墜落防止システムであって、長さが変化する構造に連結されるように構成され、配置される少なくとも1つのレール区分材と、前記少なくとも1つのレール区分材と摺動可能に係合するように構成され、配置される少なくとも1つのシャトルと、前記少なくとも1つのシャトルとの連結点となるように構成され、配置される少なくとも1つの連結部材と、を備えることを特徴とする墜落防止システム。請求項1に記載の墜落防止システムにおいて、前記少なくとも1つのシャトルが前記少なくとも1つのレール区分材の端から抜けるのを防止するように構成され、配置される少なくとも1つの端部ストッパをさらに備えることを特徴とする墜落防止システム。請求項1に記載の墜落防止システムにおいて、各レール区分材が、対向する第一の縁辺および第二の縁辺と、対向する第一の面および第二の面とをさらに有し、前記レールの高さが前記第一の面と前記第二の面の間の距離によって画定され、前記第一の面が前記第一の縁辺と第二の縁辺の間の距離によって画定される第一の幅を有し、前記第二の面が前記第一の縁辺と第二の縁辺の間の距離によって画定される第二の幅を有し、前記第一の縁辺および第二の縁辺が、前記第一の面から前記第二の面に向かって先細となり、前記第二の面が前記構造の表面と係合するように構成され、配置されることを特徴とする墜落防止システム。請求項3に記載の墜落防止システムにおいて、前記レールの前記高さが0.366インチ未満であることを特徴とする墜落防止システム。請求項3に記載の墜落防止システムにおいて、前記少なくとも1つのシャトルが、対向する第一の側面および第二の側面を有する主要本体部分であって、前記主要本体部分の前記第一の側面に沿って延びる第一の保持部材を有し、前記第一の保持部分が前記少なくとも1つのレール区分材の前記第一の縁辺の周囲に適合するように構成され、配置される主要本体部分と、対向する第一の側面および第二の側面を有するロッキング本体部分であって、前記ロッキング本体部分の前記第一の側面が前記主要本体部分の前記第二の側面に枢動可能に連結され、前記ロッキング本体部分が前記ロッキング本体部分の前記第二の側面に沿って延びる第二の保持部材を有し、前記第二の保持部材が前記少なくとも1つのレール区分材の前記第二の縁辺の周囲に適合するように構成され、配置されるロッキング本体部分と、前記ロッキング本体部分を前記主要本体部分に関して固定位置に選択的にロックするように構成され、配置される少なくとも1つのロッキング部材であって、前記ロッキング部分が前記主要本体部分に関して固定位置にロックされると、前記シャトルが、前記少なくとも1つのレール区分材を受けるように構成され、配置される受容軌道部分を形成する少なくとも1つのロッキング部材と、をさらに備えることを特徴とする墜落防止システム。請求項5に記載の墜落防止システムにおいて、前記主要本体部分の前記第一の保持部材に回転可能に連結された少なくとも1つの主要本体ローラであって、前記少なくとも1つのレールの前記第一の縁辺と係合して、前記少なくとも1つのレールに沿った前記少なくとも1つのシャトルの運動を支援するように構成され、配置される少なくとも1つの主要本体ローラと、前記ロッキング本体部分の前記第二の保持部材に回転可能に連結された少なくとも1つのロッキング本体ローラであって、前記少なくとも1つのレールの前記第二の縁辺と係合して、前記少なくとも1つのレールに沿った前記少なくとも1つのシャトルの運動を支援するように構成され、配置される少なくとも1つのロッキング本体ローラと、をさらに備えることを特徴とする墜落防止システム。墜落防止アセンブリであって、長さが変化する構造の区分材に連結されるように構成され、配置される少なくとも1つの長形レールと、前記少なくとも1つの軌道と摺動可能に係合するように構成され、配置される少なくとも1つのシャトルと、を備え、各シャトルが、主要本体部分と、前記主要本体部分に枢動可能に連結されたロッキング本体部分であって、前記主要本体部分に関して選択的に枢動して、前記少なくとも1つの長形部材と選択的に係合し、外れるように構成されたロッキング本体部分と、前記主要本体部分に枢動可能に連結され、前記少なくとも1つのシャトルとの連結点となるように構成され、配置される連結部材と、を備えることを特徴とする墜落防止アセンブリ。