"ベクトル制御方式を用いて、PWM制御によって電力変換を行う電力変換装置であって、前記PWM制御を行うためのパルス信号を出力するパルス制御部と、前記パルス制御部から出力されたパルス信号を用いて、直流電力を交流電力に変換する電力変換回路と、前記電力変換回路の電流を検出する電流検出部と、前記電流検出部で検出された電流に基づいてベクトル制御を行い、前記パルス制御部への指令電圧を生成するベクトル制御部と、前記電力変換回路の電流位相を基準として定められた区間の前記パルス信号を、前記定められた区間に亘って停止させるためのパルス停止制御信号を生成し、このパルス停止制御信号をパルス幅判定部へ出力するパルス停止制御部と、前記ベクトル制御部からの指令電圧と前記パルス停止制御部からのパルス停止信号に基づいて、ある一定の時間幅以下のパルス信号を発生しないパルス起動/停止指令を前記パルス制御部へ出力するパルス幅判定部とを具備することを特徴とする電力変換装置。前記パルス幅判定部は、前記パルス停止信号がある一定の時間幅以下のパルスを発生させる信号である場合、前記パルス起動/停止指令の切り替えを、前記パルス停止信号の切り替えに対して遅延することを特徴とする請求項1に記載の電力変換装置。前記パルス幅判定部は、前記パルス制御部がPWM制御を行うためにゲートドライバに与えるパルス信号を上下アーム共に停止と出力している状態で、前記パルス起動/停止指令を切り替えることを特徴とする請求項1に記載の電力変換装置。ベクトル制御方式を用いてPWM制御により電力変換を行う電力変換装置によって駆動する電動機駆動装置であって、前記電力変換装置は、前記PWM制御を行うためのパルス信号を出力するパルス制御部と、前記パルス制御部から出力されたパルス信号を用いて、直流電力を交流電力に変換する電力変換回路と、前記電力変換回路の電流を検出する電流検出部と、前記電流検出部で検出された電流に基づいてベクトル制御を行い、前記パルス制御部への指令電圧を生成するベクトル制御部と、前記電力変換回路の電流位相を基準として定められた区間の前記パルス信号を、前記定められた区間に亘って停止させるためのパルス停止制御信号を生成し、このパルス停止制御信号を前記パルス制御部へ出力するパルス停止制御部と、前記ベクトル制御部からの指令電圧と前記パルス停止制御部からのパルス停止信号に基づいてある一定の時間幅以下のパルス信号を発生しないパルス起動/停止指令をパルス制御部へ出力するパルス幅判定部と、を具備し、前記電力変換回路から出力された交流電力によって電動機を駆動させることを特徴とする電動機駆動装置。ベクトル制御方式を用いてPWM制御により電力変換を行う電力変換装置によって駆動する電動機駆動装置と、前記電動機駆動装置によって駆動される圧縮機駆動電動機と、前記圧縮機駆動電動機によって駆動される圧縮機と、を備える空気調和機であって、前記電力変換装置は、前記PWM制御を行うためのパルス信号を出力するパルス制御部と、前記パルス制御部から出力されたパルス信号を用いて、直流電力を交流電力に変換する電力変換回路と、前記電力変換回路の電流を検出する電流検出部と、前記電流検出部で検出された電流に基づいてベクトル制御を行い、前記パルス制御部への指令電圧を生成するベクトル制御部と、前記電力変換回路の電流位相を基準として定められた区間の前記パルス信号を、前記定められた区間に亘って停止させるためのパルス停止制御信号を生成し、このパルス停止制御信号を前記パルス制御部へ出力するパルス停止制御部と、前記ベクトル制御部からの指令電圧と前記パルス停止制御部からのパルス停止信号に基づいてある一定の時間幅以下のパルス信号を発生しないパルス起動/停止指令をパルス制御部へ出力するパルス幅判定部と、を具備し、前記電力変換回路から出力された交流電力によって前記圧縮機駆動電動機を駆動することを特徴とする空気調和機。前記の特許文献1および特許文献2に記載された120度通電方式および150度通電方式は、180度通電方式に比べて1周期におけるスイッチング動作領域が狭いため、電力変換装置のスイッチング損失を低減させることが可能である。しかし、磁石位置センサを用いないで電動機の磁石位置を検出つまり、位置検出するためには、誘起電圧検出回路を設けて、スイッチング動作の停止期間に誘起電圧の位相情報を取得し、これらの位相情報に基づいてスイッチング動作を行う相を切り替える必要がある。言い換えると、磁石位置センサレス方式の120度通電方式および150度通電方式は、必ず、電動機の誘起電圧のゼロクロス付近でスイッチング動作を停止する期間を設ける必要がある。よって、スイッチング動作期間を電気角150度以上に広げることは困難である。また、スイッチング動作の停止期間は誘起電圧位相に必ず同期して行う必要がある。ところが、負荷条件や駆動条件によっては誘起電圧位相と電動機の電流位相にズレが発生するため、150度通電方式を用いても、必ずしもトルク脈動の低減効果が得られるとは限らない。さらに、上記誘起電圧の位相と電動機の電流位相とのズレを防止しようとすると、150度通電の動作自体が不可能になることもあり得る。すなわち、120度通電方式や150度通電方式は、誘起電圧の位相を基準にして通電区間と開放相区間インバータの同相の上下アームのスイッチ素子を両方とも停止させる区間を決めているので、磁石位置センサレス方式において位置信号を取得するためには、開放相区間に誘起電圧のゼロクロス点を含ませる必要がある。ところが、負荷条件や駆動条件によっては誘起電圧の位相と電動機の電流位相にズレが発生するため、開放相区間に誘起電圧のゼロクロス点が含まれないこともある。