"直流電源と、一対の入力端子を有して且つ該一対の入力端子を介して前記直流電源と接続される電力変換回路と、前記一対の入力端子間に接続されるコンデンサとを備えるシステムに適用され、前記一対の入力端子間には、複数の抵抗体の直列接続体が複数並列接続されていることを特徴とするコンデンサの放電回路。複数の前記直列接続体のうち対となる直列接続体について、該対となる直列接続体のうち一方を構成する前記抵抗体同士の接続点と、他方を構成する前記抵抗体同士の接続点との間の電位差に基づき、前記抵抗体の異常の有無を判断する異常判断手段を更に備えることを特徴とする請求項1記載のコンデンサの放電回路。前記電位差とは、前記抵抗体に異常が生じていない場合に同一電位になると想定される前記対となる直列接続体のそれぞれの前記接続点の間の電位差であることを特徴とする請求項2記載のコンデンサの放電回路。前記システムには、前記一対の入力端子間の電位差を検出する電圧検出回路が更に備えられ、前記電圧検出回路は、前記一対の入力端子のうち一方の電位及び基準となる電位の電位差を前記一対の直列接続体のうち一方を構成する前記抵抗体の一部によって分圧した値と、前記一対の入力端子のうち他方の電位及び基準となる電位の電位差を前記一対の直列接続体のうち他方を構成する前記抵抗体の一部によって分圧した値とに基づき、前記一対の入力端子間の電圧を検出し、前記異常判断手段は、前記電圧検出回路によって検出される電位差に基づき、前記抵抗体の異常の有無を判断することを特徴とする請求項2又は3記載のコンデンサの放電回路。前記抵抗体に異常が生じていない場合に電位が相違すると想定される前記対となる直列接続体のそれぞれの前記接続点の電位の比較に基づき、論理H及び論理Lのいずれかの信号を出力するコンパレータを更に備え、前記異常判断手段は、前記コンパレータから出力される論理値が反転することに基づき、前記抵抗体の異常の有無を判断することを特徴とする請求項2記載のコンデンサの放電回路。前記対となる直列接続体のうち、一方を構成する前記抵抗体の接続点と、他方を構成する前記抵抗体の接続点とを接続する電気経路と、前記電気経路に設けられて且つ該電気経路を開閉する電子制御式の開閉手段と、前記異常判断手段によって前記抵抗体に異常が生じた旨判断された場合、前記開閉手段を閉状態とさせる操作手段とを更に備えることを特徴とする請求項2~5のいずれか1項に記載のコンデンサの放電回路。前記異常判断手段は、前記電位差が変化を開始してから規定時間経過後の該電位差を前記抵抗体の異常判断に用いることを特徴とする請求項2~6のいずれか1項に記載のコンデンサの放電回路。ところで、放電抵抗体に断線オープン故障等の異常が生じると、コンデンサの放電を行うことができなくなるおそれがある。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、放電抵抗体に異常が生じる場合であっても、コンデンサの放電経路を確保することのできるコンデンサの放電回路を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明は、直流電源と、一対の入力端子を有して且つ該一対の入力端子を介して前記直流電源と接続される電力変換回路と、前記一対の入力端子間に接続されるコンデンサとを備えるシステムに適用され、前記一対の入力端子間には、複数の抵抗体の直列接続体が複数並列接続されていることを特徴とする。上記発明では、電力変換回路の一対の入力端子間に複数の抵抗体の直列接続体が複数並列接続されている。すなわち、コンデンサの放電経路が複数備えられている。このため、並列接続された複数の上記直列接続体の一部に例えばオープン故障が生じる場合であっても、コンデンサの放電経路を確保することができる。さらに、上記発明では、コンデンサの放電経路として抵抗体の直列接続体を採用している。これにより、抵抗体に電流が流れることに伴い発生する熱を分散させたり、抵抗体の両端の絶縁距離を確保したりすることもできる。請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明において、複数の前記直列接続体のうち対となる直列接続体について、該対となる直列接続体のうち一方を構成する前記抵抗体同士の接続点と、他方を構成する前記抵抗体同士の接続点との間の電位差に基づき、前記抵抗体の異常の有無を判断する異常判断手段を更に備えることを特徴とする。