"入力映像の特徴量に基づいて推定した当該入力映像の各画素の奥行き値を画素の濃淡で表現したデプスマップを生成するデプス推定部と、前記デプス推定部で生成された前記デプスマップの左右端から一定の距離までの奥行き値を、前記デプスマップの画面端に近い程、立体視において手前側に飛び出さず、かつ、奥側にも位置しない面である表示部のスクリーン面に相当する奥行き値に近づくよう補正した補正デプスマップを生成する左右端デプス補正部と、前記補正デプスマップの奥行き値に従って前記入力映像の画素を水平方向に所定量ずらすことで、多視差画像を生成する視差画像生成部と、を備える立体画像変換装置。前記表示部のスクリーン面に対する飛び出し量および奥行き量を設定する飛び出し量/奥行き量設定部を更に備え、前記左右端デプス補正部は、前記飛び出し量および前記奥行き量の設定に基づき、下記式1に従って前記表示部のスクリーン面に相当する奥行き値を算出する、Dscreen=DMAXZ/ZZ式1Dscreen:表示部のスクリーン面に相当する奥行き値DMAX:最大奥行き値Z:最大飛び出し量ZZ:奥行き範囲ZZ請求項1記載の立体画像変換装置。前記左右端デプス補正部は、前記デプスマップの画面端から補正対象となる前記一定の距離を、前記視差画像生成部における多視差画像生成時の最大ずらし量以上に設定する、請求項1または2記載の立体画像変換装置。前記左右端デプス補正部は、前記デプスマップの画面端から補正対象となる前記一定の距離まで重み係数を減少させ、下記式2に従って前記デプス推定部で生成された前記デプスマップの左右端の奥行き値を補正する、D ́x=WDscreen1.0-WDx式2D ́x:補正奥行き値W:重み係数Dx:補正前の奥行き値請求項1ないし3のいずれか一記載の立体画像変換装置。映像信号を復号化する復号部と、前記復号部で復号化された入力映像信号を立体視表示用の映像信号に変換する請求項1ないし4のいずれか一記載の立体画像変換装置と、前記立体画像変換装置によって変換された前記立体視表示用の映像信号を、表示部で表示可能なフォーマットの映像信号に変換して出力する映像処理部と、を備える立体画像出力装置。入力映像を立体視表示用の映像に変換する立体画像変換装置で実行される立体画像変換方法であって、前記入力映像の特徴量に基づいて推定した当該入力映像の各画素の奥行き値を画素の濃淡で表現したデプスマップの左右端から一定の距離までの奥行き値を、前記デプスマップの画面端に近い程、立体視において手前側に飛び出さず、かつ、奥側にも位置しない面である表示部のスクリーン面に相当する奥行き値に近づくよう補正した補正デプスマップを生成する左右端デプス補正工程と、前記補正デプスマップの奥行き値に従って前記入力映像の画素を水平方向に所定量ずらすことで、多視差画像を生成する視差画像生成工程と、を含む立体画像変換方法。前記左右端デプス補正工程は、前記表示部のスクリーン面に対する飛び出し量および奥行き量に基づき、下記式1に従って前記表示部のスクリーン面に相当する奥行き値を算出する、Dscreen=DMAXZ/ZZ式1Dscreen:表示部のスクリーン面に相当する奥行き値DMAX:最大奥行き値Z:最大飛び出し量ZZ:奥行き範囲ZZ請求項6記載の立体画像変換方法。前記左右端デプス補正工程は、前記デプスマップの画面端から補正対象となる前記一定の距離を、前記視差画像生成工程における多視差画像生成時の最大ずらし量以上に設定する、請求項6または7記載の立体画像変換方法。前記左右端デプス補正工程は、前記デプスマップの画面端から補正対象となる前記一定の距離まで重み係数を減少させ、下記式2に従って前記デプスマップの左右端の奥行き値を補正する、D ́x=WDscreen1.0-WDx式2D ́x:補正奥行き値W:重み係数Dx:補正前の奥行き値請求項6ないし8のいずれか一記載の立体画像変換方法。ところで、入力画像から推定される奥行きに基づいて視差画像を生成する場合、入力画像の左右端の奥行き情報であるデプス値がスクリーン面から離れてしまった場合は、入力画像の画面外を参照することになる。しかしながら、参照対象となる入力画像の画面外には基準となる画素が存在しないため、視差画像を正しく生成することは困難である。このような視差画像に基づく立体視映像を視聴者が視聴した場合には、他の視差画像との整合性がとれなくなり画面端が破綻してみえるという問題点がある。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、視差量に応じて原画像の画素をずらして生成される立体視映像の左右端の破綻を防止することができる立体画像変換装置、立体画像出力装置および立体画像変換方法を提供することを目的とする。