その結果、磁石位置センサレスで誘起電圧の位相に基づいてベクトル制御を行う場合の位置検出が正確に行われないことがある。言い換えると、所定区間のスイッチング動作の停止によってスイッチング損失を低減させることはできても、正確な位置検出によるベクトル制御を行うことができない。このように、特許文献1および特許文献2の方式では、120度通電方式および150度通電方式の駆動時にスイッチングを停止させる区間を設けることで電力変換回路のスイッチング回数を低減させることは可能である。しかし、誘起電圧検出回路等を用いて誘起電圧の位相情報を取得し、この誘起電圧の位相情報に基づいてスイッチングを行う相の切り替えを行っているので、電圧と電流の位相が異なる場合は正確な位置検出を行うことができない。その結果、電流歪が大きくなって電動機のトルク脈動が増加する虞がある。また、特許文献1による180度通電方式の駆動においては、誘起電圧検出回路等を用いないで電動機に流れる電流を正弦波状に制御することはできるが、電圧電流一周期の間に常にスイッチング動作を行わなければならないので、スイッチング損失が増加して電力変換回路の効率が低下してしまう。なお、特許文献3に開示された技術は、PWM制御を行う三相の電力変換装置を用いてベクトル制御する場合に、電流値がゼロに近くなった相のみスイッチングを休止して2相変調を行っている。しかし、電流の休止期間が生じないために電動機の銅損が発生する。つまり、特許文献3に記載の2相変調方式を用いても、PWM制御のスイッチング損失を低減させて電力変換装置の効率を向上させることはできない。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、PWM制御時のスイッチング損失を低減させ、高効率な電力変換装置を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明の電力変換装置は、ベクトル制御方式を用いて、PWM制御によって電力変換を行う電力変換装置であって、前記PWM制御を行うためのパルス信号を出力するパルス制御部と、前記パルス制御部から出力されたパルス信号を用いて、直流電力を交流電力に変換する電力変換回路と、前記電力変換回路の電流を検出する電流検出部と、前記電流検出部で検出された電流に基づいてベクトル制御を行い、前記パルス制御部への指令電圧を生成するベクトル制御部と、前記電力変換回路の電流位相を基準として定められた区間の前記パルス信号を、前記定められた区間に亘って停止させるためのパルス停止制御信号を生成し、このパルス停止制御信号を前記パルス制御部へ出力するパルス停止制御部と、前記ベクトル制御部からの指令電圧と前記パルス停止制御部からのパルス停止制御信号に基づいて、パルス制御部へのパルス起動/停止指令を出力するパルス幅判定部とを具備する。本発明によれば、ゲートドライバの仕様を満足しつつ、PWM制御時のスイッチング損失を低減させ、高効率な電力変換装置を提供することができる。次に、発明を実施するための形態以降、実施形態と称す。について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。《概要》本実施形態に係る電力変換装置は、PWM制御のパルス信号を用いて直流電力を交流電力に変換する電力変換回路インバータと、電力変換回路に流れる電流を検出してその電力変換回路をベクトル制御するベクトル制御部とを備えている。さらに、電力変換回路に流れる電流位相のゼロクロス点を基準として定められた区間のパルス信号を停止させて、同相の上下アームのスイッチ素子を停止させる開放相区間を設けている。これにより、PWM制御時のスイッチング回数を低減させてスイッチング損失を低下させることができると共に、開放相区間を設けることで電流位相のゼロクロス点によって、電動機の磁石位置の正確な位置情報を取得することができる。その結果、安定したベクトル制御を行って、電力変換回路インバータおよび電動機の効率を向上させることが可能となる。以下、本発明に係る電力変換装置1図1の1a,図6の1b,図8の11,図15の1の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。なお、各実施形態を説明するための全図において、同一の構成要素は原則として同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。また、以下に述べる実施形態においては、理解を容易にするために、従来方式を用いた比較例と対比しながら本実施形態の内容について説明する。《第1実施形態》図1は、第1実施形態に係るPWM制御方式の電力変換装置1aの回路構成を示している。第1実施形態の電力変換装置1aでは、図1に示すように、PWM制御で駆動する三相インバータからなる電力変換回路4によって、永久磁石同期電動機である交流電動機3をベクトル制御で駆動する場合において、電力変換回路4のパルス信号に相パルス停止区間すなわち、開放相区間を設けたときの制御方法について説明する。電力変換装置の回路構成図1に示すように、電力変換装置1aは、直流電力を交流電力に変換する3相インバータからなる電力変換回路4と、電力変換回路4に接続された交流電動機電動機3に流れる電動機電流を検出する相電流検出部6と、相電流検出部6で検出された相電流情報電流6Aに基づいてPWM制御を行うパルス信号を用いてベクトル制御を行う制御装置5aとを備えて構成される。