クランク軸の回転力によって回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心であって、当該駆動カム軸に回転自在に支持された従動カムロブと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記従動カムロブのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記駆動カム軸の回転中心に対する前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、当該駆動カム軸の周りを回る前記接触部材と前記軌道面との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記軌道面を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面方向に移動させるアクチュエータと、を備えることを特徴とする可変動弁装置。前記アクチュエータは、前記ガイド部材自体を前記平面方向に移動させることにより、前記軌道面を前記平面方向に移動させるものであることを特徴とする請求項1記載の可変動弁装置。前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の回転に伴って前記軌道面に沿って移動する前記接触部材の公転中心を移動させるものであることを特徴とする請求項2記載の可変動弁装置。前記リンク機構は、前記駆動カム軸の回転中心から径方向に離れた位置において当該駆動カム軸に設けられたカム軸側回転支点を中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結されたカム軸側リンク部材と、前記駆動カム軸の回転中心から径方向に離れた位置において前記従動カムロブに設けられたカムロブ側回転支点を中心として当該従動カムロブに回転自在に連結されたカムロブ側リンク部材と、を含み、前記接触部材は、前記カム軸側リンク部材の他端と前記カムロブ側リンク部材の他端とを制御回転支点において回転自在に連結する部材であることを特徴とする請求項2または3記載の可変動弁装置。前記リンク機構では、前記制御回転支点において回転自在に連結された前記カム軸側リンク部材および前記カムロブ側リンク部材が、前記カム軸側回転支点および前記カムロブ側回転支点を介して、回転中心を共通とする前記駆動カム軸および前記従動カムロブに対してパンタグラフ状に連結されていることを特徴とする請求項4記載の可変動弁装置。前記軌道面は、円周面であって、前記カムロブ側リンク部材は、前記カム軸側リンク部材との間に前記接触部材を介在させた状態で当該カム軸側リンク部材に対して前記駆動カム軸の回転方向前方側に配置されており、前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記軌道面の中心点が前記駆動カム軸の軸線の法線方向かつ前記内燃機関の気筒の軸線方向に沿って移動するように前記ガイド部材を移動させるものであって、前記軌道面の前記中心点が前記駆動カム軸の回転中心を通る状態に対して前記アクチュエータによって前記ガイド部材を気筒の上方向に移動させた状態で、前記従動カムロブのリフト区間中に前記接触部材が、前記駆動カム軸の当該回転中心と前記制御回転支点との距離が狭められることになる前記軌道面の狭小区間を通過するように設定されていることを特徴とする請求項4または5記載の可変動弁装置。前記軌道面は、円周面であって、前記カムロブ側リンク部材は、前記カム軸側リンク部材との間に前記接触部材を介在させた状態で当該カム軸側リンク部材に対して前記駆動カム軸の回転方向後方側に配置されており、前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記軌道面の中心点が前記駆動カム軸の軸線の法線方向かつ前記内燃機関の気筒の軸線方向に沿って移動するように前記ガイド部材を移動させるものであって、前記軌道面の前記中心点が前記駆動カム軸の回転中心を通る状態に対して前記アクチュエータによって前記ガイド部材を気筒の上方向に移動させた状態で、前記従動カムロブのリフト区間中に前記接触部材が、前記駆動カム軸の当該回転中心と前記制御回転支点との距離が狭められることになる前記軌道面の狭小区間を通過するように設定されていることを特徴とする請求項4または5記載の可変動弁装置。前記可変動弁装置は、シリンダヘッドがボンネットフードに対向するように車両に搭載された内燃機関に備えられたものであって、前記軌道面は、円周面であって、前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記軌道面の中心点が前記駆動カム軸の軸線の法線方向かつ前記内燃機関の気筒の軸線方向に沿って移動するように前記ガイド部材を移動させるものであって、前記軌道面の前記中心点が前記駆動カム軸の回転中心を通る状態を基準として、前記アクチュエータによる前記ガイド部材の前記気筒の上方向への移動量が、当該気筒の下方向への移動量に比して小さくなるように設定されていることを特徴とする請求項2乃至7の何れか1項記載の可変動弁装置。前記接触維持手段は、前記軌道面によって前記駆動カム軸の径方向の位置が規定される部材であって、前記接触部材を支持する支持部材であることを特徴とする請求項2乃至8の何れか1項記載の可変動弁装置。前記接触部材は、前記軌道面上を転動する制御ローラーを含み、前記接触維持手段は、前記支持部材に回転自在に取り付けられた少なくとも2つの保持ローラーを含み、前記支持部材は、当該少なくとも2つの保持ローラーと前記制御ローラーを介して、前記軌道面によって前記駆動カム軸の径方向の位置が規定されることを特徴とする請求項9記載の可変動弁装置。前記アクチュエータは、前記ガイド部材を回転駆動するものであり、前記軌道面は、円周面であって、前記軌道面は、前記ガイド部材の回転中心に対して前記軌道面の中心が偏心した状態で、前記ガイド部材に備えられていることを特徴とする請求項1記載の可変動弁装置。前記リンク機構は、前記駆動カム軸の回転中心から径方向に離れた位置において当該駆動カム軸に設けられたカム軸側回転支点を中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結されたカム軸側リンク部材と、前記駆動カム軸の回転中心から径方向に離れた位置において前記従動カムロブに設けられたカムロブ側回転支点を中心として当該従動カムロブに回転自在に連結されたカムロブ側リンク部材と、を含み、前記接触部材は、前記カム軸側リンク部材の他端と前記カムロブ側リンク部材の他端とを制御回転支点において回転自在に連結する部材であることを特徴とする請求項11記載の可変動弁装置。前記リンク機構では、前記制御回転支点において回転自在に連結された前記カム軸側リンク部材および前記カムロブ側リンク部材が、前記カム軸側回転支点および前記カムロブ側回転支点を介して、回転中心を共通とする前記駆動カム軸および前記従動カムロブに対してパンタグラフ状に連結されていることを特徴とする請求項12記載の可変動弁装置。前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の回転に伴って前記軌道面に沿って移動する前記接触部材の公転中心を移動させるものであることを特徴とする請求項11乃至13の何れか1項記載の可変動弁装置。前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記アクチュエータによって前記ガイド部材が回転駆動される際の前記軌道面の中心点の軌跡上に、前記駆動カム軸の前記回転中心が位置するように、前記ガイド部材と前記駆動カム軸との位置関係が設定されていることを特徴とする請求項11乃至14の何れか1項記載の可変動弁装置。前記接触維持手段は、前記軌道面によって前記駆動カム軸の径方向の位置が規定される部材であって、前記接触部材を支持する支持部材であることを特徴とする請求項11乃至15の何れか1項記載の可変動弁装置。前記接触部材は、前記軌道面上を転動する制御ローラーを含み、前記接触維持手段は、当該支持部材に回転自在に取り付けられた少なくとも2つの保持ローラーを含み、前記支持部材は、前記少なくとも2つの保持ローラーと前記制御ローラーを介して、前記軌道面によって前記駆動カム軸の径方向の位置が規定されることを特徴とする請求項16記載の可変動弁装置。上述した従来の動弁装置の構成とは異なり、タイミングチェーンまたはベルトを介して伝達されるクランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する一般的な構成を採用する可変動弁装置において、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする機能を実現する場合には、装置構成を極力複雑にすることなく、そのような機能を実現することが要求される。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、クランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する構成を用いる場合において、装置構成を極力複雑にすることなく、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする可変動弁装置を提供することを目的とする。本発明は、可変動弁装置であって、駆動カム軸と、従動カムロブと、ガイド部材と、リンク機構と、接触維持手段と、アクチュエータとを備えている。駆動カム軸は、クランク軸の回転力によって回転駆動される。従動カムロブは、前記駆動カム軸と同心であって、当該駆動カム軸に回転自在に支持されている。ガイド部材は、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有する。リンク機構は、前記駆動カム軸および前記従動カムロブのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記駆動カム軸の回転中心に対する前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させる。接触維持手段は、前記駆動カム軸が一回転する間、当該駆動カム軸の周りを回る前記接触部材と前記軌道面との接触が維持されるようにする。アクチュエータは、前記軌道面を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面方向に移動させる。本発明によれば、アクチュエータによって軌道面を駆動カム軸の軸線と直交する平面方向に移動させることにより、上記平面上における軌道面の位置が変化し、駆動カム軸の回転中心に対するリンク機構の接触部材の位置変化が生ずる。それに伴い、駆動カム軸が一回転する間の駆動カム軸に対する従動カムロブの相対的な回転角度が変化する。その結果、ガイド部材の軌道面の制御位置に応じて、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度が変化することになる。