実施形態の立体画像変換装置は、入力映像の特徴量に基づいて推定した当該入力映像の各画素の奥行き値を画素の濃淡で表現したデプスマップを生成するデプス推定部と、前記デプス推定部で生成された前記デプスマップの左右端から一定の距離までの奥行き値を、前記デプスマップの画面端に近い程、立体視において手前側に飛び出さず、かつ、奥側にも位置しない面である表示部のスクリーン面に相当する奥行き値に近づくよう補正した補正デプスマップを生成する左右端デプス補正部と、前記補正デプスマップの奥行き値に従って前記入力映像の画素を水平方向に所定量ずらすことで、多視差画像を生成する視差画像生成部と、を備える。実施形態の立体画像出力装置は、映像信号を復号化する復号部と、前記復号部で復号化された入力映像信号を立体視表示用の映像信号に変換する請求項1ないし4のいずれか一記載の立体画像変換装置と、前記立体画像変換装置によって変換された前記立体視表示用の映像信号を、表示部で表示可能なフォーマットの映像信号に変換して出力する映像処理部と、を備える。実施形態の立体画像変換方法は、入力映像を立体視表示用の映像に変換する立体画像変換装置で実行される立体画像変換方法であって、前記入力映像の特徴量に基づいて推定した当該入力映像の各画素の奥行き値を画素の濃淡で表現したデプスマップの左右端から一定の距離までの奥行き値を、前記デプスマップの画面端に近い程、立体視において手前側に飛び出さず、かつ、奥側にも位置しない面である表示部のスクリーン面に相当する奥行き値に近づくよう補正した補正デプスマップを生成する左右端デプス補正工程と、前記補正デプスマップの奥行き値に従って前記入力映像の画素を水平方向に所定量ずらすことで、多視差画像を生成する視差画像生成工程と、を含む。図1は、本実施形態にかかる立体画像出力装置であるデジタルテレビジョン1の一例を示す外観斜視図である。図1に示すように、デジタルテレビジョン1は、前方から見た正面視前面に対する平面視で、長方形状の外観を呈している。デジタルテレビジョン1は、筐体2と、LCDLiquidCrystalDisplayパネル3を備えている。LCDパネル3は、映像処理部20図2参照から映像信号を受け取り、静止画や動画等の映像を表示する表示部である。また、筐体2は、支持部4に支持されている。図2は、デジタルテレビジョン1の信号処理系を示すブロック図である。なお、このデジタルテレビジョン1は、通常の平面視2次元表示用の映像信号に基づく映像表示を行なうだけでなく、立体視3次元表示用の映像信号に基づく映像表示も行なうことができる。図2に示すように、デジタルテレビジョン1は、アンテナ12で受信したデジタルテレビジョン放送信号を、入力端子13を介してチューナ部14に供給することにより、所望のチャンネルの放送信号を選局することが可能になっている。デジタルテレビジョン1は、チューナ部14で選局された放送信号を、復号部である復調復号部15に供給してデジタルの映像信号及び音声信号等に復号した後、信号処理部16に出力する。信号処理部16は、復調復号部15から供給されたデジタルの映像信号及び音声信号に対してそれぞれ所定のデジタル信号処理を施す。なお、信号処理部16が行なう所定のデジタル信号処理には、後述する通常の平面視2次元表示用の映像信号を立体視3次元表示用の映像信号に変換する処理や、立体視表示用の映像信号を平面視表示用の映像信号に変換する処理等も含まれている。また、信号処理部16は、デジタルの映像信号を合成処理部17に出力し、デジタルの音声信号を音声処理部18に出力している。このうち、合成処理部17は、信号処理部16から供給されるデジタルの映像信号に、OSDOnScreenDisplay信号生成部19で生成される字幕、GUIGraphicalUserInterface、OSDなどの重畳用映像信号であるOSD信号を重畳して出力している。この場合、合成処理部17は、信号処理部16から供給される映像信号が通常の平面視表示用の映像信号であれば、その映像信号にOSD信号生成部19から供給されたOSD信号をそのまま重畳して出力している。また、合成処理部17は、信号処理部16から供給される映像信号が立体視表示用の映像信号である場合、OSD信号生成部19から供給されたOSD信号に対して、入力された立体視表示用の映像信号に対応した立体視表示用の信号処理を施した後、そのOSD信号を入力映像信号に重畳して出力している。デジタルテレビジョン1は、合成処理部17から出力したデジタルの映像信号を、映像処理部20に供給する。映像処理部20は、入力されたデジタルの映像信号を、LCDパネル3で表示可能なフォーマットのアナログ映像信号に変換している。デジタルテレビジョン1は、映像処理部20から出力されたアナログ映像信号を、LCDパネル3に供給して映像表示に供する。音声処理部18は、入力されたデジタルの音声信号を、スピーカ22で再生可能なフォーマットのアナログ音声信号に変換している。そして、この音声処理部18から出力されたアナログ音声信号が、スピーカ22に供給されることにより音声再生に供される。ここで、デジタルテレビジョン1は、上記した各種の受信動作を含むその全ての動作を制御部23によって統括的に制御している。