抵抗体にオープン故障等の異常が生じると、異常が生じた抵抗体を含む放電経路の電流の流通態様が変化し、異常が生じた抵抗体を含む上記直列接続体と他の直列接続体との間の電位差が変化する。この点に鑑み、上記発明では、上記対となる直列接続体のうち一方を構成する抵抗体同士の接続点と、他方を構成する抵抗体同士の接続点との間の電位差に基づき、抵抗体の異常の有無を判断する。請求項3記載の発明は、請求項2記載の発明において、前記電位差とは、前記抵抗体に異常が生じていない場合に同一電位になると想定される前記対となる直列接続体のそれぞれの前記接続点の間の電位差であることを特徴とする。上記発明では、抵抗体の異常の有無の判断に上記電位差を用いることで、例えば上記一対の入力端子間の電位差が変動する場合であっても、抵抗体の異常の有無を適切に判断することができる。請求項4記載の発明は、請求項2又は3記載の発明において、前記システムには、前記一対の入力端子間の電位差を検出する電圧検出回路が更に備えられ、前記電圧検出回路は、前記一対の入力端子のうち一方の電位及び基準となる電位の電位差を前記一対の直列接続体のうち一方を構成する前記抵抗体の一部によって分圧した値と、前記一対の入力端子のうち他方の電位及び基準となる電位の電位差を前記一対の直列接続体のうち他方を構成する前記抵抗体の一部によって分圧した値とに基づき、前記一対の入力端子間の電圧を検出し、前記異常判断手段は、前記電圧検出回路によって検出される電位差に基づき、前記抵抗体の異常の有無を判断することを特徴とする。上記発明では、電力変換回路の入力端子の電位及び基準となる電位の電位差を上記直列接続体を構成する抵抗体の一部によって分圧した値に基づき、上記一対の入力端子間の電位差を検出する電圧検出回路を備えている。そして、上記発明では、電圧検出回路によって検出される電位差に基づき、抵抗体の異常の有無を判断する。こうした上記発明によれば、異常判断用に新たに部品が追加されることを抑制でき、コンデンサの放電回路の部品数の増大を好適に抑制することができる。これにより、放電回路が備えられるシステムの体格及びコストの増大を抑制することができる。なお、電圧検出回路としては、例えば差動増幅回路を採用することができる。請求項5記載の発明は、請求項2記載の発明において、前記抵抗体に異常が生じていない場合に電位が相違すると想定される前記対となる直列接続体のそれぞれの前記接続点の電位の比較に基づき、論理H及び論理Lのいずれかの信号を出力するコンパレータを更に備え、前記異常判断手段は、前記コンパレータから出力される論理値が反転することに基づき、前記抵抗体の異常の有無を判断することを特徴とする。上記発明では、上記コンパレータから出力される論理値を用いて抵抗体の異常の有無を判断することができる。請求項6記載の発明は、請求項2~5のいずれか1項に記載の発明において、前記対となる直列接続体のうち、一方を構成する前記抵抗体の接続点と、他方を構成する前記抵抗体の接続点とを接続する電気経路と、前記電気経路に設けられて且つ該電気経路を開閉する電子制御式の開閉手段と、前記異常判断手段によって前記抵抗体に異常が生じた旨判断された場合、前記開閉手段を閉状態とさせる操作手段とを更に備えることを特徴とする。放電回路の有するいずれかの抵抗体にオープン故障が生じる場合、故障が生じた抵抗体を含む抵抗体の直列接続体をコンデンサの放電経路として用いることができなくなる。この場合、残余の放電経路によってコンデンサの放電が行われることから、コンデンサの放電時間が伸長したり、放電経路として使用される抵抗体を流れる電流の増大に起因して抵抗体の発熱量が増大したりするおそれがある。この点、上記発明では、抵抗体に異常が生じた旨判断された場合、操作手段によって開閉手段を閉状態とさせることで、異常が生じた抵抗体を含む上記直列接続体のうち正常な抵抗体をコンデンサの放電経路として極力用い、コンデンサの放電経路の合計抵抗値を低減させる。これにより、コンデンサの放電時間の伸長を抑制したり、一部の抵抗体に電流が流れることに伴う発熱量の増大を抑制したりすることができる。請求項7記載の発明は、請求項2~6のいずれか1項に記載の発明において、前記異常判断手段は、前記電位差が変化を開始してから規定時間経過後の該電位差を前記抵抗体の異常判断に用いることを特徴とする。上記発明では、抵抗体の異常判断に上記態様の電位差を用いることで、異常判断に用いる電位差にノイズが混入することに起因して抵抗体の異常の有無を誤判断することを抑制することができる。