Aふっ素、ほう素、砒素及び鉛から選ばれる1種以上の溶出量が土壌環境基準を超える底質、Bカルシウムアルミネート、C硫酸アルミニウム、D石灰、及びEアルカリ金属リン酸塩を含有する土工材料。A底質100質量部に対してBカルシウムアルミネート0.2~2質量部、C硫酸アルミニウム0.1~1質量部、D石灰0.05~10質量部、及びEアルカリ金属リン酸塩0.01~0.1質量部を含有する請求項1に記載の土工材料。Bカルシウムアルミネートの主成分が非晶質の12CaO7Al2O3である請求項1又は2に記載の土工材料。Eアルカリ金属リン酸塩が、リン酸カリウムである請求項1~3のいずれかに記載の土工材料。さらに、セメントを含有する請求項1~4のいずれかに記載の土工材料。セメントが白色ポルトランドセメントである請求項5に記載の土工材料。ふっ素、ほう素、砒素及び鉛の溶出量が土壌環境基準以下に抑制されたものである請求項1~6のいずれかに記載の土工材料。本発明の課題は、底質を使用した土工材料において、底質に含まれる有害物質であるふっ素、ほう素および重金属類砒素、鉛の溶出量を土壌環境基準以下に抑制できる経済的かつ効率的な土工材料の処方を提供することにある。本発明者は、検討を重ねた結果、ふっ素、ほう素及び重金属類砒素、鉛から選ばれる1種以上を含む底質を土工材料として使用するに際し、底質とカルシウムアルミネート、硫酸アルミニウム、石灰及びアルカリ金属リン酸塩とを組み合わせることで、該土工材料を水と混合して得られる混合物からの有害物質の溶出量を土壌環境基準以下に抑制でき、しかもその溶出抑制効果が、混合物を作成してから短時間で発揮されることを見出した。また、該土工材料の配合にセメントを加えることで、有害物質の溶出抑制効果がさらに高まることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明は、次の[1]~[7]に係るものである。[1]Aふっ素、ほう素、砒素及び鉛から選ばれる1種以上の溶出量が土壌環境基準を超える底質、Bカルシウムアルミネート、C硫酸アルミニウム、D石灰、及びEアルカリ金属リン酸塩を含有する土工材料。[2]A底質100質量部に対してBカルシウムアルミネート0.2~2質量部、C硫酸アルミニウム0.1~1質量部、D石灰0.05~10質量部、及びEアルカリ金属リン酸塩0.01~0.1質量部を含有する[1]の土工材料。[3]Bカルシウムアルミネートの主成分が非晶質の12CaO7Al2O3である[1]又は[2]の土工材料。[4]アルカリ金属リン酸塩が、リン酸カリウムである[1]~[3]のいずれかの土工材料。[5]さらに、セメントを含有する[1]~[4]のいずれかの土工材料。[6]セメントが、白色ポルトランドセメントである[5]の土工材料。[7]ふっ素、ほう素、砒素及び鉛の溶出量が、土壌環境基準以下に抑制されたものである[1]~[6]のいずれかの土工材料。本発明の底質を使用した土工材料は、経済的な処方で底質に含まれる有害物質であるふっ素、ほう素および重金属類砒素、鉛の溶出量を土壌環境基準環境庁告示第46号以下に抑制できるため環境安全性が高い。しかも、その溶出抑制効果は該土工材料を水と混合してから24時間以内に発揮されるため、混合後の養生期間を長く設ける必要なく埋め戻し材などに使用することができる。さらに、本発明の土工材料は水と混合後の溶出抑制効果が長期間保たれるため、混合物を長期間保管することができ、セメント製品用混和材などとして使用する際に便利である。よって、本発明は底質の有効利用の促進に極めて有用な技術である。本発明の土工材料に用いるA底質とは、海域、港湾、河川、水路、湖沼などの水底の土砂やヘドロ等であり、ふっ素、ほう素、砒素及び鉛から選ばれる1種以上の溶出量が土壌環境基準環境庁告示第46号を超える底質である。底質としては、前記の土砂やヘドロ等を陸上に上げたもの、すなわち、海域や河川等の浚渫工事で発生する浚渫土あるいは津波等で陸上に滞留した堆積土が特に適している。底質は、通常、砂質粒径63μm以上、シルト粒径63~5μm及び粘土粒径5μm以下を含有し、これらの含有比率は問わない。本発明の土工材料に用いるBカルシウムアルミネートはCaO原料とAl2O3原料を熱処理することにより得られる物質である。カルシウムアルミネートは化学成分としてCaOとAl2O3からなる結晶質やガラス化が進んだ構造の水和活性物質であれば何れのものでも良く、CaOとAl2O3に加えて他の化学成分が加わった化合物、固溶体、ガラス質物質又はこれらの混合物等でもよい。前者としては例えば12CaO7Al2O3、CaOAl2O3、3CaOAl2O3、CaO2Al2O3、CaO6Al2O3等が挙げられ、後者としては例えば、4CaO3Al2O3SO3、11CaO7Al2O3CaF2、Na2O8CaO3Al2O3等が挙げられる。好ましくは、有害物質の溶出抑制効果に優れていることから、熱処理後のクリンカを急冷してガラス化率を90以上にした非晶質の12CaO7Al2O3を主成分とするものが好ましい。また、カルシウムアルミネートの粉末度はブレーン比表面積として2000cm2/g以上のものが好ましい。本発明の土工材料に用いるC硫酸アルミニウムとしては、化学成分としてAl2SO43nH2Oで表される水和物、あるいはAl2SO43で表される無水塩の何れでも良い。