内燃機関の燃焼室内の混合気を燃焼させるために、当該燃焼室内において放電による点火を生じさせる内燃機関の点火装置であって、放電用の電極が前記燃焼室内に臨むように配置された点火プラグと、各々の表面に絶縁部および導電部を有し、隣り合う各々の導電部間において、放電による点火を生じさせるための複数の点火用部材と、これらの複数の点火用部材を、前記点火プラグによる点火時に少なくとも、前記燃焼室内に存在させるように保持する保持手段と、を備え、前記点火プラグによる点火時において、当該点火プラグの電極と前記複数の点火用部材のうちの前記電極に最も近い点火用部材の導電部との間に、放電による点火を生じさせるとともに、その放電に伴い、前記複数の点火用部材のうちの隣り合う点火用部材同士の導電部間に、かつ、前記燃焼室内に散在した状態で、放電による点火を生じさせることを特徴とする内燃機関の点火装置。前記複数の点火用部材の各々は、球状に形成されており、当該各点火用部材は、前記絶縁部として、絶縁材料で構成され、表面に突設された複数の絶縁凸部と、前記導電部として、導電材料で構成され、前記複数の絶縁凸部よりも所定高さ凹んだ状態で、表面の前記複数の絶縁凸部以外の部分に設けられた導電部と、を有していることを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の点火装置。前記複数の点火用部材は、隣り合う点火用部材同士が接合した状態で、一体に構成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の内燃機関の点火装置。前記複数の点火用部材のうちの隣り合う点火用部材同士の導電部間の距離が、前記点火プラグによる点火時に当該点火プラグの電極とこれに最も近い点火用部材の導電部との距離よりも小さくなるように設定されていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれかに記載の内燃機関の点火装置。前記内燃機関は、シリンダ内を摺動するピストンと、前記シリンダの上部を閉塞するとともに前記ピストンとの間に前記燃焼室を画成するシリンダヘッドと、を有しており、前記保持手段は、網目状に構成されるとともに前記ピストンの上面に取り付けられ、内側に前記複数の点火用部材を収容した状態で保持するケージを有していることを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載の内燃機関の点火装置。前記ケージは、前記ピストンに着脱自在に取り付けられており、前記複数の点火用部材は、前記ケージが前記ピストンから取り外された状態で、当該ケージに収容される数が変更可能であることを特徴とする請求項5に記載の内燃機関の点火装置。上記の点火装置では、燃焼室内において多点点火を生じさせるので、1点点火の場合よりも、混合気に対する着火性を高めることが可能である。しかし、上記の点火装置では、絶縁碍子に固定された点火プラグ用電極および複数の点火用電極はいずれも、ピストンに取り付けられた絶縁碍子に固定されているため、点火時に電極間に生成される初期の火炎火炎核の熱エネルギーが、上記の電極を介して、絶縁碍子やピストンに奪われることで、火炎の生成速度が低下することがある。また、上記の電極はいずれも、絶縁碍子の凹部内の同一の高さに配置されているので、電極付近で生成された火炎が、燃焼室内の天井面や絶縁碍子の凹部内の底面まで伝播するのに時間がかかり、そのため、燃焼室内の大部分の混合気の燃焼が完了するまでの時間としての燃焼速度を、十分に上昇させることができない。本発明は、以上のような課題を解決するためになされたものであり、燃焼室内において、多数の点火を散在した状態で生じさせることができることによって、混合気の燃焼速度を上昇させることができ、それにより、内燃機関の出力および燃費を向上させることができる内燃機関の点火装置を提供することを目的とする。