マルチコアCPUと、前記マルチコアCPUが実行したアプリケーションの実行結果を表示するディスプレイとを有する携帯端末装置の制御方法において、前記携帯端末装置が、実行している複数のアプリケーションのうち前記ディスプレイに実行結果が表示されているアプリケーションを検出し、前記検出したアプリケーション内のスレッド毎のCPU負荷を算出し、前記算出したCPU負荷の値が閾値以上であるスレッドの数が予め記憶されている値以上の場合、前記マルチコアCPUにて稼働させるコア数を増加させる、ことを特徴とする携帯端末装置の制御方法。前記算出したCPU負荷が所定値以上あるスレッドの数が予め記憶されている値未満の場合、前記マルチコアCPUにて稼働しているコアの周波数を上昇させることを特徴とする請求項1記載の携帯端末装置の制御方法。前記ディスプレイに実行結果が表示されているアプリケーション以外のアプリケーションを検出し、前記ディスプレイに実行結果が表示されているアプリケーション以外のアプリケーション内のスレッド毎のCPU負荷が閾値以上の場合、前記マルチコアCPUにて稼働させるコア数を増加させることを特徴とする請求項2記載の携帯端末装置の制御方法。マルチコアCPUと、前記マルチコアCPUが実行したアプリケーションの実行結果を表示するディスプレイとを有する携帯端末装置を制御する制御プログラムであって、前記携帯端末装置に、実行している複数のアプリケーションのうち前記ディスプレイに実行結果が表示されているアプリケーションを検出し、前記検出したアプリケーション内のスレッド毎のCPU負荷を算出し、前記算出したCPU負荷の値が閾値以上であるスレッドの数が予め記憶されている値以上の場合、前記マルチコアCPUにて稼働させるコア数を増加させる、処理を実行させることを特徴とする制御プログラム。マルチコアCPUと、前記マルチコアCPUが実行したアプリケーションの実行結果を表示するディスプレイとを有する携帯端末装置において、実行している複数のアプリケーションのうち前記ディスプレイに実行結果が表示されているアプリケーションを判定する判定部と、前記検出したアプリケーション内のスレッド毎のCPU負荷を算出する解析部と、前記算出したCPU負荷の値が閾値以上であるスレッドの数が予め記憶されている値以上の場合、前記マルチコアCPUにて稼働させるコア数を増加させる指示部と、を有することを特徴とする携帯端末装置。しかしながら、上記のようなCPUの動的な制御を行うために、一般に全アプリケーションにおける使用状態の検出が行われている。しかし、全アプリケーションの検出を行う処理自体で多くの消費電力を消費してしまっている。これに対し、一部のアプリケーションにおける使用状態の検出を行うことも考えられるが、アプリケーションの使用頻度などがわからないため、任意にアプリケーションを選択しただけでは、実際のCPUの使用状態を検出することができない。本技術の開示の一側面によれば、CPUの動的な制御を行うために行う検出処理を消費電力を少なく、かつ、CPUの使用状況により近い検出結果が得られる携帯端末装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本開示の技術では、マルチコアCPUと、前記マルチコアCPUが実行したアプリケーションの実行結果を表示するディスプレイとを有する携帯端末装置の制御方法は、前記携帯端末装置が、実行している複数のアプリケーションのうち前記ディスプレイに実行結果が表示されているアプリケーションを検出し、前記検出したアプリケーション内のスレッド毎のCPU負荷を算出し、前記算出したCPU負荷の値が閾値以上であるスレッドの数が予め記憶されている値以上の場合、前記マルチコアCPUにて稼働させるコア数を増加させる。本開示の技術の一側面によれば、CPUの動的な制御を行うために行う検出処理を消費電力を少なく、かつ、CPUの使用状況により近い検出結果が得られる携帯端末装置を提供することが可能となる。以下、本実施形態における携帯端末装置ついて説明する。図1は、本実施形態における携帯端末装置のハードウェア構成を示す図である。図1に示す携帯端末装置100は、例えばスマートフォンやタブレットPCPersonalComputerなどの携帯情報端末である。