左右の非越流部以下、両非越流部と称すとこの両非越流部の間に設けられた基礎部に囲まれて水路が形成されるとともに、複数本の金属製棒状部材が縦横に交差するように組み合わされた格子状壁が前記水路を横断するように設けられた金属製透過型砂防堰堤であって、前記両非越流部の水路に面した各内側面側には前記格子状壁の両端をそれぞれ拘持するための拘持部を有し、前記格子状壁の下端側には下方に延びる複数本の金属製棒状延出部材以下、延出部材と称すが設けられ、この複数本の延出部材の内の下流側から見て両拘持部によって隠れない延出部材の各先端は前記基礎部に固設され、前記格子状壁が捕捉した土石流による前記格子状壁の変形を抑えるために、前記基礎部の下流側から前記格子状壁に向かって斜め上方に延出した金属製支材以下、斜材と称すが設けられ、この斜材が前記格子状壁に固設されたことを特徴とする金属製透過型砂防堰堤。基礎部上面に直交し、かつ、水路の流れに平行な面内において、斜材を基礎部から上方に向かって離間させながら複数本設けたことを特徴とする請求項1に記載の金属製透過型砂防堰堤。前記複数本の斜材の内の少なくとも最上方側の斜材は、水路の流れ方向を向く連結部材により格子状壁に連結されたことを特徴とする請求項2に記載の金属製透過型砂防堰堤。前記複数本の斜材の組みを格子状壁に向かって複数組み設けたことを特徴とする請求項2または3に記載の金属製透過型砂防堰堤。下流側から見て前記両拘持部によって隠れる前記格子状壁の両端の下流側の部分には、前記格子状壁が捕捉した土石流による荷重を前記両拘持部に伝達するために、水路の流れ方向を向くように複数の脚部がそれぞれ設けられ、この複数の脚部が前記両拘持部によってそれぞれ拘持されたことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の金属製透過型砂防堰堤。前記複数の脚部の下流側には、それぞれプレートが設けられ、これらのプレートを介して前記両拘持部に当接または固設されたことを特徴とする請求項5に記載の金属製透過型砂防堰堤。前記プレートは貫通孔を有し、この貫通孔にボルトを挿通してメネジ部を備えた拘持部に前記プレートを締結したことを特徴とする請求項6に記載の金属製透過型砂防堰堤。前記複数の脚部の下流側の先端が拘持部に埋設されたことを特徴とする請求項5または6に記載の金属製透過型砂防堰堤。拘持部の基礎部上面に対して平行な断面形状は、L字状であることを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載の金属製透過型砂防堰堤。格子状壁を複数有し、この複数の格子状壁は水路の流れ方向を向く連結部材により連結され、前記複数の格子状壁の少なくともいずれか一つの格子状壁の下端側には下方に延びた複数本の延出部材が設けられたことを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載の金属製透過型砂防堰堤。拘持部の基礎部上面に対して平行な断面形状は、コの字状であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の金属製透過型砂防堰堤。格子状壁を複数有し、この複数の格子状壁は水路の流れ方向を向く連結部材により連結され、前記複数の格子状壁の少なくともいずれか一つの格子状壁の下端側には下方に延びた複数本の延出部材が設けられたことを特徴とする請求項11に記載の金属製透過型砂防堰堤。上記特許文献1、2に開示された鋼製透過型砂防堰堤は、熱応力による膨張で横部材が座屈するのを回避できる点では優れている。しかし、河床の幅が広くなると、スリット壁の変形が大きくなり、最終的には、このようなスリット壁では強度的に対応できなくなる。したがって、このようなスリット壁を採用する鋼製透過型砂防堰堤では、河床を横断する中央部両非越流部間の中間位置にコンクリート製の隔壁を構築し、非越流部と隔壁との間にそれぞれ設置されるスリット壁の横部材の支間長を短くしなければならない。