情報処理装置のコンピュータを、自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末との間でデータの送受信を行う送受信手段と、前記送受信手段により送受信が行われてから所定期間待機した後、前記他の通信端末とのデータの送受信が行われたことを前記自端末のユーザに報知する報知手段として機能させるためのプログラム。前記報知手段は、前記他の通信端末が前記自端末から所定以上離れた場合に、当該自端末のユーザへの報知を行う、請求項1に記載のプログラム。前記報知手段は、前記自端末と前記相手端末との無線通信における電波の受信強度に基づいて、当該他の通信端末が当該自端末から所定以上離れたか否かを判断し、判断した結果が肯定的である場合に、当該自端末のユーザへの報知を行う、請求項2に記載のプログラム。前記報知手段は、前記送受信手段により送受信が行われてから予め定められた時間が経過した後に、前記自端末のユーザに報知する、請求項1に記載のプログラム。前記所定期間は、前記送受信手段により前記他の通信端末から受信したデータに応じて決定される、請求項1に記載のプログラム。前記所定期間は、前記送受信手段により前記他の通信端末に送信したデータに応じて決定される、請求項1に記載のプログラム。前記所定期間は、前記他の通信端末のユーザの属性を示すユーザ属性データに応じて決定される、請求項1に記載のプログラム。前記所定期間は、前記他の通信端末または当該他の通信端末のユーザが前記自端末に登録されているか否かに応じて決定される、請求項1に記載のプログラム。自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末との間でデータの送受信を行う送受信手段と、前記送受信手段により送受信が行われてから所定期間待機した後、前記他の通信端末とのデータの送受信が行われたことを前記自端末のユーザに報知する報知手段とを有する通信端末。自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末との間でデータの送受信を行うステップと、該送受信が行われてから所定期間待機した後に、前記他の通信端末とのデータの送受信が行われたことを前記自端末のユーザに報知するステップとを有する通信方法。複数の通信端末を含む通信システムであって、各通信端末は、自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末との間でデータの送受信を行う送受信手段と、前記送受信手段により送受信が行われてから所定期間待機した後、前記他の通信端末とのデータの送受信が行われたことを前記自端末のユーザに報知する報知手段とを有する、通信システム。自端末においてLED等を発光させることによって、その端末のユーザは他の通信端末とデータの送受信が行われたことを把握することができる。一方、データの送受信は端末間の距離が近い場合に例えば30m程度以内で行われるのが一般的であるので、その発光がデータの送受信の相手の端末のユーザに視認される可能性がある。そうすると、自端末のユーザの関知しないところで、相手端末のユーザに一方的に自分の姿が見られてしまう可能性がある。本発明は、通信端末を携行するユーザのプライバシーに配慮しつつ、データの送受信が行われたことをユーザに報知することを目的とする。本発明は、一の態様において、情報処理装置のコンピュータを、自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末との間でデータの送受信を行う送受信手段と、前記送受信手段により送受信が行われてから所定期間待機した後、前記他の通信端末とのデータの送受信が行われたことを前記自端末のユーザに報知する報知手段として機能させるためのプログラムを提供する。好ましい態様において、前記報知手段は、前記他の通信端末が前記自端末から所定以上離れた場合に、当該自端末のユーザへの報知を行う。他の好ましい態様において、前記報知手段は、前記自端末と前記相手端末との無線通信における電波の受信強度に基づいて、当該他の通信端末が当該自端末から所定以上離れたか否かを判断し、判断した結果が肯定的である場合に、当該自端末のユーザへの報知を行う。更に他の好ましい態様において、前記報知手段は、前記送受信手段により送受信が行われてから予め定められた時間が経過した後に、前記自端末のユーザに報知する、請求項1に記載のプログラム。更に他の好ましい態様において、前記所定期間は、前記送受信手段により前記他の通信端末から受信したデータに応じて決定される。