請求項7に記載の墜落防止アセンブリにおいて、前記少なくとも1つのシャトルが、第一の側面と、第二の側面と、第一の面と、第二の面と、を含む前記主要本体部分をさらに含み、前記主要本体部分が、前記主要本体部分の前記第一の側面に沿って、前記主要本体部分の前記第二の面より先まで延びる第一の保持部分であって、前記少なくとも1つの軌道部材の第一の縁辺を取り囲むように構成される第一の保持部分と、第一の側面と、第二の側面と、第一の面と、第二の面と、を含む前記ロッキング本体部分と、をさらに含み、前記ロッキング本体部分が、前記ロッキング本体部分の前記第一の側面に沿って、前記ロッキング本体部分の前記第二の面より先まで延びる第二の保持部分であって、前記少なくとも1つの軌道部材の第二の縁辺を選択的に取り囲むように構成される第二の保持部分をさらに含み、前記主要本体部分の前記第一の保持部分と前記第二の面および、前記ロッキング本体部分の前記第二の保持部分と前記第二の面が、前記少なくとも1つの長形レールを受ける受容軌道を選択的に形成することを特徴とする墜落防止アセンブリ。請求項8に記載の墜落防止アセンブリにおいて、前記連結部材が前記主要本体部分の前記第一の面から延びることを特徴とする墜落防止アセンブリ。請求項9に記載の墜落防止アセンブリにおいて、前記少なくとも1つのシャトルが、前記主要本体部分の前記第一の保持部分と前記ロッキング本体部分の前記第二の保持部分との中間にある中点を有し、前記連結部材が前記シャトルに、前記中点から、ある選択された距離の位置において連結されることを特徴とする墜落防止アセンブリ。請求項7に記載の墜落防止アセンブリにおいて、前記少なくとも1つの長形レールが、第一の面と、第二の面と、第一の縁辺と、第二の縁辺をさらに含み、前記レールの前記第一の面にわたる幅が前記レールの前記第二の面にわたる幅より広く、前記少なくとも1つの長形レールの前記第一の縁辺および第二の縁辺がどちらも、前記第一の面から前記第二の面に向かって先細となり、前記少なくとも1つの長形レールの前記第二の面が前記構造の表面と係合するように構成され、配置されることを特徴とする墜落防止アセンブリ。請求項1に記載の墜落防止アセンブリにおいて、前記少なくとも1つの長形レールの少なくとも1端に連結されて、前記シャトルが前記少なくとも1つの長形レールの端から抜けるのを防止する、少なくとも1つの端部ストッパをさらに備えることを特徴とする墜落防止アセンブリ。請求項12に記載の墜落防止アセンブリにおいて、前記少なくとも1つの端部ストッパが、前記少なくとも1つの長形レールのそれぞれの端と係合するように構成され、配置される後端ストッパであることを特徴とする墜落防止アセンブリ。請求項12に記載の墜落防止アセンブリにおいて、前記少なくとも1つの端部ストッパが前端ストッパであり、前記前端ストッパが、関連する長形レールの端が前記構造の収縮する部分に引っ掛かるのを防止するように構成され、配置される傾斜部分を含むことを特徴とする墜落防止アセンブリ。墜落防止アセンブリ用のシャトルであって、対向する第一の側面と第二の側面を有する主要本体部分であって、前記主要本体部分の前記第一の側面に沿って延びる第一の保持部材であって、前記第一の保持部分がレールの第一の縁辺の周囲に適合するように構成され、配置される第一の保持部材と、前記主要本体部分の前記第二の側面の付近に連結された少なくとも1つの主要コネクタと、を備える主要本体部分と、対向する第一の側面および第二の側面を有するロッキング本体部分であって、前記ロッキング本体部分の前記第一の側面に沿って延び、レールの第二の縁辺の周囲に適合するように構成され、配置される第二の保持部材と、前記ロッキング本体部分の前記第二の側面付近に連結される少なくとも1つのロッキングコネクタであって、前記主要本体部分の前記少なくとも1つの主要コネクタに枢動可能に連結される少なくとも1つのロッキングコネクタと、を備えるロッキング本体部分と、前記ロッキング本体部分を前記主要本体部分に関して固定位置に選択的にロックするように構成され、配置される少なくとも1つのロッキング部材と、前記シャトルに連結され、前記シャトルとの連結点となるように構成され、配置されるコネクタと、を備えることを特徴とするシャトル。請求項15に記載のシャトルにおいて、溝を含む前記主要本体部分の前記少なくとも1つの主要コネクタと、前記ロッキング部分本体に移動可能に連結された前記少なくとも1つのロッキング部材であって、前記少なくとも1つの主要コネクタの前記溝の中に選択的に受けられて、前記ロッキング本体を前記主要本体部分に関して固定位置にロックする前記少なくとも1つのロッキング部材と、をさらに備えることを特徴とするシャトル。