冷凍式ドライヤを有する空気圧縮装置の制御方法であって、A圧力センサによって検出した圧縮空気の圧力が、停止圧力を上回った後に圧縮機及び冷凍式ドライヤを停止し、かつ圧縮機再起動圧力を下回ったときに、圧縮機を再起動し、Bさらに、圧縮機の再起動時に圧縮空気中に水滴を生じない温度まで冷凍式ドライヤの熱交換器を冷却するのに必要なドライヤ冷却必要時間を確保するように、冷凍式ドライヤの再起動を圧縮機の再起動よりも先行させる、ことを特徴とする空気圧縮装置の制御方法。前記Bにおいて、圧力センサによって検出した圧力が、ドライヤ再起動圧力を下回ったときに、冷凍式ドライヤを再起動する、ことを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮装置の制御方法。前記Bにおいて、圧力センサによって検出した圧力が、所定のドライヤ再起動圧力を所定時間連続して下回ったときに、冷凍式ドライヤを再起動する、ことを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮装置の制御方法。前記Bにおいて、圧力センサによって検出した圧力が、ドライヤ再起動圧力を下回り、かつドライヤの停止時間が次のドライヤ起動までに必要なドライヤ停止必要時間を経過している場合に、冷凍式ドライヤを再起動する、ことを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮装置の制御方法。ドライヤ再起動圧力から圧縮機再起動圧力に至るまでの時間が、ドライヤ冷却必要時間よりも短い場合、ドライヤ再起動圧力を圧縮機停止圧力までの範囲内で高く再設定する、ことを特徴とする請求項2乃至4のいずれか1項に記載の空気圧縮装置の制御方法。ドライヤ再起動圧力から圧縮機再起動圧力に至るまでの時間が、ドライヤ冷却必要時間よりも短い場合は警告を発する、ことを特徴とする請求項2乃至請求項4のいずれか1項に記載の空気圧縮装置の制御方法。前記Bにおいて、B1圧力センサによって検出した圧力についての圧力変化率を計測し、B2前記圧力変化率に従った場合において、圧力センサによって検出した圧力が所定の圧縮機再起動圧力と等しくなる時間を計算し、B3前記計算によって求めた時間が冷凍式ドライヤの冷却必要時間と等しくなったときに冷凍式ドライヤを再起動する、ことを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮装置の制御方法。空気を圧縮する圧縮機と、圧縮機によって圧縮された圧縮空気を冷却して除湿する冷凍式ドライヤと、圧縮空気の圧力を検出する圧力センサと、圧力センサによって検出した圧力に応じて、圧縮機及び冷凍式ドライヤの起動又は停止を行う制御装置と、を備え、制御装置により、A圧力センサによって検出した圧力が、停止圧力を上回った後に圧縮機及び冷凍式ドライヤを停止し、かつ圧縮機再起動圧力を下回ったときに、圧縮機を再起動し、Bさらに、圧縮機の再起動時に圧縮空気中に水滴を生じない温度まで冷凍式ドライヤの熱交換器を冷却するのに必要なドライヤ冷却必要時間を確保するように、冷凍式ドライヤの再起動を圧縮機の再起動よりも先行させる、ことを特徴とする空気圧縮装置。圧縮空気に水滴が含まれると、例えば、配管等の金属に錆が生じる場合や工具等の潤滑油が洗い流されることを原因とした種々の問題が生じてしまう。そのため、圧縮空気が水滴を含むのを防ぐために、空気圧縮装置用の冷凍式ドライヤは、常時運転させるという運用が行われていた。しかし、この場合、冷凍式ドライヤによる消費電力が低減できないという問題点があった。一方、空気使用量が減少した場合、圧縮機の運転停止と同時に冷凍式ドライヤの運転も停止して動力削減を図ると、冷凍式ドライヤの熱交換器の温度が上昇する。そのため、圧縮機の再起動時に除湿が不十分になるため圧縮空気が水滴を含むおそれがある。この点において、特許文献1は、空気供給検出手段によって、判定時間の間に圧縮空気の使用があったか判断することで、ドライヤの起動停止の可否について判定を行い、必要ない時間帯においてはドライヤを停止させることが可能な装置について記載されている。