3相交流電力から直流電力を生成する電力変換装置であって、複数台の3相全波整流器を備え、当該3相全波整流器のそれぞれの入力端子から前記3相交流電力の異なる位相の組の3相交流電圧を入力し、前記複数台の3相全波整流器のそれぞれの出力電圧が合成されて出力することを特徴とする電力変換装置。前記複数台の3相全波整流器は、nnは2以上の整数台の3相全波整流器であり、前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略60/n度の整数倍の位相差のn組の3相交流電圧であり、当該n組の3相交流電圧を前記n台の3相全波整流器に入力することによって、6nパルス整流をすることを特徴とする請求項1に記載の電力変換装置。前記複数台の3相全波整流器は、2台の3相全波整流器であり、前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略30度の位相差の2組の3相交流電圧であり、前記2組の3相交流電圧を前記2台の3相全波整流器に入力することによって、12パルス整流をすることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の電力変換装置。前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略60/n度の整数倍の位相差のn組の3相交流電圧を2次側から出力する入力多重変圧器から供給されることを特徴とする請求項2に記載の電力変換装置。前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略30度の位相差の2組の3相交流電圧を2次側から出力する入力多重変圧器から供給されることを特徴とする請求項3または請求項4に記載の電力変換装置。前記複数台の3相全波整流器のそれぞれの出力が互いに並列に接続されて、それぞれの出力電圧が合成されることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか一項に記載の電力変換装置。前記前記複数台の3相全波整流器のそれぞれの出力が互いに直列に接続されて、それぞれの出力電圧が合成されることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか一項に記載の電力変換装置。前記電力変換装置は、さらに、入力した直流電圧を所定の直流電圧に変換して出力するDC/DC変換器を備え、当該DC/DC変換器に前記複数台の3相全波整流器の合成された出力電圧が入力することを特徴とする請求項1乃至請求項7のいずれか一項に記載の電力変換装置。前記電力変換装置の出力は、電池負荷に接続されることを特徴とする請求項1乃至請求項8のいずれか一項に記載の電力変換装置。前記電力変換装置の出力は、駆動負荷に接続されることを特徴とする請求項1乃至請求項8のいずれか一項に記載の電力変換装置。3相交流電力から直流電力を生成する電力変換装置であって、3相全波整流器とDC/DC変換器を具備したAC/DC変換器を複数台備え、当該AC/DC変換器のそれぞれの入力端子に前記3相交流電力の異なる位相の組の3相交流電圧を入力し、前記複数台のAC/DC変換器のそれぞれの出力電圧が合成されて出力することを特徴とする電力変換装置。前記複数台のAC/DC変換器は、nnは2以上の整数台のAC/DC変換器であり、前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略60/n度の整数倍の位相差のn組の3相交流電圧であり、前記n組の3相交流電圧を前記n台のAC/DC変換器に入力することによって、6nパルス整流をすることを特徴とする請求項11に記載の電力変換装置。前記複数台のAC/DC変換器は、2台のAC/DC変換器であり、前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略30度の位相差の2組の3相交流電圧であり、前記2組の3相交流を前記2台のAC/DC変換器に入力することによって、12パルス整流をすることを特徴とする請求項11または請求項12に記載の電力変換装置。前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略60/n度の整数倍の位相差のn組の3相交流電圧を2次側から出力する入力多重変圧器から供給されることを特徴とする請求項12に記載の電力変換装置。前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略30度の位相差の2組の3相交流電圧を2次側から出力する入力多重変圧器から供給されることを特徴とする請求項13に記載の電力変換装置。前記前記複数台のAC/DC変換器のそれぞれの出力が互いに並列に接続されて、それぞれの出力電圧が合成されることを特徴とする請求項11乃至請求項15のいずれか一項に記載の電力変換装置。前記前記複数台のAC/DC変換器のそれぞれの出力が互いに直列に接続されて、それぞれの出力電圧が合成されることを特徴とする請求項11乃至請求項15のいずれか一項に記載の電力変換装置。3相交流電力から直流電力を生成する電力変換装置であって、3相全波整流器とDC/DC変換器を具備したAC/DC変換器をn台備え、当該n台のAC/DC変換器をk台毎のm組に組分けし、前記k台ごとのAC/DC変換器の出力にそれぞれ負荷を接続し、前記AC/DC変換器のそれぞれの入力端子に、前記3相交流電力の互いに略60/k度の整数倍の位相差のk種類の3相交流電圧を、k台ずつのm組として前記nn=mk台のAC/DC変換器に入力することによって、6kパルス整流をすることを特徴とする電力変換装置。3相交流電力から直流電力を生成する電力変換装置であって、3相全波整流器とDC/DC変換器を具備したAC/DC変換器をn台備え、当該n台のAC/DC変換器をm台毎のk組に組分けし、前記m台ごとのAC/DC変換器の出力にそれぞれ負荷を接続し、前記AC/DC変換器のそれぞれの入力端子に、前記3相交流電力の互いに略60/k度の整数倍の位相差のk種類の3相交流電圧を、m台ずつのk組として前記nn=mk台のAC/DC変換器に入力することによって、前記3相交流電力の1次側からみて6kパルス整流が行われたことと同等の整流をすることを特徴とする電力変換装置。前記異なる位相の3相交流電圧は、互いに略60/k度の整数倍の位相差のk組の3相交流電圧を出力する入力多重変圧器から供給されることを特徴とする請求項18または請求項19に記載の電力変換装置。前記AC/DC変換器の出力は、電池負荷に接続されることを特徴とする請求項11乃至請求項20のいずれか一項に記載の電力変換装置。前記AC/DC変換器の出力は、駆動負荷に接続されることを特徴とする請求項11乃至請求項20のいずれか一項に記載の電力変換装置。前記n台のAC/DC変換器の出力は、複数の負荷に接続され、複数の負荷は駆動負荷と電池負荷とが混在することを特徴とする請求項18乃至請求項20のいずれか一項に記載の電力変換装置。前記電力変換装置は、さらに逆流防止用のダイオードを出力に備えたことを特徴とする請求項1乃至請求項23のいずれか一項に記載の電力変換装置。AC/DC変換機能を有するn台の電力変換装置と、同じ3相主電源から3相交流電力を1次側に供給されるn台の変圧器と、を備え、前記n台の2次側の3相交流電圧の位相は、互いに略60/n度の整数倍の位相差のn組の3相交流電圧であり、当該略60/n度の整数倍の位相差のn組の3相交流電圧がそれぞれ前記n台の電力変換装置に供給され、当該n台の電力変換装置の出力の直流電力が複数の負荷にそれぞれ供給されることを特徴とする電力変換装置群システム。AC/DC変換機能を有するn台の電力変換装置と、同じ3相主電源から3相交流電力を1次側に供給されるn台の変圧器と、を備え、前記n台の変圧器の2次側の3相交流電圧の位相は、互いに略60/k度の整数倍の位相差のk組の3相交流電圧であり、当該略60/k度の整数倍の位相差のk組の3相交流電圧が、それぞれ前記n台n=mk台の電力変換装置のm台毎に異なる位相の3相交流電圧が供給され、前記n台の電力変換装置の出力の直流電力が複数の負荷にそれぞれ供給されることを特徴とする電力変換装置群システム。前記請求項26に記載の電力変換装置群システムであって、前記電力変換装置が前記kの整数m倍の台数n、n=mkが設置されている地区を複数設定し、前記地区毎に前記複数の電力変換装置をk組に分割し、前記k組毎の電力変換装置のそれぞれに入力する3相交流電圧は、互いに略60/k度の整数倍の位相差のk組として、それぞれの前記地区において6kパルス整流をすることを特徴とする電力変換装置群システム。前記n台の電力変換装置をk組のm台に分割される分割方法において、所定の地区において、前記n、m、kが所定の範囲において異なることを特徴とする請求項27に記載の電力変換装置群システム。前記地区毎に前記kの整数倍の台数の電力変換装置を分割する方法が、前記地区毎に設定された所定の許容高調波電流値以下となることを特徴とする請求項28に記載の電力変換装置群システム。前記AC/DC変換機能を有する電力変換装置の出力は、電池負荷に接続されることを特徴とする請求項25乃至請求項29のいずれか一項に記載の電力変換装置群システム。前記AC/DC変換機能を有する電力変換装置の出力は、駆動負荷に接続されることを特徴とする請求項25乃至請求項29のいずれか一項に記載の電力変換装置群システム。前記AC/DC変換機能を有する電力変換装置の出力は、複数の負荷に接続され、当該複数の負荷に駆動負荷と電池負荷とが混在することを特徴とする請求項25乃至請求項29のいずれか一項に記載の電力変換装置群システム。前記AC/DC変換機能を有する電力変換装置は、さらに逆流防止用のダイオードを出力に備えたことを特徴とする請求項25乃至請求項32のいずれか一項に記載の電力変換装置群システム。しかしながら、前記した特許文献1を含むこのような3相交流電力を直流電力に変換する方法においては、全波整流後の波形は、前記したように1周期で合計6パルスの合成波形であるので、無視できない程度の高調波成分を電圧波形もしくは電流波形に含む。また、この高調波成分によって、3相交流電源の力率が低下するという問題がある。また、高調波を低減するために複数の電力変換装置を用いる場合には、設置場所の増加という問題がある。そこで、本発明は前記の事情を考慮してなされたもので、その目的とするところは、3相交流電力を直流電力に変換する際に、高調波成分が低減され、3相交流電源の力率が改善される電力変換装置を提供することである。前記の課題を解決するために、本発明を以下のように構成した。