携帯端末装置100は、CPUCentralProcessingUnit201と、メインメモリ202と、補助メモリ203と、クロック供給回路204と、電圧供給回路205と、RFRadioFrequency部206と、アンテナ207と、バッテリ208とをハードウェアモジュールとして備えている。また、携帯端末装置100は、電源回路209と、カメラモジュール210と、ブルートゥースインターフェース211と、GPSモジュール212と、LCDLiquidCrystalDisplay213と、センサ214と、外部給電部215とをハードウェアモジュールとして備えている。各ハードウェアモジュールは、例えばバス216によって接続されている。CPU201は、携帯端末装置100の全体の制御を司る。CPU201は、コア02011及びコア12012を有する。CPU201は、クロック供給回路204から供給されるクロック信号および電圧供給回路205から供給される電圧によって動作する。本実施形態においては、CPU201がデュアルコアCPUであるとして説明するが、CPU201はクアッドコアCPU等、任意の数のコアを有していても良い。メインメモリ202は、例えばRAMRandomAccessMemoryである。メインメモリ202は、CPU201のワークエリアとして使用される。補助メモリ203は、例えば、フラッシュメモリなどの不揮発メモリである。補助メモリ203は、携帯端末装置100を動作させるOSOperatingSystem等の各種プログラムを記憶している。補助メモリ203に記憶されたプログラムは、メインメモリ202にロードされてCPU201によって実行される。これによって、後述する各種プログラムが携帯端末装置100にて実行されるようになる。クロック供給回路204は、周波数が可変のクロック信号をCPU201へ供給する。クロック供給回路204は、例えば、クロック信号を発振する水晶振動子およびRTCRealTimeClockなどによって実現することができる。電圧供給回路205は、電源回路209から供給される電力によってCPU201に可変の電圧を供給する。電圧供給回路205は、例えばボルテージディテクタ及びボルテージレギュレータなどによって実現することができる。RF部206は、CPU201からの制御により、高周波信号をアンテナ207から他の無線通信装置へ送信するトランスミッタの機能を有する。また、RF部206は、アンテナ207によって受信された高周波信号をベースバンド信号に変換してCPU201へ出力するレシーバの機能を有する。バッテリ208は、電源回路209へ電力を供給する。バッテリ208は、例えばリチウムイオン電池などの電池と電池保護用のICIntegratedCircuitなどによって実現することができる。電源回路209は、バッテリ208から供給される電力を不図示の電源線を介して携帯端末装置100の各ハードウェアモジュールへ供給する。また、電源回路209は、外部給電部215に外部電源が接続されている場合は、外部給電部215から供給される電力を携帯端末装置100の各ハードウェアモジュールへ供給しても良い。電源回路209は、例えばスイッチングレギュレータ及びボルテージレギュレータによって実現することができる。カメラモジュール210は、CPU201からの制御により、被写体を撮影し、撮影により得られた映像データを取得する。ブルートゥースインターフェース211は、CPU201からの制御により、他の通信装置との間でBluetooth登録商標による無線通信を行う通信インターフェースである。また、携帯端末装置100は、ブルートゥースインターフェース211の他に、無線LANLocalAreaNetworkなどの無線通信インターフェースを備えていても良い。GPSモジュール212は、CPU201からの制御により、人工衛星の発する電波を受信することによって携帯端末装置100の地球上の現在位置を示す位置情報を取得する。LCD213は、CPU201からの制御により、ユーザに対して画像を表示する画像表示装置である。また、LCD213は、タッチパッドなどの位置入力機能も兼ね備えたタッチパネルであっても良い。センサ214は、CPU201からの制御により、携帯端末装置100の内部の各状態を示す情報を取得する。センサ214としては、例えば、加速度センサ、ジャイロセンサ、照度センサ、地磁気センサ、傾きセンサ、加圧センサ、接近センサ、温度センサ等である。図2は、本実施形態における携帯端末装置100を示す図である。