上記の目的を達成するために、請求項1に係る発明は、内燃機関2の燃焼室6内の混合気を燃焼させるために、燃焼室内において放電による点火を生じさせる内燃機関の点火装置1であって、放電用の電極実施形態における以下、本項において同じ中心電極7aが燃焼室内に臨むように配置された点火プラグ7と、各々の表面に絶縁部絶縁凸部8aおよび導電部8bを有し、隣り合う各々の導電部間において、放電による点火を生じさせるための複数の点火用部材点火玉8と、これらの複数の点火用部材を、点火プラグによる点火時に少なくとも、燃焼室内に存在させるように保持する保持手段ケージ9およびピストン4と、を備え、点火プラグによる点火時において、点火プラグの電極と複数の点火用部材のうちの電極に最も近い点火用部材最接近点火玉8Aの導電部との間に、放電による点火を生じさせるとともに、その放電に伴い、複数の点火用部材のうちの隣り合う点火用部材同士の導電部間に、かつ、燃焼室内に散在した状態で、放電による点火を生じさせることを特徴とする。この内燃機関の点火装置では、各々の表面に絶縁部および導電部を有する複数の点火用部材が、保持手段によって、点火プラグによる点火時に少なくとも、燃焼室内に存在するように保持される。また、点火プラグによる点火時において、その点火プラグの電極とこれに最も近い点火用部材の導電部との間に、放電による点火が生じる。加えて、その放電に伴い、隣り合う点火用部材同士の導電部間に、かつ、燃焼室内に散在した状態で、放電による点火が生じる。このように、内燃機関の燃焼室内の混合気を燃焼させる際に、その燃焼室内において、多数の点火が散在した状態で生じるので、1点点火による場合に比べて混合気の着火性を高めることができるとともに、前述した従来の点火装置に比べて混合気の燃焼速度を上昇させることができ、それにより、内燃機関の出力および燃費を向上させることができる。請求項2に係る発明は、請求項1に記載の内燃機関の点火装置において、複数の点火用部材の各々は、球状に形成されており、各点火用部材は、絶縁部として、絶縁材料で構成され、表面に突設された複数の絶縁凸部8aと、導電部として、導電材料で構成され、複数の絶縁凸部よりも所定高さ凹んだ状態で、表面の複数の絶縁凸部以外の部分に設けられた導電部8bと、を有していることを特徴とする。この構成によれば、球状に形成された各点火用部材の表面には、前記絶縁部として、絶縁材料で構成された複数の絶縁凸部が設けられるとともに、これらの絶縁凸部以外の部分に、導電材料で構成された導電部が設けられている。また、各点火用部材の導電部は、絶縁凸部よりも所定高さ凹んだ状態で設けられている。これにより、隣り合う点火用部材が互いに接する場合、具体的には、両点火用部材の絶縁凸部同士が接したり、一方の点火用部材の絶縁凸部と他方の点火用部材の導電部とが接したりする場合、隣り合う点火用部材の導電部同士が接することがなく、それらの導電部間に隙間が生じる。したがって、上記のように構成された点火用部材により、隣り合う点火用部材同士の導電部間に、放電用の隙間を確保でき、複数の点火用部材のうちの隣り合う点火用部材同士の導電部間において、放電による点火を容易に実現することができる。請求項3に係る発明は、請求項1または2に記載の内燃機関の点火装置において、複数の点火用部材は、隣り合う点火用部材同士が接合した状態で、一体に構成されていることを特徴とする。この構成によれば、複数の点火用部材が一体に構成されているので、各点火用部材が個別に移動することがなく、それにより、内燃機関の運転中において、点火用部材同士が衝突することなどによる騒音の発生を防止することができる。請求項4に係る発明は、請求項1ないし3のいずれかに記載の内燃機関の点火装置において、複数の点火用部材のうちの隣り合う点火用部材同士の導電部間の距離が、点火プラグによる点火時に点火プラグの電極とこれに最も近い点火用部材の導電部との距離Wよりも小さくなるように設定されていることを特徴とする。