また、電力変換回路4は、IGBTInsulatedGateBipolarTransistorとダイオードとが逆並列された三相構成の半導体スイッチング素子Sup,Sun,Svp,Svn,Swp,Swnから構成された電力変換主回路41と、パルス制御部7からのパルス信号7Aに基づいて電力変換主回路41のIGBTへ供給されるゲート信号を発生するゲートドライバ42とを備えて構成される。また、制御装置5aは、印加電圧指令指令電圧Vに基づいて制御されたパルス信号7Aをゲートドライバ42へ供給するパルス制御部7と、相電流検出部6で検出された相電流情報6Aを用いてベクトル制御を行い、印加電圧指令Vを算出するベクトル制御部8と、ベクトル制御により算出された電流の位相情報電流位相8Aに基づいて電流ゼロクロス付近で相パルス停止区間開放相区間δのパルス信号7Aを停止させる相パルス停止制御信号パルス停止制御信号9Aをパルス制御部7へ出力するパルス停止制御部9と、によって構成される。ここで、ベクトル制御部8は、例えば、非特許文献1坂本他、家電機器向け位置センサレス永久磁石同期モータの簡易ベクトル制御電学論D、Vol124巻11号2004年pp1133-1140や非特許文献2戸張他、高速用永久磁石同期モータの新ベクトル制御方式の検討電学論D、Vol129巻1号2009年pp36-45に記載されているように、インバータ出力電流を検出して3相-2相変換dq変換;irectquadrature変換して制御系にフィードバックし、再び2相-3相変換してインバータを駆動する一般的なベクトル制御を用いることで実現可能であり、制御方式については特定するものではない。したがって、ベクトル制御部8の動作は周知の技術であるので詳細な説明は省略する。比較例ここで、第1実施形態の電力変換装置1aにおけるPWM制御時のスイッチング動作を明確化するため、従来方式を用いた比較例の電力変換装置1b図6参照におけるPWM制御について、図2および図6を用いて説明する。図2は、比較例における、交流電動機3に流れる交流電圧、交流電流およびパルス信号の関係を示す波形図であり、横軸に電圧位相、縦軸に電圧,電流およびパルス信号の各レベルを示している。また、図6は、比較例のPWM制御方式の電力変換装置1bの回路構成を示している。なお、図6において、図1と同じ符号の要素は同じ機能を有している。また、ベクトル制御部8が行うベクトル制御は図1の場合と同様の制御方法である。図6に示す制御装置5bは、パルス制御部7において、図2aに示すように、PWMキャリア信号と印加電圧指令Vとを比較してPWMパルス信号を生成する。また、この印加電圧指令Vの指令値は、相電流検出部6で検出された相電流情報6Aを基にベクトル制御部8で演算を行って得られたものである。ここで、相電流検出部6による相電流情報6Aの取得は、例えば、特開2004-48886号公報の図1に開示されているように、CTCurrentTransformerによって交流出力電流を直接検出しても良いし、同公報の図12に開示されているように、シャント抵抗によって直流母線の電流情報を取得し、この電流情報に基づいて相電流を再現させる方式でも良い。次に、図2を用いて、電力変換装置1b図6参照から交流電動機3へ供給される交流電圧および交流電流とパルス信号との関係について詳細に説明する。図2aはPWMキャリア信号と印加電圧指令Vとを示しており、代表としてU相印加電圧指令Vuを示している。ここで、θvはU相を基準とする電圧位相を示している。PWM制御方式では、パルス制御部7において、図2aの通り、U相印加電圧指令Vuと三角波キャリア信号とを基にして、図2cに示すパルス信号GPU:U相上側素子Supのパルス信号、GPU:U相下側素子Sunのパルス信号を生成し、このパルス信号を、電力変換主回路41を駆動するためにゲートドライバ42へ出力する。すなわち、GPUのパルス信号とGPUのパルス信号は正負1,0が逆の信号となっている。このパルス信号GPU/GPUのパルス信号によって電力変換主回路41がPWM制御を行うことにより、交流電動機3には図2bに示すようなU相交流電流Iuが流れる。ここで、φは電圧と電流の位相差を示している。また、ベクトル制御部8では、U相交流電流Iuを含む相電流情報6Aを基に、ベクトル制御を行うことで、電圧の振幅および電圧と電流の位相差φの制御を行っている。図2に示す通り、比較例によるPWM制御では、電圧電流の一周期の間は常にスイッチング動作を行って180度通電しており、スイッチング動作が停止する期間が存在する120度通電方式や150度通電方式よりスイッチング回数が多い。したがって、180度通電では、これに起因するスイッチング損失が多くなる。第1実施形態におけるパルス停止制御部の動作以下の説明においては、PWM制御を行うパルス信号のスイッチング動作を一時停止させるパルス停止制御部9図1参照の動作について、図1と図3を用いて説明する。したがって、比較例で述べたPWM制御の基本的な動作については、重複を避けるために説明を省略する。図3は、第1実施形態における、交流電動機3に流れる交流電圧、交流電流およびパルス信号と、相パルス停止制御信号との関係を示す波形図であり、横軸に電圧位相、縦軸に電圧,電流,パルス信号および開放相制御信号相パルス停止制御信号の各レベルを示している。すなわち、図3は、図2の波形図と対比して示した本実施形態の波形図である。