"金属硫酸塩および金属塩化物から選ばれる、少なくとも1種以上の水溶性塩類A100質量部に対し、下記B1~B3の条件をすべて満たすマグネシア類Bを、5~50質量部含むことを特徴とする、重金属等処理材。B1炭酸マグネシウムおよび/または水酸化マグネシウムを主成分とする固形物を、650~1000°Cで焼成して、酸化マグネシウムを含む焼成物を得た後、該焼成物を部分的に水和させて生成した水酸化マグネシウムを一部に含むマグネシア類B21000°Cにおける強熱減量率が、1.5~12.0質量であるマグネシア類B3カルシウムの含有率が、CaO換算で3.0質量以下であるマグネシア類さらに、半水石膏、炭酸カルシウム含有物、珪石粉末、および、砕石微粉末から選ばれる、少なくとも1種以上の助材Cを含む、請求項1に記載の重金属等処理材。助材Cの含有率が80質量以下である、請求項2に記載の重金属等処理材。汚染物と重金属等処理材とを混合し処理してなる処理物のpHが、5.8~8.6である、請求項1~3のいずれか1項に記載の重金属等処理材。そこで、本発明は、汚染濃度が極めて高い汚染物に対しても、少ない添加量で、重金属等の溶出抑制効果等が高く、かつ、処理物のpHを5.8~8.6にすることができる処理材を提供することを目的とする。本発明者は、前記課題を解決するために鋭意研究した結果、特定の水溶性塩類と、特定のマグネシア類を、特定の割合で含む重金属等処理材は、少ない添加量でも、重金属等の溶出抑制効果等が高く、処理物のpHが排水基準値を満たすことを見い出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、以下の[1]~[4]を提供するものである。[1]金属硫酸塩および金属塩化物から選ばれる、少なくとも1種以上の水溶性塩類A100質量部に対し、下記B1~B3の条件をすべて満たすマグネシア類Bを5~50質量部含む、重金属等処理材。B1炭酸マグネシウムおよび/または水酸化マグネシウムを主成分とする固形物を、650~1000°Cで焼成して、酸化マグネシウムを含む焼成物を得た後、該焼成物を部分的に水和させて生成した水酸化マグネシウムを一部に含むマグネシア類B21000°Cにおける強熱減量率が、1.5~12.0質量であるマグネシア類B3カルシウムの含有率が、CaO換算で3.0質量以下であるマグネシア類[2]さらに、半水石膏、炭酸カルシウム含有物、珪石粉末、および、砕石微粉末から選ばれる、少なくとも1種以上の助材Cを含む、前記[1]に記載の重金属等処理材。[3]助材Cの含有率が80質量以下である、前記[2]に記載の重金属等処理材。[4]汚染物と重金属等処理材とを混合し処理してなる処理物のpHが、5.8~8.6である、前記[1]~[3]のいずれか1項に記載の重金属等処理材。本発明の重金属等処理材によれば、汚染濃度が極めて高い汚染物に対しても、少ない添加量で、土壌等からの重金属等の溶出を抑制することができ、また、水中に溶解した重金属等を除去することができる。また、本発明の重金属等処理材によれば、処理物のpHを5.8~8.6にすることができる。本発明は、上記のとおり、金属硫酸塩および金属塩化物から選ばれる、少なくとも1種以上の水溶性塩類A100質量部に対し、前記B1~B3の条件をすべて満たすマグネシア類Bを5~50質量部含む、重金属等処理材である。また、該処理材は、好ましくは、半水石膏、炭酸カルシウム含有物、珪石粉末、および、砕石微粉末から選ばれる、少なくとも1種以上の助材Cを含むものである。以下に、本発明について詳細に説明する。なお、は特に示さない限り、質量である。A水溶性塩類本発明に用いる水溶性塩類は、金属硫酸塩および金属塩化物から選ばれる、少なくとも1種以上の塩類である。