すなわち、本発明の電力変換装置は、3相交流電力から直流電力を生成する電力変換装置であって、複数台の3相全波整流器を備え、当該3相全波整流器のそれぞれの入力端子から前記3相交流電力の異なる位相の組の3相交流電圧を入力し、前記複数台の3相全波整流器のそれぞれの出力電圧が合成されて出力する。かかる構成により、3相交流電力を直流電力に変換する際の1周期における合成パルス数が増加し、高調波成分が低減する。以上、本発明によれば、3相交流電力を直流電力に変換する際に、高調波成分が低減され、3相交流電源の力率が改善される電力変換装置を提供できる。以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。第1実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第1実施形態を、図1~図3、図5~図10を参照して説明する。図1は、第1実施形態の電力変換装置101と、入力多重変圧器201と、ダイオード60と、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。まず、図1の構成の概要を説明し、その後、順に入力多重変圧器201、電力変換装置101、ダイオード60、電池負荷4Bの詳細な構成と動作を説明する。<第1実施形態の電力変換装置101の接続関係の概要>3相主電源10から入力多重変圧器201の1次側に3相交流電圧Vac1が1次入力器210に入力されている。入力多重変圧器201の2次側は、2回路の2次出力器221と2次出力器222を具備している。第1実施形態の電力変換装置101に、入力多重変圧器201の2次出力器221の3相交流の2次出力Vac21と2次出力器222の3相交流の2次出力Vac22とが、それぞれ入力されている。なお、3相主電源10から1次入力器210に接続した配線、および2次出力器221と2次出力器222からそれぞれ入力多重変圧器201に接続した配線に3本の斜線が付されているのは、3相交流であることを意味している。つまり、Vac1、Vac21、Vac22が、それぞれ3相交流電圧であることに対応している。第1実施形態の電力変換装置101においては、3相交流の2次出力Vac21と3相交流の2次出力Vac22とが別々に整流され、直流電力に変換され、合成され、さらに合成された直流電圧をDC/DC変換器50によって、所定所望の直流電圧に変換され、直流の出力電圧Vo1として出力されている。電力変換装置101の直流の出力電圧Vo1は、電池からの逆流を防止するダイオード60を経由して、電池負荷例えば、電気自動車等の電池4Bに供給されている。なお、負荷が電池のように電力を蓄積する負荷形態を電池負荷と適宜表記する。また、負荷が抵抗や電動機などの電力を消費する負荷形態を駆動負荷と適宜表記する。≪入力多重変圧器≫入力多重変圧器201は、前記したように、3相主電源10から1次側に3相交流電圧Vac1が1次入力器210に入力されている。1次入力器210はΔ結線の3相巻線で構成されていて、Δ結線の3相巻線で構成されている2次出力器221と、Y結線の3相巻線で構成されている2次出力器222に電磁的に結合されている。そして、それぞれ3相交流の2次出力Vac21と3相交流の2次出力Vac22とに変換される。なお、Δ結線の3相巻線で構成されている2次出力器221と、Δ結線の3相巻線で構成されている1次入力器210とは、同相で構成されている。しかし、Y結線の3相巻線で構成されている2次出力器222は、Δ結線の3相巻線で構成されている2次出力器221や1次入力器210とは3相交流電圧として、異なる位相を有している。≪Δ結線とY結線の関係≫ここでΔ結線とY結線の関係を図5と図8~図10で簡単に概略を説明する。図8は、3相交流の3相巻線をΔ結線824で構成することを示した図である。1次入力器210と2次出力器221は、ともに図8で示すΔ結線の3相巻線で構成されている。ただし、1次入力器210と2次出力器221とは巻線の回数が異なり、またその巻線から生ずる電圧は異なる。図8において、2次出力器221としてのΔ結線の3相巻線であるU相巻線8241、V相巻線8242、W相巻線8243には、後述する図5に示した3相交流のU相、V相、W相の各120度ずつ位相差のある正弦波形の交流電圧が加わっている。それらの交流電圧をVu、Vv、Vwとする。また、U相巻線8241とV相巻線8242との接続点をv端子8245とする。また、V相巻線8242とW相巻線8243との接続点をw端子8246とする。また、W相巻線8243とU相巻線8241との接続点をu端子8244とする。なお、3相出力端子u、v、wからの出力電圧は、端子uと端子v間には交流電圧Vu、端子vと端子w間には交流電圧Vv、端子wと端子u間には交流電圧Vwがそれぞれ出力される。このときには、U相巻線8241の交流電圧Vuは、端子uと端子v間の交流電圧Vuと同じである。またV相巻線8242の交流電圧Vvは、端子vと端子w間には交流電圧Vvと同じである。またW相巻線8243の交流電圧Vwは、端子wと端子u間には交流電圧Vwと同じである。次にY結線について説明する。図9は、3相交流の3相巻線をY結線827で構成することを示した図である。U相巻線8271、V相巻線8272、W相巻線8273には、図5に示した3相交流のU相、V相、W相の各120度ずつ位相差のある正弦波形の交流電圧が加わっている。それらの交流電圧をVu、Vv、Vwとする。また、U相巻線8271の一端がu端子8274、V相巻線8272の一端がv端子8275、W相巻線8273の一端がw端子8276である。また、U相巻線8271、V相巻線8272、W相巻線8273のそれぞれの他端は互いに接続され中性点8270となっている。このとき、U相巻線8271には交流電圧Vuが、V相巻線8272には交流電圧Vvが、W相巻線8273には交流電圧Vwが、それぞれ発生している。このときの端子u、端子v、端子wのそれぞれの間に発生する線間電圧について説明する。図10は、Y結線に接続された3相巻線における、相電圧と線間電圧の関係を示すベクトル図である。図9における端子vと端子uの間の線間電圧Vvuは、V相巻線8272の交流電圧Vvから、U相巻線8271の交流電圧Vuを引くことに相当するので、線間電圧Vvuは、Vvu=Vv-Vuであって、図10のベクトル図に示すようになる。このとき、V相巻線8272の相電圧Vvと線間電圧Vvuの間は、位相差30度30°となる。同様に、端子wと端子vの間の線間電圧Vwvは、W相巻線8273の交流電圧Vwから、V相巻線8272の交流電圧Vvを引くことに相当するので、線間電圧Vwvは、Vwv=Vw-Vvであって、図10のベクトル図に示すようになる。このとき、V相巻線8272の相電圧Vwと線間電圧Vwvの間は、位相差30度30°となる。また、同様に、端子uと端子wの間の線間電圧Vuwは、U相巻線8271の交流電圧Vuから、W相巻線8273の相電圧Vwを引くことに相当するので、線間電圧Vuwは、Vuw=Vu-Vwであって、図10のベクトル図に示すようになる。このとき、U相巻線8271の相電圧Vuと線間電圧Vuwの間は、位相差30度30°となる。以上より、3相巻線をY結線に接続した場合は、相電圧と線間電圧には30度の位相差が生ずる。これに対してΔ結線の場合には、相電圧と線間電圧が等しい。したがって、1次側のΔ結線から、2次側にΔ結線とY結線で2次電圧を発生させた場合には、線間電圧において、Δ結線とY結線との間で、30度の位相差が発生する。この30度の位相差を第1実施形態の電力変換装置101図1にて用いる。詳細は後記する。なお、図10において、3相巻線をY結線に接続した場合は、前記したように30度の位相差が生じるが、同時に線間電圧Vvu、Vwv、Vuwは相電圧よりも絶対値において大きくなる31/2≒1.73倍。この電圧の増大に対しては、3相巻線の巻数などを変えて、同電圧もしくは目的に適うように調整する。なお、図1におけるVac21はVu、Vv、Vwの組に相当し、Vac22はVvu、Vwv、Vuwの組に相当する。≪電力変換装置AC/DC変換器その1≫次に、AC/DC変換器ACDCConverterの機能を備える電力変換装置101について図1、図2を参照して説明する。図2は、図1に示したAC/DC変換器の機能を備える電力変換装置101の詳細な構成を示す回路図である。AC/DC変換器の機能を備える電力変換装置101は、2台の3相全波整流器91、92と、DC/DC変換器DCDCConverter50とを備えている。まず、3相全波整流器191、3相全波整流器292の構成と動作について説明する。≪全波整流器≫図2において、3相全波整流器191は、6個のダイオードD11~D13、D21~D23からなる3相全波整流回路81とコンデンサ71とを備えて構成されている。ダイオードD11~D13のカソードは整流正側直流電源8Pに接続され、ダイオードD21~D23のアノードは整流負側直流電源8Nに接続されている。また、ダイオードD11のアノードとダイオード21のカソードとの接続点、ダイオードD12のアノードとダイオード22のカソードとの接続点、ダイオードD13のアノードとダイオード23のカソードとの接続点にはそれぞれ3相出力電圧Vac21の3相の交流電圧Vu、Vv、Vwがそれぞれ入力している。図5は、3相交流電圧のU相、V相、W相の電圧波形と各相の位相関係を示した図である。図5の縦軸は電圧を示している。また横軸は電気角、もしくは電気角に相当する時間の流れを示している。図2における3相出力電圧Vac21の3相交流電圧Vu、Vv、Vwは、図5におけるU相、V相、W相の電圧波形にそれぞれ対応している。図2において、3相全波整流回路81に入力した3相出力電圧Vac21の3相電圧Vu、Vv、Vwは、6個のダイオードD11~D13、D21~D23によって、それぞれ整流される。図6は、図5の3相交流電圧のU相、V相、W相3相交流電圧Vu、Vv、Vwが、それぞれ負側の各電圧波形は整流されて反転した正側の電圧波形を示す図である。なお、図6の縦軸は電圧を示している。また横軸は電気角、もしくは電気角に相当する時間の流れを示している。したがって、図6の各相の電圧波形が合成されて6パルスとなって、図2における整流正側直流電源8Pと整流負側直流電源8Nの間に出力される。また、出力された各相の電圧電力はコンデンサC71に蓄積される。コンデンサC71は整流正側直流電源8Pと整流負側直流電源8Nの間の直流電圧Vdを安定化させるとともに高調波成分電圧リップルを取り除く作用をする。しかしながら前記した6パルスの合成による高調波成分の影響は、必ずしも完全には除去できるものではない。