この制御部23は、CPUCentralProcessingUnit23aを内蔵しており、デジタルテレビジョン1の本体に設置された操作部24からの操作情報を受けて、または、リモートコントローラ25から送出され受信部26で受信した操作情報を受けて、その操作内容が反映されるように各部をそれぞれ制御している。制御部23は、メモリ部23bを利用している。メモリ部23bは、主として、CPU23aが実行する制御プログラムを格納したROMReadOnlyMemoryと、該CPU23aに作業エリアを提供するためのRAMRandomAccessMemoryと、各種の設定情報及び制御情報等が格納される不揮発性メモリとを有している。また、制御部23には、ディスクドライブ部27が接続されている。ディスクドライブ部27は、例えばDVDDigitalVersatileDisk等の光ディスク28を着脱自在とするもので、装着された光ディスク28に対してデジタルデータの記録再生を行なう機能を有している。制御部23は、視聴者による操作部24やリモートコントローラ25の操作に基づいて、復調復号部15から得られるデジタルの映像信号及び音声信号を、記録再生処理部29によって暗号化し所定の記録フォーマットに変換した後、ディスクドライブ部27に供給して光ディスク28に記録させるように制御することができる。また、制御部23は、視聴者による操作部24やリモートコントローラ25の操作に基づいて、ディスクドライブ部27により光ディスク28からデジタルの映像信号及び音声信号を読み出させ、復号部である記録再生処理部29によって復号化した後、信号処理部16に供給することによって、以後、上記した映像表示及び音声再生に供させるように制御することができる。制御部23には、HDDHardDiskDrive30が接続されている。制御部23は、視聴者による操作部24やリモートコントローラ25の操作に基づいて、復調復号部15から得られるデジタルの映像信号及び音声信号を、記録再生処理部29によって暗号化し所定の記録フォーマットに変換した後、HDD30に供給してハードディスク30aに記録させるように制御することができる。また、制御部23は、視聴者による操作部24やリモートコントローラ25の操作に基づいて、HDD30によりハードディスク30aからデジタルの映像信号及び音声信号を読み出させ、記録再生処理部29によって復号化した後、信号処理部16に供給することによって、以後、上記した映像表示及び音声再生に供させるように制御することができる。さらに、デジタルテレビジョン1には、入力端子31が接続されている。入力端子31は、デジタルテレビジョン1の外部からデジタルの映像信号及び音声信号を直接入力するためのものである。この入力端子31を介して入力されたデジタルの映像信号及び音声信号は、制御部23の制御に基づいて、記録再生処理部29を介した後、信号処理部16に供給されて、以後、上記した映像表示及び音声再生に供される。また、入力端子31を介して入力されたデジタルの映像信号及び音声信号は、制御部23の制御に基づいて、記録再生処理部29を介した後、ディスクドライブ部27による光ディスク28に対しての記録再生や、HDD30によるハードディスク30aに対しての記録再生に供される。なお、制御部23は、視聴者による操作部24やリモートコントローラ25の操作に基づいて、ディスクドライブ部27とHDD30との間で、光ディスク28に記録されているデジタルの映像信号及び音声信号をハードディスク30aに記録したり、ハードディスク30aに記録されているデジタルの映像信号及び音声信号を光ディスク28に記録したりすることも制御している。また、制御部23には、ネットワークインターフェース32が接続されている。このネットワークインターフェース32は、入出力端子33を介して外部のネットワーク34に接続されている。そして、このネットワーク34には、当該ネットワーク34を介した通信機能を利用して各種のサービスを提供するための複数図示の場合は2つのネットワークサーバ35,36が接続されている。このため、制御部23は、ネットワークインターフェース32、入出力端子33及びネットワーク34を介して、所望のネットワークサーバ35,36にアクセスして情報通信を行なうことにより、そこで提供しているサービスを利用することができるようになっている。デジタルテレビジョン1は、ディスクドライブ部27やHDD30から取得した映像や音声等の情報に対しては、リモートコントローラ25の再生停止キーや再生/一時停止キーを操作することにより、再生、停止、一時停止を行なうことが可能となる。また、デジタルテレビジョン1は、リモートコントローラ25の逆方向スキップキーや順方向スキップキーを操作することにより、ディスクドライブ部27やHDD30で再生している映像や音声等の情報を、その再生方向に対して逆方向や順方向に一定量ずつスキップさせる、いわゆる、逆方向スキップや順方向スキップを行なうことができる。