最も拡大側に配置されて変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置されて変倍の際に固定されている正の屈折力を有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群との間に配置されて変倍の際に移動する複数のレンズ群とから実質的に構成されており、縮小側がテレセントリックであり、前記最終レンズ群中に絞りが配設され、変倍の全範囲にわたって開口数が一定となるように設定されており、下記条件式1~3を満足することを特徴とする投写用変倍光学系。L/Imφ<15.0...17.5<Bfw×Zr2/Imφ<15.0...20.45<Imφ×Bfw×Zr2/fw×L...3ただし、L:投写距離無限遠時の最も拡大側のレンズ面から最も縮小側のレンズ面までの光軸上の距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径Bfw:広角端における全系の縮小側のバックフォーカス空気換算距離Zr:広角端に対する望遠端の変倍比fw:広角端における全系の焦点距離下記条件式4を満足することを特徴とする請求項1記載の投写用変倍光学系。enPt/ftft/Bft<4.0...4ただし、enPt:拡大側を入射側としたときの、投写距離無限遠時の望遠端における最も拡大側のレンズ面から入射瞳位置までの光軸上の距離ft:望遠端における全系の焦点距離Bft:望遠端における全系の縮小側のバックフォーカス空気換算距離下記条件式5を満足することを特徴とする請求項1または2記載の投写用変倍光学系。13<Bfw/fw<3.0...5前記変倍の際に移動する複数のレンズ群が、実質的に3群のレンズ群からなることを特徴とする請求項1から3のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。前記変倍の際に移動する複数のレンズ群は、拡大側から、負の屈折率を有する第2レンズ群と正の屈折率を有する第3レンズ群と、正の屈折率を有する第4レンズ群とからなることを特徴とする請求項1から4のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。下記条件式6を満足することを特徴とする請求項1~6のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。30.0<|exP|/Imφ...6ただし、exP:縮小側を射出側としたときの、投写距離無限遠時の広角端における縮小側の結像面から近軸射出瞳位置までの光軸上の距離前記第1レンズ群より縮小側の全てのレンズが単レンズにより構成されていることを特徴とする請求項1から6のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。レンズ群の間隔のみを変更することでズームレンズとなるように構成されていることを特徴とする請求項1から7のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。前記投写用変倍光学系がズームレンズであるとき、フォーカシングは、前記第1レンズ群の最も縮小側に配置されたレンズを含む前記第1レンズ群の一部のみを光軸方向に移動させるインナーフォーカス方式により行うように構成されていることを特徴とする請求項1から8のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。下記条件式7を満足することを特徴とする請求項1から9のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系。1.6<Zr<3.0...7光源と、該光源からの光が入射するライトバルブと、該ライトバルブにより光変調された光による光学像をスクリーン上に投写する投写用変倍光学系としての請求項1から10のうちいずれか1項記載の投写用変倍光学系とを備えたことを特徴とする投写型表示装置。スローレシオの幅を広くとるためには、変倍光学系は高変倍比であることが望まれる。しかしながら、上記特許文献1に記載の投写用ズームレンズは、高変倍比という要求に応えるものとはなっていない。また、上記特許文献2に記載の投写用ズームレンズは、変倍比が1.40~1.64倍程度であるが、近年ではさらなる高変倍比を求められることがある。また、上記の従来の投写用ズームレンズにおいて、上述した要望と高変倍比を達成しながら映画館用途に好適なイメージサークル径以下、最大有効像円直径ともいうを得ようとすると、変倍時の性能劣化や光学系の大型化を招くという問題が生じる。本発明は、このような事情に鑑みなされたものであり、適切なバックフォーカスを有し、大きな変倍比を有しながらも、変倍時における収差の変動と全系の大型化が抑制されて、広角化が容易で、変倍の際にFナンバーが一定のテレセントリックな投写用変倍光学系および投写型表示装置を提供することを目的とするものである。