被処理媒体を搬送する搬送手段と、フィルムを介して前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向における前記被処理媒体の表面の異なる領域を選択的に加熱する加熱手段と、を有し、前記搬送手段によって搬送される表面に出力画像が形成されている前記被処理媒体の表面を前記加熱手段によって部分的に加熱する処理を行う表面処理装置において、前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向における前記加熱手段の加熱可能範囲の端部の外側且つ前記被処理媒体の搬送方向における前記加熱手段の加熱位置より上流側において前記被処理媒体上の画像を検知する画像検知手段と、前記被処理媒体の表面に形成されている前記出力画像に対する位置関係が既知の、前記被処理媒体の表面に形成されている補正用画像を規定する補正用画像情報を記憶する第1の記憶手段と、前記被処理媒体の表面に形成されている前記出力画像に対する位置関係が既知の、前記加熱手段によって加熱する前記被処理媒体の表面の領域を規定する処理領域情報を記憶する第2の記憶手段と、前記画像検知手段による前記被処理媒体の表面に形成されている前記補正用画像の検知結果と、前記第1の記憶手段に記憶されている前記補正用画像情報と、を用いて、前記処理領域情報が示す前記加熱手段による前記被処理媒体の表面における加熱位置を補正する制御手段と、を有することを特徴とする表面処理装置。前記画像検知手段は、前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向における前記補正用画像の位置を検出することができることを特徴とする請求項1に記載の表面処理装置。前記画像検知手段は、前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向における前記加熱手段の加熱可能範囲の両端部の外側且つ前記被処理媒体の搬送方向における前記加熱手段の加熱位置より上流側において、前記被処理媒体上の画像を検知するように設けられていることを特徴とする請求項2に記載の表面処理装置。前記制御手段は、前記補正用画像情報が示す前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向の両端部側に形成される前記補正用画像間の距離と、前記画像検知手段によって検知された前記被処理媒体の表面に形成されている前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向の両端部側の前記補正用画像間の距離とから求められた、前記被処理媒体の表面に形成されている前記出力画像の前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向における倍率に応じて、前記処理領域情報が示す前記加熱手段による前記被処理媒体の表面における加熱位置を補正することを特徴とする請求項3に記載の表面処理装置。前記制御手段は、前記補正用画像情報が示す前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向の両端部側に形成される前記補正用画像のそれぞれの前記被処理媒体の先端からの距離の関係と、前記画像検知手段によって検知された前記被処理媒体の表面に形成されている前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向の両端部側の前記補正用画像のそれぞれの前記被処理媒体の先端からの距離の関係とから求められた、前記被処理媒体の表面に形成されている前記出力画像の前記被処理媒体の搬送方向に対する傾きに応じて、前記処理領域情報が示す前記加熱手段による前記被処理媒体の表面における加熱位置を補正することを特徴とする請求項3又は4に記載の表面処理装置。前記被処理媒体の搬送方向における前記加熱手段の加熱位置と前記画像検知手段の画像検知位置との距離は、想定される前記傾きの大きさを前記被処理媒体の搬送方向に換算した距離の最大値よりも大きいことを特徴とする請求項5に記載の表面処理装置。前記画像検知手段は、前記補正用画像情報が示す前記被処理媒体の搬送方向に等間隔で配置される複数の前記補正用画像を検知することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記補正用画像情報が示す前記被処理媒体の搬送方向に等間隔で配置される複数の前記補正用画像の間隔は、前記被処理媒体の搬送方向における前記加熱手段の解像度の整数倍であることを特徴とする請求項7に記載の表面処理装置。請求項1~8のいずれか一項に記載の表面処理装置と、記録材に前記出力画像情報に従う前記出力画像と前記補正用画像情報に従う前記補正用画像とを形成して該記録材を被処理媒体として前記表面処理装置に供給する画像形成装置と、を有することを特徴とする画像形成システム。前記画像形成装置は、前記表面処理装置の前記加熱手段の前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向における加熱可能範囲より広い範囲に画像を形成することが可能であり、前記出力画像を形成する時に同時に前記補正用画像を形成することを特徴とする請求項9に記載の画像形成システム。本発明者らは、鋭意研究の結果、例えばサーマルヘッドと薄いフィルムを用いて部分的に印刷物を加熱する方法が、電子写真方式などにより画像が形成された印刷物の表面の光沢を部分的に制御するのに適していることを見出した。この方法によれば、サーマルヘッドを電気的に制御することで、印刷物上の任意の位置を加熱することができる。被処理媒体が電子写真方式によってトナーで画像が形成された印刷物である場合、印刷物のトナー像を、フィルムを介して加熱溶融させ、その後冷却分離することで、印刷物の任意位置の光沢を制御することができる。例えば、図13の文字Aの拡大図において、文字の一部白抜き部に光沢処理を行ない、立体感を表現するような場合、文字Aが形成された印刷物と光沢処理領域との非常に高精度な位置合わせが要求される。例えば、0.2mm以内の精度が望ましい場合がある。勿論、文字だけではなく、写真調の画像においても同様に、光沢処理を行う場合には、高精度の位置合わせが要求される。又、印刷物の光沢処理に限らず、上述のような金、銀などの特色の画像を後処理で印刷物上に形成する場合にも、印刷物と特色の画像との高精度の位置合わせが要求される。近年の電子写真や熱転写プリンタなどの出力装置は、デジタル画像データを元に出力を行なうものが主流であるが、記録材上に形成された画像は、デジタル画像データの位置と完全には一致しない。上述のような不一致の要因の一つとして、装置自体が正確な位置に画像を形成できないことが挙げられる。即ち、一般に、上述のような出力装置は、記録材を搬送しながら画像形成を行なうので、記録材の搬送速度のバラツキや画像形成部の精度などが、上述のような不一致の要因となる。例えば、A3サイズの記録材は長さが420mmあるので、先端から後端まで0.2mmの精度を確保するためには、搬送側と画像形成側を合わせて0.047以下の誤差しか許されない。又、上述のような不一致の要因の他の一つとして、画像形成を行なう際に熱を加えて画像を記録材上に定着させるため、記録材が紙の場合に、水分が蒸発することで紙が一般的に縮むことが挙げられる。又、その縮み量は、繊維の配向や密度が影響するため、厳密に安定させることは困難である。更に、その後の放置環境により、水分が記録材に再浸透すると、一旦縮んだ記録材は再度伸びてしまう。又、その復元量も、上記縮み量と同様に安定しない。そして、記録材上の画像の位置も記録材に合わせて伸縮するので、記録材上の画像とデジタル画像データの位置とが一致しなくなる。そのため、一旦出力した記録材の上に光沢画像や特色などの画像を、元になる画像データに合わせて上書きする場合、記録材上の画像と元になる画像データとにズレが生じているので、記録材上の画像と光沢画像との位置を合わせることが困難となる。ここで、特許文献2には、位置合わせセンサによる検知情報に基づいて、どのように位置合わせを行うかは開示されていない。又、特許文献3には、ホログラム画像が形成された転写フィルムに、二次転写層の位置合わせを行なうための回折格子部基準マークを設け、これを検知して二次転写層の位置合わせを行うことが記載されている。しかし、引用文献3の方法では、一つのホログラム画像に対して一つの基準マークを用いているので、先端については位置合わせが可能なものの、転写フィルムの伸縮については対応困難である。そのため、画像全面に渡って位置合わせを行なうことは困難である。