ここで、前記金属硫酸塩として、硫酸第一鉄、硫酸第二鉄、ポリ硫酸第二鉄などの硫酸鉄塩や、硫酸アルミニウム、硫酸アルミニウムカリウム、硫酸アルミニウムナトリウムなどの硫酸アルミニウム塩等が挙げられる。ただし、後記の半水石膏は、前記金属硫酸塩には含まれない。また、前記金属塩化物として、塩化第一鉄、塩化第二鉄などの塩化鉄塩、ポリ塩化アルミニウムなどの塩化アルミニウム塩等が挙げられる。これらの水溶性塩類は、単独で、または、混合物として用いることができる。また、その使用態様は、粉末でも水溶液でもよい。粉末の態様で用いる場合は、粉末の粒径は特に制限されないが、作業性の観点から、好ましくは1mm以下であり、より好ましくは0.5mm以下である。Bマグネシア類本発明に用いるマグネシア類は、以下の条件B1~B3を、すべて満たすものである。1条件B1について前記マグネシア類は、炭酸マグネシウムおよび/または水酸化マグネシウムを主成分とする固形物を、650~1000°Cで焼成して、酸化マグネシウムを含む焼成物を得た後、該焼成物を部分的に水和させて生成した水酸化マグネシウムを一部に含む、軽焼マグネシアの部分水和物である。炭酸マグネシウムおよび/または水酸化マグネシウムを主成分とする前記固形物として、例えば、マグネサイト、ドロマイト、ブルーサイト、または、海水中のマグネシウム成分を消石灰等のアルカリで沈殿させて得た水酸化マグネシウムなどの、塊状物や粉粒物が挙げられる。また、該固形物中の炭酸マグネシウムおよび/または水酸化マグネシウムの含有率は、好ましくは80以上、より好ましくは85以上、さらに好ましくは90以上である。該含有率が80未満では、該固形物を焼成しても酸化マグネシウム成分が不足して、重金属等の溶出抑制効果等が十分に発揮されないおそれがある。該固形物の焼成温度は、通常、650~1000°Cであり、好ましくは700~950°Cであり、より好ましくは800~900°Cである。該温度が650°C未満では、軽焼マグネシアが生成し難く、1000°Cを超えると、重金属等の溶出抑制効果等が低下するおそれがある。また、この焼成時間は、固形物の仕込み量や粒径などにもよるが、通常、30分~5時間である。前記部分水和は、前記軽焼マグネシアを粉砕した後、当該粉砕物に水を添加して撹拌し混合するか、または、当該粉砕物を相対湿度80以上の雰囲気下に1週間以上保持することにより行われる。そして、該粉砕手段として、例えば、ボールミルやロッドミルなどが挙げられる。前記マグネシア類のブレーン比表面積は、好ましくは、3000~10000cm2/gであり、より好ましくは、4000~8000cm2/gであり、さらに好ましくは、4500cm2/g以上かつ7000cm2/g未満である。該値が3000~10000cm2/gの範囲内で、重金属等の溶出抑制効果等は増大する。2条件B2について前記マグネシア類の、1000°Cにおける強熱減量率は、通常、1.5~12.0であり、好ましくは2~10であり、より好ましくは2.2~9である。該強熱減量率が1.5~12.0の範囲を外れると、重金属等の溶出抑制効果等が低下し、特に、汚染濃度が極めて高い汚染物では、該効果が著しく低下する。ここで、強熱減量率とは、マグネシア類を110±5°Cで恒量になるまで乾燥して得られる乾燥質量と、引き続き1000°Cで1時間加熱して得られる加熱質量との差を、該乾燥質量に対する百分率で表したものである。3条件B3について前記マグネシア類中のカルシウムの含有率は、通常、CaO換算で3.0以下であり、好ましくは、2.5以下であり、より好ましくは、2.0以下である。