液体室の内部の液体を加圧することによって、ノズルから該液体を噴射する液体噴射装置であって、前記液体室に前記液体を供給する液体供給手段と、前記液体室の内部の前記液体を加圧する加圧手段と、前記ノズルを覆って設けられ、且つ、該ノズルから噴射される前記液体が通過する貫通孔を有するカバー部材と、前記加圧手段が停止状態の場合には、前記ノズルから前記貫通孔に向かう方向に対して交差する方向に気体を噴射する気体噴射手段と、前記気体によって前記貫通孔を通過しなかった前記液体を吸引する吸引手段とを備える液体噴射装置。請求項1に記載の液体噴射装置であって、前記吸引手段は、負圧を発生させる吸引ポンプを有し、前記気体噴射手段は、前記吸引ポンプの駆動によって生じる排気を噴射する手段である液体噴射装置。請求項1または請求項2に記載の液体噴射装置であって、前記気体噴射手段は、前記ノズルの開口部に向けて前記気体を噴射する手段である液体噴射装置。請求項1ないし請求項3の何れか一項に記載の液体噴射装置であって、前記カバー部材には、前記ノズルから前記貫通孔に向かう方向に対して、前記気体が噴射される側とは反対側の位置に、前記貫通孔を通過しなかった前記液体が溜まる液溜め部が設けられている液体噴射装置。しかしながら、こうした液体噴射装置では、生体組織の切開や切除を行っていないときにも次のようにノズルから液体が流出して、術部に溜まることがあるという問題があった。すなわち、液体室の加圧を停止している液体をパルス状に噴射していない状態でも、供給ポンプを駆動したままであると、供給ポンプから圧送される液体が液体室を介してノズルから流出する。また、供給ポンプを停止したとしても、液体の供給圧力は直ぐには下がらないので、供給圧力が下がる間はノズルから液体が流出することになる。そして、こうした生体組織の切開や切除に用いられない不要な液体がノズルから流出して術部に溜まると、術部の視認性が悪くなってしまう。この発明は、従来の技術が有する上述した課題を解決するためになされたものであり、液体噴射装置から噴射対象に向けて不要な液体が流出することを抑制可能な技術の提供を目的とする。上述した課題の少なくとも一部を解決するために、本発明の液体噴射装置は次の構成を採用した。すなわち、液体室の内部の液体を加圧することによって、ノズルから該液体を噴射する液体噴射装置であって、前記液体室に前記液体を供給する液体供給手段と、前記液体室の内部の前記液体を加圧する加圧手段と、前記ノズルを覆って設けられ、且つ、該ノズルから噴射される前記液体が通過する貫通孔を有するカバー部材と、前記加圧手段が停止状態の場合には、前記ノズルから前記貫通孔に向かう方向に対して交差する方向に気体を噴射する気体噴射手段と、前記気体によって前記貫通孔を通過しなかった前記液体を吸引する吸引手段とを備えることを要旨とする。このような本発明の液体噴射装置においては、液体供給手段によって液体室に液体が供給され、加圧手段が液体室の内部の液体を加圧することによって、ノズルから液体が噴射される。こうしてノズルから噴射された液体は、カバー部材の貫通孔を通過して、噴射対象に到達する。一方、加圧手段が停止状態の場合には、ノズルから貫通孔に向かう方向に対して交差する方向に気体を噴射する。そして、噴射される気体によって流れの方向が変えられて貫通孔を通過しなかった液体を、吸引手段によって吸引する。加圧手段を停止しても、液体供給手段が動作している、あるいは液体供給手段が停止して間もない状態であると、液体供給手段から供給される液体が液体室を介してノズルから流出する。このとき、ノズルから貫通孔に向かう方向に対して交差する方向に気体を噴射すれば、液体の流れの方向を変化させて、液体が貫通孔を通過することを抑制できる。こうして貫通孔を通過できなかった液体は、吸引手段によって吸引される。そのため、液体を噴射していないとき加圧手段の停止状態にノズルから流出する不要な液体が貫通孔を通過する可能性が低減し、液体の噴射対象の周辺に不要な液体が溜まることを抑制できる。その結果、液体の噴射対象の視認性を確保することができる。上述した本発明の液体噴射装置では、次のようにしてもよい。先ず、吸引手段に、負圧を発生させる吸引ポンプを搭載しておく。そして、気体噴射手段は、吸引ポンプの駆動によって生じる排気を噴射してもよい。