第1の実施形態以下、本発明にかかるコンデンサの放電回路をハイブリッド車両の主機回転機に接続される電力変換システムに適用した第1の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。図1に、本実施形態にかかるシステム構成を示す。図示されるように、モータジェネレータ10は、車載主機であり、図示しない駆動輪に機械的に連結されている。モータジェネレータ10は、インバータ12及び昇圧回路14を介して高圧バッテリ16に接続されている。詳しくは、高圧バッテリ16は、例えば百V以上となる端子電圧を有する蓄電池である。また、昇圧回路14は、図示しない一対のスイッチング素子の直列接続体と、これに並列接続されて且つインバータ12に対する出力電圧の変動を抑制するコンデンサ17平滑コンデンサと、図示しないリアクトルとを備え、上記スイッチング素子の操作によって高圧バッテリ16の直流電圧を所定の直流電圧例えば650Vを上限として昇圧する機能を有する。なお、上述したようにコンデンサ17は昇圧回路14に備えられるものであるが、図中、説明の便宜上、昇圧回路14とコンデンサ17とを各別に表記している。また、高圧バッテリ16及び昇圧回路14間には、これらの間を導通及び遮断するリレー18が設けられている。昇圧回路14の一対の出力端子には、インバータ12の一対の入力端子U,V,W相を接続する点が接続されている。インバータ12は、スイッチング素子Sup,Sunの直列接続体と、スイッチング素子Svp,Svnの直列接続体と、スイッチング素子Swp,Swnの直列接続体とを備えて構成されており、これら各直列接続体の接続点がモータジェネレータ10のU,V,W相にそれぞれ接続されている。なお、本実施形態では、これらスイッチング素子S=u,v,w、=p,nとして、絶縁ゲートバイポーラトランジスタIGBTを用いている。また、これらスイッチング素子Sにはそれぞれ、ダイオードDが逆並列に接続されている。また、インバータ12の一対の入力端子間には、放電回路20が接続されている。放電回路20は、後述する放電制御処理を行うことができなくなる非常時においてコンデンサ17の放電を行うためのものである。マイクロコンピュータマイコン22は、上記インバータ12を操作することで、モータジェネレータ10の制御量例えばトルクを制御する制御手段である。また、マイコン22は、昇圧回路14のスイッチング素子を操作することで、昇圧回路14の出力電圧を操作する。詳しくは、マイコン22は、フォトカプラ等の絶縁手段を備えるインターフェース24及び図示しない駆動回路を介してインバータ12や昇圧回路14の各スイッチング素子に操作信号を出力することで、インバータ12や昇圧回路14を操作する。ここで、インターフェース24に絶縁手段を備えるのは、インバータ12や高圧バッテリ16を備える車載高圧システムと、マイコン22を備える車載低圧システムとを絶縁するためである。特に、マイコン22は、放電制御処理を行う。この処理は、リレー18がオフされて開状態とされて高圧バッテリ16及び昇圧回路14間が遮断される状況下、コンデンサ17の放電を行うものであり、その後の車両メンテナンス等に備えて安全を確保することを目的とするものである。本実施形態では、放電制御処理を、モータジェネレータ10に無効電流を流すようにモータジェネレータ10の生成トルクを0とするようにインバータ12を操作する処理とする。こうした放電制御処理によれば、迅速にコンデンサ17の放電を行うことができる。ところで、車両の衝突等によって電力変換システムが損傷することがある。具体的には、例えば、マイコン22の電力供給源が断たれたり、スイッチング素子Sの実装される回路基板が損傷したりする。電力変換システムが損傷すると、インバータ12を適切に通電操作できなくなること等によって放電制御処理を行うことができなくなる懸念がある。こうした非常時に備えて上記放電回路20が備えられるものの、この回路に異常が生じる場合には、コンデンサ17の放電を適切に行うことができなくなる懸念がある。こうした事態を回避すべく、本実施形態では、複数の抵抗体抵抗素子の直列接続体が一対2つ並列接続されてなる放電回路20を採用している。詳しくは、放電回路20は、一対の高抵抗体26,28の並列接続体からなる。高抵抗体26,28のそれぞれは、複数図中、5つを例示の抵抗体の直列接続体である。