"直方体の12辺の位置に、それぞれ配置された12本の鋼管と、前記12本の鋼管のそれぞれを、前記直方体を構成するように、前記直方体の8つの頂点において、それぞれ3軸直交で連結する8個の3軸直交継ぎ手と、前記直方体の6面のそれぞれの対角線に張力を付与する張力付与手段とを備えて構成されたスケルトン構造のボックスユニットを単位とし、前記ボックスユニットを複数個組み合わせて構成されたことを特徴とするスケルトンボックス型構造物。前記3軸直交継ぎ手のそれぞれが、立方体の形状をなす連結キューブと、該連結キューブの直交する3面にそれぞれ設けられた凸部であって、それぞれが3軸直交でそれぞれ配置された鋼管の内周にそれぞれ摩擦力を有して挿入され、前記摩擦力により前記鋼管のそれぞれを固定して、前記連結キューブに連結する凸部とを備えることを特徴とする請求項1に記載のスケルトンボックス型構造物。前記張力付与手段のそれぞれが、前記対角線方向に張られたワイヤと該ワイヤの張力を調整する張力調整器とを備えることを特徴とする請求項1又は2に記載のスケルトンボックス型構造物。前記張力調整器がターンバックルであることを特徴とする請求項3に記載のスケルトンボックス型構造物。このように従来、太陽電池パネルに雪が堆積すると発電することができなくなるので、雪国では太陽光発電の普及率が低いという問題点があった。上記の説明では、太陽電池パネルに堆積する特定の堆積物の例として、雪を考えて、例示的に説明したが、雪以外の火山灰、砂黄砂、煤煙、塵埃等の特定の堆積物が問題となる地域においても、太陽光発電の普及率が低くなる傾向が見られる。本発明は、上述した従来技術の問題点を除くためになされたものであって、その目的とするところは、簡易な構造で安価で実現できる堆積物の除去機能を備えた太陽光発電装置を搭載するに好適なスケルトンボックス型構造物を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明の態様は、直方体の12辺の位置に、それぞれ配置された12本の鋼管と、12本の鋼管のそれぞれを、直方体を構成するように、直方体の8つの頂点において、それぞれ3軸直交で連結する8個の3軸直交継ぎ手と、直方体の6面のそれぞれの対角線に張力を付与する張力付与手段とを備えて構成されたスケルトン構造のボックスユニットを単位とし、ボックスユニットを複数個組み合わせて構成されたスケルトンボックス型構造物であることを要旨とする。本発明によれば、簡易な構造で安価で実現できる堆積物の除去機能を備えた太陽光発電装置を搭載するに好適なスケルトンボックス型構造物を提供することができる。次に、図面を参照して、本発明の第1~第3の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置を特定の堆積物の例として、雪に着目して例示的に説明するが、特定の堆積物としては、雪以外の火山灰、砂黄砂、煤煙、塵埃等であっても、同様に本発明が適用可能であることは勿論である。以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、厚みと平面寸法との関係、各層の厚みの比率等は現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な厚みや寸法は以下の説明を参酌して判断すべきものである。又、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。又、以下に示す第1~第3の実施形態は、本発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、本発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記のものに特定するものでない。本発明の技術的思想は、特許請求の範囲に記載された技術的範囲内において、種々の変更を加えることができる。《第1の実施形態》図1に示すように、本発明の第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置は、第1のパネル駆動シャフトを有する第1のシーソー回転駆動部83aと、第1のパネル駆動シャフトに対し傾斜角を有して固定された矩形の第1の太陽電池パネル1aとを備える第1の電池ユニット1a,83a、及び、第2のパネル駆動シャフトを有する第2のシーソー回転駆動部83bと、第2のパネル駆動シャフトに対し傾斜角を有して固定された矩形の第2の太陽電池パネル1bとを備える第2の電池ユニット1b,83bを有する。第1及び第2のシーソー回転駆動部83a,83bのそれぞれのパネル駆動シャフトの回転軸方向は、第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置が接地される緯度及び経度の年間日射データにおける最適日射量が得られる方位角に沿っている。通常、最適日射量が得られる方位は、正午午前12時における太陽の南中位置の方位であり、このとき、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのそれぞれの発電面をなす矩形の下辺と上辺は地面に対して平行即ち水平方向であり、図2b及び図2dでは、太陽の南中位置における、発電面の下辺又は上辺の地面に対する角度をΦ=0°と示している。通常、日本等の北半球の国では、年間日射データにおける最適日射量が得られる方位角は南である。即ち、第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置では、それぞれの回転軸が、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面に対して傾斜角を有して定義されている。そして、発電面に対向する第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのそれぞれの裏面に接続された第1及び第2のシーソー回転駆動部83a,83bが、本発明の面方向制御手段として機能している。第1及び第2のシーソー回転駆動部83a,83bのそれぞれのパネル駆動シャフトは、日の出時において第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面の下辺又は上辺の地面に対する角度が、正午における方向Φ=0°に対し、日の出方向に近い方向北半球の国ではほぼ東方向に向かって定義される第1の最大シーソー回転角例えば、図2aに示すようにΦ=90°分回転し、日の出後は、それぞれの発電面が太陽の方位角をほぼ追尾するように、第1の最大シーソー回転角と反対方向に首を振って、時間と共に逐次回転し、正午には、それぞれの発電面をなす矩形の下辺と上辺が水平方向となる図2b及び図2dに示すように、Φ=0°。更に、午後も太陽を追尾して回転し、日没時には、正午における方向Φ=0°を基準として、第1の最大シーソー回転角と反対方向の第2の最大シーソー回転角方向例えば、図2cに示すようにΦ=-90°となる。通常、北半球の国では、第1の最大シーソー回転角はパネル駆動シャフトが向いている南方向に向かって、昼時の方向から反時計方向地球の自転方向に定義され、第2の最大シーソー回転角は南方向に向かって昼時の方向から時計方向地球の自転方向と反対方向に定義される。ここでは、第1の最大シーソー回転角Φ=90°及び第2の最大シーソー回転角Φ=-90°の場合について説明したが、第1及び第2の最大シーソー回転角の絶対値は90°に限定されるものではなく、堆積物の質量及び堆積物の第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面への付着力を考慮して、力学的に計算して決定できるし、実験データに基づいて経験則として最適な第1及び第2の最大シーソー回転角の絶対値を決定しても良い。例えば、乾燥した雪や火山灰等であれば、第1及び第2の最大シーソー回転角の絶対値を30°以上、90°以下等に設定可能であり、湿った雪であれば、第1及び第2の最大シーソー回転角の絶対値を45°以上、90°以下等に、堆積物の物性値に応じて設定可能である。即ち、日の出後の時間経過に伴い、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのぞれぞれの発電面は、太陽の方位角を追尾して、時間と共に地球の自転方向と反対方向に逐次回転することになる。なお、シーソー回転による方位角の追尾の方法は、一定の角速度の回転移動でも良く、各シーズン毎に得られる太陽の方位角のデータを考慮して、回転角をプログラム制御しても良い。或いは、図示を省略した発電量モニタ部からの帰還信号を用いて、発電量が最大になるようにシーソー回転を帰還制御する等種々の方法が、太陽の方位角を追尾方法として採用可能である。ぞれぞれの発電面が第1の最大シーソー回転角と第2の最大シーソー回転角との間をシーソー回転によって回転移動することにより、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのそれぞれの発電面に付着した堆積物である雪が重力により落下し、除去される。なお、堆積物が湿った雪である場合のように、堆積物の第1の太陽電池パネル1a、第2の太陽電池パネル1bの発電面への付着力が大きく、第1の太陽電池パネル1a、第2の太陽電池パネル1bをシーソー回転させることのみで発電面の表面に堆積着雪した堆積物雪を完全に排除することは困難な場合がある。しかし、シーソー回転により多くの堆積物が取り除かれているため、第1の太陽電池パネル1a、第2の太陽電池パネル1bの発電面の表面に薄い層として残った堆積物の残留成分は、太陽光を浴びることにより、融雪し、消滅する。よって、第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置によれば、豪雪地域であっても、常に定常的な発電を維持可能であり、日射が維持できる限り、極端な発電量の低下は生じない。一方、堆積物が乾燥した雪や火山灰等である場合のように、堆積物の第1の太陽電池パネル1a、第2の太陽電池パネル1bの発電面への付着力が小さい場合は、第1の太陽電池パネル1a、第2の太陽電池パネル1bをシーソー回転させることのみで発電面の表面に堆積した堆積物がほぼ完全に除去できる。