上記目的を達成するために、本発明に係る投写用変倍光学系は、最も拡大側に配置されて変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置されて変倍の際に固定されている正の屈折力を有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群との間に配置されて変倍の際に移動する複数のレンズ群とから実質的に構成されており、縮小側がテレセントリックであり、前記最終レンズ群中に絞りが配設され、変倍の全範囲にわたって開口数が一定となるように設定されており、下記条件式1~3を満足することを特徴とするものである。L/Imφ<15.0...17.5<Bfw×Zr2/Imφ<15.0...20.45<Imφ×Bfw×Zr2/fw×L...3ただし、L:投写距離無限遠時の最も拡大側のレンズ面から最も縮小側のレンズ面までの光軸上の距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径Bfw:広角端における全系の縮小側のバックフォーカス空気換算距離Zr:広角端に対する望遠端の変倍比fw:広角端における全系の焦点距離上記本発明に係る投写用変倍光学系においては、下記条件式4~7のいずれか1つ、あるいは任意の組合せを満足することが好ましい。enPt/ftft/Bft<4.0...41.3<Bfw/fw<3.0...530.0<|exP|/Imφ...61.6<Zr<3.0...7ただし、enPt:拡大側を入射側としたときの、投写距離無限遠時の望遠端における最も拡大側のレンズ面から入射瞳位置までの光軸上の距離ft:望遠端における全系の焦点距離Bft:望遠端における全系の縮小側のバックフォーカス空気換算距離exP:縮小側を射出側としたときの、投写距離無限遠時の広角端における縮小側の結像面から近軸射出瞳位置までの光軸上の距離また、上記本発明に係る投写用変倍光学系においては、変倍の際に移動する複数のレンズ群は、実質的に3群のレンズ群からなるように構成することができる。また、上記本発明に係る投写用変倍光学系においては、変倍の際に移動する複数のレンズ群は、拡大側から、負の屈折率を有する第2レンズ群と正の屈折率を有する第3レンズ群と、正の屈折率を有する第4レンズ群とからなることが好ましい。また、上記本発明に係る投写用変倍光学系においては、第1レンズ群より縮小側の全てのレンズが単レンズにより構成されていることが好ましい。また、上記本発明に係る投写用変倍光学系においては、レンズ群の間隔のみを変更することでズームレンズとなるように構成されていることが好ましい。また、上記本発明に係る投写用変倍光学系がズームレンズであるとき、フォーカシングは、第1レンズ群の最も縮小側に配置されたレンズを含む第1レンズ群の一部のみを光軸方向に移動させるインナーフォーカス方式により行うように構成されていることが好ましい。本発明に係る投写型表示装置は、光源と、該光源からの光が入射するライトバルブと、該ライトバルブにより光変調された光による光学像をスクリーン上に投写する投写用変倍光学系として上述した本発明の投写用変倍光学系とを備えたことを特徴とするものである。なお、本発明の投写用変倍光学系としては、ズームレンズでもよく、バリフォーカルレンズでもよい。なお、上記拡大側とは、被投写側スクリーン側を意味し、縮小投写する場合も、便宜的にスクリーン側を拡大側と称するものとする。一方、上記縮小側とは、原画像表示領域側ライトバルブ側を意味し、縮小投写する場合も、便宜的にライトバルブ側を縮小側と称するものとする。なお、上記~から実質的に構成されておりや実質的に3群のレンズ群からなるとは、構成要素として挙げたレンズ群以外に、実質的にパワーを有さないレンズやレンズ群、絞りやカバーガラス等レンズ以外の光学要素等を持つものも含むことを意味する。なお、上記縮小側がテレセントリックとは、縮小側の像面の任意の点に集光する光束の断面において上側の最大光線と下側の最大光線との二等分角線が光軸と平行に近い状態を指すものであり、完全にテレセントリックな場合、すなわち前記2等分角線が光軸に対して完全に平行な場合に限るものではなく、多少の誤差がある場合をも含むものを意味する。ここで多少の誤差がある場合とは、光軸に対する前記2等分角線の傾きが±3°の範囲内の場合である。なお、上記レンズ群とは、必ずしも複数のレンズから構成されるものだけでなく、1枚のレンズのみで構成されるものも含むものとする。なお、上記Imφは、例えば、投写用変倍光学系の仕様や、投写用変倍光学系が搭載される装置における仕様によって求めることができる。なお、上記単レンズとは、接合されていない1枚のレンズからなるものを意味する。本発明に係る投写用変倍光学系は、拡大側から順に、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する第1レンズ群、変倍の際に移動する複数のレンズ群、変倍の際に固定とされる正の屈折力を有する最終レンズ群が配列され、縮小側がテレセントリックであり、所定の条件式を満足しているため、適切なバックフォーカスを有しつつ広角化を図ることが容易となり、大きな変倍比を有しながらも、変倍時における収差の変動と全系の大型化を抑制でき、例えば映画館用途として好適な変倍比やイメージサークルの大きさを実現することができる。また、本発明に係る投写用変倍光学系は、上記レンズ群構成において、最終レンズ群中に絞りを配設し、変倍の全範囲に亘って開口数が一定となるように設定されているので、投写倍率が同じであれば、投写距離に関係なく投写画面の明るさを一定とすることができ、例えば映画館用途として好適なものとすることができる。