"i少なくとも1種の有機溶媒と、iiマンガン塩、銅塩又はその組合せと、iii式I、II、III、IV、V及びVIのいずれかによる四座、五座又は六座窒素供与配位子の鉄錯体とを含む硬化促進溶液であって、式Iの配位子が、下記の構造:[式中、各Rは、水素、F、Cl、Br、ヒドロキシル、C1~12アルキルO-、-NH-CO-H、-NH-CO-C1~12アルキル、-NH2、-NH-C1~12アルキル及びC1~12アルキルから独立に選択され、R1及びR2は、C1~24アルキル、C6~10アリール、及び遷移金属と配位結合することが可能なヘテロ原子を含有する基から独立に選択され、R3及びR4は、水素、C1~12アルキル、C1~12アルキル-O-C1~12アルキル、C1~12アルキル-O-C6~10アリール、C6~10アリール、C1~12ヒドロキシアルキル及び-CH2nCOOR5式中、R5は水素及びC1~4アルキルから独立に選択され、nは0~4の範囲であるから独立に選択され、Xは、C=O、-[CR62]y-式中、yは0~3の範囲であり、各R6は、水素、ヒドロキシル、C1~12アルコキシ、及びC1~12アルキルから独立に選択されるから選択される]を有し、式IIの配位子が、下記の構造:[式中、各R1及びR2は独立に-R4-R5を表し、R3は、水素、場合により置換されているアルキル、アリール若しくはアリールアルキル、又は-R4-R5を表し、各R4は独立に、単結合、又は、場合により置換されているアルキレン、アルケニレン、オキシアルキレン、アミノアルキレン、アルキレンエーテル、カルボン酸エステル若しくはカルボン酸アミドを表し、各R5は独立に、場合によりN-置換されているアミノアルキル基、又はピリジニル、ピラジニル、ピラゾリル、ピロリル、イミダゾリル、ベンズイミダゾリル、ピリミジニル、トリアゾリル及びチアゾリルから選択される、場合により置換されているヘテロアリール基を表す]を有し、式IIIの配位子が、下記の構造:{式中、各R20は、アルキル基、シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、ヘテロアリール基、アリール基及びアリールアルキル基[ヒドロキシ、アルコキシ、フェノキシ、カルボキシレート、カルボキサミド、カルボン酸エステル、スルホネート、アミン、アルキルアミン、及びNR213式中、R21は、水素、アルカニル、アルケニル、アリールアルカニル、アリールアルケニル、オキシアルカニル、オキシアルケニル、アミノアルカニル、アミノアルケニル、アルカニルエーテル、アルケニルエーテルから選択されるから選択される置換基で場合により置換されている]並びに-CY2-R22式中、Yは、H、CH3、C2H5、C3H7から独立に選択され、R22は、場合により置換されている、ピリジニル基、ピラジニル基、ピラゾリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ベンズイミダゾリル基、ピリミジニル基、トリアゾリル基及びチアゾリル基から独立に選択されるから選択され、R20のうち少なくとも1つは-CY2-R22である}を有し、式IVの配位子が、下記の構造:[式中、Qは、から独立に選択され、pは4であり、Rは、水素、C1~12アルキル、CH2CH2OH、ピリジン-2-イルメチル及びCH2COOHから独立に選択され、R1、R2、R3、R4、R5、及びR6は、H、C1~12アルキル及びC1~12アルキルヒドロキシから独立に選択される]を有し、式Vの配位子が、下記の構造:[式中、R1は、H、及び直鎖状又は分枝状の、置換されている又は置換されていないC1~20アルキル、C1~20アルキルアリール、C1~20アルケニル又はC1~20アルキニルから独立に選択され、大多環中のすべての窒素原子は遷移金属と配位結合することが可能である]を有し、式VIの配位子が、下記の構造:R17R17N-X-NR17R17VI{式中、Xは、-CH2CH2-、-CH2CH2CH2-、及び-CH2COHHCH2-から選択され、各R17は、アルキル基、シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、ヘテロアリール基、アリール基及びアリールアルキル基[ヒドロキシ、アルコキシ、フェノキシ、カルボキシレート、カルボキサミド、カルボン酸エステル、スルホネート、アミン、アルキルアミン、及びNR193式中、R19は、水素、アルカニル、アルケニル、アリールアルカニル、アリールアルケニル、オキシアルカニル、オキシアルケニル、アミノアルカニル、アミノアルケニル、アルカニルエーテル、アルケニルエーテルから選択されるから選択される置換基で場合により置換されている]並びに-CY2-R18式中、Yは、H、CH3、C2H5、C3H7から独立に選択され、R18は、ピリジニル、ピラジニル、ピラゾリル、ピロリル、イミダゾリル、ベンズイミダゾリル、ピリミジニル、トリアゾリル及びチアゾリルから選択される、場合により置換されているヘテロアリール基から独立に選択されるから成る群から独立に選択され、R17のうち少なくとも2つは-CY2-R18である}を有する、硬化促進溶液。