図1に示すように、第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置は、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bを搭載するスケルトンボックス型直方体型のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34を更に備える。スケルトンボックス型とは、鉄パイプ、ステンレスパイプ、クロムモリブデン鋼パイプ、ニッケルクロム鋼パイプ、ニッケルクロムモリブデン鋼パイプ、マンガンモリブデン鋼パイプ、アルミニウム合金パイプ、高張力鋼パイプ等の種々の鋼管を骨組み部材として用いて、骸骨のように、内部機構としての第1の太陽電池パネル1a及び第2の太陽電池パネル1bが外部から透けて見えるボックス型直方体型の外殻構造骨組みを構成して開口率を高め、第1の太陽電池パネル1a及び第2の太陽電池パネル1bへの有効日射量を確保した構造を実現していることを意味する。パネル搭載タワー15,16,17,...、33,34は、図1では図示を省略しているが、堆積防止屋根図18g,hの符号1h等参照。を移動可能に搭載し、堆積防止屋根を使用時において、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのぞれぞれの発電面が堆積防止屋根の直下となる位置に、互いに離間して、垂直方向に配置されるようにしているので、降雪シーズンにおいて、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのぞれぞれの発電面への直接的な堆積降雪が防止される。よって、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのぞれぞれの発電面に付着する堆積物雪の量は、風等の影響で堆積防止屋根を周り込んだ飛雪の吹き込み成分となり、通常は軽微な量と期待できる。したがって、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのぞれぞれの発電面を、第1の最大シーソー回転角と第2の最大シーソー回転角との間をシーソー回転によって回転移動することにより、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのそれぞれの発電面に付着した雪を重力により落下させ、除去することができる。図9に示すように、堆積防止屋根1061,1062,1063,......,106,1061nは、少なくとも、降雪時において移動して使用可能なように、パネル搭載タワー15,16,17,...、33,34に搭載されている。このため、パネル搭載タワー15,16,17,...、33,34は、堆積防止屋根を移動可能に搭載する天井部と、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bを配置する電池ユニット配置部とを有するスケルトンボックス型タワーの形状をなす。なお、スケルトンボックス型直方体型のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34を構成する際に用いる骨組み部材は、鋼管に限定されるものではなく、炭素繊維を熱硬化樹脂に浸し、加熱して固めた炭素繊維強化プラスチックCFRPのパイプやこれらのプラスチックと鋼管とを複合させたハイブリッドパイプでも構わない。なお、堆積物の性質にもよるが、堆積防止屋根を透明材料で構成すれば、堆積防止屋根を移動可能に搭載する必要がないが、堆積防止屋根を透明材料で構成しても、堆積防止屋根が曇るような状況であれば、堆積防止屋根を移動可能に搭載することが好ましい。第1の太陽電池パネル1aは、図3に示すように、回転子99と、回転子99に接続されたL型留具841とボルト842を介して、第1のシーソー回転駆動部83aが備える第1のパネル駆動シャフト100aに接続されている。同様に、第2の太陽電池パネル1bは、回転子99と、回転子99に接続されたL型留具841とボルト842を介して、第2のシーソー回転駆動部83bが備える第2のパネル駆動シャフト100bに接続されているので、以後の説明は、第1のシーソー回転駆動部83aに着目して記述するが、第2のシーソー回転駆動部83bの構造やその動作もまったく同様であるので、重複した説明は省略する。図3に示すように、第1のシーソー回転駆動部83aは、モータヘッド103を有するモータ102と、モータヘッド103により駆動される駆動ギア105と、駆動ギア105により駆動される主ギア101を備える。モータ102としてはステップモータやサーボモータが使用可能で、図示を省略した第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置の蓄電部からの電気エネルギの還流により動作させることができる。モータ102は、シーソー回転駆動部83aを制御するシーソー回転制御部図示省略の命令により、その回転の制御をすれば良い。第1のパネル駆動シャフト100aは主ギア101と一体で回転するように固定されているので、モータ102の回転により、第1のパネル駆動シャフト100aが回転し、第1の太陽電池パネル1aがシーソー回転する。駆動ギア105のギアシャフト104は、ギア支持枠836、837に設けられた転がり軸受けによって回転可能なように支持されている。第1のパネル駆動シャフト100aは、ギア支持枠834、835に設けられた転がり軸受けによって回転可能なように支持されている。これらのモータ102、駆動ギア105、ギアシャフト104、ギア支持枠836、837、第1のパネル駆動シャフト100a、ギア支持枠834、835等は、円筒形の筐筒831の内部に収納されている。円筒形の筐筒831は側板832,833により両側を閉じられている。回転子99が回転して、第1の太陽電池パネル1aのシーソー回転を駆動できるように、筐筒831にはスリットが設けられている。よって、モータ102の回転によって、第1の太陽電池パネル1aは第1のパネル駆動シャフト100aを中心に90°から-90°までシーソー回転可能であるので、第1の太陽電池パネル1aがシーソー回転することにより、第1の太陽電池パネル1aへ着雪した雪を重力の効果で落下させることができる。図2は第1の太陽電池パネル1aのシーソー回転の様子を示す。図3に示すように、第1のシーソー回転駆動部83aには、更に、前方上面フック79、後方上面フック80、前方下面フック81及び後方下面フック82が設けられている。図6に示すように、前方上面フック79、後方上面フック80、前方下面フック81及び後方下面フック82のそれぞれに、昇降ワイヤ86a、昇降ワイヤ87a、安定ワイヤ90a及び安定ワイヤ91aを連結することにより、第1のシーソー回転駆動部83aの上下方向に沿った並進移動垂直移動を可能にしている。なお、強風等の影響で、第1のシーソー回転駆動部83aの保持状態が安定性を欠く場合は、第1のシーソー回転駆動部83aの前方端部及び後方端部のそれぞれが、挿入可能な蟻溝若しくは蟻溝と類似な機能をなす溝が掘られたレール状の垂直移動ガイドを、第1のシーソー回転駆動部83aの前方と後方に、それぞれ垂直方向に設け、蟻溝若しくは蟻溝と類似な機能をなす溝に適合する形状に、第1のシーソー回転駆動部83aの前方端部及び後方端部のそれぞれ形状を構成して、第1のシーソー回転駆動部83aの上下方向に沿った並進移動垂直移動を実現すれば良い。第1のシーソー回転駆動部83aの前方端部及び後方端部が、それぞれ、前方の垂直移動ガイドと後方の垂直移動ガイドの蟻溝若しくは蟻溝と類似な機能をなす溝にガイドされて並進移動垂直移動する場合は、前方上面フック79と前方下面フック81の取り付け位置は、前方端部からずらした位置とし、後方上面フック80と後方下面フック82及び後方下面フック82の取り付け位置は、後方端部からずらした位置とすれば良い。前方の垂直移動ガイドと後方の垂直移動ガイドの蟻溝等の内部には、ライナー等を設けて、第1のシーソー回転駆動部83aの上下方向に沿った並進移動垂直移動をスムーズに実現できるようにしても良い。第2のシーソー回転駆動部83bの前方端部及び後方端部も、同様に、それぞれ、前方の垂直移動ガイドと後方の垂直移動ガイドの蟻溝若しくは蟻溝と類似な機能をなす溝にガイドされて並進移動垂直移動させるのが好ましい。この場合は、第1のシーソー回転駆動部83aをガイドする垂直移動ガイドと同一の垂直移動ガイドを用い、この垂直移動ガイドの下方において、垂直移動ガイドの内部に、第2のシーソー回転駆動部83bの前方端部及び後方端部をそれぞれ挿入して、第2のシーソー回転駆動部83bを移動させれば良い。図9に示すように、堆積物としての雪の堆積を防止する堆積防止屋根は、複数の短冊状の屋根部材1061,1062,1063,......,106,1061nを備え、複数の短冊状の屋根部材1061,1062,1063,......,106,1061nが蛇腹状に連結し、フレキシブルな構造をなしている。複数の屋根部材1061,1062,1063,......,106,1061nのそれぞれは、互いに分離した台車1121,1122,1123,......,112,1121nの上面に固定されて搭載され、台車1121,1122,1123,......,112,1121nのそれぞれには3連ローラー1111,1112,1113,......,111,1111nが設けられている。3連ローラー1111,1112,1113,......,111,1111nがレール107の内部を移動することにより、必要に応じて、屋根部材1061,1062,1063,......,106,1061nを、スケルトンボックス型直方体型のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の天井部に移動して、開閉可能な堆積防止屋根を構成している。レール107の終端には、屋根部材駆動装置108が設けられ、図10及び図11に示す牽引ワイヤ113a,113bによって、台車1121,1122,1123,......,112,1121nを牽引し、これにより、屋根部材1061,1062,1063,......,106,1061nを移動可能なようにしている。