"光源から出射されるレーザ光をスクリーン手段に向けて投射するための投射レンズを備えた画像表示装置であって、前記投射レンズが、前記レーザ光の映像を拡大するべく凹レンズおよび凸レンズを組み合わせたレンズ部分と、前記レンズ部分から出射されるレーザ光の投射方向を前記レンズ部分の光軸に対して傾けるためのプリズム部分とを有し、前記プリズム部分が、前記光軸に直交する向きから見た台形断面が互いに相反する向きに組み合わされた2つのプリズムからなることを特徴とする画像表示装置。前記レンズ部分が、物体側テレセントリックになるように少なくとも3つ以上のレンズ成分を備えると共に、前記レンズ部分の共役点に面する両外側に配置された各外側レンズ成分はプラスチックレンズであり、前記レンズ部分の絞り位置が各前記外側レンズ成分間にあり、前記レンズ部分の前記外側レンズ成分以外のレンズ成分で少なくとも前記絞り位置に最も近いものがガラスレンズであることを特徴とする請求項1に記載の画像表示装置。前記プリズム部分が、前記レンズ部分の光軸周りに回動自在に設けられていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の画像表示装置。一方、上記シフト機構やチルト機構等を設ける場合には、機構を設けることによる他の部品へのレイアウトの制約が生じる。また、チルト機構の場合には、画像表示装置の筐体をチルトアップした位置で保持する必要があるが、レンズや制御装置等が重いため、保持装置の強度を高めることにより、部品コストが高騰化するという問題もある。本発明は、このような従来技術の問題点を解消するべく案出されたものであり、その主な目的は、画像表示装置が内蔵された電子機器を机上に載置して使用する場合に、簡単な構成により投写角度を机上の載置面より上側に向けることができるように構成された画像表示装置を提供することにある。本発明の画像表示装置は、光源から出射されるレーザ光をスクリーン手段に向けて投射するための投射レンズを備えた画像表示装置であって、前記投射レンズが、前記レーザ光の映像を拡大するべく凹レンズおよび凸レンズを組み合わせたレンズ部分と、前記レンズ部分から出射されるレーザ光の投射方向を前記レンズ部分の光軸に対して傾けるためのプリズム部分とを有し、前記プリズム部分が、前記光軸に直交する向きから見た台形断面が互いに相反する向きに組み合わされた2つのプリズムからなる構成とする。本発明によれば、レンズ部分から出射される出射光がレンズ部分の光軸に対して傾いて出射されるようにプリズムを設けたことから、その傾きをレンズ部分の光軸よりも上側とすることにより、ノートパソコンの側面から側方に向けて投射するように設けられた画像表示装置において、中間部を中折れさせて出射窓を上に向けるようなヒンジ機構を設けることなく、側面からの出射光を上に向けることができるため、斜め上に向けて投射可能にする画像表示装置の機構を簡素化でき、画像表示装置をコンパクト化し得る。前記課題を解決するためになされた第1の発明は、光源から出射されるレーザ光をスクリーン手段に向けて投射するための投射レンズを備えた画像表示装置であって、前記投射レンズが、前記レーザ光の映像を拡大するべく凹レンズおよび凸レンズを組み合わせたレンズ部分と、前記レンズ部分から出射されるレーザ光の投射方向を前記レンズ部分の光軸に対して傾けるためのプリズム部分とを有し、前記プリズム部分が、前記光軸に直交する向きから見た台形断面が互いに相反する向きに組み合わされた2つのプリズムからなる構成とする。これによると、レンズ部分から出射される出射光がレンズ部分の光軸に対して傾いて出射されるようにプリズムを設けたことから、その傾きをレンズ部分の光軸よりも上側とすることにより、ノートパソコンの側面から側方に向けて投射するように設けられた画像表示装置において、中間部を中折れさせて出射窓を上に向けるようなヒンジ機構を設けることなく、側面からの出射光を上に向けることができるため、斜め上に向けて投射可能にする画像表示装置の機構を簡素化でき、画像表示装置をコンパクト化し得る。また、第2の発明は、前記第1の発明において、前記レンズ部分が、物体側光変調器25側テレセントリックになるように少なくとも3つ以上のレンズ成分を備えると共に、前記レンズ部分の共役点スクリーンSと光変調器25に面する両外側に配置された各外側レンズ成分はプラスチックレンズであり、前記レンズ部分の絞り位置が各前記外側レンズ成分間にあり、前記レンズ部分の前記外側レンズ成分以外のレンズ成分で少なくとも前記絞り位置に最も近いものがガラスレンズである構成とする。