後端部から先端部に向かって縮径したコアシャフトと、前記先端部の外周に巻回されたコイル体とからなるガイドワイヤであって、前記先端部は、最先端に位置している最先端部と、前記最先端部に結合している中間部とを含んで形成されており、前記最先端部の断面形状は、矩形であり、前記中間部の断面形状は、前記最先端部側から前記後端部側に向かって矩形から円形に徐々に変化しており、前記最先端部の長さは、前記中間部の長さよりも短いことを特徴とする。前記最先端部の長さが1mm以上3mm未満であり、前記中間部の長さが3mm以上4mm未満である請求項1に記載のガイドワイヤ。前記コイル体のうちで、前記最先端部及び前記中間部の外周に巻回された領域を形成する素線のピッチが一定である請求項1又は2に記載のガイドワイヤ。前記コイル体の内部に配設された撚線円筒体をさらに有しており、前記撚線円筒体の内部を前記コアシャフトが貫通している請求項1~3のいずれかに記載のガイドワイヤ。前記撚線円筒体と前記コアシャフトとが第1固定部で固定されており、前記コイル体と前記コアシャフトとが前記第1固定部から離間した第2固定部で固定されている請求項4に記載のガイドワイヤ。特許文献1に記載された従来のガイドワイヤが複雑に湾曲した血管内に挿入された場合において、ガイドワイヤの近位部を回転させると、回転の初期段階では近位部の回転数と遠位部の回転数とが一致せず、遠位部がほとんど回転しない。しかしながら、そのまま近位部の回転を続けると、それまでほとんど回転していなかった遠位部が急激に回転し、ガイドワイヤがハネることがある。本発明者がそのようなガイドワイヤのハネの原因について検討したところ、コアシャフトの先端部の形状に起因してハネが発生していると考えられた。このことについて、図面を用いて以下に説明する。図5aは、従来のガイドワイヤのコアシャフトをその長手方向に沿って縦に切断した状態を模式的に示す縦断面図であり、図5bは、図5aに示すコアシャフトをその長手方向に沿って横に切断した状態を模式的に示す横断面図である。図5cは、図5a及び図5bに示すコアシャフトの最先端部のD-D線断面図であり、図5dは、図5a及び図5bに示すコアシャフトの中間部のE-E線断面図である。図5a及び図5bに示すように、従来のガイドワイヤに使用するコアシャフト100は後端部110と先端部120とを有しており、後端部110から先端部120に向かって縮径している。先端部120は、平板状の最先端部130と、最先端部130に結合しており、平板状から円柱状に徐々に形状が変化している中間部140と、中間部140に結合している円柱状の円柱部150とから形成されている。図5cに示すように、最先端部130は、長辺を含み面積がより大きい主面に対して垂直方向図5cの上下方向L1から外力が加わった場合に曲がりやすく、短辺を含み面積がより小さい側面に対して垂直方向図5cの左右方向L2から外力が加わった場合に曲がりにくく、最先端部130は、曲がりやすさに方向性を有する。それに加えて、最先端部130の長さは中間部140の長さよりも充分に長いため、最先端部130の柔軟性が高い。しかしその反面、コアシャフト100の長手軸を回転軸として後端部110を左右に回転させた場合には、発生したねじれ力により柔軟な最先端部130がねじれやすい。なお、図5dに示すように、中間部140の形状は円柱状に近いので、曲がりやすさの方向性が小さい。そのため、中間部140の柔軟性は最先端部130よりも低く、ねじれにくい。係るコアシャフト100を有するガイドワイヤは遠位部の曲がりやすさに方向性を有するため、近位部を回転させると遠位部がねじれやすく、回転の初期段階では遠位部がほとんど回転しない。しかし、そのまま近位部の回転を続けた場合には、それまでほとんど回転していなかった遠位部が急激に回転し、ハネが発生してしまう。このように従来のガイドワイヤは、ハネにより血管内壁を傷つけやすく、ハネが大きい場合には穿孔を生じるおそれもある。本発明者が上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、柔軟な最先端部の長さを中間部の長さよりも短くすることによりガイドワイヤのハネを防止することができることを見出し、本発明のガイドワイヤを完成させた。即ち、本発明のガイドワイヤは、後端部から先端部に向かって縮径したコアシャフトと、上記先端部の外周に巻回されたコイル体とからなるガイドワイヤであって、上記先端部は、最先端に位置している最先端部と、上記最先端部に結合している中間部とを含んで形成されており、上記最先端部の断面形状は、矩形であり、上記中間部の断面形状は、上記最先端部側から上記後端部側に向かって矩形から円形に徐々に変化しており、上記最先端部の長さは、上記中間部の長さよりも短いことを特徴とする。