パルス停止制御部9は、図3dに示すように、ベクトル制御により制御された電流位相のゼロクロス点φを基準として、位相φと位相φπにおいて、下記の式1に示すように、相パルス停止区間開放相区間δの間、パルス信号GPU,GPU共にスイッチングを停止する相パルス停止制御信号開放相制御信号9Aをパルス制御部7へ出力する。この相パルス停止制御信号9Aは、パルス信号GPU,GPU共にスイッチングを停止する場合は0、スイッチングを停止せず比較例のPWM制御方式のスイッチングを行う場合は1を出力する。すなわち、式1からわかるように、φを電圧と電流の位相差、δを相パルス停止区間開放相区間としたとき、U相を基準とする電圧位相θvが、φ-δ/2<θv<φδ/2のときおよびφπ-δ/2<θv<φπδ/2のときは、パルス信号GPUおよびGPUによるスイッチングを停止する。そして、それ以外のときはパルス信号GPUおよびGPUによるスイッチングを行う。このため、パルス制御部7からの出力状態は、相パルス停止制御信号9Aの相パルス停止区間δでは、パルス信号GPU,GPUが共にオフとなる。したがって、パルス制御部7からは、図3cに示すように、相パルス停止区間δで休止したパルス信号の信号列が出力される。言い換えると、電圧および電流の一周期の間に2回に亘って相パルス停止区間開放相区間δを設定することとなる。なお、第1実施形態の構成の場合、対象となるPWM制御の変調方式は正弦波PWM制御方式のみではなく、二相変調型PWM制御方式や三次調波加算型PWM制御方式でも、同様の相パルス停止区間δを設けることが可能となる。このように、第1実施形態のパルス停止制御部9によりスイッチング動作を停止する期間が設けられたパルス信号GPU,GPUでは、スイッチング停止区間とスイッチング動作区間は、印加電圧位相および交流電動機3の誘起電圧位相を基準として設けられていない形状となる。すなわち、パルス信号GPU,GPUのスイッチング停止区間とスイッチング動作区間は、電流位相のゼロクロス点を基準として設定される。言い換えると、比較例では、誘起電圧の電圧位相を基準にしたパルス信号であるため、図2cに示すように、パルス信号列は、電圧のゼロクロス点の前後においてON/OFFデューティが対称となる形状になっている。ところが、第1実施形態では、電流位相を基準として相パルス停止区間δが設けられているためつまり、電圧位相を基準にしたパルス信号ではないため、図3cに示すように、電圧のゼロクロス点の前後において、パルス信号列のON/OFFデューティは対称にはならない。すなわち、第1実施形態では、電流のゼロクロス点の前後において、パルス信号列のON/OFFデューティは非対称となっている。このように、第1実施形態では、電流のゼロクロス点を含んだ区間に相パルス停止区間δを設けているので、図3cに示すように、相パルス停止区間δを中心とした前後のパルス信号列AおよびBが非対称な形状となる。このことから、第1実施形態のように電流のゼロクロス点を含んだ区間に相パルス停止区間δを設けた場合は、相パルス停止区間δの前後のパルス信号が非対称であるか否かを観測するにより、第1実施形態が適用されたか否かを容易に判別することができる。実機による駆動時の波形図4は、第1実施形態の電力変換装置1aを備える実機を駆動した場合の、U相電圧,U相電流、およびパルス信号の関係を示す波形図であり、横軸に電圧位相、縦軸に電圧,電流、およびパルス信号の各レベルを示している。すなわち、図4は、第1実施形態による電流のゼロクロス点を含んだ近傍に相パルス停止区間を設けた手法で、二相変調型PWM制御方式において相パルス停止区間を設定して実機を駆動した場合の電圧,電流およびパルス信号を示している。図4aは電力変換主回路41のU相端子電圧Vun、同図bは交流電動機3に流れるU相電流Iu、同図cにパルス信号GPU,GPUを示している。図4cに示すように、一点鎖線で挟まれた区間δで表示においてパルス信号GPU,GPUのスイッチング信号が共にオフとなっており、相パルス停止区間δが設定されていることが確認できる。また、相パルス停止区間δが設定されているため、一点鎖線で挟まれた区間ではU相電流Iuがゼロとなることも併せて確認することができる。第1実施形態の効果図5は、第1実施形態の電力変換装置1aによる、相パルス停止区間開放相区間δに対する電力変換回路損失,電動機損失およびそれらを足し合わせた総合損失の関係を示す特性図であり、横軸に相パルス停止区間開放相区間δ、縦軸に損失を表わしている。すなわち、図5は、パルス停止制御部9で設定する相パルス停止区間δと電力変換回路4の損失,交流電動機3の損失およびこれらの二つの損失を合わせた総合損失の特性を示している。図5に示すように、第1実施形態の電力変換回路4の損失電力変換回路損失は、相パルス停止区間δを大きくしていくにしたがってスイッチング回数が低減することにより、これに起因するスイッチング損失が低減する。また、交流電動機3の損失電動機損失は、相パルス停止区間δを設けることで電流の高調波成分が増加するため、これに起因して大きくなる。さらに、相パルス停止区間δが大きくなることにより、電流の高調波成分の増加が顕著となるため、これに起因する交流電動機3の損失電動機損失の増加も顕著となる。このため、図5に示すように、これら二つの損失電力変換回路損失と電動機損失を加算した総合損失が最少となる相パルス停止区間δoptが存在し、相パルス停止区間δをこの相パルス停止区間δoptに設定することで、電力変換装置1a全体の損失を低減させることが可能となる。