しかし、特許文献1では、判定時間の間に圧縮空気の使用があったか否かの点についてのみ判断しているため、ドライヤの起動可否について厳密な判断を行うことができなかった。本発明は、かかる問題点を解決するために創案されたものである。すなわち、本発明の目的は、圧縮空気中に水滴が生じることなく、かつ、電力の消費を抑えることを可能とする空気圧縮装置とその制御方法を提供することにある。本発明によれば、冷凍式ドライヤを有する空気圧縮装置の制御方法であって、A圧力センサによって検出した圧縮空気の圧力が、停止圧力を上回った後に圧縮機及び冷凍式ドライヤを停止し、かつ圧縮機再起動圧力を下回ったときに、圧縮機を再起動し、Bさらに、圧縮機の再起動時に圧縮空気中に水滴を生じない温度まで冷凍式ドライヤの熱交換器を冷却するのに必要なドライヤ冷却必要時間を確保するように、冷凍式ドライヤの再起動を圧縮機の再起動よりも先行させる、ことを特徴とする空気圧縮装置の制御方法が提供される。また、本発明の実施形態によると、前記Bにおいて、圧力センサによって検出した圧力が、ドライヤ再起動圧力を下回ったときに、冷凍式ドライヤを再起動する。また、別の実施形態によると、前記Bにおいて、圧力センサによって検出した圧力が、所定のドライヤ再起動圧力を所定時間連続して下回ったときに、冷凍式ドライヤを再起動する。さらに、別の実施形態によると、前記Bにおいて、圧力センサによって検出した圧力が、ドライヤ再起動圧力を下回り、かつドライヤの停止時間が次のドライヤ起動までに必要なドライヤ停止必要時間を経過している場合に、冷凍式ドライヤを再起動する。また、ドライヤ再起動圧力から圧縮機再起動圧力に至るまでの時間が、ドライヤ冷却必要時間よりも短い場合、ドライヤ再起動圧力を圧縮機停止圧力までの範囲内で高く再設定する、ことが好ましい。また、ドライヤ再起動圧力から圧縮機再起動圧力に至るまでの時間が、ドライヤ冷却必要時間よりも短い場合は警告を発する、ことが好ましい。また、別の実施形態によると、前記Bにおいて、B1圧力センサによって検出した圧力についての圧力変化率を計測し、B2圧力変化率に従った場合において、圧力センサによって検出した圧力が所定の圧縮機再起動圧力と等しくなる時間を計算し、B3前記計算によって求めた時間が冷凍式ドライヤの冷却必要時間と等しくなったときに冷凍式ドライヤを再起動する。また、本発明によると、空気を圧縮する圧縮機と、圧縮機によって圧縮された圧縮空気を冷却して除湿する冷凍式ドライヤと、圧縮空気の圧力を検出する圧力センサと、圧力センサによって検出した圧力に応じて、圧縮機及び冷凍式ドライヤの起動又は停止を行う制御装置と、を備え、制御装置により、A圧力センサによって検出した圧力が、停止圧力を上回った後に圧縮機及び冷凍式ドライヤを停止し、かつ圧縮機再起動圧力を下回ったときに、圧縮機を再起動し、Bさらに、圧縮機の再起動時に圧縮空気中に水滴を生じない温度まで冷凍式ドライヤの熱交換器を冷却するのに必要なドライヤ冷却必要時間を確保するように、冷凍式ドライヤの再起動を圧縮機の再起動よりも先行させる、ことを特徴とする空気圧縮装置が提供される。上記本発明の方法及び装置によれば、冷凍式ドライヤと圧縮機が停止状態にある場合において、圧縮機の再起動時に圧縮空気中に水滴を生じない温度まで冷凍式ドライヤの熱交換器を冷却するのに必要なドライヤ冷却必要時間を確保するように、冷凍式ドライヤを圧縮機に先行して再起動させることによって、圧縮空気中に水滴を生じることなく、かつ、電力の消費を抑えることを可能とすることができる。以下、本発明の好ましい実施形態を添付図面に基づいて詳細に説明する。なお、各図において共通する部分には同一の符号を付し、重複した説明を省略する。図1は、空気圧縮装置の概念図である。この図において、本発明の空気圧縮装置10は、圧縮機1、タンク2、冷凍式ドライヤ3、圧力センサ4、制御装置5を備える。圧縮機1は、空気を圧縮して高圧空気を得るための機械であり、例えば、水潤滑式のスクリュー圧縮機である。