点火プラグと点火プラグ近傍に設けられて燃焼室内に電波を送信する送信アンテナとを備え、点火プラグの中心電極と接地電極との間に生じる火花放電と、燃焼室内に送信アンテナを介して生成される電界とを反応させてプラズマを生成して混合気に着火する火花点火式内燃機関の点火装置であって、吸気弁と排気弁との少なくとも一方の燃焼室内に対面する面に送信アンテナから送信された電波を受信する受信アンテナを配設してなる火花点火式内燃機関の点火装置。そこで本発明は以上の点に着目し、プラズマが燃焼室内全体に拡散するように構成することにより、燃費の向上を図ることを目的としている。すなわち、本発明の火花点火式内燃機関の点火装置は、点火プラグと点火プラグ近傍に設けられて燃焼室内に電波を送信する送信アンテナとを備え、点火プラグの中心電極と接地電極との間に生じる火花放電と、燃焼室内に送信アンテナを介して生成される電界とを反応させてプラズマを生成して混合気に着火する火花点火式内燃機関の点火装置であって、吸気弁と排気弁との少なくとも一方の燃焼室内に対面する面に送信アンテナから送信された電波を受信する受信アンテナを配設してなることを特徴とする。このような構成によれば、送信アンテナから送信される電波は、受信アンテナに受信される。これにより、電波による電界は、点火プラグ近傍から受信アンテナが設けられた位置まで拡大して生成される。この電界の拡大により、プラズマの生成範囲も拡大され、燃焼室全体において燃焼が促進されることになる。従って、燃費を改善することが可能になる。本発明は、以上説明したような構成であり、受信アンテナに向けて電界が拡大することにより、プラズマの生成範囲を拡大することができ、よって燃費を改善することができる。図1に点火プラグ1の取付部分を拡大して示す火花点火式内燃機関であるエンジン100は、ダブルオーバーヘッドカムシャフトDOHC形式のもので、吸気ポート2の開口3及び排気ポート4の開口5が、燃焼室6の天井部分のほぼ中央に取り付けられる点火プラグ1を中心として対向配置されて、1気筒当たりそれぞれ2ヶ所に開口するものである。すなわち、このエンジン100は、シリンダブロック7に取り付けられ、燃焼室6の天井部分を形成しているシリンダヘッド8には、吸気側と排気側とにそれぞれカムシャフト9、10が取り付けてある。シリンダヘッド8の吸気ポート2は、カムシャフト9が回転することにより往復作動する吸気弁11により、また排気ポート4は、カムシャフト10が回転することにより往復作動する排気弁12によりそれぞれ開閉されるものである。そして、燃焼室6の天井部分には、点火プラグ1が取り付けられてあり吸気ポート2には燃焼室6へ供給する混合気を生成するための燃料噴射弁図示しないを備える。この実施形態においては、点火プラグ1は、二本の吸気弁11と二本の排気弁12とで挟まれた部位、つまり燃焼室6の天井部分のほぼ中央に取り付けてある。なお、点火プラグ1を除くエンジン100それ自体は、この分野で知られている火花点火式のものを適用するものであってよい。この実施例の点火プラグ1は、導電材料からなるハウジング13と、ハウジング13内に絶縁されて取り付けられる中心電極14と、中心電極14から離れてハウジング13の下端に設けられる接地電極15と、電波であるマイクロ波を送信する送信アンテナ16とを備える。送信アンテナ16以外の構成は、この分野で知られている点火プラグと同じであってよい。送信アンテナ16は、中心電極14をハウジング13内で電気的に絶縁して支持する絶縁碍子図示しないに設けられた貫通孔を介して、先端が中心電極14の近傍において絶縁碍子から突出して設けられる。送信アンテナ16は、中心電極14を挟んで接地電極15に対向して、接地電極15として機能しないように、マイクロ波の波長に応じた長さを有して設けてある。このような送信アンテナ16に対して、吸気弁11の燃焼室6に対面する面、つまり吸気弁11の下面に、送信アンテナ16から送信されたマイクロ波を受信する受信アンテナ17を設ける。受信アンテナ17は、電気伝導率に優れ、且つ耐久性の高い金属素材により形成されるものであればよく、この実施形態においては、吸気弁11と同じ材質で形成してある。