これによると、レンズ部分の両外側のレンズ成分をプラスチックレンズとしていることから、そのレンズ形状を容易に自由な形状にすることができるため、投射側のレンズ成分を非球面レンズにして広い視野を確保すると共に、相反する最外側のレンズ成分も非球面レンズとしてテレセントリックで長バックフォーカスを確保するように、両外側レンズ成分を容易に加工することができる。そして、光のエネルギ密度が高くなる主光線が集光する絞り位置に近いレンズ成分をガラスレンズで構成することにより、大きな耐光性特に青色レーザ光の耐光性を確保すると共に、比較的エネルギ密度の小さな位置スクリーンSと光変調器25側のレンズ成分をプラスチックレンズで構成して非球面等の複雑な形状に容易に対応し得るため、高解像度化、高輝度化、長焦点距離を可能にする投射レンズを少ない数のレンズ成分で構成することができる。また、第3の発明は、前記第1または第2の発明において、前記プリズム部分が、前記レンズ部分の光軸周りに回動自在に設けられている構成とする。これによると、レンズ部分の光軸が例えば載置面に水平な方向の場合、光軸に対して傾いた軸を出射方向として光軸周りの360度の任意の方向に斜めに投射することができ、画像表示装置を動かすことなく任意の位置に映像を映し出すことができ、使い勝手が良い。以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。図1は、本発明による画像表示装置1を携帯型情報処理装置2に内蔵した例を示す斜視図である。携帯型情報処理装置例えばノートパソコン2は、CPUやメモリなどが実装された制御基板図示せずなどが内蔵された本体部3と、液晶パネルを備えた表示部4とを有し、本体部3と表示部4とがヒンジ部5で連結され、本体部3と表示部4とを重ね合わせた折りたたみ状態として携帯性を高めるようにしている。本体部3の筐体8の上面8aには、キーボード6およびタッチパッド7が設けられている。また、本体部3の筐体8におけるキーボード6の裏面側には、光ディスク装置などの周辺機器が取り替え可能に収容される収容スペース、いわゆるドライブベイが形成されており、このドライブベイに画像表示装置1が取り付けられている。画像表示装置1は、筐体11と、筐体11に対して出し入れ可能に設けられた可動体12と、を有している。可動体12は、レーザ光による映像ImをスクリーンSに投写するための光学部品が収容された光学エンジンユニット第1のユニット13と、この光学エンジンユニット13内の光学部品を制御するための基板などが収容された制御ユニット第2のユニット14とで構成されている。図2は、光学エンジンユニット13に内蔵される光学エンジン部15の概略構成図である。この光学エンジン部15は、光源として、緑色レーザ光を出力する緑色レーザ光源装置22と、赤色レーザ光を出力する赤色レーザ光源装置23と、青色レーザ光を出力する青色レーザ光源装置24とをそれぞれ備える。また、光学エンジン部15には、映像信号に応じて各レーザ光源装置22~24からのレーザ光の変調を行う液晶反射型の光変調器25と、各レーザ光源装置22~24からのレーザ光を反射させて光変調器25に照射させるとともに光変調器25から出射された変調レーザ光を透過させる偏光ビームスプリッタ26と、各レーザ光源装置22~24から出射されるレーザ光を偏光ビームスプリッタ26に導くリレー光学系27と、偏光ビームスプリッタ26を透過した変調レーザ光による映像ImをスクリーンSに投射する投射レンズ投射光学系28とが設けられている。なお、各レーザ光源装置22~24は半導体レーザを用いたものであってよい。この光学エンジン部15は、いわゆるフィールドシーケンシャル方式でカラー画像を表示するものであり、各レーザ光源装置22~24から各色のレーザ光が時分割で順次出力され、各色のレーザ光による画像が視覚の残像効果によってカラー画像として認識される。