このような構成によれば、液体を吸引するための負圧を発生させるのに伴って生じる排気を利用して、ノズルから流出する液体に向けて気体を噴射することができる。そのため、気体を噴射するための装置構成コンプレッサーなどを別途設ける必要がなく、液体噴射装置の構造を簡略化することができる。こうした本発明の液体噴射装置では、ノズルの開口部に向けて気体を噴射することとしてもよい。こうすれば、ノズルから流出して貫通孔に向かう液体の流れの上流側に向けて気体を噴射することができるので、ノズルから流出する液体の流れの方向を変えることが容易となる。また、こうした本発明の液体噴射装置のカバー部材には、ノズルから貫通孔に向かう方向に対して、気体が噴射される側とは反対側の位置に、貫通孔を通過しなかった液体が溜まる液溜め部を設けておいてもよい。前述したように、ノズルから流出する液体に向けて気体を噴射すると、気体が噴射される側とは反対側に液体の流れの方向が変化して、液体が貫通孔を通過することが阻止される。そして、貫通孔を通過できなかった液体は、カバー部材に衝突するので、この位置に液溜め部を設けて、液溜め部に溜まった液体を吸引手段で吸引するようにすれば、ノズルから流出した液体が貫通孔から漏れ出ることを抑制できる。以下では、上述した本願発明の内容を明確にするために、次のような順序に従って実施例を説明する。A.装置構成:A-1.液体噴射装置の構成:A-2.脈動発生部の構成:A-3.流路管の構成:B.本実施例の液体噴射停止処理:C.変形例:C-1.第1変形例:C-2.第2変形例:C-3.第3変形例:A.装置構成:A-1.液体噴射装置の構成:図1は、本実施例の液体噴射装置10の大まかな構成を示した説明図である。図示した液体噴射装置10は、水や生理食塩水などの液体を生体組織に向けて噴射することで、生体組織を切開あるいは切除する手術方法に用いられるものである。図示されているように、本実施例の液体噴射装置10は、水や生理食塩水などの液体を加圧してパルス状に噴射する脈動発生部100と、脈動発生部100から噴射する液体を脈動発生部100に供給する液体供給手段300と、噴射する液体を収容する液体容器306と、生体組織に向けて噴射された液体などを吸引する吸引手段400と、脈動発生部100や液体供給手段300や吸引手段400の動作を制御する制御部200などから構成されている。液体供給手段300は、第1接続チューブ302を介して液体容器306と接続されており、液体容器306から吸い上げた液体を、第2接続チューブ304を介して脈動発生部100に供給する。本実施例の液体供給手段300は、2つのピストンがシリンダ内で摺動する構成となっており、双方のピストンの移動速度を適切に制御することで、脈動発生部100に向かって液体を安定して圧送することが可能である。脈動発生部100には、円筒形状の流路管150が接続されている。流路管150の内部には噴射流路が形成されており、その噴射流路の先端にノズル152が設けられている。液体供給手段300から脈動発生部100に供給された液体は、脈動発生部100内で急速に加圧されることにより、流路管150内の噴射流路を通ってノズル152からパルス状に噴射される。尚、脈動発生部100および流路管150の詳細な構成については別図を用いて後ほど説明する。また、本実施例の液体噴射装置10では、流路管150の側面の先端部の位置に気体噴射手段500が設けられている。詳しくは後述するが、この気体噴射手段500から噴射する気体を、ノズル152から流出する液体に当てることによって、液体の流出方向を変化させることが可能となっている。吸引手段400は、第3接続チューブ402を介して流路管150と接続されている。流路管150の内部には、前述した噴射流路とは別に吸引流路が形成されている。また、流路管150の先端には、吸引流路に連通する吸引口154が設けられている。吸引手段400の駆動によって発生する負圧は、第3接続チューブ402および流路管150内の吸引流路を介して吸引口154に導かれる。ノズル152から生体組織に向けて噴射された液体や、生体組織から流れ出た血液などが術部切開あるいは切除する生体組織やその周辺に溜まることによって視認性が悪くなってしまう。