なお、図6においては、全波整流された各相の電圧波形をそれぞれ表記している。実際には加算されて合成されるので、合成された電圧値は高い電圧となる。また、図1、図2において、3相全波整流器292の出力が、3相全波整流器191の出力に並列に接続されている。3相全波整流器292の回路構成は、3相全波整流器191と同じであるが、3相全波整流器292には3相出力電圧Vac22の3相交流電圧Vvu、Vwv、Vuwが入力している。図10を参照して前記したように3相交流電圧Vu、Vv、Vwと3相交流電圧Vvu、Vwv、Vuwは互いに位相が30度ずれた位相の組み合わせである。したがって、3相全波整流器292の出力には、図6の各相の電圧波形が合成されて6パルスとなって出力されるが、この6パルスの各相の電圧波形に対して前記した理由により30度ずれた6パルスの電圧波形が整流正側直流電源8Pと整流負側直流電源8Nの間に出力される。したがって、3相全波整流器191の出力と3相全波整流器292の出力は並列に接続されているので、出力波形は図7に示すようになる。なお、図7は、互いに30度ずれた3相全波整流波形を重ねて表記した図である。ただし、これらの互いに30度ずれた3相全波整流波形によって合成された波形は、図示していない。また、図7の縦軸は電圧を示している。また横軸は電気角、もしくは電気角に相当する時間の流れを示している。図6において、3相全波整流器191の出力である整流された電圧波形のピークは、60度120度/2毎に現れるが、図7において、30度ずれた60度120度/2毎のピークの電圧波形の3相全波整流器292の出力が重なるので、合成された電圧波形としては、ピークが30度毎に現れる12パルス1周期、360度の波形となる。したがって、コンデンサC71の両端の間の直流電圧Vdの高調波成分あるいは高調波電流は低減する。また、入力多重変圧器201の1次側の3相主電源10の力率が改善する。また、ここでは電力変換装置AC/DC変換器101の出力容量kWに対して、3相全波整流器191と3相全波整流器292の各出力容量をほぼ等しく50とする。即ち3相全波整流器191の直流電流Id1と3相全波整流器292の直流電流Id2とがほぼ等しくなるように、入力多重変圧器201の2次電圧Vac21とVac21を選択する。また、3相全波整流器191と3相全波整流器292の2台の出力となるので、電力容量は増加する効果もある。≪DC/DC変換器≫次に図1、図2に示したDC/DC変換器50について説明する。図3は、電力変換装置102に備えられたDC/DC変換器50の構成を示す回路図である。DC/DC変換器50は、DC/AC変換器51と変圧器52と単相の全波整流器53と平滑用のコンデンサ57を備えて構成されている。DC/DC変換器50の機能の概略を次に説明する。DC/AC変換器51によって、直流電力が交流電力に変換され、変換された交流電力が変圧器52で電圧変換され、電圧変換された交流電力が単相の全波整流器53と平滑用のコンデンサ57によって、直流電力に変換される。以上の過程によって、直流電圧Vdの直流電力が、負荷に適した直流電圧の出力電圧Vo1の直流電力に変換される。以上で説明したDC/AC変換器51と変圧器52と全波整流器53ついて、構成と動作を次に詳しく説明する。図3において、DC/AC変換器51は、IGBTInsulatedGateBipolarTransistorからなるスイッチング素子Q1、Q2、Q3、Q4を備えている。スイッチング素子Q1、Q3のコレクタ端子は、コンデンサC71の両端の間の直流電圧Vdの正側の端子整流正側直流電源8P、図2に接続され、スイッチング素子Q2、Q4のエミッタ端子は、コンデンサC71の両端の間の直流電圧Vdの負側の端子整流負側直流電源8N、図2に接続されている。スイッチング素子Q1のエミッタ端子とスイッチング素子Q4のコレクタ端子は接続され、交流出力の第1端子となっている。また、スイッチング素子Q3のエミッタ端子とスイッチング素子Q2のコレクタ端子は接続され、交流出力の第2端子となっている。スイッチング素子Q1、Q2、Q3、Q4のそれぞれのゲート端子は、直流電圧Vdを交流出力の第1端子と第2端子から交流電力が得られるようにパルス幅制御PWMされる。スイッチング素子Q1、Q2、Q3、Q4を統括してパルス幅制御する回路は、図示されていない。変圧器52の1次側には、DC/AC変換器51の交流出力の第1端子と第2端子が接続され、交流電力交流電圧が入力されている。変圧器52の2次側には変圧比m:nにしたがって、変圧された交流電力交流電圧が出力する。変圧器52の2次側の交流出力電力は、ダイオードD1~D4で構成された全波整流器53と平滑用のコンデンサC57によって、出力電圧Vo1の直流電力に変換される。なお、図1~図3において、電力変換装置101の出力の後に備えられたダイオード60は、逆流防止用ダイオードの機能があり、負荷が電池負荷4Bの場合において、電流の逆流を防ぐために備えている。また、電池負荷4Bは例えば電気自動車等の電池を想定している。≪電力変換装置AC/DC変換器その2≫次に、電力変換装置101の定量的な観点からの説明を補足する。図1において、直流電圧Vdは、3相全波整流器191の出力の直流電圧Vd1と3相全波整流器292の出力の直流電圧Vd2に等しくなる。したがって、Vd=Vd1=Vd2式1また、直流電流Idと3相全波整流器191、3相全波整流器292にそれぞれ流れる直流電流Id1、Id2とにおいて、Id=Id1Id2式2が成立する。なお、図1においては、Vd=Vd1=Vd2となるため、Vdのみを表記、Vd1とVd2については表記していない。一方、電力変換装置AC/DC変換器101の出力容量PhkWは、Ph=Vo1Io1式3=α0VdId式4となる。なお、は×の意味である。ここで、Vo1は電力変換装置AC/DC変換器101の出力電圧、Io1は電力変換装置AC/DC変換器101の出力電流、α0は補正係数である。以上から、aPhは充電器負荷容量から決定されるkWb式1~式4c3相全波整流器91、92の各出力容量をほぼ等しく50の3条件を用いて入力多重変圧器201の各2次出力器221、222の2次側出力容量P21とP22を決定する。P21=P22式5P21=Phα1/2式6ここでα1は補正係数である。以上によって入力多重変圧器201の仕様を決定することができる。ただし、入力多重変圧器201の各2次出力器221、222の2次側出力巻線の位相差は、30度60度2回路とする。例えば1次入力器210はΔ結線デルタ巻、2次出力器221はΔ結線、2次出力器222はY結線スター巻とする。なお、図1において、1次入力器210、2次出力器221、2次出力器222に付した記号は、以上の結線と対応するような記号を選択している。≪DC/DC変換器50の定量的な補足説明≫また、DC/DC変換器50の定量的な観点からの説明を補足する。図3において、スイッチング素子Q1~Q4によって構成されるDC/AC変換器51において、直流電圧Vdをスイッチング素子Q1、Q3と、スイッチング素子Q2、Q4の組を交互にオン/オフON/OFFする。なお、ここで、オン比率rを、オン比率r=オンTon時間/{オンTon時間オフToff時間}式7とする。このオン比率rのもとに可変交流電圧Vx1を形成する。この可変交流電圧Vx1は、変圧器52を介して、可変交流電圧Vx2に変換される。ここで、変圧器52の1次/2次の巻線比がm:nとすると、可変交流電圧Vx2は、Vx2=Vx1n/mr式8となる。この可変交流電圧Vx2を全波整流して直流の出力電圧Vo1が得られる。第2実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第2実施形態を説明する。図4は、第2実施形態の電力変換装置102と、入力多重変圧器201と、駆動負荷4Lとの関係を示す回路図である。なお、第2実施形態の電力変換装置102と第1実施形態の電力変換装置101の内部の構成は同一である。図4において、負荷として駆動負荷4Lに本発明の電力変換装置102の出力を供給している。前記したように駆動負荷4Lは抵抗に換算される負荷や電動機などの一般的な負荷を意味している。第1実施形態を適用した図1において、負荷は電池負荷4Bで説明したが、図4に示した一般的な負荷である駆動負荷4Lでも同様の機能、動作を行う。したがって、第2実施形態においても、入力多重変圧器201の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。なお、負荷として駆動負荷4Lを用いているので、電池負荷4B図1の際に必要とした逆流防止用のダイオード60図1は不要であり、用いていない。また、駆動負荷4Lを用いたことと、ダイオード60図1を除いたこと以外の構成は、図1と同じであるので、同じ要素についての説明は省略する。第3実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第3実施形態を図11、図12を参照して説明する。図11は、第3実施形態の電力変換装置103と、入力多重変圧器201と、ダイオード60と、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。図11が図1と異なるのは、電力変換装置AC/DC変換器103における3相全波整流器191と3相全波整流器292との接続関係である。第1実施形態の図1においては、電力変換装置AC/DC変換器101における3相全波整流器191と3相全波整流器292のそれぞれの出力は、並列に接続されていたが、図11における第2実施形態の電力変換装置AC/DC変換器103における3相全波整流器191と3相全波整流器292のそれぞれの出力は、直列に接続されている。図11においては、前記したように、3相全波整流器191と3相全波整流器292のそれぞれの出力としての直流電圧Vd1、Vd2は直列に接続されているので、以下の式が成り立つ。出力としての直流電圧Vd=Vd1Vd2式9出力としての直流電流Id=Id1=Id2式10図11の第3実施形態の電力変換装置AC/DC変換器103においても、3相全波整流器191と3相全波整流器292のそれぞれの出力電圧波形における6パルスは、互いに30度ずつずれていることは、図1の第1実施形態の電力変換装置AC/DC変換器101と同様であるので、合成された波形は12パルスとなる。したがって、図5においても図1と同等に1次側の3相交流電圧Vac1の高調波電流の低減と1次側の3相主電源10の力率が改善される。図12は、電力変換装置AC/DC変換器103の内部の構成をより詳しく示した図である。図12において、図2と異なるのは、3相全波整流器191と3相全波整流器292の出力が前記したように直列に接続されていることである。