本発明に係る投写型表示装置は、本発明の投写用変倍光学系を備えているため、装置を極端に大型化させることなく、大きな変倍比で使用可能であり、変倍の全範囲にわたって良好な投写像を得ることができ、例えば映画館用途等に好適である。以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。まず、図1、図2を参照しながら、本発明の一実施形態に係る投写用変倍光学系について説明する。図1は本発明の実施例1に係る投写用変倍光学系の広角端におけるレンズ構成を示す断面図であり、図2は図1に示す投写用変倍光学系を変倍操作させたときの広角端、中間焦点位置および望遠端における、各レンズ群の移動位置を示すものである。図2では、広角端から中間焦点位置、中間焦点位置から望遠端へ変化する際の移動するレンズ群の移動方向を各位置の間の矢印で概略的に示している。図1、図2ともに、軸上および最軸外に関する光線軌跡を合わせて示している。以下、図1、図2に示す構成例を代表例として本発明の実施形態を説明する。この投写用変倍光学系は、映画館等で用いられるデジタル映像を映出するための投写型表示装置に搭載可能なものであり、例えばライトバルブに表示された画像情報をスクリーンへ投写する投写レンズとして使用可能である。図1および図2では、図の左側を拡大側、右側を縮小側とし、投写型表示装置に搭載される場合を想定して、色合成プリズムフィルタ類を含む等のガラスブロック2a、2bと、ガラスブロック2bの縮小側の面に位置するライトバルブの画像表示面1も合わせて図示している。投写型表示装置においては、画像表示面1で画像情報を与えられた光束が、ガラスブロック2a、2bを介して、この投写用変倍光学系に入射され、この投写用変倍光学系により紙面左側方向に配置されるスクリーン不図示上に拡大投写されるようになる。なお、図1および図2では、ガラスブロック2bの縮小側の面の位置と画像表示面1の位置とが一致した例を示しているが、必ずしもこれに限定されない。また、図1および図2には、1枚の画像表示面1のみを記載しているが、投写型表示装置において、光源からの光束を色分離光学系により3原色に分離し、各原色用に3つのライトバルブを配設して、フルカラー画像を表示可能とするように構成してもよい。本実施形態に係る投写用変倍光学系は、最も拡大側に配置されて変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、最も縮小側に配置されて変倍の際に固定されている正の屈折力を有する最終レンズ群と、第1レンズ群G1と最終レンズ群との間に配置されて変倍の際に移動する複数のレンズ群以下、変倍時移動レンズ群というのみを実質的なレンズ群として有し、縮小側がテレセントリックとなるように構成されている。このように、最も拡大側の第1レンズ群G1を正レンズ群とすることで、高倍率化を図りやすい。例えば図1、図2に示す例では、拡大側から順に、第1レンズ群G1と、第2レンズ群G2と、第3レンズ群G3と、第4レンズ群G4と、第5レンズ群G5の5つのレンズ群が配列されて構成されている。このうち、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第4レンズ群G4の3つのレンズ群が、変倍時移動レンズ群に対応し、第5レンズ群G5が最終レンズ群に対応する。なお、本発明の投写用変倍光学系の変倍時移動レンズ群の数を3つのレンズ群で構成すれば、全系の大型化および変倍時の収差変動の両方を抑制することが容易となる。変倍時移動レンズ群のうち、拡大側から、負の屈折率を有する第2レンズ群と正の屈折率を有する第3レンズ群と、正の屈折率を有する第4レンズ群とからなるように構成することが好ましい。なお、図1、図2に示す例の変倍時移動レンズ群は、拡大側から順に、負、正、正のパワー配列となっており、このように構成することにより、変倍時の収差の変動、特に球面収差の変動を抑制することが容易になる。全系を5群構成とし、拡大側から順に、正、負、正、正、正のパワー配列とした場合には、長いバックフォーカスと大きな変倍比を有する、広角レンズ系から望遠レンズ系までを幅広く実現することが容易になる。図1、図2に示す例では、各レンズ群を構成するレンズは、第1レンズ群G1は4枚のレンズ第1レンズL1~第4レンズL4からなり、第2レンズ群G2は3枚のレンズ第5レンズL5~第7レンズL7からなり、第3レンズ群G3は2枚のレンズ第8レンズL8、第9レンズL9からなり、第4レンズ群G4は1枚のレンズ第10レンズL10からなり、第5レンズ群G5は絞り3と8枚のレンズ第11レンズL11~第18レンズL18からなる。ただし、本発明の投写用変倍光学系の各レンズ群を構成するレンズの枚数は必ずしも図1、図2に示す例に限定されない。本実施形態の投写用変倍光学系は、最終レンズ群中に絞り3が配設され、変倍の全範囲にわたって開口数が一定となるように設定されている。絞り3は、例えば開口絞りとして機能するものを用いることができる。絞り3を変倍時に移動する全てのレンズ群よりも縮小側に配置することで、絞り3が絞り径が変化しない簡素な固定開口により構成されている固定絞りであっても、変倍の際に開口数が一定となり、投写倍率が同じであれば、投写距離に関係なく同じ明るさでスクリーン上に投写することができる。