請求項16に記載のシャトルにおいて、ロッキング内腔を含む前記ロッキング本体部分の前記少なくとも1つのロッキングコネクタと、係合部分と、バレル部分と、陥凹部分と、を有する前記少なくとも1つのロッキング部材であって、前記陥凹部分が前記係合部分と前記バレル部分の間に延び、前記バレル部分が穴を有し、前記バレル部分が前記少なくとも1つのロッキングコネクタの前記ロッキング内腔に移動可能に連結される、前記少なくとも1つのロッキング部材と、各ロッキング部材のための付勢部材であって、各付勢部材が、関連するロッキング部材の前記バレルの前記穴の中に受けられ、前記関連するロッキング部材に付勢力を供給して、前記関連するロッキング部材の前記バレル部分を関連する主要コネクタの溝の中に保持し、前記ロッキング本体部分を前記主要本体部分に関して固定位置にロックし、前記関連するロッキング部材の前記係合部分への力が前記付勢力に対抗して、前記陥凹部を前記関連する主要コネクタの前記溝の周囲に位置付け、前記ロッキング本体部分が前記主要本体部分に関して枢動することができる付勢部材と、をさらに備えることを特徴とするシャトル。請求項15に記載のシャトルにおいて、前記主要本体部分の前記第一の保持部材に回転可能に連結された少なくとも1つの主要本体ローラであって、前記レールの前記第一の縁辺と係合して、前記レールに沿った前記シャトルの運動を支援するように構成され、配置される少なくとも1つの主要本体ローラと、前記ロッキング本体部分の前記第二の保持部材に回転可能に連結された少なくとも1つのロッキング本体ローラであって、前記レールの前記第二の縁辺と係合し、前記レールに沿った前記シャトルの運動を支援するように構成され、配置される少なくとも1つのロッキング本体ローラと、をさらに備えることを特徴とするシャトル。請求項15に記載のシャトルにおいて、前記コネクタが、前記シャトルの前記主要本体部分に回転可能に連結されたベース部分と、連結ループと、前記ベース部分と前記連結ループの間に延びる延長部材と、をさらに備えることを特徴とするシャトル。請求項19に記載のシャトルにおいて、前記シャトルが、ある選択された幅を有し、前記幅が前記主要本体部分の前記第一の側面に沿って延びる前記第一の保持部材と、前記ロッキング本体部分の前記第一の側面に沿って延びる前記第二の保持部材の間に画定され、前記シャトルが、前記幅に沿った中点をさらに有し、前記ベース部が前記主要本体部分に、前記シャトルの前記中点から、ある選択された距離の位置において回転可能に連結されることを特徴とするシャトル。一般的な慣行に則り、説明されている各種の特徴は正確な縮尺で描かれておらず、本発明に関係する特定の特徴を強調して描かれている。参照符号は、図面と説明文の全体を通じて、同様の要素を指す。以下の詳細な説明においては添付の図面を参照するが、これは本願の一部であり、その中には本発明を実施できる特定の実施形態が例として示されている。これらの実施形態は、当業者が本発明を実施できるように十分に詳細に説明され、当然のことながら、他の実施形態を利用してもよく、本発明の趣旨と範囲から逸脱することなく、変更を加えてもよい。したがって、以下の詳細な説明は限定的な意味では解釈しないものとし、本発明の範囲は、特許請求の範囲の請求項およびこれと均等なものによってのみ定義される。本発明の実施形態は、ボーディングブリッジ等、長さが調節される構造の上の作業員のための墜落防止システムを提供する。特に、実施形態は、ボーディングブリッジ160の長さ調節の障害とならないように設計されたレール140と、レール140と摺動可能に係合するように設計されたシャトル100を提供する。図1を参照すると、ある実施形態の墜落防止システム100の一例は、レール140と摺動可能に係合するシャトル102を含む。レール140上のシャトル102の側面図がさらに図2に示されている。シャトル102の要素を以下に、図3から図5を参照しながら詳しく説明する。シャトル102は3つの主要な部分、すなわち主要本体部分102a、ロッキング本体部分102b、および連結部材106を有する。ロッキング本体部分102bは、主要本体部分102aに枢動可能に連結される。使用時に、ロッキング本体部分102bは、主要本体部分102aに関して選択的に枢動し、シャトル102をレール140に連結するように設計される。これについては以下に、図6Aから図6Cを参照しながらさらに詳しく説明する。連結部材106は、主要およびロッキング本体部分102aおよび102bに枢動可能に連結される。