実際には、図10に示すように、k番目の台車112kの左側と右側のそれぞれに3連ローラー111kが設けられ、左側の3連ローラー111kが左側レール107bの内部を走行し、右側の3連ローラー111kが右側レール107aの内部を走行する。図11に示すように、屋根部材駆動装置108は巻取りシャフト114と、巻取りシャフト114と一体に回転する主ギア115と、主ギア115を駆動する駆動ギア119と、駆動ギア119を駆動するステップモータやサーボモータ等のモータ116とを備える。モータ116は、図示を省略した第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置の蓄電部からの電気エネルギの還流により、動作させれば良い。駆動ギア119のギアシャフト117は、ギア支持枠856,851に設けられた転がり軸受けにより回転可能に支持される。巻取りシャフト114は、ギア支持枠110,851に設けられた転がり軸受けにより回転可能に支持される。主ギア115、駆動ギア119、モータ116、ギア支持枠856は、ギア支持枠851を側壁とするモータ収納箱852,853,854,851の内部に収納されている。モータ収納箱852,853,854,851は、ギア支持枠851と、ギア支持枠851に対向し、巻取りシャフト114を自在に回転させる貫通孔を有した側壁852と、側壁852及びギア支持枠851を固定する底板854と、底板854に対向する天井板853と、図示を省略した前面側板及び後面側板とで直方体形状をなしている。モータ116の回転により駆動ギア119が回転し、駆動ギア119の回転により主ギア115及び巻取りシャフト114は回転する。巻取りシャフト114の回転により牽引ワイヤ113a,113bが巻き取られて、台車1121,1122,1123,......,112,1121nが牽引され、これにより、屋根部材1061,1062,1063,......,106,1061nが移動する。雪の降らないシーズンは、屋根部材1061,1062,1063,......,106,1061nを、スケルトンボックス型直方体型のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の天井部から移動して、天井部を解放状態にする。図4に示すように、太陽高度θは季節時間によって変化する。第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bを、太陽高度θの低いシーズンに適合するような間隔をあけて垂直に併設した場合、太陽高度θの高いシーズンになると、図5aのように、下段の第2の太陽電池パネル1bは上段の第1の太陽電池パネル1aの影響を受ける。太陽高度θの高いシーズンにおいて、図5bのように、第2の太陽電池パネル1bを下方に移動して、第2の太陽電池パネル1bと第1の太陽電池パネル1aの間隔を大きく設定すれば、下段の第2の太陽電池パネル1bと地表面との距離が小さくなり、第2の太陽電池パネル1bを回転させることが困難となる。よって、太陽高度θの高いシーズンには、第2の太陽電池パネル1bと地表面との距離を、第2の太陽電池パネル1bが回転可能な距離分を維持して、第1の太陽電池パネル1aを上方に移動する必要がある。このため、図6のような第1の太陽電池パネル1aの回転を駆動する第1のシーソー回転駆動部83aに設けられた前方上面フック79、後方上面フック80、前方下面フック81及び後方下面フック82を用いて、図5bに示すように、太陽高度θの高いシーズンには、第1の太陽電池パネル1aを上方に移動する。前方上面フック79は昇降装置84aが備える昇降ワイヤ86aと連結しているが、この昇降装置84aは、スケルトンボックス型直方体型のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の上部正面横軸23の中央部に設置されている。後方上面フック80は昇降装置85aが備える昇降ワイヤ87aと連結しているが、この昇降装置85aはパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の上部裏面横軸25の中央部に設置されている。又、前方下面フック81は安定装置88aが備える安定ワイヤ90aと連結しているが、この安定装置88aはパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の中部正面横軸27の中央部に設置されている。又、後方下面フック82は安定装置89aが備える安定ワイヤ91aと連結しているが、この安定装置89aはパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の中部裏面横軸29の中央部に設置されている。図7を用いた以後の説明は、昇降装置84aに着目して記述するが、昇降装置85aの構造やその動作もまったく同様であるので、重複した説明は省略する。図7に示すように、昇降装置84aは巻取りシャフト93と、巻取りシャフト93と一体に回転する主ギア94と、主ギア94を駆動する駆動ギア98と、駆動ギア98を駆動するステップモータやサーボモータ等のモータ95とを備える。モータ95は、図示を省略した第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置の蓄電部からの電気エネルギの還流により動作エネルギを得て、モータ95の回転を制御する回転制御部図示省略の命令により、その回転の制御をすれば良い。駆動ギア98のギアシャフト96は、ギア支持枠97に設けられた転がり軸受けにより回転可能に支持される。巻取りシャフト93は、ギア支持枠842,843に設けられた転がり軸受けにより回転可能に支持される。主ギア94、駆動ギア98、モータ95、ギア支持枠856は、ギア支持枠842,843を側壁とするモータ収納箱841,842,843の内部に収納されている。モータ収納箱841,842,843は、ギア支持枠842と、ギア支持枠842に対向するギア支持枠843と、ギア支持枠842及びギア支持枠843を固定する底板841と、図示を省略した前面側板及び後面側板844とで箱型形状をなしている。モータ95の回転により駆動ギア98が回転し、駆動ギア98の回転により主ギア94及び巻取りシャフト93は回転する。巻取りシャフト93の回転により昇降ワイヤ86aが巻き取られ、昇降ワイヤ86aが移動する。安定装置88a,89aは昇降装置84a,85bと同一構造でも良いが、より簡単には、ゼンマイケースと、ゼンマイケース内に設置されたゼンマイバネと、ゼンマイバネを固定する固定軸を備えた支持枠から構成しても良い。ゼンマイバネの外周側の端部はゼンマイケースに固定され、中心側の端部は固定軸に固定される。昇降ワイヤ86a、昇降ワイヤ87aの移動により、第1の太陽電池パネル1aを昇降装置84a、85aと安定装置88a、89aとの間で上下に移動させることができる。又、安定ワイヤ90a、91aに働く安定装置88a、89a方向への引力によって、昇降ワイヤ86a、87aにより釣り下げられている第1の太陽電池パネル1aを安定させることができる。重複する説明を省略するが、第2の太陽電池パネル1bも同様に昇降可能である。スケルトンボックス型直方体型のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の内部において、上段の第1の太陽電池パネル1aと下段の第2の太陽電池パネル1bの間隔を変化させる機能を備えることにより、太陽高度θが高い夏季には、第1の太陽電池パネル1a、1bを移動させ上段のパネルと下段のパネルの間隔を広く設定することができる。冬季には堆積物を排除するために第1の太陽電池パネル1a、1bをシーソー回転させるスペースを確保するために第2の太陽電池パネル1bを上方に移動させることができ、堆積防止屋根による影響を避けるために第1の太陽電池パネル1aを下方に移動させることができる。図1、図8aに示すように、スケルトンボックス型直方体型のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34は、中部左前方固定部材307を3軸直交継ぎ手として用いて、鉄パイプ等の断面が円形の鋼管からなる上部左前方縦軸15と、中部正面横軸27と、中部左側面横軸30と、下部左前方縦軸19とを互いに、X-Y-Zの3軸が直交するように連結している。中部左前方固定部材307の内部には、パイプストッパーとなる段差部641があり、上部左前方縦軸15の中部左前方固定部材307への差込量を固定している。又、中部左前方固定部材307の内部に設けられたパイプストッパーとしての段差部642が、中部正面横軸27の中部左前方固定部材307への差込量を固定し、段差部643が、中部左側面横軸30の中部左前方固定部材307への差込量を固定している。中部左前方固定部材307には、フック孔635,636,637を開口し、ワイヤを連結するための扇型のワイヤ連結板631,632,633が分岐部に水掻きのように設けられている。或いは、図8bに示すように、立方体の形状をなす連結キューブ867と、この連結キューブ867の直交する3面にそれぞれ設けられた凸部861,862,863とを備える中部左前方固定部材307bを3軸直交継ぎ手として用意しても良い。凸部861,862,863のそれぞれは、クロス状に板羽が交わった構造であり、これらの凸部861,862,863のそれぞれに、上部左前方縦軸15と、中部正面横軸27と、中部左側面横軸30が、3軸直交でそれぞれかぶせるように差し込まれる。この際、凸部861,862,863のそれぞれは、上部左前方縦軸15、中部正面横軸27、中部左側面横軸30の内周にそれぞれ摩擦力を有して挿入されるので、摩擦力により上部左前方縦軸15、中部正面横軸27、中部左側面横軸30のそれぞれが連結キューブ867に固定される。摩擦力により上部左前方縦軸15、中部正面横軸27、中部左側面横軸30のそれぞれが連結キューブ867に固定されためには、凸部861,862,863をそれぞれ上部左前方縦軸15、中部正面横軸27、中部左側面横軸30の中に挿入したときに、常に締めしろができる、はめあい公差となるように、凸部861,862,863のそれぞれの外径と、上部左前方縦軸15、中部正面横軸27、中部左側面横軸30との外径を選べば良い。