ノズルケースの内部に組み付けたとき、この内部の内面に対して空隙が生じるように外面にブレードが形成された略円柱状の本体と、この本体の先端から軸方向に進退可能なニードルピンとを備え、この空隙に送り込まれたペレットが溶かされて成る溶融樹脂が所定の圧力を超えると、ノズルケースに組み付けられる金型のキャビティに連通するゲートをニードルピンが開放するトーピードであって、ブレードは、本体の軸方向に沿うように、本体の周方向に均等を成すように、且つ、その軸方向の途中位置を境に本体の周方向において互い違いを成すように複数形成されていることを特徴とするトーピード。しかしながら、上述した従来技術では、ブレードが螺旋状に形成されているため、この螺旋の加工に手間や費用を要するという問題が発生していた。本発明は、このような課題を解決しようとするもので、その目的は、ペレットの可塑化の効率をより向上させることができつつ、ブレードを簡便に加工できるトーピードを提供することである。本発明は、上記の目的を達成するためのものであって、以下のように構成されている。請求項1に記載の発明は、ノズルケースの内部に組み付けたとき、この内部の内面に対して空隙が生じるように外面にブレードが形成された略円柱状の本体と、この本体の先端から軸方向に進退可能なニードルピンとを備え、この空隙に送り込まれたペレットが溶かされて成る溶融樹脂が所定の圧力を超えると、ノズルケースに組み付けられる金型のキャビティに連通するゲートをニードルピンが開放するトーピードであって、ブレードは、本体の軸方向に沿うように、本体の周方向に均等を成すように、且つ、その軸方向の途中位置を境に本体の周方向において互い違いを成すように複数形成されていることを特徴とする構成である。この構成によれば、空隙に送り込まれたペレットは多くのブレードに接触することとなり、この接触面積を増加させることができる。したがって、ペレットが受ける圧力がより上昇していき、ペレットの可塑化の効率をより向上させることができる。また、ブレードの形状も、単なる、直線状であるため、従来技術とは異なり、その加工を簡便にできる。以下、本発明を実施するための形態を、図1~5を用いて説明する。まず、図1~4を参照して、本発明の実施例に係るダイレクト成形機図示しないの射出部位であるトーピード1と、このトーピード1を内部に組み付け可能なノズルケース2と、このノズルケース2の先端に組み付けられる金型3との構成を個別に説明していく。はじめに、図1~4を参照して、トーピード1から説明していく。トーピード1は、略円柱状に形成された本体10と、この本体10の先端から軸方向に進退可能なニードルピン20とから構成されている。この本体10には、図1~2に示すように、その先端側溶融樹脂Mが射出される側の外部と連通する中空状の差込部12が軸方向に沿って形成されている。これにより、後述するニードルピン20を差し込むことができる。また、この本体10の外周面には、その軸方向に沿って単なる、直線状に8枚のブレード14第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第8の14hが形成されている。この8枚のブレード14のうち、第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第4のブレード14dは、本体10の軸方向の略真ん中位置より先端側にのみ形成されている。そして、これら第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第4のブレード14dは、本体10の周方向に均等を成すように90°間隔で形成されている。すなわち、例えば、図3に示すように、第1のブレード14aが時計の短針の0時に相当する位置、第2のブレード14bが時計の短針の3時に相当する位置、第3のブレード14cが時計の短針の6時に相当する位置、第4のブレード14dが時計の短針の9時に相当する位置に形成されている。一方、この8枚のブレード14のうち、第5のブレード14e、第6のブレード14f、第7のブレード14g、第8のブレード14hは、本体10の軸方向の略真ん中位置より基端側ペレットPが送り込まれる側にのみ形成されている。なお、これら第5のブレード14e、第6のブレード14f、第7のブレード14g、第8のブレード14hも、上述した第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第4のブレード14dと同様に、本体10の周方向に均等を成すように90度間隔で形成されている。