"電極層と固体電解質層とを備えた全固体電池用電極活物質であって、前記電極活物質がナシコン構造を有するリチウム含有化合物を含み、前記リチウム含有化合物のD50が20μm以下であり、かつD90が40μm以下である、全固体電池用電極活物質。電極層と固体電解質層とを備えた全固体電池であって、請求項1に記載の電極活物質を用いて作製された、全固体電池。前記電極層と前記固体電解質層とが焼結接合されている、請求項2に記載の全固体電池。特許文献1では、電極層、固体電解質層が一体化された全固体電池が得られているものの、電池特性は十分といえるものではない。発明者らは、ナシコン構造を有するリチウム含有化合物を全固体電池の電極活物質として使用する場合、電極活物質の粒子径によって、電極層に充填されている電極活物質が完全に利用されたときに得られる電気量を100とした時、実際の放電で取り出すことができる電気量の比率である電極活物質利用率が大きく変化することを見出した。すなわち、使用する電極活物質の粒子径によって電池特性が向上することを見出した。そこで、本発明の目的は、電極活物質利用率が大きい電極活物質を提供することである。本発明の全固体電池用電極活物質は、電極層と固体電解質層とを備えた全固体電池用電極活物質であって、前記電極活物質がナシコン構造を有するリチウム含有化合物を含み、前記リチウム含有化合物のD50が20μm以下であり、かつD90が40μm以下であることを特徴としている。この場合、平均粒子径を小さくし、さらに粒子径の大きい粗粒を省くことによって、ナシコン構造を有するリチウム含有化合物の電極活物質利用率を高めることができる。また、本発明の全固体電池は、電極層と固体電解質層とを備えた全固体電池であって、前記電極活物質を用いて作製されたことを特徴としている。さらに、本発明の全固体電池は、電極層と固体電解質層とが焼結接合されていることが好ましい。本発明によれば、電極活物質利用率が高い全固体電池用電極活物質を得ることができ、電池特性の良好な全固体電池を作製することが可能である。以下において、本発明を実施するための形態について説明する。ここで述べる発明の実施形態は本発明を実施するための一例であり、ここに記述されている方法、形態に何ら限定されるものではない。本発明の全固体電池用電極活物質は、ナシコン構造を有するリチウム含有化合物を含有し、リチウム含有化合物のD50が20μm以下であり、かつD90が40μm以下であることを特徴としている。ナシコン構造を有するリチウム含有化合物は特に限定されないが、LixMyPO43x=1~2、y=1~2を含有することが好ましい。なお、Mは金属であればよく、特に、Al,Ti,V,Cr,Fe,Co,Ni,Zr,Nbの少なくとも1種を含むことが好ましい。具体的には、Li3V2PO43やLi3Fe2PO43等のリチウム含有リン酸化合物が挙げられる。なお、本発明の電極活物質は正極または負極の少なくともいずれか一方に含まれていればよい。ここで、D50は、粒度分布の積算50粒子径であり、D90は、粒度分布の積算90粒子径である。電極活物質の粒子径測定は、レーザー回折散乱型粒度分布測定装置で測定できる。本発明の実施形態に係る電池積層体の模式的な断面図を図1に示す。電池積層体10は、固体電解質を含む固体電解質層12と、負極層11と、正極層13と、を備えている。なお、負極層11と正極層13の少なくともどちらか一方が本発明の電極活物質を含む。負極層11と正極層13は、固体電解質層12を介して互いに対向する位置に設けられている。そして、負極層11または正極層13の少なくとも一方と固体電解質層12とが焼成によって接合されている。なお、図示していないが、固体電解質層12に接しない正極層13の面に集電体層が配置されていても良く、固体電解質層12に接しない負極層11の面に集電体層が配置されていてもよい。前記固体電解質には、例えば、イオン伝導性を有し、電子伝導性が無視できるほど小さい材料を用いる。固体電解質の例としては、ハロゲン化リチウム、窒化リチウム、リチウム酸素酸塩、及びこれらの誘導体が挙げられる。