例えば映画館等の室内空間の大きさや形状等に応じて投写距離が変更される際に有効である。なお、絞り3として、絞り径が可変の可変絞りを用いることも勿論可能である。また、本実施形態の投写用変倍光学系は、下記条件式1~3を満足するように構成されている。L/Imφ<15.0...17.5<Bfw×Zr2/Imφ<15.0...20.45<Imφ×Bfw×Zr2/fw×L...3ただし、L:投写距離無限遠時の最も拡大側のレンズ面から最も縮小側のレンズ面までの光軸上の距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径Bfw:広角端における全系の縮小側のバックフォーカス空気換算距離Zr:広角端に対する望遠端の変倍比fw:広角端における全系の焦点距離条件式1は、最大有効像円直径、いわゆるイメージサークルの大きさと、投写距離無限遠時の最も拡大側のレンズ面から最も縮小側のレンズ面までの光軸上の距離以下、レンズ全厚というとの関係を規定するものである。条件式1の上限を上回ると、所望のイメージサークルの大きさが得られず、本発明が目的とする映画館等の用途の投写用変倍光学系として必要な機能を備えることが困難になるか、またはレンズ全厚が大きくなりすぎる。条件式2は、バックフォーカス、イメージサークルの大きさ、変倍比の関係を規定するものである。条件式2の下限を下回ると、適切なバックフォーカスが得られない、高変倍比が得られない、レンズ系が大型化する、のうち少なくとも1つの不具合が生じ、本発明が目的とする映画館等の用途の投写用変倍光学系として必要な機能を備えることが困難になる。条件式2の上限を上回ると、投写用変倍光学系が必要とされる以上の変倍比を備えたものとなりレンズ全長が長くなってしまう。結果として、レンズ系が大型化してしまう。条件式3は、イメージサークルの大きさ、バックフォーカス、変倍比、焦点距離、レンズ全厚の関係を規定するものである。条件式3の下限を下回ると、同時にこれら全ての値を適切に保つことが困難になり、適切なバックフォーカスが得られない、高変倍比が得られない、レンズ系が大型化する、のうち少なくとも1つの不具合が生じ、本発明が目的とする映画館等の用途の投写用変倍光学系として必要な機能を備えることが困難になる。また、本実施形態にかかる投写用変倍光学系はさらに以下に述べる構成を適宜選択的に有することが好ましい。なお、好ましい態様としては、以下に述べる構成の1つを有するものでもよく、あるいは任意の組合せを有するものでもよい。本実施形態の投写用変倍光学系は、下記条件式4~7のいずれか1つ、または任意の組合せを満足することが好ましい。上記本発明に係る投写用変倍光学系においては、下記条件式4~7のいずれか1つ、あるいは任意の組合せを満足することが好ましい。enPt/ftft/Bft<4.0...41.3<Bfw/fw<3.0...530.0<|exP|/Imφ...61.6<Zr<3.0...7ただし、enPt:拡大側を入射側としたときの、投写距離無限遠時の望遠端における最も拡大側のレンズ面から入射瞳位置までの光軸上の距離ft:望遠端における全系の焦点距離Bft:望遠端における全系の縮小側のバックフォーカス空気換算距離Bfw:広角端における全系の縮小側のバックフォーカス空気換算距離fw:広角端における全系の焦点距離exP:縮小側を射出側としたときの、投写距離無限遠時の広角端における縮小側の結像面から近軸射出瞳位置までの光軸上の距離Imφ:縮小側における最大有効像円直径Zr:広角端に対する望遠端の変倍比条件式4は、入射瞳位置とバックフォーカスに関するものである。条件式4の上限を上回ると、最も拡大側のレンズ面から入射瞳位置までの距離が長くなり、第1レンズ群G1の拡大側のレンズ径が大きくなるか、または適切なバックフォーカスが得られない。条件式5は、広角端におけるバックフォーカスと焦点距離の比に関するものである。条件式5は、所望の焦点距離を得ながら、ビームスプリッタや、クロスダイクロイックプリズム、TIRプリズム等の色合成手段としてのガラスブロック等を挿入する適切なスペースを確保することを可能とするものである。すなわち、この条件式5の下限を下回ると、レンズ系の縮小側に色合成手段としてのガラスブロック等を挿入することが困難となる。条件式5の上限を上回ると、レンズ全長が長くなり、レンズ系が大型化してしまう。条件式6は、射出瞳位置とイメージサークルの大きさに関するものである。条件式6の下限を下回ると、所望のイメージサークルの大きさを得ながらテレセントリック性を確保することが困難になる。条件式7は、変倍比を規定するものである。条件式7の下限を下回ると、高変倍比が得られず、投写用変倍光学系として使用可能な範囲が狭くなりコストメリットが低下してしまい、本発明が目的とする映画館等の用途の投写用変倍光学系として好適なものと言えなくなる。条件式7の上限を上回ると、投写用変倍光学系が必要とされる以上の変倍比を備えたものとなりレンズ全長が長くなってしまう。結果として、レンズ系が大型化してしまう。上記事情から、上記条件式1~8それぞれに代えて下記条件式1-1~8-1それぞれを満たすことがより好ましい。