鉄錯体が、式Iによる窒素供与配位子を含む、請求項1に記載の硬化促進溶液。マンガン塩が、MnII塩化物、MnII硝酸塩、MnII硫酸塩、MnII乳酸塩、MnII2-エチルヘキサン酸塩、MnIIオクタン酸塩、MnIIノナン酸塩、MnIIヘプタン酸塩、MnIIネオデカン酸塩、MnIIナフテン酸塩及びMnII酢酸塩から選択される、請求項1又は2に記載の硬化促進溶液。銅塩が、CuII酢酸塩、CuI塩化物、CuIIオクタン酸塩、CuIIノナン酸塩、CuIIヘプタン酸塩、CuIIネオデカン酸塩及びCuIIナフテン酸塩から選択される、請求項1から3のいずれか一項に記載の硬化促進溶液。銅塩とマンガン塩の両方を含む、請求項1から4のいずれか一項に記載の硬化促進溶液。アミン及び金属カルボン酸塩から選択される助触媒をさらに含む、請求項1から5のいずれか一項に記載の硬化促進溶液。助触媒が、トリエチルアミン、ジメチルアニリン、ジエチルアニリン、N,N-ジメチル-p-トルイジンtoludine、1,2-ジメチルアミンエタン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、ジメチルアミノエタノール、ジエタノールアミン、モノエタノールアミン、並びに、Na、K、Li、Ba、Cs、Ce、Mg、Ca、Zn、Cu、Ni、Mn、Sn、Cr、Au、Ag、Pd及びPtの2-エチルヘキサン酸塩、オクタン酸塩、ノナン酸塩、ヘプタン酸塩、ネオデカン酸塩及びナフテン酸塩から成る群から選択される、請求項6に記載の硬化促進溶液。鉄錯体が、硬化促進溶液の総重量を基準として0.01~10重量のFe量で存在する、請求項1から7のいずれか一項に記載の硬化促進溶液。マンガン塩が、硬化促進溶液の総重量を基準として0.01~10重量の量で存在する、請求項1から8のいずれか一項に記載の硬化促進溶液。銅塩が、硬化促進溶液の総重量を基準として0.01~10重量の量で存在する、請求項1から9のいずれか一項に記載の硬化促進溶液。硬化性樹脂の硬化のための、請求項1から10のいずれか一項に記載の硬化促進溶液の使用。硬化性樹脂が、不飽和ポリエステル樹脂、メタアクリレート樹脂又はビニルエステル樹脂である、請求項11に記載の使用。樹脂が、オルト樹脂、イソ樹脂、イソnpg樹脂、アクリレート樹脂及びジシクロペンタジエンDCPD樹脂、より具体的には、マレイン酸系、フマル酸系、アリル系、ビニル系、及びエポキシ系の樹脂、ビスフェノールA樹脂、テレフタル酸樹脂、ハイブリッド樹脂、並びにメタクリレート、ジアクリレート、ジメタクリレート及びそれらのオリゴマーをベースにした樹脂から成る群から選択される、請求項12に記載の使用。1種又は複数のエチレン性不飽和モノマーが硬化性樹脂に添加される、請求項11から13のいずれか一項に記載の使用。実施例1~4及び比較実施例A~B表1に列挙する原料を混合することにより、異なる硬化促進溶液を調製した。使用した鉄錯体は、式I式中、RはH、R1はピリジン-2-イルメチル、R2はメチル、R3とR4とは同一でCH2-COOCH3、XはC=Oであるによる配位子で錯化された鉄であった。使用した助触媒は、2-エチルヘキサン酸カリウムであった。本硬化促進溶液0.5phrperhundredresin溶液を2phrのメチルエチルケトンペルオキシドButanox登録商標M50、AkzoNobel製と共に使用して、20°Cで、オルトフタル酸ベースの不飽和ポリエステル樹脂Palatal登録商標P6、DSMResin製を硬化させた。SPI法SocietyofPlasticInstituteの方法、F/77.1、AkzoNobelPolymerChemicalsから入手可能により、硬化を分析した。この方法には、ピーク発熱、ピーク到達時間、及びゲル時間の測定が含まれる。この方法に従い、100部の樹脂と2部の過酸化物と硬化促進溶液とを含む混合物25gを試験管に注ぎ入れ、試験管の中心の閉鎖部を通して熱電対を配置した。次に、20°Cで維持した油浴中にガラス管を配置し、時間温度曲線を求めた。この曲線から、下記のパラメーターを計算した:ゲル時間Gt、Geltime=実験開始時点と浴温が5.6°C上昇した時点との間の経過時間単位:分。ピーク到達時間TTP、TimeToPeak=実験開始時点とピーク温度に到達した瞬間との間の経過時間。ピーク発熱PE、PeakExotherm=到達した最高温度。結果を以下の表1に記載するが、この結果から、本発明による硬化促進溶液は、鉄錯体のみを含む溶液と比較して、実際に硬化を促進することが示される。実施例5~6及び比較実施例C~D0.25phr及び1.0phrの本硬化促進溶液を使用した点を除き、実施例4及び比較実施例Bを繰り返した。結果を以下の表2に示す。"