更に他の好ましい態様において、前記所定期間は、前記送受信手段により前記他の通信端末に送信したデータに応じて決定される。更に他の好ましい態様において、前記所定期間は、前記他の通信端末のユーザの属性を示すユーザ属性データに応じて決定される。更に他の好ましい態様において、前記所定期間は、前記他の通信端末または当該他の通信端末のユーザが前記自端末に登録されているか否かに応じて決定される。本発明は、他の観点において、自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末との間でデータの送受信を行う送受信手段と、前記送受信手段により送受信が行われてから所定期間待機した後、前記他の通信端末とのデータの送受信が行われたことを前記自端末のユーザに報知する報知手段とを有する通信端末を提供する。本発明は、更に他の観点において、自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末との間でデータの送受信を行うステップと、該送受信が行われてから所定期間待機した後に、前記他の通信端末とのデータの送受信が行われたことを前記自端末のユーザに報知する報知手段とを有する通信方法を提供する。本発明は、更に他の観点において、複数の通信端末を含む通信システムであって、各通信端末は、自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末との間でデータの送受信を行う送受信手段と、前記送受信手段により送受信が行われてから所定期間待機した後、前記他の通信端末とのデータの送受信が行を有する、通信システムを提供する。本発明によれば、通信端末を携行するユーザのプライバシーに配慮しつつ、データの送受信が行われたことがユーザに報知される。1.実施例図1は、端末間でデータの送受信が行われる際の各通信端末100の位置関係を模式的に示す図である。複数の通信端末100100-1、100-2、100-3は、各々異なるユーザによって携行される。よって、ユーザの移動に伴って通信端末100間の位置関係は変化する。図2は通信端末100の機能構成を表す。同図に示すように、通信端末100は、機能的には、制御部110、送受信部120、記憶部130、報知部140、通信部150、表示部160、操作部170およびタイマ180からなる。制御部110は、CPU等の制御プロセッサによって実現され、必要に応じて制御部110にアクセスしてOSプログラムやアプリケーションプログラム以下、アプリというの実行やデータの読み書きを実行することにより、送受信部120、通信部150、表示部160、操作部170の動作を制御する。なお、同図では、送受信部120から取得した情報を用いて報知部140を制御するための報知制御部111を図示している一方、通信部150、表示部160、操作部170の制御に係る機能については捨象されている。送受信部120は、制御部110の制御の下、自端末から所定の距離まで届く電波を送信することで、その距離内に位置する他の通信端末100と無線通信以下、端末間通信というを用いてデータの送受信を行う機能を有する。所定の距離とは、例えば遮蔽物がないと仮定して状況で30mである。同図において、各端末の電波の届く範囲をR、R2、R3によって表している。送受信部120は、無線通信部122と検知部121とを含む。無線通信部122は、他の通信端末100と無線通信路を確立して情報の授受を行う無線通信モジュールである。送受信部120は、IEEE80211aなどの所定の無線通信規格に対応したアンテナや無線通信回路等によって実現され、制御部110の指示に従って他の通信端末100から受信したデータを制御部110に供給するとともに、情報を他の通信端末100へ無線送信する。検知部121は、信号処理回路等によって実現され、無線通信部122にて受信された無線信号に基づいて自端末と通信可能な他の通信端末100が存在するかどうかを判定し、判定の結果を制御部110に出力する。より具体的には、送受信部120は、例えば以下に示す方法によって、自端末100から所定の距離範囲にある通信端末を探索し、発見した相手の通信端末以下、相手端末というと無線通信路を確立し、続いてデータの送受信を行う。ここでは、自端末が端末100-1で相手端末が100-2であるとする。それぞれの通信端末100-1および通信端末100-2の送受信部120は、所定の通信プロトコルに従ってビーコン信号を断続的に無線送信しており、所定の距離内に通信相手がいるか否かを監視する。所定の通信プロトコルとは、例えば、自端末が所定の時間間隔で、規則的にまたは不規則に、マスタとスレーブとなる方式である。