このような対策を施すため、コンクリートの打設量が多くなり高価になるばかりか、手間や時間が掛かり施工性が悪化するという問題点があった。また、河床を横断する中央部両非越流部間の中間位置にコンクリート製の隔壁が設置されるため、流水の透過率が低くなり、先行流などで堰上げが起こりやすい。このため、土石流の先端部がスリット壁まで到達せず、確実に土石流を捕捉できないという問題点もあった。さらに、堰上げが解消される際に、巨礫以外の土砂が各個運送され、その結果、多量の土砂がスリット壁から流出してしまうという問題点もあった。本発明の目的は、河床の幅が広い場合にも、堰上げが起こり難く、確実な土石流捕捉が可能で、かつ、格子状壁からの多量の土砂流出が抑制可能であるばかりか、安価であり、かつ、施工性にも優れた金属製透過型砂防堰堤を提供することにある。この目的を達成するために、本発明の請求項1に記載の発明は、左右の非越流部以下、両非越流部と称すとこの両非越流部の間に設けられた基礎部に囲まれて水路が形成されるとともに、複数本の金属製棒状部材が縦横に交差するように組み合わされた格子状壁が前記水路を横断するように設けられた金属製透過型砂防堰堤であって、前記両非越流部の水路に面した各内側面側には前記格子状壁の両端をそれぞれ拘持するための拘持部を有し、前記格子状壁の下端側には下方に延びる複数本の金属製棒状延出部材以下、延出部材と称すが設けられ、この複数本の延出部材の内の下流側から見て両拘持部によって隠れない延出部材の各先端は前記基礎部に固設され、前記格子状壁が捕捉した土石流による前記格子状壁の変形を抑えるために、前記基礎部の下流側から前記格子状壁に向かって斜め上方に延出した金属製支材以下、斜材と称すが設けられ、この斜材が前記格子状壁に固設されたことを特徴とする金属製透過型砂防堰堤である。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、基礎部上面に直交し、かつ、水路の流れに平行な面内において、斜材を基礎部から上方に向かって離間させながら複数本設けたことを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の発明において、前記複数本の斜材の内の少なくとも最上方側の斜材は、水路の流れ方向を向く連結部材により格子状壁に連結されたことを特徴とする。請求項4に記載の発明は、請求項2または3に記載の発明において、前記複数本の斜材の組みを格子状壁に向かって複数組み設けたことを特徴とする。請求項5に記載の発明は、請求項1乃至4のいずれか1項に記載の発明において、下流側から見て前記両拘持部によって隠れる前記格子状壁の両端の下流側の部分には、前記格子状壁が捕捉した土石流による荷重を前記両拘持部に伝達するために、水路の流れ方向を向くように複数の脚部がそれぞれ設けられ、この複数の脚部が前記両拘持部によってそれぞれ拘持されたことを特徴とする。請求項6に記載の発明は、請求項5に記載の発明において、前記複数の脚部の下流側には、それぞれプレートが設けられ、これらのプレートを介して前記両拘持部に当接または固設されたことを特徴とする。請求項7に記載の発明は、請求項6に記載の発明において、前記プレートは貫通孔を有し、この貫通孔にボルトを挿通してメネジ部を備えた拘持部に前記プレートを締結したことを特徴とする。請求項8に記載の発明は、請求項5または6に記載の発明において、前記複数の脚部の下流側の先端が拘持部に埋設されたことを特徴とする。請求項9に記載の発明は、請求項1乃至8のいずれか1項に記載の発明において、拘持部の基礎部上面に対して平行な断面形状は、L字状であることを特徴とする。請求項10に記載の発明は、請求項1乃至9のいずれか1項に記載の発明において、格子状壁を複数有し、この複数の格子状壁は水路の流れ方向を向く連結部材により連結され、前記複数の格子状壁の少なくともいずれか一つの格子状壁の下端側には下方に延びた複数本の延出部材が設けられたことを特徴とする。請求項11に記載の発明は、請求項1乃至6のいずれか1項に記載の発明において、拘持部の基礎部上面に対して平行な断面形状は、コの字状であることを特徴とする。