"山留め壁の掘削面側に、硬質地盤に対して未着底状態で施工された柱列状の地盤改良体からなる控え壁を前記山留め壁に直交させかつ間隔をおいて複数設ける控え壁型山留め工法に適用され、前記控え壁の鉛直断面形状を非矩形とする場合における前記山留め壁に対する変形抑止効果を、該控え壁を矩形とする場合を基準として評価するための方法であって、前記控え壁の鉛直断面形状を鉛直方向および水平方向の双方に複数に分割して該控え壁を複数のグリッドの集合体として想定し、前記グリッドの組み合わせパターンを様々に設定して、各パターンのそれぞれについて3次元FEM解析を行うことにより、各パターンの控え壁を設置した場合における山留め壁の変形量yをそれぞれ算定し、前記変形量yと、控え壁がない場合の変形量y0と、控え壁が全てのグリッドの集合体としての矩形である場合の変形量y1とによって、各パターンの控え壁による山留め壁に対する変形抑止効果を控え壁が矩形である場合の変形抑止効果を基準として表す指標としての正規化変形低減量XをX=/として算定して、該正規化変形低減量Xに基づいて各パターンの控え壁による変形抑止効果を評価することを特徴とする控え壁型山留め工法における控え壁の変形抑止効果評価方法。請求項1記載の評価方法による評価結果に基づいて、前記正規化変形低減量Xが所定値以上となるパターンを控え壁の鉛直断面形状として決定することを特徴とする控え壁型山留め工法における控え壁の鉛直断面形状決定方法。前記正規化変形低減量XがX≧090となるように控え壁の鉛直断面形状を決定することを特徴とする請求項2記載の控え壁型山留め工法における控え壁の鉛直断面形状決定方法。山留め壁の掘削面側に硬質地盤に対して未着底状態で施工される柱列状の地盤改良体からなる控え壁であって、該控え壁の鉛直断面形状が非矩形とされ、かつ該控え壁の少なくとも上層部では前記山留め壁から前記掘削面側へ連続的に延出しているとともに、該控え壁の上層部における前記掘削面側への延出寸法が下層部における延出寸法と同等ないしそれ以上とされていることを特徴とする控え壁。上記従来の控え壁型山留め工法においては、控え壁の鉛直断面形状は単純な矩形長方形状とされるが、控え壁と原地盤に作用する応力は一様ではなく偏って分布していると考えられることから、控え壁の鉛直断面を単純な矩形とすることは必ずしも最適ではなく寧ろ不合理であるとも考えられる。近年、コストや工期の面からも、控え壁を単に矩形に施工するのではなく、山留め壁に対する変形抑止効果を大きく損なわない範囲でより合理的かつ最適な鉛直断面形状とすることが求められているが、現時点では控え壁の鉛直断面形状を非矩形とするようなことは想定されておらず、したがって控え壁を非矩形とする場合の変形抑止効果の評価方法や、最適な形状を決定するための設計手法は確立していないのが実状である。上記事情に鑑み、本発明は控え壁型山留め工法における控え壁を非矩形とする場合において、控え壁による山留め壁に対する変形抑止効果を適切に評価し、かつそれに基づいて控え壁の合理的な鉛直断面形状を決定するための有効適切な方法および控え壁を提供することを目的とする。請求項1記載の発明は、山留め壁の掘削面側に、硬質地盤に対して未着底状態で施工された柱列状の地盤改良体からなる控え壁を前記山留め壁に直交させかつ間隔をおいて複数設ける控え壁型山留め工法に適用され、前記控え壁の鉛直断面形状を非矩形とする場合における前記山留め壁に対する変形抑止効果を、該控え壁を矩形とする場合を基準として評価するための方法であって、前記控え壁の鉛直断面形状を鉛直方向および水平方向の双方に複数に分割して該控え壁を複数のグリッドの集合体として想定し、前記グリッドの組み合わせパターンを様々に設定して、各パターンのそれぞれについて3次元FEM解析を行うことにより、各パターンの控え壁を設置した場合における山留め壁の変形量yをそれぞれ算定し、前記変形量yと、控え壁がない場合の変形量y0と、控え壁が全てのグリッドの集合体としての矩形である場合の変形量y1とによって、各パターンの控え壁による山留め壁に対する変形抑止効果を控え壁が矩形である場合の変形抑止効果を基準として表す指標としての正規化変形低減量XをX=/として算定して、該正規化変形低減量Xに基づいて各パターンの控え壁による変形抑止効果を評価することを特徴とする。