従って、本発明の目的は、被処理媒体上に形成されている画像と処理領域との位置を精度よく合わせることが可能な表面処理装置及びこれを備えた画像形成システムを提供することである。上記目的は本発明に係る表面処理装置及び画像形成システムにて達成される。要約すれば、本発明は、被処理媒体を搬送する搬送手段と、フィルムを介して前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向における前記被処理媒体の表面の異なる領域を選択的に加熱する加熱手段と、を有し、前記搬送手段によって搬送される表面に出力画像が形成されている前記被処理媒体の表面を前記加熱手段によって部分的に加熱する処理を行う表面処理装置において、前記被処理媒体の搬送方向と略直交する方向における前記加熱手段の加熱可能範囲の端部の外側且つ前記被処理媒体の搬送方向における前記加熱手段の加熱位置より上流側において前記被処理媒体上の画像を検知する画像検知手段と、前記被処理媒体の表面に形成されている前記出力画像に対する位置関係が既知の、前記被処理媒体の表面に形成されている補正用画像を規定する補正用画像情報を記憶する第1の記憶手段と、前記被処理媒体の表面に形成されている前記出力画像に対する位置関係が既知の、前記加熱手段によって加熱する前記被処理媒体の表面の領域を規定する処理領域情報を記憶する第2の記憶手段と、前記画像検知手段による前記被処理媒体の表面に形成されている前記補正用画像の検知結果と、前記第1の記憶手段に記憶されている前記補正用画像情報と、を用いて、前記処理領域情報が示す前記加熱手段による前記被処理媒体の表面における加熱位置を補正する制御手段と、を有することを特徴とする表面処理装置である。本発明の他の態様によると、上記本発明の表面処理装置と、記録材に前記出力画像情報に従う前記出力画像と前記補正用画像情報に従う前記補正用画像とを形成して該記録材を被処理媒体として前記表面処理装置に供給する画像形成装置と、を有することを特徴とする画像形成システムが提供される。本発明によれば、被処理媒体上に形成されている画像と処理領域との位置を精度よく合わせることが可能となる。以下、本発明に係る表面処理装置及びこれを備えた画像形成システムを図面に則して更に詳しく説明する。実施例11.システム構成図1は、本発明の一実施例に係る表面処理装置を備えた画像形成システムの全体構成を示す模式的な断面図である。本実施例では、電子写真方式の画像形成装置100と、表面処理装置200とが連結されて、画像形成システム300が構成されている。画像形成システム300は、画像形成装置100において記録用紙などの記録材Pに電子写真方式により熱溶融性トナーで画像を形成して、記録材Pの搬送方向において下流側に連結された表面処理装置200に受け渡す。表面処理装置200は、この画像が形成された記録材Pを被処理媒体Sとして、その表面の表面性状を制御する処理表面処理を行った後に出力する。即ち、画像形成装置100では、トナー像を現像、転写、定着する各画像形成プロセスを経て記録用紙などの記録材Pに画像を形成する。一方、表面処理装置200では、画像形成装置100から出力された記録材Pを被処理媒体Sとして、本実施例ではサーマルヘッドとフィルムを用いてその上の画像に光沢性を付与する処理光沢処理をする。2.画像形成装置画像形成装置100は、電子写真方式を用いてフルカラー画像を形成することのできる中間転写方式を採用したタンデム型のデジタルプリンタである。画像形成装置100は、複数の画像形成部としてそれぞれYイエロー、Mマゼンタ、Cシアン、Bkブラックの各色の画像を形成するための第1、第2、第3、第4の画像形成部ステーション90Y、90M、90C、90Bkを有する。尚、各画像形成部90Y、90M、90C、90Bkの構成及び動作は、使用するトナーの色が異なることを除いて実質的に同じである。従って、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの色用の要素であることを表すために図中符号に与えた添え字Y、M、C、Bkは省略して、各色用のものに共通に適用されるものとして総括的に説明する。画像形成部90は、像担持体としてのドラム型の電子写真感光体感光体91を有する。感光ドラム90は、図中矢印R1方向に回転駆動される。感光体91の周囲には、その回転方向に沿って次の各手段が設けられている。先ず、帯電手段として帯電器99である。次に、露光手段としての露光装置レーザースキャナ装置93である。次に、現像手段としての現像器92である。次に、一次転写手段としてのローラ型の転写部材である一次転写ローラ45である。次に、感光体クリーニング手段としてのクリーナ95である。又、各画像形成部90の各感光体91に対向するように、中間転写体として無端ベルト状の中間転写体ベルト40が設けられている。中間転写ベルト40は、複数の支持部材としてのテンションローラ41、駆動ローラ42、二次転写内ローラ43によって張架されている。中間転写ベルト40は、駆動ローラ42が回転駆動されることによって、図中矢印R2方向に回転周回移動する。上記各一次転写ローラ45は、中間転写ベルト40の内周面側において、各感光体91に対向して設けられている。各一次転写ローラ45は、中間転写ベルト40を介して各感光体91に押圧され、中間転写ベルト40と各感光体91とが接触する一次転写部一次転写ニップN1を形成する。又、中間転写ベルト40の外周面側において、二次転写内ローラ43に対向する位置には、二次転写手段としてのローラ型の転写部材である二次転写外ローラ44が設けられている。二次転写外ローラ44は、中間転写ベルト40を介して二次転写内ローラ43に押圧され、中間転写ベルト40と二次転写外ローラ44とが接触する二次転写部二次転写ニップN2を形成する。又、記録材Pの搬送方向において二次転写部N2の下流側には、定着手段としての定着装置50が設けられている。又、画像形成装置100は、記録材Pの搬送方向において二次転写部N2の上流側に設けられた給紙装置10、二次転写部N2と定着装置50との間に設けられた定着前搬送部51、定着装置50の下流側に設けられた分岐搬送装置60などを有する。記録材シート、記録媒体Pは、給紙装置10が有するリフトアップ装置11の上に積載されて収納されている。そして、記録材Pは、給紙手段12により画像形成部90の画像形成タイミングに合わせて給紙される。給紙手段12は、給紙ロ-ラ13により最も上の記録材Pをピックアップして、1枚ずつ記録材Pを給送する。複数枚の記録材Pを同時にピックアップしてしまった際には、分離搬送ローラ対14によって記録材Pを1枚ずつ分離して搬送する。給紙手段12により送り出された記録材Pは、搬送ユニット20が有する搬送パスを通過し、レジストユニット30へと搬送される。記録材Pは、レジストユニット30において斜行補正やタイミング補正が行われた後に、二次転写部N2へと送られる。フルカラー画像の形成時を例として、画像形成動作について説明する。回転する感光体91の表面は、帯電器99により一様に帯電させられる。画像形成装置100に送られてきた画像情報の信号に基づいて露光装置93が発光し、反射手段94等を適宜経由して、帯電した感光体91の表面が露光される。これにより、感光体91上に静電潜像静電像が形成される。感光体91上に形成された静電潜像は、現像装置92によってトナーで現像され、感光体91上にトナー像が形成される。感光体91上に形成されたトナー像は、一次転写部N1において、一次転写ローラ45により所定の加圧力と静電的負荷バイアスとが与えられることで、中間転写ベルト40上に転写一次転写される。一次転写工程後に感光体91上に僅かに残ったトナー転写残トナーは、クリ-ナ95により回収される。フルカラー画像の形成時には、各画像形成部90において各感光体91上に形成されたトナー像が、中間転写ベルト40上に順次に重ね合わせるように一次転写され、中間転写体ベルト40上にフルカラー画像用の多重トナー像が形成される。中間転写ベルト40上のトナー像は、所定のタイミングで二次転写部N2まで送られてくる。中間転写ベルト40上のトナー像は、二次転写部N2において、二次転写内ローラ43と二次転写外ローラ44により所定の加圧力と静電的負荷バイアスとが与えられることで、記録材Pに転写二次転写される。尚、本実施例の画像形成装置100は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの4色で画像を形成するが、4色に限定されるものではなく、例えば淡色イエロー、淡色マゼンタ、淡色シアンをも用いて画像形成してもよい。又、各色用の画像形成部90の並び順も本実施例のものに限定されるものではない。トナー像が二次転写された記録材Pは、その後、定着前搬送部51により定着装置50へと搬送される。