より具体的には、マスタ状態のときは、自端末の識別子例えばMACアドレスを含む所定のビーコン信号を断続的に送信し、自分の識別子を含むビーコン信号が受信されないかを監視する。一方、スレーブ状態では、自らはビーコン信号を送信せずにビーコン信号が受信されたかを監視する。自分以外の識別子を含むビーコンを受信した場合、自端末の識別子と受信した相手端末の識別子例えばMACアドレスを含む所定の応答信号を無線送信する。無線通信が確立すると、制御部110は記憶部130から交換用メッセージデータを読み出して相手端末にデータを送信するとともに、相手端末の記憶部130に記憶されていた交換用メッセージデータを相手端末から受信する。なお、上述した通信端末100が通信可能な相手端末を継続的に探索し、発見した通信相手とデータ送受信を行う処理は、ユーザが逐一指示を入力することなく自動的に実行される。なお、好ましい態様において、通信端末100においては、通常の状態とスリープ状態のいずれかの動作モードが実現される。スリープ状態とは、通信端末の機能のうち一部の機能のみが有効化されている状態をいい、例えば一定時間操作が行われない等の条件を満たした場合に、通常状態から移行するものである。通信端末100において、通常状態においてもスリープ状態においても、送受信部120の機能は有効化されている。従って、入力機能や所定のアプリの実行機能が無効されている状態であっても、通信端末100の電源が投入されていれば、ユーザは通信端末100を持ち運ぶだけで、何ら操作をすることなく、他の通信端末100とデータの送受信を行うことができる。なお、各通信端末100-1、100-2、100-3は同一の機能を有しており、以下では説明の便宜上、それぞれ単に通信端末100と称する。表示部160は、液晶ディスプレイやその画像処理回路等によって実現され、画像や文字その他の情報を表示する。操作部170は、キーパッド、入力ボタン、カーソルキーなど、アプリケーションを操作するための手段その他に通信端末100に指示や情報を入力するための手段、スピーカやマイクなどの音声による情報の入出力を行う手段、メモリスロットなど外部記憶媒体に情報を記録しまたは読み出す手段を含む。記憶部130は、RAM、ROM、ハードディスク等の記録装置であって、OSプログラムや各種アプリの他、ユーザの属性に関する情報氏名、住所、性別、年齢などや、自端末に関する情報MACアドレスなど自端末を識別するための情報や、起動回数、延べ使用時間などの端末の属性、アプリ用いられる各種データアバター等の画像データ等、相手端末に送信するためのテキストメッセージデータ以下、交換用メッセージデータという、その他端末間通信を行うために参照される通信設定情報などが記憶される。加えて、記憶部130には、報知部140の動作内容を決定する際に参照されうる各種設定テーブルが格納される。通信部150は、アンテナや通信処理回路等によって実現され、有線又は無線により、通信端末100以外の通信装置と通信を行う。例えば、所定の通信規格で定められた無線アクセスポイントを介してインターネットに接続されたサーバにアクセスして情報を取得する。取得する情報の一例としては、自端末の位置や当該位置に関連する地理的情報である。タイマ180は水晶振動子や発振回路などによって実現され、経過時間をカウントする。カウントされた経過時間は制御部110に供給される。報知部140は、発光、放音、振動発生、におい発生など、少なくとも自端末を携行するユーザに与える物理的刺激を生成する。報知制御部111および報知部140を合わせたものが報知手段141に相当する。物理的刺激を生成する機能のうち、発光機能については、LED発光ダイオード等の発光素子やその制御回路によって実現され、所定の期間、所定の波長の光を発光点灯点滅を含むするものである。放音機能については、スピーカ、アンプ、音響信号処理回路等によって実現され、楽音データに基づき放音するものである。振動生成機能については、通信端末100の筐体に埋め込まれたモータやその制御回路によって実現され、自端末の筐体を所定期間振動させる。以下では、報知動作として発光を行う場合を例にとって説明する。制御部110は、報知部140の制御を担う報知制御部111を含む。報知制御部111は、相手端末との間でデータの送受信が行われてから所定の期間待機した後に、報知部140に報知動作の実行命令を供給する。すなわち、通信端末100においては、相手端末との間でデータの送受信が行われた事実を把握してから即座に報知動作を行うのではなく、相手端末との間でデータの送受信が行われた時点から所定期間待機した後に、報知部140にて報知動作が実行されるようにする。