車体後部に周回構造のバックドア開口部を設け、該バックドア開口部の車両幅方向の左右両側部分と該左右両側部分から立ち上がる立ち上がり部分をピラー部により構成し、リヤフロアの左右両側に車両前後方向へ延びる上部が開口した断面ハット型形状のリヤサイドメンバを設けるとともに、前記バックドア開口部の下部を前記リヤサイドメンバよりも高い位置に設けた車体後部の構造において、前記リヤサイドメンバには、上部の開口を塞ぎ、左右両側のフランジに接合されるリヤサイドメンバアッパパネルが設けられ、該リヤサイドメンバアッパパネルの後端には、車両上方に延在する直立部が設けられており、前記バックドア開口部の下部から立ち上がる前記ピラー部には、バックパネルとピラーアウタパネルとによって構成される第1の閉断面部が設けられ、前記バックパネル及び前記ピラーアウタパネルの下側部分と前記リヤサイドメンバアッパパネルの直立部とは、3枚合わせで接合されていることを特徴とする車体後部の構造。上部が前記ピラーアウタパネルと接合し、下部が前記バックパネルと接合するピラーインナパネルが設けられており、該ピラーインナパネルと前記バックパネルとによって第2の閉断面部が形成されているとともに、該第2の閉断面部は、前記第1の閉断面部と隣接した位置に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の車体後部の構造。前記リヤサイドメンバアッパパネルの直立部と前記ピラーインナパネルとを連絡する補強部材が設けられており、該補強部材は、前記ピラーインナパネルと接合されていることを特徴とする請求項2に記載の車体後部の構造。しかしながら、上述した従来の車体後部の構造においては、バックドア開口部の周回構造の高剛性部が車体基本構造のリヤフロアのリヤサイドメンバ部よりも高い位置に設けられ、これら周回構造の高剛性部と車体基本構造のリヤサイドメンバ部とが車両上下方向で離れてレイアウトされている場合、上述した特許文献1のように別体のブラケットを追加したり、上述した特許文献2のようにバックドア開口部の周回構造の高剛性部を車両下方へ向かって大きく延長したりして、高剛性部とリヤサイドメンバ部とを連結する必要がある。そのため、従来の車体後部の構造では、重量増加やコスト高を招くのみならず、高剛性部が縦長になることで長さ方向における剛性が低下するおそれがあった。また、従来の車体後部の構造において、補強部材を用いてリヤサイドメンバ部とバックドア開口部の周回構造の車両幅方向閉断面部とを連結する場合は、バックドア開口部の周回構造からの上下方向荷重をリヤサイドメンバに効率良く伝達できないという問題があった。本発明はこのような実状に鑑みてなされたものであって、その目的は、バックドア開口部の周回構造が車両前後方向軸に対して垂直な面で回転する車体捩じり変形の荷重をピラー部の閉断面部、リヤサイドメンバアッパパネルの直立部及びリヤサイドメンバを経由してリヤフロア、リヤホイルハウスなどの車体構造に効率良く分散でき、後付締結部品を用いることなく車体組立工程で一体的に組付けることができるとともに、部品の組付剛性を確保することが可能な車体後部の構造を提供することにある。上記従来技術の有する課題を解決するために、本発明は、車体後部に周回構造のバックドア開口部を設け、該バックドア開口部の車両幅方向の左右両側部分と該左右両側部分から立ち上がる立ち上がり部分をピラー部により構成し、リヤフロアの左右両側に車両前後方向へ延びる上部が開口した断面ハット型形状のリヤサイドメンバを設けるとともに、前記バックドア開口部の下部を前記リヤサイドメンバよりも高い位置に設けた車体後部の構造において、前記リヤサイドメンバには、上部の開口を塞ぎ、左右両側のフランジに接合されるリヤサイドメンバアッパパネルが設けられ、該リヤサイドメンバアッパパネルの後端には、車両上方に延在する直立部が設けられており、前記バックドア開口部の下部から立ち上がる前記ピラー部には、バックパネルとピラーアウタパネルとによって構成される第1の閉断面部が設けられ、前記バックパネル及び前記ピラーアウタパネルの下側部分と前記リヤサイドメンバアッパパネルの直立部とは、3枚合わせで接合されている。また、本発明において、上部が前記ピラーアウタパネルと接合し、下部が前記バックパネルと接合するピラーインナパネルが設けられており、該ピラーインナパネルと前記バックパネルとによって第2の閉断面部が形成されているとともに、該第2の閉断面部は、前記第1の閉断面部と隣接した位置に設けられている。さらに、本発明において、前記リヤサイドメンバアッパパネルの直立部と前記ピラーインナパネルとを連絡する補強部材が設けられており、該補強部材は、前記ピラーインナパネルと接合されている。