そこで、吸引手段400を駆動することによって、術部に溜まった液体や血液を吸引口154から吸引することが可能となっている。こうして、吸引された液体や血液は、吸引手段400に接続された図示しない回収容器へと排出される。制御部200は、脈動発生部100の動作や、液体供給手段300の動作や、吸引手段400の動作や、気体噴射手段500の動作などを制御している。本実施例の液体噴射装置10では、噴射の態様や吸引の態様を切り替える図示しない各種の操作スイッチが設けられており、液体噴射装置10の操作者が操作スイッチを操作すると、その情報が制御部200に入力される。そして、制御部200は、入力された操作情報に基づいて液体噴射装置10の制御を行っている。A-2.脈動発生部の構成:図2は、脈動発生部100の詳細な構成を示した断面図である。図2aに示されているように、脈動発生部100は、第2ケース106と第1ケース108とを合わせてネジ止めして構成されている。第1ケース108には、第2ケース106と合わさる面のほぼ中央に、円形の浅い凹部108cが形成されており、凹部108cの中央位置には、第1ケース108を貫通する円形断面の貫通穴108hが形成されている。凹部108cの底面には、貫通穴108hを塞ぐように、金属薄板などで形成された円形のダイアフラム114が気密に固着されている。更に、ダイアフラム114の上第2ケース106と向かい合う側からは、環状をしたスペーサ120が、凹部108cに嵌め込まれている。このスペーサ120の板厚は、ダイアフラム114およびスペーサ120を足した厚さが凹部108cの深さと同じになる厚さに設定されている。ダイアフラム114によって塞がれた貫通穴108hには、積層型の圧電素子によって構成された圧電素子112が収納されて、更に、貫通穴108hの開口部は第3ケース118によって塞がれている。また、圧電素子112とダイアフラム114との間には、円形の補強板116が挿入されている。そして、第1ケース108の貫通穴108hに圧電素子112を収納して、第3ケース118で貫通穴108hを塞いだ状態では、ダイアフラム114と、補強板116と、圧電素子112と、第3ケース118とがちょうど接するように、補強板116の厚さが設定されている。尚、圧電素子112の一端は、第3ケース118に固着されており、圧電素子112の他端は、補強板116に固着されている。また、補強板116の圧電素子112とは反対側の面は、ダイアフラム114に固着されている。一方、第2ケース106には、第1ケース108と合わさる面に、円形の浅い凹部106cが形成されている。この凹部106cの内径は、第1ケース108に嵌め込まれたスペーサ120の内径とほぼ同じ大きさに設定されている。そして、第2ケース106と第1ケース108とを合わせてネジ止めした時に、第2ケース106に設けられた凹部106cと、第1ケース108側に設けられたダイアフラム114およびスペーサ120の内周面とによって、略円板形状の液体室110が形成される。また、第2ケース106には、第2ケース106に接続された第2接続チューブ304から供給される液体を液体室110まで導く入口流路106aや、液体室110内の液体を流路管150の噴射流路へと導く出口流路106bが設けられている。このうち、入口流路106aは、凹部106cの底面ダイアフラム114と向かい合う面の周縁の位置に開口しており、出口流路106bは、凹部106cの底面の中央の位置に開口している。このように構成された脈動発生部100では、圧電素子112に駆動電圧波形を印加して圧電素子112を駆動する伸縮させることによって、次のようにして液体をパルス状に噴射する。先ず、圧電素子112を駆動していない状態圧電素子112に駆動電圧波形を印加する前の状態では、図2a中に太い破線の矢印で示したように、液体供給手段300から第2接続チューブ304を介して脈動発生部100に供給される液体が入口流路106aを通って液体室110へと流入し、液体室110が液体で満たされる。尚、前述したように、液体供給手段300を駆動することによって、液体供給手段300からは液体が安定して圧送されるので、液体室110内が液体で満たされると、圧電素子112を駆動していなくても、液体室110内の液体が出口流路106bを通って流路管150の噴射流路に向けて押し出される。