連結部材106は、救命索図示せずに接続されたスナップフックまたはカラビナをシャトル102に連結するために使用される。図2において、シャトル102はレール140にロックされている。レール104にシャトル102をロックするために、主要本体部分102aは第一の保持部分103aを含み、ロッキング本体部分102bは第二の保持部分103bを含む。第一の保持部分103aと第二の保持部分103bは、それぞれの主要およびロッキング本体部分102aと102bのそれぞれの面212と247概して図4において指示されているで、レール140の形状の少なくとも一部に適合する受容軌道105を形成し、レール140を受容軌道105内に保持する。レール140は、図7に示されている長形レール140a、140bおよび140c等の、ある選択された長さの長形レールである。1つの実施形態において、レール140の高さは0.366インチ未満である。レール140の高さを比較的低くすることによって、後述するように、レール140をボーディングブリッジ等、クリアランスが比較的小さい場所で使用することができる。図2に戻ると、長形レールは第一の面302、第二の面304、第一の縁辺306、および第二の縁辺308を有し、レール140の、第一の面302にわたる幅は、レール140の、第二の面140にわたる幅より大きく、それによってレール140の第一および第二の縁辺306および308がどちらも、第一の面302から第二の面304に向かって概して先細となる。シャトル102の保持部材103aと103bの内面は、レール140のそれぞれの第一および第二の縁辺306および308の形状に適合して、シャトル102をレール140に保持する。シャトル102はまた、シャトル102と係合するローラ108aから108dローラ108cと108dが図2に示されているを含む。ローラ108aから108dは、シャトル102が長形レール140の長さに沿って摺動するのを助ける。図2には中心線250も示されている。中心線250は、シャトル102の長さに沿った中点にある。実施形態におけるシャトル102の連結部材106は、シャトル102の中点250から、ある選択された距離にある位置において、連結ロッド120を介して枢動可能に連結される。シャトルとレールの重複距離は、回転軸と中心線の間の距離を延ばすことによって改善できる。これによって、墜落中にシャトルにかかるより大きな力とより高いトルク値を許容できる。枢動連結部すなわち、連結ロッド120は、中心線に概して平行である。この構成では、墜落事故中、シャトル102の枢動連結部の付近にかかる力がレール140のそれぞれ第一および第二の縁辺306および308と係合する保持部材103aと103bの保持力に打ち勝って、シャトル102がトラック140から引き離されることにはならない。したがって、連結部材106の枢動連結部の中心をシャトル102の中点からずらすことは、墜落事故中にシャトル102がトラック140に保持されるようにするのに役立つ。図4のシャトル102の分解図を参照しながら、シャトル102についてさらに説明する。前述のように、シャトル102は主要本体部分102aを含む。主要本体部分102aは、第一の側面202、第二の側面204、第一の端206、第二の端208、第一の面210、および第二の面212を有する。第一のコネクタ116すなわち、主要コネクタは、主要本体部材102aから主要本体部材102aの第一の角の付近に延びる。主要本体部材102aの第一の角は、主要本体部材102aの第一の端206と第二の側面204が交差する位置と定義される角である。第一のコネクタ116は、第一のコネクタ116を通過する第一のコネクタ通路116aを有する。第一のコネクタ116は、ある実施形態においては概して円筒形であり、図4に示されているように、その表面の一部に形成された第一のC字形の溝116bを有する。第二のコネクタ118は、主要本体部材102aから主要本体部材102aの第二の角の付近に延びる。第二の角は、主要本体部材102aの第二の端208と第二の側面204が交差する位置と定義される角である。第二のコネクタ118は、第二のコネクタ118を通過する第二のコネクタ通路118aを有する。第一のコネクタ通路116aと第二のコネクタ通路118aは同心である。第二のコネクタ118は、ある実施形態においては概して円筒形であり、図4に示されているように、その表面の一部に形成された第二のC字形の溝118bを有する。第一のコネクタ116の第一のC字形溝116bは、ある実施形態において、第二のコネクタ118の第二のC字形溝118bと同心である。