これら高抵抗体26,28の並列接続体の一端は、インバータ12の正極側の入力端子コンデンサ17の正極側の端子である正極入力端子THに接続され、他端は、昇圧回路14やインバータ12の負極側の入力端子コンデンサ17の負極側の端子である負極入力端子TNに接続されている。ちなみに、本実施形態において、高抵抗体26,28のそれぞれを構成する抵抗体の数5つは同一であり、高抵抗体26,28のそれぞれの抵抗値も同一である。また、高抵抗体26,28のそれぞれの合計抵抗値は、例えば数kΩに設定されている。こうした構成によれば、例えば、高抵抗体26,28のうち一方の一部の抵抗体にオープン故障が生じる場合であっても、他方によってコンデンサ17の放電経路を確保することができる。ちなみに、高抵抗体26,28を複数の抵抗体の直列接続体とするのは、主に以下の2つの理由のためである。第1の理由は、各抵抗体の抵抗値を小さくすることで、抵抗体に電流が流れることに伴い発生する熱を分散させるためである。そして、第2の理由は、抵抗体の両端の絶縁距離を確保するためである。つまり、高抵抗体を単一の抵抗体にて構成する場合、その両端の距離を十分に長くする必要が生じるが、これを満たす部材を構成することが困難である。このため、複数の抵抗体にて各放電経路を構成し、抵抗体の両端の絶縁距離を確保する。以上詳述した本実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。1インバータ12の入力端子間に一対の高抵抗体26,28を並列接続した。このため、これら高抵抗体26,28のうち一方を構成する抵抗体の一部にオープン故障が生じる場合であっても、他方によってコンデンサ17の放電経路を確保することができる。すなわち、コンデンサ17の放電経路を2重系とすることができ、コンデンサ17の放電回路20の信頼性を向上させることができる。2高抵抗体26,28を複数の抵抗体の直列接続体とした。これにより、抵抗体に電流が流れることに伴い発生する熱を分散させたり、抵抗体の両端の絶縁距離を確保したりすることができる。第2の実施形態以下、第2の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図2に、本実施形態にかかるシステム構成を示す。なお、図2において、先の図1に示した部材と同一の部材については、便宜上同一の符号を示している。図示されるように、高抵抗体26,28を構成する抵抗体の接続点は、差動増幅回路30に接続されている。詳しくは、高抵抗体26を構成する抵抗体同士の接続点のうち正極入力端子TH側高電位側から所定順番目2番目の接続点は、抵抗体32を介して差動増幅回路30の有するオペアンプ34の非反転入力端子に接続されている。また、高抵抗体28を構成する抵抗体同士の接続点のうち正極入力端子TH側から上記所定順番目2番目の接続点は、抵抗体36を介してオペアンプ34の反転入力端子に接続されている。オペアンプ34の非反転入力端子と抵抗体32の接続点とは、抵抗体38を介して接地されており、オペアンプ34の反転入力端子と出力端子とは、抵抗体40によって接続されている。また、オペアンプ34の出力端子は、マイコン22に接続されている。なお、本実施形態において、高抵抗体26のうち抵抗体32オペアンプ34の非反転入力端子との接続点よりも正極入力端子TH側の抵抗体を抵抗体Aと称し、高抵抗体26のうち抵抗体32との接続点よりも負極入力端子TN側の抵抗体を抵抗体Bと称すこととする。また、高抵抗体28のうち抵抗体36オペアンプ34の反転入力端子との接続点よりも正極入力端子TH側の抵抗体を抵抗体Cと称し、高抵抗体28のうち抵抗体36との接続点よりも負極入力端子TN側の抵抗体を抵抗体Dと称すこととする。マイコン22は、差動増幅回路30の出力電圧V0を取り込み、これに基づき放電回路20を構成する高抵抗体26,28の異常判断処理を行う。以下、この処理について説明する。図3に、本実施形態にかかる高抵抗体26,28の異常判断処理態様を示す。なお、図中、差動増幅回路30の出力電圧V0は、インバータ12の入力電圧コンデンサ17の充電電圧をVinとし、差動増幅回路30の増幅率を1とした場合の値である。図示されるように、高抵抗体26,28に異常が生じていない場合高抵抗体26,28が正常な場合、オペアンプ34の反転入力端子及び非反転入力端子間に電位差が生じないことから、差動増幅回路30の出力電圧V0は0となる。これに対し、高抵抗体26,28の一部に異常が生じる場合には、差動増幅回路30の出力電圧V0が0から変化する。