"A~D成分を含む導電性塗料;A成分:スチレンと、モノエンおよび/またはジエンとの共重合体である熱可塑性エラストマーB成分:導電性粉体C成分:溶剤D成分:d1またはd2d1有機チタン錯体または有機ジルコニウム錯体d2アミノ基を有するシラン系カップリング剤および水酸基を有するテルペン樹脂。前記A成分が両末端にスチレン残基を有する熱可塑性エラストマーである請求項1に記載の導電性塗料。前記B成分がニッケル粉である請求項1または2に記載の導電性塗料。前記A成分100質量部に対し、前記B成分の含有量は300~700質量部であり、前記C成分の含有量は100~1000質量部であり、前記d1成分を含む場合のd1成分の含有量は5~20質量部であり、前記d2成分を含む場合のd2成分の含有量は50~200質量部である請求項1~3のいずれか1項に記載の導電性塗料。従来の導電性塗料は塗膜が硬質であるため、耐湿性試験、耐ヒートサイクル性試験などの耐久試験において塗膜に亀裂が入るなどの劣化が起こりやすく、耐久性が低かった。また、アルミニウムは酸化しやすいため、これが被着体である場合、耐久試験で使用するような条件下では表面状態が不安定となり、塗膜との密着性が低下する。従来、このような不安定な被着体に対する塗膜の信頼性を向上させることは困難であった。導電性塗料は、一方の被着体電極、筐体等と他方の被着体との電気的な接続を目的として使用される。そのため、塗膜と被着体との界面において密着していなければ、導電性の塗膜を形成しても電気的接続が寸断されてしまう。特に、ゴム系の材料を樹脂成分として使用した塗料は、塗膜が軟質であり、耐ヒートサイクル性試験の耐久試験において亀裂が入りにくいが、被着体に対する密着性が発現しにくい。そこで、本発明の目的は、乾燥後の塗膜が密着性に優れると共に、高い耐久性を有する塗膜を形成することができる溶剤系導電性塗料を提供することを目的とする。本発明者は、上記目的を達成するべく鋭意検討した結果、導電性塗料に関する本発明を完成するに至った。本発明の要旨を次に説明する。本発明の第一の実施態様は、A~D成分を含む導電性塗料である。A成分:スチレンと、モノエンおよび/またはジエンとの共重合体である熱可塑性エラストマーB成分:導電性粉体C成分:溶剤D成分:d1またはd2d1有機チタン錯体または有機ジルコニウム錯体d2アミノ基を有するシラン系カップリング剤および水酸基を有するテルペン樹脂。本発明の第二の実施態様は、A成分両末端にスチレン残基を有する熱可塑性エラストマーである第一の実施態様に記載の導電性塗料である。本発明の第三の実施態様は、B成分がニッケル粉である第一または第二の実施態様に記載の導電性塗料である。本発明の第四の実施態様は、A成分の含有量100質量部に対し、B成分の含有量は300~700質量部であり、C成分の含有量は100~1000質量部であり、d1成分を含む場合のd1成分の含有量は5~20質量部であり、d2成分を含む場合のd2成分の含有量は50~200質量部である第一~第三のいずれかの実施態様に記載の導電性塗料である。本発明は、乾燥後の塗膜が密着性に優れると共に、高い耐久性を有する塗膜を形成することができる溶剤系導電性塗料を提供するものである。本発明の詳細を次に説明する。本発明で使用されるA成分としては、スチレンと、モノエンおよび/またはジエンとの共重合体である熱可塑性エラストマーが挙げられる。当該熱可塑性エラストマーは、溶剤に可溶な熱可塑性エラストマーであることが好ましい。なお、本明細書において、モノエンとは分子中にエチレン性不飽和二重結合を1つ有する化合物但し、スチレンを含まないを意味し、ジエンとはエチレン性不飽和二重結合を2つ有する化合物を意味する。A成分が、スチレンと、モノエンとの共重合体以下、非ジエン系共重合体とも称するである熱可塑性エラストマーである場合の具体例としては、SEBSスチレン-エチレン-ブチレン-スチレンブロック共重合体、Sスチレン-エチレン-プロピレン-エチレン共重合体などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。一方、A成分が、スチレンと、ジエンとの共重合体以下、ジエン系共重合体とも称するである熱可塑性エラストマーである場合、当該ジエン系共重合体は、プラスチックとゴムの中間的な特性を有することが好ましい。