このため、本発明によれば、クランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する構成を用いる場合において、装置構成を極力複雑にすることなく、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする可変動弁装置を提供することが可能となる。また、本発明における前記アクチュエータは、前記ガイド部材自体を前記平面方向に移動させることにより、前記軌道面を前記平面方向に移動させるものであってもよい。これにより、ガイド部材自体を上記平面方向に移動させる構成を有するアクチュエータを用いて、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする可変動弁装置を実現することができる。また、本発明における前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の回転に伴って前記軌道面に沿って移動する前記接触部材の公転中心を移動させるものであってもよい。これにより、駆動カム軸が一回転する間に、駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させることができる。また、本発明における前記リンク機構は、カム軸側リンク部材と、カムロブ側リンク部材とを含んだものであってもよい。そして、カム軸側リンク部材は、前記駆動カム軸の回転中心から径方向に離れた位置において当該駆動カム軸に設けられたカム軸側回転支点を中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結されたものであってもよい。そして、カムロブ側リンク部材は、前記駆動カム軸の回転中心から径方向に離れた位置において前記従動カムロブに設けられたカムロブ側回転支点を中心として当該従動カムロブに回転自在に連結されたものであってもよい。そして、前記接触部材は、前記カム軸側リンク部材の他端と前記カムロブ側リンク部材の他端とを制御回転支点において回転自在に連結する部材であってもよい。これにより、アクチュエータによるガイド部材の軌道面の位置調整に応じた接触部材の位置変化に応じて、カム軸側リンク部材およびカムロブ側リンク部材を介して、駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させることができる。このため、ガイド部材の軌道面の制御位置に応じて、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更することができる。また、本発明における前記リンク機構では、前記制御回転支点において回転自在に連結された前記カム軸側リンク部材および前記カムロブ側リンク部材が、前記カム軸側回転支点および前記カムロブ側回転支点を介して、回転中心を共通とする前記駆動カム軸および前記従動カムロブに対してパンタグラフ状に連結されたものであってもよい。これにより、アクチュエータによるガイド部材の軌道面の位置調整に応じた接触部材の位置変化に応じて、パンタグラフ状に連結されたリンク機構が動作し、駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させることができる。また、本発明における前記軌道面は、円周面であってもよい。そして、前記カムロブ側リンク部材は、前記カム軸側リンク部材との間に前記接触部材を介在させた状態で当該カム軸側リンク部材に対して前記駆動カム軸の回転方向前方側に配置されたものであってもよい。そして、前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記軌道面の中心点が前記駆動カム軸の軸線の法線方向かつ前記内燃機関の気筒の軸線方向に沿って移動するように前記ガイド部材を移動させるものであってもよい。そして、前記軌道面の前記中心点が前記駆動カム軸の回転中心を通る状態に対して前記アクチュエータによって前記ガイド部材を気筒の上方向に移動させた状態で、前記従動カムロブのリフト区間中に前記接触部材が、前記駆動カム軸の当該回転中心と前記制御回転支点との距離が狭められることになる前記軌道面の狭小区間を通過するように設定されていてもよい。これにより、接触部材およびカムロブ側リンク部材がカム軸側リンク部材に対して駆動カム軸の回転方向前方側に配置されているため、上記狭小区間と重なる従動カムロブのリフト区間が到来した場合に、駆動カム軸に対して前方に進みながら従動カムロブが回転することになる。このため、上記狭小区間と重なる従動カムロブのリフト区間が到来した場合に、軌道面の中心点が駆動カム軸の回転中心を通る状態の時と比べ、バルブのリフト動作を早めることができる。また、本発明における前記軌道面は、円周面であってもよい。そして、前記カムロブ側リンク部材は、前記カム軸側リンク部材との間に前記接触部材を介在させた状態で当該カム軸側リンク部材に対して前記駆動カム軸の回転方向後方側に配置されたものであってもよい。そして、前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記軌道面の中心点が前記駆動カム軸の軸線の法線方向かつ前記内燃機関の気筒の軸線方向に沿って移動するように前記ガイド部材を移動させるものであってもよい。そして、前記軌道面の前記中心点が前記駆動カム軸の回転中心を通る状態に対して前記アクチュエータによって前記ガイド部材を気筒の上方向に移動させた状態で、前記従動カムロブのリフト区間中に前記接触部材が、前記駆動カム軸の当該回転中心と前記制御回転支点との距離が狭められることになる前記軌道面の狭小区間を通過するように設定されていてもよい。これにより、接触部材およびカムロブ側リンク部材がカム軸側リンク部材に対して駆動カム軸の回転方向後方側に配置されているため、上記狭小区間と重なる従動カムロブのリフト区間が到来した場合に、駆動カム軸に対して遅れながら従動カムロブが回転することになる。このため、上記狭小区間と重なる従動カムロブのリフト区間が到来した場合に、軌道面の中心点が駆動カム軸の回転中心を通る状態の時と比べ、バルブのリフト動作を遅くすることができる。また、本発明における前記可変動弁装置は、シリンダヘッドがボンネットフードに対向するように車両に搭載された内燃機関に備えられたものであってもよい。そして、前記軌道面は、円周面であってもよい。そして、前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記軌道面の中心点が前記駆動カム軸の軸線の法線方向かつ前記内燃機関の気筒の軸線方向に沿って移動するように前記ガイド部材を移動させるものであってもよい。そして、前記軌道面の前記中心点が前記駆動カム軸の回転中心を通る状態を基準として、前記アクチュエータによる前記ガイド部材の前記気筒の上方向への移動量が、当該気筒の下方向への移動量に比して小さくなるように設定されていてもよい。これにより、内燃機関シリンダヘッドの上方へのガイド部材の移動量を相対的に小さくすることで、内燃機関の上方の歩行者保護用等のスペースを良好に確保できるようになる。また、本発明における前記接触維持手段は、前記軌道面によって前記駆動カム軸の径方向の位置が規定される部材であって、前記接触部材を支持する支持部材であってもよい。これにより、例えばバネを利用して軌道面と接触部材との接触が維持されるようにする場合と比べ、フリクションや摩耗を低減することができる。また、本発明における前記接触部材は、前記軌道面上を転動する制御ローラーを含んだものであってもよい。そして、前記接触維持手段は、前記支持部材に回転自在に取り付けられた少なくとも2つの保持ローラーを含んだものであってもよい。そして、前記支持部材は、当該少なくとも2つの保持ローラーと前記制御ローラーを介して、前記軌道面によって前記駆動カム軸の径方向の位置が規定されるものであってもよい。これにより、軌道面と支持部材との間に、少なくとも2つの保持ローラーおよび制御ローラーが介在しているので、例えば支持部材と軌道面とを直接的に摺動させる場合と比べ、接触部のフリクションや摩耗を低減することができる。また、本発明における前記アクチュエータは、前記ガイド部材を回転駆動するものであってもよい。そして、前記軌道面は、円周面であってもよい。そして、前記軌道面は、前記ガイド部材の回転中心に対して前記軌道面の中心が偏心した状態で、前記ガイド部材に備えられていてもよい。これにより、ガイド部材を回転駆動することによってガイド部材の回転中心に対して偏心した中心を有する軌道面を上記平面方向に移動させる構成を有するアクチュエータを用いて、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更可能とする可変動弁装置を実現することができる。また、本発明における前記リンク機構は、カム軸側リンク部材と、カムロブ側リンク部材とを含んだものであってもよい。そして、カム軸側リンク部材は、前記駆動カム軸の回転中心から径方向に離れた位置において当該駆動カム軸に設けられたカム軸側回転支点を中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結されたものであってもよい。そして、カムロブ側リンク部材は、前記駆動カム軸の回転中心から径方向に離れた位置において前記従動カムロブに設けられたカムロブ側回転支点を中心として当該従動カムロブに回転自在に連結されたものであってもよい。そして、前記接触部材は、前記カム軸側リンク部材の他端と前記カムロブ側リンク部材の他端とを制御回転支点において回転自在に連結する部材であってもよい。これにより、アクチュエータによるガイド部材の軌道面の位置調整に応じた接触部材の位置変化に応じて、カム軸側リンク部材およびカムロブ側リンク部材を介して、駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させることができる。このため、ガイド部材の軌道面の制御位置に応じて、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変更することができる。また、本発明における前記リンク機構では、前記制御回転支点において回転自在に連結された前記カム軸側リンク部材および前記カムロブ側リンク部材が、前記カム軸側回転支点および前記カムロブ側回転支点を介して、回転中心を共通とする前記駆動カム軸および前記従動カムロブに対してパンタグラフ状に連結されたものであってもよい。これにより、アクチュエータによるガイド部材の軌道面の位置調整に応じた接触部材の位置変化に応じて、パンタグラフ状に連結されたリンク機構が動作し、駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させることができる。また、本発明における前記アクチュエータは、前記駆動カム軸の回転に伴って前記軌道面に沿って移動する前記接触部材の公転中心を移動させるものであってもよい。このように、アクチュエータによって駆動カム軸の回転に伴って軌道面に沿って移動する接触部材の公転中心を移動させることにより、駆動カム軸が一回転する間に、駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させることができる。また、本発明における前記ガイド部材と前記駆動カム軸との位置関係は、前記駆動カム軸の軸方向から見て、前記アクチュエータによって前記ガイド部材が回転駆動される際の前記軌道面の中心点の軌跡上に、前記駆動カム軸の前記回転中心が位置するように設定されたものであってもよい。