実際には、凸部861,862,863にテーパを持たせて、凸部861,862,863のそれぞれが上部左前方縦軸15、中部正面横軸27、中部左側面横軸30の中に挿入されたときに、奥の方で締めしろができるようにすれば良い。はめあい公差は、日本規格協会のJISハンドブックのJISB0401-1986等を参照に決めることができる。図8aの構造の3軸直交継ぎ手と同様に、中部左前方固定部材307bにも、ワイヤを連結するためのフック831b,832b,833bが設けられている。実際には、凸部861,862,863の他に、凸部861に対向する面にも、図示を省略した凸部が設けられている。この結果、4つの凸部861,862,863,...を用いて、鉄パイプ等の断面が円形の鋼管からなる上部左前方縦軸15、中部正面横軸27、中部左側面横軸30及び下部左前方縦軸19が、中部左前方固定部材307bによって、互いに、X-Y-Zの3軸が直交するように連結される。重複する説明を省略するが、図1に示す上部左前方固定部材303、上部右前方固定部材304、上部右後方固定部材305、上部左後方固定部材306、中部右前方固定部材308、中部右後方固定部材309、中部左後方固定部材310、下部左前方固定部材311、下部右前方固定部材312、下部右後方固定部材313及び下部左後方固定部材314等も、図8a又は図8bに示したのと、同一の簡単な構造をなす3軸直交継ぎ手である。図8a及び図8bに示す構造は例示であるが、このような3軸直交継ぎ手を規格化して統一的に用意することにより、鉄パイプ等の断面が円形の鋼管を利用したスケルトン構造のブロックユニットを組み合わせて、図1に示したようなスケルトンボックス型のタワーを、簡単に、且つ短時間で組み上げることができる。特に、鋼管として断面が円形の鉄パイプを利用することにより、スケルトンボックス型のタワーの建造費を安くし、これにより、第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置の設置費用を低減することが可能になる。鉄パイプ等の断面が円形の鋼管は、その表面や内面が、メッキ処理等の表面処理が施されていても構わないことは勿論である。そして、第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34は、他端を上部左前方固定部材303に接続され反対の他端を上部右前方固定部材304に接続される鉄パイプ等の断面が円形の鋼管を上部正面横軸23として用い、他端を上部左前方固定部材303に接続され反対の他端を上部左後方固定部材306に接続される鋼管を上部左側面横軸26として用い、他端を上部左後方固定部材306に接続され反対の他端を上部右後方固定部材305に接続される鋼管を上部裏面横軸25として用い、他端を上部右後方固定部材305に接続され反対の他端を上部右前方固定部材304に接続される鋼管を上部右側面横軸24として用いて、スケルトンボックス型タワーの矩形の天井枠を構成し、天井部をなしている。更に、他端を中部左前方固定部材307に接続され反対の他端を中部右前方固定部材308に接続される鋼管を中部正面横軸27として用い、他端を中部左前方固定部材307に接続され反対の他端を中部左後方固定部材310に接続される鋼管を中部左側面横軸30として用い、他端を中部左後方固定部材310に接続され反対の他端を中部右後方固定部材309に接続される鋼管を中部裏面横軸29として用い、他端を中部右後方固定部材309に接続され反対の他端を中部右前方固定部材308に接続される鋼管を中部右側面横軸28として用いて、スケルトンボックス型タワーの矩形の中段枠を構成している。そして、他端を上部左前方固定部材303に接続され反対の他端を中部左前方固定部材307に接続される鋼管を上部左前方縦軸15として用い、他端を上部右前方固定部材304に接続され反対の他端を中部右前方固定部材308に接続される鋼管を上部右前方縦軸16として用い、他端を上部右後方固定部材305に接続され反対の他端を中部右後方固定部材309に接続される鋼管を上部右後方縦軸17として用い、他端を上部左後方固定部材306に接続され反対の他端を中部左後方固定部材310に接続される鋼管を上部左後方縦軸18として用いて、天井枠と中段枠とを連結し、ブロックユニットとして、直方体の上段ブロックを構成している。更に、第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34は、他端を下部左前方固定部材311に接続され反対の他端を下部右前方固定部材312に接続される鋼管を下部正面横軸31として用い、他端を下部左前方固定部材311に接続され反対の他端を下部左後方固定部材314に接続される鋼管を下部左側面横軸34として用い、他端を下部左後方固定部材314に接続され反対の他端を下部右後方固定部材313に接続される鋼管を下部裏面横軸33として用い、他端を下部右後方固定部材313に接続され反対の他端を下部右前方固定部材312に接続される鋼管を下部右側面横軸32として用いて、スケルトンボックス型タワーの矩形の下面床面枠を構成している。そして、反対の他端を下部右前方固定部材312に接続される鋼管を下部右前方縦軸20として用い、他端を中部右後方固定部材309に接続され反対の他端を下部右後方固定部材313に接続される鋼管を下部右後方縦軸21として用い、他端を中部左後方固定部材310に接続され反対の他端を中部左後方固定部材314に接続される鋼管を下部左後方縦軸22として用いて、中段枠と下面床面枠とを連結し、ブロックユニットとして、直方体の下段ブロックを構成している。そして、直方体の2つのブロックユニット、即ち、上段ブロックと下段ブロックとを、中段枠を介して連結するという簡単な構造により、2段のスケルトンボックス型直方体型タワーを鋼管を用いて構成し、安価なパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34を、所望の機械的強度を保って実現している。図8aにワイヤを連結するための扇型のワイヤ連結板631,632,633を、図8bにワイヤを連結するためのフック831b,832b,833bを示したが、これらのワイヤ連結板やフックを利用して、ワイヤ連結板スケルトンボックス型直方体型の形状をなす構造を機械的に補強することが好ましい。即ち、第1の実施形態に係るパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34は、他端を上部左前方固定部材303と接続され反対の他端を対角方向の上部右後方固定部材305と接続される天井面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える天井面補強ワイヤと、他端を上部右前方固定部材304と接続され反対の他端を対角方向の上部左後方固定部材306と接続される天井面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える天井面補強ワイヤと、他端を中部左前方固定部材307と接続され反対の他端を対角方向の中部右後方固定部材309と接続される中段面ワイヤ張力調整器41を備える中段面補強ワイヤ63と、他端を中部右前方固定部材308と接続され反対の他端を対角方向の中部左後方固定部材310と接続される中段面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える中段面補強ワイヤと、他端を下部左前方固定部材311と接続され反対の他端を対角方向の下部右後方固定部材313と接続される床面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える床面補強ワイヤと、他端を下部右前方固定部材312と接続され反対の他端を対角方向の下部左後方固定部材314と接続される床面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える床面補強ワイヤを備える。ここで、天井面ワイヤ張力調整器、天井面ワイヤ張力調整器、中段面ワイヤ張力調整器41、中段面ワイヤ張力調整器、床面ワイヤ張力調整器及び床面ワイヤ張力調整器としては、ターンバックルやボトルスクリュー等の、周知のロープ、ワイヤやタイロッドなどの張力を調節する器具が使用可能である。例えば、ターンバックルにおいては、金属製の胴の両端にネジ山が切られていて、一方は右ネジ、もう一方は左ネジ逆ネジになっており、この胴を回転させることで両端に取り付けられたボルトが締め込まれ或いは緩められ、張力を調節することができるが、張力調節の手段としては、他の方式でも構わない。又、スケルトンボックス型のタワーの上段ブロックの機械的強度を補強するために、第1の実施形態に係るパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34では、他端を上部左前方固定部材303と接続され反対の他端を対角方向の上部右前方固定部材308と接続される上部正面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える上部正面補強ワイヤと、他端を上部右前方固定部材304と接続され反対の他端を対角方向の中部左前方固定部材307と接続される上部正面ワイヤ張力調整器48を備える上部正面補強ワイヤ64と、他端を上部右前方固定部材304と接続され反対の他端を対角方向の中部右後方固定部材309と接続される上部右側面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える上部右側面補強ワイヤと、他端を上部右後方固定部材305と接続され反対の他端を対角方向の中部右前方固定部材308と接続される上部右側面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える上部右側面補強ワイヤと、他端を上部右後方固定部材305と接続され反対の他端を対角方向の中部左後方固定部材310と接続される上部裏面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える上部裏面補強ワイヤと、他端を上部左後方固定部材図示省略。