請求項2記載の発明の控え壁型山留め工法における控え壁の鉛直断面形状決定方法は、請求項1記載の評価方法による評価結果に基づいて、前記正規化変形低減量Xが所定値以上となるパターンを控え壁の鉛直断面形状として決定することを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項2記載の控え壁型山留め工法における控え壁の鉛直断面形状決定方法において、前記正規化変形低減量XがX≧090となるように控え壁の鉛直断面形状を決定することを特徴とする。請求項4記載の発明は、山留め壁の掘削面側に硬質地盤に対して未着底状態で施工される柱列状の地盤改良体からなる控え壁であって、該控え壁の鉛直断面形状が非矩形とされ、かつ該控え壁の少なくとも上層部では前記山留め壁から前記掘削面側へ連続的に延出しているとともに、該控え壁の上層部における前記掘削面側への延出寸法が下層部における延出寸法と同等ないしそれ以上とされていることを特徴とする。本発明によれば、正規化変形低減量Xを指標として非矩形の控え壁の変形抑止効果を定量的に適切に評価することが可能であり、それにより非矩形の控え壁の最適形状を決定することが可能である。したがって本発明によれば、従来の矩形の控え壁による場合と同程度の変形抑止効果を確保しつつ控え壁を合理化することが可能であり、以て、その施工に際して大幅な物量削減、コスト削減、工費削減、環境負荷低減を達成することが可能である。本発明の控え壁は、鉛直断面形状が非矩形とされ、かつ該控え壁の少なくとも上層部では山留め壁から掘削面側へ連続的に延出しているとともに、該控え壁の上層部における掘削面側への延出寸法が下層部における延出寸法と同等ないしそれ以上とされているので、山留め壁に対する変形抑止効果に優れることはもとよりその施工も容易であり、最も合理的である。本発明の実施形態を説明するに先立ち、まず本発明の基本原理を図1を参照して説明する。図1aは従来一般の控え壁型山留め工法を模式的に示すもので、山留め壁1の掘削面側に鉛直断面形状を矩形とした地盤改良体からなる控え壁2を設けた状態を模式的に示したものであるが、本発明では控え壁2をそのような単純な矩形とすることに代えて、たとえばbに示すように矩形の一部が欠損したような任意の非矩形とすることにより、控え壁2を矩形とする場合に比べてその施工のための所要コストを削減し工期短縮を図るようにしたものである。但し、控え壁2を非矩形とすることで本来の目的である山留め壁1に対する変形抑止効果が大きく損なわれてしまうことがあってはならないことは当然であるから、控え壁2を合理的に非矩形とするためには所望の変形抑止効果を確保し得ることを条件としてその形状を最適化する必要があり、そのためには非矩形の控え壁2による山留め壁1に対する変形抑止効果を適切に評価する必要がある。そこで、本発明は以下の手法により非矩形の控え壁2の変形抑止効果を評価し、かつその形状を決定することを主眼とする。すなわち、本発明ではaに示したように通常の矩形として施工される控え壁2の鉛直断面形状を鉛直方向および水平方向の双方に複数に分割して、控え壁2全体が複数のグリッドの組み合わせによる集合体であると想定する。具体的には、矩形の控え壁2の全体を鉛直方向にm分割図ではm=3するとともに水平方向にn分割図ではn=4して、全体でm×n個のグリッド図では全12グリッドを想定する。そして、それらグリッドを様々なパターンで組み合わせた様々な非矩形の控え壁2を想定して、それら非矩形の控え壁2を山留め壁1に対して設置した場合について水平3次元FEM解析を行い、それぞれの場合における山留め壁1の変形量を算定する。この場合、cに示すように控え壁2が全くない場合の変形量をy0、控え壁2が全てのグリッドの集合体としての矩形である場合の変形量をy1、控え壁2が任意のパターンの非矩形である場合の変形量をyとして、それらの値に基づいて各パターンの控え壁2による変形抑止効果を定量的に評価する。本発明では、その評価のための指標として、控え壁2が矩形である場合の変形抑止効果を基準として、非矩形である場合の変形抑止効果を表す新規な指標である正規化変形低減量Xを用いることとし、その正規化変形低減量XをX=/として定義する。