図2に示した各ブロックは、携帯端末装置100のCPU201が補助メモリ203に記憶された各種プログラムを実行することで実現される。携帯端末装置100は、コア制御判定部302、コア制御指示部304、メインメモリ202、補助メモリ203及びCPU201を有する。コア制御判定部302は、システムの動作状態を定期的に観測して、CPUコアの電力状態を変更すべきか否かを判定し、判定結果をコア制御指示部へ送る。コア制御判定部302は、プロセス状態判定部306、プロセス負荷解析部310、並列度判定部308及びコア数増加判断部312を有する。プロセス状態判定部306は、アプリ設定ファイル314及びアプリ状態遷移情報316を参照して、動作中プロセスの中から端末前面フォアグラウンド動作に関連するプロセスを絞り込み、プロセス負荷計測の対象とする。アプリ設定ファイル314とは、アプリ毎の情報であり、アプリケーションの携帯端末装置100へのインストール時に例えば、補助メモリ203に登録される。アプリ設定ファイル314は、アプリケーションの性質やどのデバイスにアクセスするか等の情報を有している。アプリ状態遷移情報316とは、アプリケーションの実行中に、アプリケーションがフォアグラウンドまたはバックグラウンドのいずれかで動作しているかを示す情報である。なお、本実施形態においては、実行している複数のプロセスのうちLCD213に実行結果が表示されているプロセスをフォアグラウンド動作に関連するプロセスとする。また、LCD213に実行結果が表示されているプロセス以外のプロセスをバックグラウンド動作に関連するプロセスとする。プロセス負荷解析部310は、プロセス状態判定部306が計測対象としたプロセスを構成する各スレッドのCPU利用率をプロセススレッド統計情報318に基づいて算出する。プロセススレッド統計情報318とは、スレッド毎のCPU利用率を示す情報であり、例えば、OSによって生成される。上述したアプリ状態遷移情報316及びプロセススレッド統計情報318はメインメモリ202に展開される。並列度判定部308は、プロセス負荷解析部310が算出した各スレッドのCPU利用率を基に、対象プロセスの並列度を求める。なお、並列度については後述する。コア数増加判断部312は、並列度判定部308が求めた並列度に基づいて、CPU201に対して周波数電圧変更またはコア数変更のいずれかの電力制御を行うかを決定する。コア制御指示部304は、コア制御判定部302からCPU電力制御に関する判定結果を受け取り、CPU201のコアに対して周波数電圧変更やコアのON/OFFの制御命令を発行し、電力状態を変更する。システム負荷が上昇した場合に、並列度判定部308は、フォアグラウンド動作アプリの並列度を求める。そして、コア数増加判断部312は、並列度判定部308が求めた並列度に基づいて動作コア数を増加させるか否かを決定する。プロセス状態判定部306は、スマートフォン固有のアプリ状態遷移情報316から、端末前面フォアグラウンド動作のプロセスを特定し、該当プロセスのCPU負荷を調べる。また、プロセス状態判定部306は、スマートフォン固有のアプリ設定ファイル314から、前面動作の画面UIUserInterface以外にバックグラウンド動作するサービスの使用の有無を調べ、並列動作するプロセスを特定する。プロセス状態判定部306は、該当プロセスが存在する場合、プロセス内の各スレッドのCPU負荷を調べる。CPU負荷が閾値以上のスレッド数が、並列度となる。並列度が閾値を超える場合は、コア制御指示部304は、CPU201にて稼働するコア数を増加させる。並列度が閾値を超えない場合は、コア制御指示部304は、CPU201にて稼働するコア数の増加を抑制する代わりに、CPU201にて稼働しているコアの周波数を増加させることで負荷上昇に対応する。フォアグラウンド動作アプリ関連以外のシステム利用率が一定負荷以上の場合、コア制御指示部304は、CPU201にて稼働させるコア数を増加させるか否かを判定する。フォアグラウンド動作アプリの並列度が低くても、コア制御指示部304は、フォアグラウンド動作アプリ以外のバックグラウンド動作のCPU負荷が閾値以上であればコア数を増加させる。本実施形態の一例として、2コアCPUを有する携帯端末装置スマートフォンの電力制御処理について説明する。図3に、携帯端末装置100における前面フォアグラウンド動作アプリの並列度が2で、負荷上昇していく場合の電力状態遷移を示す。