第一の保持部分103aは、主要本体部分102aの第一の側面202に沿って、主要本体部分102aの第二の面212より先まで延びる。第一の保持部分103aは、前述のように、レール140の一部の形状に適合する。1つの実施形態において、第一の保持部分103aと第二の面212の形状は、主要本体部分102aの第一の側面202に沿って概してC字形である。ロッキング本体部分102bは、第一の側面233、第二の側面235、第一の端237、第二の端239、第一の面245、および第二の面247を有する。第三のコネクタ130すわなち、ロッキングコネクタは、ロッキング本体部分102bからロッキング本体部分102bの第二の面235と第一の端237の付近に延びる。第三のコネクタ130は概して円筒形であり、第三のコネクタ130を通過する第三のコネクタ通路130aを有する。第四のコネクタ132は、ロッキング本体部分102bから、ロッキング本体部分102bの第二の側面235と第二の端239の付近に延びる。第四のコネクタ132は概して円筒形であり、第四のコネクタ132を通過する第四のコネクタ通路132aを有する。主要本体部分102aの第一のコネクタ116の第一のコネクタ通路116aと第二のコネクタ116の第二のコネクタ通路118aは、ロッキング本体部分102bの第三および第四のコネクタ130および132の第三のコネクタ通路130aと第四のコネクタ通路132aと同心である。連結ロッド120は、第一のコネクタ116の第一のコネクタ通路116aの中、第二のコネクタ118の第二のコネクタ通路118aの中、第三のコネクタ130の第三のコネクタ通路130aの中、および第四のコネクタ132の第四のコネクタ通路132aの中に受けられ、主要本体部分102aをロッキング本体部分102bに枢動可能に連結する。第三のコネクタ130は、ロッキング本体部分102bの第一の端237に面する開口部を有する円筒形の第一のロッキング内腔130bを持つ第一のロッキング部分をさらに含む。第一のロッキング部材126は、第三のコネクタの第一のロッキング部分の第一のロッキング内腔130bの中に摺動可能に受けられる第一のバレル部分126dを有する。第一のロッキング部材126は、第一の係合部分126cと、第一のロッキング部材126の第一のバレル部分126dと第一の係合部分126cの間に位置付けられた第一の陥凹部分126bをさらに有する。第一の付勢部材124aは、第一のロッキング内腔130bと、第一のロッキング部材126の第一のバレル部分126dの穴図示せずの中に位置付けられる。第一の付勢部材124aは、第一のロッキング部材126を付勢するための第一の付勢力を供給して、第一のバレル部分126dが主要本体部分102aの第一のコネクタ116の第一の溝116bの中に受けられ、これによって、主要本体部分102aとロッキング本体部分102bが相互に関して固定の構成にロックされるようにする。さらに、第一のロッキング部材126の第一の係合部分126cが押されると、付勢部材124aが圧縮されて、第一の陥凹部分126bが主要本体部分102aの第一のコネクタ116の第一の溝116bと整列して、第一のロッキング部材126の第一のバレル126dが主要本体部分102aの第一のコネクタ116の第一の溝116bの中に受けられなくなる。第四のコネクタ132は、ロッキング本体部分102bの第二の端239に面する開口部を有する円筒形の第二のロッキング内腔図示せずを持つ第二のロッキング部分をさらに含む。第二のロッキング部材128は、第二の係合部分128cと、第四のコネクタ132の第二のロッキング部分の第二のロッキング内腔の中に摺動可能に受けられる第二のバレル部分128dを有する。第二のロッキング部材128は、第二の係合部分128cと、第二のロッキング部材128の第二のバレル部分128dと第二の係合部分128cの間に位置付けられた第二の陥凹部分128bをさらに有する。第二の付勢部材124bは、第二のロッキング内腔と、第二のロッキング部材128の第二のバレル部分128dの穴128aの中に位置付けられる。第二の付勢部材124bは、第二のロッキング部材128を付勢するための第二の付勢力を供給して、第二のバレル部分128dが主要本体部分102aの第二のコネクタ118の第二の溝118bの中に受けられ、これによって、主要本体部分102aとロッキング本体部分102bが相互に関して固定の構成にロックされるようにする。