以上、説明したように、パルス停止制御部9を用いることで、比較例のPWM制御方式と同様の電力変換回路4の構成で、PWM制御を行うパルス信号のスイッチング回数を低減させることが可能となる。言い換えると、マイコンの制御で行われるパルス停止制御部9をソフトウェアで構成した場合は、比較例の電力変換回路4の構成は変えずに、新規のハードウェアを追加することなく電力変換装置1aの高効率化を達成することが可能となる。また、交流電動機3の電流のゼロクロス付近でスイッチング動作を停止させるため、150度通電方式に対してトルク脈動の増加を抑制することができる。第1実施形態の変形例ここで、第1実施形態の変形例として、相パルス停止区間δを1サイクル区間の片方のみとする場合と、相パルス停止区間の位相を固定の状態にする場合とについて説明する。図7は、第1実施形態の変形例に係る電力変換装置における、電動機に流れる交流電圧,交流電流およびパルス信号と、相パルス停止制御信号との関係を示す波形図であり、横軸に電圧位相θv、縦軸に電圧,電流,パルス信号および開放相制御信号の各レベルを表している。この変形例では、図1に示すパルス停止制御部9の相パルス停止区間δを電流一周期1サイクルに対して1回のみ設定する方式について述べる。なお、上述した第1実施形態の電力変換装置1aと共通する内容については説明を省略する。図1に示す制御装置5aをマイコン等の集積回路で実現させる場合は、そのマイコンの演算負荷を低減させることが好適である。そこで、図7dに示すように、パルス停止制御部9が、相パルス停止区間δを電流一周期につき1回のみ設定するようすれば、マイコンの演算負荷を低減させることができる。すなわち、この変形例では、マイコンの制御で行われるパルス停止制御部9が、ベクトル制御により制御された電流位相のゼロクロス点φを基準として、位相φπにおいて図7d参照、下記の式2に示すように、相パルス停止区間δの間パルス信号GPUとGPUのスイッチング信号を共に停止させる相パルス停止制御信号9Aをパルス制御部7へ出力する。すなわち、式2からわかるように、φを電圧と電流との位相差、δを相パルス停止区間開放相区間としたとき、U相を基準とする電圧位相θvが、φπ-δ/2<θv<φπδ/2のときのみ、1回だけパルス信号GPUおよびGPUによるスイッチングを停止する。そして、それ以外のときはパルス信号GPUおよびGPUによるスイッチングを行う。なお、電圧と電流との位相差φにおいて電流一周期につき1回のみ相パルス停止区間δを設定する構成としても良い。このように、相パルス停止区間δを電流一周期につき1回だけ設定する構成とすることで、マイコンによるパルス停止制御部9の演算負荷を半減することが可能となる。また、あらかじめ駆動する負荷条件における電圧と電流との位相差φを測定しておき、パルス停止制御部9の相パルス停止制御信号9Aにおける電圧と電流との位相差φを固定値とすることで、マイコンの演算負荷のさらなる低減が可能となる。以上説明したように、第1実施形態の電力変換回路4は、パルス制御部7から出力されたパルス信号7Aによるスイッチング動作によってPWM制御を行い、交流電動機3へ交流電力を出力している。このとき、ベクトル制御部8が、相電流検出部6からの相電流情報6Aに基づいて算出した電流の位相情報8Aをパルス停止制御部9へ出力している。これによって、パルス停止制御部9は、電流の位相情報8Aに基づいて生成した相パルス停止制御信号9Aをパルス制御部7へ出力する。したがって、パルス制御部7は、電力変換回路4の所定の相例えば、U相の電流位相のゼロクロスを基準として所定の区間のパルス信号7Aを停止する。よって、電力変換回路4は、電流のゼロクロス付近でスイッチングを停止するのでスイッチング損失が低減される。その結果、電力変換装置1aの効率を向上させることができると共に、出力電流の歪を低減させることができる。《第2実施形態》第2実施形態では、第1実施形態のように相パルス停止区間δを設けたPWM制御方式と、相パルス停止区間δを設けない通常のPWM制御方式との切り替えについて説明する。すなわち、第2実施形態では、運転条件例えば、交流電動機の回転速度によって相パルス停止区間δを切り替えることができる電力変換装置について説明する。図8は、第2実施形態に係るPWM制御方式の電力変換装置11の回路構成を表す。図8に示すように、電力変換装置11は、図1に示す第1実施形態の電力変換装置1aの相電流検出部6を削除し、直流母線電流IDCを検出する直流母線電流検出部電流検出部10に変更している。すなわち、第2実施形態の電力変換装置11は、直流母線電流検出部10がベクトル制御部8へ直流母線電流情報電流10Aを出力するように構成される。図8において、ベクトル制御部8は、ベクトル制御によって算出された電流の位相情報8Aと、交流電動機3の回転速度である回転速度情報8Bとをパルス停止制御部91へ出力するように構成される。これによって、第2実施形態のパルス停止制御部91は、相パルス停止区間δを運転条件つまり、交流電動機3の回転速度によって切り替えることができる。その他の構成内容は、図1で示した第1実施形態の電力変換装置1aと同じであるため、説明は省略する。図9は、第2実施形態の電力変換装置11における相パルス停止区間開放相区間の設定例を示す特性図であり、横軸に回転速度、縦軸に開放相区間δを表わしている。すなわち、第2実施形態の電力変換装置11においては、パルス停止制御部91は、図9aに示すように、交流電動機3の現在の回転速度Nとあらかじめ設定した回転速度N1との大小関係を判定し、現在の回転速度Nが回転速度N1未満の場合は、相パルス停止区間δを設定した相パルス停止制御信号91Aをパルス制御部7へ出力する。