これにより、円周面である軌道面の中心が駆動カム軸の回転中心と一致するようにガイド部材を回転させることにより、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブが等速となる動作状態を得ることができるようになる。また、本発明における前記接触維持手段は、前記軌道面によって前記駆動カム軸の径方向の位置が規定される部材であって、前記接触部材を支持する支持部材であってもよい。これにより、例えばバネを利用して軌道面と接触部材との接触が維持されるようにする場合と比べ、フリクションや摩耗を低減することができる。また、本発明における前記接触部材は、前記軌道面上を転動する制御ローラーを含むものであってもよい。そして、前記接触維持手段は、当該支持部材に回転自在に取り付けられた少なくとも2つの保持ローラーを含むものであってもよい。そして、前記支持部材は、前記少なくとも2つの保持ローラーと前記制御ローラーを介して、前記軌道面によって前記駆動カム軸の径方向の位置が規定されるものであってもよい。これにより、軌道面と支持部材との間に、少なくとも2つの保持ローラーおよび制御ローラーが介在しているので、例えば支持部材と軌道面とを直接的に摺動させる場合と比べ、接触部のフリクションや摩耗を低減することができる。実施の形態1.[実施の形態1における可変動弁装置の構成]図1は、本発明の実施の形態1の可変動弁装置10の全体構成を概略的に示す斜視図である。図2は、図1に示す可変動弁装置10が備える駆動カム軸12周りの構成を説明するための図である。本実施形態の可変動弁装置10は、内燃機関に搭載され、吸気弁または排気弁を駆動する装置として機能するものである。ここでは、可変動弁装置10は、一例として、4つの気筒1~4を有する直列4気筒型の内燃機関に適用されているものとする。図1、2に示すように、可変動弁装置10は、駆動カム軸12を備えている。駆動カム軸12は、タイミングプーリー14およびタイミングチェーン等図示省略を介してクランク軸図示省略と連結され、クランク軸の1/2の速度で回転するように構成されている。図2に示すように、駆動カム軸12とタイミングプーリー14との間には、クランク軸の回転に対する駆動カム軸12の回転位相を変更可能とする可変バルブタイミングVVT機構16が介在している。図2に示すように、駆動カム軸12には、気筒毎にカムピース18が取り付けられている。カムピース18は、駆動カム軸12と同心であって当該駆動カム軸12によって回転自在に支持されている。カムピース18には、バルブ図示省略を駆動するための従動カムロブ18aが2つ形成されている。従動カムロブ18aは、駆動カム軸12と同軸の円弧状のベース円部18a1と、当該ベース円の一部を半径方向外側に向かって膨らませるように形成されたノーズ部18a2とを備えている。また、駆動カム軸12には、気筒毎に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した駆動アーム部20aを有する駆動アーム20が取り付けられている。駆動アーム20は、所定の固定部材図示省略を用いて駆動カム軸12に一体的に固定されている。更に、カムピース18には、同一気筒のための駆動アーム20に近い方の従動カムロブ18aの近傍に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した従動アーム部18bが一体的に形成されている。図3および図4を新たに加えて説明を継続する。図3は、可変動弁装置10を、図1に示すA-A線で切断した断面図である。図4は、図1における矢視B方向から可変動弁装置10を見た斜視図である。尚、図3においては、リンクプレート34の一部の図示を省略しており、図4においては、ガイド部材36の図示を省略している。図3、4に示すように、駆動アーム部20aには、カム軸側回転軸22を介して、駆動リンク24の一端が回転自在に連結されている。また、従動アーム部18bには、カムロブ側回転軸26を介して、従動リンク28の一端が回転自在に連結されている。以下、カム軸側回転軸22の中心点を、カム軸側回転支点と称し、カムロブ側回転軸26の中心点を、カムロブ側回転支点と称する場合がある。駆動リンク24の他端と従動リンク28の他端とは、制御ローラー側回転軸30を介して、連結されている。制御ローラー側回転軸30上における駆動リンク24と従動リンク28との間の部位には、制御ローラー32とリンクプレート34とが介在している。以下、駆動リンク24と従動リンク28との連結部である制御ローラー側回転軸30の中心点を、制御回転支点と称することがある。このように、本実施形態の可変動弁装置10は、駆動カム軸12の軸中心を共通の回転中心とする駆動アーム部20aおよび従動アーム部18bと、駆動リンク24と従動リンク28とによって、図3に示すようにパンタグラフ状菱形状に連結された四節リンクであるリンク機構35を備えている。また、図3に示すように、本実施形態では、従動リンク28は、駆動リンク24との間に制御ローラー32を介在させた状態で当該駆動リンク24に対して駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されている。リンクプレート34は、図4に示すように、環状に形成された2つのプレート部が同心となるように折り曲げられることにより成形されている。そして、リンクプレート34は、その内部に駆動カム軸12が貫通され、かつ、制御ローラー32を外側から挟み込むようにした状態で、制御ローラー側回転軸30上に配置されている。リンクプレート34の外周側には、図3に示すように、駆動カム軸12が内部を貫通するリンクプレート34を更に覆うように、ガイド部材36の軌道面36a1が配置されている。本実施形態の軌道面36a1は、より具体的には円周面によって構成されている。また、上記制御ローラー32は、駆動カム軸12の回転と連動して軌道面36a1上を転動できるように、軌道面36a1と接する位置で制御ローラー側回転軸30によって回転自在に支持されている。更に、図3に示すように、リンクプレート34の内側には、制御ローラー32以外にも、軌道面36a1と接する位置に、2つの保持ローラー38が保持用回転軸40を介して回転自在に取り付けられている。より具体的には、制御ローラー32に加えて2つの保持ローラー38を含めた3つのローラー32、38間の配置が駆動カム軸12を中心として等角度間隔となるように、これらの3つのローラー32、38がリンクプレート34に取り付けられている。このような構成によれば、駆動カム軸12の回転に伴い、制御ローラー32および2つの保持ローラー38が軌道面36a1上を転動しながら、リンクプレート34が軌道面36a1の内側で回転することになる。つまり、リンクプレート34は、制御ローラー32および保持ローラー38を介して、軌道面36a1によって駆動カム軸12の径方向の位置が規定されることになり、また、リンクプレート34に取り付けられた制御ローラー32の軌道面36a1上の位置が規定されることになる。このため、制御ローラー32は、駆動カム軸12の回転に伴い、制御ローラー32が軌道面36a1に常に接した状態で当該軌道面36a1を転動するようになる。そして、制御ローラー32の位置が規定された結果、駆動リンク24および従動リンク28を介して、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θも特定されることになる。回転角度θの定義上記回転角度θは、ここでは、図3に示すように、駆動カム軸12の軸方向から見て、駆動カム軸12の中心点とカム軸側回転支点とを結ぶ直線駆動軸と、駆動カム軸12の中心点とカムロブ側回転支点とを結ぶ直線従動軸とのなす角度として定義されている。ガイド部材36は、図1に示すように、気筒毎に、上記軌道面36a1を有する環状部36aを備えている。各気筒の環状部36aは、架橋部36bを介して橋渡されることによって一体的に連結されている。尚、ガイド部材36は、図3における上下方向すなわち、気筒の上下方向への移動自在な態様であって、図3における左右方向および駆動カム軸12の軸方向への移動が拘束される態様で、所定の支持部材図示省略を介して図示省略するシリンダヘッドもしくはカムキャリアすなわち、カムハウジングによって支持されている。また、ガイド部材36は、図示省略するリターンスプリングによって、後述する作用角可変カム52に向けて付勢されているものとする。図5は、図1に示すアクチュエータ42の具体的な構成を説明するための図である。より具体的には、図5Aは、アクチュエータ42を、図1における矢視Cの方向から見た図であり、図5BおよびCは、アクチュエータ42を、図5Aにおける矢視Dの方向から見た図である。尚、図1、図5BおよびCでは、モータ44およびウォームギヤ46の図示を省略している。本実施形態の可変動弁装置10は、上記ガイド部材36を、図3中に示す移動方向本実施形態では、内燃機関の気筒の軸線方向と一致しているものとするに所定の移動範囲内において駆動するためのアクチュエータ42を備えている。より具体的には、アクチュエータ42は、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面36a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準状態として、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつ気筒の軸線方向に沿って移動するようにすなわち、図3における上下方向にガイド部材36を移動させるものである。アクチュエータ42は、図5Aに示すように、電動モータ以下、単にモータと称する44と、当該モータ44の出力軸に固定されたウォームギヤ46と、当該ウォームギヤ46と噛み合わされたウォームホイール48とを備えている。そして、図5BおよびCに示すように、ウォームホイール48には、当該ウォームホイール48と同心の制御軸駆動軸50が固定されている。制御軸50には、ガイド部材36の並行する2つの架橋部36bに対応して、2つの作用角可変カム52が固定されている。尚、モータ44は、内燃機関が備える図示省略するECUElectronicControlUnitの指令に基づいて駆動される。図5Bは、制御軸50に対してガイド部材36の架橋部36bが最も離れるように作用角可変カム52がモータ44により回転駆動された状態を示している。この状態では、ガイド部材36が上記移動範囲内において、図3における上方向すなわち、内燃機関の気筒の上方向に最も変位することになる。一方、図5Cは、制御軸50に対してガイド部材36の架橋部36bが最も近づくように作用角可変カム52がモータ44により回転駆動された状態を示している。この状態では、ガイド部材36が上記移動範囲内において、図3における下方向すなわち、内燃機関の気筒の下方向に最も変位することになる。上記の構成を有するアクチュエータ42によれば、モータ44によって作用角可変カム52の回転角度を制御することにより、ガイド部材36の位置を上記移動範囲内において任意の位置に調整することができる。