該含有率が3.0を超えると、汚染濃度が極めて高い汚染物に使用した場合、重金属等の溶出抑制効果等が低下することがある。ここで、前記カルシウムは、主に、酸化カルシウムや水酸化カルシウムの形態で含まれている。なお、前記マグネシア類は、前記成分酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化カルシウム、水酸化カルシウム以外の成分例えば、シリカ、酸化鉄などの夾雑物を4.0まで含むことができる。該含有率が4.0を超えると、重金属等の溶出抑制効果等が低下することがある。4マグネシア類の含有比率本発明の重金属等処理材は、水溶性塩類100質量部に対し、通常、前記のマグネシア類を5~50質量部含み、好ましくは、10~45質量部含み、より好ましくは、15~40質量部含むものである。マグネシア類の含有比率が5~50質量部の範囲を外れると、重金属等の溶出抑制効果等は低下する傾向があり、特に、汚染濃度が極めて高い汚染物に用いると該効果を十分に発揮することができない。なお、前記水溶性塩類の質量部は、水溶性塩類が含水塩の場合は、水の質量を除いた無水物の質量部を意味し、水溶性塩類を水溶液の形態で用いる場合は、固形分無水物の質量部を意味する。C助材次に、本発明で用いる助材について説明する。該助材は、上記のとおり、半水石膏、炭酸カルシウム含有物、珪石粉末、および、砕石微粉末から選ばれる、少なくとも1種以上である。1半水石膏本発明で用いる半水石膏は、天然半水石膏のほか、廃石膏ボードなどの廃石膏を加熱脱水処理して得られる再生半水石膏が挙げられる。半水石膏のブレーン比表面積は、好ましくは、3000~8000cm2/gであり、より好ましくは、3500~6500cm2/gであり、さらに好ましくは、4000~6000cm2/gであり、特に好ましくは、4500~5500cm2/gである。該値が3000~8000cm2/gの範囲内にあれば、重金属等の溶出抑制効果等や重金属等処理材の固化強度を高めることができる。なお、半水石膏や、後記の炭酸カルシウム含有物、珪石粉末、および、砕石微粉末が、それぞれ所定のブレーン比表面積の範囲内であれば、粉砕を行わずに、そのまま用いることができる。また、重金属等処理材において、半水石膏の含有率は、好ましくは、80以下であり、より好ましくは、5~75であり、さらに好ましくは10~70である。半水石膏の含有率が80を超えると、重金属等の溶出抑制効果等が低下する。2炭酸カルシウム含有物炭酸カルシウム含有物は、特に限定されないが、例えば、工業用炭酸カルシウム粉末、試薬の炭酸カルシウム粉末、石灰石粉末、炭酸カルシウムを主成分とする貝殻の粉砕物、または、サンゴの粉砕物などが挙げられる。また、前記炭酸カルシウム含有物は、炭酸カルシウムを90以上含むものが好ましく、95以上含むものがより好ましい。これらの中で、石灰石粉末は、炭酸カルシウムの含有率が高く低コストであるため、好適である。炭酸カルシウム含有物のブレーン比表面積は、好ましくは、3000~8000cm2/gであり、より好ましくは、3500~6500cm2/gであり、さらに好ましくは、4000~6000cm2/gであり、特に好ましくは、4500~5500cm2/gである。該値が3000cm2/g未満では、重金属等処理材の取り扱い時のハンドリング性が低下する傾向があり、また、該値が8000cm2/gを超えると、粉砕に手間がかかりコスト高となる。また、重金属等処理材における炭酸カルシウム含有物の含有率は、好ましくは、30以下であり、より好ましくは、1~20であり、さらに好ましくは2~15である。該含有率が30を超えると、重金属等の溶出抑制効果等が低下するのみならず、処理物のpHを5.8~8.6にすることが困難となる。