このように液体室110が液体で満たされた状態で、圧電素子112に駆動電圧波形が印加されると、図2bに示すように、圧電素子112が駆動電圧の増加によって伸長し、補強板116を介してダイアフラム114を液体室110に向けて押すので、液体室110の容積が減少し、その結果、液体室110内の液体が加圧される。こうして液体室110内で加圧された液体は、図2b中に太い破線の矢印で示したように、出口流路106bおよび流路管150の噴射流路を通って、ノズル152からパルス状に噴射される。尚、本実施例の圧電素子112は、本発明の加圧手段に相当している。尚、液体室110には、入口流路106aおよび出口流路106bの2つの流路が接続されている。従って、液体室110内で加圧された液体は、出口流路106bだけでなく、入口流路106aへも流出すると考えられる。しかし、流路における液体の流れ易さは、流路の断面積や流路の長さ等によって定まるので、入口流路106aおよび出口流路106bの断面積や長さを適切に設定しておけば、入口流路106aよりも出口流路106bに液体が流出し易くすることが可能である。また、入口流路106aには、液体供給手段300から圧送される液体が液体室110内に流入しようとすることによって、液体室110内の液体の流出を妨げる流れがあるのに対して、出口流路106bには、液体室110内の液体の流出を妨げるような流れは存在しない。そのため、液体室110内で加圧された液体は、もっぱら出口流路106bを通って流出し、ノズル152から噴射される。このようにして液体を噴射したら、続いて、駆動電圧の減少によって圧電素子112が収縮して元の長さに戻ることから、それに伴って液体室110の容積が元の容積に復元する。そして、液体供給手段300から供給される液体で液体室110が満たされると、図2aに示した圧電素子112が駆動する前の状態に復帰する。その後、再び駆動電圧の増加によって圧電素子112が伸長すると、図2bに示したように液体室110内で加圧された液体がノズル152から噴射される。こうした動作を繰り返すことによって、本実施例の脈動発生部100では、パルス状の噴流を周期的に発生させることが可能となっている。尚、本明細書中では、ノズル152から液体をパルス状に噴射することをパルス噴射と呼ぶことがあるものとする。A-3.流路管の構成:図3は、流路管150の詳細な構成を示した説明図である。先ず、図3aには、流路管150を軸方向に沿って切断した断面が示されている。図3aに示されているように、流路管150は、円管形状の吸引管162の内部に、同じく円管形状で吸引管162よりも細径の液体噴射管160が設けられた二重管構造になっている。図3bには、図3aのA-Aの位置で流路管150を輪切りにした断面が示されている。本実施例では、液体噴射管160が吸引管162のほぼ中心に配置されており、液体噴射管160と吸引管162とで挟まれた部分が吸引流路158となっている。また、液体噴射管160の内側が噴射流路156となっている。図3aに示すように、液体噴射管160の先端には、液体噴射管160よりも内径が小さく設定された液体噴射開口部を有するノズル152が挿着されている。また、吸引管162の先端には、液体噴射管160の先端を覆うカバー部162cが設けられており、このカバー部162cには吸引口154が穿設されている。流路管150を先端側から見ると、図3cに示すように、吸引口154が流路管150の軸を中心として円形に設けられており、吸引口154の内径は吸引管162の内径より小さく設定されている。そして、吸引口154の奥側にノズル152の液体噴射開口部が見える位置関係となっている。尚、カバー部162cを有する本実施例の吸引管162は、本発明のカバー部材に相当している。また、本実施例の吸引口154は、本発明の貫通孔に相当している。前述したように、液体室110内で加圧されて出口流路106bに押し出された液体は、図3a中に太い破線の矢印で示すように、液体噴射管160内の噴射流路156を通って先端のノズル152から噴射される。そして、ノズル152から噴射された液体は、吸引管162のカバー部162cに設けられた吸引口154を通過して、噴射対象の生体組織を切開あるいは切除する。