また、現在の回転速度Nが回転速度N1以上の場合は、相パルス停止区間δを0とし、相パルス停止区間δを設定しない相パルス停止制御信号91Aをパルス制御部7へ出力する。言い換えると、交流電動機3の現在の回転速度Nが回転速度N1未満の場合は、パルス制御部7は相パルス停止区間δのあるパルス信号を出力し、回転速度N1以上の場合は、パルス制御部7は相パルス停止区間δのないパルス信号を出力する。なお、運転条件によって相パルス停止区間δを切り替えるときの交流電動機3の回転速度トルクの過度的な変動を抑制するため、図9bに示すように、相パルス停止区間δを回転速度N2から回転速度N3まで一定の変化率で変化させる方式としても良い。また、相パルス停止区間δの切り替えをさらにスムーズにするため、図9cに示すように、回転速度N2から回転速度N3までは、所定の曲線に沿って非線形な変化率で相パルス停止区間δを変えるような方式としても良い。また、交流電動機3の回転速度に基づいて相パルス停止区間δを切り替えるのではなく、図8の直流母線電流検出部10で検出される直流母線電流IDCの平均値IDCaveに基づいて、相パルス停止区間δを切り替える構成としても良い。この場合は、図9a,b,cの特性図における横軸は、回転速度Nではなく、直流母線電流平均値IDCaveに読み替える。また、交流電動機3の回転速度に基づいて相パルス停止区間δを切り替えるのではなく、交流電動機3が出力するトルクτに基づいて相パルス停止区間δを切り替える構成としても良い。この場合は、図9a,b,cの特性図における横軸は、回転速度Nではなく、出力トルクτに読み替える。以上、説明したように、相パルス停止区間δを交流電動機3の運転条件交流電動機3の回転速度N、出力トルクτまたは直流母線電流平均値IDCave等によって切り替えることにより、交流電動機3が低速回転域にある場合は、相パルス停止区間δを設定することで、比較例のPWM制御方式よりも電力変換装置を高効率に駆動することが可能となる。また、交流電動機3が高速回転域の場合は、相パルス停止区間δを0とし、相パルス停止区間を設定しない180度通電にスムーズに移行することが可能となる。なお、交流電動機3の運転条件によって相パルス停止区間δを狭める方向へ変更させる場合は、所定の停止区間から停止区間ゼロの状態へ直ちに切り替える、所定の停止区間から停止区間ゼロの状態へ一定の変化率で変化させる、または、所定の停止区間から停止区間ゼロの状態へ非線形な変化率で変化させる、のいずれかによって行うことができる。また、交流電動機3の運転条件によって相パルス停止区間δを広げる方向へ変更させる場合は、停止区間ゼロの状態から所定の停止区間へ直ちに切り替える、停止区間ゼロの状態から所定の停止区間へ一定の変化率で変化させる、停止区間ゼロの状態から所定の停止区間へ非線形な変化率で変化させる、のいずれかによって行うことができる。《第3実施形態》第3実施形態では、第1実施形態の電力変換装置1aおよび第2実施形態の電力変換装置11を空気調和機の圧縮機駆動に適用した場合について、説明する。図10は、第3実施形態に係る空気調和機100の全体構成図を表している。図10に示すように、第3実施形態の空気調和機100は、外気と熱交換を行う室外機101と、室内の雰囲気と熱交換を行う室内機102と、室外機101と室内機102とをつなぐ配管103とによって構成される。室外機101は、冷媒を圧縮する圧縮機104と、圧縮機104を駆動する圧縮機駆動電動機105と、圧縮機駆動電動機105を駆動制御する電動機駆動装置106と、圧縮冷媒を用いて外気と熱交換を行う熱交換機107とによって構成される。ここで、電動機駆動装置106は、第1実施形態の電力変換装置1aまたは第2実施形態の電力変換装置11が用いられる。また、室内機102は、室内と熱交換を行う熱交換機108と、室内に送風する送風機109とによって構成される。ここで、圧縮機駆動電動機105の効率について、図11を用いて説明する。図11は、図10に示す空気調和機100における圧縮機駆動電動機105の回転速度に対する効率の関係を示す特性図であり、横軸は圧縮機駆動電動機105の回転速度を示し、縦軸は圧縮機駆動電動機105の効率を表している。電動機駆動装置106にPWM制御を適用するとき、圧縮機駆動電動機105の回転速度がN4以上の場合は、電力変換回路4の正弦波変調方式で出力可能な電圧を上回る電圧飽和領域では、弱め界磁制御により無効電流を流すことによって界磁コイルの電流を減らすことで、圧縮機駆動電動機105の高速回転域における安定駆動を実現することができる。ところが、このような弱め界磁制御を行うため、図11の実線に示すように、圧縮機駆動電動機105の高速回転域回転速度N4以上においては効率の低下が発生する。そこで、第3実施形態では、例えば、第1実施形態の電力変換装置1aを空気調和機100に適用し、パルス制御部7からパルス停止制御部9により相パルス停止区間δが設けられたパルス信号7Aを出力することにより電力変換回路4を制御する。言い換えると、相パルス停止区間δを設けたことによって、電力変換回路4のスイッチング回数を低減させることができる。これによって、結果的に電動機駆動装置106の損失を低減させることができる。このようにして、電力変換回路4のスイッチング損失を低減させることで、図11の一点鎖線の特性に示すように、圧縮機駆動電動機105を駆動させる電動機駆動装置106の効率がピークとなる回転速度N4より低速回転の領域において、効率の向上を図ることが可能となる。