さらに、第二のロッキング部材128の第二の係合部分128cが押されると、付勢部材124bが圧縮されて、第二の陥凹部分128bが主要本体部102aの第二のコネクタ118の第二の溝118bと整列して、第二のロッキング部材128の第二のバレル128dが主要本体部分102aの第二のコネクタ118の第二の溝118bの中に受けられなくなる。したがって、それぞれ第一および第二のロッキング部材126および128の第一の係合部分126cと第二の係合部分128cの両方が同時に押されると、ロッキング本体部分102bは、主要本体部分102aに関して連結ロッド120の周囲で枢動できる。さらに、それぞれ第一および第二のロッキング部材126および128の第一のバレル部分126dと第二のバレル部分128dが第一のコネクタ116と第二のコネクタ118のそれぞれ第一および第二の溝116bおよび118bの中にあると、主要本体部分102aがロッキング本体部分102bに関して固定の位置にロックされる。ロックされた位置において、主要本体部分102aの第二の面212と第一の保持部分103aおよび、第二の面247と第二の保持部分103bは、レール140を取り囲むように構成される受容軌道105を形成する。前述のように、第二の保持部分103bは、ロッキング本体部分102bの第一の側面233に沿って、ロッキング本体部分102bの第二の面247より先まで延びる。第二の保持部分103bと第二の面247は、この実施形態においては、ロッキング本体部分102bの第一の側面233に沿って概してC字形を形成し、これは第一の保持部分103aと第一の保持部分の第二の面212とともに、受容軌道105を形成する。上で簡単に述べたように、シャトルはローラ108aから108dをさらに含み、レール140上でのシャトル102の摺動可能性が高められている。具体的には、ロッキング本体部分102bの第一の側面233が、ローラ通路134aと134bへの第一および第二の開口部を含む。ローラ通路134aと134bは、第二の保持部分103bから受容軌道105の中へと通じる。保持穴136aと136bが第二の保持部分103bに形成される。保持穴136aと136bは、それぞれローラ通路134aと134bへと概して垂直に延びる。第一のローラ108aはローラ通路134aの中に受けられ、第二のローラ108bはローラ通路134bの中に受けられて、第一および第二のローラ108aおよび108bの各々の一部が受容軌道105の中に延び、受容軌道105の中に受けられるレール140の側面部分と係合する。第一のローラ108aは、第一のローラ中央通路110aを有する。第一の軸受114aが第一のローラ中央通路110aの中に受けられる。第一の軸受114aは第一の軸受中央通路をさらに有し、その中を第一の保持ピン112aが通過し、保持穴136aの中に位置付けられて、第一のローラ108aをローラ通路134aの中に保持する。第二のローラ108bは第二のローラ中央通路110bを有する。第二の軸受114bが第二のローラ中央通路110bの中に受けられる。第二の軸受114bは第二の軸受中央通路をさらに有し、その中を第二の保持ピン112bが通過し、保持穴136bの中に位置付けられて、第二のローラ108bをローラ通路134bの中に保持する。第三および第四のローラ108cおよび108dも同様に、主要本体部材102aの第一の保持部分103aを通るローラ通路の中に受けられる。具体的には、第一および第二の軸受114cおよび114dがそれぞれ第三および第四の中央通路110cおよび110dの中に受けられ、それぞれの保持穴図示せずを通過する保持ピン112cと112dが、第三および第四のローラ108cおよび108dをローラ通路の中に回転可能に取り付けて、第三および第四のローラ108cおよび108dの各々の一部が主要およびロックされた本体部分102aと102bによって形成される受容軌道105の中に受けられるレール140の側面部分と係合する。連結部材106は、連結部材通路106dを有する基底部分106cを含む。基底部分106cは、ロッキング本体部分102bの第三のコネクタ130と第四のコネクタ132の間に位置付けられる。基底部分の連結部材通路106dは、主要本体部分102aの第一のコネクタ116の第一のコネクタ通路116aと第二のコネクタ116の第二のコネクタ通路118aおよびロッキング本体部分102bの第三のコネクタ通路130aと第四のコネクタ通路132aと同心である。