さらに、デジタルテレビジョン1は、リモートコントローラ25の早戻しキーや早送りキー等を操作することにより、ディスクドライブ部27やHDD30で再生している映像や音声等の情報を、その再生方向に対して逆方向や順方向に連続的に高速で再生させる、いわゆる、早戻し再生や早送り再生を行なうことができる。図3は、合成処理部17の構成を示すブロック図である。図3に示すように、合成処理部17は、信号処理部16から出力されるデジタルの映像信号を、入力端子37を介して映像生成部として機能する映像変換部38に供給する。映像変換部38は、入力された映像信号が立体視3次元表示用の映像信号である場合、その映像信号を特定の映像フォーマットに変換して、画質制御部39及び視差量抽出部40に出力している。すなわち、立体視表示用の映像信号には、1フレーム同期期間内で左目用映像フレーム後に右目用映像フレームを送出するフレームパッキングトップアンドボトム方式や、1水平期間内で左目用映像ライン後に右目用映像ラインを送出するサイドバイサイド方式、インターリーブ方式等、様々な映像フォーマットが存在する。さらに、各映像フォーマットの中でも、映像のサイズや走査方式インターレース/プログレッシブ等が種々存在する。このため、本実施形態にかかるデジタルテレビジョン1においては、映像変換部38が、入力された立体視表示用の映像信号に対して、スケーリング処理やIPInterlace/Progressive変換処理等の適切な処理を施すことにより、水平方向1920画素×垂直方向1080ラインの映像サイズのフレームシーケンシャル方式の映像フォーマットに変換し、画質制御部39及び視差量抽出部40に出力するものとする。フレームシーケンシャル方式は、フレーム毎にL左目用映像とR右目用映像とを時分割で出力してLCDパネル3上において交互に表示させるものである。すなわち、本実施形態にかかるデジタルテレビジョン1においては、フレームシーケンシャル方式の映像フォーマット以外の立体視表示用の様々な映像フォーマットにも対応可能である。また、映像変換部38は、超解像処理を実行する。超解像処理とは、アップコンバートした仮の高解像度画像をダウンコンバートした仮の低解像度画像とオリジナルの入力画像にアンシャープマスクをかけて強調化した画像とを比較し、オリジナルの入力画像が本来持っているはずの画像信号を復元する技術である。なお、比較と復元の処理を繰り返すほどに、超解像処理の精度は向上する。従って、比較と復元の処理を1回だけ行う処理も超解像処理であるし、比較と復元の処理を複数回繰り返す処理も超解像処理である。時間に余裕がある場合、例えば録画した画像を後で視聴する場合や、超解像処理に生じるタイムラグが許容され得る場合には、比較と復元の処理を複数回繰り返す超解像処理を利用することができる。ただし、映像変換部38における超解像処理の手法は、上記に限定されるものではなく、低解像度または中解像度の画像信号から本来の画素値を推定して画素を増やすことにより、高解像度の画像信号を復元する処理を一例として、あらゆる手法を適用することができる。超解像処理には、映像そのものの解像度ヒストグラムを分析し、その解像度に応じて最適な高画質処理を行うことも含む。例えば、HD解像度1920×1080で受信した映像信号の、映像そのものの解像度ヒストグラムを分析し、その解像度例えば、1920×1080の解像度に応じた鮮鋭化処理を含む。この場合は、超解像処理による解像度の変更はないが、画像が視聴者にもたらす解像感を向上させることができる。このように映像変換部38において、超解像処理を実行することにより、より解像度の高い立体画像を実現することができる。特に、フレームパッキング方式、サイドバイサイド方式、インターリーブ方式は、元映像の1/2の解像度で入力されるため、超解像により元映像の解像度に近い立体画像が得られる。さらに、映像変換部38は、フレームを内挿又は外挿することによるフレームレートのアップコンバータ機能を有している。これにより、低フレームレートの映像をアップコンバートすることができる。特に、フレームシーケンシャル方式の映像データは、低フレームレートであることが多いので、アップコンバートでより高いフレームレートの立体画像を実現することができる。画質制御部39は、入力された映像信号に対して、制御部23の制御に基づいた明るさ調整、コントラスト調整及び色相調整等の画質調整処理を施し、垂直同期信号に同期させて合成部41に出力する。視差量抽出部40は、映像変換部38により、フレームシーケンシャル方式の映像フォーマットに変換された立体視表示用の映像信号に対して、その左目用映像フレームと右目用映像フレームとの間の映像の比較を行ない、視差量を抽出する。視差量抽出部40による視差量の抽出処理は、左目用映像フレームに表示されている物体の位置を基準として、右目用映像フレームに表示されている同じ物体の左右方向の位置ずれを、画素数で示すことによって行なわれる。