タンク2は、圧縮機1において注入された液体潤滑剤である水を圧縮空気と分離するために用いられるものであり、脈動を抑止する効果がある。なお圧縮機1の圧縮形式や潤滑形式は、圧縮過程の後に使用される冷凍式ドライヤを有する空気圧縮機であれば、上記の構成に限定されるものではない。例えば圧縮機はターボ圧縮機やレシプロ圧縮機等であってもよく、潤滑方法は油潤滑やドライ式であってもよい。冷凍式ドライヤ3は、圧縮空気中の水分を除去するための装置である。この冷凍式ドライヤ3は、例えば、圧縮空気を熱交換器により0°C近くまで冷却し、水分を凝縮させる方法等によって、圧縮空気から水分の除去を行う。そのため、この冷凍式ドライヤ3は、一旦停止を行った場合には、熱交換器の温度が上昇して露点を確保できない状態になるため、圧縮機の再起動を行う前には除湿が可能である低温の状態に戻すことが好ましい。圧力センサ4は、圧縮空気の圧力を計測するための機器である。圧縮空気の圧力は圧縮機1の運転又は停止状態によって変動するため、これを圧力センサ4によって計測することによって、制御装置5において、冷凍式ドライヤの再起動時点等を決定するための判断材料とすることができる。この例において、圧力センサ4及び制御装置5は、空気圧縮装置10の内部に設置されているが、図2Aのように冷凍式ドライヤ3によって除湿した後の圧縮空気の圧力を計測するために、圧力センサ4を空気圧縮装置10の外部に設置した場合や、図2Bのように外部に設置した圧力センサ4の信号を処理する外部制御装置6を設け、空気圧縮装置10内部に設置された制御装置5と連携を取って制御を行うものでもよい。また、図2Cのように外部制御装置6により、冷凍式ドライヤ3を直接制御するものでもよい。これ以外にも、例えば冷凍式ドライヤ3について外部に設置する別置のものを用いる構成であってもよい。図3は、従来の空気圧縮装置の制御方法を示す図である。従来は、圧力が所定の停止圧力PHを超えた後、設定された時間t1を経過すると圧縮機は自動停止し、その後圧力が所定の圧縮機再起動圧力PLを下回ったときに、圧縮機の運転を再開するように制御されていた。また、冷凍式ドライヤについては、圧縮機がいつ再起動しても露点が確保できるように常時運転させていた。そのため、この場合においては、冷凍式ドライヤを常時運転させている必要があるため電力を常に消費し続けるため、効率的な運用ができなかった。これに対し、本発明においては、圧縮機の再起動時において露点を確保し、かつ、不必要なときには冷凍式ドライヤを停止させておくことが可能な制御を行っている。図4は、本発明の第1実施形態による空気圧縮装置の制御方法を示す図である。この例においては、あらかじめ冷凍式ドライヤ3を再起動させる圧力について所定のドライヤ再起動圧力PDを設定しておき、圧縮機1と冷凍式ドライヤ3の停止後、圧力センサ4で計測した圧力が所定のドライヤ再起動圧力PDまで下がったときに冷凍式ドライヤ3を再起動させるものである。その後、圧力センサ4で計測した圧力が所定の圧縮機再起動圧力PLまで下がったときに圧縮機1を再起動させるものである。この実施形態において、所定のドライヤ再起動圧力PDは、圧力センサ4で計測した圧力が所定の圧縮機再起動圧力PLまで下がるまでの時間が冷凍式ドライヤ3のドライヤ冷却必要時間ts1を確保することができるように設定することが望ましい。ここでドライヤ冷却必要時間ts1とは、熱交換器内の温度を圧縮機再起動時に圧縮空気中に水滴を生じない温度まで冷却するのに必要な冷却時間である。この冷却時間が経過する前に圧縮機が再起動すると、冷却不足により圧縮空気の露点が確保できず、圧縮空気中に水滴が生じるおそれがある。図5は、本発明の第2実施形態による空気圧縮装置の制御方法を示す図である。圧力センサ4で計測している圧力は、実際は細かく上下している。そのため、第1実施形態において、圧力センサ4で計測している圧力がドライヤ再起動圧力PDを下回っても、それが一時的な低下である可能性があり、かかる場合には、冷凍式ドライヤ3の再起動を早めてしまうことになるため、その分電力を無駄に消費してしまうことが考えられる。