狭小/広大区間の定義また、図3に示す状態は、アクチュエータ42によって軌道面36a1が図3の上方向に移動させられたことによって、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の中心点よりも図3の上方向に変位した状態を示している。この状態では、制御ローラー32が軌道面36a1のほぼ下半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラー32の回転中心上記制御回転支点との距離が上記基準状態の時よりも狭められることになる。以下の明細書中においては、上記基準状態時よりも上記距離が狭められている軌道面36a1の区間図3の場合にはほぼ下半分側の区間のことを、単に狭小区間と称することとする。図3に示すように上記距離が狭められると、上記基準状態時の値θ0に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの回転角度θが拡大することになる。駆動カム軸12の回転方向は、図3における反時計回りである。従って、上記狭小区間において上記回転角度θが拡大すると、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ18aの回転位置が駆動カム軸12の回転方向の前方側に進められることになる。一方、図3に示すガイド部材36の制御位置において駆動カム軸12の回転に伴って制御ローラー32が軌道面36a1のほぼ上半分側に位置した場合には、上記とは逆に、上記距離が上記基準状態時と比べて広げられることになる。以下の明細書中においては、上記距離が広げられている軌道面36a1の区間図3の場合にはほぼ上半分側の区間のことを、単に広大区間と称することとする。この広大区間においては、上記回転角度θが上記基準状態時の値θ0と比べて減少することになる。その結果、上記広大区間においては、上記基準状態時と比べて、従動カムロブ18aの回転位置が駆動カム軸12の回転方向の後方側に遅らされることになる。本実施形態では、アクチュエータ42によってガイド部材36を図3における上方向に移動させた状態で、従動カムロブ18aのリフト区間従動カムロブ18aにより駆動されるバルブがリフトする区間中に制御ローラー32が上記狭小区間を通過するように、駆動カム軸12の回転方向、および、軌道面36a1に対する制御ローラー32の位置が設定されている。尚、従動カムロブ18aのリフト区間との関係での、軌道面36a1上の制御ローラー32の位置移動範囲は、カムピース18上における従動カムロブ18aと従動アーム部18b従動軸との取り付け角度を調整することによって変更することができる。また、既述したように、本実施形態におけるガイド部材36の移動方向は、気筒の軸線方向図3における上下方向である。また、本実施形態では、可変動弁装置10は、シリンダヘッドがボンネットフードと対向するように車両に搭載された内燃機関に備えられているものとする。このような構成が採用されている場合、内燃機関シリンダヘッドの上方は、歩行者保護への配慮および他部品との干渉防止のため、可変動弁装置10のために十分なスペースを確保しにくい部位となる。そこで、本実施形態では、このような環境に置かれた可変動弁装置10に対して、上記基準状態時を基準とするガイド部材36の移動量を次のように設定している。すなわち、上記基準状態時に対するガイド部材36の気筒の上方向図3における上方向への移動量が、上記基準状態時に対するガイド部材36の気筒の下方向図3における下方向への移動量よりも小さくなるように設定されている後述の図6も参照。尚、本実施形態では、このような設定を施しつつ、可変動弁装置10の機能を損なわないようにするため、リンク機構35の各部のリンク長さの最適化、および、基準状態時後述する等速時のバルブの作用角を小作用角寄りの値に設定するようにしている。[実施の形態1における可変動弁装置の動作]次に、図6および図7を参照して、本実施形態の可変動弁装置10の動作について説明する。図6は、ガイド部材36の変位に伴う可変動弁装置10の動作を説明するための模式図である。尚、図6の各図は、上記図3とは逆方向から可変動弁装置10の主たる構成を模式的に表した図である。また、図7は、ガイド部材36の変位に伴う、バルブの作用角の変化、および上記基準状態時の値θ0に対する駆動カム軸12と従動カムロブ18aとの回転角度θの差変化を表した図である。図6中に示す駆動カム軸12の回転方向に駆動カム軸12が回転すると、駆動カム軸12の回転力が、駆動カム軸12に一体的に固定された駆動アーム部20aを介して、駆動リンク24に伝達される。駆動リンク24に伝達された駆動カム軸12の回転力は、制御ローラー側回転軸30および従動リンク28を介して、従動アーム部18bと一体的に形成された従動カムロブ18aに伝達される。このように、駆動カム軸12の回転力は、リンク機構35を介して従動カムロブ18aに伝達されることになる。その結果、駆動カム軸12の回転と同期して、リンク機構35の各要素および従動カムロブ18aが駆動カム軸12と同一方向に回転することになる。この際、既述したように、制御ローラー32は、接点Pにおいて軌道面36a1に常に接した状態で当該軌道面36a1上を転動し、駆動カム軸12の周りを回ることになる。図6Bに示す状態は、駆動カム軸12の中心点と軌道面36a1の中心点とが一致している状態上記基準状態であり、また、本実施形態の軌道面36a1は、円周面である。このため、駆動カム軸12の回転に伴って制御ローラー32が軌道面36a1上を一回転する間に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラー32の回転中心との距離に変化はなく、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θに変化はない。従って、図6Bに示す基準状態時には、従動カムロブ18aは、駆動カム軸12と等速で一回転することになる。次に、図6Aに示す状態は、図6Bに示す基準状態時と比べて、軌道面36a1が図6における上方向気筒の上方向に上記移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、軌道面36a1のほぼ下半分側の区間が、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラー32の回転中心上記制御回転支点との距離が上記基準状態の時よりも狭められた狭小区間となる。この狭小区間を通過する際の制御ローラー32の接点Pは、図6Aにおける右側の等回転角度点回転角度θが上記基準状態時の値θ0と等しくなるタイミングの値P0から軌道面36a1の真下位置に向かうにつれ、図7Bに示すように、上記基準状態時の値θ0に対する回転角度θの差がプラス側で大きくなっていく。このため、駆動カム軸12に対して従動カムロブ18aが増速される。そして、制御ローラー32の接点Pが軌道面36a1の真下位置から図6Aにおける左側の等回転角度点P0に向かうにつれ、図7Bに示すように、上記基準状態時に対する回転角度θの差がゼロに向けて徐々に減少していく。尚、制御ローラー32が図6Aにおける左側の等回転角度点P0を通過して軌道面36a1の上半分側の区間に移動した後には、上記回転角度θが基準状態時の値θ0よりも小さくなるので、上記基準状態時に対する回転角度θの差がマイナスに転じることになる。一方、図6Cに示す状態は、図6Bに示す基準状態時と比べて、軌道面36a1が図6における下方向気筒の下方向に上記移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、軌道面36a1のほぼ下半分側の区間が、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラー32の回転中心上記制御回転支点との距離が上記基準状態の時よりも広げられた広大区間となる。この広大区間を通過する際の制御ローラー32の接点Pは、図6Cにおける右側の等回転角度点P0から軌道面36a1の真下位置に向かうにつれ、図7Bに示すように、上記基準状態時の値θ0に対する回転角度θの差がマイナス側で大きくなっていく。このため、駆動カム軸12に対して従動カムロブ18aが減速される。そして、制御ローラー32の接点Pが軌道面36a1の真下位置から図6Cにおける左側の等回転角度点P0に向かうにつれ、図7Bに示すように、上記基準状態時の値θ0に対する回転角度θの差がゼロに向けて徐々に減少していく。尚、制御ローラー32が図6Cにおける左側の等回転角度点P0を通過して軌道面36a1の上半分側の区間に移動した後には、上記回転角度θが基準状態時の値θ0よりも大きくなるので、上記基準状態時の値θ0に対する回転角度θの差がプラスに転じることになる。このように、上記基準状態に対する軌道面36a1の駆動方向が逆になると、狭小区間と広大区間との関係が上下逆となる。図7Aは、可変動弁装置10が適用されるバルブが一例として吸気弁である場合のものである。既述したように、本実施形態では、図6Aに示すように軌道面36a1が上方向に移動した状態で、従動カムロブ18aのリフト区間中に制御ローラー32が上記狭小区間を通過するように設定されている。更に詳細に説明すると、本実施形態では、ガイド部材36を上方向に移動させた場合に広大区間から狭小区間に変化する方の図6Aでは右側の等回転角度点P0の付近に制御ローラー32が位置している時に、吸気弁が開き始めるように設定されている。以上説明した構成を有する可変動弁装置10によれば、軌道面36a1が図6Aに示すように上方向に移動した場合には、吸気弁の開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して前方に進みながら従動カムロブ18aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度が図6Bに示す基準状態時等速時と比べて増加することになる。このため、この場合には、図7A中に増速時リフト小作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、吸気弁のリフト量が最大リフト量に早く到達するようになる。また、この場合には、制御ローラー32の接点Pが軌道面36a1の真下位置を通過した後吸気弁の開弁後にカム角度でほぼ90°、クランク角度でほぼ180°CAを経過した後は、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転速度が減少し始める。従って、作用角が180°CAを越える一般的な設定の吸気弁の場合には、吸気弁の閉じ時期付近では、等速時リフトと比べて、吸気弁のリフト加速度バルブ閉じ側であるので負の値が小さくなる。しかしながら、吸気弁の開弁後に制御ローラー32の接点Pが軌道面36a1の真下位置に到達するまでの区間において従動カムロブ18aの回転速度が高められている影響が大きいため、吸気弁の閉じ時期についても等速時リフト時と比べて早くなる。これにより、吸気弁の作用角を等速時リフトと比べて小さくすることができる。また、以上説明した構成を有する可変動弁装置10によれば、軌道面36a1が図6Cに示すように下方向に移動した場合には、吸気弁の開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して後方に遅れながら従動カムロブ18aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度が図6Bに示す基準状態時等速時と比べて減少することになる。