本発明のガイドワイヤの構成及び効果について、以下に図面を用いて詳しく説明する。図1aは、本発明の一実施形態に係るガイドワイヤをその長手方向に沿って縦に切断した状態を模式的に示す縦断面図であり、図1bは、図1aに係るガイドワイヤをその長手方向に沿って横に切断した状態を模式的に示す横断面図である。図2aは、図1aに示すガイドワイヤの先端部を拡大して示す先端部拡大図であり、図2bは、図1bに示すガイドワイヤの先端部を拡大して示す先端部拡大図である。図3aは、図2a及び図2bに示すガイドワイヤの最先端部のA-A線断面図であり、図3bは、図2a及び図2bに示すガイドワイヤの中間部のB-B線断面図であり、図3cは、図2a及び図2bに示すガイドワイヤの円柱部のC-C線断面図である。なお、以下の説明では、ガイドワイヤの遠位部とコアシャフトの先端部とをともに同じ符号で示し、ガイドワイヤの近位部とコアシャフトの後端部とをともに同じ符号で示すこととする。また、コイル体の一部又は全部を破線で示すことにより、コイル体の一部又は全部の図示を省略することがある。図1a及び図1bに示す本発明のガイドワイヤ1は、後端部11から先端部12に向かって縮径したコアシャフト10と、先端部12の外周に巻回されたコイル体20とからなる。図1a、図1b、図2a及び図2bに示すように、先端部12は、最先端に位置している最先端部13と、最先端部13に結合している中間部14とを含んで形成されている。図3aに示すように、最先端部13の断面形状は矩形である。そのため、最先端部13は、図3aの上下方向L1から外力が加わると曲がりやすく、左右方向L2から外力が加わると曲がりにくい。即ち、最先端部13は、外力が加わった場合における曲がりやすさの方向性が大きく、柔軟性が高い。なお、本明細書において、断面形状とは、コアシャフトの長手方向に対して垂直な方向に沿ってコアシャフトを切断した場合の断面形状をいうものとする。図3bに示す中間部14の断面形状は、最先端部13側から後端部11側に向かって矩形から円形に徐々に変化している。そのため、中間部14は、図3b及び図3cの上下方向L1から外力が加わっても左右方向L2から外力が加わっても、最先端部13に比べて略均一に曲がりやすく、中間部14は曲がりやすさの方向性が小さい。曲がりやすさの方向性が大きい最先端部13の長さX1は、曲がりやすさの方向性が小さい中間部14の長さX2よりも短い。よって、最先端部13の柔軟性をある程度確保することができるのはもちろんのこと、コアシャフト10の長手軸を回転軸として後端部11を左右に回転させた場合であっても最先端部13がねじれにくい。なお、本明細書において、後述する先端ロウ付け部がガイドワイヤの最先端に形成されており、先端ロウ付け部の内部に最先端部の一部が埋め込まれている場合、先端ロウ付け部の内部に埋め込まれた最先端部の一部の長さは、最先端部の長さに含めないこととする。係るコアシャフト10を有するガイドワイヤ1は遠位部12の曲がりやすさの方向性が小さいため、近位部11を回転させ続けても遠位部12がねじれにくい。しかも、遠位部12は、ある程度柔軟である。そのため、本発明のガイドワイヤ1は、血管内壁を傷つけにくく、穿孔が生じにくい。本発明のガイドワイヤでは、上記最先端部の長さが1mm以上3mm未満であり、上記中間部の長さが3mm以上4mm未満であることが望ましい。本発明のガイドワイヤでは、上記コイル体のうちで、上記最先端部及び上記中間部の外周に巻回された領域を形成する素線のピッチが一定であることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいては、上記コイル体の内部に配設された撚線円筒体をさらに有しており、上記撚線円筒体の内部を上記コアシャフトが貫通していることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいては、上記撚線円筒体と上記コアシャフトとが第1固定部で固定されており、上記コイル体と上記コアシャフトとが上記第1固定部から離間した第2固定部で固定されていることが望ましい。第一実施形態以下、本発明のガイドワイヤの一実施形態である第一実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態のガイドワイヤは、上述した本発明のガイドワイヤと同様の構成を有しているため、以下の説明では、図1~図3を参照しながら説明する。なお、本発明のガイドワイヤに係る説明と重複する事項については、説明を省略することもある。図1~図3に示す本実施形態のガイドワイヤ1は、後端部11から先端部12に向かって縮径したコアシャフト10と、先端部12の外周に巻回されたコイル体20とからなる。