請求項12に記載の発明は、請求項11に記載の発明において、格子状壁を複数有し、この複数の格子状壁は水路の流れ方向を向く連結部材により連結され、前記複数の格子状壁の少なくともいずれか一つの格子状壁の下端側には下方に延びた複数本の延出部材が設けられたことを特徴とする。以上のように、本発明に係る金属製透過型砂防堰堤によれば、両非越流部とこの両非越流部の間に設けられた基礎部に囲まれて水路が形成されるとともに、複数本の金属製棒状部材が縦横に交差するように組み合わされた格子状壁が前記水路を横断するように設けられた金属製透過型砂防堰堤であって、前記両非越流部の水路に面した各内側面側には前記格子状壁の両端をそれぞれ拘持するための拘持部を有し、前記格子状壁の下端側には下方に延びる複数本の延出部材が設けられ、この複数本の延出部材の内の下流側から見て両拘持部によって隠れない延出部材の各先端は前記基礎部に固設され、前記格子状壁が捕捉した土石流による前記格子状壁の変形を抑えるために、前記基礎部の下流側から前記格子状壁に向かって斜め上方に延出した斜材が設けられ、この斜材が前記格子状壁に固設された構成であるため、河床の幅が広い場合にも、堰上げが起こり難く、確実な土石流捕捉が可能で、かつ、格子状壁からの多量の土砂流出が抑制可能であるばかりか、安価であり、かつ、施工性にも優れた金属製透過型砂防堰堤を実現できる。以下、本発明の一実施形態について、添付図面を参照しながら説明する。実施の形態1図1は本発明に係る実施の形態1の金属製透過型砂防堰堤であって、aは正面図下流側から見たもの、bは同平面図、cはaのA-A断面図、dはaのB-B断面図但し、基礎部は省略、eはbのA部詳細図である。以下、本実施の形態において、縦方向とは図1aに示すZ軸のプラスマイナス±方向、横方向とは同図に示すX軸の±方向、上流方向とは同図に示すY軸の方向、下流方向とは同図に示すY軸の-方向と定義する。図1において、10、11は下流側から見たコンクリート製の左右の非越流部、10a、11aは非越流部10、11の左右の内側面側、12は非越流部10、11の間に設けられたコンクリート製の基礎部、13は左右の非越流部10、11と基礎部12に囲まれて設けられた水路、10bは基礎部12上面XY面に対して平行な断面形状がL字状の左側の拘持部を構成する{左の非越流部10の内側面側10aかつ下流側Y軸のマイナス側から水路13を横断する方向に、かつ、縦方向に延びた}延出部、10cは延出部10bの縦方向下端側Z軸のマイナス側から上流側Y軸のプラス側に向かって延びた底部、11bは基礎部12上面XY面に対して平行な断面形状がL字状の右側の拘持部を構成する{右の非越流部11の内側面側11aかつ下流側から水路13を横断する方向に、かつ、縦方向に延びた}延出部、11cは延出部11bの縦方向下端側から上流側に向かって延びた底部、15a、15b、15cは鋼製のフランジ付きパイプが接続されて構成された縦部材、16は鋼製のフランジ付きパイプが接続されて構成された横部材、17は1本の縦部材15a、9本の縦部材15b、1本の縦部材15cと4本の横部材16が縦横に交差するように組み合わされた土石流を捕捉する下流側に設けられた第1の格子状壁、25は第1の格子状壁17が捕捉した土石流による荷重を延出部10b、11bに伝達するために、下流側から見て左右の延出部10b、11bによって隠れる第1の格子状壁17に水路13の流れ方向Y軸のマイナス方向を向くように各々4本づつ設けられた脚部、30は脚部25の下流側に延出部10b、11bとそれぞれ当接するために設けられたプレート、50は基礎部12上面に直交し、かつ、水路13の流れに平行な面内において、基礎部12の下流側から格子状壁17のX軸方向横方向中央かつ縦方向上端側近傍に向かって斜め上方に延出した鋼製のフランジ付きパイプからなる斜材、51は前記面内において、斜材50より下方に離間させながら基礎部12の下流側から格子状壁17のX軸方向横方向中央かつ縦方向中央近傍に向かって斜め上方に延出した鋼製のフランジ付きパイプからなる斜材、52は斜材50と格子状壁17を連結させる鋼製パイプからなる連結部材である。