110dを順次に透過して初めて正常な電力生産が可能である。加えて、太陽電池セル110a~110dは電気的連結が並列であるため、いずれか一つが誤動作するか、あるいは問題が発生して除去されても、太陽電池モジュール100は正常動作できる。したがって、本発明による太陽電池モジュール100の安定性を確保できる。この時、太陽電池モジュール100の上部は、入射太陽光熱の紫外線を遮断して透過性を高めるためにフリットガラス140で構成される。また、太陽電池モジュール100の下部は、太陽電池セル110a~110dを透過した太陽光熱の再使用のために、鏡などの反射体150を使用して仕上げられる。したがって、本発明による太陽電池モジュール100の電力生産効率をさらに高めることができる。太陽電池モジュール100の電力生産効率を高めるために、光の吸収波長の異なる同種または異種の太陽電池セルが積層される。太陽電池セル110a~110dは、それぞれ吸収波長の相異なる光を吸収する光吸収染料が含まれた酸化物層112を持つ。したがって、それぞれの太陽電池セル110a~110dは吸収する太陽光熱の波長が異なるため、上層で吸収されない波長帯の太陽光熱を吸収して電力を生産できる。これにより、太陽電池モジュール100の電力生産効率がさらに高くなる。また、図1の太陽電池モジュールは燃料感応型太陽電池セルと共に、有機太陽電池セル、a-Si太陽電池セル、CIGS太陽電池セル及びCdTe太陽電池セルのうち少なくとも一つを含む。この時、最下端層に位置する太陽電池セルの種類はCIGS太陽電池セルであることが望ましい。図3は、本発明の他の実施形態による太陽電池モジュールを示す図面であって、図1の太陽電池モジュール図1の複数の太陽電池セル、負極コネクタ及び正極コネクタのセット;図3及び図4の太陽電池モジュールとの区別のために、以下では、図1の太陽電池モジュールを単位太陽電池モジュールというが、X方向に沿って連結されるように配列される形態を示す例示図である。ここで負極コネクタ130は、他の正極コネクタと電気的に連結されるための第1連結部131、132を備える。同様に、正極コネクタ120も、他の負極コネクタと電気的に連結されるための第2連結部121を備える。したがって、図1の単位太陽電池モジュール100はそれぞれ直列に連結されて、さらに高い電圧を出力できる。ここで、第1連結部131、132と第2連結部121とは、その断面が台形状に互いに交互に配置されて着脱される。したがって、コネクタ間の接触面積が増大して連結強度を高めることができ、接触抵抗を低減させる。図3で負極コネクタまたは正極コネクタは、負極部または正極部のY方向の辺に沿って形成され、Y方向に沿って延びて形成される連結部を持つ。したがって、隣接する負極コネクタと正極コネクタとは、Y方向に沿ってスライディング方式で連結される。図4は、本発明のさらに他の実施形態による太陽電池モジュールの断面図及び平面図であり、単位太陽電池モジュールがX方向及びY方向に沿って連結されるように配列される形態を示す例示図である。図4で、X方向に沿って単位太陽電池モジュールは直列に連結され、Y方向に沿って単位太陽電池モジュールは並列に連結される。図4では、Y方向に沿って延びて形成される連結部と、Z方向に沿って延びて形成される連結部とを示す。Z方向に沿って延びて形成される連結部は、Z方向に沿ってスライディング方式で連結される。しかし、本発明は、図3及び図4に図示した連結方向に限定されるものではない。以上のように、本発明は限定された実施形態及び図面により説明されたが、本発明は前記の実施形態に限定されず、当業者ならば、これらの記載から多様な修正及び変形が可能であろう。したがって、本発明の範囲は説明された実施形態に限って定められてはならず、特許請求の範囲だけでなく特許請求の範囲と均等なものにより定められねばならない。