先端部12は、最先端に位置している最先端部13と、最先端部13に結合している中間部14とを含んで形成されている。最先端部13の断面形状は矩形であり、中間部14の断面形状は最先端部13側から後端部11側に向かって矩形から円形に徐々に変化している。そして、最先端部13の長さは、中間部14の長さよりも短い。以下、本実施形態のガイドワイヤ1の構成について詳述する。第一実施形態のガイドワイヤに係るコアシャフトの構成図1a及び図1bに示すように、後端部11は略均一の直径を有する円柱状である。また、後端部11の最後端には、延長用のガイドワイヤ等を取り付ける連結部11aが形成されている。後端部11の最先端は、最先端部13側に向かって縮径した先細り円柱状のテーパー部16と結合している。テーパー部16の最先端は、テーパー部16の最先端の直径をその最大径とし、最先端部13側に向かって縮径した先端部12と結合している。このように、コアシャフト10は、後端部11と先端部12との間にテーパー部16が形成されており、後端部11から先端部12に向かって縮径している。図2a及び図2bに示すように、先端部12は、最先端に位置している最先端部13と、最先端部13に結合している中間部14と、中間部14に結合している円柱部15とから形成されている。図3aを示して既に説明したとおり、最先端部13の断面形状は矩形である。より具体的にいうと、最先端部13の形状は平板状であり、最先端部13をその長手方向に沿った中間地点で切断した場合の断面形状は、図3aに示すように、対向する2つの長辺と対向する2つの短辺とにより囲まれた細長の矩形状である。それゆえ、最先端部13は、曲がりやすさの方向性が大きく、先端部12のなかでは最も柔軟である。最先端部13の長さX1は、1mm以上3mm未満であることが望ましい。図3bを示して既に説明したとおり、中間部14の断面形状は最先端部13側から後端部11側に向かって矩形から円形に徐々に変化している。即ち、最先端部13により近い側での中間部14の断面形状は略矩形であり、円柱部15により近い側での中間部14の断面形状は略円形である。また、中間部14をその長手方向に沿った中間地点で切断した場合の断面形状は、図3bに示すように、対向する2つの辺と対向する2つの円弧とにより囲まれた変形矩形状である。それゆえ、中間部14は、曲がりやすさの方向性が小さく、最先端部13よりも柔軟性が低い。中間部14の長さX2は、3mm以上4mm未満であることが望ましい。最先端部13の長さX1は、中間部14の長さX2よりも短い。円柱部15の断面形状は、円形である。例えば、円柱部15をその長手方向に沿った任意の位置で切断した場合の断面形状は、図3cに示すように、円形である。それゆえ、円柱部15は、曲がりやすさの方向性がかなり小さく、最先端部13及び中間部14に比べて柔軟性がより低い。また、円柱部15の長さX3は、40mm以上60mm未満であることが望ましい。第一実施形態のガイドワイヤに係るコイル体の構成図1a及び図1bに示すように、コイル体20は、単一又は複数の素線21をらせん状に巻回することにより形成されており、内部に貫通孔を有する管状体である。コイル体20の内部には先端部12が挿通されており、コイル体20は先端部12を覆っている。なお、先端部12とコイル体20の内壁とは、所定の間隔をあけて離間している。図2a及び図2bに示すように、コイル体20のうちで、最先端部13及び中間部14の外周に巻回された領域を形成する素線21のピッチYは一定である。また、コイル体20のうちで円柱部15の外周に巻回された領域では、隣り合う素線21同士が互いに接触しており、密巻きとなっている。コイル体20の先端22とコアシャフト10の最先端部13とは、半球状の先端ロウ付け部30により互いに固着している。また、コイル体20の後端23とコアシャフト10の円柱部15の後端とは、後端ロウ付け部31により互いに固着している。なお、先端ロウ付け部30と後端ロウ付け部31との間に、一個又は複数個の中間ロウ付け部が形成されていてもよい。第一実施形態のガイドワイヤの製造方法本実施形態のガイドワイヤは、例えば、上述した所定形状となるように素線に対してテーパー加工やプレス加工等を施すことによりコアシャフトを作製し、作製したコアシャフトの先端部をコイル体に挿入した後、コアシャフトとコイル体とを所定の位置でロウ付けすることにより製造することができる。本実施形態のガイドワイヤの作用効果を以下に列挙する。1本実施形態のガイドワイヤに係るコアシャフトにおいて、柔軟性が高く、ねじれやすい最先端部の長さは、柔軟性が低く、ねじれにくい中間部の長さよりも短い。それゆえ、コアシャフトの先端部はある程度の柔軟性を有するものの、ねじれにくい。このようなコアシャフトを有する本実施形態のガイドワイヤは、近位部を回転させ続けても遠位部が追従して回転しやすく、遠位部がねじれにくい。