L/Imφ<12.0...1-18.5<Bfw×Zr2/Imφ<13.5...2-10.52<Imφ×Bfw×Zr2/fw×L<0.75...3-1enPt/ftft/Bft<3.7...4-11.4<Bfw/fw<2.0...5-135.0<|exP|/Imφ...6-11.7<Zr<2.5...7-1また、本実施形態の投写用変倍光学系においては、第1レンズ群より縮小側の全てのレンズを、接合レンズではなく単レンズにより構成することが好ましい。第1レンズ群より縮小側では軸上光束と軸外光束が重なる部分が多いため、投写用変倍光学系が投写型表示装置に搭載されて高出力の光源と併用されたとき、強力な光によってレンズを接合するための接合剤が著しく変質、劣化し、レンズ性能の低下を招くおそれがあるが、接合レンズを用いないことで、このような問題の発生を回避することができる。また、このような問題の発生を極力回避するためには、全系の全てのレンズを、接合レンズではなく単レンズにより構成することがより好ましい。なお、本実施形態の投写用変倍光学系においては、図1に示す例のように、各レンズ面を全て球面とした非球面を用いない構成が可能であり、このようにした場合は、コスト的に有利となる。勿論、本実施形態の投写用変倍光学系において、非球面を用いる構成も可能であり、その場合はより良好に収差補正を行うことができる。また、本実施形態の投写用変倍光学系においては、レンズ群の間隔のみを変更することでズームレンズとなるように構成してもよい。すなわち、レンズ群の間隔のみを変更することで、ズームレンズからバリフォーカルレンズへ、あるいはバリフォーカルレンズからズームレンズへ変換可能であるように構成してもよい。このような構成によれば、最小限の機構構造変更で異なるフォーカス方式の装置に使用可能となり、コストメリットの高いものとすることができる。なお、この投写用変倍光学系がズームレンズである場合、投写距離が変化したときのフォーカシングは、第1レンズ群1の最も縮小側に配置されたレンズを含む第1レンズ群G1の一部のみを光軸方向に移動させることによって行なうインナーフォーカス方式とすることが好ましい。例えば図1に示す例では、第1レンズ群G1の最も縮小側の2枚のレンズL4、L5を光軸方向に移動させることによりフォーカシングを行うことが可能である。インナーフォーカス方式を採用することで、径が大きく重量の大きな拡大側のレンズを駆動させなくてよいため駆動機構の負担を少なくできるとともに、フォーカス時にレンズ全厚を一定に保つことができる。なお、本発明の投写用変倍光学系においては、フォーカシングを、第1レンズ群G1の全体または縮小側以外の一部を移動させることによって行うことも可能であり、あるいは第1レンズ群G1以外のレンズ群の全体または一部を移動させることによって行なうことも可能である。なお、本発明の目的とする投写用変倍光学系としては、全変倍域でFナンバーが3.0よりも小さな光学系であることが好ましい。また、本発明の目的とする投写用変倍光学系としては、全変倍域でディストーション歪曲収差が約2以下に抑えられていることが好ましい。次に、本発明に係る投写型表示装置の実施形態について、図13および図14を用いて説明する。図13は本発明の一実施形態に係る投写型表示装置の一部を示す概略構成図であり、図14は本発明の別の施形態に係る投写型表示装置の一部を示す概略構成図である。図13に示す投写型表示装置は、各色光に対応したライトバルブとしての反射型表示素子11a~11cと、色分解のためのダイクロイックミラー12、13と、色合成のためのクロスダイクロイックプリズム14と、光路偏向のための全反射ミラー18と、偏光分離プリズム15a~15cを有する照明光学系10を備えている。なお、ダイクロイックミラー12の前段には、図示を省略された光源が配されている。この光源からの白色光はダイクロイックミラー12、13により3つの色光光束G光、B光、R光に分解される。分解後の各色光光束はそれぞれ偏光分離プリズム15a~15cを経て、各色光光束それぞれ対応する反射型表示素子11a~11cに入射して光変調され、クロスダイクロイックプリズム14により色合成された後、上述の実施形態に係る投写用変倍光学系19に入射する。この入射光による光学像が投写用変倍光学系19により、図示されないスクリーン上に投写される。一方、図14に示す他の実施形態に係る投写型表示装置は、各色光に対応したライトバルブとしての反射型表示素子21a~21cと、色分解および色合成のためのTIRTotalInternalReflectionプリズム24a~24cと、偏光分離プリズム25を有する照明光学系20を備えている。なお、偏光分離プリズム25の前段には、図示を省略された光源が配されている。この光源からの白色光は偏光分離プリズム25を経た後、TIRプリズム24a~24cにより3つの色光光束G光、B光、R光に分解される。分解後の各色光光束はそれぞれ対応する反射型表示素子21a~21cに入射して光変調され、再びTIRプリズム24a~24cを逆向きに進行して色合成された後、偏光分離プリズム25を透過して、上述の実施形態に係る投写用変倍光学系29に入射する。この入射光による光学像が投写用変倍光学系29により、図示されないスクリーン上に投写される。