これによる機能、動作については前記したとおりである。また、図11、図12において、入力多重変圧器201、DC/DC変換器50、ダイオード60、電池負荷4B、コンデンサC71などの他の要素は同一であるので、説明は省略する。第4実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第4実施形態を図13、図14を参照して説明する。図13は、第4実施形態の電力変換装置104と、入力多重変圧器202と、ダイオード60と、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。図13の第4実施形態は、図1の第1実施形態の電力変換装置101における2個の3相全波整流器を、n台に拡張したものである。また、その拡張にともない入力多重変圧器201図1を、図13の第4実施形態においては、入力多重変圧器202の2次出力器231~23nの各位相が異なるn回路に拡張したことである。≪2次出力器をn回路に拡張した入力多重変圧器≫まず、2次出力器231~23nの各位相が異なるn回路に拡張した入力多重変圧器202について説明する。図13において、入力多重変圧器202の1次入力器210は、Δ結線で1回路であるのに対し、2次出力器はn回路の2次出力器231~23nが備えられている。2次出力器231~23nはΔ結線であるが、n回路の各2次出力器の相互間において位相が異なっている。つまり、Δ結線の1次入力器210の位相を基準として、2次出力器231~23nの各位相は、位相差0度、601/n度、、{60n-1/n}度、となっている。なお、上記の位相の組合せを互いに60/n度の整数倍の位相差のn組もしくは、互いに略60/n度の整数倍の位相差のn組と適宜、表記する。なお、略を付加したのは、実際にはある程度の誤差があるからである。なお、n種の位相差のある2次出力器231~23nの形成の仕方は、いくつかあるが、例えば、亀の子巻きという方法がある。亀の子巻き法においては、Δ巻きΔ結線の途中頂点ではなくに各3相巻線のそれぞれにn-1個の端子を設け、各3相巻線の途中の対応する端子同士で前記Δ巻きの内側に新たな三角形を構成する。そして次の端子に移動して、その端子に対応する端子同士で前記Δ巻きの内側に別の新たな三角形を構成する。このようにして、n-1個の新たな三角形が構成されるが、これらの新たな三角形の頂点から出力される電圧の組み合わせはΔ結線と見なせる3相交流であって、もとの位相差0度に対して、601/n度、、{60n-1/n}度の位相差を有している。さらにもとの位相0度のΔ結線と組み合わせれば、前記した、位相差0度、601/n度、、{60n-1/n}度、の位相差を有するn回路の2次出力器231~23nが得られる。≪電力変換装置AC/DC変換器第4実施形態≫次に、AC/DC変換器の機能を備える電力変換装置104について図13、図14を参照して説明する。図13、図14に示すように、AC/DC変換器の機能を備える電力変換装置104において、3相全波整流器は、3相全波整流器191~3相全波整流器n9nのn回路を備えている。なお、図14は、AC/DC変換器の機能を備える電力変換装置104における3相全波整流器の構成を詳細に示す図である。3相全波整流器191~3相全波整流器n9nには、前記した入力多重変圧器202のn回路の2次出力器231~23nから、それぞれ位相差0度、601/n度、、{60n-1/n}度の3相交流電力が、それぞれ入力している。また、3相全波整流器191~3相全波整流器n9nのそれぞれの出力は互いに並列に接続されている。以上より、3相全波整流器191~3相全波整流器n9nのそれぞれの出力には、6パルスの整流波形による直流電圧が出力されるが、3相全波整流器191~3相全波整流器n9nのそれぞれに入力した3相交流電圧は、それぞれ位相差0度、601/n度、、{60n-1/n}度を有しているので、3相全波整流器191~3相全波整流器n9nの出力を合成した3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、6nパルス整流の整流波形となっている。特許文献1などの従来の3相全波整流器の出力波形が前記したように6パルス整流であるのに対して、本発明の第4実施形態では前記したように6nパルス整流であるので、パルス数がn倍となったきめの細かい整流を行っている。なお、6nパルス整流を6nパルス整流と簡略化して適宜表記する。したがって、3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、高調波成分の低減された直流電圧となり、また、入力多重変圧器202の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。なお、望ましくは3相全波整流器191~3相全波整流器n9nのn台の負荷分担が等しくなるように、n台の負荷電流をほぼ等しくする。また、入力多重変圧器202と3相全波整流器191~3相全波整流器n9n以外の構成要素は、第1実施形態を示した図1、図2と同様であるので、重複する説明は省略する。≪3相全波整流器の台数がn=4の場合≫また、n=4の場合で、本実施形態を、さらに具体的に以下に示す。このときには、入力多重変圧器202の4回路の2次出力器231~234のそれぞれの3相出力電圧Vac21を位相差0600/4度、3相出力電圧Vac22を位相差15601/4度、3相出力電圧Vac23を位相差30602/4度、3相出力電圧Vac24を位相差45603/4度とする。このとき、3相全波整流器191~3相全波整流器494の合成した3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、64=24パルス整流となり、高調波が大幅に低減される。したがって、特許文献1などの従来の3相全波整流器の出力波形が前記した6パルス整流であるのに対して、24パルス整流であるので、大幅に1次側の3相交流電圧Vac1の高調波電流電圧の低減と1次側の3相主電源の力率を改善させることができる。また、負荷分担は計4台の3相全波整流器191~3相全波整流器494となるので、3相全波整流器191~3相全波整流器494の各出力の直流電流は、Id/4とする。第5実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第5実施形態を図15、図16を参照して説明する。図15は、第5実施形態の電力変換装置105と、入力多重変圧器201と、駆動負荷4Lとの関係を示す回路図である。第5実施形態を示す図15が第4実施形態を示す図13と異なるのは負荷であり、図13においては電池負荷4Bであったが、図15では、駆動負荷4Lとしている。また、図15では、駆動負荷4Lとしたことにより、電池負荷4B図13において必要とした逆流防止用のダイオード60図13がない。以上の駆動負荷4Lに係る相違点を除いて、図15は図13と同一であるので、本発明の第5実施形態では前記したように6nパルス整流となり、特許文献1などの従来の6パルス整流に比較して、パルス数がn倍となったきめの細かい整流を行っている。したがって、3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、高調波成分の低減された直流電圧となるとともに、また、入力多重変圧器202の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。以上のように、図15で示した第5実施形態では、負荷は抵抗や電動機など一般的な負荷駆動負荷を駆動している。これは、図13に示したような電池負荷4Bだけではなく、一般的な負荷も同一に対応できることを示している。また、負荷以外の構成要素は、第1実施形態を示した図1、図2と同様であるので、説明は省略する。また、図16は、図15に示したAC/DC変換器の機能を備える電力変換装置105における3相全波整流器の構成を詳細に示したものである。ただし、図16は図14と実質的に同一の構成であるので、説明は省略する。第6実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第6実施形態を図17、図18を参照して説明する。図17は、第6実施形態の電力変換装置106と、入力多重変圧器202と、ダイオード60と、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。図17の第6実施形態は、図13の第4実施形態の電力変換装置104におけるn個の3相全波整流器191~3相全波整流器n9nの出力を並列から、直列に変えたものである。n個の3相全波整流器191~3相全波整流器n9nの出力が並列であっても直列であっても、6nパルス整流であるので、パルス数がn倍となったきめの細かい整流を行っている。したがって、3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、高調波成分の低減された直流電圧となり、また、入力多重変圧器202の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。なお、n個の3相全波整流器191~3相全波整流器n9nの出力が直列に接続されているので、3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、直列和となる。したがって、整流器の出力としての直流電圧Vdと直流電流Idは以下の式11、式12で表せる。出力としての直流電圧Vd=Vd1Vd2Vdn式11出力としての直流電流Id=Id1=Id2==Idn式12なお、式11から解るように、第6実施形態ではn台の3相全波整流器を直列に接続して出力の直流電圧Vdを形成するので、3相全波整流器、特に3相全波整流器のなかのダイオード素子の電圧負担が1/nで済むという特徴がある。また、それに合わせてトランス52の2次側仕様も変化させる。また、図18は、図17に示したAC/DC変換器の機能を備える電力変換装置106における3相全波整流器の構成を詳細に示したものである。ただし、図18は3相全波整流器を直列に構成していることを示しているが、3相全波整流器のなかの構成は、図2と実質的に同一の構成であるので、説明は省略する。第7実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第7実施形態を図19、図20を参照して説明する。図19は、第7実施形態の電力変換装置107と、入力多重変圧器201と、ダイオード61、62と、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。