3珪石粉末珪石粉末は、例えば、チャート、珪質砂岩、珪岩、石英片岩などが挙げられる。珪石粉末のブレーン比表面積は、好ましくは、3000~10000cm2/gであり、より好ましくは、3500~6500cm2/gであり、さらに好ましくは、4000~6000cm2/gであり、特に好ましくは、4500~5500cm2/gである。該値が3000cm2/g未満では、重金属等処理材の取り扱い時のハンドリング性が低下する傾向があり、また、該値が10000cm2/gを超えると、粉砕に手間がかかりコスト高となる。重金属等処理材における珪石粉末の含有率は、好ましくは、80以下であり、より好ましくは、5~75であり、さらに好ましくは10~70である。珪石粉末の含有率が80を超えると、重金属等の溶出抑制効果等が低下する。4砕石微粉末砕石微粉末は、砕石や砕砂の採掘、破砕、建設土木の廃材、粒度調整工程などから排出される、ケイ酸ナトリウムやシリカを主成分とする微粉末である。砕石微粉末のブレーン比表面積は、好ましくは、3000~12000cm2/gであり、より好ましくは、3500~10000cm2/gである。該値が3000cm2/g未満では、重金属等処理材の取り扱い時のハンドリング性が低下する傾向があり、該値が12000cm2/gを超えると、粉砕に手間がかかりコスト高となる。重金属等処理材における砕石微粉末の含有率は、好ましくは、80以下であり、より好ましくは、5~75であり、さらに好ましくは10~70である。砕石微粉末の含有率が80を超えると、重金属等の溶出抑制効果等が低下する。5助材の含有率また、重金属等処理材における助材合計の含有率は、好ましくは、80以下であり、より好ましくは、5~75であり、さらに好ましくは、10~70である。該値が80を超えると、重金属等の溶出抑制効果等が低下する。重金属等処理材の製造方法本発明の重金属等処理材の製造方法には、主に、混合工程、粉砕工程、および、部分水和工程を含む下記のiおよびiiの製造方法と、さらに溶解工程を含む下記のiiiの製造方法とがある。以下に、重金属等処理材の種類別に製造方法を説明する。i水溶性塩類Aとマグネシア類Bを含む重金属等処理材第1の処理材の製造方法該製造方法として、例えば、次のa~cが挙げられる。a成分Aと軽焼マグネシアを混合して混合物を得る混合工程と、前記混合物を粉砕して所定の粉末度を有する粉砕物を得る粉砕工程と、前記粉砕物中の軽焼マグネシアを一部水和させて成分Bを得る部分水和工程とを含む製造方法。b軽焼マグネシアを粉砕して所定の粉末度を有する軽焼マグネシア粉砕物を得る第1の粉砕工程と、成分Aを粉砕して所定の粉末度を有する成分A粉砕物を得る第2の粉砕工程と但し、第1の粉砕工程と第2の粉砕工程の順序は問わない。、前記軽焼マグネシア粉砕物と前記成分A粉砕物を混合して混合物を得る混合工程と、前記混合物中の軽焼マグネシアを一部水和させて成分Bを得る部分水和工程を含む製造方法。c軽焼マグネシアを粉砕して所定の粉末度を有する軽焼マグネシア粉砕物を得る第1の粉砕工程と、前記軽焼マグネシア粉砕物を一部水和させて成分Bを得る部分水和工程と、成分Aを粉砕して所定の粉末度を有する、成分A粉砕物を得る第2の粉砕工程と但し、第1の粉砕工程と第2の粉砕工程の順序は問わない。、前記、成分Bと前記成分A粉砕物とを混合する混合工程を含む製造方法。前記a~cにおける部分水和工程は、上記のように、前記粉砕物または混合物に水を添加して撹拌混合するか、または、前記粉砕物もしくは混合物を、相対湿度80以上の雰囲気下に1週間以上保持することにより行なわれる。