リレー光学系27は、各レーザ光源装置22~24から出射される各色のレーザ光を平行ビームに変換するコリメータレンズ31~33と、コリメータレンズ31~33を通過した各色のレーザ光を所要の方向に導く第1および第2のダイクロイックミラー34,35と、ダイクロイックミラー34,35により導かれたレーザ光を拡散させる拡散板36と、拡散板36を通過したレーザ光を収束レーザに変換するフィールドレンズ37と、を備えている。投射レンズ28からスクリーンSに向けてレーザ光が出射される側を前側とすると、青色レーザ光源装置24から青色レーザ光が後方に向けて出射され、この青色レーザ光の光軸に対して緑色レーザ光の光軸および赤色レーザ光の光軸が互いに直交するように、緑色レーザ光源装置22および赤色レーザ光源装置23から緑色レーザ光および赤色レーザ光が出射され、この青色レーザ光、赤色レーザ光、および緑色レーザ光が、2つのダイクロイックミラー34,35で同一の光路に導かれる。すなわち、青色レーザ光と緑色レーザ光が第1のダイクロイックミラー34で同一の光路に導かれ、青色レーザ光および緑色レーザ光と赤色レーザ光が第2のダイクロイックミラー35で同一の光路に導かれる。第1および第2のダイクロイックミラー34,35は、表面に所定の波長のレーザ光を透過および反射させるための膜が形成されたものであり、第1のダイクロイックミラー34は、青色レーザ光を透過するとともに緑色レーザ光を反射させる。第2のダイクロイックミラー35は、赤色レーザ光を透過するとともに青色レーザ光および緑色レーザ光を反射させる。これらの各光学部材は、筐体41に支持されている。この筐体41は、各レーザ光源装置22~24で発生した熱を放熱する放熱体として機能し、アルミニウムや銅などの熱伝導性の高い材料で形成されている。緑色レーザ光源装置22は、側方に向けて突出した状態で筐体41に形成された取付部42に取り付けられている。この取付部42は、リレー光学系27の収容スペースの前方と側方にそれぞれ位置する前壁部43と側壁部44とが交わる角部から側壁部44に直交する向きに突出した状態で設けられている。赤色レーザ光源装置23は、ホルダ45に保持された状態で側壁部44の外面側に取り付けられている。青色レーザ光源装置24は、ホルダ46に保持された状態で前壁部43の外面側に取り付けられている。赤色レーザ光源装置23および青色レーザ光源装置24は、いわゆるCANパッケージで構成され、レーザ光を出力するレーザチップが、ステムに支持された状態で缶状の外装部の中心軸上に光軸が位置するように配置されたものであり、外装部の開口に設けられたガラス窓からレーザ光が出射される。この赤色レーザ光源装置23および青色レーザ光源装置24は、ホルダ45,46に開設された取付孔47,48に圧入するなどしてホルダ45,46に対して固定される。青色レーザ光源装置24および赤色レーザ光源装置23のレーザチップの発熱は、ホルダ45,46を介して筐体41に伝達されて放熱され、各ホルダ45,46は、アルミニウムや銅などの熱伝導率の高い材料で形成されている。緑色レーザ光源装置22は、励起用レーザ光を出力する半導体レーザ51と、半導体レーザ51から出力された励起用レーザ光を集光する集光レンズであるFACFastAxisCollimatorレンズ52およびロッドレンズ53と、励起用レーザ光により励起されて基本レーザ光赤外レーザ光を出力する固体レーザ素子54と、基本レーザ光の波長を変換して半波長レーザ光緑色レーザ光を出力する波長変換素子55と、固体レーザ素子54とともに共振器を構成する凹面ミラー56と、励起用レーザ光および基本波長レーザ光の漏洩を阻止するガラスカバー57と、各部を支持する基台58と、各部を覆うカバー体59と、を備えている。この緑色レーザ光源装置22は、基台58を筐体41の取付部42に取り付けて固定され、緑色レーザ光源装置22と筐体41の側壁部44との間に所要の幅例えば0.5mm以下の間隙が形成される。これにより、緑色レーザ光源装置22の熱が赤色レーザ光源装置23に伝わりにくくなり、赤色レーザ光源装置23の昇温を抑制して、温度特性の悪い赤色レーザ光源装置23を安定的に動作させることができる。また、赤色レーザ光源装置23の所要の光軸調整代例えば0.3mm程度を確保するため、緑色レーザ光源装置22と赤色レーザ光源装置23との間に所要の幅例えば0.3mm以上の間隙が設けられている。図3は、緑色レーザ光源装置22におけるレーザ光の状況を示す模式図である。