上述の如く、本発明に係る車体後部の構造は、車体後部に周回構造のバックドア開口部を設け、該バックドア開口部の車両幅方向の左右両側部分と該左右両側部分から立ち上がる立ち上がり部分をピラー部により構成し、リヤフロアの左右両側に車両前後方向へ延びる上部が開口した断面ハット型形状のリヤサイドメンバを設けるとともに、前記バックドア開口部の下部を前記リヤサイドメンバよりも高い位置に設けたものであって、前記リヤサイドメンバには、上部の開口を塞ぎ、左右両側のフランジに接合されるリヤサイドメンバアッパパネルが設けられ、該リヤサイドメンバアッパパネルの後端には、車両上方に延在する直立部が設けられており、前記バックドア開口部の下部から立ち上がる前記ピラー部には、バックパネルとピラーアウタパネルとによって構成される第1の閉断面部が設けられ、前記バックパネル及び前記ピラーアウタパネルの下側部分と前記リヤサイドメンバアッパパネルの直立部とは、3枚合わせで接合されているので、バックドア開口部の周回構造が車両前後方向軸に対して垂直な面で回転する変形である車体捩じり変形や車体全長での曲げ変形の荷重をピラー部の閉断面部、リヤサイドメンバアッパパネルの直立部及びリヤサイドメンバを経由してリヤフロア、リヤホイルハウスインナパネルなどの車体構造に効率良く分散でき、当該車体捩じり変形などを確実に抑えることができる。その理由として、ハッチバック式車両などにおいて、車体捩じり変形を抑えるためには、バックドア開口部の周回の上下方向の構造であるピラー部に直結して真下で当該車体捩じり変形の荷重を受け、剛性のあるリヤサイドメンバに荷重分散することが望ましいからである。また、車体全長での曲げ変形においても、バックドア開口部の周回構造の上下方向移動を支えるのは、ピラー部を介してリヤサイドメンバが寄与する割合が大きいからである。また、本発明の車体後部の構造によれば、従来の構造のように、後付のボルト締結部品を用いる必要がなくなり、車体組立工程においてスポット溶接などで一体的に組付けることが可能となるため、部品の組付剛性を確保できるとともに、車両の生産性の向上を図ることができる。しかも、リヤサイドメンバアッパパネルのみの板厚を厚くすれば、周辺部品のリヤサイドメンバ、バックパネル及びピラーアウタパネルとの連結剛性を向上させることが可能になるので、上述したように、部品点数が少ない構成で、かつ最低限の重量増加で必要な剛性を確保することができる。また、前記リヤサイドメンバアッパパネルの直立部及び前記補強部材による上方への連結により、ピラーインナパネルの下端をリヤサイドメンバの高さまで設ける必要が無く、ピラーインナパネルのプレス成型の絞り加工において歩留まりの向上とプレス工程の簡素化を得ることができる。また、本発明において、上部が前記ピラーアウタパネルと接合し、下部が前記バックパネルと接合するピラーインナパネルが設けられており、該ピラーインナパネルと前記バックパネルとによって第2の閉断面部が形成されているとともに、該第2の閉断面部は、前記第1の閉断面部と隣接した位置に設けられているので、バックドア開口部の周回構造の縦方向のピラー部閉断面である第2の閉断面部と、車両幅方向の閉断面である第1の閉断面部とが隣接し、その下方でリヤサイドメンバアッパパネルの直立部が連結することになり、部品の連結剛性を向上させることができる。すなわち、本発明の構造においては、バックドア開口部の周回構造の閉断面部が連続して設けられているだけではなく、連結剛性が必要なバックドア開口部の角部に第1及び第2の閉断面部が隣接配置されているとともに、この部分にリヤサイドメンバアッパパネルの直立部が連結して設けられているので、車体捩じり変形荷重などのリヤサイドメンバへの荷重分散を促進することができる。さらに、本発明において、前記リヤサイドメンバアッパパネルの直立部と前記ピラーインナパネルとを連絡する補強部材が設けられており、該補強部材は、前記ピラーインナパネルと接合されているので、補強部材の存在で車体捩じり変形の荷重などをリヤサイドメンバへ伝達しやすくなり、上記発明の効果をより一層向上させることができる。以下、本発明を図示の実施の形態に基づいて詳細に説明する。図1~図6は本発明の実施形態に係る車体後部の構造を示すものである。本発明の実施形態の構造が適用される車両は、図1~図4及び図6に示すように、バックドアを備えたハッチバック形式の自動車であり、この車両の車体後部1には、バックドアにより開閉される周回構造のバックドア開口部2が設けられている。このバックドア開口部2の車両幅方向の左右両側部分と、該左右両側部分から上方へ向かって立ち上がる車両上下方向の立ち上がり部分は、ピラー部3により構成されている。そして、ピラー部3は、バックドア開口部2の下側角部に配置される正面視でL字状のピラーロアパネル4と、該ピラーロアパネル4の上部に連結配置され、車両上下方向に沿って延びるピラーアッパパネル5とを備えており、これらピラーロアパネル4及びピラーアッパパネル5のそれぞれは、内側のピラーインナロアパネル4aと外側のピラーアウタロアパネル4bとを互いに接合し、また、内側のピラーインナアッパパネル5aと外側のピラーアウタアッパパネル図示せずとを互いに接合することによって、閉断面形状に形成されている。