すなわち、出力電圧V0が0以外の値になると判断された場合に高抵抗体26,28の一部に異常が生じている旨判断することができる。ここで、本実施形態では、図4に示すように、差動増幅回路30の出力電圧V0が変化を開始するタイミング時刻t1から規定時間フィルタ時間Tfil経過するタイミング時刻t2における上記出力電圧V0を異常判断処理に用いている。これは、高抵抗体26,28の異常の有無の誤判断を抑制するためである。つまり、例えば、インバータ12のスイッチング素子Sの開閉操作等に起因して、差動増幅回路30の出力電圧V0に高周波ノイズが混入することがある。この場合、高抵抗体26,28に異常が生じていないにもかかわらず、同図に示すように、時刻t1において例えば抵抗体Bにオープン故障が生じる場合の出力電圧V0が一時的に検出され、抵抗体に異常が生じている旨誤判断されるおそれがある。ここで、抵抗体に異常が生じる場合には通常、上記出力電圧V0が変化した後、上記出力電圧V0は、抵抗体の異常発生態様に応じた値を継続して示すと考えられる。このため、上記フィルタ時間Tfil経過時の出力電圧V0を異常判断処理に用いることで、高抵抗体26,28の異常の有無の誤判断を抑制する。ちなみに、マイコン22は、高抵抗体26,28に異常が生じている旨判断した場合、その旨をマイコン22の備えられるECU制御装置よりも上位のECUに通知するフェール処理を行う。これにより、上位のECU側で異常が生じたことを把握することができ、ひいては上位のECUからユーザにその旨を通知することなどができる。以上詳述した本実施形態によれば、上記第1の実施形態の効果に加えて、さらに以下の効果が得られるようになる。3高抵抗体26,28のそれぞれについて、抵抗体の接続点のうち高抵抗体26,28が正常な場合に同一電位になると想定される接続点の間の電位差を差動増幅回路30によって増幅した。そして、差動増幅回路30の出力電圧V0が0以外の値になると判断された場合、高抵抗体26,28に異常が生じている旨判断する異常判断処理を行った。これにより、例えばインバータ12の入力電圧が変動する状況下であっても、高抵抗体26,28の異常の有無を的確に判断することができる。4高抵抗体26,28に異常が生じている旨判断された場合、フェール処理を行った。これにより、電力変換システムの信頼性が低下した状態でこのシステムが継続して使用される事態を回避することができる。第3の実施形態以下、第3の実施形態について、先の第2の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図5に、本実施形態にかかるシステム構成を示す。なお、図5において、先の図2に示した部材と同一の部材については、便宜上同一の符号を示している。本実施形態では、差動増幅回路30を、高抵抗体26,28の異常判断に加えて、インバータ12の入力電圧を検出する電圧検出回路として用いる。ここで、電圧検出回路は、マイコン22がスイッチング素子の操作信号を生成するに際してインバータ12の入力電圧を参照するために必要とされ、インバータ12の入力電圧をマイコン22内のアナログデジタル変換器の入力可能電圧に変換する機能を有する。また、電圧検出回路としての差動増幅回路30は、一対の入力端子の電位をマイコン22を備える低圧システムの接地基準での電位に変換する機能を備える。これは、本実施形態において、高圧システムの基準電位と低圧システムの基準電位とが相違するためである。具体的には、基準電位となる負極入力端子TNの電位VNは、低圧システムにおける基準電位よりも低くなっている。これは、本実施形態では、コンデンサ17の正極電位と負極電位との中央値を低圧システムの基準電位としているためである。これは、コンデンサ17の両端の電圧を抵抗体によって分圧したものを低圧システムの基準電位とすることで実現することができる。なお、低圧システムの基準電位は、接地電位車体電位である。詳しくは、高抵抗体28を構成する抵抗体同士の接続点のうち正極入力端子TH側から所定順番目2番目の接続点は、抵抗体44,46を介してオペアンプ34の反転入力端子に接続されている。また、抵抗体46及びオペアンプ34の反転入力端子の接続点は、抵抗体48を介して接地されている。高抵抗体26を構成する抵抗体同士の接続点のうち正極入力端子TH側から所定順番目2番目の接続点は、抵抗体50,52を介してオペアンプ34の非反転入力端子に接続されている。