換言すれば、報知動作の開始タイミングに遅延をかけるのである。すなわち、待機とは、通信端末100において一切の情報処理を停止するという意味ではなく、報知動作を保留するという意味である。待機時間換言すると遅延量は、相手端末との位置関係、または相手端末との間のデータの送受信が行われてから予め設定された時間経過したか否かに基づいて決定する。相手端末との位置関係とは、例えば両端末間の距離が所定値以上になったか否かである。あるいは、位置関係および設定時間の両方に基づいて遅延量を決定してもよい。相手端末との位置関係を決定するに際しては、検知部121から供給され受信電波強度の値を参照する。これは、一般に、遮蔽要因を考慮しなければ、電波強度と相手端末との距離とは負の相関があるからである。例えば、電波強度がゼロになることが分かれば、相手端末が自端末から通信可能範囲を脱出したと推定できる。一方、所定の経過時間については、タイマ180から供給された時刻情報を用いて決定する。互いのユーザは、たまたま知り合いで一緒に行動しているなどといった特殊な状況を除き、一般的には移動方向に相関がないから、時間が経つほど互いの距離は離れていくと推定される。このように、報知タイミングを調節することで、プライバシー保護の程度を制御することができる。記憶部130の記憶内容一例としては、設定テーブルTの内容を付加的に考慮して、報知動作の実行タイミングを決定してもよい。図3は、設定テーブルT1の内容の例を表す図である。設定テーブルT1には、プライバシーレベルと発光タイミングとが対応付けて記憶される。プライバシーレベルとは、自端末の存在を相手端末のユーザに特定される可能性の程度換言すれば、報知動作を行ったと仮定してその動作を相手端末のユーザが知覚する可能性を表す指標である。同図の例では、プライバシーレベルは5段階用意されており、最も高いプライバシーレベルは5であり最も低いのは1である。報知タイミングとは、報知動作を開始するタイミングを規定するものである。この報知タイミングは、相手端末のユーザから受信した電波強度に依存する。同図に示すように、プライバシーレベル5においては、報知しないすなわち、端末間でデータの送受信を行っても発光動作を行わないことが規定される。この場合、相手端末のユーザは自端末の発光を知覚することによって自端末を特定することが事実上不可能となる。この結果、プライバシーが最大限保護される。ただし、プライバシー保護と引き換えに、自分自身もデータの送受信の事実を知ることはできなくなる。一方、プライバシーレベル1は、最もセキュリティの配慮がなされていないすなわち、相手端末のユーザに自端末の存在を知られても構わない状況を想定している。プライバシーレベル1においては、無線通信路が確立した場合に、相手からの電波強度に関係なく、即座に発光動作を開始する。発光動作とは、例えば光を所定の間隔で計3秒間、点滅させるものである。発光動作の実行により、相手との位置関係や障害物などの周囲の状況によっては相手に発光動作が知覚され自身の存在が認識されてしまう可能性が高くなる一方で、自分も端末間でデータの送受信が行われた事実を即座に知ることができる。プライバシーレベル2~4に規定された報知タイミングは、発光動作の開始タイミングが、相手端末から受信した電波の強度、予め設定された経過時間の少なくともいずれかに依存するタイミングである。プライバシーレベル2においては、データ送受信の完了後から3分経過後に発光動作を行う。プライバシーレベル3においては、受信電波強度が20になったら発光を開始する。プライバシーレベル4においては、受信電波強度ゼロになってから30分後に発光を開始する。このように、発光開始タイミングに対して異なる量の遅延をかけることで、プライバシー保護の程度換言すれば通信相手に発光動作が知覚されるリスクを異ならせることができる。なお、プライバシーレベルの設定は、通信端末100の出荷時や販売時に予め設定されていてもよい。例えばデフォルトで設定されるプライバシーレベルを3とする。あるいは、ユーザは、所望するプライバシーレベルを、操作部170を介して指定してもよい。例えば、ユーザは、現在位置が人ごみの中なのか見通しのよい場所なのかといった周囲の環境やその他のプライバシーに関するリスクを判断して所望のプライバシーレベル決定し、通信端末100に入力してもよい。こうすれば、状況に応じてきめ細かくプライバシー管理ができる。あるいは、無線通信の確立時に取得した情報またはそれに続くデータ送受信処理において相手端末から取得したデータの内容に基づいて、プライバシーレベルを決定してもよい。