この正規化変形低減量Xは、控え壁がない場合つまりy=y0の場合には最小値X=0となり、控え壁が全てのグリッドによる矩形である場合つまりy=y1の場合には最大値X=1となり、非矩形の場合は0<X<1の範囲で任意の値となるものであり、Xが最小値0に近いほど変形抑止効果は小さく、最大値1に近いほど変形抑止効果は大きくなるから、各パターンの控え壁について算定した正規化変形低減量Xの値からそのパターンの控え壁の変形抑止効果を定量的に評価できることになる。そして、正規化変形低減量XがX≧090であれば、その場合の変形抑止効果は実質的に矩形の控え壁による場合と同等とみなすことができるから、それを条件として控え壁の形状を決定することにより、控え壁の合理的な鉛直断面形状を決定することができる。以上を踏まえて、以下に本発明の具体的な実施形態を図2~図10を参照して説明する。図2は控え壁の鉛直断面形状が矩形の場合の解析メッシュを示す。対象領域は、無限に続く山留め壁とそれに接した掘削底以深の原地盤および控え壁としての地盤改良体であり、図中にパラメータおよび解析条件を一覧として示す。解析対象は粘性土地盤と想定し、原地盤剛性の拘束圧依存はないものと仮定し、解析ステップを側圧載荷のみの1ステップとした。また、背面側から作用させる荷重は逆三角形型とし、掘削底以浅の背面側荷重は切梁等で全て負担すると仮定し、平衡側圧は掘削底でゼロとし山留め壁下端の側圧が掘削前の背面側圧と同じであると仮定した。鉛直断面形状を非矩形とした控え壁のパターンを図3に示す。ここでは控え壁の鉛直断面を9つに等分割し図1におけるm=n=3、したがって通常の矩形の控え壁は基準ブロック数=9ケース91のパターンとなる。基準ブロックにはそれぞれ~の番号を割り当て、鉛直断面形状パターンの制約は以下に示す条件とした。全てのパターンは基準ブロック数=9の3×3の領域内で完結すること。基準ブロック数=8の場合、9ケース全てケース81~89を対象とする。基準ブロック数=7の場合、36通りの組合せが考えられるが、実施工を考慮して13ケースケース71~713のみを対象とする。基準ブロック数=6の場合、84通りの組合せが考えられるが、実施工を考慮して7ケースケース61~67のみを対象とする。基準ブロック数=5の場合、126通りの組合せが考えられるが、実施工を考慮して5ケースケース51~55のみを対象とする。基準ブロック数=4および基準ブロック数=1の場合は、それぞれ正方形断面の1ケースずつとし、控え壁のない場合を基準ブロック数=0ケース01とした。解析結果を図4に示す。図中の変形ynaは、各ケースnaにおける山留め壁の上端と控え壁の上端が接する節点における水平変形量図1cにおける変形量yに相当であり、有効数字は2桁、それ以下は切り下げとした。また、変形低減比Yは原地盤のみ控え壁なし、ケース01の場合の山留め壁の変形に対する各パターンの変形の比であり、Y=yna/y01と定義する。ここで、ynaは上記のようにケースnaにおける山留め壁の変形図1cにおけるyに相当であり、y01はケース01原地盤のみ、控え壁なしにおける山留め壁の変形図1cにおけるy0に相当である。さらに、正規化変形低減量Xは、基準ブロック数=9の矩形の控え壁ケース91の場合の変形低減量に対する各ケースの変形低減量の比であり、ここではX=/と定義する。ここで、y91は矩形の控え壁ケース91による変形図1cにおけるy1に相当である。上述したように、この正規化変形低減量Xは、矩形の控え壁ケース91の場合に最大値1となり、控え壁なしケース01の場合に最小値0となり、正規化変形低減量Xの値が1に近いほど変形低減効果が高い鉛直断面形状であると評価できる。以上の解析結果に基づき、基準ブロック数と変形低減比Yの関係を図5aに示し、基準ブロック数と正規化変形低減量Xの関係を図5bに示す。この結果から、基準ブロック数が多いほど変形低減比Yが小さく、正規化変形低減量Xが大きくなる傾向があることが分かる。但し、基準ブロック数が同じでも、変形低減比Yおよび正規化変形低減量Xに大きなばらつきがあり、このことから変形低減効果が鉛直断面形状に大きく依存することが分かる。そこで、上記の結果を基準ブロック数毎に整理し、控え壁の鉛直断面形状の差異が変形低減効果に及ぼす影響について得られた知見を以下に示す。図6~図9は各ケースの控え壁の変形低減効果を正規化変形低減量Xを指標として整理したものである。基準ブロック数=8の場合図6参照正規化変形低減量X≧090となるための必要十分条件は、基準ブロックを有すること。