<第7実施形態の電力変換装置107の接続関係の概要>図19において、電力変換装置107は、AC/DC変換器1131とAC/DC変換器2132を備えて構成されている。入力多重変圧器201は3相主電源10から1次側に3相交流電圧Vac1が1次入力器210に入力されている。1次入力器210はΔ結線の3相巻線で構成されていて、Δ結線の3相巻線で構成されている2次出力器221と、Y結線の3相巻線で構成されている2次出力器222に電磁的に結合されていて、それぞれ3相交流電圧の2次出力Vac21と3相交流電圧の2次出力Vac22に変換される。なお、3相交流電圧の2次出力Vac21と3相交流電圧の2次出力Vac22とでは、前記したように30度の位相差がある。3相交流電圧の2次出力Vac21は、AC/DC変換器1131に入力している。また、3相交流電圧の2次出力Vac22は、AC/DC変換器2132に入力している。AC/DC変換器1131の出力出力電圧Vo1と、AC/DC変換器2132の出力出力電圧Vo2とは、逆流を防止するダイオード61とダイオード62をそれぞれ介して並列に接続されている。ダイオード61、62を介して並列に接続されたAC/DC変換器1131とAC/DC変換器2132の出力が合成された出力電圧Vdbは、電池負荷4Bに供給されている。≪AC/DC変換器1、2≫図20は、AC/DC変換器1131の構成を示す回路である。また、AC/DC変換器2132の構成を示す回路でもある。図20において、AC/DC変換器1131は、6個のダイオードD11~13、D21~233相全波整流回路とコンデンサC70からなる3相全波整流器90と、DC/DC変換器50とを備えている。AC/DC変換器1131には3相交流電圧のVac21が入力して、6個のダイオードD11~13、D21~233相全波整流回路よって、6パルスによる全波整流がされる。また、生成された直流電力がコンデンサC70に蓄積され、高調波成分が取り除かれる。コンデンサC70の両端の直流電圧Vdは、DC/DC変換器50に入力し、直流電圧が変換されて直流出力電圧Vo1を出力する。なお、DC/DC変換器50の回路構成は、図3に示したとおりである。また、AC/DC変換器2132には3相交流電圧のVac22が入力して、AC/DC変換器1131と同様に6パルスによる全波整流がされる。ただし、3相交流電圧のVac22は3相交流電圧のVac21に対して、30度の位相差があるので、AC/DC変換器1131の6パルス整流波形とAC/DC変換器2132の6パルス整流波形には、30度の位相差がある。≪第7実施形態の電力変換装置107の効果≫したがって、ダイオード61、62を介して並列に接続されたAC/DC変換器1131とAC/DC変換器2132の出力が合成された出力電圧Vdbは、1262パルス整流波形となり、出力直流電圧Vbは高調波成分の低減された直流電圧となる。したがって、電池負荷4Bには、12パルス整流に基づく高調波成分の低減された出力直流電圧Vbが印加される。また、入力多重変圧器202の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源の力率が改善する。さらに、図19に示した第7実施形態の電力変換装置107では、各AC/DC変換器1、2の負荷が等しい負担である必要は少ない。何故なら2台のAC/DC変換器なので1台の高調波規制より2倍許容され、本実施形態における12パルス整流方式にすれば負荷分担が等しく無くても、3相電源供給に係る規制値を遵守し易いからである。第8実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第8実施形態を図21、図22を参照して説明する。図21は、第8実施形態の電力変換装置108と、入力多重変圧器202と、ダイオード61~6nと、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。図21の第8実施形態は、図19の第7実施形態の電力変換装置107における2個のAC/DC変換器を、n個に拡張したものである。また、その拡張にともない入力多重変圧器201図19を、図21の第8実施形態においては、入力多重変圧器202の2次出力器231~23nの各位相が異なるn個に拡張したことである。なお、図21の入力多重変圧器202は、図13における入力多重変圧器202と同じ構成である。≪AC/DC変換器1~n≫また、図22は、AC/DC変換器1~nの構成を示す回路図である。図22の回路構成は、図20と同様であるので、重複する説明は省略する。AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nには、前記した入力多重変圧器202のn回路の2次出力器231~23nから、それぞれ位相差0度、601/n度、、{60n-1/n}度の3相交流電力が、それぞれ入力している。また、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nのそれぞれの出力は互いに並列に接続されている。以上より、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nのそれぞれの出力には、6パルスの整流波形による直流電圧が出力されるが、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nのそれぞれに入力した3相交流電圧は、それぞれ位相差0度、601/n度、、{60n-1/n}度を有しているので、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの出力を、ダイオード61~6nをそれぞれ介して合成した出力直流電圧Vbは、6nパルス整流の整流波形となっている。特許文献1などの従来の3相全波整流器の出力波形が前記したように6パルス整流であるのに対して、本発明の第4実施形態では前記したように6nパルス整流であるので、パルス数がn倍となったきめの細かい整流を行っている。したがって、3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、高調波成分の低減された直流電圧となり、また、入力多重変圧器202の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。なお、望ましくはAC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nのn台の負荷分担が等しくなるように、n台の負荷電流をほぼ等しくする。また、入力多重変圧器202とAC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13n以外の構成要素は、第1実施形態を示した図1、図2と同様であるので、説明は省略する。第9実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第9実施形態を図23、図24を参照して説明する。図23は、第9実施形態の電力変換装置109と、入力多重変圧器202と、ダイオード60と、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。なお、第9実施形態の電力変換装置109、入力多重変圧器202、電池負荷4Bついては、第8実施形態の電力変換装置109、入力多重変圧器202、電池負荷4Bと構成は同一である。異なるのは、第8実施形態の図21におけるダイオード61~6nが、第9実施形態の図23においては、ダイオード60の1個に集約され、かつ電力変換装置109に含まれたAC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの各出力Vo1~Vonが並列に接続されてから、ダイオード60を介して電池負荷4Bに供給されていることである。AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの各出力Vo1~Vonの並列接続の仕方を変えたのみであるので、それぞれを合成した出力直流電圧は、6nパルス整流の整流波形となっている。したがって、3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、高調波成分の低減された直流電圧となり、また、入力多重変圧器202の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。なお、図23に示した第9実施形態におけるAC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの出力を並列に接続する方法を示したのは、電池負荷4Bからの逆流を防止するダイオードとの関係で複数の実施形態があることを示すものである。また、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの並列の接続の仕方と、ダイオード60の1個に集約したこと以外の構成は、図21と同じであるので、同じ要素についての説明は省略する。また、図24は、図23に示したAC/DC変換器1~nの構成を詳細に示す図である。ただし、図24は図20と実質的に同一の構成であるので、説明は省略する。第10実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第10実施形態を図25、図26を参照して説明する。図25は、第10実施形態の電力変換装置110と、入力多重変圧器202と、ダイオード61~6nと、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。なお、図25における第10実施形態の電力変換装置110、入力多重変圧器202、電池負荷4Bついては、図21における第8実施形態の電力変換装置108、入力多重変圧器202、電池負荷4Bと構成は同一である。図25が図21と異なるのは、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nにおける各出力の接続関係である。第8実施形態の図21においては、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nのそれぞれの出力は並列に接続されていたが、図25における第10実施形態のAC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nのそれぞれの出力は、ダイオード61~6nをそれぞれ介して直列に接続されている。