定着装置50は、対向するロ-ラ又はベルト等により、未定着のトナー像を担持した記録材Pを加圧及び加熱して、該記録材P上にトナーを溶融固着させる。本実施例では、定着装置50は、熱源としてハロゲンヒータを内蔵した定着ローラと、これに圧接する加圧ローラとを有する。定着装置50によって画像が定着された記録材Pは、分岐搬送装置60により搬送経路の選択が行われ、そのまま表面処理装置200へと搬送されるか、又は両面画像形成を要する場合には反転搬送装置71へと搬送される。両面画像形成を要する場合は、反転搬送装置71へと送られた、第1面に画像が定着された記録材Pは、スイッチバック動作を行うことで先後端が入れ替えられて、両面搬送装置80へと搬送される。その後、この記録材Pは、給紙装置10より搬送されてくるジョブ一の画像形成開始指示による単数又は複数の記録材に対する一連の画像形成動作中の後続ページの記録材Pとのタイミングを合わせて、搬送ユニット20が有する再給紙パスから合流させられる。そして、給紙装置10から搬送される場合と同様に、第2面に画像を転写するために二次転写部N2へと送られる。画像形成プロセスに関しては1面目と同様である。ここで、各色のトナーは、樹脂と顔料とを主成分とする微粉体である。本実施例では、各色のトナーとしては、主にポリエステル樹脂と顔料とで構成されるものを用いた。画像形成装置100では、搬送方向と略直交する方向に所定の幅本実施例では330mmを有し、搬送方向に所定の長さを有する記録材Pを搬送可能である。本実施例では、画像形成装置100における、画像書込み可能領域の、主走査方向の幅は326mm、副走査方向の長さは483mmである。又、記録材P上の画像書き込みを行わない余白は、全周即ち、矩形の四辺の縁部から内側に2mmに設定されている。尚、画像形成装置100について、主走査方向とは、本実施例では感光体91の回転軸線方向に対応する方向であって、記録材Pの搬送方向と略直交する方向である。又、画像形成装置100について、副走査方向とは、本実施例では記録材Pの搬送方向に対応する方向であって、感光体91の回転軸線方向と略直交する方向である。片面又は両面に画像が定着された記録材Pは、表面処理装置200へと搬送される。図8は、本実施例の画像形成システム300の概略制御態様を示す。図8に示すように、画像形成装置100、表面処理装置200は、それぞれ制御手段としてのCPUCentralProcessingUnit551、552を備え、インターフェイスを介して、互いに通信可能となっている。CPU551、552は、記録材P被処理媒体Sの情報例えば、サイズ、坪量、厚さなど、運転状況情報例えば、ジャム、エラーなど、画像情報トナー載り量など、ページ情報などを互いに通信することが可能である。又、画像形成装置100、表面処理装置200は、ネットワーク502を介して外部のパソコン501などと通信可能となっており、画像データの転送や動作命令を外部のパソコン501から行なうこともできる。画像形成装置100、表面処理装置200の各部の制御プログラムは、それぞれの記憶手段としてのROMReadOnlyMemory571、572に格納されている。CPU551、552は、必要に応じて、画像形成装置100、表面処理装置200のそれぞれの記憶手段としてのRAMRandomAccessMemory561、562を作業領域として使用する。3.表面処理装置図1を参照して、表面処理装置200には、被処理媒体S図2として、画像形成装置100から記録材Pが搬送される。被処理媒体Sは、搬送ローラ201、202により表面処理ユニット220に案内される。そして、表面処理ユニット220において、被処理媒体Sに対する光沢画像データ処理領域情報に応じた光沢処理が行なわれる。その後、被処理媒体Sは、排出ローラ205を通り装置外へ排出される。或いは、被処理媒体Sの裏面にも光沢処理が必要な場合、ソレノイド209a図8により偏向フラッパ209を動作させることで、第1面の光沢処理が行われた被処理媒体Sは反転搬送部210へ案内される。この被処理媒体Sは、反転搬送部210にてスイッチバック動作を行うことで先後端が入れ替えられ、反転後搬送部211を介して再び表面処理ユニット220に案内され、第2面の光沢処理が行なわれる。又、表面処理装置200には、これに連結された画像形成装置100を使用せず、当該画像形成システム300の外部の画像形成装置によって画像が形成されて出力された記録材Pを被処理媒体Sとして使用できるようにするため、給紙装置240が設けられている。給紙装置240の動作は、画像形成装置100の給紙装置10と同様であるため、説明は省略する。表面処理装置200は、装置内のCPU552により制御される操作部250を有する。例えば表面処理装置200を単独で動作させる場合は、ユーザーは、操作部250により操作を行なうことができる。又、図8に示すように、光沢画像データ及び元画像である出力画像データは、パソコン501よりネットワーク502を介して転送される。そして、光沢処理領域を規定する光沢画像データは、表面処理装置200内の光沢画像メモリ514に格納される。又、記録材Pに記録されて出力される出力画像を規定する出力画像データは、表面処理装置200内の出力画像メモリ513に格納される。或いは、これらのデータは、大容量記憶手段510に一旦格納されて、後に操作部250より呼び出して処理に使用することもできる。又、画像形成装置100を使用する場合には、上記表面処理装置200への光沢画像データ及び出力画像データの転送と同時に、出力画像データが画像形成装置100側にも転送される。勿論、ネットワークを介さず、USBやSDカードなどのメモリから直接表面処理装置200や画像形成装置100にデータを渡しても良い。尚、表面処理装置200は、画像形成装置100と連結されずに、個別に使用することもできる。この場合、被処理媒体Sに形成されている出力画像の出力画像データ、被処理媒体Sに付与すべき光沢画像の光沢画像データは、上記同様パソコン501などの入力手段によって入力されて、出力画像メモリ513、光沢画像メモリ514などに格納される。次に、表面処理ユニット220について詳しく説明する。図2は、表面処理ユニット220の模式的な断面図である。表面処理装置200は、被処理媒体Sの搬送経路を挟んで対向して配置される、支持部材としてのローラ型のプラテンであるプラテンローラ221と、加熱手段としての接触型の局所加熱装置であるサーマルヘッド222とを有する。サーマルヘッド222は、後述する光沢画像データ処理領域情報に応じて選択的に発熱する。サーマルヘッド222は、後述するフィルム223を介してプラテンローラ221へ加圧されている。プラテンローラ221は耐熱性の高いシリコーンゴムを表層に持つローラであり、駆動源としてのプラテンローラ駆動モータMp図8により回転駆動され、搬送手段として被処理媒体Sを搬送する。表面処理装置200は更に、サーマルヘッド222によって被処理媒体Sに押圧されると共に選択的に加熱されるフィルム223と、フィルム223の巻き取り手段としての巻き取り軸224と、フィルム223の供給手段としての供給軸225と、を有する。巻き取り軸224は、駆動源としての巻き取り軸駆動モータ図示せずによって回転駆動される。巻き取り軸駆動モータは、フィルム223を供給軸225から巻き取り軸224に巻き取る方向に巻き取り軸224を回転駆動することができる。このとき、供給軸225は、フィルム223を巻き取り軸224へと供給する方向に回転可能とされる。尚、供給軸225を上記方向とは逆方向に回転させる方向に付勢してフィルム223のたるみを防止するための付勢手段を設けてもよい。ここで、フィルム223の被処理媒体Sに接触する側の面を表面、その反対側の面を裏面とする。又、被処理媒体Sのフィルム223が接触する側の面を表面、その反対側であるプラテンローラ221に接触する側の面を裏面とする。表面処理装置200は更に、フィルム223の裏面側に接触するように設けられた、第1のガイドローラ226と第2のガイドローラ227とを有する。供給軸225、巻き取り軸224、プラテンローラ221、第1のガイドローラ226及び第2のガイドローラ227の回転軸線方向は略平行である。フィルム223は、供給軸225から引き出され、第1のガイドローラ226の外周の一部に掛け回されて、サーマルヘッド222とプラテンローラ221とによる押圧部ニップである処理部Tに案内される。そして、フィルム223は、処理部Tを通過して、第2のガイドローラ227の外周の一部に掛け回されて、巻き取り軸224に案内され、巻き取り軸224によって巻き取られる。このフィルム223の搬送方向を順方向とする。