連結ロッド120は、連結部材106の連結部材通路106dを通過して、連結部材106と、主要本体部分102aとロッキング本体部分102bの間を枢動連結させる。連結部材106は、救命索を介して使用者の安全ハーネスに取り付けられるスナップフック、カラビナまたはその他と係合するように設計された連結ループ部分106aをさらに有する。したがって、連結ループ部分106aはシャトル102との連結点となる。連結部材106は、基底部分106cをループ部分106aに連結する長い部分106bをさらに有する。図5は、シャトル102の底面斜視図であり、シャトル102がロック位置にあるときに形成される受容軌道105をさらに説明するものである。また、ローラ108aから108dの、受容軌道部105の中に延びる部分も示されている。図6Aから図6Cは、シャトル102のレール140への取付方法を示している。図6Aにおいて、第一および第二のロッキング部材126および128この図には示さずが同時に押されており、これによってロッキング本体部分102bが主要本体部分102aに関して枢動可能となっている。図6Aに示されている位置において、主要本体部分102aはレール140上に載置されて、第一の保持部分103aがレール140の第一の縁辺306を取り囲む。主要本体部分102aが位置付けられると、ロッキング本体部分102bが、図6Bに示されているように、レール140に向かって回転される。ロッキング本体部分102bは、第一および第二のロッキング部材126および128のバレル126dおよび128dがそれぞれ第一および第二のコネクタ116および118のそれぞれ第一および第二の溝116bおよび118bの中に受けられるまで、回転される。この位置において、第二の保持部材103bはレール140の第二の縁辺308と係合し、これによって、図6Cに示されているように、シャトル102をレール140にロックする。シャトル102を外すには、第一および第二のロッキング部材126および128が同時に押され、これによってロッキング本体部分102bの第二の保持部材103bがレール140の第二の縁辺308から釈放される。上で簡単に説明したように、図7は、ボーディングブリッジ等、長さが変化する構造106の側方斜視図である。この例におけるボーディングブリッジ160は、3つの区分材160a、160bおよび160cを有する。区分材160aは、摺動して区分160bの中に入り、またそこから出るように設計される。同様に、区分材106bは、摺動して区分材160cの中に入り、またここから出るように構成される。したがって、ボーディングブリッジ160の全長は、区分材160a、160bおよび160cの相互に関する位置付けによって調節できる。図7にはまた、それぞれボーディングブリッジ区分材160a、160bおよび160cの上部に連結されたレール区分材140a、140bおよび140cも示されている。各レール区分材140a、140bおよび140cは、図10Aに示し、後述するように、一体に連結される複数のレール小区分材から構成されて、それぞれのレール区分材140a、140bおよび140cを形成してもよい。図8Aは、区分材160a、160bおよび160cを有するボーディングブリッジの上面図である。この例示的実施形態では、2組のレールが使用されている。具体的には、第一のレール系は区分材140aと140bを含み、第二のレール系は142aと142bを含む。したがって、実施形態によっては、2つ以上のレール系を用いることができる。さらに、1つの実施形態において、各レール区分材140a、140b、142a、および142bは、複数の墜落事故中に2人以上の使用者を保持するのに十分な強度を有する材料で作製される。使用される材料の例としては、これらに限定されないが、6061-T6および7075-T6等のアルミニウム合金またはステンレススチールがある。図8Bを参照すると、固定具145でボーディングブリッジの区分材160bに連結されたレール140aと142bの拡大上面斜視図が示されている。図8Bはまた、区分材160bに連結されたレール140aと142aが区分材160cの上部161の下に嵌合して、それぞれ区分材160a、160bおよび160cの相互に関する運動の障害とならない様子も示されている。したがって、これはレール140の高さが相対的に低く設計されている1つの理由である。図9は、2つの別のレール系140a、140bおよび142aと142bに締結された2人の作業員152と154すなわち、使用者を示している。