このため、この場合には、図7A中に減速時リフト大作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、吸気弁のリフト量が最大リフト量に到達するタイミングが遅くなる。また、上記増速時リフトに対して上述したものとは逆の理由により、吸気弁の閉じ時期についても等速時リフト時と比べて遅くなる。これにより、バルブここでは吸気弁の作用角を等速時リフトと比べて大きくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10では、既述したように、ガイド部材36を上方向に移動させた場合に広大区間から狭小区間に変化する方の図6Aでは右側の等回転角度点P0の付近に制御ローラー32が位置している時に、吸気弁が開くように設定されている。このような設定によれば、アクチュエータ42により制御される軌道面36a1の位置にかかわらず、吸気弁の開き時期における従動カムロブ18aの上記回転角度θを、等速時の値θ0と同様の値でほぼ一定に揃えることができる。これにより、図7Aに示すように、吸気弁の開き時期を実質的に一定としつつ作用角を変更することいわゆる、位相連成が可能となる。尚、上記の設定以外にも、ガイド部材36を上方向に移動させた場合に狭小区間から広大区間に変化する方の図6Aでは左側の等回転角度点P0の付近に制御ローラー32が位置している時に、排気弁が閉じるように設定することも考えられる。このような設定によれば、アクチュエータ42により制御される軌道面36a1の位置にかかわらず、排気弁の閉じ時期における従動カムロブ18aの上記回転角度θを、等速時の値θ0と同様にほぼ一定に揃えることができる。これにより、排気弁の閉じ時期を実質的に一定としつつ作用角を変更するという態様での位相連成が可能となる。以上のように、本実施形態の可変動弁装置10によれば、上記基準状態時を基準として軌道面36a1を気筒の軸線方向に沿って上下に移動させることにより、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラー32の回転中心との距離が変化し、駆動カム軸12が一回転する間の駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θが変化する。言い換えれば、このように調整される軌道面36a1の上下位置に応じて、軌道面36a1に沿って転動することによって駆動カム軸12の周りを公転することになる制御ローラー32の公転中心が変更される。また、軌道面36a1の移動量が大きいほど、上記回転角度θの変化量が大きくなる。その結果、アクチュエータ42による軌道面36a1の制御位置調整量に応じて、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を、上記基準状態時を基準として連続的に増減することができる。これにより、軌道面36a1の制御位置に応じて、バルブの作用角を連続的に可変することができるようになる。このように、本実施形態の可変動弁装置10によれば、クランク軸の回転力によって駆動カム軸12を駆動する構成を用いる場合において、装置構成を極力複雑にすることなく、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を変更可能とすることができる。また、本実施形態の可変動弁装置10によれば、軌道面36a1と接触する接触部材として、制御ローラー32を採用し、軌道面36a1上を転動させるようにしている。このため、上記接触部材として、軌道面36a1との接触を摺動を利用して行う部材を採用する場合と比べ、接触部のフリクションや摩耗を低減することができる。図8は、駆動カム軸12の回転に伴うリンク機構35の動作時に可変動弁装置10に生ずる力を説明するための図である。より具体的には、従動カムロブ18aの作用力を受けてバルブが最大リフト位置に向けて開く過程で可変動弁装置10に生ずる力を説明するものである。図8に示すように、制御ローラー32には、駆動カム軸12の回転力が、駆動アーム部20aおよび駆動リンク24を介して伝達される。この回転力は、更に従動リンク28および従動アーム部18bを介して従動カムロブ18aに伝達され、バルブの駆動力となる。この回転力によって従動カムロブ18aがバルブを駆動する際に、従動カムロブ18aは、バルブを閉弁方向に付勢するバルブスプリング図示省略の反力を受けることになる。このバネ反力は、図8に示すように、従動アーム部18bおよび従動リンク28を介して、制御ローラー32に作用する。その結果、制御ローラー32は、上記回転力と上記バネ反力の合力によって、図8に示すように、軌道面36a1に押し付けられることになる。そして、この場合、駆動リンク24および従動リンク28には、圧縮方向に荷重が働くことになる。本実施形態の可変動弁装置10において、上記のような態様で駆動リンク24および従動リンク28に対して圧縮方向に荷重が働くことになるのは、図8に示すように、駆動アーム部20aおよび駆動リンク24に対して、駆動カム軸12の回転方向の後方側ではなく前方側に、制御ローラー32を間に介在させた状態で従動リンク28を配置しているためである。このような構成によれば、駆動リンク24および従動リンク28に作用する力が、引張力や曲げ力ではなく上記のように圧縮力となる。このため、駆動リンク24および従動リンク28の変形や応力の低減を図ることができ、制御ローラー32の位置駆動カム軸12と従動カムロブ18aとの回転角度θがより確実に定まるようになる。また、本実施形態の可変動弁装置10では、上述したように、上記基準状態時に対するガイド部材36の気筒の上方向図6等における上方向への移動量が、上記基準状態時に対するガイド部材36の気筒の下方向図6等における下方向への移動量よりも小さくなるように設定されている。このような設定によれば、内燃機関シリンダヘッドの上方へのガイド部材36の移動量を相対的に小さくすることで、内燃機関の上方の歩行者保護用等のスペースを良好に確保できるようになる。また、本実施形態の可変動弁装置10では、駆動カム軸12を中心とする公転時の制御ローラー32が軌道面36a1と常に接触するようにするために、制御ローラー32を支持するリンクプレート34を備えるようにしている。ここで、従動カムロブ18aのリフト区間において当該従動カムロブ18aに作用するバルブスプリングの反力トルクは、バルブの開き側最大リフト量に向かう側では駆動カム軸12の回転力トルクと対向する方向に作用し、一方、バルブの閉じ側では最大リフト量を越えてからは駆動カム軸12の回転力トルクと同方向に作用する。本実施形態のようなリンクプレート34を備えずに、バネ反力がゼロにならないように付勢する付勢バネを別途追加すると、各気筒の2つのバルブのバルブスプリング力以上のバネ力が必要となり、上記付勢バネの体格が大きくなってしまう。また、バルブの開き側では、バルブスプリング力と上記付勢バネのバネ力の合力がリンク機構35の各部に働くことになり、各部のフリクションや摩耗の増加に繋がることにもなる。これに対し、本実施形態のように、制御ローラー32を支持するリンクプレート34を備えることにより、付勢バネの追加による上記弊害なしに、制御ローラー32を軌道面36a1に確実に常時接触させられるようになる。更に、本実施形態では、軌道面36a1上を転動する2つの保持ローラー38をリンクプレート34と軌道面36a1との間に制御ローラー32を含めて等間隔に介在させている。これにより、このような保持ローラー38を用いずにリンクプレート34の外周と軌道面36a1とを摺動させる構成に比べ、接触部のフリクションや摩耗を低減することができる。ところで、上述した実施の形態1においては、従動リンク28が駆動リンク24との間に制御ローラー32を介在させた状態で当該駆動リンク24よりも駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されており、かつ、図6Aに示すように軌道面36a1が上方向に移動した状態で、従動カムロブ18aのリフト区間中に制御ローラー32が上記狭小区間を通過するように設定されている。これにより、軌道面36a1が上方向に移動した場合に、バルブの作用角を等速時と比べて小さくすることができ、逆に、軌道面36a1が下方向に移動した場合に、バルブの作用角を等速時と比べて大きくすることができる。しかしながら、本発明は、このような構成に限定されるものではない。すなわち、例えば、図6Aに示すように軌道面36a1が上方向に移動した状態で、従動カムロブ18aのリフト区間中に制御ローラー32が上記狭小区間を通過するように設定されているものにおいて、従動リンク28が、駆動リンク24との間に制御ローラー32を介在させた状態で当該駆動リンク24よりも駆動カム軸12の回転方向後方側に配置されているものであってもよい。このような構成によれば、軌道面36a1が図6Aに示すように上方向に移動した場合に、駆動カム軸12に対して遅れながら従動カムロブ18aが回転することになるので、バルブの作用角を等速時と比べて大きくすることができ、逆に、軌道面36a1が下方向に移動した場合に、バルブの作用角を等速時に比べて小さくすることができるようになる。また、上述した実施の形態1においては、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面36a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準位置として、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつ気筒の軸線方向に沿って移動するように図6等における上下方向にガイド部材36を移動させるアクチュエータ42を備えるようにしている。言い換えれば、駆動カム軸12の回転中心に対するガイド部材36の軌道面36a1の円周中心線のオフセット量偏心量を変更するようにしている。しかしながら、本発明において駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させるためのガイド部材の移動方向は、必ずしも上記に限定されるものではなく、駆動カム軸の軸線と直交する平面方向であればよい。また、上述した実施の形態1においては、円周面として形成された軌道面36a1を備えるようにしている。これにより、駆動カム軸12の回転中心と軌道面36a1の中心線とが一致するようにガイド部材36を移動させた時に、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を等速にすることができる。しかしながら、本発明における軌道面は、必ずしも円周面でなくてもよく、例えば楕円状に形成されたものであってもよい。また、上述した実施の形態1においては、軌道面36a1をそれぞれ有する各気筒用の環状部36aを架橋部36bによって橋渡して一体的に形成されたガイド部材36を備えるようにしている。しかしながら、本発明は、このような構成に限定されるものではなく、例えば、気筒毎に、軌道面36a1のような軌道面を有するガイド部材、およびアクチュエータ42のようなアクチュエータを備えるものであってもよい。