フィルム223の搬送方向は、供給軸225、巻き取り軸224、プラテンローラ221、第1のガイドローラ226及び第2のガイドローラ227の回転軸線方向と略直交する。被処理媒体Sの表面処理を行うとき、処理部Tにおけるフィルム223と被処理媒体Sの搬送方向は同方向である。第1のガイドローラ226、第2のガイドローラ227は、フィルム223を張架する回転可能なガイドローラである。第1のガイドローラ226、第2のガイドローラ227は、フィルム223の搬送に伴って回転する。表面処理装置200は更に、被処理媒体Sの搬送方向において処理部Tの上流側に、処理を行う前に被処理媒体Sの姿勢を整える、互いに押圧されたローラ対であるレジストローラ対228を有する。レジストローラ対228は、駆動源としてのレジストローラ駆動モータ図示せずによって回転駆動される。レジストローラ対228は、被処理媒体Sの斜行を補正した後、その被処理媒体Sを処理部Tに搬送する。被処理媒体Sは、回転が停止されているレジストローラ対228の接触部ニップにその搬送方向の先端が突き当たることで斜行が補正される。表面処理装置200は更に、被処理媒体Sの搬送方向において処理部Tの下流側に、互いに押圧されたローラ対である搬送ローラ対229を有する。搬送ローラ対229は、処理後の被処理媒体Sを表面処理装置200の外部の排出トレイ図示せず或いは後処理工程へと搬送する。更に、表面処理装置200には、被処理媒体Sの搬送方向においてレジストローラ対228の下流側、且つ、サーマルヘッド222の上流側に、詳しくは後述するコンタクトイメージセンサ230a、230bが設けられている図5、図8。図3は、サーマルヘッド222の発熱体の構成の概略図である。サーマルヘッド222は、アルミナなどを用いた基板231に印刷されたグレーズ232保温層上にコモン共通電極233a、リード個別電極233bを形成すると共に、これらの各電極の上面に発熱抵抗体235を形成して構成されている。更に、上記基板231、保温層232、各電極233a、233b及び発熱抵抗体235の上面に、保護膜234オーバーコート層が形成されている。又、サーマルヘッド222には、発熱体に選択的に電力を印加して発熱させるための駆動回路515図8が接続されている。更に、サーマルヘッド222には、被処理媒体Sに熱を与えた後の余分な熱を放熱させる放熱板などの部材が設けられている。サーマルヘッド222は、被処理媒体Sの搬送方向と略直交する方向に沿って直線状に配列された複数の発熱体加熱部を有し、その配列方向において異なる領域を選択的に加熱することでフィルム223を介して被処理媒体Sの面を加熱することができる。本実施例で使用したサーマルヘッド222は、発熱体密度300dpi、記録密度処理密度300dpi、駆動電圧30V、発熱体平均抵抗値5000Ωである。しかし、サーマルヘッド222の構成や仕様は、本実施例のものに限定されるものではない。図4は、一般的なサーマルヘッド222の駆動回路の概略図である。アルミナ基板上には、1ライン分の発熱抵抗体が設けられ、その両サイドに電極が配線されている。又、1ライン分のデータ処理領域情報を転送し保持するレジスタ群を含むドライバICが、同一アルミナ基板上或いは別個の配線基板上に設けられている。プラテンローラ221は、軸芯金の周りに、硬質ゴムなどの摩擦係数の高い部材から成る弾性層をローラ状に形成した弾性ローラである。本実施例では、軸の周りにシリコーンゴムから成る弾性層をローラ状に形成した耐熱性のゴムローラである。プラテンローラ221は、軸により表面処理装置200の装置本体に回動可能に取り付けられている。そして、この軸を介してプラテンローラ221を駆動源としてのプラテンローラ駆動モータ図示せずにより回転駆動することにより、被処理媒体Sとフィルム223とが搬送される。本実施例では、被処理媒体Sの搬送速度は、プラテンローラ221の回転速度によって決定され、サーマルヘッド222へ送られるデータ処理領域情報は、このプラテンローラ221の回転速度に基づいて決定される。本実施例では、表面処理時に、処理部において被処理媒体Sとフィルム223は略等速度で同方向に搬送される。フィルム転写フィルム223は、供給軸225に所望の長さ巻き取られて蓄えられており、必要に応じて巻き取り軸224に巻き取ることにより、処理部Tに供給される。フィルム223は、サーマルヘッド222によって被処理媒体Sと共にプラテンローラ221に押圧され、又サーマルヘッド222によって選択的に加熱される。フィルム223は、サーマルヘッド222の局所的な熱をフィルム223を通して被処理媒体Sの表面に伝熱するため、薄い可撓性材料で構成することが望まれる。この観点から、フィルム223の厚さは40μm以下が望ましい。フィルム223の厚さは、光沢処理の観点からは2μmまで薄くすることが可能であるが、強度の観点からは4μm以上が好ましい。更に、表面処理において、写真調の写像性に優れた表面性を得るために、フィルム223はある程度の剛度を持つことが有効であり、下記のような材質においては8μm以上が好ましい。又、材質については、サーマルヘッド222に対する耐熱性が必要である。ポリイミドなど、200°Cを超える耐熱性を有する材質が望ましい。しかし、加熱履歴は残るが、PETポリエチレンテレフタラートなど安価で一般的な樹脂フィルム熱可塑性フィルムを採用することができる。又、フィルム223の表層被処理媒体Sに接触する面には、離型コーティングを施すことができる。この機能層は、低表面エネルギーのコーティング層であり、フィルム223と被処理媒体Sの表層の樹脂との離型性を向上するために施すことができる。フィルム223の表面の形状を被処理媒体Sの表面に転写するにあたっては、フィルム223の形状を如何に正確に転写するかという観点から、スムーズに離型することが望ましい。これらの組成としては、例えばフッ素樹脂、シリコーン樹脂などを用いることができる。又、形成方法については、コーティングを用いることができるが、コーティングに限ることはなく、あくまで転写すべき表面性を形成できることが重要となる。例えば、写真用の平滑な面を作るため、ベースフィルムにコーティングにより平滑面を作成することができる。又、フィルム223の裏面サーマルヘッド222と摺動する面には、スティック防止層を設けることができる。これはサーマルヘッド222との機械的摩擦を低減するために施すことができる。上述の離型コーティングに近い特性が要求されるため、具体的には、離型層と同様のフッ素樹脂、シリコーン樹脂などによるコーティングが有効である。本実施例では、フィルム223として、厚さ10μmのPETフィルム基材に離型コーティングを施したものを使用した。フィルム223は、その表面形状表面性状を被処理媒体Sに転写するため、高光沢の平滑フィルムであれば、高光沢な写真調の光沢表面に処理することが可能になる。又、逆に、サンドブラストなどによるマットフィルムを使用するか或いは特定の形状を施したフィルムを使えば、その形状の反転形状を被処理媒体Sに転写することが可能である。例えば、絹目や和紙や、エンボス紙に有るような様々な風合いの形状を転写することが可能である。又、幾何学模様を施すことも可能であり、格子など様々な風合いを転写することが可能である。又、更に1μmからサブμmオーダーの幾何学構造を作ることによりホログラム色を呈する表面を転写することが可能である。本実施例の表面処理装置200によれば、部分的に処理が可能であるため、これらのフィルム223から種類の異なるフィルム223を複数備えて、必要な場所にのみさまざまな形状やホログラム色を処理することも可能である。本実施例では、フィルム223のサイズは、その搬送方向と略直交する方向の幅が300mmのものを使用し、サーマルヘッド222の同方向の幅も同等の幅を持つものを使用する。これにより、A3サイズ程度までの様々なサイズの被処理媒体Sに対応することが可能である。又、本実施例では、フィルム223は、その表面が平滑で、被処理媒体Sに光沢を付与するためのものであるものとする。又、本実施例では、フィルム223は、熱可塑性フィルムから成り、その薄さから、一度使用すると、加熱部分にしわが発生し、再利用することはできない。ここで、第2のガイドローラ227の外周の一部に掛け回されているフィルム223の位置に、フィルム223から被処理媒体Sを分離する部分分離部を形成することができる。この場合、第2のガイドローラ227は、フィルム223の冷却機能と曲率によるフィルム223からの被処理媒体Sの分離機能の2つの役目を担う。第2のガイドローラ227は、SUSなどの金属ローラにより構成することができる。又、分離部の温度上昇を抑えるため冷却機構を設けてもよい。冷却機構としては、空冷機構を設けたり、冷却フィンを取り付けたりすることなどが有効である。