この構成によれば、隣り合う点火用部材同士の導電部間の距離が、点火時に点火プラグの電極とこれに最も近い点火用部材の導電部との距離よりも小さいので、点火プラグの電極とこれに最も近い点火用部材の導電部との間で放電を生じさせるよう、点火プラグに印加すべき電圧の条件などを設定することにより、点火時において、隣り合う点火用部材同士の導電部間の放電を確保することができる。請求項5に係る発明は、請求項1ないし4のいずれかに記載の内燃機関の点火装置において、内燃機関は、シリンダ3内を摺動するピストン4と、シリンダの上部を閉塞するとともにピストンとの間に燃焼室を画成するシリンダヘッド5と、を有しており、保持手段は、網目状に構成されるとともにピストンの上面に取り付けられ、内側に複数の点火用部材を収容した状態で保持するケージ9を有していることを特徴とする。この構成によれば、シリンダ内を摺動するピストンの上面に、網目状に構成されたケージが取り付けられ、そのケージの内側に、複数の点火用部材を収容した状態で保持する。したがって、内燃機関の圧縮行程において、ピストンがシリンダヘッドに向かって上昇することにより、ケージの内側に保持された複数の点火用部材を、点火時に燃焼室内に存在させることができ、それにより、複数の点火用部材による多点点火を容易に実現することができる。請求項6に係る発明は、請求項5に記載の内燃機関の点火装置において、ケージは、ピストンに着脱自在に取り付けられており、複数の点火用部材は、ケージがピストンから取り外された状態で、ケージに収容される数が変更可能であることを特徴とする。この構成によれば、ケージをピストンから取り外し、その状態で、ケージに収容される点火用部材の数を変更することが可能であるので、点火用部材の数を増減することにより、その増減した点火用部材の体積分、燃焼室の容積が増減し、それにより、内燃機関の圧縮比の調整を容易に行うことができる。以下、図面を参照しながら、本発明の好ましい実施形態を詳細に説明する。図1aは、本発明の一実施形態による点火装置1を適用した内燃機関以下エンジンという2の一部を、点火装置1を中心として示している。このエンジン2は、例えば車両用の直列4気筒タイプのガソリンエンジンであり、4組のシリンダ3およびピストン4図1では1組のみ図示を備えている。4つのシリンダ3の上部には、各シリンダ3の開放した上面を閉塞するシリンダヘッド5が取り付けられており、各シリンダ3のピストン4との間に一つずつ、合計4つの燃焼室6図1では1つのみ図示が画成されている。また、シリンダヘッド5には、各燃焼室6に一つずつ対応し、合計4つの点火プラグ7図1では1つのみ図示が取り付けられている。さらに、図示は省略するが、シリンダヘッド5には、吸気ポートおよび排気ポートが形成されるとともに、それらをそれぞれを開閉するための吸気バルブおよび排気バルブが設けられている。なお、各組のシリンダ3およびピストン4に設けられた点火装置1は、いずれも同じ構成であるので、以下の説明では、一組のシリンダ3およびピストン4に設けられた点火装置1を中心に説明するものとする。点火装置1は、点火プラグ7と、ピストン4上に設けられ、多数の点火を生じさせるための多数例えば40個の点火玉8点火用部材とを備えている。点火プラグ7は、中心電極および外側電極を有する一般的な点火プラグと異なり、外側電極が省略されたものであり、シリンダヘッド5にねじ込まれることによって取り付けられ、その中心電極7a電極が、燃焼室6内に上方から臨むように配置されている。一方、各点火玉8は、図2aに示すように、所定の直径L例えば5~10mmを有する球状に形成されている。点火玉8の大部分は、例えばセラミックスなどの電気的な絶縁材料で構成され、同図aおよびbに示すように、点火玉8の表層部には、外方に突出した多数例えば50~70個の絶縁凸部8a絶縁部が形成されるとともに、これらの絶縁凸部8a以外の部分に、所定の導電材料例えばプラチナ、ロジウムまたはパラジウムで構成された導電部8bが設けられている。