前記a~cのうち、作業性の観点から、aまたはbの製造方法が好ましく、aの製造方法がより好ましい。すなわち、aの製造方法は、軽焼マグネシアおよび成分Aを同時に粉砕するため、これらを個別に粉砕するbまたはcの製造方法に比べ、粉砕工程が簡易になるという利点を有する。なお、成分Aが所定の粉末度を有する粉末である場合、前記第2の粉砕工程は省略することができる。iiさらに助材Cを含む重金属等処理材第2の処理材の製造方法d軽焼マグネシア、成分A、および、成分Cとを混合して混合物を得る混合工程と、前記混合物を粉砕して所定の粉末度を有する粉砕物を得る粉砕工程と、前記粉砕物中の軽焼マグネシアを一部水和させて成分Bを得る部分水和工程を含む製造方法。e軽焼マグネシアを粉砕して所定の粉末度を有する軽焼マグネシア粉砕物を得る第1の粉砕工程と、成分Aを粉砕して所定の粉末度を有する成分A粉砕物を得る第2の粉砕工程と、成分Cを粉砕して所定の粉末度を有する成分C粉砕物を得る第3の粉砕工程と但し、第1~3の粉砕工程の順序は問わない。、前記軽焼マグネシア粉砕物、前記成分A粉砕物、および、前記成分C粉砕物とを混合して混合物を得る混合工程と、前記混合物中の軽焼マグネシアを一部水和させて成分Bを得る部分水和工程を含む製造方法。f軽焼マグネシアを粉砕して所定の粉末度を有する軽焼マグネシア粉砕物を得る第1の粉砕工程と、前記軽焼マグネシア粉砕物を一部水和させて成分Bを得る部分水和工程と、成分Aを粉砕して所定の粉末度を有する成分A粉砕物を得る第2の粉砕工程と、成分Cを粉砕して所定の粉末度を有する成分C粉砕物を得る第3の粉砕工程と但し、第1~3の粉砕工程の順序は問わない。、前記成分Bと、前記成分A粉砕物と、前記成分C粉砕物を混合する混合工程を含む製造方法。なお、d~fにおける部分水和工程は、前記iで説明した第一の処理材の部分水和工程と同様に行なうことができる。d~fのうち、作業性の観点から、dまたはeの製造方法が好ましく、dの製造方法がより好ましい。なお、成分Aが所定の粉末度を有する粉末である場合、前記第2の粉砕工程は省略することができる。iii水溶性塩類A水溶液とマグネシア類Bを含む重金属等処理材第3の処理材、および、該水溶液A、マグネシア類Bおよび助材Cを含む重金属等処理材第4の処理材の製造方法第3の処理材の製造方法は、前記a~cの製造方法において、また、第4の処理材の製造方法は、前記d~fの製造方法において、成分Aの混合工程と粉砕工程の代わりに、新たに、成分Aを水に溶解して、成分A水溶液を調製する水溶液調製工程を含むこと以外は、前記a~fの製造方法と同様である。前記第1~第4の処理材粉体のブレーン比表面積は、好ましくは、4800~10000cm2/gであり、より好ましくは、5200~8000cm2/gであり、さらに好ましくは、5500~6500cm2/gである。ブレーン比表面積が4800~10000cm2/gの範囲内であれば、重金属等の溶出抑制効果等が良好に発揮される。重金属等処理材の使用方法本発明の重金属等処理材の処理対象となる汚染物として、六価クロム、ヒ素、鉛、セレン、および、フッ素などの重金属等を含有する、土壌、焼却灰、排気ダスト、工場排水、建設汚泥、および、浚渫土などが挙げられる。また、該汚染物に対する処理材の使用方法として、次の水溶液と成分Bの粉体を、また、第4の処理材の場合には、成分A水溶液と、成分Bおよび成分Cの混合粉体を、水溶液と粉体それぞれ別々に、汚染物に添加する個別添加方法が挙げられる。また、この個別添加方法において、該粉体はスラリーにしてから添加してもよい。ここで、成分A水溶液や粉体のスラリーにおける、水/成分A、および、水/粉体の質量比は、前記iの方法と同様である。