尚、上述した実施の形態1においては、制御ローラー側回転軸30および制御ローラー32が本発明における接触部材に、リンクプレート34および保持ローラー38が本発明における接触維持手段に相当している。また、上述した実施の形態1においては、駆動リンク24が本発明におけるカム軸側リンク部材に、従動リンク28が本発明におけるカムロブ側リンク部材に、それぞれ相当している。また、上述した実施の形態1においては、リンクプレート34が本発明における支持部材に相当している。実施の形態2.次に、図9乃至図18を参照して、本発明の実施の形態2について説明する。[実施の形態2における可変動弁装置の構成]図9は、本発明の実施の形態2における可変動弁装置60の全体構成を概略的に示す斜視図である。図10は、可変動弁装置60を、図9に示すE-E線で切断した断面図である。尚、図9および図10において、上述した実施の形態1の可変動弁装置10の構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。本実施形態の可変動弁装置60は、上述した実施の形態1の可変動弁装置10と同様に、駆動カム軸12が一回転する間の駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転速度を増減することによってバルブの作用角を変更可能な装置である。可変動弁装置60は、可変動弁装置10に対し、従動カムロブ18aの回転速度を増減させるためのアクチュエータ62の構成において相違している。より具体的には、実施の形態1のアクチュエータ42は、ガイド部材36をシリンダ軸線方向に往復移動させることにより、軌道面36a1を駆動カム軸12の軸線と直交する平面方向に移動させるものである。これに対し、本実施形態のアクチュエータ62は、ガイド部材に相当するコントロールスリーブ64を回転駆動させることにより、後述する軌道面64aを駆動カム軸12の軸線と直交する平面方向に移動させるものである。以下、可変動弁装置10との差異を中心として、可変動弁装置60の構成について詳述する。ここでは、可変動弁装置60は、一例として、4つの気筒1~4を有する直列4気筒型の内燃機関に適用されているものとする。図9および図10に示すように、コントロールスリーブ64の内部には、駆動カム軸12を中心として公転する制御ローラー32を案内するための軌道面64aが形成されている。軌道面64aは、円周面として形成されている。軌道面64aの内部には、駆動カム軸12が内部を貫通するリンクプレート34が収容されている。リンク機構35自体の構成は、実施の形態1で説明したものと同様である。より具体的には、図10に示すように、軌道面64aは、軌道面64aの中心点が駆動カム軸12の軸方向から見てコントロールスリーブ64の回転中心に対して偏心した状態で、コントロールスリーブ64の内部に形成されている。従って、コントロールスリーブ64がその回転中心を中心としてアクチュエータ62によって回転させられた際には、軌道面64aの中心点は、図10中に破線に示すような円形の軌跡を描くようになる。また、図10に示す構成例では、駆動カム軸12の軸方向から見て、軌道面64aの中心点の軌跡上に、駆動カム軸12の回転中心が位置するように、コントロールスリーブ64と駆動カム軸12との相対的な位置関係が設定されている。上述したコントロールスリーブ64は、図9に示すように、内燃機関の各気筒にそれぞれ配置されている。各コントロールスリーブ64の外周には、全周に渡ってギヤ64bが形成されている図10および後述の図11においてはギヤ64bの一部のみを図示している。また、可変動弁装置60は、コントロールスリーブ64の外周の近傍に、駆動カム軸12と並行する制御軸66を備えている。制御軸66の周面には、各コントロールスリーブ64のギヤ64bのそれぞれに噛み合わされるギヤ66aが設けられている。また、制御軸66の一方の端部には、ギヤ66aとは別のギヤ66bが形成されている。制御軸66のギヤ66bは、電動モータ以下、単にモータと称する68の出力軸68aの先端に形成されたギヤ68bと噛み合わされている。尚、コントロールスリーブ64は、所定の固定部材図示省略を用いて、図示省略するカムハウジング支持部材によって回転自在に支持されているものとする。また、制御軸66についても、カムハウジングによって回転自在に支持されているものとする。以上説明したように、アクチュエータ62は、コントロールスリーブ64に形成されたギヤ64bと、当該ギヤ64bとギヤ66aを介してコントロールスリーブ64と連結される制御軸66と、ギヤ66bとギヤ68bを介して制御軸66と連結されるモータ68とによって構成されている。このように構成されたアクチュエータ62によれば、モータ68によって制御軸66の回転位置を調整することによってコントロールスリーブ64の回転位置が調整され、その結果として、駆動カム軸12の回転中心と軌道面64aの中心との偏心量を調整することができる。偏心角度φの定義以下、本明細書中においては、駆動カム軸12の回転中心と軌道面64aの中心との偏心量を特定するための指標として、偏心角度φを用いることとする。ここでは、図10に示すように、偏心角度φは、駆動カム軸12の軸方向から見て、コントロールスリーブ64の回転中心から駆動カム軸12の回転中心に向かう直線と、コントロールスリーブ64の回転中心から軌道面64aの中心点に向かう直線とのなす角度として定義されている。より具体的には、軌道面64aの中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致している状態では、偏心角度φは0°となる。そして、偏心角度φは、図10中の反時計回りにおけるコントロールスリーブ64の回転量が大きくなることによって軌道面64aの中心点がその軌跡上を反時計回りに大きく回転するほど、大きな値となるように定義されている。また、図10に示す状態すなわち、軌道面64aの中心点がコントロールスリーブ64の回転中心を通る鉛直線を基準として駆動カム軸12の回転中心と線対称な位置にある状態では、偏心角度φは180°となる。駆動カム軸12の回転中心と軌道面64aの中心点との偏心量は、偏心角度φが180°である時に最大となる。各気筒の各従動カムロブ18aの下方には、図9に示すように、バルブ本実施形態では、一例として吸気弁であるものとする70毎に、ロッカーアーム72が配置されている。ロッカーアーム72の中央部には、従動カムロブ18aと接するロッカーローラー72aが回転自在に取り付けられている。また、ロッカーアーム72の一端は、吸気弁70の弁軸によって支持されており、ロッカーアーム72の他端は、油圧式ラッシュアジャスタ74によって回転自在に支持されている。吸気弁70は、バルブスプリング76によって、閉方向、すなわち、ロッカーアーム72を押し上げる方向に付勢されている。このようなロッカーアーム72以下の構成については、これらの図示を省略した実施の形態1の可変動弁装置10においても同様である。尚、もちろん、本可変動弁装置60の構成を、排気弁を駆動する装置として適用してもよい。[実施の形態2における可変動弁装置の動作]次に、図11乃至図16を参照して、本実施形態の可変動弁装置60の動作、更にはその効果について説明する。図11は、一例として、駆動カム軸12が一回転する間のリンク機構35の動作主に、駆動カム軸12の一回転中の回転角度θの変化を表した図である。より具体的には、図11は、軌道面64aが上記図10と同じ偏心状態偏心角度φが180°である状態にある時の可変動弁装置60を表した図である。軌道面64aは、既述したように円周面である。このため、軌道面64aの中心点が駆動カム軸12の回転中心点と一致している場合偏心角度φが0°である場合であれば、上記図6Bのケースと同様に、従動カムロブ18aは、駆動カム軸12と等速で一回転することになる。図11に示す偏心状態では、軌道面64aの中心点は、駆動カム軸12の中心点に対して図11における左方向に偏心している。このため、図11に示す偏心状態では、軌道面64aのほぼ右半分側の区間が実施の形態1において定義した狭小区間となり、軌道面64aのほぼ左半分側の区間が実施の形態1において定義した広大区間となる。従って、図11Aに示すように制御ローラー32と軌道面64aとの接点Pが狭小区間に位置しているタイミングでは、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θは、偏心角度φが0°である場合等速時の値θ0に対して拡大する。また、図11Bに示すタイミングでは、接点Pが上述した等回転角度点P0に近い位置にあるので、回転角度θは偏心角度φが0°である場合等速時の値に近いものとなる。また、図11Cに示すように接点Pが広大区間に位置しているタイミングでは、上記回転角度θが等速時の値θ0に対して縮小する。その後、図11Dに示すように接点Pが広大区間から狭小区間に再び入ったタイミングでは、回転角度θが再び拡大している。以上のように、本実施形態の可変動弁装置60によれば、コントロールスリーブ64を回転させることによって駆動カム軸12の回転中心と軌道面64aの中心とを偏心させることによりすなわち、偏心角度φを0°以外の角度に設定することにより、駆動カム軸12が一回転する間の駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θを可変させることができる。そして、このように回転角度θを変更させられることにより、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を駆動カム軸12の回転速度に対して増減させられるようになる。増速/減速区間の定義図11に示す偏心状態では、制御ローラー32の接点Pが軌道面64aのほぼ右半分側の狭小区間中の点P1に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラー32の回転中心制御回転支点との距離が最も小さくなり、駆動軸と従動軸との間の回転角度θが最も拡大する。一方、この偏心状態では、制御ローラー32の接点Pが軌道面64aのほぼ左半分側の広大区間中の点P2に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラー32の回転中心制御回転支点との距離が最も大きくなり、駆動軸と従動軸との間の回転角度θが最も縮小する。つまり、制御ローラー32の接点Pが点P2から点P1に向かって移動する間は、単位カム角当たりの回転角度θの変化量が増加するため、従動カムロブ18aの回転速度が駆動カム軸12の回転速度よりも高くなり増速し、一方、制御ローラー32の接点Pが点P1から点P2に向かって移動する間は、単位カム角当たりの回転角度θの変化量が減少するため、従動カムロブ18aの回転速度が駆動カム軸12の回転速度よりも低くなる減速する。このため、以下の明細書中においては、軌道面64a上における点P2から点P1までの区間を、単に増速区間と称し、軌道面64a上における点P1から点P2までの区間を、単に減速区間と称することとする。図12は、偏心角度φを90°ずつ変化させた際の可変動弁装置60の動作を説明するための模式図である。