絶縁凸部8aは、所定の直径D例えば1~2mmおよび高さH例えば0.2mmを有する円柱状に形成されている。また、隣接する絶縁凸部8a、8a同士は、ほぼ等間隔を隔てて配置されている。一方、導電部8bは、絶縁凸部8aの高さHよりも低い所定の厚さT例えば0.1mmを有しており、すべての絶縁凸部8aを除く、点火玉8の表層部の全体に、一体に設けられている。換言すると、導電部8bは、絶縁凸部8aよりも所定高さ分=H-T、凹んだ状態で、点火玉8の表層部に設けられている。なお、この点火玉8は、例えば次のように作製される。まず、所定種類の絶縁材料を用いて、直径Lを有する球体を作製する。次いで、その球体の表面に対し、切削または溶解などにより、上記の全絶縁凸部8aを残すようにして、凹部を形成する。そして、その凹部に、蒸着またはスパッタリングにより、厚さTを有する導電部8bを形成する。以上のように構成された多数の点火玉8は、図1に示すように、ピストン4の上面に取り付けられたケージ9内に、互いに密着した状態で収容される。このケージ9は、例えばニッケル合金などから成り、所定長さ角例えば5mm角の網目状に構成され、外形が上方に凸に形成されている。また、ケージ9は、その下端部がピストン4の上面にねじ止めされることにより、ピストン4に対して着脱自在に取り付けられている。なお、図示は省略するが、ケージ9が燃焼室6内に位置するときに吸気バルブや排気バルブと干渉しないよう、それらのバルブの逃げとしての凹み部を、ケージ9の上部に形成してもよい。このように、ケージ9により、多数の点火玉8がピストン4上に保持されているので、エンジン2の運転時に、ピストン4がシリンダ3内を上下方向に摺動するのに伴い、ケージ9内の多数の点火玉8が、ピストン4と一体に上下方向に移動する。したがって、エンジン2が圧縮行程から燃焼行程に移行する際には、多数の点火玉8は、ピストン4およびケージ9により、燃焼室6内に存在するように保持される。図3は、ケージ9を省略し、点火プラグ7の中心電極7aとその周囲の点火玉8を拡大して示している。エンジン2が圧縮行程から燃焼行程に移行する際に、ピストン4が上昇し、同図に示すように、多数の点火玉8のうち、点火プラグ7の中心電極7aに接近し、その先端に最も近い点火玉8以下最接近点火玉8Aというと、中心電極7aの先端との距離Wは、点火プラグ7に印加される所定の電圧例えば10~30kVによって、中心電極7aと最接近点火玉8Aの導電部8bとの間で放電し、火花が生じ得るように設定されている。なお、図1bに示すように、ピストン4が上死点に到達した場合、最接近点火玉8Aが点火プラグ7の中心電極7aに当たることはなく、図3の上記距離Wは、0.5~1.0mmになるように設定されている。エンジン2が圧縮行程から燃焼行程に移行する際に、点火プラグ7に所定の電圧が印加されると、図4に示すように、点火プラグ7の中心電極7aと最接近点火玉8Aの導電部8bとの間で放電が生じる。加えて、この放電に伴い、隣り合う点火玉8、8同士の間においても、放電が生じる。具体的には、図5に示すように、一方本例では同図の上側の点火玉8の導電部8bと、他方同図の下側の点火玉8の導電部8bとの間で放電し、火花が発生する。なお、これらの隣り合う点火玉8、8同士が絶縁凸部8a、8aを介して密着する場合、それらの導電部8b、8b間の距離は、点火時における点火プラグ7の中心電極7aと最接近点火玉8Aとの距離Wよりも小さく、例えば0.1~0.2mmとなる。上述したように、多数の点火玉8の隣り合う点火玉8、8同士の間で放電が生じるので、それらの放電によって生成される多数の初期の火炎火炎核は、燃焼室6内において散在した状態で生じる。つまり、燃焼室6内において、多点点火が生じる。