例えば、ユーザやユーザが使用する端末を予め自端末に登録しておく。具体的には、予め、知り合いのユーザ同士で、口頭やメールなどによってユーザ識別子ユーザIDやユーザ名や端末識別子MACアドレス等を交換し、相手から取得したこれらの識別子を記憶部130に登録しておく。そして、端末間のデータ送受信において相手端末からユーザ識別子や端末識別子を取得すると、そのユーザ識別子や端末識別子が記憶部130に登録されているか否かを判定する。登録されている場合、そのユーザに対しては、プライバシーレベルを標準よりも低く設定する。例えば、標準のプライバシーレベルが3であれば、それを2に設定する。端末識別子やユーザ識別子は、通信端末100で実行されるチャット機能を実現するアプリやその他の通信アプリによって生成参照されるデータであってもよい。つまり、登録対象のユーザは実際に会ったことがあるか否かに関わらない。このようにすれば、登録されている親しい間柄のユーザの端末間のデータ送受信を行った場合は、登録されていないユーザと端末間のでデータ送受信を行った場合よりも少ない遅延量で報知動作が行われる。この結果、登録されたユーザに遭遇した場合はその事実を早期に把握することができる。図4は、通信端末100の動作の一例を説明するための図である。以下、自端末が通信端末100-1で相手端末が通信端末100-2とする。通信端末100-1は、電源が入れられる間、常時、端末間通信を行う相手を探索しているS100。なお、この際、ユーザが画面を見ている、または操作を行っている必要はない。例えば、通信端末100はスリープ状態であってもよい。そして、通信端末100-1を携帯したユーザと通信端末100-2を携帯したユーザが互いに無線通信が可能な所定の位置関係になると、両者の間での無線通信路が確立されるS100:Y、S111。続いて、所定の手順に従って相手端末との間で交換用メッセージの送受信が実行されるS112。具体的には、マスタである通信端末100-1は、記憶部130から交換用メッセージデータを読み出して、データ交換要求信号に付加して通信端末100-2に送信する。通信端末100-2はデータ交換要求信号を受信すると、受信した通信端末100-1の交換用メッセージデータを通信端末100-2の記憶部130に保存するとともに、通信端末100-2の記憶部130から交換用メッセージデータを読み出して通信端末100-1へ送信する。なお、相手端末との間でメッセージデータに加えてアバター画像データやユーザ属性データなどを交換してもよい。通信端末間で所定のデータ交換が完了した後も、データ通信を行った相手端末から送信される電波の強度を監視し続ける。これ以降、通信端末100-1と通信端末100-2の各々において同様の動作が実行される。よって、一方の端末通信端末100と称するのみに着目して説明する。報知制御部111は、発光タイミングを決定するS113。具体的には、記憶部130に記憶されている設定テーブルT1と現在設定されているプライバシーレベルとを参照する。例えばプライバシーレベルが3であれば、受信電波強度が最大値の20以下になった場合という報知タイミングが決定される。決定された報知タイミングに遅延時間に依存するものである場合は、報知制御部111は、タイマ180をその時間に設定しカウントを開始させる。決定された報知タイミングが電波強度に依存するものである場合は、報知制御部111は、相手端末から送信された電波を自端末で受信した際の電波強度を引き続き監視する。決定された報知タイミングが電波強度に依存しないものである場合は、無線通信路を解消し、その相手端末に関しては電波強度の監視は終了する。続いて、報知制御部111は、報知タイミングに規定される発光条件が満たされたか否かを判定するS114。発光条件が満たされるまで、この判定処理が繰り返される。発光条件が満たされると、報知制御部111から報知部140に実行命令が出力される。報知部140は実行命令を受信すると発光動作を開始し、この結果発光が行われるS115。続いて、電波強度を監視していた場合はその監視を終了し、無線通信路を解消するS116。なお、遅延の時間原点をどこにするのかは自由に決定してよい。一例として、データ送受信が行われた時点でタイマ180によるカウントを開始する。また、データ送受信が行われたときを時間原点に設定する場合においては、カウント開始タイミングとして、データ送受信が開始された時点か、データ送受信が完了した時点かを選択できる。また、カウント開始タイミングを電波強度に依存させてもよい。