また、吸引手段400の駆動によって発生する負圧は、第3接続チューブ402および吸引流路158を介して吸引口154まで導かれる。そのため、術部に溜まった液体や血液などを吸引口154から吸引することが可能であり、吸引された液体や血液などは、図3a中に太い実線の矢印で示すように、吸引流路158および第3接続チューブ402を通って排出される。ここで、前述したように、液体供給手段300を駆動していると、液体供給手段300から安定して液体が圧送されるので、圧電素子112の駆動を停止している状態生体組織の切開や切除を行っていないときでも、液体供給手段300から圧送される分だけ液体室110内の液体が出口流路106bに押し出されてノズル152から流出する。また、圧電素子112の停止と同期して液体供給手段300を停止したとしても、液体供給手段300からノズル152までの液体の圧力は直ぐには下がらないので、圧力が下がる間はノズル152からの液体の流出が止まらない。このように生体組織の切開や切除に用いられない不要な液体がノズル152から流出して術部に溜まってしまうことがある。そこで、本実施例の液体噴射装置10では、前述したように流路管150の先端部の位置に気体噴射手段500が設けられており、この気体噴射手段500を用いて以下のような液体噴射停止処理を実行することによって、不要な液体が流出して術部に溜まることを抑制している。B.本実施例の液体噴射停止処理:図4は、本実施例の液体噴射装置10で実行される液体噴射停止処理の流れを示したフローチャートである。この処理は、圧電素子112の駆動によってパルス噴射を開始すると制御部200によって実行される。図示されているように液体噴射停止処理では、先ず初めに、パルス噴射を停止するか否かを判断するステップS100。本実施例の液体噴射装置10には、図示しないパルス噴射スイッチが設けられており、このパルス噴射スイッチがOFFにされると、パルス噴射を停止すると判断する。そして、パルス噴射を停止しない場合はステップS100:no、ステップS100の判断を繰り返して、パルス噴射を停止するタイミングを監視する。一方、パルス噴射スイッチがOFFにされパルス噴射を停止する場合はステップS100:yes、駆動電圧波形の印加を停止して圧電素子112を停止させるステップS102。すると、液体室110の容積が変動しなくなることから、ノズル152からのパルス噴射が停止する。そして、気体噴射手段500を駆動して気体の噴射を開始するステップS104。尚、ステップS102の圧電素子112の停止と、ステップS104の気体噴射手段500の駆動とを同時に行うこととしてもよい。図5は、気体噴射手段500を駆動して気体を噴射する様子を模式的に示した説明図である。図示されているように、吸引管162の側面には、ノズル152の先端と吸引口154との間の位置に気体噴射口164が穿設され、この気体噴射口164に連通させて気体噴射手段500が設けられている。本実施例の気体噴射手段500はコンプレッサーを搭載しており、気体噴射手段500を駆動すると、空気などの気体が内部で圧縮されて、その圧縮された気体が気体噴射口164から噴射される。図中に白抜きの矢印で示すように気体の噴射方向は、ノズル152から流出して吸引口154に向かう液体の流れの方向に直交している。ノズル152から流出する液体は、気体噴射口164から噴射される気体によって、図中に破線の矢印で示すように、気体が噴射される側とは反対側に流れの方向が曲がる。こうして流れの方向が曲げられた液体は、吸引口154を通過することができずに、吸引管162のカバー部162cの内壁に衝突する。また、本実施例の液体噴射装置10では、液体供給手段300の駆動と同期して吸引手段400を駆動し、圧電素子112を停止している間も吸引手段400を駆動しておくことによって、吸引流路158では、図中に太い実線の矢印で示すように吸引手段400に向かって吸引されている。そのため、カバー部162cに衝突して吸引管162の先端に溜まった液体は吸引され、吸引流路158および第3接続チューブ402を通って排出される。尚、本実施例のカバー部162cに衝突した液体が溜まる部分は、本発明の液溜め部に相当している。続いて、図4の液体噴射停止処理では、パルス噴射を再開するか否かを判断するステップS106。