なお、反射型表示素子11a~11c、21a~21cとしては、例えば反射型液晶表示素子やDMD等を用いることができる。図13および図14ではライトバルブとして反射型表示素子を用いた例を示したが、本発明の投写型表示装置が備えるライトバルブは、これに限られるものではなく、透過型液晶表示素子等の透過型表示素子を用いてもよい。次に、本発明の投写用変倍光学系の具体的な実施例について説明する。以下に述べる実施例1~4はバリフォーカルレンズとして構成されているが、実施例1は後で変形例として説明するように、レンズ群の間隔のみを変更することでズームレンズとして使用できるように構成されている。実施例1~4をバリフォーカルレンズとして使用する際は、変倍時または投写距離が変化したときのフォーカシングは、全系を一体的に光軸方向に移動させることによって行う全体繰り出し方式により行われる。<実施例1>図1、図2にそれぞれ実施例1の投写用変倍光学系の広角端におけるレンズ構成および光線軌跡、変倍時の各位置におけるレンズ群の配置および光線軌跡を示す。なお、図1および図2に示す構成は、縮小倍率が-0.002倍のときのものである。図1、図2についての詳細な説明は上述した通りであるのでここでは重複説明を一部省略する。実施例1の投写用変倍光学系は、拡大側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5が配列された5群構成であり、縮小側がテレセントリックとされており、第5レンズ群G5の縮小側には、反射型液晶表示パネル等からなるライトバルブの画像表示面1および色合成プリズム赤外線カットフィルタやローパスフィルタ等のフィルタを含む等のガラスブロック2a、2bが配置されている。変倍時には、第1レンズ群G1と第5レンズ群G5は固定されており、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3と第4レンズ群G4は可動とされ、その可動態様は図2に表されている。また、変倍の全範囲にわたって開口数が一定となるように設定されている。第1レンズ群G1は、拡大側より順に、縮小側に凹面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第1レンズL1と、拡大側に凸面を向けた平凸レンズよりなる第2レンズL2と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第3レンズL3と、両凸レンズよりなる第4レンズL4とから構成されている。第2レンズ群G2は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第5レンズL5と、両凹レンズよりなる第6レンズL6と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第7レンズL7とから構成されている。第3レンズ群G3は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第8レンズL8と、両凸レンズよりなる第9レンズL9とから構成されている。第4レンズ群G4は、両凸レンズより成る第10レンズL10から構成されている。第5レンズ群G5は、拡大側より順に、両凹レンズよりなる第11レンズL11と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスよりなる第12レンズL12と、絞り開口および可変絞りを含む3と、両凹レンズよりなる第13レンズL13と、縮小側に凸面を向けた平凸レンズよりなる第14レンズL14と、縮小側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第15レンズL15と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第16レンズL16と、両凸レンズよりなる第17レンズL17と、両凸レンズよりなる第18レンズL18とから構成されている。実施例1の投写用変倍光学系は、全てのレンズが接合されていない単レンズからなる。また、全てのレンズ面が球面とされており、非球面を用いていないので、コスト的に有利である。表1の上段の表に実施例1の投写用変倍光学系の基本レンズデータを示す。表1には絞り3、ガラスブロック2a、2bも含めて示している。表1において、Siの欄には最も拡大側の構成要素の拡大側の面を1番目として縮小側に向かうに従い順次増加するように構成要素に面番号を付したときのi番目i=1、2、3、...の面番号を示す。Riの欄にはi番目の面の曲率半径を示し、Diの欄にはi番目の面とi1番目の面との光軸Z上の面間隔を示している。また、Ndjの欄には最も拡大側の構成要素を1番目として縮小側に向かうに従い順次増加するj番目j=1、2、3、...の構成要素のd線波長587.6nmに対する屈折率を示し、νdjの欄にはj番目の構成要素のd線に対するアッベ数を示している。ただし、曲率半径の符号は、面形状が拡大側に凸の場合を正、縮小側に凸の場合を負としている。第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の間隔、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の間隔は、変倍時に変化する可変間隔であり、これらの間隔に相当する欄にはそれぞれ可変1、可変2、可変3、可変4と記入している。