受信アンテナ17は、図3に示すように、吸気弁11の下面のほぼ中央部位から点火プラグ1の中心電極14の延長線上の燃焼室6内に向いて突出している。つまり、受信アンテナ17は、その軸線が点火プラグ1の下側の位置において、中心電極の延長線と交差する方向に向けてある。これにより、後述する燃焼の際のタンブル流の剥離を最少にするものである。受信アンテナ17の形状は、先端が尖っているものや、あるいは平面であるもの等、特に特定の形状に規制されるものではない。このような形状において、受信アンテナ17の突出している長さは、例えばマイクロ波の波長の1/4の長さに設定してある。このような受信アンテナ17の長さは、マイクロ波の受信効率を最大にするためのものである。さらに、受信アンテナ17は、金属が露出している必要はなく、耐久性を向上させるために、セラミックなどの絶縁体で覆われるものであってよい。このような構成において、送信アンテナ16には、マイクロ波を出力するマイクロ波発生装置であるマグネトロンが接続される。一方、点火プラグ1には、イグナイタが接続される。エンジン100自体は、電気的に接地電位に保たれる。点火プラグ1の接地電極15は設置電位に保たれるとともに、受信アンテナ17が常時接地電位に保たれる。エンジン100は、燃焼室6内の混合気に点火プラグ1を用いて着火する場合に、点火プラグ1の火花放電を燃焼室6内に生成する電界と反応させてプラズマを生成することにより、プラズマを生成しない場合の火花放電による着火に比較して、着火領域を大きくするものである。すなわち、送信アンテナ16は、マグネトロンから出力されるマイクロ波により、点火プラグ1の中心電極14と接地電極15との間に形成される放電ギャップを含む空間に、電界を形成する。電界は、マイクロ波が受信アンテナ17に向かって進行することにより、吸気弁11の下側に向かって拡張する。そして、その電界に火花放電を反応させることによりプラズマが生成され、火炎核が生成される。すなわち、点火プラグ1に点火コイル図示しないにより火花放電を発生させて、火花放電開始とほぼ同時あるいは火花放電開始直後あるいは火花放電開始直前にマイクロ波により電界を発生させる。そして、火花放電と電界とを反応させてプラズマを生成させることにより、燃焼室6内の混合気を急速に燃焼させる。なお、火花放電開始直後とは、遅くとも火花放電を構成する誘導放電の開始時が好ましい。詳述すると、点火プラグ1による火花放電が電界中でプラズマを生成し、このプラズマの存在下で混合気に着火を行うことで火炎伝播燃焼の始まりとなる火炎核が火花放電のみの点火に比べて大きくなる。しかも、プラズマが存在することにより、燃焼室6内に大量のラジカルが発生することで燃焼が促進される。プラズマは、点火プラグ1の周辺のみに留まらず、吸気弁11の近傍にまで拡大される。すなわち、吸気弁11の下面に受信アンテナ17が存在することで、送信アンテナ16から放射されたマイクロ波は受信アンテナ17に向けて燃焼室6空間を伝播し、受信アンテナ17で受信されるとともにその一部は反射されて燃焼室6内部に拡散する。このため、マイクロ波による電界が、送信アンテナ16から受信アンテナ17までの空間を含む燃焼室6内部に広く生成されることになる。よって、前述のようにプラズマが拡大される。このようなプラズマの存在において、火花放電による電子の流れ及び火花放電によって生じたイオンやラジカルが、電界の影響を受け振動、蛇行することで行路長が長くなり、周囲の水分子や窒素分子と衝突する回数が飛躍的に増加することにより、燃焼が促進される。イオンやラジカルの衝突を受けた水分子や窒素分子は、OHラジカルやNラジカルになると共に、イオンやラジカルの衝突を受けた周囲の気体は電離した状態、言換するとプラズマ状態となることで、飛躍的に混合気への着火領域が大きくなり、火炎伝播燃焼の始まりとなる火炎核も大きくなるものである。この結果、火花放電と電界とが反応し発生したプラズマにより混合気に着火するため、着火領域が拡大し、点火プラグ1のみの二次元的な着火から三次元的な着火になる。したがって、初期燃焼が安定し、上述したラジカルの増加に伴って燃焼が燃焼室6内に急速に伝播し、高い燃焼速度で燃焼が拡大する。このように、吸気弁11に受信アンテナ17を設けることにより、膨張行程においてシリンダ内に混合気のタンブル流を生成している場合に、吸気弁11近傍において燃焼が不安定になることを抑制することができる。