従って、本実施形態のガイドワイヤは、ハネを防止することが可能であり、血管内壁を傷つけにくく、穿孔が生じにくい。2最先端部の長さが1mm以上3mm未満であり、中間部の長さが3mm以上4mm未満である場合には、効果1を特に好適に享受することができるので望ましい。一方、最先端部の長さが1mm未満であると、最先端部の長さが短すぎて柔軟性が低下することがあり、最先端部の長さが3mmを超えると、最先端部の長さが長すぎてねじれやすくなり、場合によってはハネが発生しやすくなることがある。また、中間部の長さが3mm未満であると、中間部の長さが短すぎて最先端部から円柱部へとコアシャフトの形状が急激に変化するため、曲げ力やねじり力により中間部近傍が破損しやすくなることがある。それとは反対に、中間部の長さが4mmを超えると、中間部の長さが長すぎて、ガイドワイヤの近位部を回転させた場合に生じるトルクを遠位部の最先端まで効率よく伝えにくくなることがある。3コイル体のうちで、最先端部及び中間部の外周に巻回された領域を形成する素線のピッチが一定であり、コイル体の当該領域の柔軟性がより高い。上述したように、最先端部及び中間部は円柱部よりも柔軟性が高いので、このこととあいまってガイドワイヤの遠位部特に遠位部の最先端の柔軟性がより高い。4コイル体のうちで円柱部の外周に巻回された領域では、隣り合う素線同士が互いに接触しており、密巻きとなっている。従って、当該領域はねじれ力が加わってもねじれにくく、ガイドワイヤの近位部を回転させた場合に生じるトルクを遠位部の最先端まで効率よく伝えることができる。第二実施形態以下、本発明のガイドワイヤの一実施形態である第二実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態のガイドワイヤは、コイル体の内部に配設された撚線円筒体をさらに有しており、撚線円筒体の内部をコアシャフトが貫通しており、撚線円筒体とコアシャフトとが第1固定部で固定されており、コイル体とコアシャフトとが第1固定部から離間した第2固定部で固定されていること以外は、上述した第一実施形態のガイドワイヤと同様の構成を有している。よって、第一実施形態のガイドワイヤと重複する事項については説明を省略する。図4aは、本発明の別の実施形態に係るガイドワイヤの先端部を拡大して示す先端部拡大図であり、図4bは、図4aに示す先端部を、その長手軸を中心軸として45度回転させて異なる方向から見た場合の先端部拡大図である。図4a及び図4bに示すように、本実施形態のガイドワイヤは、撚線円筒体40をさらに有している。撚線円筒体40は、複数の素線41を互いに撚り合わせることにより形成されており、内部に貫通孔を有する管状体である。それゆえ、撚線円筒体40は、可とう性を有していて柔軟であるし、塑性変形しにくい。また、撚線円筒体40の一端を回転させた場合には、撚線円筒体40の他端が追従して回転しやすく、コイル体に比べてトルク伝達性に優れる。撚線円筒体40は、コイル体20の内部に配設されており、撚線円筒体40の内部をコアシャフトの先端部12最先端部13、中間部14及び円柱部15が貫通している。コイル体20の先端22とコアシャフトの最先端部13と撚線円筒体40の先端42は、半球状の先端ロウ付け部30により互いに固着している。コイル体20の後端23とコアシャフト10の円柱部15の後端とは、後端ロウ付け部31により互いに固着している。また、撚線円筒体40の後端43とコアシャフトの円柱部15とが第1固定部32で固定されている。そして、コイル体20の中間部とコアシャフトの円柱部15とが第1固定部32から後端部側に所定の距離離間した第2固定部33で固定されている。第1固定部32又は第2固定部33が形成された領域では、先端部12及びコイル体20がやや均一に曲がりにくい。なお、第1固定部32と第2固定部33とは、先端ロウ付け部30及び後端ロウ付け部31と同様にロウ付け部により形成されていてもよい。第二実施形態のガイドワイヤの製造方法本実施形態のガイドワイヤは、例えば、次のようにして製造することができる。まず、第一実施形態のガイドワイヤの製造方法と同様にして作製したコアシャフトを準備し、コアシャフトの先端部を撚線円筒体に挿入した後、先端部と撚線円筒体とを所定の位置でロウ付けする。その後、撚線円筒体がコイル体により覆われるように先端部をコイル体に挿入した後、コアシャフトとコイル体とを所定の位置でロウ付けする。本実施形態のガイドワイヤの作用効果を以下に列挙する。本実施形態のガイドワイヤでも、上述した第一実施形態での作用効果1~4を発揮することができる。また、以下の作用効果5及び6についても発揮することができる。