この視差量抽出処理は、連続するフレームで表示される同じ物体の動き位置を検出するための動きベクトルの技術を利用することで容易に実現することができる。具体的には、画面上で水平方向に1920個配列された画素に1~1920の番号を振り、左目用映像フレームに表示されている物体の所定位置の画素の番号から、右目用映像フレームに表示されている物体の同じ所定位置の画素の番号を減算することにより、視差量を画素数で示すことができる。この場合、視差量が負値のときは、左目用映像より右目用映像が右側に存在することになり、物体は画面よりも奥側で結像される映像となる。また、視差量が正値のときは、左目用映像より右目用映像が左側に存在することになり、物体は画面よりも手前で結像される映像となる。そして、視差量抽出部40によって抽出された視差量は、映像生成部として機能するOSD位置算出部42に供給される。OSD位置算出部42は、入力された視差量に基づいて、OSDを立体視表示させる際の表示位置を補正する計算を行ない、その計算結果を示す視差制御信号を出力する。なお、OSD位置算出部42は、視差量抽出部40で抽出した視差量が時間軸方向の変動がない状態、または、視差量が時間軸方向に緩やかに変動している映像表示状態のときに、OSDを立体視表示させる際の表示位置を補正する計算を実行する。すなわち、視差量が時間軸方向に激しく変動している場合は、映像が奥行き方向に激しく動いている状態であり、この状態では視聴者は映像に意識が向いているため、重畳するOSDも奥行き方向に激しく動くと見苦しくなるからである。このため、OSD位置算出部42は、視差量が激しく変動している状態では、視差量の変動がすくないときに算出した結果を示す視差制御信号を出力している。OSD位置算出部42から出力される視差制御信号は、OSD立体変換部43に供給される。このOSD立体変換部43には、OSD信号生成部19から出力されるOSD信号が、入力端子44を介して供給されている。OSD立体変換部43は、視差制御信号に基づいて、入力されたOSD信号から、左目用映像フレームに重畳する左目用OSD信号と、右目用映像フレームに重畳する右目用OSD信号とを生成し、OSDバッファ45に出力し記憶させている。具体的に言えば、OSD立体変換部43は、OSD信号生成部19から明るさ調整用のOSD信号が供給された場合、映像変換部38によって形成される水平方向1920画素×垂直方向1080ラインの映像サイズのフレームシーケンシャル方式の映像フォーマット上において、その左目用映像フレームと右目用映像フレームとに、視差制御信号に基づいた画素数分の水平方向の視差量位置ずれを有する、左目用の明るさ調整用OSDと右目用の明るさ調整用OSDとをそれぞれ表示させるように、OSDバッファ45上に左目用OSD信号と右目用OSD信号とを記憶させている。そして、このOSDバッファ45に記憶された左目用OSD信号と右目用OSD信号とは、垂直同期信号に同期して合成部41に出力される。このため、合成部41は、画質制御部39から出力される映像信号と、OSDバッファ45から出力される映像信号とを合成する。この場合、画質制御部39から出力される左目用映像フレームの映像信号にOSDバッファ45から出力される左目用OSD信号が重畳され、画質制御部39から出力される右目用映像フレームの映像信号にOSDバッファ45から出力される右目用OSD信号が重畳される。そして、合成部41で合成された映像信号は、フレーム変換部46に供給されて、垂直同期周波数を2倍に変換されて、つまり、フレーム周波数を倍速化された後、出力端子47から上記映像処理部20を介してLCDパネル3のLCD3aに出力される。これにより、LCDパネル3のLCD3aでは、左目用OSD信号が重畳された左目用映像フレームと、右目用OSD信号が重畳された右目用映像フレームとが交互に表示される。すなわち、映像表示部として機能するLCD3aは、左目用映像フレームと右目用映像フレームとを時分割で出力する機能を有している。また、フレーム変換部46で生成されるフレーム同期信号は、眼鏡制御部48に供給される。眼鏡制御部48は、フレーム変換部46から供給されたフレーム同期信号に基づいて左目用及び右目用のシャッタ制御信号を生成し、出力端子49を介して視聴者の掛けている立体視用眼鏡50に出力している。図4は、立体視用眼鏡50の構成を示すブロック図である。図4に示すように、立体視用眼鏡50は、液晶シャッタ眼鏡51と、液晶シャッタ眼鏡制御装置52と、を備えている。液晶シャッタ眼鏡51は、左眼の視界を開放または遮蔽するための左眼液晶シャッタLシャッタ511と、右眼の視界を開放または遮蔽するための右眼液晶シャッタRシャッタ512とを有しており、視聴者は、この液晶シャッタ眼鏡51を装着して、交互に表示される左眼用の画像と右眼用の画像とを左眼と右眼とで交互に鑑賞することにより、立体視を体感する。