例えば、電波強度が無線通信路確立時の電波強度の50になったときにカウントを開始する。更に、この電波強度の値を、相手端末に提供した交換用メッセージデータの内容に依存させてもよい。また電波強度の基準値は任意に設定することができる。要は、相手端末との相対的位置の指標となる電波強度と経過時間時間の起点は任意の少なくともいずれか1つに基づいて決定される報知タイミングを、相手端末に提供した情報の内容に依存させればよい。こうすることで、ユーザが逐一プライバシーレベルを指定しなくても、プライバシー保護の程度を適切なものに設定することができる。本実施例においては、データ送受信が行われた時点から遅れて発光動作が実行されるので、相手端末のユーザに、端末間でデータの送受信を行った相手が自端末であると気づかれるリスクを低減しつつ、自端末のユーザには端末間でのデータの送受信が行われたことを知らせることができる。また、遅延の量遅延ゼロや遅延時間が無限大の態様も含むを変えることで、プライバシー保護の程度を制御することができる。2.その他の実施例上記実施例は適宜変形することができる。以下、変形を行う観点を例示する。1発光タイミングの決定方法発光タイミングの決定図4のS113の方法について、他の例を説明する。S113において、設定テーブルT2を参照して発光タイミングを決定してもよい。図5は、設定テーブルT2に記述される内容の例である。設定テーブルT2には、相手端末に送信された交換用メッセージデータの内容と発光タイミングとが対応付けて記憶される。このように、相手端末に提供された情報と報知タイミングを関連づけるのは、相手端末に提供する情報の内容がユーザの所望するプライバシー保護の厚さを反映していると推測されるからである。同図の例では、相手に提供した情報の秘匿性が高いほど、相手端末のユーザに自端末の報知動作を気づかれないようにする必要性が高いとの推定に基づくものである。具体的には、同図に示すように、記憶部130に記憶されているユーザ属性が全て相手端末に送信された場合は、受信電波強度がゼロになってから1時間後に発光する。このように、秘匿性の高い情報ほど報知動作を相手に知覚されるリスクが低くなるように制御する。逆に、相手に提供した情報の秘匿性の高いほど報知動作を相手に知覚されるリスクを高くなるように、設定テーブルT2の内容を記述してもよい。秘匿性の高い情報を提供するという判断したのはユーザであり、従ってその相手に対しては寧ろプライバシー保護の必要性は薄いとも把握できるからである。具体的には、提供された情報の秘匿性が高いほど遅延時間を短くする。また、相手端末から取得した情報に基づいて自端末の報知タイミングを決定してもよい。具体的には、図4のS113において、設定テーブルT3を参照して報知タイミングを決定する。図6は、設定テーブルT3の内容の例である。設定テーブルT3には、属性データの共通性とプライバシーレベルと発光タイミングとが対応付けて記憶される。属性データとは、通信端末100の属性または通信端末100のユーザの属性を表す情報である。通信端末100の属性には、例えば、機種、使用期間、アプリで参照されるデータ、設定情報その他記憶部130に記憶された端末に関する情報が含まれる。ユーザの属性には、例えば、氏名、住所、ハンドルーム、性別、年齢、といったユーザ個人の情報が含まれる。属性データの共通性とは、相手端末から受信した情報に属性データが含まれる場合、自端末に記憶されている属性データと受信した属性データとの間にどの程度の共通性があるか否かを表す指標である。共通性は、報知制御部111にて所定のマッチングアルゴリズムを利用して算出される。例えば共通性が0であれば、両方の属性に共通性が全く無く、通信端末100であれば両者の属性が完全に一致することを意味する。このように属相手端末の属性データの共通性を利用するのは、プライバシーを保護すべき程度は相手端末のユーザによって異なると考えられるからである。同図の例では属性データの共通性が低いほど、プライバシー保護が厚くなるように発光動作の遅延時間が大きく設定されている。逆に、相手端末における報知タイミングを自端末が決定してもよい。例えば、自端末の記憶部130に、データの送受信が行われてからの報知時間を設定情報として予め記憶しておく。データ送受信の際に、この設定情報をあわせて送信する。相手端末においては、受信した設定情報に基づいて報知タイミングの制御を行う。例えば、設定情報がデータ送受信の5分後の報知を表している場合、相手端末において、データ送受信が行われてから5分後に発光などの報知動作が行われる。この場合において、当該設定情報を自端末の報知タイミングの制御に適用してもよい。