表1の下段の表に広角端、中間焦点位置、望遠端における全系の焦点距離、各可変間隔可変1、可変2、可変3、可変4の値をそれぞれ示す。また、表1の一番上に、実施例1の投写用変倍光学系のFナンバーFno.と全画角2ωを示す。なお、表1のデータは、広角端における投写用変倍光学系の全系の焦点距離を10.0として規格化したときの値である。また、表1では所定の桁でまるめた数値を記載している。図9A~図9Dにそれぞれ、広角端における実施例1の投写用変倍光学系の球面収差、非点収差、ディストーション歪曲収差、倍率色収差倍率の色収差の各収差図を示す。図9E~図9Hにそれぞれ、中間焦点位置における実施例1の投写用変倍光学系の球面収差、非点収差、ディストーション歪曲収差、倍率色収差倍率の色収差の各収差図を示す。図9I~図9Lにそれぞれ、望遠端における実施例1の投写用変倍光学系の球面収差、非点収差、ディストーション歪曲収差、倍率色収差倍率の色収差の各収差図を示す。図9A~図9Lの各収差図は、d線を基準としたものであるが、球面収差図では、F線波長波長486.1nm、C線波長656.3nmに関する収差も示しており、倍率色収差図では、F線、C線に関する収差を示している。また、非点収差図ではサジタル方向、タンジェンシャル方向に関する収差をそれぞれ実線、破線で示している。球面収差図の縦軸上方に記載のFはFナンバー、その他の収差図の縦軸上方に記載のωは半画角を意味する。なお、図9A~図9Lの収差図は、縮小倍率が-0.002倍のときのものである。上述した実施例1のレンズ構成図、レンズ群配置図、表および収差図の記号、意味、記載方法は、特に断りがない限り、以下の実施例2~4のものについても基本的に同様である。また、上述した実施例1のレンズ構成図、レンズ群配置図、収差図が縮小倍率-0.002倍のときのものである点、基本レンズデータが焦点距離が10.0で規格化されている点も以下の実施例2~4のものについても同様である。<実施例2>図3、図4にそれぞれ実施例2の投写用変倍光学系の広角端におけるレンズ構成および光線軌跡、変倍時の各位置におけるレンズ群の配置および光線軌跡を示す。第1レンズ群G1は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第1レンズL1と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第2レンズL2と、両凸レンズよりなる第3レンズL3とから構成されている。第2レンズ群G2は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第4レンズL4と、両凹レンズよりなる第5レンズL5と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第6レンズL6とから構成されている。第3レンズ群G3は、拡大側より順に、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第7レンズL7と、両凸レンズよりなる第8レンズL8とから構成されている。第4レンズ群G4は、両凸レンズよりなる第9レンズL9から構成されている。第5レンズ群G5は、拡大側より順に、両凹レンズよりなる第10レンズL10と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第11レンズL11と、絞り開口および可変絞りを含む3と、両凹レンズよりなる第12レンズL12と、両凸レンズよりなる第13レンズL13と、縮小側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第14レンズL14と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第15レンズL15と、両凸レンズよりなる第16レンズL16と、両凸レンズよりなる第17レンズL17とから構成されている。実施例2に係る投写用変倍光学系は、実施例1に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされている。ただし、第1レンズ群G1について、実施例1では4枚のレンズにより構成されているところ、実施例2では3枚のレンズにより構成されている。また、第5レンズ群G5について、拡大側から4番目のレンズ実施例1における第14レンズL14と実施例2における第13レンズL13のレンズ構成が相違している。実施例2の投写用変倍光学系のFナンバーFno.と全画角2ωを表2の一番上に示し、基本レンズデータを表2の上段の表に示し、広角端、中間焦点位置、望遠端における全系の焦点距離、各可変間隔の値を表2の下段の表にそれぞれ示す。また、図10A~図10Lにそれぞれ、実施例2の投写用変倍光学系の各収差図を示す。<実施例3>図5、図6にそれぞれ実施例3の投写用変倍光学系の広角端におけるレンズ構成および光線軌跡、変倍時の各位置におけるレンズ群の配置および光線軌跡を示す。