半導体レーザ51のレーザチップ61は、波長808nmの励起用レーザ光を出力する。FACレンズ52は、レーザ光のファースト軸光軸方向に対して直交し且つ図の紙面に沿う方向の拡がりを低減する。ロッドレンズ53は、レーザ光のスロー軸図の紙面に対して直交する方向の拡がりを低減する。固体レーザ素子54は、いわゆる固体レーザ結晶であり、ロッドレンズ53を通過した波長808nmの励起用レーザ光により励起されて波長1064nmの基本波長レーザ光赤外レーザ光を出力する。この固体レーザ素子54は、YイットリウムVO4バナデートからなる無機光学活性物質結晶にNdネオジウムをドーピングしたものであり、より具体的には、母材であるYVO4のYに蛍光を発する元素であるNd3に置換してドーピングしたものである。固体レーザ素子54におけるロッドレンズ53に対向する側には、波長808nmの励起用レーザ光に対する反射防止と、波長1064nmの基本波長レーザ光および波長532nmの半波長レーザ光に対する高反射の機能を有する膜62が形成されている。固体レーザ素子54における波長変換素子55に対向する側には、波長1064nmの基本波長レーザ光および波長532nmの半波長レーザ光に対する反射防止の機能を有する膜63が形成されている。波長変換素子55は、いわゆるSHGSecondHarmonicsGeneration素子であり、固体レーザ素子54から出力される波長1064nmの基本波長レーザ光赤外レーザ光の波長を変換して波長532nmの半波長レーザ光緑色レーザ光を生成する。波長変換素子55における固体レーザ素子54に対向する側には、波長1064nmの基本波長レーザ光に対する反射防止と、波長532nmの半波長レーザ光に対する高反射の機能を有する膜64が形成されている。波長変換素子55における凹面ミラー56に対向する側には、波長1064nmの基本波長レーザ光および波長532nmの半波長レーザ光に対する反射防止の機能を有する膜65が形成されている。凹面ミラー56は、波長変換素子55に対向する側に凹面を有し、この凹面には、波長1064nmの基本波長レーザ光に対する高反射と、波長532nmの半波長レーザ光に対する反射防止の機能を有する膜66が形成されている。これにより、固体レーザ素子54の膜62と凹面ミラー56の膜66との間で、波長1064nmの基本波長レーザ光が共振して増幅される。波長変換素子55では、固体レーザ素子54から入射した波長1064nmの基本波長レーザ光の一部が波長532nmの半波長レーザ光に変換され、変換されずに波長変換素子55を通過した波長1064nmの基本波長レーザ光は、凹面ミラー56で反射されて波長変換素子55に再度入射し、波長532nmの半波長レーザ光に変換される。この波長532nmの半波長レーザ光は、波長変換素子55の膜64で反射されて波長変換素子55から出射される。ここで、固体レーザ素子54から波長変換素子55に入射して波長変換素子55で波長変換されて波長変換素子55から出射されるレーザ光のビームB1と、凹面ミラー56で一旦反射されて波長変換素子55に入射して膜64で反射されて波長変換素子55から出射されるレーザ光のビームB2とが互いに重なり合う状態では、波長532nmの半波長レーザ光と波長1064nmの基本波長レーザ光とが干渉を起こして出力が低下する。そこでここでは、波長変換素子55を光軸方向に対して傾斜させて、入射面および出射面での屈折作用により、レーザ光のビームB1、B2が互いに重なり合わないようにして、波長532nmの半波長レーザ光と波長1064nmの基本波長レーザ光との干渉を防ぐようにしており、これにより出力低下を避けることができる。なお、図2に示したガラスカバー57には、波長808nmの励起用レーザ光および波長1064nmの基本波長レーザ光が外部に漏洩することを防止するため、これらのレーザ光を透過しない膜が形成されている。また、可動体12を構成する光学エンジンユニット13および制御ユニット14の各筐体は、高さ方向の寸法が短い扁平な箱形状をなしている。光学エンジンユニット13および制御ユニット14の各筐体の両側縁には、筐体11内に設けられたガイドレールに沿ってスライドするスライダが設けられており図示省略、使用者による押し引き操作で、矢印Aで示すように、筐体11に対して可動体12が出し入れされる。