一般的な使用時に、作業員はそれぞれの安全ハーネスに連結された2つの別のシャトル102を有する。作業員154がブリッジの1つの区分材160cから別の区分材160bへと移動しなければならなくなると、作業員は単純に、それぞれのレール140aがその作業員の手の届く範囲になったときに、ボーディングブリッジの、自分が移動したい区分材106bに連結されたレール140aに自分の2つ目のシャトル102を取り付ける。2つ目のシャトル102がレール140aに連結されると、その作業員の第一のシャトル102のロックが解除されて、ボーディングブリッジの、その作業員がそれまで乗っていた区分材106cに取り付けられているレール140bから外される。このようにして、作業員154は常に救命索に繋がれている。各レールの長さは、1つより多いレール区分材または小区分材を使用することによって延ばすことができる。たとえば、図10Aを参照すると、一体に連結された2つのレール小区分材140-1と140-2の上面図が示されている。取付板164は、図10Bと図10Cに示されているように、レール小区分材140-1と140-2を一体に連結するために使用される。具体的には、板164は、ボーディングブリッジの区分材160の上部161の内面に位置付けられる。板164は、板の開口部166、ボーディングブリッジの区分材160の上部161の開口部を通過する固定具を介して、それぞれレール104-1と140-2に連結される。レール区分材140-1と140-2を通過する固定具145は固定具168と螺合し、レール小区分材104-1と140-2を一体に連結する。板164は相対的に薄く、ボーディングランプブリッジの区分の収縮と伸長の障害とならない。シャトルがレール140の端から抜けないようにするために、レールストッパが使用される。具体的には、ある実施形態において、後端ストッパ145がレール140の後端141に使用され、前端ストッパ180がレール140の前端179に使用される。図11Aを参照すると、レール140の後端が示されている。後端は、ねじ穴143を含む。後端ストッパ145は、図11Bにさらに示されている。雄ねじが切られた固定具149が後端ストッパ145の開口部147を通過して、レール140の後端141のねじ穴143と螺合し、後端ストッパ145をレール140に連結する。後端ストッパ145は、シャトル102がレール140の後端141から外れるのを防止する。実施形態において、後端ストッパ145およびレールとの接続部は、後端ストッパ145に力がかかる墜落事故中にシャトル102がレール140の上にとどまるのに十分な強度を有するように設計される。レール140の前端179が図12Aに示されている。レール140の前端179はまた、前述のようなストッパを含む。具体的には、前端ストッパ180は、図12Bと図12Cに示されている。前端ストッパ180は、ベース板182と傾斜板184を含む。ベース板182は、第一の部分182aと第二の部分182bを有する。第一の部分182aは、複数の開口部185を有する。傾斜板184の開口部184bを通過する固定部186は、開口部185を介して傾斜板184をベース板182の第一の部分182aに連結するために使用される。傾斜板184は、ボーディングブリッジが収縮しているときに、ボーディングブリッジの区分材160のどの部分にも前端ストッパ180が引っ掛からないように設計された傾斜面184を含む。ベース板183の第二の部分182bは、第一の部分182aから延び、レール140の前端179のスロット179cの中に適合するように設計される。これに加えて、レール140の前端179の脚部179aと179bは、ベース板182のスロット182cと182dの中に受けられるように設計される。固定具188は、レールの開口部を通過し、ベース板182の第二の区分182のねじ穴182cと螺合して、前端ストッパ180をレール140の前端179に連結する。レールの後端ストッパ145の構成と同様に、前端ストッパ180は、前端ストッパ180に力が加わる転落事故中にレール140にシャトルを保持するのに十分な強度を有するように設計される。特定の実施形態を図に示し、本明細書で説明したが、当業者にとっては当然のことながら、同じ目的を達成すると予想されるあらゆる構成を、例示された特定の実施形態と置き換えることができる。本願は本発明の応用または変更のすべてを含むものとする。したがって、明白に、本発明は特許請求の範囲の請求項およびその均等物によってのみ限定されるものとする。