実施例3に係る投写用変倍光学系は、実施例2に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされているが、第5レンズ群G5についてのみレンズ構成が異なる。第5レンズ群G5は、実施例2においては8枚のレンズにより構成されているところ、実施例3においては9枚のレンズにより構成されている。第5レンズ群G5の詳細なレンズ構成を以下に示す。第5レンズ群G5は、拡大側より順に、両凹レンズよりなる第10レンズL10と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第11レンズL11と、絞り開口および可変絞りを含む3と、両凹レンズよりなる第12レンズL12と、両凸レンズよりなる第13レンズL13と、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第14レンズL14と、縮小側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第15レンズL15と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第16レンズL16と、両凸レンズよりなる第17レンズL17と、両凸レンズからなる第18レンズL18とから構成されている。実施例3の投写用変倍光学系のFナンバーFno.と全画角2ωを表3の一番上に示し、基本レンズデータを表3の上段の表に示し、広角端、中間焦点位置、望遠端における全系の焦点距離、各可変間隔の値を表3の下段の表にそれぞれ示す。また、図11A~図11Lにそれぞれ、実施例3の投写用変倍光学系の各収差図を示す。<実施例4>図7、図8にそれぞれ実施例4の投写用変倍光学系の広角端におけるレンズ構成および光線軌跡、変倍時の各位置におけるレンズ群の配置および光線軌跡を示す。実施例4に係る投写用変倍光学系は、実施例3に係る投写用変倍光学系と略同様の構成とされているが、第1レンズ群G1および第5レンズ群G5のレンズ構成が異なる。詳細には、実施例4の第1レンズ群G1は、第1レンズ群G1の第2レンズL2が両凸レンズよりなる点、第1レンズ群G1の第3レンズL3が拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる点において、実施例3の第1レンズ群G1と相違している。また、第5レンズ群G5は、拡大側より順に、両凹レンズよりなる第10レンズL10と、拡大側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第11レンズL11と、絞り開口および可変絞りを含む3と、拡大側に凸面を向けた負のメニスカスレンズよりなる第12レンズL12と、両凹レンズよりなる第13レンズL13と、両凸よりなる第14レンズL14と、両凹レンズよりなる第15レンズL15と、両凸レンズよりなる第16レンズL16と、縮小側に凸面を向けた正のメニスカスレンズよりなる第17レンズL17と、両凸レンズからなる第18レンズL18とから構成されている。実施例4の投写用変倍光学系のFナンバーFno.と全画角2ωを表4の一番上に示し、基本レンズデータを表4の上段の表に示し、広角端、中間焦点位置、望遠端における全系の焦点距離、各可変間隔の値を表4の下段の表にそれぞれ示す。また、図12A~図12Lにそれぞれ、実施例4の投写用変倍光学系の各収差図を示す。表5に、上記実施例1~4の上記各条件式1~7に対応する値と関連する値を示す。なお、exPの符号は、縮小側の結像面よりも近軸射出瞳位置が拡大側にある場合を負、縮小側にある場合を正としている。実施例1~4の投写用変倍光学系は、表5に示すように、条件式1~7を全て満足している。上述の実施例1~4は、縮小側がテレセントリックとされ、長いバックフォーカスを有し、非球面を採用せずに、広角端から望遠端の全変倍範囲に亘りFナンバーが約2.5と小さく、変倍比が1.90~2.01と大きな変倍比を有しながらも、その変倍時における収差の変動が抑制されており、各収差が良好に補正されて高い光学性能を有するものである。<実施例1の変形例>上記実施例1はレンズ群の間隔のみを変更することでズームレンズとなるように構成されている。表6に上記実施例1をレンズ群の間隔のみを変更してズームレンズとして使用する際の、投写距離が無限遠のときの広角端、中間焦点位置および望遠端における全系の焦点距離と、各可変間隔の距離を示す。この実施例1の変形例をズームレンズとして使用する際は、投写距離が変動した際のフォーカシングを第1レンズ群G1の第3レンズL3および第4レンズL4を光軸方向に移動させることによって行うインナーフォーカス方式を採用している。表6では、このフォーカシングの際に変化する面間隔、すなわち、第2レンズL2と第3レンズL3の間隔をD4として示している。以上、実施形態および実施例を挙げて本発明を説明したが、本発明の投写用変倍光学系としては、上記実施例のものに限られるものではなく種々の態様の変更が可能であり、例えば各レンズの曲率半径、面間隔、屈折率、アッベ数を適宜変更することが可能である。また、本発明の投写型表示装置としても、上記構成のものに限られるものではなく、例えば、用いられるライトバルブや、光束分離または光束合成に用いられる光学部材は、上記構成に限定されず、種々の態様の変更が可能である。