1コアCPU300MHzで動作時に、並列度判定部308がフォアグラウンド動作アプリの並列度が2以上であると判定した場合、負荷上昇に合わせて、コア制御指示部304はCPU201にて稼働させるコア数を増加させて2コアCPU300MHzで動作させる。1コアCPU600MHzと同等の処理能力であるが、消費電力は2コアCPU300MHzの方が小さいため、1コアCPU600MHzで動作させた場合に比べ消費電力を削減することが可能である。図4に、携帯端末装置100における前面フォアグラウンド動作アプリの並列度が1で、負荷上昇していく場合の電力状態遷移を示す。1コアCPU300MHzで動作時に、並列度判定部308がフォアグラウンド動作アプリの並列度が1であると判定した場合、負荷上昇に合わせて、コア制御指示部304は1コアCPU600MHz~1GHzで動作させる。並列度が1であれば、CPU201にて稼働させるコア数を増加させても複数のコアを活用できず、無駄な電力を消費してしまうためである。図5に、携帯端末装置100における前面フォアグラウンド動作アプリの並列度が1で、負荷上昇していき、途中で該当アプリ以外のバックグラウンド処理の負荷が上昇した場合の電力状態遷移を示す。1コアCPU300MHzで動作時に、並列度判定部308がフォアグラウンド動作アプリの並列度が1であると判定した場合、負荷上昇に合わせて、コア制御指示部304は1コアCPU600MHz~800MHzで動作させる。途中でフォアグラウンドアプリを除く負荷が上昇した場合には、フォアグラウンドアプリとバックグラウンド処理を複数コアを活用して処理可能であるため、CPU201にて稼働させるコアを増加させて2コアで動作させる。図6を用いて本実施形態における携帯端末装置100の処理について説明する。S001において、プロセス状態判定部306は、フォアグラウンド動作に関するプロセスを負荷計測の対象とする。プロセス状態判定部306は、処理をS002へ移行する。S002において、プロセス負荷解析部310は、計測対象としたプロセスの各スレッドのCPU利用率を算出する。プロセス負荷解析部310は、処理をS003へ移行する。S003において、並列度判定部308は、各スレッドのCPU利用率を基に、対象プロセスの並列度を求める。並列度判定部308は、処理をS004へ移行する。S004において、コア数増加判断部312は、S003において求めた並列度が2以上であるか否かを判定する。S003において求めた並列度が2以上である場合、コア数増加判断部312は、処理をS005へ移行する。S005において、コア制御指示部304は、携帯端末装置100を2コアで動作させる。コア制御指示部304は、処理をS006へ移行する。S006において、コア制御指示部304は、携帯端末装置100を2コアで、負荷に応じて周波数を変更して動作させる。コア制御指示部304は、処理を終了する。一方、S004において、コア数増加判断部312は、S003において求めた並列度が2以上でない場合、処理をS007へ移行する。S007において、コア制御指示部304は、携帯端末装置100を1コアで動作させる。コア制御指示部304は、処理をS008へ移行する。S008において、コア制御指示部304は、携帯端末装置100を1コアで、負荷に応じて周波数を変更して動作させる。コア制御指示部304は、処理をS009へ移行する。S009において、プロセス負荷解析部310は、フォアグラウンドアプリ以外のアプリの負荷が所定値以上か否かを判定する。フォアグラウンドアプリ以外のアプリの負荷が所定値以上の場合、プロセス負荷解析部310は、処理をS010へ移行する。一方、フォアグラウンドアプリ以外のアプリの負荷が所定値以上でない場合、プロセス負荷解析部310は、処理をS008に戻す。S010において、コア制御指示部304は、携帯端末装置100を2コアで動作させる。コア制御指示部304は、処理をS011へ移行する。S011において、コア制御指示部304は、携帯端末装置100を2コアで、負荷に応じて周波数を変更して動作させる。コア制御指示部304は、処理を終了する。図7は本実施形態を適用した場合の効果例について示している。テーブル400は、制御方式402、平均消費電力404、バッテリ持続時間406、バッテリ時間改善値408及び改善率410を有する。ここではユーザが1日あたり2時間スマートフォンアプリを操作し、残り時間1日あたり22時間は電話の待受け状態にしていると仮定し、バッテリの持続時間を見積もっている。