図4に示すように、液晶シャッタ眼鏡制御装置52は、デジタルテレビジョン1に対して左眼用の画像と右眼用の画像とを交互に表示させるためのフレームデータを出力する合成処理部17が、当該フレームデータと共に出力するフレーム同期信号を入力し、このフレーム同期信号に基づき、Lシャッタ511およびRシャッタ512を開閉させるためのシャッタ制御信号Lおよびシャッタ制御信号Rを生成して液晶シャッタ眼鏡51に供給する。そして、液晶シャッタ眼鏡制御装置52は、このシャッタ制御信号Lおよびシャッタ制御信号Rを自動調整するための自動調整部521を備えている。合成処理部17の眼鏡制御部48は、左目用映像が表示されているとき立体視用眼鏡50の右目のRシャッタ512を閉じ、右目用映像が表示されているとき立体視用眼鏡50の左目のLシャッタ511を閉じるように制御しており、これにより、視聴者に立体視映像を認識させるようにしている。なお、信号処理部16から出力されるデジタルの映像信号が、通常の平面視2次元表示用の映像信号である場合、映像変換部38からフレームパッキング方式の映像フォーマットで出力される左目用映像フレームと右目用映像フレームとは、全く同じ映像となる。このため、視差量抽出部40で抽出される視差量は0となり、OSD立体変換部43は、OSD信号生成部19から供給されたOSD信号を、フレームシーケンシャル方式の映像フォーマットの左目用映像フレームと右目用映像フレームとで同じ位置に表示させるように、OSDバッファ45に記憶させる。これにより、合成部41からは、OSD信号の重畳された平面視2次元表示用の映像信号が出力されることとなり、その映像信号がフレーム変換部46でフレーム周波数を倍速変換された後、出力端子47から映像処理部20を介してLCDパネル3のLCD3aに出力され、通常の2次元表示用の映像として表示されることになる。デジタルテレビジョン1によれば、OSDを表示する際、立体視表示する左目用映像フレームと右目用映像フレームとの視差量に基づいて、左目用OSD信号と右目用OSD信号との視差量を決定し、左目用及び右目用映像フレームの映像信号と左目用及び右目用OSD信号とを合成するようにしている。このため、OSDを立体視映像上に違和感なく表示させることが可能となり、視聴者が立体視映像の視聴中に表示されたOSDの判読や、立体視映像の視聴中にOSDを表示させて各種の調整及び設定等の操作を行なうことが容易にできるようになり、視聴者にとっての取り扱いを便利にすることができるようになる。なお、本実施形態にかかるデジタルテレビジョン1では、立体視映像の表示中にOSDを表示させることについて説明したが、表示させる情報としてはOSDに限るものではなく、例えば、放送や、光ディスク28、ハードディスク30aまたはネットワークサーバ35,36等から取得した映像信号に基づく表示映像とは別個に、デジタルテレビジョン1が独自に発生して表示可能な画面表示信号に広く適用可能である。次に、本実施形態にかかるデジタルテレビジョン1の信号処理部16における立体画像変換処理について詳述する。立体画像変換処理は、通常の平面視2次元表示用の映像信号入力映像を立体視3次元表示用の映像信号に変換する処理である。図5は、信号処理部16における立体画像変換部160の構成を示すブロック図である。図5に示すように、立体画像変換部160は、立体画像変換装置として機能するものであって、デプス推定部161と、飛び出し量/奥行き量設定部162と、左右端デプス補正部163と、視差画像生成部164とを備えている。デプス推定部161は、復調復号部15から供給されたデジタルの映像信号である入力画像の特徴量動きや色等に基づいて画面内の奥行きデプス値を推定し、デプスマップを生成する。ここで、デプス推定部161における奥行きデプス値の推定方法の一例について詳述する。図6は、デプス推定部161の構成を示すブロック図である。図6に示すように、デプス推定部161は、コントラスト算出部171と、動きベクトル検出部172と、背景領域抽出部173と、背景ベクトル算出部174と、相対動きベクトル算出部175と、奥行き設定部176と、奥行き補間部177と、を備えている。復調復号部15から供給された2次元のデジタルの映像信号は、コントラスト算出部171に入力される。コントラスト算出部171では2次元映像の各領域でのコントラストを算出して、動きベクトル検出部172に出力する。図7は、コントラスト算出部171の動作の概念を示す説明図である。図7aに示すように、コントラスト算出部171は、2次元映像を一定の大きさの矩形領域に分割し、各領域内で隣接画素間との画素値の差分を求めることで各領域のコントラストを算出する。さらに、図7bに示すように、コントラスト算出部171は、コントラストの算出結果に従って、コントラスト値がA>B>Cとなるように各領域をラベル付けする。動きベクトル検出部172は、AとBにラベル付けされた領域に対してのみ動きベクトル特徴量を算出して、背景領域抽出部173に出力する。動きベクトル特徴量が算出された様子を図8に示す。