また、抵抗体52及びオペアンプ34の非反転入力端子の接続点は抵抗体54を介して接地されている。なお、高抵抗体28の合計抵抗値例えば数kΩや抵抗体48の抵抗値例えば数kΩは、正極入力端子THからオペアンプ34の反転入力端子までの電気経路上の高抵抗体28の一部及び抵抗体44,46の合計抵抗値例えば数MΩよりも十分に小さい。また、高抵抗体26の合計抵抗値例えば数kΩや抵抗体54の抵抗値例えば数kΩは、正極入力端子THからオペアンプ34の非反転入力端子までの電気経路上の高抵抗体26の一部及び抵抗体50,52の合計抵抗値例えば数MΩよりも十分に小さい。高抵抗体26のうち正極入力端子TH側とこの端子THとを接続する電気経路には、この経路を開閉する電子制御式の第1のスイッチSW1が設けられている。また、高抵抗体28のうち負極入力端子TN側とこの端子TNとを接続する電気経路には、この経路を開閉する電子制御式の第2のスイッチSW2が設けられている。これらスイッチSW1,SW2は、マイコン22によって開閉操作される。なお、本実施形態では、第1,第2のスイッチSW1,SW2を、マイコン22による通電操作によって開状態とされ、通電操作の停止によって閉状態とされるノーマリクローズ型のものを想定している。こうした構成において、通常のインバータ12の操作がなされる状況下において、差動増幅回路30は電圧検出回路として機能する場合、第1,第2のスイッチSW1,SW2の双方が開状態とされる。これにより、正極入力端子THの電位VHと接地電位との電位差は、高抵抗体28の一部図中、2つを例示及び抵抗体44,46の直列接続体と抵抗体48とによって分圧された後、オペアンプ34の反転入力端子に印加される。また、負極入力端子TNの電位VNと接地電位との電位差は、高抵抗体26の一部図中、2つを例示及び抵抗体50,52の直列接続体と抵抗体54とによって分圧された後、オペアンプ34の非反転入力端子に印加される。一方、高抵抗体26,28の異常判断処理を実行したり、放電制御処理が実行できなくなったりする場合には、第1,第2のスイッチSW1,SW2の双方が閉状態とされる。これにより、コンデンサ17の放電経路が形成される。なお、本実施形態では、例えばモータジェネレータ10の制御処理等が行われる周期よりも十分長い所定周期例えば数時間で第1,第2のスイッチSW1,SW2を閉状態とする処理を行う。すなわち、コンデンサ17及び高抵抗体26,28を含む閉ループ回路が常時形成されない。このため、高圧バッテリ16に高抵抗体26,28が常時並列接続されることを回避することができ、高圧バッテリ16から高抵抗体26,28に電流が流れることによる消費電力を低減させることができる。このように、本実施形態では、差動増幅回路30をインバータ12の入力電圧の検出と、高抵抗体26,28の異常判断処理との双方に用いる回路構成を採用した。このため、異常判断処理のために新たに素子等が追加されることを抑制でき、放電回路20の部品数の増大を好適に抑制することができ、ひいては放電回路20が備えられる電力変換システムの体格及びコストの増大を抑制することができる。第4の実施形態以下、第4の実施形態について、先の第2の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、差動増幅回路に代えて、コンパレータを用いた異常判断処理を行う。図6に、本実施形態にかかるシステム構成を示す。なお、図6において、先の図2に示した部材と同一の部材については、便宜上同一の符号を示している。図示されるように、本実施形態では、高抵抗体26を構成する抵抗体を正極入力端子TH側から順に、一対の抵抗体A1、抵抗体A3及び一対の抵抗体A2とする。また、高抵抗体28を構成する抵抗体を正極入力端子TH側から順に、一対の抵抗体B1、抵抗体B3及び一対の抵抗体B2とする。抵抗体A1及び抵抗体A3の接続点は、第1コンパレータ56の反転入力端子に接続され、抵抗体B3及び抵抗体B2の接続点は、第1コンパレータ56の非反転入力端子に接続されている。抵抗体B1及び抵抗体B3の接続点は、第2コンパレータ58の反転入力端子に接続され、抵抗体A3及び抵抗体A2の接続点は、第2コンパレータ58の非反転入力端子に接続されている。一対の抵抗体B1同士の接続点は、第3コンパレータ60の反転入力端子に接続され、抵抗体A1及び抵抗体A3の接続点は、第3コンパレータ60の非反転入力端子に接続されている。