また、リン酸リチウムLi3PO4等のLi-P-O系化合物、リン酸リチウムに窒素を混ぜたLIPONLiPO4xNx、Li4SiO4等のLi-Si-O系化合物、Li-P-Si-O系化合物、Li-V-Si-O系化合物、ペロブスカイト構造を有するLa051Li035TiO294、La055Li035TiO3、Li3xLa23xTiO3等のペロブスカイト系化合物、Li、La、Zrを有するガーネット構造を有する化合物が挙げられるが、特に、ナシコン構造を有する化合物を含んでいることが好ましい。ナシコン構造を有する化合物の組成はLixMyPO43x=1~2、y=1~2、M=Ti、Ge、Al、Ga、Zrの少なくとも1つを含むで表され、Pの一部がB、Si等で置換されていてもよい。ナシコン構造を有する化合物の例としては、例えばLi15Al05Ge15PO43やLi12Al02Ti18PO43が挙げられる。負極層11に含まれる負極活物質としては、本発明の電極活物質以外に黒鉛-リチウム化合物、Li-Al等のリチウム合金、Li4Ti5O12、Ti、Nb、W、Si、Sn、Cr、Fe、Moからなる群より選ばれる少なくとも一種の元素の酸化物等を用いてもよい。具体的には、酸化チタン、酸化シリコン、酸化ニオブ、酸化錫、酸化クロム、酸化鉄、酸化モリブデンからなる群より選ばれる少なくとも一種の酸化物を含んでいることが好ましい。かかる酸化物は、重量当たりの容量が大きく、Liに対する電位が低い。そのため、容量密度が大きく、電池電圧が高くなり、エネルギー密度の高い全固体電池を得ることができる。正極層13に含まれる正極活物質としては、本発明の電極活物質以外にLiCoO2、LiCo13Ni13Mn13O2等の層状化合物、LiMn2O4、LiNi05Mn15O4等のスピネル材料、LiFePO4、LiMnPO4等のリン含有化合物を用いてもよい。正極活物質および負極活物質の少なくとも一方に本発明の電極活物質が含まれていれば、本発明の効果を奏する。また、負極層11および正極層13はナシコン構造の固体電解質を含んでいることが好ましい。固体電解質層12にナシコン構造の固体電解質を含んでいる場合、負極層11および正極層13と固体電解質層12とが焼成によって接合されやすくなるためである。負極層11または正極層13の少なくとも一方と固体電解質層12とは、複数のグリーンシートを積層して積層体を形成し、積層体を焼成することにより接合されていることが好ましい。この場合、負極層11または正極層13の少なくとも一方と固体電解質層12とを一体的に焼成して接合することができるため、より安価に全固体電池を作製することが可能であるためである。本発明に係る全固体電池は、一例として、以下のように製造される。まず、無機材料として、電極活物質と固体電解質を用意する。この時、電極活物質が二種以上の元素の酸化物を含む場合には、各々の元素の酸化物を混合した混合材料を用意すればよい。また、固体電解質がナシコン構造の固体電解質を含んでいる場合には、ナシコン構造の固体電解質を用意する。例えばLi15Al05Ge15PO43とLi12Al02Ti18PO43等、異なる組成のナシコン構造の固体電解質を混合した混合材料を用いてもよい。また、ナシコン型固体電解質には、ナシコン構造の固体電解質の結晶相を含む材料や、ナシコン型固体電解質の結晶相を析出するガラスを用いてもよい。次に、電極スラリーおよび固体電解質スラリーを作製する。本発明の電極スラリーの作製方法としては、あらかじめ、粒子径をD50が20μm以下、D90が40μm以下となるように粒子径を調整したナシコン構造を有するリチウム含有化合物を用意する。粒子径を調整する方法としては特に限定されないが、D50が20μm以下、D90が40μm以下であるリチウム含有化合物を合成したり、粗粒を含有するリチウム含有化合物をふるいにかけ分級したり、リチウム含有化合物を粉砕したりして調整してもよい。用意したリチウム含有化合物の他、固体電解質、導電剤などを混合し混合物を作製し、混合物に有機材料と溶剤とを混合して作製した有機ビヒクルを加え混合することにより電極スラリーを作製する。