背景領域抽出部173は、コントラスト算出部171においてBとラベル付けされた領域を背景領域と判断し、背景ベクトル算出部174に対して背景領域を出力する。背景ベクトル算出部174は、背景領域での動きベクトルの平均を算出して背景ベクトルとし、相対動きベクトル算出部175に対して背景ベクトルを出力する。背景ベクトルが算出された様子を図9に示す。相対動きベクトル算出部175は、AとBにラベル付けされた領域に対し、動きベクトルから背景ベクトルを減算することで相対動きベクトルを算出して、奥行き設定部176に出力する。相対動きベクトルが算出された様子を図10に示す。奥行き設定部176は、AとBにラベル付けされた領域に対して相対動きベクトルの値を参照して奥行きデプス値を推定して、奥行き補間部177に出力する。奥行き設定部176は、例えば、相対動きベクトルが大きい領域では手前、相対動きベクトルが小さい領域では奥と判断する。この様子を図11に示す。奥行き補間部177は、Cにラベル付けされた領域に対して、隣接領域の奥行きデプス値で補間する。奥行き補間部177は、例えば、隣接領域の奥行きデプス値のうち多数を占める奥行きデプス値で補間する。この様子を図12に示す。また、奥行き補間部177は、補間終了後、各画素の奥行きデプス値を画素の濃淡グレーの階調で表現したデプスマップMを左右端デプス補正部163に出力する。図13は、デプスマップMの一例を示す模式図である。図13に示すように、デプスマップMは、奥行きをグレーの階調で表現した画像データであり、画素が黒いほど手前に存在することになる。図5に戻り、飛び出し量/奥行き量設定部162は、外部から入力されたLCDパネル3のスクリーン面に対する飛び出し量および奥行き量を設定する。図14に、スクリーン面に対する飛び出し量および奥行き量の概念を示す。図14に示すLCDパネル3のスクリーン面は、立体視において手前側に飛び出さず、かつ、奥側にも位置しない面である。なお、LCDパネル3のスクリーン面に対する飛び出し量および奥行き量は、外部から入力されるものに限るものではなく、予め飛び出し量/奥行き量設定部162に設定されているものでも良い。左右端デプス補正部163は、デプス推定部161で生成されたデプスマップMの左右端から一定の距離までの奥行きデプス値を、端に近い程、LCDパネル3のスクリーン面に相当する奥行きデプス値に近づくよう補正する。このようにデプスマップMの左右端の奥行きデプス値を補正するのは次のような理由による。図15に示す従来の視差画像生成では、奥行きデプス値に従って2次元映像の画素を水平方向にずらすことで多視差画像右目用映像および左目用映像を生成していた。ところが、図15に示すように、デプスマップMの左右端の奥行きデプス値がスクリーン面から離れてしまった場合は、入力画像の画面外を参照することになってしまう。しかしながら、参照対象となる入力画像の画面外には基準となる画素が存在しないため、視差画像を正しく生成することは困難である。このような視差画像に基づく立体視映像を視聴者が視聴した場合には、他の視差画像との整合性がとれなくなり画面端が破綻してみえるという問題点があった。上述のような問題を解決すべく、左右端デプス補正部163が実行する左右端デプス補正処理について図16のフローチャートを参照しつつ説明する。図16のフローチャートは、デプス推定部161から出力されたデプスマップMの左端側のデプス補正処理の流れを示すものである。図16に示すように、左右端デプス補正部163は、まず、飛び出し量/奥行き量設定部162における飛び出し量および奥行き量の設定からLCDパネル3のスクリーン面に相当する奥行きデプス値Dscreenを算出するステップS1。図17に示すように、LCDパネル3のスクリーン面に相当する奥行きデプス値Dscreenは、最大デプス値DMAX、最大飛び出し量Z、奥行き範囲ZZとすると、下記式1により算出される。Dscreen=DMAXZ/ZZ式1次いで、左右端デプス補正部163は、画面端から補正対象となる任意のピクセルの距離dを決めるステップS2。左右端デプス補正部163による補正の対象はデプス推定部161から出力されたデプスマップMの左右端であり、補正対象であるデプスマップMの画面端からの距離dは、後段の視差画像生成部164における視差画像生成時の最大ずらし量以上に設定する必要がある。次いで、左右端デプス補正部163は、ピクセルの数xを初期化x=0しステップS3、ピクセルの数xが補正対象となるピクセルの距離dになるまでステップS4のYes、下記に示すステップS5~S8の処理を繰り返す。次いで、左右端デプス補正部163は、ピクセルの数xが補正対象となるピクセルの距離dに満たないと判断するとステップS4のNo、ステップS5に進み、重み係数Wを算出する。本実施形態においては、図18に示すように、デプスマップMの画面左端から補正対象距離dまで線形に重み係数Wを減少させている。なお、本実施形態では、奥行きデプス値を補正する際の重み係数Wは線形重みを使うようにしたが、これに限るものではなく、画面外を参照しないことを条件として、別の重み曲線を使うようにしても良い。