また、回転速度N4以上の電圧飽和領域においては、図1のパルス停止制御部9により相パルス停止区間δを0としたパルス信号を出力して、180度通電のPWM制御方式へ切り替えて、弱め界磁制御領域の駆動を行うことが可能である。以上説明したように、第3実施形態により、比較例のPWM制御方式と同様の電力変換回路4の構成で電力変換回路4のスイッチング回数を減らすことができるため、マイコンの制御で行われるパルス停止制御部9をソフトウェアにより構成した場合は、ハードウェアの追加を行うことなく、電力変換回路4のスイッチング回数を低減させることができ、電力変換回路4及び電動機駆動装置106の損失を低減させると共に空気調和機100の高効率化を実現することが可能となる。上記第1実施形態ないし第3実施形態によれば、PWM制御時のスイッチング損失を低減させ、高効率な電力変換装置および空気調和機を提供することができる。しかし、上記各実施例は相パルス停止制御信号が切り替えるタイミングにおいて、極小幅パルス信号が発生する場合がある。このパルス信号の幅は、ゲートドライバの仕様により最小値が規定されている場合が多く、この最小値未満のパルス信号はゲートドライバが信号を正確に認識できない可能性が考えられる。正確に認識できない場合は、最小値未満のパルス信号に対してゲートドライバの動作は補償されない。すなわち、ゲートドライバが意図しない動作を起こす可能性もある。このことから、必ず極小幅以上のパルス信号とする。そのためには次の第4実施形態あるいは第5実施形態のようにすると良いことが判った。以下に述べる第4実施形態においては、理解を容易にするために、第1ないし第3実施形態と対比しながら本実施形態の内容について説明する。《第4実施形態》図12は、第1実施形態における、交流電動機3に流れる交流電圧,交流電流およびパルス信号と、相パルス停止制御信号との関係を示す波形図を拡大して示したものである。図12における相パルス停止制御信号は、常に1となっている。また、指令電圧を生成するベクトル制御部8はパルス幅が極小とならない指令を生成するため、図12においてパルス信号GPU,GPUのパルス幅が極小となることはない。図13および図14は、図12に対して相パルス停止制御信号が0となる区間がある場合の交流電動機3に流れる交流電圧、交流電流およびパルス信号と相パルス停止制御信号との関係を示す図である。パルス停止制御部9から出力される相パルス停止制御信号9Aが1から0に変化すると、GPUおよびGPUはパルスオフ状態スイッチング停止となり、相パルス停止制御信号9Aが0から1に変化するとGPUおよびGPUはPWM制御方式のスイッチングを行う。図13においては、PWM制御を行うパルス信号がオンとなって、一定の時間が経過しているタイミングで相パルス停止制御信号9Aが1から0に変化している。このため、極小パルス信号は出力されない図中P1。また、PWM制御を行うパルス信号がオンからオフになるまでに、一定の時間があるタイミングで相パルス停止制御信号9Aが0から1に変化している。このため、極小パルス信号は出力されない図中P2。しかし、図14においてはPWM制御を行うパルス信号がオンとなって、ごく極かな時間しか経過していないタイミングで相パルス停止制御信号9Aが1から0に変化している。このため、極小幅パルス信号が出力されてしまう図中P3。また、PWM制御を行うパルス信号がオンからオフになるまでに、一定の時間があるタイミングで相パルス停止制御信号9Aが0から1に変化している。このため、極小パルス信号は出力されない図中P4。このように、PWM制御を行うパルス信号とパルス停止制御信号9Aの切替タイミングによっては、極小幅パルス信号が出力されてしまう。図15は、第4実施形態に係るPWM制御方式の電力変換装置の回路構成を表す。図15は、第2実施形態に係るPWM制御方式の電力変換装置の回路構成を示す図8のパルス停止制御部9とパルス制御部7の間に、ベクトル制御部8で生成される指令電圧Vと相パルス停止制御信号9Aおよび相パルス停止区間δを入力として、パルス起動/停止実行信号を生成するパルス起動/停止判定部12を追加した回路構成となっている。パルス起動/停止判定部12では、相パルス停止制御信号9Aを監視し、相パルス停止制御信号9Aが0から1または1から0に切り替わったタイミングとパルス判定指令電圧Vを比較し、パルス信号が極小幅となる場合は実際にパルス信号を起動/停止するタイミングを遅延する機能を有している。その他の構成内容は、図8で示した第2実施形態の電力変換装置11と同じであるため、説明は省略する。図16は、交流電動機3に流れる交流電圧およびパルス信号に対して、相パルス停止制御信号9A切替禁止区間を示した図である。斜線で示した区間Cまたは区間Dの時間内にパルス信号を切り替えると、極小幅パルスが出力されてしまう。これを解決するために、パルス幅判定部12を設け、パルス制御部7に極小幅パルスの出ない相パルス起動/停止指令を出力する。図17は、パルス幅判定部12で行う手順を、フローチャートで示した図である。200では、相パルス停止区間δと極小幅との大小関係を判定する。通常、スイッチング損失を低減させるために、相パルス停止区間δは極小幅パルスより十分広く設定するものと考えられる。しかし、第2実施形態のように相パルス停止区間δを徐々に変化させる場合、相パルス停止区間δが極小幅パルス以下となることも有り得る。