ハウジングと、ハウジングによって軸回りに回転可能に支持されたロータ部と、ロータ部と軸方向にギャップを介して対向するステータ部と、を備えた回転電機であって、前記ステータ部は、円盤状のステータバックヨークと当該ステータバックヨークに設けられた凸状のティースとを含むステータコアと、前記ティースに巻装された巻線とを備え、前記ティースの前記ギャップ側の面に溝を形成したことを特徴とする回転電機。複数の前記溝の間隔をティース部中央に近づくにしたがい大きく形成し、前記溝の幅をティース部中央に近づくにしたがい小さく形成したことを特徴とする請求項1記載の回転電機。しかしながら、上記圧粉磁心により形成する方法では、電磁鋼板を積層し形成した場合と比較して電流周波数の低い領域で鉄損が大きくなるため低速時の効率が低下する。また、ギャップ磁束密度が矩形波状となり、誘起電圧の高調波成分が増加し、トルクリップルが増加する。そこで、本発明は、電流周波数によらず鉄損を低減することができ、誘起電圧の高調波成分を低減し、トルクリップルを低減する回転電機を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の一の観点によれば、ハウジングと、ハウジングによって軸回りに回転可能に支持されたロータ部と、ロータ部と軸方向にギャップを介して対向するステータ部と、を備えた回転電機であって、前記ステータ部は、円盤状のステータバックヨークと当該ステータバックヨークに設けられた凸状のティースとを含むステータコアと、前記ティースに巻装された巻線とを備え、前記ティースの前記ギャップ側の面に溝を形成したことを特徴とする回転電機が適用される。本発明によれば、電流周波数によらず鉄損を低減することができ、誘起電圧の高調波成分を低減し、トルクリップルを低減する回転電機を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図を参照して説明する。なお、同一の構成については同一の符号を付することにより、重複説明を適宜省略する。<第1実施形態>まず、図1、2を参照しつつ、本発明の第1実施形態に係るアキシャルギャップモータ回転電機の一例の構成について説明する。図1は、アキシャルギャップモータの側断面図、図2は、本発明の第1実施形態に係るステータコアの正面図および側面図である。図1に示すように、回転電機の一例であるアキシャルギャップモータMは、ハウジングHと、ハウジングHによって軸回りに回転可能に支持されたロータ部Rと、ロータ部Rと軸方向にギャップを介して対向するステータ部Sと、ロータ部Rの回転速度などの回転状態を検出する検出器106とを有する。ロータ部Rは、マグネット100とロータヨーク101とシャフト102と軸受103で構成される。軸受103にはシャフト102が回転自在に支持されている。シャフト102には円盤状のロータヨーク101がその中心をシャフト102に一致させた状態で固着されている。円盤状のロータヨーク101の一方の面には、板状のマグネット100が設けられている。ステータ部Sは、円盤状のステータバックヨーク201と凸状のティース202を圧粉磁心により一体成形したステータコア104と巻線105からなる。ティース202を軸方向からみた形状は、中心が共通し半径が異なる2つの扇形から半径が小さい方の扇形を取り除いたような形状である。ティース202は、円盤状のステータバックヨーク201のマグネット100とギャップを介して対向する面上に、周方向に等間隔に9個配置されている。ティース202には巻線105が巻装されている。次に、図3を参照しつつ、本発明の第1実施形態に係るステータコア104の凸状のティース202の形状について説明する。図3は、本発明の第1実施形態に係るステータコアのティース拡大図である。図3に示すように、本実施形態に係るステータコア104では、凸状のティース202のギャップ面側の表面上に溝301が設けられている。溝301は、ステータコア104の周方向に等幅で等間隔に複数形成されている。1つのティース202には、7つの溝301が形成されている。溝301によって、交番磁界によって生じる渦電流を減少させることができ、渦電流損を低減することができる。ティース202をシャフト102側から見た側面は、円盤状のステータバックヨーク201との接続部側よりも、ロータ部R側の方が広く形成されている。以上説明したように、本実施形態に係るステータコアでは、凸状のティース202のギャップ面側の表面上に溝301を設けることで、交番磁界によって生じる渦電流の渦電流回路の電気抵抗を増加させる。これによって、ステータコアに流れる渦電流を減少させることができ、渦電流損を低減することができる。更に、溝301を非磁性の絶縁材で埋めることで効果をより一層高めることができる。<第2実施形態>以上、本発明の第1実施形態に係るステータコア形状について説明した。次に、図4、5を参照しつつ、本発明の第2実施形態に係るステータコア形状について説明する。図4は、本発明の第2実施形態に係るステータコアの正面図及び側面図、図5は、本発明の第2実施形態に係るステータコアのティース拡大図である。この第2実施形態に係るステータコアは、凸状ティース202のギャップ面側の表面上に設けた溝301の間隔及び幅を不等間隔及び不等幅で形成する点で、第1実施形態のステータコアの凸状ティース202の形状と異なり、他の構成は同様に構成される。従って、以下では、説明の便宜上、重複説明を適宜省略し、第1実施形態と異なる点を中心に説明することとする。凸状のティース202は、ティース202を軸方向からみて、第1実施形態と異なり、複数の溝301の間隔をティース202の中央に近づくにしたがい大きく形成し、溝301の幅をティース202の中央に近づくにしたがい小さく形成する。従って、ギャップ部磁束密度は、第1実施形態に対して正弦波に近づく。その結果、本実施形態に係るステータコア形状は、誘起電圧の高調波成分を低減しトルクリップルを低減することができる。以上説明したように、本実施形態に係るステータコア104は、凸状のティース202のギャップ面側の表面上に、複数の溝301の間隔をティース202の中央に近づくにしたがい大きく形成し、溝301の幅をティース202の中央に近づくにしたがい小さく形成ことにより、第1実施形態に係る回転電機が奏する作用効果に加えて更に、誘起電圧の高調波成分を低減し、トルクリップルを低減することができる。更に、溝301を非磁性の絶縁材で埋めることで効果をより一層高めることができる。以上、本発明の実施形態について説明した。ただし、いわゆる当業者であれば、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で、上記実施形態から適宜変更が可能であり、また、上記実施形態と変更例による手法を適宜組み合わせて利用することも可能である。すなわち、このような変更等が施された技術であっても、本発明の技術的範囲に含まれることは言うまでもない。例えば、上記実施形態では、放射状に溝301を形成する例にて説明したが、これには限られない。ティース202に溝301さえ形成されていればよく、凸状のティース202の中心に対して並行または直交またはそれらを組合せて格子状にすることも可能である。