又、被処理媒体Sとフィルム223との分離を行うために、例えば、サーマルヘッド222の筐体を用いてフィルム223を屈曲させて、フィルム223から被処理媒体Sを分離しても良い。4.表面処理の基本動作例えば、画像形成装置100から表面処理ユニット220に一枚ずつ搬送されてきた被処理媒体Sは、レジストローラ対228の位置まで搬送され、斜行補正されるために一旦停止する。その後、レジストローラ対228が駆動されて、被処理媒体Sの搬送が再開されると、被処理媒体Sの搬送方向の先端が後述する第1、第2のコンタクトイメージセンサ230a、230bによって検知される。そして、後述するように第1、第2のコンタクトイメージセンサ230a、230bによる検知結果に従って、サーマルヘッド222を駆動するタイミングが制御される。被処理媒体Sは、発熱抵抗体を直線的に並べたサーマルヘッド222とプラテンローラ221とでニップが形成されている処理部Tに搬送される。処理部Tにおいては、被処理媒体Sの搬送経路を挟んで、プラテンローラ102と選択的に発熱するサーマルヘッド222とが対向している。そして、サーマルヘッド222の下方にはフィルム223、更にその下方に被処理媒体Sが搬送される。フィルム223は、サーマルヘッド222とプラテンローラ221により、被処理媒体Sと共に挟持されて搬送される。サーマルヘッド222は、発熱抵抗体を、後述するようにして処理領域情報に応じて決定された加熱パターンにより選択的に加熱可能である。そして、フィルム223と被処理媒体Sをプラテンローラ221との間に挟持して搬送しながら、被処理媒体S上のトナー像を再溶融させる。被処理媒体Sの搬送方向においてサーマルヘッド222の下流側の分離部において、フィルム223は被処理媒体Sから分離される。この時、被処理媒体Sは十分に冷却されているため、被処理媒体Sの表面のトナー像は、フィルム223の表面性が転写された状態で固化し、被処理媒体Sの表面に所望の光沢を付与することができる。巻き取り軸224は、被処理媒体Sの搬送に伴って搬送されるフィルム223を巻き取り、同時に分離部でフィルム223と被処理媒体Sを分離するために必要なテンションを発生させている。尚、サーマルヘッド222は、通常時はプラテンローラ221から離間した状態で待機させることができる。そして、サーマルヘッド222を、被処理媒体Sの処理領域の開始位置が処理部Tに到達するタイミングに合わせてプラテンローラ221に押圧し、処理領域の終了位置が処理部Tを通過した後にプラテンローラ221から離間ささせることができる。この場合、巻き取り軸224は、サーマルヘッド222がプラテンローラ221に押圧されると駆動され、離間されると停止するようにすることができる。表面処理が施された後の被処理媒体Sは、搬送ローラ対209によって、表面処理ユニット220の外部へと排出される。尚、一般的に写真調の高光沢とは60度グロスJISZ8741鏡面光沢度-測定方法において40以上、更には80以上の高光沢を意味する。従来の光沢処理手法では、一枚一枚異なる領域について、部分的に写真調の光沢処理をすることが困難であった。本実施例の表面処理装置100によれば、被処理媒体の上半分といった写真領域の処理はもちろん、見出し文字や、印刷内容に合わせて任意の形や領域について部分的に光沢処理を行うことができる。本実施例では、フィルム223は、巻き取り軸駆動モータにより巻き取り軸224が回転することでその周上に巻き取られながら、処理部Tにおいて被処理媒体Sと略等速度で移動するように搬送される。従って、常に新しいフィルム223の面が光沢処理を行なう際に被処理媒体Sに接触する。しかし、フィルムの表面性状に対する耐久性の影響が少ない場合には、無端ベルト状のフィルムを使用してもよい。5.位置合わせ図5は、サーマルヘッド222の近傍を上方処理部Tに搬送される被処理媒体Sの面に対し垂直方向より見た模式図である。サーマルヘッド222の長手方向の幅及びフィルム223の搬送方向と略直交する方向の幅は300mmであり、A3幅の全域を光沢処理可能な長さになっている。上述のように、画像形成装置100側では、搬送方向と略直交する方向の幅が330mmの記録材Pを搬送可能であり、表面処理装置200側でも、搬送方向と略直交する方向の幅が330mmの被処理媒体Sを搬送することが可能である。尚、表面処理装置200におけるサーマルヘッド222の長手方向ライン状加熱手段の配列方向は、被処理媒体Sの搬送方向と略直交する方向であり、画像形成装置100における主走査方向と略同方向となるように設定されている。以下、表面処理装置200におけるサーマルヘッド222の長手方向を、単に主走査方向ともいう。又、表面処理装置200における被処理媒体Sの搬送方向は、サーマルヘッド222の長手方向と略直交する方向であり、画像形成装置100における副走査方向と略同方向となるように設定されている。以下、表面処理装置200におけるサーマルヘッド222の長手方向と略直交する方向を、単に副走査方向ともいう。本実施例では、サーマルヘッド222の長手方向の両端部の外側、且つ、被処理媒体Sの搬送方向おいてサーマルヘッド222よりも上流側に、画像検知手段としての第1、第2のコンタクトイメージセンサ以下CISという。230a、230bが設けられている。より詳細には、第1、第2のCIS230a、230bの焦点位置Psは、サーマルヘッド222の長手方向の両端部の外側、且つ、サーマルヘッド222の加熱位置Phから被処理媒体Sの搬送方向上流側に1mmの間隔X2を開けた位置に合わされている。表面処理装置200は、第1、第2のCIS230a、230bにより、被処理媒体Sの先端及び被処理媒体S上に形成された画像を検知することが可能である。第1、第2のCIS230a、230bの解像度は、主走査方向、副走査方向のいずれにおいても、600dpiである。本実施例では、第1、第2のCIS230a、230bを用いて、被処理媒体S上に形成されている画像出力画像と光沢処理領域光沢画像との位置合わせを行なう。即ち、本実施例では、先ず、画像形成装置100によって記録材Pに出力画像データに応じた出力画像が形成される。そして、この出力画像が形成された記録材Pを被処理媒体Sとして光沢処理が行われる。ここで、前述のように、記録材P上の出力画像の位置及び/又はサイズは、画像形成装置100の精度や、特に記録材Pが紙の場合は水分の影響により、出力画像データとは若干ずれていることがある。そこで、本実施例では、この記録材P、即ち、被処理媒体S上の出力画像に対し光沢画像の位置を合わせるために、光沢画像を得るためのサーマルヘッド222の加熱位置を、実際の被処理媒体S上の出力画像の位置及び/又はサイズに応じて補正する。本実施例では、画像形成装置100において、出力画像の形成時に、主走査方向の両端部に位置して、記録材P、即ち、被処理媒体S上に補正用パターンAp1、Ap2を書き込む。補正用パターンAp1、Ap2は、第1、第2のCIS230a、230bで検知可能であれば、任意の色で形成することができるが、本実施例では黒で形成される。そして、この補正用パターンAp1、Ap2を第1、第2のCIS230a、230bで読み取る。これにより、被処理媒体S上の出力画像と、その元になる出力画像データとの微小な位置ズレを検出し、それに応じて光沢画像を得るためのサーマルヘッド22の加熱位置の補正を行なう。本実施例では、第1、第2のCIS230a、230bの検知信号は、AD変換部240を介してCPU552に入力される図8。本実施例では、補正用パターンAp1、Ap2は、各々主走査方向記録材Pの搬送方向に対し略直角方向に沿うラインライン幅は1画素を、1/30inch約0.85mm間隔で副走査方向記録材Pの搬送方向に並べたものである。このような補正用パターンAp1、Ap2の間隔の設定は、次のような理由により選択したものである。即ち、本実施例では、サーマルヘッド222は、主走査方向の解像度が300dpiであり、副走査方向においても300dpiの解像度をもって駆動されている。従って、その10倍にあたる1/30inchとすることで、計算上の誤差を軽減している。このように、本実施例では、画像検知手段230は、補正用画像情報が示す被処理媒体Sの搬送方向に等間隔で配置される複数の補正用画像Apを検知する。そして、本実施例では、補正用画像情報が示す被処理媒体Sの搬送方向に等間隔で配置される複数の補正用画像Apの間隔は、被処理媒体Sの搬送方向における加熱手段222の解像度の整数倍である。補正用パターンAp1、Ap2は、画像形成装置100において、記録材P上に、出力画像の一部として同時に形成される。即ち、補正用パターンAp1、Ap2を規定する補正用パターンデータと、出力画像を規定する出力画像データとの位置関係は明らかである。