より詳しくは、当該ジエン系共重合体は、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、アクリロニトリルブタジエンゴムなどのジエン系ゴム骨格を有することが好ましい。具体例としては、SBSスチレン-ブタジエン-スチレン共重合体、SISスチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。本発明で使用できるB成分としては、導電性粉体であればよく、粒子の材質、粒子の形状は限定されない。粒子の材質としては、銀、ニッケル、パラジウム、カーボン、タングステン、絶縁性酸化金属被膜を有する金属や絶縁体を銀メッキした材料などが挙げられる。形状としては、球状、不定形、フレーク状鱗片状、フィラメント状針状などが挙げられる。特に、原料の原価が安いことから、ニッケル粉、絶縁性酸化金属被膜を有する金属や絶縁体を銀メッキした粉体好ましい。樹脂成分に混練するためには、二次凝集粉の粒径が50μm以下であることが好ましい。ニッケル粉の具体例としては、三井金属鉱業株式会社製の球状粉、CuloxTechnologies社製の球状粉、フレーク粉、東邦チタニウム株式会社製の球状粉、IncoLimited製の球状粉やフィラメント状粉、NOVAMET製のフレーク粉などが知られる。本発明の導電性塗料において、A成分100質量部に対するB成分の含有量は300~700質量部であることが好ましく、400~600質量部であることがより好ましい。含有量が700質量部以下であると密着性が向上する傾向があり、300質量部以上であると、導通性が安定化する傾向がある。本発明で使用できるC成分としては、A成分を溶解することができる溶剤であれば特に限定されない。本発明ではヘキサンなどの炭化水素系溶剤、トルエンやキシレンなどの芳香族系溶剤がC成分として好ましい。C成分は粘度を調整する役割を有する。本発明の導電性塗料において、A成分100質量部に対するC成分の含有量は100~1000質量部であることが好ましく、400~800質量部であることがより好ましい。含有量が1000質量部以下であると導電性粉体の沈降が抑えられ、100質量部以上であると塗料の粘性を適度に保つことができるので取扱に支障をきたさない。本発明で使用できるD成分としては、d1成分として触媒活性を有するチタンおよび/またはジルコニウムの有機金属錯体、または、d2成分としてアミノ基を有するシラン系カップリング剤および水酸基を有するテルペン樹脂を挙げることができる。d1成分の有機チタン錯体の具体例としては、アルコキシド系チタン錯体としてチタンテトライソプロポキシド、チタンテトラノルマルブトキシド、チタンブトキシドダイマー、チタンテトラ-2-エチルヘキソキシド;キレート系チタン錯体としてチタンジイソプロポキシビスアセチルアセトネート、チタンテトラアセチルアセトネート、チタンジオクチロキシビスオクチレングリコール、チタンジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート;アシレート系チタン錯体としてポリヒドロキシチタンステアレートが挙げられるが、これらに限定されるものではない。有機ジルコニウム錯体の具体例としては、アルコキシド系ジルコニウム錯体として、ジルコニウムテトラノルマルプロポキシド、ジルコニウムテトラノルマルブトキシド;キレート系ジルコニウム錯体として、ジルコニウムテトラアセチルアセトネート、ジルコニウムトリブトキシモノアセチルアセトネート、ジルコニウムモノブトキシアセチルアセトネートビスエチルアセトアセテート、ジルコニウムジブトキシビスエチルアセトアセテート、ジルコニウムテトラアセチルアセトネートなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。一般式1~3はそれぞれ、アルコキシド系、キレート系、アシレート系の有機金属錯体の一般式を表す。Mはチタン原子又はジルコニウム原子を表し、R1はそれぞれ独立して飽和又は不飽和の炭化水素基好ましくは炭素原子数1~30の飽和又は不飽和炭化水素基、より好ましくは炭素原子数1~20の飽和又は不飽和炭化水素基を表し、nは1~4の整数を表す。