前記溶媒としては、水、シクロペンタン、シクロヘキサンなどの環状脂肪族炭化水素類;トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類;エチルメチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類;酢酸エチル、酢酸ブチル、γ-ブチロラクトン、ε-カプロラクトンなどのエステル類;アセトニトリル、プロピオニトリルなどのアシロニトリル類:テトラヒドロフラン、エチレングリコールジエチルエーテルなどのエーテル類:メタノール、エタノール、イソプロパノール、エチレングリコール、エチレングリコールモノメチルエーテルなどのアルコール類;N-メチルピロリドン、N,N-ジメチルホルムアミドなどのアミド類があげられる。これらの溶媒は、単独または2種以上を混合して、乾燥速度や環境上の観点から適宜選択して用いることができる。なお、前記有機ビヒクルを作製する際に使用する溶媒と、前記混合物を作製する際にしようする溶媒とは異なっていても良いが、同じ溶媒を用いることが好ましい。次に、固体電解質層、電極層の各々のスラリーを成形してグリーンシートを作製する。成形方法は特に限定されないが、例えばダイコーター、コンマコーター等の公知の塗工機を用いた方法や、スクリーン印刷法等が挙げられる。次に、固体電解質層、電極層のグリーンシートを積層して積層体を形成する。積層方法は特に限定されないが、例えば熱間等方圧プレスHIP法、冷間等方圧プレスCIP法、静水圧プレスWIP法が挙げられる。次に、積層体を焼成する。焼成により、電極層と固体電解質層とが接合される。最後に、焼成した積層体を例えばコインセル内に封止する。封止方法は特に限定されない。例えば、焼成後の積層体を樹脂で封止してもよい。また、Al2O3等の絶縁性を有する絶縁体ペーストを積層体の周囲に塗布あるいはディップして、これを熱処理することにより封止してもよい。なお、電極層から効率的に電流を引き出すため、集電体層として電極層の上に金属層等の導電層を形成してもよい。導電層の形成方法は、例えばスパッタリング法が挙げられる。また、金属ペーストを塗布あるいはディップして、これを熱処理してもよい。以下、本発明の全固体電池の実施例と比較例について説明する。以下、全固体電池用電極活物質として、リチウム含有バナジウムリン酸化合物LVPを用いた。<電極活物質の作製>実施例1出発原料として炭酸リチウムLi2CO3、五酸化バナジウムV2O5、リン酸水素二アンモニウムNH42HPO4を用いた。これらの原料をモル比で27.3-LiCO3、18.2-V2O5、54.5-NH42HPO4となるように秤量し、500mLのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpmの回転数で、6時間回転することにより、原料の混合粉末を得た。前記で得られた原料の混合粉末を、空気雰囲気下、600°Cの温度で8時間焼成することにより、焼成粉末Aを得た。焼成粉末Aに水を加え、直径5mmの玉石とともに500mLのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpmの回転数で、24時間回転することにより、焼成粉末Aを粉砕した。その後、粉砕した焼成粉末Aを、120°Cの温度に熱せられたホットプレート上で乾燥して、粉砕粉末Aを得た。粉砕粉末Aに炭素粉末としてケッチェンブラックを重量比で90:10となるように混合し、500mLのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpmの回転数で、6時間回転することにより、炭素混合粉末Aを得た。次に、炭素混合粉末Aを窒素雰囲気下、900°Cの温度で20時間焼成することにより、電極活物質粉末Aを得た。比較例1比較のため、電極活物質粉末Bを以下の通り作製した。前記焼成粉末Aと水を混合し、φ5mmの玉石とともに500mlのポリエチレン製ポットに封入した後、150rpm、1時間回転して焼成粉末Aを粉砕した。その後、120°Cの温度に熱せられたホットプレート上で乾燥して、粉砕粉末Bを得た。