従って、補正用パターンAp1、Ap2を規定する補正用パターンデータと光沢画像例えば図5中のGp1、Gp2の白抜き部を規定する光沢画像データとの位置関係も同様に明らかとなっている。本実施例では、この補正用パターンデータは、出力画像データと共に表面処理装置200に転送され、表面処理装置200内の出力画像メモリ513に格納される。或いは、この補正用パターンデータは、出力画像データと共に大容量記憶手段510に一旦格納されて、後に操作部250より呼び出して処理に使用することもできる。前述のように、データの転送は、ネットワークやメモリから行うことができる。尚、補正用パターンは、画像位置が検知できれば、本実施例のようなパターンでなくともよい。次に、図9のフローチャートを参照して、出力画像の位置検知プロセスについて説明する。尚、図9のフローチャートは第1のCIS230aのみの制御フローであるが、第2のCIS230bの制御フローも同様であるため省略する。本実施例では、表面処理装置200において、制御プログラムは、ROM572内に格納されており、CPU552がこの制御プログラムに従って、適宜RAM562を作業領域として使用しながら、各制御を行なう。先ず、搬送ローラ201、202により送られてきた被処理媒体Sの搬送方向における先端が第1のCIS230aによって検知されるとS101、タイマー241図8による時間の計測がスタートされるS102。次に、第1のCIS230aによる一つ目の補正用パターンAp11の検知動作が開始されS103、被処理媒体Sが搬送されて一つ目の補正用パターンAp11図5が検知されると該一つ目の補正用パターンAp11の検知動作は終了するS104。被処理媒体Sの搬送速度は決まっているので、これにより被処理媒体Sの搬送方向における先端から一つ目の補正用パターンAp11までの距離、即ち、被処理媒体Sの搬送方向における被処理媒体S上の出力画像の先端位置がわかる。これとほぼ同時に、第1のCIS230aにより、一つ目の補正用パターンAp11の主走査方向の位置が読み取られS105、更に本実施例では被処理媒体Sの主走査方向の端部の位置が読み取られるS106。その後、タイマー241による時間の計測が終了されるS107。次いで、CPU552は、タイマー241による、被処理媒体Sの先端から一つ目の補正用パターンAp11までの時間の計測結果から、一つ目の補正用パターンAp11の位置を割り出し、一つ目の補正用パターンAp11の重心位置Orgを算出するS108。CPU552は、算出した一つ目の補正用パターンAp11の重心位置Orgを、画先端位置メモリとしてのRAM562に格納するS109。次に、図10のフローチャートを参照して、出力画像の位置検知結果に基づいて光沢画像データの補正を行ないサーマルヘッド222の加熱動作を制御するプロセスについて説明する。先ず、理解を容易にするために、図5に示すように、処理部Tに画像が傾くことなく搬送されてきた場合について説明する。主走査方向における位置、倍率については、次のような補正を行う。先ず、CPU552により、第1、第2のCIS230a、230bでそれぞれ読み取られた、主走査方向の両端部の一つ目の補正用パターンAp11、Ap21の重心間距離YLが算出されるS201。即ち、主走査方向における第1のCIS230aと第2のCIS230bとの間の距離は固定である。そのため、CPU552は、画像先端位置メモリとしてのRAM562に記憶された一つ目の補正用パターンAp11、Ap21のそれぞれの重心位置Orgから、重心間距離YLを算出できる。次に、比較演算部512により、出力画像メモリ513内の出力画像データの対応する補正用パターンAp11、Ap21の理論重心間距離と、上記重心間距離YLとの比較演算が行われ、主走査方向における出力画像の倍率が算出されるS202。本実施例では、出力画像メモリ513内の出力画像データは、補正用パターンデータを含んでいる。即ち、主走査方向において、被処理媒体S上の実際の画像が出力画像データに対してどれだけ縮小されているか又は拡大されているかが算出される。次いで、CPU552は、算出された主走査方向における出力画像の倍率に従って、光沢画像メモリ514から読み出した主走査方向の光沢画像データの補正を行なうS203。即ち、主走査方向における光沢画像の倍率を、主走査方向における出力画像の倍率に合わせるように補正する。その際、CPU552は、補正の基準原点として第1のCIS230aで読み取られた一つ目の補正用パターンAp11の重心位置Orgを使用し、この情報を元にサーマルヘッド222の主走査方向の加熱位置を決定する。尚、補正後の透明画像データは、一旦RAM562に記憶される。ここで、主走査方向の出力画像の倍率については、一般に、被処理媒体Sの搬送方向における先端から後端まで変化が少ない。そのため、本実施例では、一つ目の補正用パターンAp11、Ap21の重心間距離YLから求めた倍率を、被処理媒体Sの搬送方向の全域の出力画像に反映している。しかし、被処理媒体Sの搬送方向における先端から後端までの主走査方向の出力画像の倍率の変化が無視できない場合は、被処理媒体Sの搬送方向における複数の補正用パターンを用いて、主走査方向における出力画像の倍率を計算し直してもよい。例えば、各補正用パターンを検知するたびに、主走査方向における出力画像の倍率を計算し直すことができる。或いは、主走査方向の両端部の補正用パターンのうち被処理媒体Sの搬送方向における同一番目の補正用パターンを用いて、少なくとも1回、主走査方向における出力画像の倍率を計算し直すことができる。一方、被処理媒体Sの搬送方向における位置については、次のような補正を行う。本実施例では第1のCIS230aにより検知される補正用パターンAp1の個数をカウンター242によりカウントしながらS204、各補正用パターンAp1を検知する毎に、その都度サーマルヘッド222の加熱タイミングの補正を行なう。即ち、CPU552は、補正用パターンAp1を検知した際にS205、主走査方向の倍率が補正された後の光沢画像データを元に、サーマルヘッド222の各素子への通電タイミングの補正を行なうS206。そして、補正した通電タイミングで、サーマルヘッド222の各素子への通電を行うようにする。又、補正用パターンを検知していない補正用パターン間では、次のようにする。即ち、直前の補正用パターンAp1の検知タイミングを基準通電タイミングのリセットにしてS207、主走査方向の倍率が補正された後の光沢画像データを元に、サーマルヘッド222の各素子へ所定のタイミングで通電を行なうようにするS208。つまり、補正用パターンデータと出力画像データとは対比付けられている。そのため、被処理媒体Sの搬送方向において、一の補正用パターンの位置から次の補正用パターンの位置までの間における出力画像の位置は、一の補正用パターンの位置に対して所定距離の位置であることがわかる。又、出力画像データと光沢画像データは対比付けられている。そのため、被処理媒体Sの搬送方向において、一の補正用パターンの位置と次の補正用パターンの位置の間における出力画像に対応する光沢画像の位置は、一の補正用パターンの位置に対して所定距離の位置であることがわかる。こうして、CPU552は、副走査方向におけるサーマルヘッド222の加熱タイミングを補正することができる。本実施例では、約0.85mm間隔で補正可能なので、仮に被処理媒体S上の出力画像が出力画像データに対して1変化していても、8.5μmの誤差しか生じない。最後の補正用パターンAp1が検知されると或いは被処理媒体Sの搬送方向の後端が検知されるとS209、カウンター242による補正用パターンAp1のカウントを終了させS210、当該被処理媒体Sについての補正動作は終了する。尚、本実施例では、被処理媒体Sの搬送方向における光沢画像の位置については、補正用パターンAp1から出力画像データに基づく理論上の所定距離だけ離れた位置に実際の出力画像があるものとして補正した。しかし、この態様に限定されるものではなく、被処理媒体Sの搬送方向における補正用パターンの間隔を検知して、その検知結果から搬送方向における出力画像の倍率を算出して、補正用パターン間で光沢画像の位置を更に補正するようにしてもよい。この場合、被処理媒体Sの搬送方向において補正用パターンの間隔を1回求めて例えば1番目と2番目の補正用パターン間の間隔を求めて、被処理媒体Sの搬送方向における全領域の出力画像の倍率を求めることができる。或いは、被処理媒体Sの搬送方向において補正用パターンの間隔を複数回求め例えば各補正用パターンを検知する毎に一つ前の補正用パターンとの間隔を求め、被処理媒体Sの搬送方向における各補正用パターン間における出力画像の倍率を求めることができる。