用紙を複数対の回転ローラで挟んで搬送する搬送装置であって、少なくとも一対の回転ローラを互いに交差させたことを特徴とする搬送装置。前記互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸は、前記用紙の搬送方向に対してねじれの位置にあると共に、前記用紙に投影したときに前記搬送方向に対して線対称となっていることを特徴とする請求項1記載の搬送装置。前記互いに交差させた回転ローラ対の前記用紙に投影したときの交差角度は、前記回転軸を互いに交差させた回転ローラ対の接触面における搬送方向に垂直な方向の長さは前記用紙の幅より大きくなるように設定したことを特徴とする請求項1または2記載の搬送装置。前記互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸の一端に互いに歯合するようにかさ歯車をそれぞれ配置し、前記いずれかの回転軸をモータで回転させることを特徴とする請求項1から3の何れか一項記載の搬送装置。前記互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸の一端にユニバーサルジョイントを介して互いに歯合するように平歯車をそれぞれ配置し、前記いずれかの回転軸をモータで回転させることを特徴とする請求項1から3の何れか一項記載の搬送装置。前記互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸の一端にそれぞれ出力軸を連結したモータで回転させることを特徴とする請求項1から3の何れか一項記載の搬送装置。前記互いに交差させた回転ローラ対の表面が、弾性体で形成されていることを特徴とする請求項1から6の何れか一項記載の搬送装置。前記互いに交差させた回転ローラ対における回転ローラの形状は円筒形状であることを特徴とする請求項1から7の何れか一項記載の搬送装置。前記回転ローラを互いに交差させた回転ローラ対のうち何れか一方に加熱装置を設けて定着装置としたことを特徴とする請求項1から8の何れか一項記載の搬送装置。請求項1から9の何れか一項記載の搬送装置を用いたことを特徴とする画像形成装置。ところで、上述した技術では用紙に発生するしわの防止策として主に、加圧力、搬送速度、ローラ形状、加湿もしくは加熱により用紙に働く張力をコントロールしてきた。その一例として特許文献1、2に記載の発明は、用紙の搬送速度を制御する手段としてアームにより用紙に発生するしわを事前に検知し、コントロールすることや、加湿装置により用紙に働く張力をコントロールしている。いずれの技術もしわの検知手段や加湿手段を設けなければならず、装置の大型化が避けられない。これらの技術は装置の大型な商業印刷の分野では有効であるが、オフィス用の小型の装置には必ずしも有効ではない。また特許文献2、3に記載の発明のように定着部の加圧ローラにらせん状の摩擦係数の異なる耐熱性弾性部材をローラ軸方向の中央を境にして逆向きに形成しローラ中央から外側への張力を発生させ用紙にしわが発生するのを防ぐような手段や、一般的に用いられているローラに凹または凸状のツヅミを作るような方法はローラを作製することが困難であり、装置自体のコストアップにつながる。そこで、本発明の目的は、簡単な構成で搬送中の用紙のしわの発生を防止した搬送装置及び画像形成装置を提供することを目的としている。上記課題を解決するため、請求項1記載の発明は、用紙を複数対の回転ローラで挟んで搬送する搬送装置であって、少なくとも一対の回転ローラを互いに交差させたことを特徴とする。請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明において、前記互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸は、前記用紙の搬送方向に対してねじれの位置にあると共に、前記用紙に投影したときに前記搬送方向に対して線対称となっていることを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項1または2記載の発明において、前記互いに交差させた回転ローラ対の前記用紙に投影したときの交差角度は、前記回転軸を互いに交差させた回転ローラ対の接触面における搬送方向に垂直な方向の長さは前記用紙の幅より大きくなるように設定したことを特徴とする。