つまり、上述したように、受信アンテナ17が吸気弁11の下面に設けてあることにより、プラズマが吸気弁11の近傍にまで拡がることで、タンブル流の作用により吸気弁11近傍において燃焼が遅くなる傾向にあっても、確実に燃焼させる、つまり燃焼率を高くすることができるものとなる。しかも、この実施形態にあっては、受信アンテナ17を、上述したように、点火プラグ1の中心電極14の延長線上の位置に向かうようにその軸線方向を調整しているので、受信アンテナ17で剥離する混合気流を点火プラグ1の方向に指向する。従って、混合気が拡散することなく点火プラグ1に集中し、燃焼効率を高めることができ、燃費を改善することができる。なお、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではない。上述の実施形態においては、受信アンテナ17を吸気弁11に設けたものを説明したが、受信アンテナは、タンブル流の強さによっては排気弁に設けるものであってもよい。また、吸気弁と排気弁との両方に、受信アンテナを設けるものであってもよい。また、受信アンテナは、図4に示すように、例えば吸気弁に設ける円弧状のものであってもよい。すなわち図4において、受信アンテナ117は、吸気弁111の燃焼室に対面する面、つまり下面111aの中央から吸気弁111の弁軸方向に延びる第一直線部117aと、第一直線部117aの先端から第一直線部117aと直交する方向に延びる第二直線部117bと、その第二直線部117bの先端に第一直線部117aの先端を中心とする円弧で構成される円弧部117cと、第一及び第二直線部117a、117bと円弧部117cとを被覆する被覆部117dとで構成される。円弧部117cは、第一直線部117aの先端を通って第一直線部117aに直交する仮想面に形成される。円弧部117cは、吸気弁111の下面111aの直径より小さい直径の円弧で形成される。従って、吸気弁111の側面の延長線で形成される被覆部117dの側面から露出しない。この実施形態においても、受信アンテナ117の材質は、吸気弁111と同じであってもよいし、別の導電材料例えば銅箔などであってもよい。被覆部117dは例えば、セラミックで形成される。なお、図4にあっては、受信アンテナ117を明確にするために、被覆部117dを透明な状態で図示しているが、透明である必要はない。このような構成であれば、吸気弁111が閉じた状態で、被覆部117dが燃焼室6内に露出するが、被覆部117dはほぼ円錐台形状であるので、タンブル流を剥離させるものではない。従って、タンブル流が乱れないので、吸気弁111の近傍においても、受信アンテナ117による電界の拡張に起因するプラズマの拡がりで燃焼が促進され、燃焼効率を高めることができ、低燃費化に貢献することができる。なお、このような受信アンテナ117は、上述したように、排気弁に設けるものであってもよく、また、吸気弁と排気弁との両弁に設けるものであってもよい。マイクロ波を出力するものとしては、上述のようなマグネトロン以外に、進行波管などであってよく、さらには半導体によるマイクロ波発振回路を備えるものであってもよい。加えて、上述の実施形態におけるような、送信アンテナ以外に、点火プラグとは別に送信アンテナを設けるものであってよい。この場合、例えば、ホーン型の送信アンテナが挙げられる。なお、これらのアンテナは点火プラグ1の中心電極14の周辺に設けることが望ましい。さらには、点火プラグ1の中心電極をアンテナとして機能させるものであってもよい。この場合、点火プラグとしては、抵抗を備えない型式のものがよい。しかも、マイクロ波を一定の電圧で中心電極に継続して印加すると、中心電極の温度が過剰に上昇するため、中心電極の耐熱温度に基づいて設定する上限温度を下回るように、マイクロ波の印加電圧を制御するものである。加えて、上述の実施形態にあっては、マイクロ波を電界の生成のために利用したが、それ以外の周波数、例えばマイクロ波より周波数の低い高周波を用いるものであってもよい。その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。