本発明の導電性塗料において、A成分100質量部に対して、d1成分の含有量は5~20質量部であることが好ましい。含有量が20質量部以下の場合はアウトガスの増加が抑えられる傾向があり、5質量部以上の場合は密着性が安定化する傾向がある。d1成分は、触媒活性を有し、触媒活性を有さないチタネート系カップリング剤はd1成分に含まれない。本発明においてd1成分により密着性が向上するメカニズムは判っていないが、被着体表面に残留している水分とd1成分とが反応することで接着力が向上すると推測される。d2成分として、アミノ基を有するシラン系カップリング剤および水酸基を有するテルペン樹脂を使用することができる。本発明においてd2成分により密着力が発現する理由は充分に判明していないが、少なくともアミノ基を有するシラン系カップリング剤または水酸基を有するテルペン樹脂のいずれか一方を使用しただけでは密着性向上に効果がなく、両方を含有する必要がある。アミノ基を有するシラン系カップリング剤とは、一般式4の様な加水分解性基を有するケイ素原子とアミノ基とを1分子中に有する化合物であり、具体的には信越化学工業株式会社製のKBM-602、KBM-603、KBE-603、KBM-903、KBE-903、KBM-573、東レダウコーニング株式会社製のZ-6610、Z-6011、Z-6020、Z-6094、Z-6023、Z-6883、Z-6032などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。R1はそれぞれ独立して飽和又は不飽和の炭化水素基好ましくは炭素原子数1~30の飽和又は不飽和炭化水素基、より好ましくは炭素原子数1~20の飽和又は不飽和炭化水素基を表し、R2はそれぞれ独立してメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基好ましくは炭素原子数1~30のアルコキシ基、より好ましくは炭素原子数1~20のアルコキシ基を表し、Xは1~3の整数を表す。。水酸基を有するテルペン樹脂とは、テルペン樹脂中に水酸基を含んでいる化合物であればよく、例えばテルペンとフェノールの共重合体が挙げられる。具体例としては、ヤスハラケミカル株式会社製YSポリスターU-130、U-115やYSポリスターT-160、T-145、T-130、T-115、T-100、マイティエースG-150などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。また、テルペン樹脂は室温25°Cにおいて固形である場合もあり、C成分に溶解し、溶解した状態でA成分とも相溶することが好ましい。本発明の導電性塗料において、A成分100質量部に対して、d2成分の含有量の合計は50~200質量部であることが好ましい。含有量の合計が200質量部以下であるとアウトガスの増加が抑えられると共に塗膜が硬質になりにくい傾向があり、50質量部以上であると、密着性が安定化する傾向がある。また、アミノ基を有するシラン系カップリング剤と水酸基を有するテルペン樹脂との比率質量比は、1:1~1:20が好ましい。本発明の特性を損なわない範囲において、導電性塗料は、顔料、染料などの着色剤、炭酸カルシウム、タルク、シリカ、アルミナ、水酸化アルミニウム等の無機充填剤、難燃剤、有機充填剤、可塑剤、酸化防止剤、消泡剤、レベリング剤、レオロジーコントロール剤等の添加剤を適量配合されてもよい。また、非ジエン系のゴム骨格を含む熱可塑性エラストマーであるウレタンゴム、シリコーンゴム、クロロスルホン化ゴム、塩素化ポリエチレン、アクリルゴム、フッ素ゴム、エチレンビニルアセテートなどを添加してもよい。これらの添加により、樹脂強度接着強さ作業性保存性等に優れた導電性塗料、および当該導電性塗料により形成される塗膜が得られる。次に実施例を挙げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。[実施例1~11および比較例1~12]実施例1~11および比較例1~12の導電性塗料を調製するために下記成分を準備した。以下、実施例および比較例の導電性塗料を単に塗料とも称する。