請求項4記載の発明は、請求項1から3の何れか一項記載の発明において、前記互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸の一端に互いに歯合するようにかさ歯車をそれぞれ配置し、前記いずれかの回転軸をモータで回転させることを特徴とする。請求項5記載の発明は、請求項1から3の何れか一項記載の発明において、前記互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸の一端にユニバーサルジョイントを介して互いに歯合するように平歯車をそれぞれ配置し、前記いずれかの回転軸をモータで回転させることを特徴とする。請求項6記載の発明は、請求項1から3の何れか一項記載の発明において、前記互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸の一端にそれぞれ出力軸を連結したモータで回転させることを特徴とする。請求項7記載の発明は、請求項1から6の何れか一項記載の発明において、前記互いに交差させた回転ローラ対の表面が、弾性体で形成されていることを特徴とする。請求項8記載の発明は、請求項1から7の何れか一項記載の発明において、前記互いに交差させた回転ローラ対における回転ローラの形状は円筒形状であることを特徴とする。請求項9記載の発明は、請求項1から8の何れか一項記載の発明は、前記回転ローラを互いに交差させた回転ローラ対のうち何れか一方に加熱装置を設けて定着装置としたことを特徴とする。請求項10記載の発明は、請求項1から9の何れか一項記載の搬送装置を用いた画像形成装置であることを特徴とする。本発明によれば、簡単な構成で搬送中の用紙のしわの発生を防止した搬送装置及び画像形成装置の提供を実現することができる。以下、本発明に係る搬送装置を適用した画像形成装置の実施形態の一例として、電子写真方式の複写機以下、単に複写機100というについて説明する。以下、図面を参照しつつ、この発明の実施の最良形態につき説明する。図1には、複写機、プリンタ、ファクシミリまたはそれらの複合機などの画像形成装置の一例における内部機構の全体概略構成を示す。図中符号100は画像形成装置本体、200はその画像形成装置本体100上に取り付ける画像読取装置である。画像形成装置本体100内には、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの4つの作像ステーション10c、10m、10y、10bをタンデム式に並べて設ける。各作像ステーションでは、それぞれドラム状の感光体11c、11m、11y、11bを備え、その図中時計まわりの回転にともない、まず各帯電装置12c、12m、12y、12bでバイアス電圧を印加して表面を一様に帯電する。次いで、複写機にあっては画像読取装置200による読取信号や、プリンタにあってはホストからの画像信号や、ファクシミリにあっては電話回線を介して送られてくる送信信号に基づき、共通の書込み装置13から、それぞれレーザ光Lc、Lm、Ly、Lbを照射することにより書込みを行い、感光体11c、11m、11y、11b上に静電潜像を形成する。そののち、各現像装置14c、14m、14y、14bでトナーを付着してその静電潜像を可視像化し、感光体11c、11m、11y、11b上に各々各色単色画像を形成する。そして、感光体11c、11m、11y、11bに接触して無端ベルト状の中間転写体15を図中反時計まわりに走行し、各一次転写装置16c、16m、16y、16bにより感光体11c、11m、11y、11b上の各色単色画像をシアンから順に中間転写体15上に一次転写し、転写画像を重ね合わせて中間転写体15上にフルカラー画像を形成する。一方、適宜タイミングで給送ローラ20の1つを選択的に回転し、画像形成装置本体100内の、対応する給紙カセット21から用紙Pを繰り出し、用紙搬送路23を通して搬送して一対のレジストローラ24間に突き当てて止める。そして、中間転写体15上のフルカラー画像にタイミングを合わせて一対のレジストローラ24を回転し、用紙Pを二次転写位置に入れて二次転写装置25によりそのフルカラー画像を用紙Pに二次転写する。そののち、フルカラー画像転写後の用紙Pを、記録材搬送路23を通してそのまま上方へと搬送し、定着装置300の定着ニップを通過するとき未定着転写トナーを用紙Pに定着し、排出ローラ26で排出して画像形成装置本体100上の排紙スタック装置27上にスタックする。