抵抗体B3及び抵抗体B2の接続点は、第4コンパレータ62の反転入力端子に接続され、一対の抵抗体A2同士の接続点は、第4コンパレータ62の非反転入力端子に接続されている。これら第1~第4コンパレータ56~62の出力電圧Vout1~Vout4は、マイコン22に取り込まれる。次に、本実施形態にかかる高抵抗体26,28の異常判断処理について説明する。本実施形態では、コンパレータの出力電圧に基づき、高抵抗体26,28のオープン故障の有無を判断する。図7に、第1~第4のコンパレータの出力電圧Vout1~Vout4と、抵抗体A1~A3,B1~B3のオープン故障の有無との関係を示す。図示されるように、いずれの抵抗体にも異常が生じていない場合、第1~第4コンパレータ56~62からは、論理Lの電圧が出力される。これに対し、抵抗体A1又は抵抗体B2にオープン故障が生じる場合には、第1コンパレータの出力電圧Vout1の論理のみがLからHに反転する。すなわち、第1コンパレータ56の出力電圧Vout1の論理が反転すると判断された場合、抵抗体A1又は抵抗体B2のいずれかにオープン故障が生じた旨判断する。抵抗体A2又は抵抗体B1にオープン故障が生じる場合には、第2コンパレータ58の出力電圧Vout2の論理がLからHに反転する。すなわち、第2コンパレータ58の出力電圧Vout2の論理が反転すると判断された場合、抵抗体A2又は抵抗体B1のいずれかにオープン故障が生じた旨判断する。抵抗体A3にオープン故障が生じる場合には、第3コンパレータ60の出力電圧Vout3の論理がLからHに反転する。ここで、第3コンパレータ60の出力電圧Vout3の論理は、抵抗体A2、又は抵抗体B1のうち高電位側にオープン故障が生じる場合にも反転し得る。このため、第3コンパレータ60の出力電圧Vout3のみでは抵抗体A3のオープン故障の有無を判断することができない。ここで、第2コンパレータ58の出力電圧Vout2は、抵抗体A2又は抵抗体B1にオープン故障が生じる場合に論理Hになる一方、抵抗体A3にオープン故障が生じる場合に論理Lとなる。このため、第3コンパレータ60の出力電圧Vout3の論理が反転すると判断されて且つ、第2コンパレータ58の出力電圧Vout2の論理がLであると判断された場合、抵抗体A3のオープン故障が生じた旨判断する。抵抗体B3にオープン故障が生じる場合には、第4コンパレータ62の出力電圧Vout4の論理がLからHに反転する。ここで、第4コンパレータ62の出力電圧Vout4の論理は、抵抗体A2の低電位側、又は抵抗体B1にオープン故障が生じる場合にも反転し得る。このため、第4コンパレータ62の出力電圧Vout4のみでは抵抗体B3のオープン故障の有無を判断することができない。このため、抵抗体B3にオープン故障が生じる場合と同様に、第2コンパレータ58の出力電圧Vout2を用いて異常判断を行う。詳しくは、第4コンパレータ62の出力電圧Vout4の論理が反転すると判断されて且つ、第2コンパレータ58の出力電圧Vout2の論理がLであると判断された場合、抵抗体B3のオープン故障が生じた旨判断する。このように、本実施形態では、第1~第4コンパレータ56~62の出力電圧Vout1~Vout4を用いることで、高抵抗体26,28のオープン故障の有無を適切に判断することができる。第5の実施形態以下、第5の実施形態について、先の第2の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図8に、本実施形態にかかるシステム構成を示す。なお、図8において、先の図2に示した部材と同一の部材については、便宜上同一の符号を示している。なお、本実施形態では、高抵抗体26,28のそれぞれを構成する抵抗体の数を6つとしている。図示されるように、高抵抗体26を構成する抵抗体同士の接続点のうち中央の接続点正極入力端子TH側から3番目の接続点と、高抵抗体28を構成する抵抗体同士の接続点のうち中央の接続点とは、接続経路64によって接続されている。接続経路64には、この経路を開閉すべく通電操作される電子制御式のスイッチSW3が設けられている。スイッチSW3は、マイコン22によって開閉操作される。マイコン22は、上記異常判断処理によって高抵抗体26,28の一部にオープン故障が生じた旨判断された場合、スイッチSW3を閉状態とする処理を行う。以下、接続経路64等を備えるメリットについて説明する。