また、これら第5のブレード14e、第6のブレード14f、第7のブレード14g、第8のブレード14hは、上述した第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第4のブレード14dに対して、本体10の周方向に45度ずれた位置に形成されている。すなわち、上述したように、第1のブレード14aが時計の短針の0時に相当する位置、第2のブレード14bが時計の短針の3時に相当する位置、第3のブレード14cが時計の短針の6時に相当する位置、第4のブレード14dが時計の短針の9時に相当する位置に形成されている場合、第5のブレード14eが時計の短針の1時半に相当する位置、第6のブレード14fが時計の短針の4時半に相当する位置、第7のブレード14gが時計の短針の7時半に相当する位置、第8のブレード14hが時計の短針の10時半に相当する位置に形成されている。これらの記載が、特許請求の範囲に記載の本体の周方向において互い違いを成すようにに相当する。そして、この8枚のブレード14は、本体10をノズルケース2の内部30に組み付けたとき図4に示す状態のとき、この内部30の内周面に対してスライダを成すように形成されている。なお、この8枚のブレード14は、上述したように、時計の短針の0時、3時、6時、9時、1時半、4時半、7時半および10時半に相当する位置にのみ形成されているため、すなわち、本体10の周方向に360度全てに亘って形成されていないため、本体10の外周面とノズルケース2の内周面とのうち、この8枚のブレード14が形成されていない箇所には、空隙Fが生じることとなる。この記載が、特許請求の範囲に記載のノズルケースの内部に組み付けたとき、この内部の内面に対して空隙が生じるように外面にブレードが形成されに相当する。また、この本体10の基端側は、先細り状に形成されている。これにより、後述するノズルケース2の内部30のペレットPをスムーズに空隙Fに送り込むことができる。このことは後述する。本体10は、このように構成されている。一方、ニードルピン20は、上述した本体10の差込部12に差し込み可能に形成されている。そして、このニードルピン20は、その基端側が圧縮ばね22を介して本体10の差込部12に差し込まれている。このとき、このニードルピン20は、図示しない公知の抜け防止機構を介して本体10の差込部12に差し込まれている。これにより、ニードルピン20が本体10から抜け落ちることを防止できる。なお、このニードルピン20は、本体10を後述するノズルケース2の内部30に組み付けたとき、通常時プランジャー図示しないによるペレットPの押し込みが行われていないとき、その先端がノズルケース2に組み付けられた後述する金型3のゲート42を閉じ状態にするような溶融樹脂Mの流路を閉じるようなサイズに形成されている。ニードルピン20は、このように構成されている。次に、図4を参照して、ノズルケース2を説明する。ノズルケース2は、その内部30に押し込まれたペレットPを溶かして溶融樹脂Mにするために略円筒状に形成されたケース部材である。そのため、この内部30は、その基端側図4において、下側がプランジャー図示しないを介してペレットPを押し込み可能に開放され、且つ、その他端側図4において、上側が溶融樹脂Mを射出可能に開放されている。この内部30の先端側は、その内面が先細り状を成すように形成されている。これにより、溶融樹脂Mを高い圧力で射出できる。また、この内部30には、組み付けたトーピード1が抜け落ちることを防止するリング32が固着されている。また、このノズルケース2の外周面には、バンドヒータ34が取り付けられている。これにより、内部30に送り込まれたペレットPを溶融樹脂Mに溶かすことができる。なお、この内部30が、ペレットPおよび溶融樹脂Mの流路を成していることは言うまでもない。ノズルケース2は、このように構成されている。最後に、金型3を説明する。金型3は、自身3と、自身3に対して相対的に型締め可能な相手側金型4とにより、所望する形状の樹脂製品図示しないを成形可能なキャビティ40が形成された型部材である。この金型3は、締結機構図示しないを介して上述したノズルケース2の先端に組み付けられている。また、この金型3には、自身をノズルケース2の先端に組み付けたとき、キャビティ40とノズルケース2の内部の先端側とを連通させるゲート42が形成されている。なお、このゲート42は、既に説明したように、通常時、ニードルピン20により閉状態を成すように構成されている。金型3は、このように構成されている。これらトーピード1と、ノズルケース2と、金型3とからダイレクト成形機の射出部位は構成されている。続いて、図4~5を参照して、上述したダイレクト成形機の射出部位の動作を説明する。