図6aは、上記の多点点火による火炎伝播を示している。同図に示すように、この多点点火では、燃焼室6内において、散在した状態で生じた多数の火炎核のそれぞれの位置を中心として、未燃混合気を燃焼させながら、多数の火炎がいずれも放射状に伝播する。このような多数の火炎伝播により、燃焼室6内の混合気の燃焼が短時間で完了する。これに対し、図6bに示すような一般的な1点点火では、その点火時に点火プラグ12の中心電極12aと外側電極12bの間に火炎核が生じ、その位置を中心として、単一の火炎が放射状に伝播する。このため、本実施形態の多点点火に比べて、燃焼室6内の混合気の燃焼が完了するまでの時間が長くなる。つまり、このような1点点火では、燃焼室6内の混合気の燃焼速度が遅く、燃焼室6内の壁面付近でノッキングが生じやすいのに対し、本実施形態の多点点火では、1点点火の場合に比べて燃焼速度が上昇することで、ノッキングの発生前に、燃焼室6内における火炎伝播が完了、すなわち混合気の燃焼が完了するので、燃焼行程におけるノッキングの発生を確実に防止することができる。また、点火装置1では、ケージ9がピストン4に着脱自在であるので、ケージ9をピストン4から取り外した状態で、ケージ9内に収容する点火玉8の数を増減することにより、エンジン2の圧縮比εを調整することが可能である。この圧縮比εは、次式1により算出される。図7は、互いに同一の排気量VL例えば499.3ccのシリンダ3を有し、かつ燃焼室6の容積燃焼室容積VCが互いに異なるタイプAおよびBの2つのエンジン2を用いた場合において、点火装置1における点火玉8の数と、燃焼室容積VCおよび圧縮比εとの関係を示している。なお、タイプAの燃焼室容積VC例えば52.6ccは、タイプBの燃焼室容積VC例えば40.8ccよりも大きく設定されている。図7aに示すように、タイプAおよびBのエンジン2では、点火玉8の数が増加するに従い、その増加した体積の分、燃焼室容積VCがリニアに漸減する。したがって、両タイプのエンジン2の圧縮比εは、同図bに示すように、点火玉8の数の増加に従って上昇し、また点火玉8の数が増加するほど、圧縮比εの上昇度合が高くなる。次に、所定の運転条件により、本実施形態による多点点火、および一般的な1点点火を実行したときの燃焼特性の試験結果について説明する。なお、1点点火を実行したエンジンの構成は、点火プラグ7、多数の点火玉8およびケージ9を有する点火装置1に代えて、一般的な点火プラグを用いたこと以外は、多点点火を実行したエンジンと同一であり、また、両エンジンの運転条件は、下記のとおりである。エンジン回転数:1500rpm正味平均有効圧力:400kPa空燃比:14.7図8は、多点点火および1点点火の点火時期を上死点前35degとして、上記の燃焼特性試験を行ったときの試験結果であり、上死点同図では0degを中心とする、エンジンのクランク角度に対する熱発生率の推移を示している。同図に示すように、多点点火では、1点点火に比べて、点火後の熱発生率のピークが早くなるとともにそのピーク時の熱発生率が大幅に大きくなった。また、質量燃焼割合が10~90で定義される燃焼期間クランク角度の範囲について、1点点火の場合は約27degであるのに対し、多点点火の場合は約11degであった。つまり、多点点火による燃焼期間は、1点点火の場合に比べて、大幅に短縮されることが確認された。また、図9は、多点点火および1点点火がいずれも最適点火時期MBTとなるように、上記の燃焼特性試験を行ったときの試験結果であり、図8と同様、上死点を中心とする、エンジンのクランク角度に対する熱発生率の推移を示している。同図に示すように、多点点火および1点点火ではいずれも、熱発生率のピークが上死点後約5deg付近に位置している。また、点火時期について、1点点火の場合は上死点前約35degであるのに対し、多点点火の場合は上死点前約27degであった。