粉砕粉末Bに炭素粉末としてケッチェンブラックを重量比で90:10となるように混合し、500mLのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpmの回転数で、6時間回転することにより、炭素混合粉末Bを得た。次に、炭素混合粉末Bを窒素雰囲気下、900°Cの温度で20時間焼成することにより、電極活物質粉末Bを得た。<評価>電極活物質粉末Aおよび電極活物質粉末Bを、1.0°/分のスキャン速度、測角範囲10°~60°でXRDX線回折装置により測定した。Li3Fe2PO43のJCPDSJointCommitteeonPowderDiffractionStandardsカードカード番号78-1106のパターンとほぼ一致し、電極活物質粉末Aおよび電極活物質粉末Bがナシコン構造を有するリチウム含有化合物であることを確認した。次に、粒子径を調査するため、粉砕工程で得た粉砕粉末A、粉砕粉末B、焼成工程で得た電極活物質粉末A、電極活物質粉末Bをそれぞれ水溶媒に分散させ、レーザー回折散乱型粒度分布測定装置を用いて粒度分布測定を行った。測定の結果、それぞれのD50およびD90は、粉砕粉末Aがそれぞれ1.1μm、2.0μm、電極活物質粉末Aがそれぞれ1.4μm、4.1μmであり、D50が20μm以下、D90が40μm以下であることが判った。一方、粉砕粉末Bはそれぞれ14.5μm、43.8μm、電極活物質粉末Bがそれぞれ15.6μm、46.3μmであり、D50は20μm以下であるが、D90が40μm以上であることがわかった。<全固体電池の作製>電極活物質粉末A、電極活物質粉末Bの電極特性の評価を行うため、全固体電池を作製した。各電極活物質粉末、炭素粉末、PTFEとを混合したものを正極として、負極にLi金属箔、電解質に有機電解液を用いたコインセルを作製した。充放電装置を用いた3.0-4.5Vでのサイクリックボルタンメトリー試験の結果、電極活物質粉末Aを用いたコインセルはLi3V2PO43の二電子反応分の理論容量120mAh/gに対し、ほぼ100の電極活物質利用率が得られたが、電極活物質粉末Bを用いたコインセルの電極活物質利用率は約61であった。さらに、電極活物質粉末Aを用いたコインセルに比べて電極活物質粉末Bを用いたコインセルの充放電反応のピークはブロードであり、電極活性が低いことがわかった。以上の結果から、D50が20μm以下かつD90が40μm以下であり、D90が40μm以上の粗粒を含まないことで、ナシコン構造を有するリチウム含有化合物の電極活物質利用率を高めることができることが確認された。実施例2<電極活物質の作製>原料として炭酸リチウムLi2CO3、五酸化バナジウムV2O3、リン酸水素二アンモニウムNH42HPO4を用い、これらをモル比で27.3-LiCO3,18.2-V2O3,54.5-NH42HPO4となるように秤量し、500mlのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpm、6時間回転し、原料の混合粉末を得た。原料の混合粉末を、空気雰囲気下、400°Cで8時間焼成し、揮発成分を除去した焼成粉末Cを得た。焼成粉末Cに水を加え、φ5mmの玉石とともに500mlのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpm、24時間回転して、焼成粉末Cを粉砕した。その後、120°Cのホットプレート上で乾燥して、粉砕粉末Cを得た。粉砕粉末Cに炭素粉末としてケッチェンブラックを重量比で90:10となるように添加して、500mlのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpm、6時間回転し、炭素混合粉末Cを得た。炭素混合粉末Cを、窒素雰囲気下、900°Cで20時間焼成し、電極活物質粉末Cを得た。比較例2粉砕粉末Cを開口径32μmのふるいにかけて分級し、粗粒を取り除いた粉末と、ふるい上に残った粗粒が多い粉末を得た。分級し粗粒が取り除かれた粉末の半分と粗粒の多い粉末を混合し、粉砕粉末Dを得た。