そして、パルス噴射スイッチが再びONにされてパルス噴射を再開する場合はステップS106:yes、気体噴射手段500を停止させて気体噴射口164からの気体噴射を停止するステップS108。次に、駆動電圧波形を印加して圧電素子112を駆動するステップS110。前述したように圧電素子112を駆動すると、液体室110内で加圧された液体がノズル152からパルス状に噴射され、ノズル152から噴射された液体は、吸引口154を通過して噴射対象の生体組織を切開あるいは切除する。こうしてパルス噴射を再開したら、液体噴射停止処理の先頭に戻って、パルス噴射を停止するか否かを再び判断するステップS100。尚、本実施例の液体噴射停止処理では、ステップS108の気体噴射手段500の停止に続いて、ステップS110の圧電素子112の駆動を行っているが、2つのステップを同時に行ってもよい。これに対して、例えば圧電素子112を停止した状態で所定時間が経過した場合には、パルス噴射を再開しないと判断してステップS106:no、液体供給手段300を停止しステップS112、その後、気体噴射手段500を停止するステップS114。前述したように、液体供給手段300を停止しても、液体供給手段300からノズル152までの液体の圧力が下がる間はノズル152から液体が流出する。そこで、液体の圧力が下がるのに要する時間圧力低下時間を予め求めておき、圧力低下時間が経過したら気体噴射手段500を停止する。尚、液体の圧力を実際に測定して、所定の圧力以下になったら気体噴射手段500を停止することとしてもよい。こうして気体噴射手段500を停止したら、図4の液体噴射停止処理を終了する。以上に説明したように、本実施例の液体噴射装置10では、パルス噴射を停止する圧電素子112の駆動を停止する際には、気体噴射手段500を駆動して噴射した気体を、ノズル152から流出して吸引口154に向かう液体に当てて液体の流れの方向を変化させている。流れの方向が変化して吸引口154を通過できなくなった液体は、カバー部162cの内壁に衝突する。このとき、吸引手段400を駆動しておくことによって、ノズル152から流出してカバー部162cに衝突した液体は吸引され、吸引流路158および第3接続チューブ402を介して排出される。このため、パルス噴射を停止しているとき生体組織の切開や切除を行っていないときにノズル152から流出した液体が術部に溜まることはなく、術部の視認性の悪化を抑制することができる。C.変形例:以上に説明した本実施例の液体噴射装置10には、幾つかの変形例が存在している。以下では、これら変形例について説明する。尚、変形例の説明にあたっては、前述した実施例と同様の構成部分については、先に説明した実施例と同様の符号を付し、その詳細な説明を省略する。C-1.第1変形例:上述した実施例では、コンプレッサーを搭載した気体噴射手段500を吸引手段400とは別に設けていた。しかし、吸引手段400で負圧を発生させるのに伴って生じる排気を利用して、気体噴射を行ってもよい。図6は、第1変形例の液体噴射装置10において、ノズル152から流出する液体に向けて気体を噴射する装置構成を示した説明図である。図示されているように、第1変形例の液体噴射装置10では、第3接続チューブ402が吸引手段400と直接的に接続されているわけではなく、密閉構造の廃液容器404に接続されている。そして、この廃液容器404は、第4接続チューブ406を介して吸引手段400に接続されている。吸引手段400を駆動すると、先ず廃液容器404内が負圧になり、第3接続チューブ402および吸引流路158を介して吸引口154に負圧が導かれる。そして、吸引口154から吸引された液体や血液などは、吸引流路158および第3接続チューブ402を通って廃液容器404に溜められる。尚、第4接続チューブ406の廃液容器404側の端部は、空気などの気体は通すが液体は通さないフィルタ408で覆われているため、廃液容器404に溜まった廃液が吸引手段400に吸い込まれることはない。また、吸引手段400は、吸引管162に設けられた気体噴射口164と第5接続チューブ502によって接続されている。第1変形例の吸引手段400は、負圧を発生させる吸引ポンプとして、いわゆるロータリーポンプを搭載しており、内部の偏心ローターが回転して気体を押し出すことで負圧を発生させる。