しかも、ピラー部3の下端部間には、ピラーロアパネル4の内側端部に接合されるバックパネル部6が車両幅方向に沿って配設されている。このバックパネル部6は、内側のバックインナパネル6aと外側のバックアウタパネル6bとを互いに接合することによって構成されており、バックインナパネル6aの上部は、車両後方へ向かって斜め上方に屈曲されている。なお、図1において矢印F方向は、車両前方を示している。また、本実施形態の車体後部1の下部には、図1~図4及び図6に示すように、車両前後方向及び車両幅方向に延びるリヤフロア7が設けられている。このリヤフロア7は、車両幅方向でリヤサイドメンバ9を間に置いてリヤ中央部フロアのメインリヤフロアパネル8と、リヤ側部フロアのサイドフロアパネル12とに分割されて構成されている。メインリヤフロアパネル8は、リヤフロア7の中間部分に配置され、サイドフロアパネル12は、リヤフロア7の左右両側部分にそれぞれ配置されている。また、リヤサイドメンバ9は、メインリヤフロアパネル8の左右両側部に配置されており、内側側部がメインリヤフロアパネル8と接合され、隣接して配置したリヤホイルハウスインナパネル21より車両後方の外側側部がサイドリヤフロアパネル12と接合されている。しかも、リヤサイドメンバ9は、車両前後方向へ延在しながらメインリヤフロアパネル8に沿って設けられており、上部が開口した断面ハット型形状に形成されている。このため、リヤサイドメンバ9の対向する左右両側壁の上端部には、外方へ直角に折り曲げたフランジ14が設けられている。そして、バックドア開口部2の下部がリヤサイドメンバ9よりも高い位置に設けられている。本実施形態のリヤサイドメンバ9の上部には、図1~図6に示すように、上部の開口を塞ぎ、かつ左右両側のフランジ14に接合されるリヤサイドメンバアッパパネル10が設けられている。このため、リヤサイドメンバアッパパネル10は、リヤサイドメンバ9の上部開口を塞ぎながらフランジ14に接合される水平部10aを有している。また、リヤサイドメンバアッパパネル10の後端には、これを直角に折り曲げることにより形成し、水平部10aから車両上方に向かって延在する直立部10bが設けられており、リヤサイドメンバアッパパネル10は、水平部10aと直立部10bとによって、後端部側が側面視でL字状に形成されている。リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bは、バックドア開口部2の周回構造の下部に接合されている。ここで、直立部10bは、幅方向中央に下部の折り曲げ部分を含んで室内側に凸形状部を形成している。これにより、折り曲げ部分の剛性を向上させることができる。また、バックインナパネル6aとの間に空間が形成されるので、凸部分に室内側で利用するクランプ穴等の穴部を設定することができる。これにより、外界との隔壁であるバックインナパネル6aに穴を開けること無くクランプ取付穴を設定することが可能となるので、水漏れなどの懸念を回避することができる。そして、本実施形態の構造においては、リヤサイドメンバアッパパネル10、リヤサイドメンバ9、及びメインリヤフロアパネル8もしくはサイドリヤフロアパネル12は、リヤサイドメンバ9のフランジ14において3枚合わせで接合されており、リヤサイドメンバアッパパネル10は、リヤホイルハウスインナパネル21に接合されている。このため、リヤサイドメンバアッパパネル10の外側側部には、リヤホイルハウスインナパネル21に対向して直立する接合フランジ13が車両前後方向に沿って設けられており、リヤサイドメンバアッパパネル10のリヤホイルハウスインナパネル21側は、直立した接合フランジ13を介してリヤホイルハウスインナパネル21に接合されている。なお、リヤホイルハウスインナパネル21は、サイドリヤフロアパネル12よりも車両前方位置で、リヤサイドメンバ9及びリヤサイドメンバアッパパネル10の外側に設けられており、面剛性が高い球面湾曲形状に形成されている。さらに、本実施形態の構造では、図4及び図6に示すように、リヤサイドメンバ9及びリヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bと、ピラーインナロアパネル4a及びピラーアウタロアパネル4bの閉断面後述の第2の閉断面部S2とが、車両前方視で上下方向にオーバーラップして配置されている。しかも、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bの幅寸法L1は、リヤサイドメンバ9の幅寸法L2と同等の大きさに設定されており、これら直立部10bとピラー部3との接合点W1は、オーバーラップの範囲内に位置している。そのため、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bとピラー部3のピラーアウタロアパネル4bとの接合点W1などは、バックドア開口部2からの上下方向荷重の伝達経路内に配置されることになる。