図13は、可変動弁装置60における偏心角度φの変更に伴う吸気弁70の開弁特性の変化の傾向を表した図である。より具体的には、図13Aは、偏心角度φの変更に伴う吸気弁70の作用角の変化の傾向を表したものであり、図13Bは、偏心角度φの変更に伴う吸気弁70の開き時期の変化の傾向を表した図である。また、図14は、偏心角度φを90°ずつ変化させた際に得られる吸気弁70の各リフトカーブを表した図である。尚、図12中の各図は、従動カムロブ18aにおけるロッカーローラー72aとの接触点がベース円部18a1からノーズ部18a2に切り換わるタイミングすなわち、吸気弁70の開き時期が到来するタイミングにおける可変動弁装置60の動作状態を表したものである。先ず、図12Aに示す動作状態は、偏心角度φが0°である状態、すなわち、駆動カム軸12の回転中心と軌道面64aの中心とが一致している状態である。この場合には、上述したように、従動カムロブ18aは、駆動カム軸12と等速で一回転することになる。また、この場合に得られる吸気弁70の作用角は、説明の便宜上、図13中に示すように、以下OA1とする。次に、図12Bに示す動作状態偏心角度φ=90°について説明する。この動作状態は、図12Aに示す動作状態に対して、コントロールスリーブ64を図12における反時計回り方向に90°回転させることにより得られる。図12Bに示す動作状態に対して上記のように定義した増速区間および減速区間を当てはめると、図12B中に示すようになる。ここで、基準状態図12Aに示す等速時の状態における吸気弁70の作用角が一般的な値クランク角度で180°よりも所定量大きい値であると、従動カムロブ18aのノーズ部18a2がロッカーローラー72aを押圧している期間は、カム角でいえば90°に上記所定量の2分の1の値を加えた値となる。その結果、吸気弁70のリフト区間中の制御ローラー32は、ほとんど増速区間を通過することになる。このため、図12Bに示す動作状態における吸気弁70の作用角は、図13Aおよび図14に示すように、図12Aに示す等速状態よりも小さくなる。より具体的には、偏心角度φを0°から90°に向けて変化させていくにつれ、吸気弁70のリフト区間と制御ローラー32の増速区間とが重なっている状況下における駆動カム軸12の回転中心と軌道面64aの回転中心との偏心量の増加に伴って、図13Aに示すように、吸気弁70の作用角が次第に小さくなっていく。ただし、偏心角度φの変化に伴う吸気弁70の作用角の変化の傾向は、可変動弁装置60の各構成要素の設定従動カムロブ18aと従動アーム部18b従動軸とのなす角度、或いはリンク機構35の各リンクの長さの比などによって変化するものである。図12に示す可変動弁装置60の設定の場合には、図13Aに示すように、偏心角度φが90°付近の値である時に、吸気弁70の作用角が可変動弁装置60における作用角の可変範囲内の最小作用角OAminが得られるようになっている。また、図12Bに示す動作状態では、吸気弁70の開き時期が到来するタイミングで、制御ローラー32の接点Pは、広大区間等回転角度点P0の時の回転角度θ0よりも回転角度θが小さくなる区間に位置している。このため、この動作状態における吸気弁70の開き時期は、図13Bおよび図14に示すように、等速時の値よりも遅角側の値となる。また、本可変動弁装置60の設定の場合には、偏心角度φを0°から90°に向けて変化させていくと、図13Bに示すように、吸気弁70の開き時期の遅角量は、一旦増加した後に減少するようになっている。次に、図12Cに示す動作状態偏心角度φ=180°について説明する。この動作状態は、図12Bに示す動作状態に対して、コントロールスリーブ64を図12における反時計回り方向に更に90°回転させることにより得られる。図12Cに示す動作状態に対して増速区間および減速区間を当てはめると、図12C中に示すようになる。その結果、軌道面64aに対する制御ローラー32の接点Pは、吸気弁70のリフト開始当初は増速区間に位置し、リフト途中から減速区間に切り替わるようになる。特に、図12に示す可変動弁装置60の設定の場合には、吸気弁70のリフト区間の前半部分における増速の作用と、その後半部分における減速の作用とが相殺され、結果的には、吸気弁70の作用角は、図13Aに示すように、等速時と同じ値OA1となっている。また、偏心角度φを90°から180°に向けて変化させていくにつれ、吸気弁70のリフト区間中に占める減速区間の割合が増えていくので、図13Aに示すように、吸気弁70の作用角が大きくなっていく。また、図12Cに示す動作状態では、吸気弁70の開き時期が到来するタイミングで、制御ローラー32の接点Pは、狭小区間等回転角度点P0の時の回転角度θ0よりも回転角度θが大きくなる区間に位置している。このため、この動作状態における吸気弁70の開き時期は、図13Bおよび図14に示すように、等速時の値よりも進角側の値となる。また、本可変動弁装置60の設定の場合には、偏心角度φを90°から180°に向けて変化させていくと、図13Bに示すように、吸気弁70の開き時期の進角量は次第に増加するようになっている。次に、図12Dに示す動作状態偏心角度φ=270°について説明する。この動作状態は、図12Cに示す動作状態に対して、コントロールスリーブ64を図12における反時計回り方向に更に90°回転させることにより得られる。図12Dに示す動作状態に対して増速区間および減速区間を当てはめると、図12D中に示すようになる。その結果、吸気弁70のリフト区間中の制御ローラー32は、リフト開始当初は増速区間に位置しているが、主には減速区間を通過することになる。このため、図12Dに示す動作状態における吸気弁70の作用角は、図12Aに示す等速状態よりも大きくなる。より具体的には、偏心角度φを180°から270°に向けて変化させていくと、吸気弁70のリフト区間中に占める減速区間の割合が増えていくので、図13Aに示すように、吸気弁70の作用角が次第に大きくなっていく。図12に示す可変動弁装置60の設定の場合には、図13Aに示すように、偏心角度φが270°付近の値である時に、吸気弁70の作用角が可変動弁装置60における作用角の可変範囲内の最大作用角OAmaxが得られるようになっている。また、図12Dに示す動作状態では、吸気弁70の開き時期が到来するタイミングで、制御ローラー32の接点Pは、狭小区間等回転角度点P0の時の回転角度θ0よりも回転角度θが大きくなる区間に位置している。このため、この動作状態における吸気弁70の開き時期は、図13Bおよび図14に示すように、180°の場合とほぼ同様に、等速時の値よりも進角側の値となる。また、本可変動弁装置60の設定の場合には、偏心角度φを180°から270°に向けて変化させていくと、図13Bに示すように、吸気弁70の開き時期の進角量は、一旦増加した後に減少するようになっている。最後に、偏心角度φが270°から360°0°に変化する際、すなわち、図12Dに示す動作状態から図12Aに示す動作状態に戻る際の可変動弁装置60の動作について説明する。偏心角度φを270°から360°に向けて変化させていくと、吸気弁70のリフト区間と制御ローラー32の減速区間とが重なっている状況下における駆動カム軸12の回転中心と軌道面64aの中心との偏心量の減少に伴って、図13Aに示すように、吸気弁70の作用角が等速時の値OA1に向けて次第に小さくなっていく。また、偏心角度φが270°から360°0°に変化する際の吸気弁70の開き時期の進角量についても、当該偏心量の減少に伴って、等速時の値との差が次第に小さくなっていく。以上説明したように、本実施形態の可変動弁装置60によれば、コントロールスリーブ64の回転中心に対して中心が偏心した軌道面64aを備えるコントロールスリーブ64を回転駆動して偏心角度φを変更することにより、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラー32の回転中心との距離が変化する。その結果、駆動カム軸12が一回転する間の駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θが変化する。言い換えれば、このように調整される偏心角度φに応じて、軌道面64aに沿って転動することによって駆動カム軸12の周りを公転することになる制御ローラー32の公転中心が変更される。従って、本可変動弁装置60によっても、アクチュエータ62による偏心角度φの調整に伴う軌道面64aの制御位置コントロールスリーブ64の回転位置に応じて、上述した可変動弁装置10と同様に、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を駆動カム軸12の回転角度に対して連続的に増減することができる。これにより、軌道面64aの制御位置に応じて、図13Aおよび図14に示すように、吸気弁70の作用角を連続的に可変することができるようになる。より具体的には、コントロールスリーブ64を一方向に回転させていった際に、吸気弁70の作用角が小さくなった後に大きくなり、また、その後に小さくなるという態様で、作用角を縮小方向と拡大方向の両方向に可変させることができる。ただし、作用角可変のためのコントロールスリーブ64は、所定の一方向に駆動されるものに限られるわけではなく、必要に応じて双方向に駆動されるようになっていてもよい。このように、本実施形態の可変動弁装置60によっても、クランク軸の回転力によって駆動カム軸12を駆動する構成を用いる場合において、装置構成を極力複雑にすることなく、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を変更可能とすることができる。次に、図15および図16を参照して、実施の形態1の可変動弁装置10と比較した場合に可変動弁装置60の構成によって得られる顕著な効果について説明する。図15は、駆動カム軸12の回転に伴うリンク機構35の回転時に、制御ローラー32から軌道面64aに作用する力を表した図である。図16は、実施の形態1の可変動弁装置10と本実施形態の可変動弁装置60との間で、作用角可変時の負荷トルクの大きさを比較して表した図である。実施の形態1においても説明したように、リンク機構35から伝達されるバルブスプリング76の反力が制御ローラー32を介して軌道面64aに作用する。更には、軌道面64aには、駆動カム軸12の回転に伴うリンク機構35からの慣性力が制御ローラー32を介して、コントロールスリーブ64の径方向に作用する。このようにして制御ローラー32から軌道面64aに作用する力を、図15に示すようにFとする。この力Fをコントロールスリーブ64の回転中心を基準として、コントロールスリーブ64の径方向および周方向に分解すると、図15に示すようになる。このように力Fが分解された場合には、その大部分が径方向の分力となり、周方向の分力は極小となる。本実施形態の可変動弁装置60は、作用角可変のために、軌道面64aを有するコントロールスリーブ64ガイド部材を回転駆動する方式の装置である。従って、周方向の上記分力に抗する方向にコントロールスリーブ64を回転駆動する場合であっても、作用角可変のためにコントロールスリーブ64を回転駆動するうえでのアクチュエータ62の負荷トルクは、周方向の分力に基づく小さなトルクとなる。一方、実施の形態1の可変動弁装置10は、作用角可変のために、軌道面36a1を有するガイド部材36を上下方向に往復駆動する方式の装置である。