一次転写終了後の各感光体11c、11m、11y、11bは、一次クリーニング装置17c、17m、17y、17bでクリーニングして転写残トナーを除去して初期化する。また、二次転写終了後の中間転写体15は、二次クリーニング装置18でクリーニングして転写残トナーを除去して初期化する。図中符号28c、28m、28y、28bは、それぞれ各色現像装置14c、14m、14y、14bにトナーを補給する各色トナーボトルである。さて、図示画像形成装置で用紙Pの表裏両面に画像を記録するときは、定着装置300を通過した片面記録済みの用紙Pを不図示の切換爪で切り換えて画像形成装置本体100から両面ユニット92に入れ、スイッチバック路93でスイッチバックして表裏反転してから再給紙路94を通して再び画像形成装置本体100に入れ、二次転写位置へと再給紙し、別途中間転写体15上に形成した画像を転写して裏面にも画像を記録して後、排出ローラ26で排紙スタック装置27に排出する。なお、以上の説明では、用紙Pにカラー画像を記録する場合について説明したが、上述した画像形成装置では、選択された単色モードまたは複数色モードにしたがい、適宜作像ステーション10c、10m、10y、10bのいくつかを選択使用し、モノクロ画像またはカラー画像を任意に形成することができるようになっている。以下、図面を参照して本発明に係る搬送装置を適用した定着装置300を説明する。尚、回転ローラの交差角度は、理解を容易にするため、誇張してあるが、実際の交差角度は数度程度である。搬送装置には1つの回転ローラで用紙を搬送する給紙ローラや、用紙を一対の回転ローラの間に挟んで搬送するレジストローラが挙げられるが、本発明に係る搬送装置は、一対の回転ローラの間に用紙を挟んで搬送する装置であって、少なくとも一対の回転ローラを互いに交差させた点に特徴がある。回転軸を互いに交差させた回転ローラ対の両回転軸は、ねじれの位置にあると共に、用紙に投影したときに搬送方向に対して線対称となっている。尚、一対の回転ローラの径は等しく、かつ、円筒状であることを前提としている。図2は、本発明に係る搬送装置を適用した定着装置の正面図である。定着装置300は、上述した搬送装置に加熱手段を設けたものである。すなわち、定着装置300は、定着ローラ3、加圧ローラ4、及び定着ローラに内蔵され、図示しないヒータで構成されている。定着ローラ3、及び加圧ローラ4は、金属芯金の周囲に弾性体例えばゴムをコーティングして同径da=dbとなっており、定着時のニップを形成し良好な定着性能を得るようになっている。用紙Pの搬送方向をB0とし、搬送方向B0と直交する通常の搬送ローラの軸心をC0とし、定着ローラ3の回転軸3aの軸心3bと軸心C0とのなす角度をθaとし、加圧ローラ4の回転軸4aの軸心4cと軸心C0とのなす角度をθbとすると、θa=θbとなる。θa=θbについては後述する。図3は、本発明の搬送装置を適用した定着装置300が用紙Pを搬送するときの状態を示す概念図である。図3は、定着装置300の定着時の用紙Pと両ローラ3、4との位置関係を示しており、定着ローラ3及び加圧ローラ4が矢印3c方向、及び矢印4c方向に回転することで用紙Pが搬送されながら幅方向へ伸ばす力が加わり、しわ防止のための張力を同時に発生させるようになっている。図4は、本発明に係る搬送装置により用紙Pが搬送されるときの力関係を示す図である。図4は、定着ローラおよび加圧ローラが用紙Pを搬送するときの力をFとした場合の力の方向を表しており、用紙Pを紙送り方向搬送方向B0に搬送する力はFsinθとなり用紙Pを中央から左右方向へ導く張力しわを抑制させる力はFcosθとなり、θの値を調整することで最適な搬送力を提供できるようになっている。図5aは、通常の搬送装置を用いた定着装置における加圧ローラ及び定着ローラの積層方向における接触面A1の透視図の一例であり、図5bは、図5aに示した接触面A1の軸方向における圧力分布の一例であり、図5cは、図5aの矢印B1方向の矢視図である。図5dは、本発明に係る搬送装置を用いた定着装置における加圧ローラ及び定着ローラの積層方向における接触面A2の透視図の一例であり、図5eは、図5dに示した接触面A2の軸方向における圧力分布の一例であり、図5fは、図5dの矢印B2方向の矢視図である。図5a、bに示すように、通常の搬送装置を用いた定着装置においては、定着ローラ3と加圧ローラ4とが接触する接触面斜線部A1の形状は、定着ローラ3と加圧ローラ4とが平行に配置されているため、軸方向の長さがW1の長方形となっている。