また、第1の格子状壁17の下端側において、下流側から見て左右の延出部10b、11bによって隠れない箇所すなわち、水路13に相当する箇所には、下方Z軸のマイナス方向に延びる鋼製パイプからなる延出部材15dが7本設けられている。これらの延出部材15dの先端はそれぞれ基礎部12に固設されている。また、第1の格子状壁17の下端側において、下流側から見て左右の延出部10b、11bによって隠れる箇所には、第1の格子状壁17を構成する縦部材15a、15cがそれぞれ下方に延長され延出部材を兼ねている。この下方に延長された縦部材15a、15cの先端は、それぞれ底部10c、11cに固設されている。図1a、b、dでもわかるように、斜材50、51の一端側が基礎部12の下流側でそれぞれ固設され、さらに斜材50、51の他端側が第1の格子状壁17にそれぞれ固設されている。このような安価、かつ、施工性にも優れた構成であるにも拘らず、斜材50、51によって第1の格子状壁17の変形特に、横部材16の変形が抑えられるため、河床の幅が広い場合にも、従来ならば設置が必要な隔壁を設けることなく、横部材16の支間長を長くした第1の格子状壁17を採用することが可能である。このように、本願発明では隔壁が設置されることもないため、流水の透過率が低くなることもない。したがって、土石流発生時に、堰上げが起こり難く、確実な土石流捕捉が可能で、かつ、第1の格子状壁17からの多量の土砂流出を抑制することも可能である。本実施の形態においては、斜材を2本設けた構成について説明したが、必ずしもこれに限定されるものではない。上述したような本願発明の作用効果を奏するためには、最低1本の斜材を設ければよい。しかし、本実施の形態のように、基礎部12上面に直交し、かつ、水路13の流れに平行な面内ただし、厳密に、直交し、かつ、水路13の流れに平行な面内である必要はなく、ほぼ直交し、かつ、水路13の流れに平行な面内であればよい。において、斜材を基礎部12から上方に向かって離間させながら複数本設ける構成例えば、斜材50、51にしたり、複数本の斜材の内の少なくとも最上方側の斜材例えば、斜材50を水路13の流れ方向を向く連結部材52により第1の格子状壁17に連結させる構成にすることで、より大きな土石流にも対応可能である。また、基礎部12から上方に向かって離間させながら設けられる複数本の斜材は、必ずしも上述したような同一な面内である必要はなく、水路13の流れに対して互いにずれていても構わない。また、図1a、bでもわかるように、縦部材15a、15cの先端、延出部材15dの先端は、それぞれ底部10c、11c、基礎部12に固設され、脚部25の下流側に設けられたプレート30が延出部10b、11bにそれぞれ当接されているため、土石流発生時には礫や流木を効率よく捕捉できるとともに、土石流による荷重を底部10c、11c、基礎部12、延出部10b、11bで分散、かつ、確実に負担させることもできる。このように、通常時には土砂や水を下流に供給し、いざ土石流発生時には礫や流木を捕捉し、下流での災害を防止することが可能になる。また、脚部25の下流側にはプレート30が設けられているため、通常時にはプレート30が延出部10b、11bと軽く当接、または、離間していても、いざ土石流が発生しプレート30が延出部10b、11bと強く当接した場合にも、延出部10b、11bとの当接箇所に発生する応力を軽減できる。また、鋼製パイプからなる横部材16の左右両端部が、左右の非越流部10、11の内側面側10a、11aに直接固設されることなく、脚部25を介して延出部10b、11bにそれぞれ当接させる構造であるため、横部材16と脚部25自体で膨張収縮のエネルギーの相当量を吸収する作用効果が生ずる。また、横部材16の左右両端部と左右の非越流部10、11の内側面側10a、11aが直接接触することもないわけであるため、当然これらの間で熱応力が生ずることもなく、横部材16、脚部25もしくは左右の非越流部10、11を破壊してしまうような心配もない。