そのため、吸引手段400を駆動して負圧を発生させると、それに伴って気体が排出される。こうして吸引手段400の駆動によって生じる排気が第5接続チューブ502を介して気体噴射口164まで導かれることにより、ノズル152から流出する液体に向けて気体が噴射される。尚、吸引ポンプの排気を気体噴射口164に導く第1変形例の第5接続チューブ502は、本発明の気体噴射手段に相当している。また、吸引手段400を構成する吸引ポンプは、負圧を発生させるのに伴って気体を排出するものであれば、ロータリーポンプに限られるわけではなく、例えば、ピストンポンプや、ダイアフラムポンプなどであってもよい。このように第1変形例の液体噴射装置10では、吸引手段400の駆動によって生じる排気を利用して、気体噴射口164から気体を噴射している。これにより、吸引手段400とは別に、気体を噴射するためのコンプレッサー等の装置構成を設けておくことが不要となる。そのため、前述のようにノズル152から流出した液体が術部に溜まることを抑制し、かつ、液体噴射装置10の構造を簡略化することが可能となる。尚、第1変形例の液体噴射装置10では、第5接続チューブ502の途中に開閉弁や気体貯留部を設けてもよい。そして、開閉弁を閉じた状態で吸引手段400から排出される気体を気体貯留部に溜めておき、開閉弁を開くことで、気体貯留部に溜めた気体を気体噴射口164から噴射させてもよい。また、図6に示した例では、第4接続チューブ406の廃液容器404側の端部を、気体は通すが液体は通さないフィルタ408で覆って廃液が吸引手段400に吸い込まれることを防止していたが、これに代えて、図7に示すような構成としてもよい。すなわち、密閉されたチャンバー410の内部に、液体および気体の何れも通さないフィルムで形成された廃液パック412を設けておき、吸引流路158に連通する第3接続チューブ402を廃液パック412に接続する。一方、吸引手段400に連通する第4接続チューブ406は、廃液パック412ではなく、チャンバー410に接続する。吸引手段400を駆動すると、先ずチャンバー410内が負圧になるので、チャンバー410の内部にある廃液パック412は容積が増加する膨張する方向に変形しようとする。すると、廃液パック412内が負圧になり、その負圧が第3接続チューブ402および吸引流路158を介して吸引口154に導かれる。そして、吸引口154から液体や血液などが吸引されると、吸引流路158および第3接続チューブ402を通って廃液パック412に溜められる。また、チャンバー410に大気開放弁414を接続しておくことによって、大気開放弁414の開閉でチャンバー410内の圧力を調整して吸引力を制御することができる。このような構成によれば、第3接続チューブ402と第4接続チューブ406との間が廃液パック412によって完全に隔てられているので、吸引手段400が吸い込む気体、および吸引手段400の排気を用いて気体噴射口164から噴射される気体が廃液で汚染されることを防止できる。尚、第3接続チューブ402の廃液パック412側の端部に、廃液パック412への流入は許容するが廃液パック412からの流出は阻止する逆止弁を設けておいてもよく、これにより、廃液パック412内の廃液が吸引流路158に逆流することを抑制できる。C-2.第2変形例:前述した実施例では、液体噴射管160が吸引管162のほぼ中心に配置されていた図3参照。しかし、これに限られるわけではなく、液体噴射管160を吸引管162の中心から一方に寄せて配置してもよい。以下では、液体噴射管160を吸引管162の中心から一方に寄せて配置した第2変形例について説明する。図8は、第2変形例の流路管150の内部構造を示した説明図である。図8には、吸引管162を軸方向に沿って切断した断面が示されている。図示されているように液体噴射管160は、吸引管162の中心ではなく、一方に寄せて吸引管162の内周面に接した状態で設けられている。また、これに対応して、吸引口154の位置も、液体噴射管160を寄せた側と同じ側に寄せられており、流路管150を先端側から見ると、吸引口154の奥側にノズル152の液体噴射開口部が見える位置関係となっている。