続いて、左右端デプス補正部163は、現在補正前の奥行きデプス値Dxを取得しステップS6、下記式2により補正奥行きデプス値D ́xを算出して奥行きデプス値を置き換えるステップS7。D ́x=WDscreen1.0-WDx式2その後、左右端デプス補正部163は、ピクセルの数xを1インクリメントしてステップS8、ステップS4に進む。左右端デプス補正部163は、処理したピクセルの数xが補正対象となるピクセルの距離dになったと判断するとステップS4のYes、処理を終了する。以上のデプス補正処理は、デプスマップMの右端側の補正対象となるピクセルに対しても実行する。以上の処理により左右端デプス補正部163は、デプス推定部161が生成したデプスマップMの左右端から一定の距離までを、端に近い程、LCDパネル3のスクリーン面に相当する奥行きデプス値に近づくよう補正した補正デプスマップM ́を生成する。最後に、図5に戻り、視差画像生成部164は、入力画像と補正デプスマップM ́から立体視映像用の多視差画像を生成する。より詳細には、視差画像生成部164は、補正デプスマップM ́の奥行きデプス値に従って2次元映像の入力画像の画素を水平方向に所定量ずらすことで、立体視映像用の多視差画像右目用映像および左目用映像を生成する。ここで、図19は立体視映像用の多視差画像の生成例を模式的に示す説明図である。図19に示すように、入力画像と補正デプスマップM ́から生成される立体視映像用の多視差画像は、左右端の画像が手前の場合には、手前側からLCDパネル3のスクリーン面に向けて徐々に奥行きが付き、左右端の画像が奥の場合には、LCDパネル3のスクリーン面から奥側に向けて徐々に奥行きが付くことになり、疑似的な額縁があるような視え方になる。このように本実施形態の立体画像出力装置であるデジタルテレビジョン1によれば、左右端から一定の距離までのデプスを、立体視において手前側に飛び出さず、かつ、奥側にも位置しない面であるスクリーン面に相当する奥行きデプス値に近づくよう補正した補正デプスマップM ́を用いることで、入力画像の左右端の奥行きデプス値がスクリーン面から離れてしまうことがなくなり、入力画像の左右端において画面外を参照せずに立体視映像用の多視差画像を生成することができるので、視差量に応じて原画像の画素をずらして生成される立体視映像用の多視差画像の左右端の破綻を防止することができる。なお、本実施の形態においては、デジタルテレビジョン1の信号処理部16における立体画像変換処理について、通常の平面視2次元表示用の映像信号入力映像を立体視3次元表示用の映像信号に変換する処理として説明したが、これに限るものではない。信号処理部16のデプス推定部161は、立体視3次元表示用の映像信号すなわち、2視差画像ステレオ画像を入力映像とし、当該立体視表示用の映像信号2視差画像の特徴量動きや色等に基づいて画面内の奥行きデプス値を推定し、デプスマップを生成することも可能である。このような立体視表示用の映像信号2視差画像としては、時分割で右目用映像と左目用映像を交互に表示するフレームシーケンシャル方式、画面を左右半分に分けて右半分を右目用の映像、左半分を左目用の映像を映すサイドバイサイド方式、画面を上下半分に分けて下半分を右目用の映像、上半分を左目用の映像を映すトップアンドボトム方式等、様々な映像フォーマットを適用可能である。より詳細には、デプス推定部161は、図20に示すように、立体視表示用の映像信号2視差画像における左目用画像から右目用画像への対応点を画素ブロック毎に探索して視差ベクトルを求めるステレオマッチング。そして、デプス推定部161は、図21に示すように、視差ベクトルが左向きであれば手前、視差ベクトルが右向きであれば奥と判断し、各画素の奥行きデプス値を画素の濃淡グレーの階調で表現したデプスマップMを生成し、デプスマップMを左右端デプス補正部163に出力する。なお、本実施形態にかかるデジタルテレビジョン1および立体視用眼鏡50においては、左右映像を交互に表示するとともに、同期して液晶シャッタを制御する時分割表示方式を適用したが、これに限るものではない。例えば、映像表示部の前面に走査線毎に異なる向きの偏光レンズを取り付け、偏光メガネで見るXPOL方式などの直視表示方式や、投射表示方式などに適用することも可能である。また、本実施形態にかかる立体画像出力装置として、立体視用眼鏡50や偏光メガネの代わりにLCDパネル3のスクリーン面上にレンチキュラーシートを配設したグラスレス方式のデジタルテレビジョンを適用することもできる。また、本実施形態では、立体画像出力装置としてデジタルテレビジョン1に適用した例をあげて説明したが、例えば、HDDレコーダ、チューナ、セットトップボックス等を立体画像出力装置として適用することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"