そこで、この実施形態においては、圧力センサ4で計測している圧力が、ドライヤ再起動圧力PDを所定時間t2継続して下回ったときに冷凍式ドライヤ3の再起動を行うこととしたものである。なおこの場合でも、圧縮機が再起動するまでにドライヤ冷却必要時間ts1を確保できるようにすることが望ましい。図6は、本発明の第3実施形態による空気圧縮装置の制御方法を示す図である。冷凍式ドライヤ3を一旦停止させた後、これを再起動するためには、冷凍式ドライヤ3をドライヤ停止必要時間ts2の間停止させることが必要になる。ここでドライヤ停止必要時間ts2とは、ドライヤが1度停止してから、次のドライヤ起動までに必要な停止時間である。この停止時間が経過しないうちにドライヤを再起動すると、ドライヤが故障するおそれがある。この点において、この実施形態は、圧力センサ4で計測している圧力が、ドライヤ再起動圧力PDまで低下してもドライヤ停止必要時間ts2を経過していない場合には冷凍式ドライヤ3の再起動を行わないとしたものである。この場合、操作盤に警告メッセージを表示するなどして使用者に設定の見直しを促すようにしておくことが望ましい。さらに、使用者が警告を確認するまでの期間は、それ以降の運用方法について、暫定的に冷凍式ドライヤ3を常時運転に切替える等の対策を講じることができる。また、冷凍式ドライヤの頻繁な運転及び停止を行うことによる故障等を避けるために、再起動時のみではなく、運転を開始してから所定時間経過してない状態で再停止することも不可とするように制御してもよい。なおこの場合でも、圧縮機が再起動するまでにドライヤ冷却必要時間ts1を確保できるようにすることが望ましい。図7は、本発明の第4実施形態による空気圧縮装置の制御方法を示す図である。この図において、Aは露点確保不良時の運転状態、Bはその対策後の運転状態を示している。上述した第1実施形態から第3実施形態において、図7Aに示すように、ドライヤ再起動後、ドライヤ冷却必要時間ts1が経過する前に圧縮機が再起動した場合は、圧縮機再起動時のドライヤ熱交換器の冷却が不十分であるため、露点を確保することができない可能性がある。この場合、図7Bに示すように、ドライヤ再起動圧力PDを圧縮機停止圧力PHまでの範囲内で所定値ΔPだけ大きくして冷凍式ドライヤ3の先行起動タイミングを早めることで冷却時間を確保することができる。所定値ΔPは、例えば予め設定するのがよい。なお、この場合に、暫定的に冷凍式ドライヤ3を常時運転に切替えてもよい。また、前述と同様に、警告メッセージを表示するなどして、使用者に設定の見直しを促すことが望ましい。図8Aは、本発明の第5実施形態による空気圧縮装置の制御方法を示す図である。この実施形態は、圧縮機及び冷凍式ドライヤが停止状態に入った後において、圧力センサ4で計測している圧力の変化率を随時測定し、これを利用して冷凍式ドライヤ3の再起動時間を求めるものである。具体的な圧力変化率及び再起動時間の求め方は、図8Bに記載するように、例えば以下の手順で行われる。1ある時刻tXの圧力をPX、Δt前の圧力とPXの差をΔpとする。この場合、tXでの圧力変化率はΔp/Δtとなる。2圧力が所定の圧縮再起動圧力PLに達する時刻をtXt3とすると、時間差t3は、t3=PX-PLΔt/Δpで求められる。3ドライヤ冷却必要時間ts1とt3を比較し、t3=ts1が成立した時、ドライヤを再起動する。なお、時間差t3の算出には、過去の圧力変化履歴や、より高次の計算を求めて行っても良い。また、ドライヤ冷却必要時間ts1は、試験で求めても良いし、温度湿度圧力運転状態等から求めても良い。この方法によれば、直前の圧力変化率に伴った冷凍式ドライヤ3の再起動時間を計算することができ、かつ、冷凍式ドライヤ3の冷却必要時間を確保した形で再起動を行うことができる。なお、本発明は上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲の記載によって示され、さらに特許請求の範囲の記載と均等の意味および範囲内でのすべての変更を含むものである。