さらに、気体噴射口164および気体噴射手段500は、吸引管162の液体噴射管160が寄せられた側に設けられている。このように液体噴射管160を吸引管162の一方の内周面に接した状態で設けることにより、図3に示した吸引管162の中心に設ける場合に比べて、液体噴射管160と吸引管162との間の吸引流路158の幅を広く確保することができる。吸引口154からは、ノズル152から生体組織に向けて噴射された液体や、生体組織から流れ出た血液だけでなく、切除された生体組織固体も吸引される。従って、吸引流路158の幅を広く確保しておけば、大きな固体を吸引することが可能となる。また、図3に示した実施例と比較すると、液体噴射管160を寄せた側から気体を噴射することによって、ノズル152から流出して吸引口154に向かう液体と気体噴射口164との距離が近くなるので、ノズル152から流出する液体に対して、より強い気体噴射を当てることができる。加えて、ノズル152から流出する液体と気体噴射口164との間に吸引流路158吸引口154から吸引される気流が介在しないので、気体の噴射の勢いが削がれることもない。さらに、液体噴射管160を一方に寄せるのに伴って吸引口154の位置も同じ側に寄せておけば、気体噴射によって流れの方向を曲げられてカバー部162cの内壁に衝突した液体が溜まる部分液溜め部を広く確保することができる。C-3.第3変形例:前述した実施例では、ノズル152から流出して吸引口154に向かう液体の流れの方向に直交する方向に気体を噴射していた。しかし、気体噴射の方向は、吸引口154に向かう液体の流れの方向に交差して流れの方向を変えることができれば、直交する方向に限られるわけではない。以下では、前述した実施例とは異なる方向から気体を噴射する第3変形例について説明する。図9は、第3変形例の液体噴射装置10において、気体噴射手段500を駆動して気体を噴射する様子を模式的に示した説明図である。図示されているように、吸引管162の側面の先端部の位置には、気体噴射口164がノズル152の液体噴射開口部に向けて穿設されている。気体噴射手段500を駆動すると、図中に白抜きの矢印で示すように、圧縮された気体が気体噴射口164を通ってノズル152の気体噴射開口部に噴き付けられる。このようにノズル152の液体噴射開口部に向けて気体を噴射することとすれば、ノズル152から流出して吸引口154に向かう液体の流れの最も上流側に気体を噴射することができる。尚且つ、吸引口154に向かう液体の流れの方向に対して、気体の噴射方向が鈍角となっている。そのため、図5に示したように吸引口154に向かう液体の流れの方向に直交する方向から気体を噴射する場合に比べて、液体の流れの方向を変えることが容易となる。以上、本発明の液体噴射装置について各種の実施形態を説明したが、本発明は上記すべての実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。例えば、前述した実施例では、気体噴射手段500の駆動によって圧縮した気体を、気体噴射口164から気体を噴射することノズルから流出して吸引口154に向かう液体の流れの方向を変えることにのみ用いていた。しかし、気体噴射手段500で圧縮した気体を、ノズル152からの液体の噴射方向と同じ方向に噴射可能としてもよい。例えば、図10に示すように、気体噴射手段500に気体噴射管504を接続し、この気体噴射管504の途中に分岐を設けて気体噴射口164と接続する。また、気体噴射管504の先端は、ノズル152からの液体の噴射方向と同じ方向に向けておき、気体噴射管504の先端と分岐との間には開閉弁506を設けておく。こうすれば、ノズル152からのパルス噴射を停止する際には、開閉弁506を閉じて気体噴射手段500の圧縮された気体を気体噴射口164に導くことによって、ノズル152から流出する液体に向けて気体を噴射して液体の流れの方向を変えることができる。一方、ノズル152からのパルス噴射によって生体組織を切開あるいは切除しているときに術部で液体や血液が泡立った場合などには、開閉弁506を開いて気体噴射手段500の圧縮された気体を気体噴射管504の先端に導くことによって、術部に向けて気体を噴射して泡を除去消すことができる。これにより、術部の視認性を確保することができる。