実施の形態2図2は本発明に係る実施の形態2の金属製透過型砂防堰堤であって、aは正面図下流側から見たもの、bは同平面図、cはaのA-A断面図、dはaのB-B断面図但し、基礎部は省略、eはbのA部詳細図である。本実施の形態において、実施の形態1と同一の構成要素については、同一の番号を付与して詳細な説明は省略し、異なる部分についてのみ詳述する。図2a、b、dに示すように、本実施の形態においては、斜材を実施の形態1のように、基礎部12の下流側から第1の格子状壁17のX軸方向横方向中央かつ縦方向上端側に向かって斜め上方に延出するように設けるのではなく、基礎部12の下流側から第1の格子状壁17のX軸方向横方向中央から左右にずれた位置かつ縦方向上端側に向かってそれぞれ斜め上方に延出するように設ける構成とした点が異なる特徴点となる。すなわち、基礎部12上面に直交し、かつ、水路13の流れに平行な面内かつ基礎部12の下流側から第1の格子状壁17のX軸方向横方向中央から左側にずれた位置に向かって離間させながら斜め上方に鋼製のフランジ付きパイプからなる斜材60、61を延出させている。また、斜材60と第1の格子状壁17とは、鋼製パイプからなる連結部材62で連結している。このような複数本の斜材の組み例えば、斜材60、61と連結部材62から構成される。を基礎部12の下流側から見て第1の格子状壁17のX軸方向横方向中央から右側にずれた位置にも設けてある{例えば、斜材70、斜材71図示せずと連結部材72図示せずから構成される}。このように、複数本の斜材の組みを第1の格子状壁17に向かって複数組み設けることにより、実施の形態1で述べた構成の場合に比べて、より大きな土石流にも対応可能である。また、実施の形態1で述べた構成の場合に比べて、河床の幅がより広い場合にも対応可能である。実施の形態3図3は本発明に係る実施の形態3の金属製透過型砂防堰堤であって、aは正面図下流側から見たもの、bは同平面図、cはaのA-A断面図、dはaのB-B断面図但し、基礎部は省略、eはbのB部詳細図である。本実施の形態において、実施の形態1と同一の構成要素については、同一の番号を付与して詳細な説明は省略し、異なる部分についてのみ詳述する。本実施の形態においては、図3b、eに示すように、脚部25の下流側に設けられたプレート30の左右両縁部に貫通孔30aを有し、この貫通孔30aにボルト41を座金40を介して挿通してメネジ部図示せずを備えた延出部10b、11bにプレート30を締結するように構成されている。これにより、土石流による荷重の負担の安定性がより向上する。このような締結構造を採用した場合にも、実施の形態1の場合同様に、横部材16の左右両端部が、左右の非越流部10、11の内側面側10a、11aに直接固設されているわけではないため、横部材16と脚部25で非常に大きな熱膨張応力および熱収縮応力は発生しない。したがって、横部材16、脚部25もしくは左右の非越流部10、11を破壊してしまうような心配もない。実施の形態4図4は本発明に係る実施の形態4の金属製透過型砂防堰堤であって、aは正面図下流側から見たもの、bは同平面図、cはaのA-A断面図、dはaのB-B断面図但し、基礎部は省略、eはbのC部詳細図である。本実施の形態において、実施の形態1と同一の構成要素については、同一の番号を付与して詳細な説明は省略し、異なる部分についてのみ詳述する。図4b、eに示すように、本実施の形態においては、図1eに示す脚部25より多少長めの鋼製パイプからなる脚部25aの下流側にプレート30を設け、そのまま脚部25aの先端を左右の延出部10b、11bに埋設させた構成である。したがって、コンクリート製の非越流部10、11の左右の延出部10b、11bと鋼製部分との一体化が可能となるばかりか、実施の形態3の場合同様に、土石流による荷重の負担の安定性がより向上する。