次に、処理部Tに出力画像が傾いて搬送されてきた場合について説明する。処理部Tに出力画像が傾いて搬送されてくる場合としては、出力画像が被処理媒体Sに対して傾いて形成される場合図6と、被処理媒体S自体が傾いて搬送されることで出力画像が傾いて搬送されてくる場合とがある図7。本実施例では、次のようにして、処理部Tに搬送される出力画像の傾きを求めることができる。即ち、CPU552は、第1、第2のCIS230a、230bによって検知された被処理媒体Sの先端位置から一つ目の補正用パターンAp11、Ap21の位置までの距離の差X1を、各補正用パターンAp11、Ap21の検知タイミングの差から算出する。これにより、上述のいずれの場合の傾きでも、所定の補正用パターンここでは、補正用パターンAp11の重心位置Orgを基準にして光沢画像データの補正を行なうことで、出力画像と光沢画像の位置合わせを行うことが可能である。具体的には、図10のS202において、主走査方向における出力画像の倍率の計算が行われるのとほぼ同時に、CPU552が上記距離X1から出力画像の傾きを求める。そして、図10のS203において、透明画像データに対して、主走査方向における倍率の補正と共に、傾きの補正も行う。ここで、出力画像の傾きを検知して、光沢画像の補正を行なっても、サーマルヘッド222の加熱位置Phを過ぎていると加熱処理を行なうことができない。従って、本実施例では、上述のように、サーマルヘッド222の加熱位置Phに対し、第1、第2のCIS230a、230bの焦点位置Psを、被処理媒体Sの搬送方向上流に1mmX2ずらしている。これにより、被処理媒体Sに対する出力画像の傾きと被処理媒体Sの搬送傾きとを合わせた出力画像の傾きを表す上記距離X1が1mm以内なら、適正な位置に光沢加熱処理を行なうことができる。即ち、上記距離X1は、出力画像データが示す理論上の副走査方向と処理部Tに搬送される出力画像の当該理論上の副走査方向に対する傾きを、被処理媒体Sの搬送方向に換算した距離である。そして、被処理媒体Sの搬送方向におけるサーマルヘッド222の加熱位置Phと第1、第2のCIS230a、230bの焦点位置Psとの距離は、想定される距離X1の最大値よりも大きくすることが望ましい。即ち、被処理媒体Sの搬送方向における加熱手段222の加熱位置と画像検知手段230の画像検知位置との距離は、想定される上記傾きの大きさを被処理媒体Sの搬送方向に換算した距離の最大値よりも大きいことが望ましい。勿論、想定される傾きが本実施例よりも大きい場合には、第1、第2のCIS230a、230bを更に被処理媒体Sの搬送方向上流に配置してもよい。しかし、サーマルヘッド222の加熱位置Phから第1、第2のCIS230a、230bの焦点位置Psまでの距離が大きくなると、補正用パターンを検知した後の被処理媒体Sの搬送精度の誤差が大きくなることが考えられる。そのため、加熱位置の精度向上のためには、なるべく両者の距離は小さくすることが好ましい。例えば、プラテンローラ221による被処理媒体Sの搬送バラツキが1の場合、本実施例では光沢画像の位置は10μmしかずれない。このように、本実施例では、表面処理装置200は、被処理媒体Sを搬送する搬送手段プラテンローラ221を有する。又、表面処理装置200は、フィルム223を介して被処理媒体Sの搬送方向と略直交する方向における被処理媒体Sの表面の異なる領域を選択的に加熱する加熱手段222を有する。表面処理装置200は、搬送手段221によって搬送される表面に出力画像が形成されている被処理媒体Sの表面を加熱手段222によって部分的に加熱する処理を行う。又、表面処理装置200は、画像検知手段CIS230を有する。画像検知手段230は、被処理媒体Sの搬送方向と略直交する方向における加熱手段222の加熱可能範囲の端部の外側且つ被処理媒体Sの搬送方向における加熱手段222の加熱位置より上流側において被処理媒体上の画像を検知する。又、表面処理装置200は、被処理媒体Sの表面に形成されている出力画像に対する位置関係が既知の、被処理媒体Sの表面に形成されている補正用画像補正用パターンApを規定する補正用画像情報を記憶する第1の記憶手段出力画像メモリ513を有する。又、表面処理装置200は、被処理媒体Sの表面に形成されている出力画像に対する位置関係が既知の、加熱手段222によって加熱する被処理媒体Sの表面の領域を規定する処理領域情報を記憶する第2の記憶手段光沢画像メモリ514を有する。更に、表面処理装置200は、画像検知手段230による補正用画像Apの検知結果と、補正用画像情報と、を用いて、処理領域情報が示す加熱手段222による被処理媒体Sの表面における加熱位置を補正する制御手段CPU552を有する。本実施例では、画像検知手段230は、被処理媒体Sの搬送方向と略直交する方向における補正用画像Apの位置を検出する。又、本実施例では、画像検知手段230は、被処理媒体Sの搬送方向と略直交する方向における加熱手段222の加熱可能範囲の両端部において被処理媒体上の画像を検知するように設けられている。そして、本実施例では、制御手段552は、求められた被処理媒体Sの表面に形成されている出力画像の被処理媒体Sの搬送方向と略直交する方向における倍率に応じて上記補正を行う。この倍率は、補正用画像情報が示す両端部側に形成される補正用画像間の距離と、画像検知手段230によって検知された両端部側の補正用画像間の距離とから求められる。更に、本実施例では、制御手段552は、求められた被処理媒体Sの表面に形成されている出力画像の被処理媒体Sの搬送方向に対する傾きに応じて上記補正を行う。この傾きは、補正用画像情報が示す両端部側に形成される補正用画像のそれぞれの被処理媒体Sの先端からの距離の関係と、画像検知手段によって検知された両端部側の補正用画像のそれぞれの被処理媒体Sの先端からの距離の関係とから求められる。又、表面処理装置200と、記録材Pに出力画像情報に従う出力画像と補正用画像情報に従う補正用画像とを形成して該記録材Pを被処理媒体Sとして表面処理装置200に供給する画像形成装置100と、を有して画像形成システム300が構成される。特に、本実施例では、画像形成装置100は、表面処理装置200の加熱手段222の被処理媒体Sの搬送方向と略直交する方向における加熱可能範囲より広い範囲に画像を形成することが可能である。そして、画像形成装置100は、出力画像を形成する時に同時に補正用画像を形成する。以上、本実施例によれば、被処理媒体S上の補正用パターンApの位置から、一旦出力した被処理媒体S上の画像の位置を算出し、サーマルヘッド222の加熱制御の補正を行なう。これにより、サーマルヘッド222の加熱制御により、一旦出力した画像に対して部分的に光沢処理を行う装置において、画像と光沢処理の位置を高精度に合わせることができる。このように、本実施例によれば、被処理媒体S上に形成されている画像と処理領域との位置を精度よく合わせることが可能となる。実施例2次に、本発明の他の実施例について説明する。本実施例の画像形成システムの基本的な構成及び動作は、実施例1のものと同じである。従って、実施例1のものと同一又はそれに相当する機能、構成を有する要素には同一符号を付して詳しい説明は省略する。本実施例は、補正用パターンを実施例1における第1、第2のCIS230a、230bで検知する代わりに、反射型フォトセンサを用いて検知する。反射型フォトセンサは、1点しか検知することができないが、コストやスペースをとらないという利点がある。図11は、本実施例におけるサーマルヘッド222の近傍を上方処理部Tに搬送される被処理媒体Sの面に対し垂直方向より見た模式図である。本実施例では、サーマルヘッド222の長手方向の両端部、且つ、被処理媒体Sの搬送方向においてサーマルヘッド222よりも上流側に、画像検知手段としての第1、第2の反射型フォトセンサ以下フォトセンサという。301a、301bが設けられている。第1、第2のフォトセンサ301a、301bの焦点位置は、サーマルヘッド222の長手方向の両端部の外側、且つ、サーマルヘッド222の加熱位置から被処理媒体Sの搬送方向上流側に7mmずらした位置に合わされている。表面処理装置200は、第1、第2のフォトセンサ301a、301bにより、被処理媒体Sの先端及び被処理媒体S上に形成された画像を検知することが可能である。本実施例では、実施例1と同様に、画像形成装置100において、出力画像の形成時に、主走査方向の両端部に位置して、記録材P上に補正用パターンAp3、Ap4を書き込む。補正用パターンAp3、Ap4は、第1、第2のフォトセンサ301a、301bで検知可能であれば、任意の色で形成することができるが、本実施例では黒で形成される。そして、この補正用パターンAp3、Ap4を第1、第2のフォトセンサ301a、301bで読み取る。