そして、光学エンジンユニット13におけるノートパソコン2の側面に対応する側の端部には出射窓74が設けられており、この出射窓74から光学エンジン部15の投射レンズ28図2参照を通過したレーザ光が出射される。次に、図4を参照して、本発明が適用された投射レンズ28の第1実施形態を示す各レンズ成分の具体的構成を説明する。なお、各レンズ成分は断面図で示されているが、見易さからハッチングを省略している。また、図4における右側の偏光ビームスプリッタ26から出射される変調出射光が、投射レンズ28を介して図の左側に配設されているスクリーンSに向けて投射される。投射レンズ28は、投射側図4の左側の第1共役点側から順に、第1レンズ第1レンズ成分L1,第2レンズ第2レンズ成分L2,第3レンズ第3レンズ成分L3,第4レンズ第4レンズ成分L4が同軸に配置されている。第1,第4レンズL1,L4は合成樹脂材で形成されたプラスチックレンズであり、第2,第3レンズL2,L3はガラス材質で形成されたガラスレンズである。また、第1レンズL1は、その中央部が投射側に突出した擬似的な凹メニスカス形状に形成されかつ負の屈折力を有する。第2レンズL2は両凸形状の球面レンズであり、第3レンズL3は両凹形状の球面レンズである。第4レンズL4は、擬似的な両凸形状に形成されかつ正の屈折力を有する。図5に示す表1に、図4におけるレンズの各諸元を示す。表1のレンズデータを設定する条件としては、F値が2.8、焦点距離が7.3mm、光変調器25の像高が2.794mm、スクリーンS上の投影映像Imの物体高が385.064mm、第1レンズL1のスクリーンS側のレンズ面の中心とスクリーンSとの間の距離が1000mmとする。なお、像高は、図6に示されるように光変調器25の矩形の照射面の中心Pcから角部Peに向かう対角線上の像の高さHであり、上記数値はその最大値であり、物体高は同様にスクリーンS上の矩形の投影面Imの中心Pcから角部Peに向かう対角線上の像の高さHであり、上記数値はその最大値である。また、各色レーザ光の重みづけは、青色レーザ光と赤色レーザ光とを1として、それに対して緑色レーザ光を2としている。表1における面番号は図4に示されるf2~f11に対応し、投射側からのレンズ面の順序f1はスクリーンSに対応し、f12は光変調器25に対応に対応し、STOは絞りを示す。なお、絞りSTOは焦点位置に設けられている。また、面形状はレンズ面が球面であるか非球面であるかを、rは各レンズ面の曲率半径を、dは各光学面fから次の光学面fの面103aに至る点をそれぞれPa,Pbとすると、プリズム103では、赤色光線Lrは両プリズム103,104同士の合わせ面103b104aの点Pcに至るように屈折し、青色光線Lbは面103b104aの点Pdに至るように赤色光線Lrより大きく屈折する。そして、プリズム104では、赤色光線Lrが点Pcからプリズム104の光変調器25側の面104bの点Peに至るように屈折し、青色光線Lbは点Pdから面104bの点Pfに至るように屈折する。この面104bでは、赤色光線Lrと青色光線Lbとが図における上下で逆転しているが、青色光線Lbは面104bで大きく屈折するため、光変調器25に至るところでは赤色光線Lrと青色光線Lbとは1点に一致し得る。なお、緑色光線は、赤色光線Lrと青色光線Lbとの間に位置するようになり、その図示を省略している。このように各色光線がプリズム103,104で屈折するように、各プリズム103,104の形状と光変調器25およびスクリーンSまでの距離とを設計することにより、光変調器25の任意の1点からの光線をスクリーンS上の1点に合焦させることができる。各プリズム103,104の設計はそれぞれのプリズムを形成するガラスや樹脂材料の分散値あるいは屈折率を適正化することで実現できる。そして、2つのプリズム103,104を、各厚さが互いに相反する向きに増減するように互いに重ね合わせることにより、一方のプリズムで生じる色収差を他方のプリズムで修正することができる。これにより、プリズム部分101による投射方向の変更を行うことができると共に色収差も抑制され、何等問題なくスクリーンSに鮮明な映像Imの投射を行うことができる。また、このような投射レンズ28の構成により、ヒンジ機構やシフト機構等の構造物を設けることなく、ノートパソコン2の側面から上に傾けた方向に投射させる画像表示装置1を設けることができ、その光学エンジンユニット13の厚さをノートパソコン2の筐体内に収めることができるように6.9mm以内にすることができる。