5可とう性を有しており、塑性変形しにくい撚線円筒体の内部をコアシャフトが貫通しているので、ガイドワイヤの遠位部の柔軟性が高いにも関わらず、遠位部が塑性変形しにくい。また、トルク伝達性に優れる撚線円筒体を使用しているので、ガイドワイヤが高いトルク伝達性を有する。6撚線円筒体とコアシャフトとが第1固定部で固定されており、コイル体とコアシャフトとが第1固定部から離間した第2固定部で固定されている。このように、やや均一に曲がりにくい第1固定部と第2固定部とが互いに離間して形成されているので、第1固定部と第2固定部とが重ねて形成された場合に比べて、ガイドワイヤの遠位部が均一に曲がりやすく、操作性に優れる。その他の実施形態本発明のガイドワイヤにおいて、最先端部の断面形状は矩形状であるが、最先端部のコアシャフトの断面形状は図3aに示した細長の矩形状に限定されず、曲がりやすさに方向性を有する形状であればよい。例えば、対向する2つの長辺と対向する2つの短円弧とにより囲まれた細長の変形矩形状等の断面形状であってもよい。本発明のガイドワイヤにおいて、コイル体のうちで最先端部及び中間部の外周に巻回された領域を形成する素線のピッチは一定であることが望ましいが、当該領域を形成する素線同士が互いに接触しており、密巻きとなっていてもよい。本発明のガイドワイヤにおいて、撚線円筒体をさらに有している場合、上述したように撚線円筒体は最先端部、中間部及び円柱部を覆っていてもよいが、撚線円筒体は最先端部のみを覆っていてもよく、最先端部及び中間部のみを覆っていてもよい。上記撚線円筒体を形成している素線の材質は、例えば、ステンレス鋼、Ni-Ti合金等の超弾性合金、ピアノ線、タングステン線等の材料から構成されていてもよい。上記ステンレスとしては、マルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス及び析出硬化ステンレス等のステンレスが挙げられる。これらのなかでは、オーステナイト系ステンレスであることが望ましく、特にSUS304、SUS316又はSUS316Lであることがより望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、コアシャフトは、例えば、ステンレス鋼、Ni-Ti合金等の超弾性合金、ピアノ線、タングステン線等の材料から構成されていてもよい。上記ステンレスとしては、マルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス及び析出硬化ステンレス等のステンレスが挙げられる。これらのなかでは、オーステナイト系ステンレスであることが望ましく、特にSUS304、SUS316又はSUS316Lであることがより望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、コイル体を形成している素線は、マルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス又は析出硬化ステンレス等のステンレス、Ni-Ti合金等の超弾性合金、放射線不透過性金属である白金、金、タングステン等の材料から形成されていることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、コイル体の形状は、コイル体の後端から先端に向かって縮径するテーパー形状であってもよい、係るコイル形状を有するガイドワイヤは、慢性完全閉塞病変部等の硬い病変部への食い込みに優れるので望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、ロウ付け部を構成するロウの材料としては、例えば、アルミニウム合金、銀、金、亜鉛、Sn-Pb合金、Sn-Au合金、Pb-Ag合金、Sn-Ag合金等の材料が挙げられる。これらの中では、金、Sn-Au合金、Sn-Ag合金が特に好ましい。ロウ付け部の強度がより高くなるからである。本発明のガイドワイヤにおいて、ガイドワイヤの外表面には、親水性材料が被覆されていてもよい。ガイディングカテーテル内、管状器官内又は体内組織内におけるガイドワイヤの摺動抵抗を低減させ、ガイドワイヤをスムーズに移動させることができるからである。上記親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質例えば、メチルビニルエーテル-無水マレイン酸共重合体等の無水マレイン酸共重合体、アクリルアミド系高分子物質例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート-ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ヒアルロン酸塩等が挙げられる。これらの中では、ヒアルロン酸塩がより望ましい。