まず、図4に示す状態から、プランジャー図示しないを動作させて、ノズルケース2の内部30にペレットPを押し込んでいく図4において、ノズルケース2の下側から内部30にペレットPを押し込んでいく。すると、押し込まれたペレットPは空隙Fに送り込まれるため、空隙Fに送り込まれたペレットPはバンドヒータ34により溶かされて溶融樹脂Mになっていく可塑化していく。このとき、空隙Fに送り込まれたペレットPはブレード14に接触するため、ペレットPが受ける圧力が上昇していき、ペレットPの可塑化の効率を向上させることができる。やがて、ペレットPの送り込みにより溶融樹脂Mが高圧になると所定の圧力を超えると、ニードルピン20は圧縮ばね22の付勢力に抗して退行していく。これにより、金型3のゲート42が閉状態から開状態に切り替わるため、溶融樹脂Mはゲート42を介してキャビティ40へ射出される図5参照。これらの記載が、特許請求の範囲に記載のこの空隙に送り込まれたペレットが溶かされて成る溶融樹脂が所定の圧力を超えると、ノズルケースに組み付けられる金型のキャビティに連通するゲートをニードルピンが開放するに相当する。なお、この射出量とキャビティ40の容積とは略一致しているため、射出の完了に伴い溶融樹脂Mの圧力も低下する。そのため、圧縮ばね22の復元力によりニードルピン20が戻されゲート42も閉状態図4に示す状態へと戻される。なお、上述したダイレクト成形機とは、予め成形された樹脂製品一次成形品5、6の一部に金型を合わせることでキャビティ40を構成し、そこに別の成形品後述する溶融樹脂Mの射出により成形される二次成形品を直接成形するタイプの射出成形機である図4参照。このようなダイレクト成形機によれば、まず、一次成形品5、6の金型に変更を加えることなく、一次成形品5、6の自由な箇所へ目標とする形状を成形できる等の利点がある。また、従来、二部成形品を結合するための結合部品に代えて、ダイレクト成形により二部品一次成形品5、6と二次成形品の間に結合する部材を成形することで、結合部品の管理費用等がかからず、低コストで二部品を結合することができる。本発明の実施例に係るトーピード1は、上述したように構成されている。この構成によれば、第5のブレード14e、第6のブレード14f、第7のブレード14g、第8のブレード14hは、第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第4のブレード14dに対して、本体10の周方向に45度ずれた位置に形成されている。そのため、空隙Fに送り込まれたペレットPは多くのブレード14この例では、8枚のブレード14a、14b、14c、、14hに接触することとなり、この接触面積を増加させることができる。したがって、ペレットPが受ける圧力がより上昇していき、ペレットPの可塑化の効率をより向上させることができる。また、ブレード14の形状も、単なる、直線状であるため、従来技術とは異なり、その加工を簡便にできる。上述した内容は、あくまでも本発明の一実施の形態に関するものであって、本発明が上記内容に限定されることを意味するものではない。実施例では、本体10の軸方向の略真ん中位置より先端側に4枚のブレード第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第4のブレード14dが形成され、本体10の軸方向の略真ん中位置より基端側に4枚のブレード第5のブレード14e、第6のブレード14f、第7のブレード14g、第8のブレード14hが形成されている例を説明した。すなわち、本体10の先端側と基端側に4枚ずつ、計8枚のブレード14が形成されている例を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、ブレード14の枚数は何枚ずつであっても構わない。また、実施例では、第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第4のブレード14dは、本体10の軸方向の略真ん中位置より先端側にのみ形成されている例を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、第1のブレード14a、第2のブレード14b、第3のブレード14c、第4のブレード14dは、本体10の軸方向の全て略真ん中位置より先端側だけでなく、略真ん中位置より基端側にも形成されていても構わない。また、実施例では、8枚のブレード14は、その正面形状が略長方形である例を説明した図3参照。しかし、これに限定されるものでなく、8枚のブレード14は、その正面形状が略楕円、略正方形であっても構わない。