これにより、被処理媒体S上の出力画像と、その元になる出力画像データとの微小な位置ズレを検出し、光沢画像を得るためのサーマルヘッド222の加熱位置の補正を行なう。本実施例では、第1、第2のフォトセンサ301a、301bの検知信号は、AD変換部を介してCPU552に入力される図示せず。図12は、主走査方向の一方の端部側の補正用パターンAp3の拡大図である。本実施例では、主走査方向の他方の端部側の補正用パターンAp4も同様の構成である。補正用パターンAp3、Ap4は鋸型になっている。即ち、補正用パターンAp3、Ap4は、各々主走査方向記録材Pの搬送方向に対し略直角方向に沿う直交ラインと、当該直交ラインに対して傾斜した斜めラインと、を交互に有する。斜めラインの一方の端部は、直交ラインの主走査方向における一方の側の端部に連結され、斜めラインの他方の端部は、副走査方向において次の直交ラインの主走査方向における他方の側の端部に連結されている。本実施例では、直交ラインの間隔Xnは1/5inch約5mmとし、直交ラインと斜めラインとのなす角度θは45°とした。先ず、主走査方向における出力画像の位置、倍率については、次のような補正を行う。例えば、第1のフォトセンサ301aを例に説明すると、第1のフォトセンサ301aの検知位置焦点位置であるL0を主走査方向の基準ラインとしたとき、主走査方向の位置のズレが無い場合は、直交ラインと斜めラインの距離はXdefとなる。被処理媒体Sの搬送速度は決まっているので、直交ラインと斜めラインとがそれぞれ第1のフォトセンサ301aによる検知位置を通過した時間から、直交ラインと斜めラインとの間の距離を求めることができる。主走査方向にYsftずれていた場合、直交ラインと斜めラインの距離はXdefXsftとなる。ここで、本実施例では、斜めラインの角度θは45°としているので、Ysft=XsftXsft=tanθ×Ysftである。従って、直交ラインと斜めラインとがそれぞれ第1のフォトセンサ301aによる検知位置を通過した時間から、予めわかっているXdefを引くことによって、主走査方向のズレ量Ysftが算出できる。そして、主走査方向における第1のフォトセンサ301aと第2のフォトセンサ301bとの間隔は固定である。そのため、上述のようにして算出したズレ量により、実施例1と同様に、主走査方向における出力画像の倍率を算出することが可能である。又、上述のようにして算出したズレ量から、主走査方向の位置も算出することができる。こうして求めた主走査方向における出力画像の倍率、位置に応じて、実施例1と同様にして、光沢画像データの補正を行ない、サーマルヘッド222の加熱位置の制御を行なう。一方、被処理媒体Sの搬送方向における出力画像の位置ついては、次のような補正を行う。即ち、実施例1において補正用パターンAp1を検知する毎に行ったのと同様にして、第1のフォトセンサ301aにより直交ラインを検知する毎に、主走査方向の倍率が補正された後の光沢画像データを元に、サーマルヘッド222の加熱タイミングを補正する。本実施例では、直交ラインの間隔は約5mmであるので、その間は光沢画像データを元にサーマルヘッド222の加熱タイミングを制御する。この場合、仮に被処理媒体S上の出力画像が元になる出力画像データに対して1変化していても、50μmの誤差に抑えることが可能である。又、出力画像の傾きについては、次のような補正を行う。即ち、第1、第2のフォトセンサ301a、301bによって検知された被処理媒体Sの先端位置から一つ目の直交ラインの位置までの距離の差を、各直交ラインの検知タイミングの差から算出する。これにより、処理部Tに搬送される出力画像の傾きを、実施例1と同様に求めることが可能である。こうして求めた傾きに応じて、実施例1と同様にして、光沢画像データの補正を行ない、その結果を元にサーマルヘッド222の加熱位置の制御を行なう。尚、直交ラインの間隔や斜めラインの角度は、本実施例における値に限定されるものではなく、使用するフォトセンサの検出解像度に応じて決定すればよい。その他以上、本発明を具体的な実施例に則して説明したが、本発明は上述の実施例に限定されるものではない。上述の実施例では、被処理媒体として、電子写真画像形成装置において、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの4色の有色トナーを用いた4色プロセスで画像が形成された記録材を用いた。しかし、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、被処理媒体として、電子写真画像形成装置において、上記4色の有色トナーと、色材を含まない樹脂主体の透明トナーとを用いた5色プロセスにより画像が形成された記録材を用いてもよい。この場合、例えば、図1の画像形成装置100の画像形成部90Y、90M、90C、90Bkと同様の構成の透明画像用の画像形成部を、中間転写ベルト40の画像転写面の移動方向の最上流に設ける。透明トナーとしては、例えば、顔料を含まず、主にポリエステル樹脂で構成されるものを用いることができる。又、透明トナーとしては、光透過性が高く、着色剤が実質的に入らない樹脂から成る、実質的に無色であり、少なくとも可視光を実質的に散乱することなく良く透過する粒子を好適に用いることができる。但し、透明トナーは、定着後に上述のように実質的に無色透明となるものであれば好適に用いることができ、定着前には無色透明でなくてもよく、例えば集合したときに白色に見えるようなものであっても構わない。例えば、透明トナーは、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに分版後、印字率の低い部分に透明トナーを補い、記録材の全体をトナーで覆うように印字パターンを決定し出力することができる。これにより、被処理媒体の任意の場所の表面処理が可能となる。その他、一定量の透明トナーを記録材の全面に載せるなどしてもよい。又、例えば、被処理媒体として、上記4色及び5色プロセスに限らず、樹脂コーティングを施した記録材に4色プロセスにより画像が形成された記録材を用いてもよい。又、例えば、溶融熱転写記録、昇華熱転写記録、インクジェット記録などにより記録された記録材も同様に、被処理媒体として用いることができる。この場合も、熱可塑性樹脂で記録材の面を覆うことより、被処理媒体の全面の任意の場所の表面処理が可能となる。又、上述の実施例では、サーマルヘッドの長手方向の両端にセンサを設けた例を説明した。しかし、一般に画像データに対してズレが大きいのは搬送方向であるので、片側のみセンサを配置し、副走査方向のみの光沢画像の位置補正を行なってもよい。又、上述の実施例では、被処理媒体の表面の表面性状を制御するものとして一旦出力した画像上に光沢画像を得る場合について説明した。一方、印刷物としては、特色として、金、銀などの金属質を表現することが求められることがある。静電気力を用いて画像を形成する電子写真装置では、画像を形成する基材であるトナーに金属系の材質を使用することは原理的に困難である。サーマルヘッドを用いた熱転写プリンタ熱転写方式では、金属色のインクとして、例えばフィルムに金属蒸着層を形成し、これを熱により転写することにより、金属質の画像を形成することが可能である特許文献4。熱転写方式で使用するフィルムは、フィルム基材と、フィルム基材にコーティングされたインク層とを有する。インク層は剥離層を介してフィルム基材にコーティングされることがあり、又インク層の上には接着層が設けられることがある。金、銀に限らず、このような特色を後処理で印刷物に画像形成する場合にも、印刷物と特色の位置合わせは重要である。本発明は、このようなフィルムに金、銀などの金属色のインクを蒸着したものを用い、サーマルヘッドで加熱することにより、一旦出力した画像上にこれらの特色の画像を熱転写する場合にも適用することができる。この場合、上述の実施例における光沢画像と出力画像との位置合わせの場合と同様に、特色の画像と出力画像との位置合わせを良好に行うことができる。本発明においては、このように被処理媒体の表面に部分的に金属色のインクを熱転写し、金属光沢などの金属質の表現を付与することも含めて、被処理媒体の表面処理という。即ち、フィルムは被処理媒体上の熱可塑性樹脂画像表面と表面粗さが異なる表面粗さを表層に有するもの、或いは被処理媒体に加熱により溶融して転写されるインクがコーティングされたものとすることができる。このように、本発明は、フィルムを介して加熱して被処理媒体の表面の表面性状を部分的に制御したり、フィルム上の熱溶融性インクを被処理媒体の表面に部分的に熱転写したりする表面処理装置及びこれを備えた画像形成システムに適用可能である。