また、本実施形態の構造においては、リヤサイドメンバアッパパネル10のみの板厚を他の周辺部品の板厚よりも厚く設定することによって、最低限の重量増加で必要な連結剛性を確保することが可能となっている。一方、バックドア開口部2の下部から立ち上がるピラー部3には、バックパネル部6のバックインナパネル6aとピラーロアパネル4のピラーアウタロアパネル4bとの上下重ね合わせ部分を互いに接合することによって構成される第1の閉断面部S1が設けられており、この第1の閉断面部S1は、車両幅方向の閉断面であり、側面視で四角形状に形成されている。しかも、第1の閉断面部S1の下方に位置するバックインナパネル6a及びピラーアウタロアパネル4bの下側部分と、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bの上端左右両側部分とは、図4及び図5に示すように、3枚合わせでスポット溶接W1等により接合されている。本実施形態のピラーロアパネル4のピラーインナロアパネル4aは、図4及び図5に示すように、車両後方へ向かって斜め上方に屈曲させた上部の後端がピラーアウタロアパネル4bと接合され、下方へ向かって延在する下端部がバックパネル部6のバックインナパネル6aと接合されており、上下重ね合わせ部分が互いに接合されたピラーインナロアパネル4aとバックインナパネル6aとによって構成される第2の閉断面部S2が形成されている。この第2の閉断面部S2は、バックドア開口部2の周回構造の縦方向におけるピラー部3の閉断面であり、側面視で四角形状に形成されている。また、第2の閉断面部S2は、第1の閉断面部S1の上方位置であって、第1の閉断面部S1と隣接した位置に設けられている。さらに、本実施形態の車体後部1の構造においては、図1、図2、図4及び図5に示すように、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bとピラーロアパネル4のピラーインナロアパネル4aとを連絡する補強部材11が車両上下方向に沿って設けられている。このため、補強部材11は、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bの幅寸法よりも小さな幅寸法のパネル材を用いて形成されており、直立部10bの接合箇所の内側に位置するように配置されている。そして、補強部材11の上端部の左右両側は、ピラーインナロアパネル4aの下端部とスポット溶接W2等により接合されている。また、補強部材11の下端部の左右両側は、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bの上端部にスポット溶接W2等により接合されている。これによって、第2の閉断面部S2を構成する部材と、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bとが補強部材11を介して連結されることになり、バックドア開口部2からの上下方向荷重が補強部材11を経由してリヤサイドメンバアッパパネル10及びリヤサイドメンバ9に伝達しやすくなっている。また、ピラーアウタロアパネル4bにスポット溶接ガンを通す作業穴を設けることにより、スポット溶接W2は、補強部材11とピラーインナロアパネル4aの下端部に加え、バックパネル部6のバックインナパネル6aを合わせて3枚で接合することも可能である。これにより、補強部材11を経由する荷重の伝達の効率が向上するという効果を得ることができる。このように、本発明の実施形態に係る車体後部1の構造においては、車体後部1の周回構造のバックドア開口部2における車両幅方向の左右両側部分と車両上下方向の立ち上がり部分がピラー部3により構成され、メインリヤフロアパネル8の左右両側に車両前後方向へ延びる断面ハット型形状のリヤサイドメンバ9が設けられ、該リヤサイドメンバ9に、上部の開口を塞ぎ、左右両側のフランジ14に接合されるリヤサイドメンバアッパパネル10が設けられ、リヤサイドメンバアッパパネル10の後端に、水平部10aから車両上方に延在する直立部10bが設けられ、バックドア開口部2の下部から立ち上がるピラー部3に、バックインナパネル6aとピラーアウタロアパネル4bとによって構成される第1の閉断面部S1が設けられ、これらバックインナパネル6aとピラーアウタロアパネル4bの下側部分とリヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bとがスポット溶接W1により3枚合わせで接合されているので、車体捩じり変形などの荷重であるバックドア開口部2からの上下方向荷重を、ピラー部3の閉断面部、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10b及びリヤサイドメンバ9を経由してリヤフロア7のメインリヤフロアパネル8、リヤホイルハウス21等の車体構造に効率良く分散吸収することが可能となり、車体捩じり変形などを確実に抑えることができる。