A成分:スチレンと、モノエンおよび/またはジエンとの共重合体である熱可塑性エラストマースチレン-エチレン-ブチレン-スチレンSEBS直鎖型コポリマー:クレイトンG1650クレイトンポリマージャパン株式会社製スチレン-エチレン-ブチレン-スチレンSEBS直鎖型コポリマー:クレイトンFG1901Xクレイトンポリマージャパン株式会社製B成分:導電性粉体フレーク状ニッケル粉:ニッケルフレークHCA-1ノバメット社製C成分:溶剤キシレン:キシロール三協化学株式会社製D成分:d1:有機チタン錯体または有機ジルコニウム錯体チタンテトラ-2-エチルヘキソキシド:オルガチックス登録商標TA-30マツモトファインケミカル株式会社製チタンジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート:オルガチックス登録商標TC-750マツモトファインケミカル株式会社製ジルコニウムトリブトキシモノアセチルアセトネート:オルガチックス登録商標ZC-540マツモトファインケミカル株式会社製ジルコニウムモノブトキシアセチルアセトネートビスエチルアセトアセテート:オルガチックス登録商標ZC-570マツモトファインケミカル株式会社製ジルコニウムジブトキシビスエチルアセトアセテート:オルガチックス登録商標ZC-580マツモトファインケミカル株式会社製d2:アミノ基を有するシラン系カップリング剤および水酸基を有するテルペン樹脂アミノ基を有するシラン系カップリング剤N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン:KBM-603信越化学工業株式会社製3-アミノプロピルトリメトキシシラン:KBM-903信越化学工業株式会社製水酸基を有するテルペン樹脂テルペンフェノール共重合体:YSポリスターT-145ヤスハラケミカル株式会社製テルペンフェノール共重合体:マイティエースG-150ヤスハラケミカル株式会社製D’成分:比較成分エチレン-酢酸ビニルゴム:レバプレン登録商標800HVLANXESS社製イソプロピルトリイソステアロイルチタネートチタネート系カップリング剤:プレンアクト登録商標KRTTS味の素ファインケミカル株式会社製オクチル酸スズ非チタン系触媒:ネオスタンU-28日東化成株式会社製水酸基を有さないテルペン樹脂:YSレジンPX1250ヤスハラケミカル株式会社製3-メルカプトプロピルトリメトキシシランアミノ基を有さないシラン系カップリング剤:KBM-803信越化学工業株式会社製3-グリシドキシプロピルトリメトキシシランアミノ基を有さないシラン系カップリング剤:KBM-403信越化学工業株式会社製塗料の製造方法は次の通りである。A成分とC成分とを容器に入れて3時間撹拌した。揮発したC成分は後から添加して重量補正を行った。次にd1成分を添加して追加で30分間撹拌した後、B成分を添加してさらに30分間撹拌した。最後にC成分を添加して重量補正を行った。d2成分を使用する時は、事前にA成分とd2成分とをC成分に添加した。詳細な調製量は表1に従い、数値は全て質量部で表記する。[比較例13]比較例13として溶剤系の導電性エポキシ樹脂を調製するために下記成分を準備した。詳細な調製量は表2に従い、数値は全て質量部で表記する。エポキシ樹脂、溶剤、硬化剤容器に入れて15時間撹拌した。揮発した溶剤は後から添加して重量補正を行った。次にニッケル粉を添加して追加で30分間撹拌した。最後に溶剤で重量補正を行った。ビスフェノールA型とF型エポキシ樹脂の混合物:EXA-835LV大日本インキ化学工業株式会社製フェニルグリシジルエーテル:EX-141ナガセケムテックス株式会社製1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデセン-7のオクチル酸塩:U-CATSA102サンアプロ株式会社製キシレン:キシロール三協化学株式会社製フレーク状ニッケル粉:ニッケルフレークHCA-1ノバメット社製3-アミノプロピルトリメトキシシラン:KBM-903信越化学工業株式会社製実施例1~11および比較例1~13について粘度測定、密着性試験、耐湿性試験、耐ヒートサイクル性試験を実施した。その結果を表3に示す。[粘度測定]塗料の温度が室温25°Cであることを確認してから、以下の条件で粘度Pasを測定した。