このことから、処理200においてあらかじめ相パルス停止区間δと極小幅パルスとの大小関係を判定して、相パルス停止区間δが極小幅パルス以下である場合は相パルス停止制御信号9Aに関わらず相パルス起動/停止指令の出力を1とする。201は、切替延期フラグを判定する部分であり、切替延期フラグがたっている場合は203の処理に入り、今回切替可能か否かの判定に入る。立てられていない場合は、202において前回と今回の相パルス停止制御信号9Aが相違しているかの判定を行う。相違していない場合は、パルス停止信号の切り替えは不要であるため、相パルス停止制御信号9Aをそのまま相パルス起動/停止指令として出力する。切替延期フラグが立てられている場合および前回と今回の相パルス停止制御信号9Aが相違している場合は、203の処理を行う。203では、今回の相パルス停止制御信号の状態を判定し、1である場合は204の処理を、0である場合は205の処理を行う。204は、今回パルス停止状態からPWMスイッチング状態へ戻した場合、PWM出力でパルスOFFとなるまでの時間が極小幅以下図16の区間D内でないかを調べる。極小幅以下でない場合は、相パルス起動/停止指令12Aを1として出力する。極小パルス幅以下の場合は、209で切替延期フラグをたて、相パルス起動/停止指令12Aは0を出力し、パルス停止信号の切り替えを次回以降に延期する。一方、205では、今回PWMスイッチング状態からパルス停止状態へ切り替える場合、PWM出力でパルスをONしてからの時間が極小幅以下図16の区間C内でないかを調べる。極小幅以下でない場合は、相パルス起動/停止指令12Aを0として出力する。極小パルス幅以下の場合は、210で切替延期フラグをたて、相パルス起動/停止指令12Aは1を出力し、相パルス起動/停止指令12Aの切り替えを次回以降に延期する。このようにして、パルス停止制御部9からの相パルス停止制御信号9Aを基に、パルス幅判定部12で極小幅パルスを発生させない相パルス起動/停止指令12Aを、パルス制御部7へ出力する。パルス制御部7では、相パルス起動/停止指令12Aに基づいて、相パルス停止区間δのあるパルス信号を出力する。すなわち、第1ないし第3実施形態の相パルス停止制御信号9Aではなく、パルス幅判定部12が出力する相パルス起動/停止指令12Aに従って、パルス制御部7はパルス信号を出力する。以上説明したように、第4実施形態により、ゲートドライバの仕様を満足しつつ、PWM制御時のスイッチング損失を低減させ、高効率な電力変換装置を提供することができる。《第5実施形態》第5実施形態は、第4実施形態におけるパルス幅判定部12が、相パルス起動/停止指令12Aを第4実施形態とは別の方法で生成する。図18は、PWMキャリア信号と印加電圧指令Vとを示しており、代表としてU相印加電圧指令Vuを示している。図18に示すデッドタイム区間Hはパルス信号GPUとGPUが同時にオンとなる上下アーム短絡する区間がないようにするために設けられる区間である。第5実施形態では、パルス幅判定部12は、パルス停止制御部9が出力する相パルス停止制御信号9Aをデッドタイム区間内にパルス制御部7へ伝える役割を持つ。パルス制御部7は、相パルス起動/停止指令12Aに従ってPWMスイッチング状態とパルス停止状態との切り替えを行うが、このとき、パルス信号GPUとGPUは共にオフとなっているタイミングであるため、相パルスの切り替えを行っても極小幅パルスが出ることはない。以上説明したように、第5実施形態により、ゲートドライバの仕様を満足しつつ、PWM制御時のスイッチング損失を低減させ、高効率な電力変換装置を提供することができる。なお、本発明に係る電力変換装置1a,11およびこの電力変換装置1a,11を用いた電動機駆動装置106、並びにこの電動機駆動装置106を用いた空気調和機100の実施形態について具体的に説明したが、本発明は前記した各実施形態の内容に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能であることは言うまでもない。すなわち、本発明は、第1実施形態ないし第5実施形態の内容に限定されるものではなく、様々な変形が可能である。言い換えると、前記した各実施形態は、本発明の内容を分かりやすく説明するために詳細に例示したものであり、必ずしも前記で説明した全ての構成を備えるものに限定されるものではない。また、ある実施形態の構成の一部を他の実施形態の構成に置き換えることも可能であり、さらに、ある実施形態の構成に他の実施形態の構成を加えることも可能である。また、各実施形態の構成の一部について、他の実施形態の構成を追加,削除,置換をすることも可能である。さらに、前記の各構成,機能,処理部,処理手段等は、それらの一部または全部を、例えば集積回路で設計する等によりハードウェアで実現しても良い。また、上記の各構成,機能等は、プロセッサがそれぞれの機能を実現するプログラムを解釈して実行することにより、ソフトウェアで実現しても良い。なお、各機能を実現するプログラム,テーブル,ファイル等の情報は、メモリ,ハードディスク,SSDSolidStateDrive等の記録装置、または、ICintegratedcircuitカード,SDカード,DVDDigitalVersatileDisc等の記録媒体に置くことができる。また、制御線や情報線は説明上必要と考えられるものを示しており、製品上必ずしも全ての制御線や情報線を示しているとは限らない。実際には殆ど全ての構成が相互に接続されていると考えても良い。"