しかも、本実施形態の車体後部1の構造では、車体組立工程において各部品の組付けをスポット溶接などで一体的に行えるので、各部品を後付でボルト締めして組付ける場合よりも部品の組付剛性を高めることができるとともに、車両の生産性向上及びコストダウンを図ることができる。また、本実施形態の構造では、上下重ね合わせ部分が互いに接合されるピラーインナロアパネル4aとバックインナパネル6aとによって第2の閉断面部S2が形成され、第2の閉断面部S2と第1の閉断面部S1とが隣接した位置に設けられ、第2の閉断面部S2及び第1の閉断面部S1の下方位置でリヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bが連結されているので、車体後部1の各部品の連結を向上させることができるとともに、バックドア開口部2からの上下方向荷重をリヤサイドメンバ9及びメインリヤフロアパネル8などに円滑にかつ効率的に分散できる。さらに、本実施形態の構造では、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bとピラーインナロアパネル4aとを連絡する補強部材11が設けられ、補強部材11の上端部がピラーインナロアパネル4aとスポット溶接W2により接合され、補強部材11の下端部がリヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bとスポット溶接Wにより接合されているので、バックドア開口部2からの上下方向荷重を補強部材11を介してリヤサイドメンバ9などに伝えやすくなる。また、本実施形態の構造においては、リヤサイドメンバ9及びリヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bと、ピラーインナロアパネル4a及びピラーアウタロアパネル4bの閉断面第2の閉断面部S2とが、車両前方視で上下方向にオーバーラップして配置されているので、バックドア開口部2からの上下方向荷重をピラー部3の第2の閉断面部S2、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10b及びリヤサイドメンバ9を経由してリヤフロア7のメインリヤフロアパネル8、リヤホイルハウス21等の車体構造に、より一層効率良く分散させることができる。さらに、本実施形態の構造においては、リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bの幅寸法L1は、リヤサイドメンバ9の幅寸法L2と同等の大きさであり、これら直立部10bとピラー部3との接合点W1は、オーバーラップの範囲内に位置しているので、バックドア開口部2からの上下方向荷重を高い剛性の接合部を経てリヤサイドメンバ9へ伝達させることが可能となり、リヤサイドメンバ9への荷重分散を促進できる。そして、本実施形態の構造では、リヤサイドメンバアッパパネル10、リヤサイドメンバ9、及び車両幅方向でリヤサイドメンバ9を間に置いて3分割したリヤフロア7のメインリヤフロアパネル8もしくはサイドリヤフロアパネル12が、リヤサイドメンバ9のフランジ14において3枚合わせで接合され、かつリヤサイドメンバアッパパネル10が、リヤホイルハウスインナパネル21に接合されているので、リヤサイドメンバアッパパネル10によりバックドア開口部2の周回構造、リヤサイドメンバ9、リヤホイルハウスインナパネル21を含むリヤフロア7の接合剛性を確保できるとともに、車両後方からの外部荷重を車体後部1の構造に分散することができる。すなわち、本実施形態の構造では、後部バンパで受けた荷重が、バンパメンバ懸架部材等により車体後部1、特にバックパネル部6やバックドア開口部2の周回構造に伝達され、リヤサイドメンバ9やリヤフロア7に分散されるため、バックドア開口部2の周回構造から直接リヤサイドメンバアッパパネル10の直立部10bを経由して当該荷重をリヤサイドメンバ7に円滑に伝達できるとともに、リヤサイドメンバアッパパネル10を主体としてリヤフロア7、リヤホイルハウスインナパネル21に効率的に分散することができる。また、本実施形態の構造では、リヤサイドメンバアッパパネル10の外側側部に、リヤホイルハウスインナパネル21に対向して直立する接合フランジ13が車両前後方向に沿って設けられ、リヤサイドメンバアッパパネル10のリヤホイルハウスインナパネル21側が、直立した接合フランジ13を介してリヤホイルハウスインナパネル21に接合されているので、車両後方からリヤサイドメンバ9に掛かる外部荷重を面剛性の高いリヤホイルハウスインナパネル21に効率良く伝達できるとともに、車両前方への移動荷重を効果的に吸収できる。以上、本発明の実施の形態につき述べたが、本発明は既述の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想に基づいて各種の変形及び変更が可能である。