本発明の重金属等処理材の添加量は、汚染物の形態や重金属等の含有量などに依存する。汚染物が汚染土壌などの固体の場合は、一般に、汚染物1m3あたりの添加量は、50~400kgが好ましく、100~350kgがより好ましい。該量が50kg未満では、処理材を汚染物に均一に混合することが難しく、該添加量が400kgを超えると、重金属等の溶出抑制効果が飽和するほか、処理物の容積が増大して、その後処理に手間がかかりコスト高になる。また、汚染物が工場排水などの液体汚染水の場合は、一般に、汚染物100質量部に対して、処理材の添加量は好ましくは0.1~10質量部、より好ましくは0.3~4質量部、さらに好ましくは0.5~2質量部である。該添加量が0.1質量部未満では、水中の重金属等の除去効果が不十分であり、該添加量が10質量部を超えると、重金属等の除去効果が飽和する。なお、処理材と汚染水を混合して処理した後は、重金属等を吸着した処理材と、重金属等が除去された液分を、固液分離することにより、汚染濃度が低下した液分を容易に得ることができる。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。1.使用した材料1水溶性塩類硫酸第一鉄1水塩富士チタン工業社製2マグネシア類マグネサイトを890°Cで30分間、電気炉中外エンジニアリング社製、型式;KSL-2で焼成して軽焼マグネシアを得た。次に、該軽焼マグネシアをボールミルで粉砕して、マグネシア類Mを調製した。さらに、マグネシア類Mを温度20°C、相対湿度100の恒温恒湿槽に10日間放置し、マグネシア類Mの一部を水和させて、マグネシア類Bを得た。マグネシア類Mとマグネシア類Bの特性を表1に示す。3助材半水石膏:ブレーン比表面積6000cm2/g炭酸カルシウム含有物:石灰石粉末炭酸カルシウム含有率92、ブレーン比表面積5500cm2/g、珪石粉末:ブレーン比表面積4000cm2/g砕石微粉末:ブレーン比表面積6800cm2/g4重金属等二クロム酸カリウム:試薬特級、関東化学社製亜ヒ酸ナトリウム:試薬特級、関東化学社製フッ化カリウム:試薬特級、関東化学社製2.重金属等処理材の調製表2に示す配合に従い、水溶性塩類、マグネシア類BおよびM、珪石粉S、砕石微粉末P、半水石膏G、並びに、炭酸カルシウム含有物Hを混合して、各種処理材を調製した。なお、B1、S1~S3、P1~P3およびG1~G3は、本発明に係る重金属等処理材である。3.水中の重金属等の除去試験およびpH試験1第一の処理材などを用いた試験例二クロム酸カリウム、亜ヒ酸ナトリウム、および、フッ化カリウムを、それぞれ別々に水に溶解して、濃度が0.9mg/Lおよび95mg/Lの6価クロムCr水溶液と、濃度が6.0mg/Lの三価ヒ素As水溶液と、濃度が10.0mg/Lのフッ素F水溶液を、それぞれ100mL調製した。各水溶液100mLに対し、A、B1~B3、BおよびM1の処理材を、それぞれ0.5gずつ別々に添加して、該懸濁液を200rpmで4時間振とうした後、孔径が0.45μmのメンブランフィルターを用いて、9mmHgの減圧下で該懸濁液を吸引濾過し、得られた濾液中の重金属等の平衡濃度と、濾液のpHを測定した。これらの結果は、それぞれ表3と表4に示す。なお、六価クロムの濃度は、JISK010265.2.1ジフェニルカルバジド吸光光度法に準じて、ヒ素の濃度はJISK0120-200861.4ICP質量分析法に準じて、フッ素の濃度は昭和46年12月環境庁告示第59号付表6イオンクロマトグラフ法に準じて測定した。ちなみに、環境基準値は、六価クロムで0.05mg/L、ヒ素で0.01mg/L、フッ素で0.8mg/Lである。