粉砕粉末Dに炭素粉末としてケッチェンブラックを重量比で90:10となるように添加して、500mlのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpm、6時間回転し、炭素混合粉末Dを得た。炭素混合粉末Dを、窒素雰囲気下、900°Cで20時間焼成し、電極活物質粉末Dを得た。<評価>実施例1と同様にして電極活物質粉末CおよびDがナシコン構造を有するリチウム含有化合物であることを確認した。次に、実施例1と同様にして電極活物質粉末CおよびDの粒度分布測定を行った。測定の結果、粉砕粉末CのD50、D90はそれぞれ7.0μm、23.9μm、電極活物質粉末Cはそれぞれ4.7μm、21.7μmであり、D50が20μm以下、D90が40μm以下であることが判った。一方、粉砕粉末Dはそれぞれ21.2μm、37.8μm、電極活物質粉末Dがそれぞれ23.5μm、39.1μmであり、D90は40μm以下であるが、D50が20μm以上であることがわかった。電極活物質粉末CおよびDの電極特性の評価を行うため上述のようにして全固体電池を作製し、電極活物質利用率を測定した。電極活物質粉末Cを用いたコインセルはLi3V2PO43の二電子反応分の理論容量120mAh/gに対し、約85の電極活物質利用率が得られたが、電極活物質粉末Dを用いたコインセルの電極活物質利用率は約59であった。さらに、電極活物質粉末Cを用いたコインセルに比べて電極活物質粉末Dを用いたコインセルの充放電反応のピークはブロードであり、電極活性が低いことがわかった。実施例3原料として炭酸リチウムLi2CO3、五酸化バナジウムV2O3、リン酸水素二アンモニウムNH42HPO4を用い、これらをモル比で27.3-Li2CO3,18.2-V2O3,54.5-NH42HPO4となるように秤量し、500mlのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpm、6時間回転し、原料の混合粉末を得た。原料の混合粉末を、空気雰囲気下、400°Cで8時間焼成し、揮発成分を除去した焼成粉末Eを得た。焼成粉末Eに水を加え、φ5mmの玉石とともに500mlのポリエチレン製ポットに封入してポット架上で150rpm、24時間回転して、焼成粉末Eを粉砕した。その後、120°Cのホットプレート上で乾燥して、粉砕粉末Eを得た。粉砕粉末Eを、窒素雰囲気下、900°Cで20時間焼成し、電極活物質粉末Eを得た。比較例3粉砕粉末Eを開口径32μmのふるいにかけて分級し、粗粒を取り除いた粉末と、ふるい上に残った粗粒が多い粉末を得た。分級し粗粒が取り除かれた粉末の半分と粗粒の多い粉末を混合し、粉砕粉末Fを得た。粉砕粉末Fを、窒素雰囲気下、900°Cで20時間焼成し、電極活物質粉末Fを得た。<評価>実施例1と同様にして電極活物質粉末EおよびFがナシコン構造を有するリチウム含有化合物であることを確認した。次に、実施例1と同様にして電極活物質粉末EおよびFの粒度分布測定を行った。粒度分布測定の結果、粉砕粉末EのD50、D90は、それぞれ9.1μm、16.1μm、電極活物質粉末Eはそれぞれ11.5μm、18.4μmであり、D50、D90が大きく変化していないことがわかった。一方、粉砕粉末FのD50、D90は、それぞれ9.1μm、37.8μm、電極活物質粉末Fがそれぞれ25.4μm、39.1μmであり、D50が2.5倍以上変化していることがわかった。以上の結果から、合成過程において炭素粉末を混合することで、調整後の粒子径が大きく変化しないように焼成できることが確認された。電極活物質粉末EおよびFの電極特性の評価を行うため上述のようにして全固体電池を作製し、電極活物質利用率を測定した。電極活物質粉末Eを用いたコインセルはLi3V2PO43の二電子反応分の理論容量120mAh/gに対し、約91の電極活物質利用率が得られたが、電極活物質粉末Fを用いたコインセルの電極活物質利用率は約29であった。さらに、電極活物質粉末Fを用いたコインセルの充放電反応ピークは不明瞭であり、電極活性が極めて低いことがわかった。"