図25の第10実施形態のAC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nにおいても、それぞれに入力した3相交流電圧は、それぞれ位相差0度、601/n度、、{60n-1/n}度を有しているので、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの出力を、ダイオード61~6nをそれぞれ介して合成した出力直流電圧Vbは、6nパルス整流の整流波形となっている。したがって、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの出力の並列と直列の相違はあるものの、6nパルス整流であることには変わりない。したがって、電池負荷4Bに印加される直流電圧Vdbは、高調波成分の低減された直流電圧となる。また、入力多重変圧器202の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。また、図26は、図25に示したAC/DC変換器1~nの構成を詳細に示す図である。ただし、図26は図20と実質的に同一の構成であるので、説明は省略する。第11実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第11実施形態を図27、図28を参照して説明する。図27は、第11実施形態の電力変換装置111と、入力多重変圧器202と、ダイオード60と、電池負荷4Bとの関係を示す回路図である。なお、第11実施形態の電力変換装置111、入力多重変圧器202、電池負荷4Bついては、第10実施形態の電力変換装置110、入力多重変圧器202、電池負荷4Bと構成は同一である。異なるのは、第10実施形態の図25におけるダイオード61~6nが、第11実施形態の図27においては、ダイオード60の1個に集約され、かつ電力変換装置111に含まれたAC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの各出力Vo1~Vonが直列に接続されてから、1個のダイオード60を介して電池負荷4Bに供給されていることである。AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの各出力Vo1~Vonの直列接続の仕方を変えたのみであるので、それぞれを合成した出力直流電圧は、6nパルス整流の整流波形となっている。したがって、3相全波整流器出力の直流電圧Vdは、高調波成分の低減された直流電圧となり、また、入力多重変圧器202の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。なお、図27に示した第11実施形態におけるAC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの出力を直列に接続する方法を示したのは、逆流を防止するダイオードとの関係で複数の実施形態があることを示すものである。また、AC/DC変換器1131~AC/DC変換器n13nの直列の接続の仕方と、ダイオード60の1個に集約したこと以外の構成は、図25と同じであるので、同じ要素についての説明は省略する。また、図28は、図27に示したAC/DC変換器1~nの構成を詳細に示す図である。ただし、図28は図20と実質的に同一の構成であるので、説明は省略する。第12実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第12実施形態を図29を参照して説明する。図29は、第12実施形態の電力変換装置112と、入力多重変圧器203と、ダイオード61k~6mkと、電池負荷4B1~4Bmとの関係を示す回路図である。図29において、電力変換装置112には、n台n=mk台のAC/DC変換器11~1k1411~141k、21~2k1421~142k、m1~mk14m1~14mkが備えられている。n台のAC/DC変換器はk台ずつm群にグループ分けされている。つまり、AC/DC変換器群AD1kには、AC/DC変換器11~1k1411~141kを有している。また、AC/DC変換器群AD2kには、AC/DC変換器21~2k1421~142kを有している。以下同様にAC/DC変換器群ADmkには、AC/DC変換器m1~mk14m1~14mkを有している。なお、AC/DC変換器の内部の構成は、図20に示した回路構成である。また、前記n=mkの関係式をn=mkと簡略化して適宜表記する。また、3相主電源10から入力多重変圧器203の1次側に3相交流電圧Vac1が1次入力器210に入力されている。入力多重変圧器203の2次側は、n回路n=mk回路の2次出力器411~41k、421~42k、、4m1~4mkが備えられている。n回路の2次出力器はk回路ずつm群にグループ分けされている。つまり、2次出力器群241には、2次出力器411~41kを有している。また、2次出力器群242には、2次出力器421~42kを有している。以下同様に2次出力器群24mには、2次出力器4m1~4mkを有している。2次出力器群241~24mは、前記したように各群、それぞれにk回路の2次出力器を備えており、それぞれが出力する3相交流電圧の位相はすべて異なり、それぞれ位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度を有している。例えば、2次出力器群241の2次出力器411~41kは、順に、位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度の3相交流電圧を出力して、それぞれAC/DC変換器群AD1kのAC/DC変換器11~1k1411~141kに3相交流電力を供給している。AC/DC変換器群AD1kのAC/DC変換器11~1kは、それぞれ6パルス整流を行う。そして、AC/DC変換器11~1kにそれぞれ入力する波形は、前記したように、それぞれ位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度と異なっており、かつAC/DC変換器11~1kの出力はすべて並列に接続されているので、合成された出力直流電圧の波形は、6kパルス整流となる。したがって、高調波が低減される。なお、6kパルス整流を6kパルス整流と簡略化して適宜表記する。また、AC/DC変換器群AD2kのAC/DC変換器21~2k1421~142kは、それぞれ6パルス整流を行う。そして、AC/DC変換器21~2kにそれぞれ入力する波形は、前記したように、それぞれ位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度と異なっており、かつAC/DC変換器11~1kの出力はすべて並列に接続されているので、合成された出力直流電圧の波形は、6kパルス整流となる。したがって、高調波が低減される。なお、位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度の位相の組み合わせを互いに60/k度の整数倍の位相差のk組、もしくは互いに略60/k度の整数倍の位相差のk組と適宜、表記する。なお、略を付加したのは、実際にはある程度の誤差があるからである。同様に、AC/DC変換器群ADmkのAC/DC変換器m1~mk14m1~14mkは、それぞれ6パルス整流を行う。そして、AC/DC変換器m1~mkにそれぞれ入力する波形は、前記したように、それぞれ位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度と異なっており、かつAC/DC変換器m1~mkの出力はすべて並列に接続されているので、合成された出力直流電圧の波形は、6kパルス整流となる。したがって、高調波が低減される。以上のように、6kパルス整流された直流電圧が電池負荷4B1~4Bmに印加されるので、電池負荷4B1~4Bmにおいて、高調波が低減される。また、入力多重変圧器203の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。第13実施形態電力変換装置本発明の電力変換装置の第13実施形態を、図30を参照して説明する。図30は、第13実施形態の電力変換装置113と、入力多重変圧器204と、ダイオード61m~6kmと、電池負荷4B1~4Bkとの関係を示す回路図である。図30において、電力変換装置113には、n台n=mk台のAC/DC変換器11~1m1511~151m、21~2m1521~152m、k1~km15k1~15kmが備えられている。n台のAC/DC変換器はm台ずつk群にグループ分けされている。つまり、AC/DC変換器群AD1mには、AC/DC変換器11~1mを有している。また、AC/DC変換器群AD2mには、AC/DC変換器21~2mを有している。以下同様にAC/DC変換器群ADkmには、AC/DC変換器k1~kmを有している。なお、AC/DC変換器の内部の構成は、図20に示した回路構成である。また、3相主電源10から入力多重変圧器204の1次側に3相交流電圧Vac1が1次入力器210に入力されている。入力多重変圧器203の2次側は、n回路n=mk回路の2次出力器511~51m、521~52m、、5k1~5kmが備えられている。n回路の2次出力器はm回路ずつk群にグループ分けされている。つまり、2次出力器群251には、2次出力器511~51mを有している。また、2次出力器群252には、2次出力器521~52mを有している。以下同様に2次出力器群25kには、2次出力器5k1~5kmを有している。2次出力器群251~25kは、前記したように各群、それぞれにm回路の2次出力器を備えているが、各2次出力器群のなかのm回路の2次出力器は、すべて同じ位相の3相交流である。ただし、2次出力器群251~25kは各群が、それぞれ3相交流電圧の位相はすべて異なり、それぞれ位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度を有している。例えば、2次出力器群251の2次出力器511~51mは、すべて同じ位相で、前記の位相差0度の3相交流電圧を出力している。そして、それぞれAC/DC変換器群AD1mのAC/DC変換器11~1mに3相交流電力を供給している。したがって、AC/DC変換器群AD1mのAC/DC変換器11~1mにおいては、それぞれ6パルス整流が行われるが、AC/DC変換器11~1mに入力する3相交流電圧の位相はすべて同位相であるので、AC/DC変換器11~1mの出力を並列接続して得られる直流電圧Vo1mは、6パルス整流の波形である。