表3に示すように、水溶性塩類100質量部に対し、マグネシア類Bを33質量部含有する処理材B1実施例1は、水溶液中の六価クロム、三価ヒ素およびフッ素の濃度を、それぞれの環境基準値未満に低減することができた。特に、六価クロムに対しては、二クロム酸カリウム換算で95mg/Lという極めて高い初期濃度であっても、環境基準値未満に低減することができるという顕著な効果を発揮した。これに対し、水溶性塩類100質量部に対し、マグネシア類Bを100質量部含有する処理材B2比較例2部および300質量部含有する処理材B3比較例3は、三価ヒ素、フッ素および初期濃度が95mg/Lである六価クロムに対して、環境基準値以下に低減することはできなかった。また、水溶性塩類のみを含む処理材A比較例1は、三価ヒ素やフッ素を環境基準値以下に低減することはできなかった。マグネシアBのみを含む処理材B比較例4は、六価クロムや三価ヒ素を環境基準値以下に低減することはできなかった。また、部分水和したマグネシアBの代わりに未水和のマグネシア類Mを含む処理材M1比較例5は、三価ヒ素やフッ素を環境基準値以下に低減することはできなかった。表4に示すように、処理材B1実施例1を添加して重金属等を除去した後の濾液のpHは、いずれも、5.8~6.1であり、目標とする排水基準値pH5.8~8.6を満足した。これに対し、処理材A比較例1はpHが3と強い酸性であり、処理材B2、B3およびB比較例2~4はアルカリ性であるため、排水基準値を満たすには、大量の中和剤が必要であった。2第二の処理材などを用いた試験例前記1で調製した、濃度が6.0mg/Lの三価ヒ素水溶液100mLに対し、S1~S3、S,P1~P3、P、G1~G3、GおよびHの処理材を用いた以外は、前記1と同様に試験を行った。三価ヒ素の平衡濃度と濾液のpHを表5に示す。表5に示すように、本発明に係る処理材S1~S3実施例2~4、P1~P3実施例5~7およびG1~G3実施例8~10は、三価ヒ素の濃度を環境基準値未満に低減することができ、また、濾液のpHを5.8~6.1にすることができた。以上の結果から、本発明の重金属等処理材によれば、汚染濃度が極めて高い汚染水に対しても、少ない添加量で、水中に溶解した重金属等を容易に除去することができ、また、処理物のpHは排水基準値を満たすことができる。4.土壌中の重金属等の溶出試験およびpH試験含水比60の関東ローム2000gに対し、亜ヒ酸ナトリウム0.04g、フッ化カリウム0.06g、および、二クロム酸カリウム100g、を、それぞれ別々に添加し混合して、各重金属等の汚染土壌を調製した。次に、前記の各汚染土壌に対し、表2に示す処理材B1、A、B2、B3、BおよびM1を、汚染土壌1m3あたり100kgの割合で添加し混合して処理物を調製した。材齢7日における該処理物からの重金属等の溶出量は、環境省告示46号法に準じて、また、該処理物のpHは、JGS0211-2009社地盤工学会に準じて測定した。その結果を表6と表7に示す。表6および表7に示すように、処理材B1実施例11は、三価ヒ素、フッ素および六価クロムの溶出量を、それぞれの環境基準値未満に低減することができた。特に、六価クロムに対しては、土壌1m3あたり二クロム酸カリウム換算で100gという、極めて高い含有量であっても、環境基準値未満に低減することができ、重金属等の溶出抑制効果は顕著であった。また、処理材B1実施例11は、処理物のpHを6程度にすることができた。以上の結果から、本発明の重金属等処理材によれば、含有量が極めて高い汚染土壌に対しても、少ない添加量で、重金属等の溶出を抑制することができ、また、処理物のpHは排水基準値を満たすことができる。"