圧力分布は両ローラ3、4の中央から両端に向かって大きくなっていることが分かる。このような圧力分布により、用紙Pの搬送中にしわが発生する。図5d、eに示すように、本発明に係る搬送装置を用いた定着装置においては、定着ローラ3と加圧ローラ4とが接触する接触面斜線部A2の形状は、定着ローラ3と加圧ローラ4とが互いに交差して配置されているため、軸方向の長さがW2の菱形となっている。圧力分布は、両ローラ3、4の中央から両端に向かって小さくなっていることが分かる。このような圧力分布により、用紙Pの搬送中にしわが発生するのが防止される。この結果、簡単な構成で搬送中の用紙Pのしわの発生を防止した搬送装置及び画像形成装置の提供を実現できる。ここで、回転軸3a、4aを互いに交差させた回転ローラとしての定着ローラ3と加圧ローラ4との対の交差角度2θは、回転軸3a、4aを互いに交差させた定着ローラ3と加圧ローラ4との対の接触面A2における搬送方向矢印B0方向に垂直な方向の長さは用紙Pの幅より大きい幅W2となるように設定されている。交差角度2θの大きさは、例えば2~3°が好ましい。図6は、本発明に係る搬送装置を適用した定着装置の他の実施例を示す概念図である。以下、理解を容易にするため、定着ローラ3と加圧ローラ4との交差角度を30°程度に誇張して記載しているが、実際には交差角度は数度例えば、2~3°である。図6に示す定着装置301は、互いに交差させた回転ローラ対としての定着ローラ3と加圧ローラ4との対の両回転軸3a、4aの一端図は左端に互いに歯合するようにかさ歯車5-1a、5-1bをそれぞれ配置し、いずれかの回転軸この場合、回転軸3aをモータ6の出力軸6aに直結させて回転させるものである。定着装置301の定着ローラ3と加圧ローラ4とはかさ歯車5-1a、5-1bによって1つのモータ6で同時に回転しており、両ローラ3、4を交差させたことにより各軸3a、4aそれぞれにモータを設けて回転させるという複雑な機構を設けることもなく、従来どおりのスペースで設計可能となる。このような構成により、図5b、cに示すような接触面A2を得ることができ、簡単な構成で搬送中の用紙のしわの発生を防止した搬送装置及び画像形成装置の提供を実現できる。図7は、本発明に係る搬送装置を適用した定着装置の他の実施例を示す概念図である。図7に示した実施例と図6に示した実施例との相違点は、かさ歯車の代わりにユニバーサルジョイントと平歯車とを用いた点である。すなわち、図7に示した定着装置302は、互いに交差させた回転ローラ対としての定着ローラ3と加圧ローラ4との対の両回転軸3a、4aの一端図では左端にユニバーサルジョイント9a、9bを介して互いに歯合するように平歯車5-2a、5-2bをそれぞれ配置し、いずれかの回転軸この場合回転軸3aをモータ6の出力軸6aに直結させて回転させるものである。このような構成により、図5b、cに示すような接触面A2を得ることができ、簡単な構成で搬送中の用紙のしわの発生を防止した搬送装置及び画像形成装置の提供を実現できる。図8は、本発明に係る搬送装置を適用した定着装置の他の実施例を示す概念図である。図8に示した実施例と図6に示した実施例との相違点は、かさ歯車を用いる代わりに定着ローラ3及び加圧ローラ4にそれぞれモータ6-1、6-2の出力軸6-1a、6-2aを直結した点である。すなわち、図8に示した定着装置303は、互いに交差させた回転ローラ対としての定着ローラ3と加圧ローラ4との両回転軸3a、4aの一端図では左端にそれぞれ出力軸6-1a、6-1bを連結部材7a、7bで連結したモータ6-1、6-2で回転させるものである。両モータ6-1、6-2の回転制御は、例えば、両モータ6-1、6-2に周波数発電機6-1b、6-2bを設け、周波数発電機の出力を駆動回路8-1、8-2に反映させる制御回路8-3で行うようにしてもよい。このような構成により、図5b、cに示すような接触面A2を得ることができ、簡単な構成で搬送中の用紙のしわの発生を防止した搬送装置及び画像形成装置の提供を実現できる。<作用効果>以上説明したように、本発明によれば、センサや加湿壮置などの複雑な構成を設けず定着ローラ及び圧ローラを交差させることで用紙を送るとともに用紙の幅方向への張力を発生させることができ、しわによる画像品質の低下を低減できる、画像形成装置となる。なお、上述した実施の形態は、本発明の好適な実施の形態の一例を示すものであり、本発明はそれに限定されることなく、その要旨を逸脱しない範囲内において、種々変形実施が可能である。