電話待受け時の平均消費電流は3mA、バッテリ容量は1500mAhと仮定している。効果には本実施形態で説明している並列度監視、コア数制御による消費電力削減効果と、並列度監視の際の計測処理絞り込みによる消費電力削減効果の2つがあり、順に説明する。図8は携帯端末装置に搭載されているCPUコアの動作周波数、動作電圧、消費電力1コアあたりの一例を示している。動作周波数f、動作電圧V、消費電力Pの間には、P=αfV^2の関係がある。ただし、αは定数である。テーブル500は、動作周波数502、動作電圧504及び消費電力相対値506を有する。図9はスマートフォンアプリ操作時のCPUの各電力状態における消費電流を示している。テーブル600は、動作周波数502、1コア動作508及び2コア動作510を有する。図10は従来技術におけるCPUの各電力状態の滞在比率の一例を示している。テーブル700は、動作周波数502、1コア動作508及び2コア動作510を有する。システム負荷の上昇に応じて周波数を増加する制御を優先して行うため1コア、高周波数の滞在比率が高くなる。アプリ操作時に上記の滞在比率でCPUが動作し、残りの時間は待受け電流3mAが流れるとすると、平均消費電流は27.0mAとなる。図11は、従来技術に代えて、本実施形態における並列度監視、コア数制御を行った際のCPUの各電力状態の滞在比率の変化を示している。テーブル800は、動作周波数502、1コア動作508及び2コア動作510を有する。並列度が高い2以上のアプリが全体の50と仮定している。本実施形態では並列度が高い場合は負荷上昇に応じてコア数を増加させる制御を優先して行うため2コア、低周波数の滞在比率が高くなる。アプリ操作時に上記の滞在比率でCPUが動作し、残りの時間は待受け電流3mAが流れるとすると、以下で説明する並列度監視の計測コスト3.93mAを含め平均消費電流は24.3mAとなる。ここではスマートフォン上で動作中のプロセスが約100個、各プロセスを構成するスレッドが約700個動作しているケースを仮定している。並列度計測の際に、スマートフォン上で動作中の全プロセス、スレッドについて計測すると、700個の各スレッドについてタスク情報から統計情報実行時間を参照し、前回計測時との差分を計算し、利用率を計算、閾値との比較、並列度のインクリメント等の処理が必要となる。これらの能力をCPU能力から見積もった場合、700個のスレッド全体の並列度監視の計測コストは0.457msとなる。アイドル時に比べ、CPU処理実行時は平均消費電流が約86mA増加する。このため、10ms間隔で並列度監視の計測を行った場合の平均消費電流増加は860.457/10=3.93mAとなる。本実施形態で示した、フォアグラウンドアプリに関連するプロセスに絞り込んで計測処理を行うと、処理を削減することが可能である。ここではフォアグラウンドアプリが3プロセス、20スレッドから構成されるとして削減効果を見積もっている。計測対象スレッド数を700から20に絞り込むことにより並列度監視の計測コストを削減可能である。図12及び図13に示した様に計測処理の実行時間を短縮することにより、平均消費電流の増加分を3.93mAから20/7000.112mAに削減できる。この結果、本実施形態における並列度監視、コア数制御、計測コスト絞り込みを行った際の平均消費電流は24.0mAとなる。以上計算した平均消費電流値より、各制御方式のバッテリ持続時間が求められる。従来制御方式に比べて本実施形態のバッテリ持続時間が改善していることが分かる。本実施形態の並列度監視、コア数制御方式を使用した場合、約116.1時間、さらに計測コスト絞り込みを行った場合、約12.46.9時間バッテリ持続時間が改善することが分かる。図12に、並列度監視及びコア数制御を適用した場合の並列度監視にかかる消費電力の削減効果を示す。図13に、並列度監視、コア数制御及び計測対象絞り込みを適用した場合の並列度監視にかかる消費電力の削減効果を示す。以上、本発明の例示的な実施の形態の携帯端末装置について説明したが、本発明は、具体的に開示された実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲から逸脱することなく、種々の変形や変更が可能である。例えば、コア制御判定部302、コア制御指示部304をハードウェアで構成しても良い。