正規化変形低減量X≧095となるための必要十分条件は、基準ブロックを有すること。基準ブロックを有する場合、基準ブロックがある方が無い場合よりも正規化変形低減量Xが大きい。基準ブロックを有する場合、残りの4基準ブロックの変形低減効果は<<<の順で高い。すなわち、の中から変形低減効果の高いの3つを選んでのみを除外したケース81が、基準ブロック数=8の中で最も変形低減効果の高い鉛直断面形状を有する控え壁となり、その場合の正規化変形低減量XはX=099である。基準ブロック数=7の場合図7参照正規化変形低減量X≧085となるための必要十分条件は、基準ブロックを有すること。正規化変形低減量X≧090となるための必要十分条件は、基準ブロックを有すること。基準ブロックを有する場合、基準ブロックがある方が無い場合よりも正規化変形低減量Xが大きい。基準ブロックを有する場合、残りの基準ブロックの変形低減効果は<<<の順で高い。すなわち、の中から変形低減効果の高いの2つを選んだケース77が、基準ブロック数=7の中で最も変形低減効果の高い鉛直断面形状を有する控え壁となり、その場合の正規化変形低減量XはX=097である。基準ブロック数=6の場合図8参照正規化変形低減量X≧085となるための必要十分条件は、基準ブロックを有すること。正規化変形低減量X≧090となるための必要十分条件は、基準ブロックを有すること。基準ブロックを有する場合、基準ブロックがある方が無い場合よりも正規化変形低減量Xが大きい。基準ブロックを有する場合、残りの基準ブロックの変形低減効果は<<の順で高いは他のブロックと非連続となるので除外する。。すなわち、の中から変形低減効果の高いを選んだケース65が、基準ブロック数=6の中で最も変形低減効果の高い鉛直断面形状を有する控え壁となり、その場合の正規化変形低減量XはX=095である。基準ブロック数=5の場合図9参照正規化変形低減量X≧085となるための必要十分条件は、基準ブロックを有すること。正規化変形低減量X≧090となるための必要十分条件は、基準ブロックを有すること。すなわち、基準ブロックを有するケース52が、基準ブロック数=5の中で最も変形低減効果の高い鉛直断面形状を有する控え壁となり、その場合の正規化変形低減量XはX=091である。図10に正規化変形低減量X≧090となるケースについて、基準ブロック数と正規化変形低減量Xの関係を示すなお、図10では各ケースの正規化変形低減量Xの値の有効数字を3桁としてプロットしている。上述したように正規化変形低減量Xが090以上であれば、従来一般の矩形の控え壁と実質的に同等の変形低減効果を持つものとみなすことができることから、図10に示される各ケースの控え壁の鉛直断面形状は、いずれも従来一般の単なる矩形状の控え壁に代えて採用し得る合理的な形状であるといえる。特に本発明の控え壁の形状としては、図10に示されるように、少なくとも上層部では山留め壁から掘削面側へ連続的に延出し、かつ上層部における掘削面側への延出寸法が下層部における延出寸法と同等ないしそれ以上とされているような形状が最も合理的である。以上のように、本発明によれば、正規化変形低減量Xを指標として非矩形の控え壁の変形抑止効果を定量的に評価することが可能であり、それにより非矩形の控え壁の最適形状を決定することが可能であり、以て、従来の矩形の控え壁に代えてそれと同程度の変形抑止効果を有する合理的な非矩形の形状の控え壁を採用することが可能となり、その施工に際して従来よりも大幅な物量削減、コスト削減、工費削減、環境負荷低減を達成することが可能である。なお、上記実施形態では、矩形の控え壁を3×3グリッドに分割する場合を例として説明したが、他のグリッド分割パターン、たとえば2×3、3×4、3×5、4×3、4×4、4×5,5×5...等のグリッド分割時においても、同様の解析を行うことにより合理的な鉛直断面形状を決定することが可能であることは当然である。また、上記実施形態では正規化変形低減量XがX≧090となるように控え壁の鉛直断面形状を決定するものとし、通常はそれで十分であり現実的ではあるが、非矩形の控え壁の最適形状は原地盤の状況や実施工の諸条件も考慮して設定すれば良く、可能であれば評価基準を緩和してたとえばX≧085としたり、あるいは必要であれば評価基準をより厳しくしてたとえばX≧095、X≧097等とすることは任意である。"