と接続され反対の他端を対角方向の中部右後方固定部材309と接続される上部裏面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える上部裏面補強ワイヤと、他端を上部左後方固定部材306と接続され反対の他端を対角方向の中部左前方固定部材307と接続される上部左側面ワイヤ張力調整器35を備える上部左側面補強ワイヤと、他端を上部左前方固定部材303と接続され反対の他端を対角方向の中部左後方固定部材310と接続される上部左側面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える上部左側面補強ワイヤを、図8aに示したワイヤ連結板631,632,633や、図8bに示したフック831b,832b,833b等を利用して張ることが好ましい。上部正面ワイヤ張力調整器、上部正面ワイヤ張力調整器48、上部右側面ワイヤ張力調整器、上部右側面ワイヤ張力調整器、上部裏面ワイヤ張力調整器、上部裏面ワイヤ張力調整器、上部左側面ワイヤ張力調整器35及び上部左側面ワイヤ張力調整器としては、上述と同様に、ターンバックル等の周知の張力調節器具が使用可能である。更に、スケルトンボックス型タワーの下段ブロックの機械的強度を補強するために、第1の実施形態に係るパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34では、他端を中部左前方固定部材307と接続され反対の他端を対角方向の下部右前方固定部材312と接続される下部正面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える下部正面補強ワイヤと、他端を中部右前方固定部材308と接続され反対の他端を対角方向の下部左前方固定部材311と接続される下部正面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える下部正面補強ワイヤと、他端を中部右前方固定部材308と接続され反対の他端を対角方向の下部右後方固定部材313と接続される下部右側面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える下部右側面補強ワイヤと、他端を中部右後方固定部材309と接続され反対の他端を対角方向の下部右前方固定部材312と接続される下部右側面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える下部右側面補強ワイヤと、他端を中部右後方固定部材309と接続され反対の他端を対角方向の下部左後方固定部材314と接続される下部裏面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える下部裏面補強ワイヤと、他端を中部左後方固定部材310と接続され反対の他端を対角方向の下部右後方固定部材313と接続される下部裏面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える下部裏面補強ワイヤと、他端を中部左後方固定部材310と接続され反対の他端を対角方向の下部左前方固定部材311と接続される下部左側面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える下部左側面補強ワイヤと、他端を中部左前方固定部材307と接続され反対の他端を対角方向の下部左後方固定部材314と接続される下部左側面ワイヤ張力調整器図示省略。を備える下部左側面補強ワイヤを、図8aに示したワイヤ連結板631,632,633や、図8bに示したフック831b,832b,833b等を利用して張ることが好ましい。下部正面ワイヤ張力調整器、下部正面ワイヤ張力調整器、下部右側面ワイヤ張力調整器、下部右側面ワイヤ張力調整器、下部裏面ワイヤ張力調整器、下部裏面ワイヤ張力調整器、下部左側面ワイヤ張力調整器及び下部左側面ワイヤ張力調整器としては、上述と同様に、ターンバックル等の周知の張力調節器具が使用可能である。第1の実施形態に係るスケルトンボックス型直方体型の形状をなすパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34は、図12に示すようなコンクリート打設による根巻き基礎942,943,944,945を用いることにより、所望の建造物としての機械的強度が簡単に実現できる。図12に示す根巻き基礎942,943,944,945は、図1に示したパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の脚部901に着目した模式図であるが、他の脚部902,903等についても同様である。図12に示す根巻き基礎942,943,944,945は、地面941に舟形の溝を掘削したのち、例えば合成樹脂製の杭911,912,913,914を、舟形の溝の底部周辺に打ち込んだ後、合成樹脂製の杭911,912,913,914と脚部901の根巻き基礎942,945とを結束する。更に、合成樹脂製の杭911,912,913,914と根巻き基礎942,945との結束箇所を囲む型枠を設置し、根巻き基礎942,945の高さ調整をした後、型枠にコンクリート打設をし、型枠の内部に根巻き基礎943としてのコンクリートの基礎を設置する。更に、舟形の溝の内部の根巻き基礎コンクリートの基礎943の周りを土、若しくはコンクリート等で埋め戻し、根巻き基礎944としての埋め戻し部を構成すれば良い。《第2の実施形態》全体構成の図示を省略するが、本発明の第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置は、第1の実施形態の説明で図1に示したのと同様に、第1のパネル駆動シャフトを有するシーソー回転駆動部と、第1のパネル駆動シャフトに対し傾斜角φaを有して固定された矩形の第1の太陽電池パネル1aとを備える第1の電池ユニット、及び、第2のパネル駆動シャフトを有するシーソー回転駆動部と、第2のパネル駆動シャフトに対し傾斜角φbを有して固定された矩形の第2の太陽電池パネル1bとを備える第2の電池ユニットを有する。第1及び第2の太陽電池パネル1a、1bのそれぞれのシーソー回転駆動部のそれぞれのパネル駆動シャフトは、第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置が接地される緯度及び経度の年間日射データにおける最適日射量が得られる方位角に沿った回転軸を有している。第1及び第2の太陽電池パネル1a、1bのそれぞれのシーソー回転駆動部のそれぞれのパネル駆動シャフトは、日の出時において第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面が、午前12時における方向Φ=0°に対し、日の出方向に近い方向に向かって定義される第1の最大シーソー回転角例えば、Φ=90°分回転し、日の出後は、それぞれの発電面が太陽の方位角をほぼ追尾するように、第1の最大シーソー回転角と反対方向に首を振って、時間と共に逐次回転し、午前12時には、それぞれの発電面をなす矩形の下辺と上辺が水平方向となるΦ=0°。更に、午後も太陽を追尾して回転し、第1の最大シーソー回転角と反対方向の第2の最大シーソー回転角方向Φ=-90°となる。ただし、第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置は、図4に示したような、最適日射量が得られる方位角におけるシーズン毎の太陽高度θの変化に対応して、図17~図19に示すように、第1の太陽電池パネル1a,1bの傾斜角φa及び第2の太陽電池パネル1bの傾斜角φbとを調整し、更に、第1の太陽電池パネル1aと第2の太陽電池パネル1bの間隔も調整可能であることが、第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置とは異なる。第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置と同様に、第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置も、ぞれぞれの発電面が第1の最大シーソー回転角と第2の最大シーソー回転角との間をシーソー回転によって回転移動することにより、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのそれぞれの発電面に付着した堆積物雪が重力により除去されるが、シーズン毎の太陽高度θの変化に対応して、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのそれぞれの傾斜角と、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの間隔との両方を調整可能であるので、より有効に太陽エネルギを利用することが可能であり、発電効率をより高めることができる。第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置も、図1に示したのと同様に、スケルトンボックス型直方体型の形状をなすパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34に、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bを搭載し、パネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の天井部に、堆積防止屋根図18g,hの符号1h等参照。を設けることにより、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのぞれぞれの発電面への直接的な堆積降雪が防止される。よって、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのぞれぞれの発電面に付着する雪の量は、風等の影響で堆積防止屋根を周り込んだ飛雪の吹き込み成分となり、通常は軽微な量と期待できる。