つまり、m台のAC/DC変換器11~1mを用いても6mパルス整流、あるいは6kパルス整流とはならない。その結果、6パルス整流された直流電圧が電池負荷4B1に印加される。また、2次出力器群252の2次出力器511~51mは、すべて同じ位相で、前記の位相差601/k度の3相交流電圧を出力している。そして、それぞれAC/DC変換器群AD2mのAC/DC変換器21~2mに3相交流電力を供給している。したがって、AC/DC変換器群AD2mのAC/DC変換器21~2mにおいては、それぞれ6パルス整流が行われるが、AC/DC変換器21~2mに入力する3相交流電圧の位相はすべて同位相であるので、AC/DC変換器21~2mの出力を並列接続して得られる直流電圧Vo2mは、6パルス整流の波形である。つまり、m台のAC/DC変換器21~2mを用いても6mパルス整流、あるいは6kパルス整流とはならない。その結果、6パルス整流された直流電圧が電池負荷4B2に印加される。同様に、2次出力器群25kの2次出力器5k1~5kmは、すべて同じ位相で、前記の位相差{60k-1/k}度の3相交流電圧を出力している。そして、それぞれAC/DC変換器群ADkmのAC/DC変換器k1~kmに3相交流電力を供給している。したがって、AC/DC変換器群ADkmのAC/DC変換器k1~kmにおいては、それぞれ6パルス整流が行われるが、AC/DC変換器k1~kmに入力する3相交流電圧の位相はすべて同位相であるので、AC/DC変換器k1~kmの出力を並列接続して得られる直流電圧Vokmは、6パルス整流の波形である。つまり、m台のAC/DC変換器21~2mを用いても6mパルス整流、あるいは6kパルス整流とはならない。その結果、6パルス整流された直流電圧が電池負荷4Bkに印加される。以上のように、AC/DC変換器群AD1m~ADkmは、電池負荷4B1~4Bkに対しては、6パルス整流の直流電圧を供給するのみであって、複数台のAC/DC変換器を用いた効果は特にない。ただし、AC/DC変換器群AD1m~ADkmは、それぞれ位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度によって6パルスによる全波整流を行うので、入力多重変圧器204の1次側からみれば、6kパルス整流が行なわれたのと同等の効果がある。したがって、入力多重変圧器203の1次側の高調波成分が低減されるとともに、1次側の3相主電源10の力率が改善する。図30の第13実施形態は入力多重変圧器203の1次側の高調波成分の低減と、1次側の3相主電源10の力率改善を主眼とした方式である。第14実施形態電力変換装置群システム本発明の第14実施形態電力変換装置群システムを、図31を参照して説明する。図31は、複数台のAC/DC変換器電力変換装置1~n161~16nと複数の変圧器261~26nと、ダイオード61~6nと、電池負荷4B1~4Bnとの関係を示す回路図である。また、複数台のAC/DC変換器電力変換装置1~n161~16nと、複数台の変圧器261~26nとを用いて、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善を行う電力変換装置群システムを示す図でもある。なお、AC/DC変換器1~n161~16nの各回路構成は、図20に示す回路と等価であって、3相全波整流器90図20とDC/DC変換器50を備えている。したがって、AC/DC変換器1~n161~16nは電力変換装置でもあるので、図31に示した構成は、n台の電力変換装置を備えて3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善を行うので、電力変換装置群システムと称する。図31において、3相主電源10からn台の変圧器261~26nの1次側にそれぞれ3相交流電力が供給されている。変圧器261~26nの1次側は、同じ位相の3相交流電圧であるが、それぞれの2次側の3相交流電圧は、互いに位相が異なって変換される。ただし、2次側の3相交流電圧の位相が互いに同じものが含まれる場合もある。すべて異なる場合と、同じものが含まれる場合とを分けて後記する。複数台のAC/DC変換器電力変換装置1~n161~16nは、前記した変圧器261~26nの2次側の3相交流電力を入力して3相全波整流を行い、直流電圧Vdをそれぞれ出力する。なお、それぞれの3相全波整流器の出力直後の直流電圧とAC/DC変換器1~nの出力としての直流の出力電圧Vo1~Vonは必ずしも等しいとは限らないDC/DC変換器50、図20が存在するため。AC/DC変換器1~n161~16nの出力は、それぞれダイオード61~6nを経由して、それぞれ電池負荷4B1~4Bnに供給される。AC/DC変換器1~n161~16nの出力は、それぞれ6パルス整流であるので、電池負荷4B1~4Bnに供給されるのは6パルス整流の直流電力電圧である。したがって、電池負荷4B1~4Bnからみれば、供給されるのは6パルス整流の直流電力電圧であるので、特許文献1などの従来の方法と6パルス整流という観点では同じである。しかしながら、変圧器261~26nの2次側の3相交流の位相は、互いに異なっているものが含まれているので、AC/DC変換器1~n161~16nのそれぞれの出力は6パルス整流であっても、互いに6パルス間の位相が異なっている。したがって、位相が異なる割合に応じて、6パルス整流よりもパルス数の増加した整流方式となり、変圧器261~26nの1次側の共通電源である3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善に効果がある。つまり、図31の第14実施形態である電力変換装置群システムは、n台のAC/DC変換器全体として、変圧器261~26nの1次側の共通電源である3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善を主眼とした方式である。次に、変圧器261~26nの2次側の3相交流電圧の位相が、互いにすべて異なる場合と、互いに同じものが含まれる場合とについて説明を続ける。≪変圧器261~26nの2次側の位相が互いにすべて異なる場合≫変圧器261~26nの2次側の3相交流電圧の位相が、互いにすべて異なる場合について説明する。この場合には、変圧器261~26nの2次側の3相交流電圧の位相を、それぞれ位相差0度、601/n度、、{60n-1/n}度に選択する。この際には、AC/DC変換器1~n161~16nのそれぞれの出力は6パルス整流であっても、互いに6パルス間の位相が異なっている。したがって、変圧器261~26nの1次側の共通電源である3相主電源10からみると、6nパルス整流が行われたのと同等となり、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善に効果がある。≪変圧器261~26nの2次側の位相で互いに同じものが含まれる場合≫変圧器261~26nの2次側の3相交流電圧の位相おいて、互いに同じものが含まれる場合について説明する。例えば、n台のAC/DC変換器1~n161~16nが、それぞれ同じ位相で動作するm台ずつのk群に分かれる場合であるn=mk。このときは、変圧器261~26nの2次側の3相交流電圧の位相を、それぞれ位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度に選択する。そして、それぞれの位相の3相交流電力電圧を、それに対応するk群のm台ずつに供給する。この際には、AC/DC変換器1~n161~16nのそれぞれの出力は6パルス整流であっても、互いに6パルス間の位相が異なる組み合わせがk組ある。そして各群は、それぞれm台で構成されているので、概ね各群の影響度は同じである。したがって、変圧器261~26nの1次側の共通電源である3相主電源10からみると、6kパルス整流が行われたのと同等となり、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善に効果がある。≪n=10、m=5、k=2の場合≫一例として、変圧器261~26nの2次側の位相で互いに同じものが含まれる場合において、n=10、m=5、k=2の場合、つまり、変圧器261~26nとAC/DC変換器1~nにおけるnが10台であり、この10台が、2つの位相差の3相交流電力電圧の5台ずつである場合について、説明する。このとき、変圧器261~26nn=10は、5台が変圧器の2次側はΔ結線Δ/Δ、位相差0度、残りの5台がY結線Δ/Y、位相差30度とする。このとき、Δ/Δ結線、位相差0度の3相交流電力電圧を用いた5台のAC/DC変換器161~16nのいずれか、およびΔ/Y結線、位相差30度の3相交流電力電圧を用いた5台のAC/DC変換器161~16nのいずれかは、6パルス整流波形の直流電力電圧を電池負荷4B1~4Bnのいずれかに供給するに過ぎない。しかしながら、変圧器261~26nn=10の1次側の共通電源である3相主電源10からみると、62パルス整流、つまり12パルス整流が行われたのと同等となり、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善に効果がある。第15実施形態電力変換装置群システム本発明の第15実施形態電力変換装置群システムを、図32を参照して説明する。図32は、複数台のAC/DC変換器電力変換装置1~n161~16nと複数の変圧器261~26nと、駆動負荷4L1~4Lnとの関係を示す回路図である。また、複数台のAC/DC変換器電力変換装置1~n161~16nと、複数台の変圧器261~26nとを用いて、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善を行う電力変換装置群システムを示す図でもある。第15実施形態を示す図32が第14実施形態を示す図31と異なるのは負荷であり、図31においては電池負荷4B1~4Bnであったが、図32では、駆動負荷4L1~4Lnとしている。また、図32では、駆動負荷4L1~4Lnとしたことにより、電池負荷4B1~4Bn図31において必要とした逆流防止用のダイオード61~6n図31がない。以上の駆動負荷4L1~4Lnに係る相違点を除いて、図32は図31と同一であるので、変圧器261~26nの1次側の共通電源である3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善に効果がある。