こうすれば、データ送受信の5分後に双方の通信端末において同時に報知動作が開始される。さらに、設定情報に基づいて自端末の報知タイミングを制御し、且つ相手端末に当該設定情報を送信した場合であっても、データ送受信時に相手端末から別の設定情報を受信した場合は、該受信した設定情報に従って報知タイミングを制御してもよい。このように、自端末に記憶された設定情報と相手端末から取得した設定情報の内容が異なる場合は、所定のアルゴリズムに従って、いずれかの設定情報を選択してもよい。一例として、データ送受信後の期間が長い方が選択される。例えば、自端末が有する設定情報にデータ送受信から5分後が規定され、相手端末から受信した設定情報においてデータ送受信から10分後が規定されていた場合、双方の通信端末においてデータ送受信から10分後に報知動作が開始されることになる。また、図6の中の登録済みとあるのは、予め相手端末やそのユーザを特定するための情報MACアドレスやユーザ名などが記憶部130に登録されている場合を意味する。相手端末またはそのユーザが登録されている場合、報知タイミングとしてデータ交換完了後直ぐに発光が規定される。例えば、知り合いのユーザが予め登録されている場合、当該ユーザと端末間でのデータ送受信を行った場合は、プライバシーを保護する必要性は薄く、両者の接近を迅速に知らせたほうがユーザの利益になると考えられるからである。逆に、属性データの共通性が低いほどプライバシー保護レベルを上げる遅延時間を大きくすることとしてもよい。要は、無線通信路確立後に相手端末から取得した情報に基づいて、相手端末との相対的位置の指標となる電波強度と経過時間その基点は任意の少なくともいずれか1つに基づいて報知タイミングを決定させればよい。こうすることで、ユーザが明示的にプライバシーレベルを指定しなくても、プライバシー保護の程度を適切なものに設定することができる。図4のS113において、設定テーブルT4を参照して発光タイミングを決定してもよい。図7は、設定テーブルT4の内容の例である。設定テーブルT4には、端末間でのデータ送受信が行われた場所に関する情報と、発光タイミングとが対応付けて記憶される。場所に関する情報とは、例えば、その場所を特定するための情報緯度経度、周囲にある目印の建物ランドマークや、その場所の機能駅、交差点などやその場所の周辺環境人ごみなのかあるいは端末間でのデータ送受信を行うことができる通信端末100が多数存在するのかなどといった情報が含まれる。通信端末100は、通信端末100が現在いる場所に関する情報を逐次取得し、記憶部130に記憶する。この情報は、例えば定期的にユーザが入力してもよい。あるいは、通信部150を介してアクセスポイントから場所情報を所定のタイミングで受信してもよい。あるいは、アクセスポイントとインターネットとを介して位置情報提供サーバから取得してもよい。あるいは、通信部150にGPS衛星からの位置情報を取得する機能を設けて端末100がGPSデータを取得してもよい。制御部110は、設定テーブルT4を参照し、取得された現在の場所に関する情報が設定テーブルT4に登録された場所情報に合致するか否かを判定し、合致する場合はその場所情報に対応付けて規定された発光タイミングを採用する。同図の例では、人が密集しており従って報知動作が他人に特定されにくいと推測される場所については、発光タイミングに所定の遅延量が設定される。あるいは、特定の場所については、その場所にいることを他人に知られたくないといった事情がある場合は、その場所と報知タイミングとして報知しないを設定テーブルT4に予め登録しておけばよい。このような態様によれば、端末間でデータ送受信が行われた状況環境をプライバシーの保護の度合いに反映させることができる。報知タイミングの決定あるいは報知動作の開始の指示は、相手端末からなされてもよい。図8は、通信端末100の他の動作例を表す。端末間通信を確立してデータを交換するまでの動作は、上記実施例と同じである。ただし、この例では交換するデータの内容が一部異なる。具体的には、相手端末から受信するデータには、報知動作を待機せよという命令が含まれる。この命令を受け取ると、通信端末100は相手端末から報知動作開始の命令を受信するまで報知動作を待機するS117;N。そして、報知動作開始の命令を受信すると発光動作を実行するS117;Y、S115。こうすれば、例えば相手端末のユーザが自端末を特定したいという希望を有している場合に、遅延時間を少ない値に設定することで、自端末を積極的に相手端末に特定させることができる。