第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面のシーソー回転により、発電面に着雪した飛雪成分の大部分が取り除かれるため、発電面の表面に薄い層として残った残留成分は、太陽光を浴びることにより、融雪し、消滅する。よって、第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置によれば、豪雪地域であっても、シーズンによる太陽高度θの変化にも影響を受けずに、常に高効率の発電を維持可能である。図17~図19に示すように、第1の太陽電池パネル1aの傾斜角φa及び第2の太陽電池パネル1bの傾斜角φbとを調整するため、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bは、図13及び図14に示すような傾斜角駆動部821により、それぞれ駆動される。図13及び図14に示す説明は、第1の太陽電池パネル1aに着目して記述するが、第2の太陽電池パネル1b側の傾斜角駆動部821の構造やその動作もまったく同様であるので、重複した説明は省略する。第1の太陽電池パネル1aの傾斜角φaを制御する傾斜角駆動部821は、切り欠き円板状の部分円周ギア121と、部分円周ギア121を駆動する円板状の中間ギア128と、中間ギア128を駆動する円板状の駆動ギア127と、駆動ギア127を駆動するステップモータ等のモータ124とを備える。モータ124は、図示を省略した第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置の蓄電部からの電気エネルギの還流により動作エネルギを得て、モータ124の回転を制御する回転制御部図示省略の命令により、その回転の制御をすれば良い。駆動ギア127はギアシャフト852に固定され、ギアシャフト852は、ギア支持枠125に設けられた転がり軸受けによって回転可能なように支持されている。中間ギア128はギアシャフト853に固定され、ギアシャフト853は、ギア支持枠となる筐筒851に設けられた転がり軸受けによって回転可能なように支持され、部分円周ギア121は傾斜角制御シャフト854に固定され、傾斜角制御シャフト854はギア支持枠となる筐筒851に設けられた転がり軸受けによって回転可能なように支持されている。これらのモータ124、駆動ギア127、中間ギア128、部分円周ギア121、ギアシャフト852,853、傾斜角制御シャフト854、ギア支持枠125等は、シーソー回転駆動部83の駆動シャフト100に固定された筐筒851の内部に収納されている。部分円周ギア121は約1/2半径位置で、半径方向に垂直方向の円周切り欠き面を有し、この円周切り欠き面に、L型留具861がボルト863,865によって固定されたいる。そして、このL型留具861をボルト862,864を用いて,第1の太陽電池パネル1aに固定することにより、部分円周ギア121と第1の太陽電池パネル1aとを固定している。このように、傾斜角駆動部821がシーソー回転駆動部83の駆動シャフト100に固定されることにより、第2の実施形態に係る第1の太陽電池パネル1aは傾斜角制御シャフト854及び駆動シャフト100によって、直交2軸のゴニオ機構を実現させることができる。図13に示すように、シーソー回転駆動部83は、ステップモータ等のモータ102と、モータ102により駆動される駆動ギア105と、駆動ギア105により駆動される主ギア101を備える。駆動シャフト100は主ギア101と一体で回転するように固定されているので、モータ102の回転により、駆動シャフト100が回転し、駆動シャフト100に固定された傾斜角駆動部821が回転する。駆動ギア105のギアシャフト104は、ギア支持枠836、837に設けられた転がり軸受けによって回転可能なように支持されている。駆動シャフト100は、ギア支持枠834、835に設けられた転がり軸受けによって回転可能なように支持されている。モータ102は、図示を省略した第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置の蓄電部からの電気エネルギの還流により動作エネルギを得て、モータ102の回転を制御する回転制御部図示省略の命令により、その回転の制御をすれば良い。これらのモータ102、駆動ギア105、ギアシャフト104、ギア支持枠836、837、駆動シャフト100、ギア支持枠834、835等は、円筒形の筐筒831の内部に収納されている。円筒形の筐筒831は側板832,833により両側を閉じられている。傾斜角駆動部821がシーソー回転できるように、筐筒831にはスリットが設けられている。よって、直交2軸のゴニオ回転、即ち、傾斜角駆動部821の制御により第1の太陽電池パネル1aを所望の傾斜角に維持をしながら、駆動シャフト100による、例えば、90°から-90°までのシーソー回転をして、第1の太陽電池パネル1aの発電面へ着雪した飛雪の吹き込み成分を重力の効果で落下させることができる。図13に示すように、シーソー回転駆動部83に前方上面フック79、後方上面フック80、前方下面フック81及び後方下面フック82が設けられている点は第1の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置と同様である。よって、第1の実施形態の図6に示したのと同様に、前方上面フック79、後方上面フック80、前方下面フック81及び後方下面フック82のそれぞれに、昇降ワイヤ86a、昇降ワイヤ87a、安定ワイヤ90a及び安定ワイヤ91aを連結することにより、シーソー回転駆動部83の上下方向に沿った並進移動垂直移動を可能にして、太陽高度θの変化に対応した第1の太陽電池パネル1aと第2の太陽電池パネル1bの間隔を調整するようにしている。太陽エネルギを最も効率良く受けることができる太陽電池パネルの最適傾斜角φは季節によって異なる。例えば、札幌市の場合、一年を通しての年間最適傾斜角φyoptは35.4°であるが、1月の月間最適傾斜角φmoptは71.5°であり、6月の月間最適傾斜角φmoptは6.9°である。季節に応じて第1の太陽電池パネル1aの傾斜角φa及び第2の太陽電池パネル1bの傾斜角φbを変えることができれば、より多くの日射量を得ることができ効率の良い発電が可能となる。スケルトンボックス型の形状をなすパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34の上段に第1の太陽電池パネル1a、下段に第2の太陽電池パネル1bを設置した場合、図17、図18、図19に示すように、第2の太陽電池パネル1bは年間を通して最適傾斜角φbをとることができる。一方、堆積防止屋根1hと第1の太陽電池パネル1aとの距離を特定の値に設定した場合、堆積防止屋根1hの陰の影響で、第1の太陽電池パネル1aは、図18gに示す10月、図19kに示す2月、図19lに示す3月以外は最適傾斜角φa=φbをとることができる。堆積防止屋根1hの陰の影響を避けるためには、図18gに示すように、第1の太陽電池パネル1aの10月の傾斜角φaは90°、図19kに示すように、2月の傾斜角φaは90°、図19lに示すように、3月の傾斜角φaは10°と設定するか、堆積防止屋根1hと第1の太陽電池パネル1aとの距離を更に大きくすれば良い。このように第1の太陽電池パネル1a及び第2の太陽電池パネル1bを垂直移動及び2軸ゴニオ回転させることで、第1の太陽電池パネル1aの1日の日射量平均は1平方メートル当たり4.07kwhを得ることができ、第2の太陽電池パネル1bの1日の日射量平均は1平方メートル当たり4.16kwhを得ることができる。これは、年間最適傾斜角φyopt=35.4°での1日の日射量平均3.95kwhより多い。垂直方向に離間して積層した第1の太陽電池パネル1a及び第2の太陽電池パネル1bを用いることにより、雪国等の特定の堆積物が問題となる地域であっても、発電効率を落とすことなく、設置面積に比して多くの発電量を得ることができる。これは、雪国等の特定の堆積物が問題となる地域において、太陽電池パネルの設置面積が限られているときに、発電量を確保するのに有効であるといえる。《第3の実施形態》第1の実施形態又は第2の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置をなす、スケルトンボックス型のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34を、隣接して横に、即ち東西方向に沿って、並列接続すれば、太陽電池パネルを垂直面内に沿って、2次元配列できるので、全体として発電面が広くなり、高出力が可能となる。本発明の第3の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置では、このような、スケルトンボックス型タワーを、東西方向に沿って、並列配置した構造を基本とする大電力発電用のシーソー式太陽光発電装置について説明する。開口率の大きなスケルトンボックス型タワーを、東西方向に沿って、並列配置した場合において、西方向にx軸、北方向にy軸、高さ方向にz軸とする直交座標系において、上段の第1の太陽電池パネル1aと下段の第2の太陽電池パネル1bの間隔をl、太陽高度θ、太陽方位αとしたときの、上段の第1の太陽電池パネル1aの一点P0,0,lが、隣接するスケルトンボックス型タワーに配置され、第1の太陽電池パネル1aの斜め下方向に位置する第2の太陽電池パネル1bに作る影の位置Qx,y,0の位置は:x=lcotθcosαy=lcotθsinαz=0で与えられる。図16a及び図16bは、上段の2m×2mの第1の太陽電池パネル1aと下段の2m×2mの第2の太陽電池パネル1bの間隔lを3mに設定した場合の、夏至の時期の札幌市における上段の第1の太陽電池パネル1aの影になる部分を白抜きの矩形で、同一のスケルトンボックス型タワーの下段に配置された第2の太陽電池パネル1bを右上がりのハッチングを施した矩形領域で示し、同一のスケルトンボックス型タワーでの第1の太陽電池パネル1aの陰と第2の太陽電池パネル1bとの位置関係を示す。