また、図31の第14実施形態と同様に、図32の第15実施形態である電力変換装置群システムは、n台のAC/DC変換器全体として、変圧器261~26nの1次側の共通電源である3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善を主眼とした方式である。なお、その他の、図31の第14実施形態と重複する説明については、省略する。第16実施形態電力変換装置群システム本発明の第16実施形態電力変換装置群システムを、図33を参照して説明する。図33は、複数の地区A地区~Z地区に複数台のAC/DC変換器電力変換装置と複数の変圧器とを用いて、共通の3相交流電源である3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善を行う電力変換装置群システムを示す図である。図33において、A地区には、n台のAC/DC変換器電力変換装置1~n171~17nと、n台の変圧器271~27nと、駆動負荷4L1~4Lnが備えられている。3相主電源10から変圧器271~27nの1次側に、共通の位相の3相交流電力が供給され、変圧器271~27nのそれぞれの2次側からAC/DC変換器電力変換装置1~n171~17nに3相交流電力がそれぞれ入力している。AC/DC変換器電力変換装置1~n171~17nにおいて、それぞれ6パルス整流された直流電力電圧が駆動負荷4L1~4Lnに供給されている。また、n台のAC/DC変換器1~n161~16nは、それぞれ同じ位相で動作するm台ずつのk群に分かれているn=mk。また、変圧器261~26nは、2次側の3相交流電圧の位相が、同相か異なる相かによって、m台ずつのk群に分かれているn=mk。また、変圧器261~26nの2次側の3相交流電圧の位相を、それぞれ位相差0度、601/k度、、{60k-1/k}度に選択する。これらのm台ずつのk群に分かれているn台の変圧器261~26nの2次側から、n台のAC/DC変換器1~n161~16nに、前記した各位相の3相交流電力電圧がそれぞれ供給される。この際には、AC/DC変換器1~n161~16nのそれぞれの出力は6パルス整流であっても、互いに6パルス間の位相が異なる組み合わせがk組ある。そして各群は、それぞれm台で構成されているので、概ね各群の影響度は同じである。したがって、変圧器261~26nの1次側の共通電源である3相主電源10からみると、A地区においては、6kパルス整流が行われたのと同等となり、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善に効果がある。A地区と同様のことが、B地区~Z地区においても各地区で、それぞれ実施される。そして、各地区単位において、6kパルス整流が行われ、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善を実施する。ただし、すべての地区において、nやkやmの値が等しい必要はない。各地区の実態に応じて、適切なn、k、mを選択して実施すれば、k≧2である限り、特許文献1などの従来技術よりは、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善に効果がある。また、n=mkの関係が必ずしも成立していなくとも、6kパルス整流に類似した効果がある。したがって、特許文献1などの従来技術よりは、3相主電源10の高調波成分の低減と力率改善に効果があり、前記n=mkの関係式に厳密に従わなくともよい。また、図33において、A地区の負荷は駆動負荷4L1~4Lnで説明したが、電池負荷であってもよい。また、駆動負荷と電池負荷とが混在してもよい。また、B地区~Z地区においても各地区で、駆動負荷でも、電池負荷でもよく、また駆動負荷と電池負荷の混在の割合が変化してもよい。また、図33において、A地区~Z地区と表記しているが、地区の数は任意である。また、高調波成分が許容される上限を設定する許容高調波電流値が、各地区の実態に応じて設定され、各地区単位で運用することもできる。その他の実施形態なお、本発明は、前記した実施形態に限定されるものではない。以下にその他の実施形態例を示す。図1に示した第1実施形態において、入力多重変圧器201の1次入力器210はΔ結線、2次出力器221はΔ結線、2次出力器222はY結線としたが、2次出力器221と2次出力器222との間における3相交流電圧の位相が30度60度/2であればよいので、前記の組み合わせに限定されない。例えば、入力多重変圧器201の1次入力器210がY結線、2次出力器221はΔ結線、2次出力器222はY結線の組み合わせでも、同等の高調波低減の効果がある。また、入力多重変圧器201の1次入力器210はΔ結線、2次出力器221はΔ結線、2次出力器222はY結線でも同等の高調波低減の効果がある。なお、Δ、あるいはYは、1次入力器210はΔ結線1次巻から若干の位相差を付けることを意味する。また、図17、図19、図21、図23、図25、図27、図29、図30に示した各実施形態において、負荷は、電池負荷4Bで説明したが、駆動負荷4Lであってもよい。また、図29~図32に示した各実施形態において、負荷は、電池負荷もしくは駆動負荷のどちらかで説明したが、電池負荷もしくは駆動負荷が混在していてもよい。図1、図11、図13、図17、図19、図21、図23、図25、図27、図29、図30、図31において、逆流防止用のダイオードを電圧変換装置、もしくはAC/DC変換器とは別の部品として説明したが、電圧変換装置、もしくはAC/DC変換器に備えてもよい。また、前記逆流防止用のダイオードを電気的に接続するか非接続とするかを選択する選択手段を電圧変換装置、もしくはAC/DC変換器に備えてもよい。本発明の第1~第7実施形態の説明において、図1、図4、図11、図13、図15、図17では電力変換装置の構成にDCDC変換器50を含めて説明したが、DCDC変換器50が備えられていない場合においても、12パルス整流、6nパルス整流は有効、かつ効果的である。このときにも、入力多重変圧器201、202の1次側における高調波成分電圧リップル、電流リップルの低減と、1次側の3相主電源10の力率が改善される。本発明の第4、5実施形態の説明における図13、図15では、3相全波整流器はすべて出力を並列に接続し、第6実施形態の説明における図17では3相全波整流器はすべて出力を直列に接続した形態を示した。このようにすべて並列か、直列かにする必要はない。並列と直列を組み合わせてもよい。このとき、さらに所望の電圧と電量容量を選択する範囲が広がる。そして、この場合においても、入力多重変圧器202の1次側における高調波成分電圧リップル、電流リップルの低減と、1次側の3相主電源10の力率が改善される。本発明、本実施形態の補足本発明、もしくは本実施形態について以下に補足説明する。≪効果、特徴≫本発明、もしくは本実施形態においては、複数台の電力変換器を異なる位相の3相交流電力電圧を使用することによって、全体の高調波を低減ができて、3相交流電源の力率が改善されることについては既に説明したとおりである。再記すれば、以下のとおりである。11台の電力変換器の電源側電流の高調波成分を低減できる。2複数台の電力変換器の電源側電流の高調波成分を低減できる。3複数台の電力変換器を群に纏め、その各群の電源側電流の高調波成分を合成して低減できる。しかし、本発明もしくは本実施形態の効果、特徴はそればかりではない。以下のとおりである。A2重化または多重化n台の3相全波整流器をn台並列接続を図って、信頼性の向上が可能である。Bn台の3相全波整流器をn台並列または直列接続するので、整流器容量の拡大を図ることができる。Cn台の3相全波整流器をn台直列接続することにより、整流器出力電圧の拡大を図ることができる。D大容量の高圧電動機と低圧の小容量電動機と異なる電圧の電動機を1台の多重変圧器で対応できる。E複数台の多重電力変換器を1設備で使用するので、全体の盤面数を低減し設置面積の低減が図れる。F複数台の変圧器、または多重変圧器を、1台の多重変圧器に出来るので変圧器の1次側配線工数低減、主多重変圧器台数低減変圧器盤低減と主多重変圧器コスト低減が図れる。G1台の変圧器に2台の電力変換器を接続する実施形態では、前記2台の電力変換器を切り替えて使用することによって、2台分の変換器コストを必要とせずに、信頼性の低下もなく待機2重系の変換器システムを提供できる。≪3相全波整流器を並列か直列かで用いる際の長短比較≫図1に示す第1実施形態では、3相全波整流器1、2を並列に用いているのに対し、図11に示す第3実施形態では、3相全波整流器1、2を直列に用いている。これらの方法の長所、短所について補足説明する。図1に示す第1実施形態では、3相全波整流器1、2が並列であるので、3相全波整流器を構成するダイオード素子D11~D13、D21~D23の電流負担が半分50で済む。ただし、電圧は100負担する。一方、図11に示す第3実施形態では、3相全波整流器1、2が直列であるので、3相全波整流器を構成するダイオード素子D11~D13、D21~D23の電流負担は100であって、電圧は50負担で済む。これらに相違によって、入力多重変圧器の2次側仕様も変化する。したがって、総合的に各種の特性、コストを検討して、前記各種の実施形態を選択することになる。≪複数回路の2次出力器≫図29、図30等において、同じ位相の2次出力器が複数台ありながら、AC/DC変換器には、別々に2次出力器を設け、共用化せずに、それぞれ別々に供給している。これは、位相が同じであるとしても、2次出力器を共用化すると、直流側を介して短絡経路が存在してしまうからである。特に、図11や図17、図27のように3相全波整流器やAC/DC変換器の出力を直列に接続しても高い電圧が得られない。したがって、同じ位相の2次出力器の出力を複数のAC/DC変換器に共用して供給することはしない。≪第13実施形態の電力変換装置と第14実施形態の電力変換装置群システムとの関連≫図31に示した第14実施形態の電力変換装置群システムは、図30における第13実施形態の電力変換装置における入力多重変圧器204を、2次出力器511~51m、521~51m、5k1~5kmに対して、1次側についても分割して、n台の変圧器261~26nを備え、かつnn=mk台のAC/DC変換器からそれぞれn台の負荷に供給したことに概ね対応する。図30における第13実施形態の電力変換装置は、入力多重変圧器204と電力変換装置113が1ヶ所に集約されていて、設置効率がよいことを要求される場合に適した方式である。それに対して、図31に示した第14実施形態の電力変換装置群システムは、AC/DC変換器電力変換装置1~nと、変圧器261~26nがばらばらに配置できるので、負荷が様々な場所にあって、広域に配置される場合に適した電力変換装置群システムの方式である。