好ましくは、有害物質の溶出抑制効果に優れていることからnが14~18の水和物が好ましい。本発明の土工材料に用いるD石灰としては、化学成分としてCaOで表される酸化カルシウムを主成分とするもの、あるいは化学成分としてCaOH2で表される水酸化カルシウムを主成分とするものが使用でき、これら両方を含むものであっても良い。好ましくは、有害物質の溶出抑制効果に優れていることから酸化カルシウムの含有量が多い石灰が好ましい。石灰の粉末度はブレーン比表面積として2000cm2/g以上のものが好ましい。本発明の土工材料に用いるEアルカリ金属リン酸塩としては、リン酸ナトリウムやリン酸カリウムなどの易溶性の塩が使用できる。本発明では、アルカリ金属リン酸塩を配合することにより、短い養生期間でも良好な溶出抑制効果が得られる。アルカリ金属リン酸塩としては下記式1~3で表されるリン酸カリウムが好ましく、養生期間の短縮効果に優れていることから下記式2で表されるリン酸二水素カリウムがより好ましい。K2HPO41KH2PO42K3PO43本発明の土工材料は、A底質100質量部に対してBカルシウムアルミネート0.2~2質量部、C硫酸アルミニウム0.1~1質量部、D石灰0.05~10質量部、Eアルカリ金属リン酸塩0.01~0.1質量部の配合割合とするのが、底質に含まれるふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量を土壌環境基準環境庁告示第46号以下に抑制する効果及び経済性の点から好ましい。カルシウムアルミネート、硫酸アルミニウム及び石灰の含有量は、有害物質の溶出抑制効果の点から上記範囲が好ましい。また石灰の含有量は、上記範囲とすることにより、養生期間が短くても良好な溶出抑制効果が得られる点で好ましい。アルカリ金属リン酸塩の含有量は、十分な溶出抑制効果を得るために必要な養生期間を短くする点で上記範囲が好ましい。アルカリ金属リン酸塩の含有量質量をカルシウムアルミネートの1/40~1/10程度にすると短い養生期間で良好な溶出抑制効果が得られ、しかも経済的であるため好ましい。本発明の土工材料にセメントを配合すると底質に含まれるふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出をより効果的に抑制することができる。本発明の土工材料に用いられるセメントは、ポルトランドセメント、混合セメント、特殊セメント、及びエコセメントが挙げられる。ポルトランドセメントとは、普通ポルトランドセメント、早強ポルトランドセメント、超早強ポルトランドセメント、中庸熱ポルトランドセメント、耐硫酸塩ポルトランドセメント、白色ポルトランドセメント、低熱ポルトランドセメント及びそれらの低アルカリ型のポルトランドセメント等を言う。混合セメントとは、高炉セメント、フライアッシュセメント、シリカセメント等を言う。特殊セメントとは、セメント系固化材、アルミナセメント、超速硬セメント、アウイン系セメント、超微粒子セメント、油井セメント等を言う。エコセメントとは、都市ごみ焼却残渣などの廃棄物を主原料として製造されたセメントを言う。より好ましくは白色ポルトランドセメントが良く、白色ポルトランドセメントは鉛や6価クロムなど有害な重金属類をほとんど含まないため、本発明の土工材料に特に好適に使用できる。底質100質量部に対してセメントを0.5~10質量部配合するのが良く、より好ましい配合割合は2~5質量部である。セメントを配合すると、カルシウムアルミネート、硫酸アルミニウム、石灰、アルカリ金属リン酸塩の配合割合が少なくても良好な溶出防止効果が得られるため、経済的である。本発明の土工材料の用途は特に限定されず、盛土材、埋め戻し材、裏込材、土壌改良材、道路資材、コンクリートなどのセメント製品用混和材などに有効活用できる。また、本発明の土工材料の製造方法についても特に限定はされず、一般的な製造方法を用いることができる。本発明の土工材料は水と混合後、24時間以内に溶出抑制効果を発揮するため、養生期間を長く設ける必要なく使用することができ、例えば埋め戻し材として使用する場合は、現場でパン型ミキサーや強制二軸ミキサーなどの一般的なミキサーを用いて本発明の土工材料を水と混合し、スラリー状または塊状の混合物に加工した直後に埋め戻し作業を行うことができる。また、本発明の土工材料は水と混合後、長期間溶出抑制効果が保たれるため、混合物を長期間保管しておいて、適宜、セメント製品用混和材などに使用することができる。次に実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。A底質略号:BS:表2に示す粒度構成、含水率、強熱減量の海底浚渫土を使用した。環境庁告示第46号による底質からの有害物質ふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量を表3に示す。BカルシウムアルミネートCaO原料としてCaO含有量97質量の生石灰粉末試薬、Al2O3原料としてバン土頁岩Al2O3含有量88質量、Fe2O3含有量1質量、Fe2O3原料としてヘマタイトAl2O3含有量3質量、Fe2O3含有量93質量を用い、表4に示す配合で混合し、電気炉を用いて1550±50°Cで2時間加熱した。