測定条件粘度計仕様:東機産業株式会社製TV-33型粘度計EHD型コーンローター:1°34’×R24回転速度:5.0rpm測定時間:3分測定温度:25°C[密着性試験]長さ100mm×幅25mm×厚さ1.6mmのアルミ板A1050Pの上に長さ100mm×幅20mm×厚さ0.1mmのマスキングを行って塗料をスキージした。このとき、塗膜の表面が平坦となるように、塗料には泡が混入しないようにスキージを行う。最後に、マスキングを剥がし、熱風乾燥炉により90°C雰囲気下で1時間加熱して塗料を乾燥させて塗膜を形成した。比較例12の場合は、120°C雰囲気下で1時間加熱した。当該塗膜に縦横に1mm間隔で11ライン切り込みを入れ、1mm角のマス目が100個出来るようにした。その後、切り込みを入れた塗膜にセロハンテープを貼り、それを剥がした際に剥離するマス目の数によって密着性を確認し、密着性は下記基準にて評価した。密着性の評価が◎~△であることが好ましく、▲または×であるとアルミ板との界面で体積抵抗率が不安定化するおそれがある。その他の測定条件はJISK5400に準ずる。評価基準◎:100個マス目の中で0~20個未満が剥離した○:100個マス目の中で20~40個未満が剥離した△:100個マス目の中で40~60個未満が剥離した▲:100個マス目の中で60~80個未満が剥離した×:100個マス目の中で80個以上が剥離した[耐湿性試験]寸法2.0mm×100mm×100mmのガラス板の上に、マスキングテープにより幅10mm×長さ90mm×厚さ50μmのマスキングを行い、塗料をスキージした。このとき、塗膜の表面が平坦となるように、塗膜には泡が混入しないように注意した。次にマスキングを剥がし、熱風乾燥炉により90°C雰囲気下で1時間加熱して塗料を乾燥させた。比較例12の場合は、120°C雰囲気下で1時間加熱した。以下、塗膜を乾燥させたガラス板をテストピースと呼ぶ。テストピースが室温25°Cであることを確認した上で、電極間距離50mmLの時の抵抗値Rを測定した。また、テストピースの塗膜厚を測定して、電流方向に対する断面積Aを求めた。これらの測定値から数式1に従い体積抵抗率ρを計算した。前記の体積抵抗率を初期の体積抵抗率とする。当該テストピースを温度85°Cで相対湿度85雰囲気下に200時間放置した。テストピースが室温25°Cに戻った後、再び体積抵抗率の測定を行い試験後の体積抵抗率とした。試験後の体積抵抗率/初期の体積抵抗率×100=体積抵抗率変化として、以下の評価基準により評価を行った。耐湿性試験および後述の耐ヒートサイクル性試験では、体積抵抗率変化の評価が○であることが好ましい。評価基準○:体積抵抗率変化が5未満△:体積抵抗率変化が5以上50未満×:体積抵抗率変化が50以上[耐ヒートサイクル性試験]耐湿性試験と同様に、テストピースを作成し初期の体積抵抗率を計算した。-40°C雰囲気下で30分間および85°Cで30分間を連続で行う設定を1サイクルとして、当該テストピースを100サイクル放置した。テストピースが室温25°Cに戻った後、耐湿性試験と同様に試験後の体積抵抗率を測定し、体積抵抗率変化を上記と同様の評価基準により評価した。実施例1~6と比較例3、4とを比較すると、触媒活性を有するチタン錯体またはジルコニウム錯体を含有する実施例1~6では密着性が良好であったが、触媒活性を有さないチタネート系カップリング剤を含有する比較例3と湿気硬化触媒として使用される有機スズ触媒を含有する比較例4では密着性が向上していなかった。また、実施例7~11と比較例5~12とを比較すると、アミノ基を有するシラン系カップリング剤および水酸基を有するテルペン樹脂を同時に含有する実施例7~11では密着性が良好であったが、どちらか一方のみを使用した場合、または水酸基を有さないテルペン樹脂を使用した場合である比較例5~12では密着性が向上しなかった。また、比較例6では体積抵抗率変化が良好ではなかった。また、比較例9~12ではアミノ基を有さないシラン系カップリング剤を含有しているが、密着性は向上しなかった。また、比較例13においてはエポキシ樹脂を用いているため密着性は良好であったが、耐湿性試験において吸湿によるニッケルの酸化が原因と推測される体積抵抗率の変化と、塗膜の硬質化が原因と推測される耐ヒートサイクル性試験での体積抵抗率の変化が発生した。"