まず、図9Aに、高抵抗体26を構成する抵抗体のうち接続経路64との接続点よりも正極入力端子TH側の抵抗体にオープン故障が生じる場合を例に説明する。図示されるように、スイッチSW3が閉状態とされることで、高抵抗体26のうち接続経路64との接続点よりも負極入力端子TN側をコンデンサ17の放電経路として用いることができる。このため、コンデンサ17の放電経路における抵抗体の合計抵抗値を低減させることができる。次に、図9Bに、高抵抗体26を構成する抵抗体のうち接続経路64との接続点よりも負極入力端子TN側の抵抗体にオープン故障が生じる場合を例に説明する。図示されるように、スイッチSW3が閉状態とされることで、高抵抗体26のうち接続経路64との接続点よりも正極入力端子TH側をコンデンサ17の放電経路として用いることができる。このため、先の図9Aと同様に、コンデンサ17の放電経路における抵抗体の合計抵抗値を低減させることができる。そして、上記合計抵抗値を低減させると、コンデンサ17の放電時間の伸長を抑制したり、放電回路20を構成する抵抗体のうち一部の抵抗体に電流が流れることに伴う発熱量の増大を抑制したりすることができる。なお、本実施形態において、高抵抗体26を構成する抵抗体同士の接続点のうち中央の接続点と、高抵抗体28を構成する抵抗体同士の接続点のうち中央の接続点とを接続経路64によって接続しているのは、抵抗体のオープン故障が生じる場合に、コンデンサ17の放電経路における抵抗体の合計抵抗値の低減度合いを大きくできる蓋然性を高めるためである。つまり、例えば、高抵抗体26を構成する抵抗体同士の接続点のうち負極入力端子TN側から1番目の接続点と、高抵抗体28を構成する抵抗体同士の接続点のうち負極入力端子TN側から1番目の接続点とを接続経路64によって接続する場合、先の図9Aに示したオープン故障が生じると、スイッチSW3を閉状態とすることによる上記合計抵抗値の低減度合いが小さくなる。このように、本実施形態では、異常判断処理によって高抵抗体26,28に異常が生じた旨判断された場合、スイッチSW3を閉状態とすることで、コンデンサ17の放電経路における抵抗体の合計抵抗値を低減させることができる。これにより、コンデンサ17の放電時間の伸長を抑制したり、放電回路20を構成する抵抗体のうち一部の抵抗体に電流が流れることに伴う発熱量の増大を抑制したりすることができる。その他の実施形態なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。上記各実施形態において、インバータ12の入力端子間に複数の抵抗体の直列接続体を3つ以上並列接続する放電回路を採用してもよい。この場合、例えば上記第2の実施形態において、差動増幅回路30の反転入力端子及び非反転入力端子のそれぞれと、複数の上記直列接続体のうち一対のそれぞれとをスイッチによって選択的に接続可能な回路構成を採用してもよい。正極入力端子THと負極入力端子TNとの電位差を検出する手法としては、上記第2の実施形態に例示したもの差動増幅回路を用いる手法に限らない。例えば、オペアンプ34の反転入力端子及び非反転入力端子間の電位差をマイコン22に直接入力する回路構成を採用し、直接入力される電位差に基づき正極入力端子THと負極入力端子TNとの電位差を検出する手法を採用してもよい。上記第2の実施形態において、先の図3に示すように、高抵抗体26,28の異常に応じて出力電圧V0が相違するような高抵抗体26,28及びこれらと接続される差動増幅回路30を備える回路構成を採用する場合、抵抗体A~Dのうち異常が発生する場所や、異常の種類オープン故障又はショート故障を判別することができる。インバータ12としては、駆動輪に機械的に連結される回転機に接続されるものに限らない。例えば、高圧バッテリ16を直接の電源とする空調装置のコンプレッサに内蔵される回転機等に接続される補機インバータであってもよい。この場合、補機インバータの入力端子間に接続される平滑コンデンサの放電経路を2重系とすべく、上記入力端子間に複数の抵抗体の直列接続体を複数並列接続してもよい。電力変換回路としては、インバータ12に限らず、例えば、高圧バッテリ16の電圧を降圧して低圧システム内のバッテリに出力するDCDCコンバータであってもよい。本願発明が適用される車両としては、パラレルシリーズハイブリッド車に限らない。また、車両としては、ハイブリッド車に限らず、例えば車載主機としての内燃機関を備えない電気自動車や燃料電池車等であってもよい。"