"出力軸と、前記出力軸に固定されたロータディスクと、前記ロータディスクに対して磁束を発生する磁束発生部を含むステータと、前記ロータディスクが内部に位置し、前記出力軸を回転自在に支持するハウジングとを備え、前記ステータは、前記ロータディスクの一面に対向する環状ヨークを有し、前記ハウジング内面又は前記環状ヨークの一方に凸部が設けられ、他方に凹部又は孔部が設けられ、前記凸部が前記凹部又は孔部に位置して前記ハウジングに対する前記環状ヨークの回転方向の位置が定まる構造である、ディスクモータ。前記ハウジングはカバー部とベース部とを有し、前記環状ヨークの少なくとも一部が前記カバー部と前記ベース部とで挟まれて保持されている、請求項1に記載のディスクモータ。前記環状ヨークは径方向に延びた延長部を有し、前記延長部に前記凹部又は孔部が設けられている、請求項1又は2に記載のディスクモータ。前記ステータは、複数の貫通孔を有して当該複数の貫通孔を貫く磁束を発生する環状コイル基板と、前記環状ヨークに一体化されていて前記貫通孔内に突出する磁芯部とを備え、前記環状コイル基板は、前記環状ヨークと前記ロータディスクとの間に位置し、前記ハウジング内面又は前記環状コイル基板の一方に凸部が設けられ、他方に凹部又は孔部が設けられ、前記凸部が前記凹部又は孔部に位置して前記ハウジングに対する前記環状コイル基板の回転方向の位置が定まる構造である、請求項1に記載のディスクモータ。前記ハウジングはカバー部とベース部とを有し、前記環状ヨーク及び前記環状コイル基板の少なくとも一部が前記カバー部と前記ベース部とで挟まれて保持されている、請求項4に記載のディスクモータ。前記環状ヨーク及び環状コイル基板は径方向に延びた延長部をそれぞれ有し、前記延長部に前記凹部又は孔部が設けられている、請求項4又は5に記載のディスクモータ。前記凸部、及びこれに対応する前記凹部又は孔部の組は、等間隔ではない間隔で配置されている、請求項1乃至6の何れか一項に記載のディスクモータ。請求項1乃至7の何れか一項に記載されたディスクモータを備えた電動作業機。従来のディスクモータの構成に於いては、ヨークのヘッドハウジングへの固定は締結部品が使用されていた。従って、組立作業の工程が増え効率が落ちていた。ロータは高速回転5000rpm~10000rpmしており、ヨークはロータに近接約0.5mmしているので、強固な固定が求められている。ヨークが回転軸方向に変位するとロータに干渉し故障の原因となる。ヨークがロータの回転方向に回転すると無駄なエネルギーロスや振動の増大になる。本発明は、上記背景を鑑みてなされたもので、その目的は簡便な構成でヨークの位置決めを可能にして組立作業の効率を改善させたディスクモータ及びそれを備えた電動作業機を提供することにある。本発明の第1の態様はディスクモータである。このディスクモータは、出力軸と、前記出力軸に固定されたロータディスクと、前記ロータディスクに対して磁束を発生する磁束発生部を含むステータと、前記ロータディスクが内部に位置し、前記出力軸を回転自在に支持するハウジングとを備え、前記ステータは、前記ロータディスクの一面に対向する環状ヨークを有し、前記ハウジング内面又は前記環状ヨークの一方に凸部が設けられ、他方に凹部又は孔部が設けられ、前記凸部が前記凹部又は孔部に位置して前記ハウジングに対する前記環状ヨークの回転方向の位置が定まる構造である。前記ディスクモータにおいて、前記ハウジングはカバー部とベース部とを有し、前記環状ヨークの少なくとも一部が前記カバー部と前記ベース部とで挟まれて保持されているとよい。前記ディスクモータにおいて、前記環状ヨークは径方向に延びた延長部を有し、前記延長部に前記凹部又は孔部が設けられているとよい。