ノートパソコン2のドライブベイは一般的に9.5mmの高さであり、その9.5mmの高さのドライブベイ内に収めるためには、光学系の厚さを6.9mm以下にすることで対応し得る。上記したようにプラスチックレンズからなる第1,第4レンズL1,L4に非球面レンズを用いることにより、枚数を低減すると共に光軸方向長さを短くすることができ、例えば光変調器25が0.22インチのサイズのものであった場合でも十分対応できると共に、2つのプリズム103,104を重ね合わせるという簡単な構造により、光軸方向に長くなることを抑制し得る。また、第1レンズL1の第1共役点側投射側の面から光変調器25までの距離である全光学長も40mm以下にすることができ、上記ノートパソコン2の筐体内に収めることに支障を来すことがない。また、樹脂材により構成される第1および第4レンズL1,L4のレンズ成分としては、シクロオレフィンポリマーまたはシクロオレフィンコポリマーにより構成されるとよい。これにより、プラスチックレンズからなる第1および第4レンズL1,L4のレンズ成分の耐光性特に青色レーザ光の耐光性をさらに高めることができる。次に、図15を参照して第2実施形態について説明する。なお、図15は上記した図12に対応する図であり、上記と同様の部分については同一の符号を付してその詳しい説明を省略する。この第2実施形態では、レンズ部分102の各レンズL1~L4を保持する鏡筒105と、プリズム部分103の各プリズム103,104を保持するホルダ106とが同軸的に接離可能にそれぞれ別体に形成されている。鏡筒105とホルダ106との分離面は、第1レンズL1を外囲しかつ光軸C方向に臨む円環状端面形状になり、鏡筒105側の分離面には光軸Cと同軸の円環状溝107が設けられていると共に、ホルダ106側の分離面には光軸Cと同軸かつ溝107に没入する円環状凸部108が設けられている。図示例の円環状凸部108は、ホルダ106とは別の円筒形状の部材からなり、かつホルダ106に軸線方向に一部埋没させて一体化した形状であるが、ホルダ106と一体になるように、例えば成形や削り出しにより形成してもよい。このように別々に形成した鏡筒105とホルダ106とを、円環状凸部108を円環状溝107に嵌め込んで組み付ける。また、円環状凸部108と円環状溝107とは軸線周りに相対的に摺動可能となる凹凸断面形状に形成され、鏡筒105とホルダ106との間には図示省略の抜け止め機構が設けられており、このようにして鏡筒105とホルダ106とが同軸に回動自在に設けられている。なお、鏡筒105は、投射レンズ28の筐体に固定されている。これにより、ホルダ106を回すことにより光軸Cに対して所定の角度で投射される映像を、図15にIm1~Im4で示されるように任意の位置に映し出すことができる。図では4箇所Im1~Im4で示しているが、光軸C周りの360度の任意の方向に投射することができる。なお、上記各実施形態では画像表示装置1の可動体12をノートパソコン2から引き出して投射するとして説明したが、必ずしもノートパソコンから引き出す必要はなく、出射窓74がノートパソコン2の側面に固定されていてもよい。その場合に、上記第2実施形態のようにプリズム部分101を回動可能にする場合にはホルダ106の外周部の一部をノートパソコン2のケースの一部から外に臨ませるようにして、指先でホルダ106を回せるようにすればよい。また、可動体12の光学エンジンユニット13と制御ユニット14との間にヒンジ機構を設けてもよい。それにより、引き出した状態で制御ユニット14に対して光学エンジンユニット13を傾動させることができ、上方側への投射角度をより一層大きくすることができる。以上、本発明を、その好適形態実施例について説明したが、当業者であれば容易に理解できるように、本発明はこのような実施例により限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。また、上記実施形態に示した構成要素は必ずしも全てが必須なものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない限りにおいて適宜取捨選択することが可能である。"