図16a及び図16bにおいて、紙面の上方向が北方向で、紙面の右方向が東方向である。白抜きの矩形のはみ出しの様子から、スケルトンボックス型タワーを隣接配置すると、上段の第1の太陽電池パネル1aの影が、西側に隣接するスケルトンボックス型タワーの下段に位置する第2の太陽電池パネル図示を省略しているが、右上がりのハッチングで示した太陽電池パネル1bの左側に影響し、発電効率が低下することが分かる。ここで、図16a及び図16bに示した上段の第1の太陽電池パネル1aの陰が、図示を省略した西側のスケルトンボックス型タワーに配置された東側の第1の太陽電池パネル1aの斜め下方向に位置する西側の第2の太陽電池パネル図示省略に影響を与えない極端な例として、東側の上段の第1の太陽電池パネル1aの傾斜角を-90°に設定することが考えられる。この場合、西側のスケルトンボックス型タワーの下段に位置する第2の太陽電池パネルは最適傾斜角φをとることができる。又、太陽がスケルトンボックス型タワーの東側にあるときは東側の上段の第1の太陽電池パネル1aのみを-90°に設定すれば良く、西側の上段の第1の太陽電池パネル図示省略は最適傾斜角φに設定できる。逆に、太陽がスケルトンボックス型タワーの西側にあるときは西側の上段の第1の太陽電池パネル図示省略を-90°に設定し、東側の上段の第1の太陽電池パネル1aは最適傾斜角φに設定できる。又、図18h、図19i、図19jから分かるように11月、12月、1月は上段の第1の太陽電池パネル1aを二枚とも最適傾斜角φに設定しても、隣接するスケルトンボックス型タワーに配置され、第1の太陽電池パネル1aの斜め下方向に位置する第2の太陽電池パネル1bに影響を与えることはない。このように設定すると、スケルトンボックス型タワーを並列配置した場合において、下段の第2の太陽電池パネル1bは年間を通じて最適傾斜角φをとることができる。上段の第1の太陽電池パネル1aは、10月の傾斜は90°、2月の傾斜角は90°、3月の傾斜角は10°となり他の月は最適傾斜角φをとることができる第1の太陽電池パネル1aと、11月、12月、1月は最適傾斜角φをとり、他の月は-90°となる第1の太陽電池パネル1aと考えることができる。11月、12月、1月は最適傾斜角φをとり、他の月は-90°となる第1の太陽電池パネル1aは、10月と2月は第1の太陽電池パネル1aの14が堆積防止屋根の影響を受け、3月は第1の太陽電池パネル1aの16が堆積防止屋根の影響を受ける。スケルトンボックス型タワーを東西に隣接並列配置した場合において、日射量は、下段の二枚の第2の太陽電池パネルがそれぞれ4.16kwhとなる。上段の片方の、10月の傾斜は90°、2月の傾斜角は90°、3月の傾斜角は10°となり、他の月は最適傾斜角φをとることができる、第1の太陽電池パネルは4.07kwhとなる。上段のもう一方の第1の太陽電池パネルは、11月、12月、1月は最適傾斜角φをとり、他の月は-90°となるので、日射量は2.7kwhとなる。4枚の太陽電池パネルへの日射量の合計は15.09kwhであり、1平方メートル当たり3.77kwhとなる。この極端な例においても、年間最適傾斜角φyoptの日射量3.95と比較すると約95の日射量である。第3の実施形態に係るシーソー式太陽光発電装置によれば、スケルトンボックス型タワーを、東西方向に沿って並列配置することにより、雪国等の特定の堆積物が問題となる地域であっても、効率の良い大電力発電が可能になる。その他の実施の形態上記のように、本発明は第1~第3の実施形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面は本発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。例えば、既に述べた第1~第3の実施形態の説明においては、それぞれの回転軸が、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面に対して傾斜角を有して定義され、発電面に対向する第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのそれぞれの裏面に接続された第1及び第2のシーソー回転駆動部83a,83bが、本発明の面方向制御手段として機能する場合について例示的に説明したが、面方向制御手段は、第1~第3の実施形態によって記載した例示の構造に限定されるものではなく、種々の構造や方式が採用可能である。例えば、第1~第3の実施形態で説明した第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bと同様に、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面が矩形形状を有するように構成し、回転軸を、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面に平行な面内に定義しても良い。そして、この回転軸の方向に沿って、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの前方端部及び後方端部のそれぞれに凸部を設ける。更に、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの前方と後方に、柱状の太陽電池パネル固定機構を、それぞれ垂直方向に設け、前方端部の凸部及び後方端部の凸部をそれぞれ、回転可能なように、回転軸受け等を介して、この太陽電池パネル固定機構の凹部に挿入すれば、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bをシーソー回転させることができる。具体的には、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのそれぞれの前方端部の凸部及び後方端部の凸部を回転軸受け等により、太陽電池パネル固定機構の凹部に挿入した状態で、この回転軸に平行な第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの一辺矩形形状の一辺に牽引ワイヤ等を接続し、牽引ワイヤ等による牽引力で、回転軸に関する第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのシーソー回転の回転モーメントを付与すれば、シーソー回転させることができる。即ち、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの一辺に牽引ワイヤ等を接続し、この牽引ワイヤで、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの一辺を上方向又は下方向に牽引する牽引機構を、本発明の面方向制御手段とすることも可能である。この牽引ワイヤ等を用いた面方向制御手段の例においては、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面が日の出時において最大シーソー回転角分回転し、日の出後は、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面が太陽の方位角を追尾して逐次回転するように、牽引機構を構成する牽引ワイヤが第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの一辺を上方向又は下方向に牽引する。柱状の太陽電池パネル固定機構は例えば、機械的強度の強いC型鋼等を利用すれば良い。又、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bが上下方向に移動する必要があれば、蟻溝若しくは蟻溝と類似な機能をなす溝が掘られたレール状の垂直移動ガイドの内部に前方端部の凸部及び後方端部の凸部のそれぞれを挿入しても良い。前方端部の凸部及び後方端部の凸部は、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの前方と後方に、それぞれ垂直方向に設けた垂直移動ガイドの蟻溝若しくは蟻溝と類似な機能をなす溝に適合する形状に成形しておく。そして、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの上下方向に沿った並進移動垂直移動を、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの前方と後方に設けた垂直移動ガイドを利用して実現すれば良い。このように構成しておけば、強風等の影響も受けずに、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの保持状態を安定に保つことが可能である。或いは、回転軸を、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面に平行な面内に定義し、この回転軸の方向に沿って、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの前方端部及び後方端部のそれぞれに凸部を設けて、凸部のそれぞれを回転可能なように、太陽電池パネル固定機構に支持した状態で、この回転軸に平行な第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの対向する二辺矩形形状の二辺に、それぞれ牽引ワイヤ等を1本ずつ接続しても良い。第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺のそれぞれに1本ずつ牽引ワイヤ等を接続し、2本の牽引ワイヤで、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺の内の一辺を上方向、対向する他辺を下方向に牽引するように、互いに逆方向に牽引することによっても、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bにシーソー回転の回転モーメントを付与することができる。