従って、作用角可変のためにガイド部材36を往復駆動するうえでのアクチュエータ42の負荷トルクは、図15に示す径方向の分力に相当する力に基づく大きなトルクとなる。このため、本可変動弁装置60によれば、図16中に両可変動弁装置10、60の試験結果として示すように、実施の形態1の可変動弁装置10と比べ、作用角可変時の負荷トルクを20分の1程度に大幅に低減することが可能となる。これにより、アクチュエータ62が備えるモータ68の小型化と、モータ68の制御電流の低減とを図ることができるので、可変動弁装置のトータルコストを下げることができる。また、日本特開2009-57868号公報には、バルブのリフト量および作用角を連続的に変更可能な可変動弁装置が記載されている。この公報に記載されている可変動弁装置において、バルブのリフト量および作用角を連続的に可変するために必要とされる負荷トルクの測定結果は、実施の形態1の可変動弁装置10のレベル図16参照と同様であった。すなわち、本実施形態の可変動弁装置60によれば、上記公報に記載の構成を有する可変動弁装置と比べても、負荷トルクを大幅に低減することが可能である。更に付け加えると、本可変動弁装置60によれば、架橋部36bによって各気筒の軌道面36a1を有する環状部36aを橋渡しする構造のガイド部材36を備える可変動弁装置10と比べ、装置のコンパクト化を図り易く、省スペースの観点においても有利といえる。また、本可変動弁装置60によれば、そのようなガイド部材36を動作させることが必要な可変動弁装置10と比べ、負荷トルクの低減という観点に加え、作用角可変のための可動部分の重量低減という観点においても、作用角可変のための応答性の向上を図ることができるといえる。また、本可変動弁装置60では、軌道面64aを円周面としたうえで、コントロールスリーブ64の回転時の軌道面64aの軌跡上に駆動カム軸12の回転中心が位置するように、コントロールスリーブ64と駆動カム軸12との相対的な位置関係が設定されている。これにより、軌道面64aの中心が駆動カム軸12の回転中心と一致するようにコントロールスリーブ64を回転させることにより、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aが等速となる動作状態を得ることができるようになる。更に、可変動弁装置60における上述した実施の形態1の可変動弁装置10との共通点例えば、軌道面64aと接触する接触部材として制御ローラー32を採用した点については、可変動弁装置10に対して既述した効果と同様の効果を奏することができる。ところで、上述した実施の形態2の可変動弁装置60のように、コントロールスリーブ64の回転中心に対して中心が偏心した軌道面64aを備えるコントロールスリーブ64を回転駆動する構成を採用する可変動弁装置によれば、上述した図13および図14に示す開弁特性が得られる可変動弁装置60とは異なり、以下の図17および図18に示す吸気弁の開弁特性が得られるように構成することもできる。より具体的には、カムピース18上における従動カムロブ18aと従動アーム部18bとの駆動カム軸12の軸方向から見た取り付け角度を調整することにより、吸気弁70のリフト区間が到来した際に制御ローラー32が軌道面64a上を転動する位置を調整することができる。上記偏心角度φの調整によって駆動カム軸12の回転中心に対して軌道面64aの中心が偏心している場合において、転動中の制御ローラー32の位置と吸気弁70のリフト区間との関係が上記取り付け角度の調整によって変化すると、吸気弁70のリフト区間中にどのようなタイミングで従動カムロブ18aが増速するか減速するかが変化することになる。また、吸気弁70の開き時期の進角量も変化することとなる。更に、上記取り付け角度の調整以外にも、リンク機構35の各リンクの長さの調整などによっても、偏心角度φの変更に伴う吸気弁70の開弁特性開き時期、リフト速度、作用角を調整することができる。図17は、図13に示す開弁特性が得られる可変動弁装置60に対して、各調整要素の設定の異なる可変動弁装置により得られる吸気弁の開弁特性の一例を表した図である。より具体的には、図17Aは、偏心角度φの変更に伴う吸気弁の作用角の変化の傾向を表したものであり、図17Bは、図17Aのように吸気弁の作用角が変化する際の吸気弁の開き時期の変化の傾向を表した図である上記取り付け角度の調整、リンク機構35の各リンクの長さの調整、および、コントロールスリーブ64の回転中心に対する軌道面64aの中心の偏心量などの可変動弁装置の各調整要素を適宜変更することによって、例えば、図17に示すような吸気弁の開弁特性を得ることができるようになる。図17Aに示す偏心角度φの変更に伴う吸気弁の作用角の変化の傾向自体は、上述した可変動弁装置60のものと基本的に同様である。そのうえで、図17に示す設定を有する可変動弁装置では、図17Bに示すように、最大作用角OAmax付近の所定の大作用角範囲において、吸気弁の開き時期がほとんど変化しないような開弁特性が得られている。図18は、図17B中に示す大作用角範囲における吸気弁のリフトカーブの変化を表した図である。図17Bに示す開弁特性が得られる可変動弁装置によれば、上記大作用角範囲内において偏心角度φを連続的に変更することにより、図18に示すように、吸気弁の開き時期を一定としつつ、作用角をOA2からOA3の間で連続的に変更することすなわち、位相連成が可能となる。尚、実施の形態2において上述した基本構成を有する本可変動弁装置によれば、各調整要素の設定次第で、図17Bに示すような大作用角範囲以外の任意の作用角範囲において位相連成を可能にすることもできる。内燃機関の運転中に吸気弁の作用角を変更する際に、吸気弁の開き時期の進角量が大きくなっていくと、吸気弁とピストンとの干渉いわゆる、バルブスタンプの発生が懸念される。図17に示す開弁特性が得られる可変動弁装置によれば、上述したVVT機構16のような他の吸気弁の開き時期の調整手段に頼ることなくバルブスタンプを回避しながら、所望の作用角範囲この場合には上記大作用角範囲において位相連成を実現することが可能となる。ところで、上述した実施の形態2の可変動弁装置60においても、従動リンク28が駆動リンク24との間に制御ローラー32を介在させた状態で当該駆動リンク24よりも駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されている。しかしながら、実施の形態2の可変動弁装置60のようにコントロールスリーブ64ガイド部材を回転駆動するアクチュエータ62を備える場合においても、本発明におけるリンク機構の構成は、上記の構成に限定されるものではない。すなわち、従動リンク28が、駆動リンク24との間に制御ローラー32を介在させた状態で当該駆動リンク24よりも駆動カム軸12の回転方向後方側に配置されているものであってもよい。また、上述した実施の形態2の可変動弁装置60においては、駆動カム軸12が一回転する間の駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度を可変するために、コントロールスリーブ64の回転中心に対して中心が偏心した軌道面64aを備えるコントロールスリーブ64を回転駆動する構成を採用している。しかしながら、本発明における可変動弁装置は、必ずしも、上記のようにコントロールスリーブ64ガイド部材の回転中心に対して軌道面64aの中心が偏心したガイド部材を用いるものに限定されるものではない。すなわち、例えば、複数の曲率の異なる円弧を繋ぎ合わせて得られる閉ループもしくは楕円などの軌道面を有するガイド部材を備えるようにしておき、当該ガイド部材を回転駆動するアクチュエータを備えるものであってもよい。ただし、この場合には、上記リンクプレート34以外の構成例えば、付勢バネによって接触部材制御ローラーが軌道面に常に接触するように維持させることが必要である。また、上述した実施の形態2においては、駆動カム軸12の軸方向から見て、軌道面64aの中心点の軌跡上に、駆動カム軸12の回転中心が位置するように、コントロールスリーブ64と駆動カム軸12との相対的な位置関係が設定された構成を例に挙げて説明を行った。しかしながら、実施の形態2の方式を採用する場合の本発明の可変動弁装置は、必ずしも上記設定を有するものに限定されるものではない。すなわち、駆動カム軸12の軸方向から見て、駆動カム軸12の回転中心が軌道面64aの中心点の軌跡上から外れた設定を有するものであってもよい。また、上述した実施の形態2においては、気筒毎に軌道面64aを有するコントロールスリーブ64をガイド部材として備え、各気筒のコントロールスリーブ64を一本の制御軸66を介してモータ68によって同時に回転駆動するようにしている。しかしながら、本発明は、このような構成に限定されるものではなく、例えば、気筒毎にガイド部材として備えられるコントロールスリーブ64を、個別に備えられた電動モータで気筒毎に回転駆動するようにしてもよい。尚、上述した実施の形態2においては、コントロールスリーブ64が本発明におけるガイド部材に、制御ローラー側回転軸30および制御ローラー32が本発明における接触部材に、リンクプレート34および保持ローラー38が本発明における接触維持手段に相当している。また、上述した実施の形態2においては、駆動リンク24が本発明におけるカム軸側リンク部材に、従動リンク28が本発明におけるカムロブ側リンク部材に、それぞれ相当している。また、上述した実施の形態2においては、リンクプレート34が本発明における支持部材に相当している。ところで、上述した実施の形態1および2においては、ロッカーローラー72aを有するロッカーアーム72を介して従動カムロブ18aの作用力が吸気弁70バルブに伝達される構成を例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明における可変動弁装置は、上記のような構成を有するものに限定されるものではなく、例えば、バルブリフターを介して従動カムロブが直接的にバルブを駆動するように構成されたものであってもよい。また、上述した実施の形態1および2においては、2つの従動カムロブ18aを一体的に有するカムピース18を気筒毎に駆動カム軸12に回転自在な態様で備えるようにしている。しかしながら、本発明は、このような構成に限定されるものではなく、例えば、個々の従動カムロブが個別に駆動カム軸に回転自在に支持されているものであってもよい。そして、個々の従動カムロブ毎に、例えば、リンク機構35のようなリンク機構、軌道面36a1または64aのような軌道面を有するガイド部材、およびアクチュエータ42または62のようなアクチュエータを備えるものであってもよい。また、上述した実施の形態1および2においては、駆動カム軸12の軸中心を共通の回転中心とする駆動アーム部20aおよび従動アーム部18bと、駆動リンク24と従動リンク28とによって、パンタグラフ状菱形状に連結された言い換えれば、上記回転角度θが180°未満の角度側で使用される四節リンクであるリンク機構35を備えている。しかしながら、本発明におけるリンク機構は、必ずしもこのような構成のものに限定されるものではなく、例えば、上記回転角度θが180°よりも大きな角度側で使用される四節リンクとなるものであってもよい。