つまり、多点点火による最適点火時期MBTは、1点点火の場合に比べて、リタードされることが確認された。図10は、多点点火および1点点火を実行したときの負荷特性の試験結果であり、エンジンの負荷を表す正味平均有効圧力BMEPと、エンジンにおける燃焼効率を表す正味燃料消費率BSFCとの関係を示している。なお、同図の右側の縦軸は、1点点火における最小の正味燃料消費率を0としたときの多点点火の正味燃料消費率の偏差ΔBSFCを示している。同図に示すように、1点点火の場合、正味燃料消費率は、正味平均有効圧力が低負荷から中負荷の所定値同図のP1までの間では減少し、その中負荷の所定値から高負荷までの間では増加した。これに対し、多点点火の場合、正味燃料消費率は、全負荷量域にわたって1点点火の場合よりも下回り、正味平均有効圧力が低負荷から高負荷の所定値同図のP2までの間では減少し、その高負荷の所定値以上では増加した。そして、この試験結果により、多点点火では、全負荷量域において、燃焼効率が1点点火の場合よりも高くなり、特に最大の燃焼効率CEが約7上昇し、燃費の向上が確認された。また、多点点火では、高負荷領域において、ノッキングの発生が防止されるとともに、混合気の燃焼速度の上昇と相まって、トルクTQが約12向上し、出力の向上も確認された。以上詳述したように、本実施形態の点火装置1によれば、エンジン2の点火時に、多数の点火玉8により、放電による点火が、燃焼室6内に散在した状態で生じる。これにより、エンジン2の燃焼室6内の混合気を燃焼させる際に、1点点火による場合に比べて混合気の着火性を高めることができるとともに、従来の点火装置に比べて混合気の燃焼速度を上昇させることができ、それにより、エンジン2の出力および燃費を向上させることができる。また、点火玉8として、絶縁凸部8aおよび導電部8bを表面に有する球状のものを採用することにより、隣り合う点火玉8、8同士の導電部8b、8b間に、放電用の隙間を確保でき、それらの点火玉8、8の間で、放電による点火を容易に実現することができる。さらに、ケージ9内に収容される点火玉8の数を調整するだけで、エンジン2の圧縮比εの調整を容易に行うことができる。なお、本発明は、説明した上記実施形態に限定されることなく、種々の態様で実施することができる。実施形態では、多数の点火玉8をケージ9内に単純に収容するようにしたが、例えば、これらの点火玉8を、絶縁凸部8aを介して互いに接合した状態で、一体に構成してもよい。この場合には、ケージ9内において、各点火玉8が個別に移動することがなく、それにより、エンジン2の運転中において、点火玉8同士が衝突することなどによる騒音の発生を防止することができる。また、実施形態では、多数の点火玉8をピストン4側に設けたが、これに代えて、多数の点火玉8を、シリンダヘッド5側に固定し、常時、燃焼室6内に存在するようにしてもよい。さらに、実施形態では、点火玉8を作製する場合、絶縁材料からなる球体の表面において、絶縁凸部8a以外の部分に導電部8bを形成したが、逆に、導電材料からなる球体を作製し、その表面に、絶縁材料からなる多数の絶縁凸部8aを溶射などによって設けるようにしてもよい。また、実施形態では、点火玉8を球状に形成したが、点火玉8の形状はこれに限定されるものではなく、例えば、楕円球や俵型、正多面体などの形状を採用することも可能である。さらに、ケージ9の構成材料や形状については、多数の点火玉8をピストン4上に保持し、かつ点火時に点火玉8、8同士の間で火花放電を生じさせ得るものであれば、種々の材料および形状を採用することが可能である。また、実施形態は、本発明を車両用のガソリンエンジンに適用した例であるが、本発明はこれに限定されるものではなく、他の用途のエンジン、例えばクランク軸を鉛直方向に配置した船外機のような船舶推進機用エンジンなどにも適用可能である。その他、本発明の趣旨の範囲内で、細部の構成を適宜、変更することができる。