即ち、このような、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺のそれぞれに1本ずつ牽引ワイヤ等を接続し、この牽引ワイヤで、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺の内の一辺を上方向、対向する他辺を下方向に牽引するように、互いに逆方向に牽引する牽引機構を、本発明の面方向制御手段として採用することも可能である。二辺のそれぞれを牽引ワイヤ等で牽引する面方向制御手段の例においても、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面が日の出時において最大シーソー回転角分回転し、日の出後は、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面が太陽の方位角を追尾して逐次回転するように、牽引機構を構成するそれぞれの牽引ワイヤが第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺を互いに逆方向に牽引して、シーソー回転に必要な回転モーメントを付与する。或いは、回転軸を、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面に平行な面内に定義し、この回転軸の方向に沿って、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの前方端部及び後方端部のそれぞれに凸部を設けて、凸部のそれぞれを回転可能なように、太陽電池パネル固定機構に支持した状態で、この回転軸に平行な第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの対向する二辺矩形形状の二辺に、それぞれ牽引ワイヤ等を2本ずつ接続しても良い。第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺のそれぞれに牽引ワイヤ等を2本ずつ接続し、全部で4本の牽引ワイヤで、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺の内の一辺を上方向、対向する他辺を下方向に牽引するように、互いに逆方向に牽引することによっても、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bにシーソー回転の回転モーメントを付与することができる。この場合は、4本の牽引ワイヤは矩形の4つの頂角、若しくはその近傍に接続すれば良い。このような、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺のそれぞれに2本ずつ牽引ワイヤ等を接続し、4本の牽引ワイヤで、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺の内の一辺を上方向、対向する他辺を下方向に牽引するように、互いに逆方向に牽引する牽引機構を、本発明の面方向制御手段として採用することも可能である。4本の牽引ワイヤ等で牽引する面方向制御手段の例においても、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面が日の出時において最大シーソー回転角分回転し、日の出後は、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面が太陽の方位角を追尾して逐次回転するように、牽引機構を構成するそれぞれの牽引ワイヤが第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの二辺を互いに逆方向に牽引して、シーソー回転に必要な回転モーメントを付与する。又、第1~第3の実施形態では、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bがスケルトン構造のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34に搭載される場合を例示的に説明したが、パネルを搭載する構造や方式は、第1~第3の実施形態によって記載した例示の構造に限定されるものではなく、種々の構造や方式が採用可能である。例えば、円柱や角柱等の機械的強度の強い柱状のパネル搭載柱を設け、このパネル搭載柱から枝状にアームを分岐し、このアームのそれぞれに、第1及び第2のシーソー回転駆動部83a,83bを収納し、これらの第1及び第2のシーソー回転駆動部83a,83bを利用して、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bを上下方向に離間して積層しても良い。又、第1~第3の実施形態では、上段の第1の太陽電池パネル1aと下段の第2の太陽電池パネル1bの2枚を垂直方向に積層した例を示したが、3枚以上の枚数を垂直方向に積層しても構わない。例えば、高さ7m程度の2階建て家屋に相当するスケルトンボックス型タワーを用いれば、太陽電池パネルを4枚程度、垂直方向に積層可能である。図12に示したような根巻き基礎を用いることにより、2階建て家屋に相当する高さ以上の寸法のスケルトンボックス型タワーが、所定の強度を有して、簡単に建築できる。スケルトンボックス型タワーの高さを更に高くすることにより、5枚以上の枚数を垂直方向に積層することも可能である。3枚以上の太陽電池パネルを垂直方向に積層する場合も、機械的強度の強い柱状のパネル搭載柱と、このパネル搭載柱から枝状に分岐したアームを利用しても構わない。又、既に述べた第3の実施形態の説明においては、上段の第1の太陽電池パネル1aと下段の第2の太陽電池パネル1bの2枚を垂直方向に積層したスケルトンボックス型タワーを、東西方向に並列配置する例を示したが、もし、太陽電池パネルを接地する面積が十分あれば、垂直方向に積層せずに、水平面方向に1次元若しくは2次元で配列しても構わない。垂直方向に積層しない場合は、上段の第1の太陽電池パネルの影が、隣接するスケルトンボックス型タワーの下段に位置する第2の太陽電池パネルに影響することもない。この場合も、水平面方向に配列された複数の太陽電池パネルのそれぞれの発電面を第1の最大シーソー回転角と第2の最大シーソー回転角との間でシーソー回転させることにより、それぞれの発電面に付着した堆積物である雪を重力により落下させ除去することができる。よって、特定の堆積物が問題となる地域であっても、常に定常的な発電を維持可能であり、日射が維持できる限り、有効な発電が可能である。又、既に述べた第1~第3の実施形態の説明において、日の出時において第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの発電面の下辺又は上辺の地面に対する角度を第1の最大シーソー回転角に設定し、日の出後は、それぞれの発電面が太陽の方位角をほぼ追尾するように、第1の最大シーソー回転角と反対方向に首を振って、時間と共に逐次回転し、日没時に第2の最大シーソー回転角方向となるような動作を説明したが、降雪時には、瞬時に第1の最大シーソー回転角と第2の最大シーソー回転角との間のシーソー回転運動を実行させる除去モードワイパーモードを挿入しても良い。例えば、降雪シーズンでは、毎朝、起動に際し、先ず除去モードワイパーモードにして、第1の最大シーソー回転角と第2の最大シーソー回転角との間のシーソー回転運動を実行させた後、定常モードに切り替え、日の出後においては太陽の方位角をほぼ追尾するようにシーソー回転運動をさせるような動作でも良い。除去モードワイパーモードにおいては、複数のシーソー回転運動を高速で繰り返しても良く、一定の時間経過後に、定期的に除去モードワイパーモードを挿入するようにプログラム制御しても良い。或いは、スケルトン構造のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34や柱状のパネル搭載柱をターンテーブルの上に搭載し、ターンテーブルを太陽の方位角に沿って回転移動しても良い。この場合、降雪シーズンニオイテ、毎朝、起動に際し、先ず除去モードワイパーモードにして、第1の最大シーソー回転角と第2の最大シーソー回転角との間のシーソー回転運動を実行させた後、定常モードに切り替えてシーソー回転角度をΦ=0°に停止し、日の出後においては、Φ=0°にシーソー回転を停止した状態で、ターンテーブルが太陽の方位角をほぼ追尾するように回転させるような動作でも良い。ターンテーブルを用いた場合も、除去モードワイパーモードにおいては、複数のシーソー回転運動を高速で繰り返しても良く、一定の時間経過後に、定期的に除去モードワイパーモードを挿入するようにプログラム制御しても良い。更に、スケルトン構造のパネル搭載タワー15,16,17,...、33,34や柱状のパネル搭載柱の全体を、シーズン毎の太陽高度θの変化に対応して、傾斜させて、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bの傾斜角を変化させるように構成しても良い。更に、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのシーソー回転角を独立に変化させて、第1の太陽電池パネル1aの陰が、第2の太陽電池パネル1bに及ぼす影響を最小限にしても良い。特に、日の出、及び日没時のように、太陽の方位角が大きな場合は、第1及び第2の太陽電池パネル1a,1bのシーソー回転角を独立に変化させることにより、東側方向からの太陽光、及び西側方向からの太陽光をより有効に受光できる。又、上記の第1~第3の実施形態等においては、特定の堆積物の例として、雪に着目して、本発明のシーソー式太陽光発電装置を雪国に適用する場合について、例示的に説明したが、特定の堆積物としては、雪以外の火山灰、砂黄砂、煤煙、塵埃等であっても、同様に本発明のシーソー式太陽光発電装置が適用可能であり、これらの雪以外の火山灰、砂黄砂、煤煙、塵埃等の発電面への堆積が問題となる地域や国においても、同様な効果が得られることは、上記の説明の趣旨から容易に理解できるであろう。このように、本発明はここでは記載していない様々な実施の形態等を含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。"