このように、脚部25aの先端を左右の延出部10b、11bに埋設させた構成を採用した場合にも、実施の形態1の場合同様に、横部材16の左右両端部が、左右の非越流部10、11の内側面側10a、11aに直接固設されているわけではないため、横部材16と脚部25aで非常に大きな熱膨張応力および熱収縮応力は発生しない。したがって、横部材16、脚部25aもしくは左右の非越流部10、11を破壊してしまうような心配もない。実施の形態5図5は本発明に係る実施の形態5の金属製透過型砂防堰堤であって、aは正面図下流側から見たもの、bは同平面図、cはaのA-A断面図、dはaのB-B断面図但し、基礎部は省略、eはbのD部詳細図である。本実施の形態において、実施の形態1と同一の構成要素については、同一の番号を付与して詳細な説明は省略し、異なる部分についてのみ詳述する。図5a~dに示すように、18a、18b、18cは鋼製のフランジ付きパイプが接続されて構成された縦部材、19は1本の縦部材18a、9本の縦部材18b、1本の縦部材18cと4本の横部材16が縦横に交差するように組み合わされた土石流を捕捉する上流側に設けられた第2の格子状壁、20は第1の格子状壁17と第2の格子状壁19を連結されるための水路13の流れ方向を向く鋼製パイプからなる連結部材である。このように格子状壁が二層構成になっているため、実施の形態1と比べて土石流発生時の礫や流木の捕捉能力が向上する。また、第2の格子状壁19の下端側においても、下流側から見て左右の延出部10b、11bによって隠れない箇所すなわち、水路13に相当する箇所には、下方に延びる鋼製パイプからなる延出部材18dが7本設けられている。これらの延出部材18dの先端はそれぞれ基礎部12に固設されている。本実施の形態においては、第1の格子状壁17、第2の格子状壁19の下端側にそれぞれの延出部材15d、延出部材18dを設けた例について説明したが、必ずしもこれに限定されるものではなく、延出部材は、複数の格子状壁の少なくともいずれか一方の格子状壁の下端側から下方に延びるように構成されていればそれで十分である。また、第2の格子状壁19の下端側において、下流側から見て左右の延出部10b、11bによって隠れる箇所には、第2の格子状壁19を構成する縦部材18a、18cがそれぞれ縦方向かつ下方に延長され延出部材を兼ねている。この縦方向かつ下方に延長された縦部材18a、18cの先端は、それぞれ底部10c、11cに固設されている。これにより、土石流による荷重の負担能力がより向上する。実施の形態6図6は本発明に係る実施の形態6の金属製透過型砂防堰堤であって、aは正面図下流側から見たもの、bは同平面図、cはaのA-A断面図、dはaのB-B断面図但し、基礎部は省略である。本実施の形態において、実施の形態1と同一の構成要素については、同一の番号を付与して詳細な説明は省略し、異なる部分についてのみ詳述する。図6a~cに示すように、10dは左の非越流部10の内側面側10aと延出部10bとともに基礎部12上面XY面に対して平行な断面形状がコ字状の左側の拘持部を構成する{左の非越流部10の内側面側10aかつ上流側Y軸のプラス側から水路13を横断する方向に、かつ、縦方向に延びた}延出部、11dは右の非越流部11の内側面側11aと延出部11bとともに基礎部12上面XY面に対して平行な断面形状がコ字状の右側の拘持部を構成する{右の非越流部11の内側面側11aかつ上流側Y軸のプラス側から水路13を横断する方向に、かつ、縦方向に延びた}延出部である。上述したような断面形状がコ字状の左右の拘持部に第1の格子状壁17の左右両端部が収容される構成であるため、プレート30が延出部10b、11bと当接する箇所に土砂が直撃しないようにできる。なお、本実施の形態1~6においては、連結部材、延出部材、脚部や格子状壁を構成する縦横部材は、比較的軽量で、どの方向から荷重が作用しても同じ抵抗を有する、円形断面の鋼製パイプである場合について説明したが、必ずしもこれに限定されるものではない。例えば、中実棒や角パイプ等、さまざまな金属製棒状部材本明細書においては、中実体、パイプ等含めて棒状部材と称すで構成することも可能である。