加熱後は、常温近傍まで炉内で自然冷却徐冷したクリンカと、1550°C前後から炉外に取り出し、直ちに冷却用圧搾空気を吹き付けて急冷したクリンカを得た。これらのクリンカについては、粉末エックス線回折によって生成結晶相の存在量を定量し、残部をガラス相とみなしてガラス相生成量を計算し、クリンカ総量との比質量比よりクリンカのガラス化率を算定した。この値を表4に示す。これらのクリンカをボールミルでブレーン比表面積5000±500cm2/gとなるように粉砕して用いた。使用材料C硫酸アルミニウム14-18水和物略号:ALS:関東化学社製粉末試薬D酸化カルシウム略号:CAO:関東化学社製粉末試薬Eリン酸二水素カリウム略号:PK:関東化学社製粉末試薬F普通ポルトランドセメント略号:OPC:太平洋セメント社製F白色ポルトランドセメント略号:WPC:太平洋セメント社製ホワイトセメント表5に示す割合で上記使用材料を配合し、本発明の土工材料および比較品の土工材料を得た。溶出量の測定表5に示す土工材料1000gに水600gを加え、モルタルミキサーで3分間混合し、混合物を調製した。該混合物をビニール袋内に封入して20°Cの温度で養生し、養生期間3、6、24時間経過後に、環境庁告示第46号に準じた方法でふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量を測定した。溶出量の測定結果を表7に示す。また、該混合物をビニール袋内に封入して20°Cの温度で24時間養生した後、ビニール袋から該混合物を取り出して温度20°C、湿度60の環境で保管し、1ヶ月経過後に環境庁告示第46号に準じた方法でふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量を測定した。溶出量の測定結果を表8に示す。環境庁告示第46号に準じた溶出量測定方法1所定期間養生後の試料を粗砕し、ふるい2mm通過分を採取混合する。2容積1000mLのポリ容器に試料50gを計りとり、溶媒純水1Lに0.5mol塩酸を加えてpH6.1に調整したもの500gを加え、振とう機振とう回数200回/分で6時間振とうする。3ポリ容器を30分静置した後、試料液の上澄みを孔径0.45μmのメンブレンフィルターでろ過して検液とする。4採取した検液の成分を表6に示す方法で測定する。表7の結果より、本発明の土工材料は全て、養生期間が24時間以内でふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量が土壌環境基準環境庁告示第46号の規定値未満に抑制されていることが分かる。特に、本発明6、7、8、11、12、13、16、18、19、20、21、22、23の土工材料は、ふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量が養生期間3時間で土壌環境基準の規定値未満に抑制されており、溶出抑制効果が短時間に発揮されることが分かる。一方、比較例として示した土工材料比較品1~10は本発明の土工材料に比べ、溶出抑制効果が劣っており、特に養生期間が6時間以内での溶出量が多いことが分かる。比較品10の土工材料では、養生期間を24時間とした場合のほう素と砒素の溶出量が土壌環境基準未満に抑制されているものの、ふっ素および鉛の溶出量は土壌環境基準を超過しており、底質の溶出抑制を図るには性能が不十分である。表7の結果より、結晶質のカルシウムアルミネートCA-1を使用した本発明の土工材料本発明1は、非晶質カルシウムアルミネートCA-2を使用して配合割合が同一の本発明の土工材料本発明4に比べてふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量が多くなっており、カルシウムアルミネートとしては非晶質のものが好ましいことが分かる。表7の結果より、普通ポルトランドセメントOPCを使用した本発明の土工材料本発明9は、白色ポルトランドセメントWPCを使用して配合割合が同一の本発明の土工材料本発明12に比べてふっ素、ほう素および鉛の溶出量が多くなっており、セメントとしては白色ポルトランドセメントが好ましいことが分かる。表7の結果より、本発明の土工材料では、石灰の配合量を増やすと溶出抑制効果が向上することが分かる。また、本発明の土工材料では、リン酸塩の配合量を増やすと溶出抑制効果が向上し、養生時間が短くても溶出量を少なく抑えられることが分かる。表8の結果より、実施例として示す本発明の土工材料本発明品4、5、11、12、15、20、22、23は、温度20°C、湿度60の環境で1ヶ月間保管した後も、ふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量が土壌環境基準環境庁告示第46号の規定値未満に抑制されていることが分かる。一方、比較例として示した土工材料のうち比較品6、9は、ふっ素、ほう素、砒素、鉛の溶出量が土壌環境基準を超過しており、比較品6は保管前20°Cで24時間養生した時点より溶出量が増加していた。比較品10は、ほう素および砒素の溶出量は土壌環境基準の規定値未満であったが、ふっ素および鉛の溶出量が土壌環境基準を超過していた。