相手端末から受信するのは待機命令や開始命令ではなく、報知タイミングを決定するための時間情報であってもよい。この命令を受け取った通信端末100は、その命令に従って報知動作を行う。2複数の報知手段の組み合わせ報知部140は、異なる報知種類の手段を同時に作動させてもよい。具体的には、制御部110は記憶部130に格納された設定テーブルT5を参照して報知タイミングを決定する。図9は、報知部140が、発光機能、放音機能と、振動発生機能のすべてを備えている場合において、プライバシーレベルに対応する報知タイミングの例を規定したものである。図中、×とあるのはその報知を行わないことを表し、○とあるのはカッコ書きのタイミングで報知動作を行うことを示す。同図において、例えば、プライバシーレベルが3の場合は、振動動作については即座に実行し、データ交換完了から5分後に放音放音動作を行い、受信電波強度がゼロになったときから20分経過後に発光動作を行う。このように、報知タイミングを示す情報には、報知手段の種類やその組み合わせが規定されていてもよい。報知タイミングとして規定するのは、報知するタイミングだけでなく、あるいは報知するタイミングに加えて、報知量程度を制御してもよい。報知量とは、例えば、光量、音量、振動の大きさである。具体的には、プライバシーレベルまたは推定した相手端末との位置関係と、報知量とを対応付けて記憶しておき、この対応付けに応じて報知動作の内容を決定する。例えば、電波強度から推定される相手との位置関係が十分に離れていないと推定された場合は、第1の光量にて発光し、相手との推定距離が所定値になるまで発光を持続させ、相手との推定距離が所定値以上となると第2の光量>第1の光量で所定時間発光を行う。また、光量を変化させる代わりに、点滅時間や点滅間隔を変化させてもよい。このようにすれば、逐一変動する相手との位置関係に応じて細かく発光を制御することができる。この場合において、設定テーブルにされる値遅延時間などは、絶対値でなく相対値例えば基準値からの割合でもよい。例えば、基準遅延時間を10分に設定し、通信端末100、50という規定方法を用いる。その意味は、通信端末100については遅延時間は10分であり、50については遅延時間は5分である。3その他同時に端末間でのデータ送受信を行う端末の数は3以上であってもよい。例えば、所定の距離内に3台の通信端末が位置した場合、いずれか一台をマスタ、残り2台がスレーブと決定すればよい。この場合、相手端末に応じて異なる報知タイミングプライバシーレベルが決定された場合、制御部110は、例えば最もプライバシー保護が厚い報知タイミングを採用することが好ましい。報知動作を知覚しうる相手端末のユーザの行動を制御することはできないからである。報知動作によってユーザに報知するのは、相手端末と所定のデータ交換が完了した事実であってもよいし、無線通信路が確立された移行何らかのデータのやり取りが可能になったという事実でもよいし、所定のデータを送信または受信したことであってもよい。要は、相手端末との間に無線通信の確立されたという事実換言すれば、通信可能な端末を検知したという事実、またはこの無線通信の確立した相手端末との通信内容に関連するものであればよい。相手端末は携帯型の通信端末である必要はない。例えば、相手端末は、無線通信機能を有するデスクトップ型PC等の非携帯型の通信端末であってもよい。本発明は通信を行う端末の相対的位置が変化する状況であれば適用可能である。要するに、本発明に係る通信方法は、自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末と自端末から所定の位置範囲にある他の通信端末と無線通信を確立するステップと、自端末と当該他の通信端末との位置関係を推定するステップと、該推定された位置関係に応じた態様で前記確立を自端末のユーザに報知するステップとを有していればよい。上記実施例に係る通信端末とは、例えば、ゲーム機や携帯電話機、スマートフォン、PDA、携帯型PCなどの情報処理装置である。また、上記実施例に係る機能をハードウェア実装する方法については任意である。また、上述した機能を通信端末100によって実行されるプログラムを、磁気記録媒体磁気テープ、磁気ディスクHDDHardDiskDrive、FDDFlexibleDiskDriveなど、光記録媒体光ディスク、CDCompactDisc、DVDDigitalVersatileDiskなど、光磁気記録媒体、半導体メモリなどのコンピュータ読取り可能な記録媒体に記憶した状態で提供し得る。このようなプログラムはインターネットのようなネットワーク経由でダウンロードさせることも可能である。