前記ディスクモータにおいて、前記ステータは、複数の貫通孔を有して当該複数の貫通孔を貫く磁束を発生する環状コイル基板と、前記環状ヨークに一体化されていて前記貫通孔内に突出する磁芯部とを備え、前記環状コイル基板は、前記環状ヨークと前記ロータディスクとの間に位置し、前記ハウジング内面又は前記環状コイル基板の一方に凸部が設けられ、他方に凹部又は孔部が設けられ、前記凸部が前記凹部又は孔部に位置して前記ハウジングに対する前記環状コイル基板の回転方向の位置が定まる構造であるとよい。この場合、前記ハウジングはカバー部とベース部とを有し、前記環状ヨーク及び前記環状コイル基板の少なくとも一部が前記カバー部と前記ベース部とで挟まれて保持されているとよい。さらに、前記環状ヨーク及び環状コイル基板は径方向に延びた延長部をそれぞれ有し、前記延長部に前記凹部又は孔部が設けられているとよい。前記ディスクモータにおいて、前記凸部、及びこれに対応する凹部又は孔部の組は、等間隔ではない間隔で配置されているとよい。本発明の第2の態様は、前記ディスクモータを備えた電動作業機である。なお、以上の構成要素の任意の組合せ、本発明の表現を方法やシステムなどの間で変換したものもまた、本発明の態様として有効である。本発明によれば、組立作業効率を改善させたディスクモータ及びこれを搭載した電動作業機を実現することができる。以下、図面を参照しながら本発明の好適な実施の形態を詳述する。なお、各図面に示される同一または同等の構成要素、部材、処理等には同一の符号を付し、適宜重複した説明は省略する。また、実施の形態は発明を限定するものではなく例示であり、実施の形態に記述されるすべての特徴やその組み合わせは必ずしも発明の本質的なものであるとは限らない。図1は、本発明の実施の形態に係る刈払機1の斜視図である。電動作業機の例示である刈払機1は、電源部3と、パイプ部4と、ハンドル部5と、駆動部6と、刈刃7とを備える。駆動部6に装着される刈刃7で刈払い作業を行うものである。電源部3は、電源たるバッテリ301を着脱可能に有する。パイプ部4は、電源部3と駆動部6とを機械的に接続する連結する。また、パイプ部4の内部には、電源部3と駆動部6とを電気的に接続する配線図2の電源ケーブル34などが挿通されている。この配線により、電源部3から駆動部6に電力が供給される。駆動部6は、ヘッドハウジング61の内部にディスクモータを収容しており、電源部3からの供給電力により刈刃7を回転駆動する。ディスクモータの構成は後述する。ハンドル部5は、パイプ部4の中間、すなわち電源部3と駆動部6との間に取り付け固定されている。ハンドル部5は、一対のアーム51の先端にそれぞれグリップ52を取り付けてなる。一方のグリップ52には、スロットル53が設けられている。作業者は、スロットル53を操作することにより、駆動部6への供給電力を調整可能、すなわち刈刃7の回転数を調整可能である。刈刃7は、略円板状で、その周縁に鋸歯が形成されている。また、刈刃7中心には後述するディスクモータの出力軸に装着される孔図には現れずが形成されている。図2は、図1に示す刈払機1の駆動部6の正断面図である但し、断面は図3のII-II線に沿ったものである。図3はヘッドハウジング61のカバー部側の底面図、図4はベース部側の平面図である。なお、図2に示すように、出力軸31の延出方向を上下方向と定義する。駆動部6は、ヘッドハウジング61の内部にディスクモータ10を有する。ヘッドハウジング61は、カバー部62及びベース部63を相互に組合せ嵌合し、ベース部63の取付穴635側からネジをカバー部62の雌ネジ穴625に螺合することで一体化される。ディスクモータ10は、ステータ40と、ロータ30と、一対のブラシ83とを有する。一対のブラシ83は、ディスクモータ10の出力軸31回転軸について対称に設けられ、カバー部62のブラシホルダ65に支持される。各ブラシ83は、下面が後述する整流子ディスク35上の銅等の導体の整流子パターンと当接するように、バネ83Aによって整流子ディスク35側下側に付勢される。ブラシ83は、カバー部12に設けられた給電ケーブル34を介して図1の電源部3に接続されており、ロータ30の後述するコイルパターンに電流を供給する電流供給部として機能する。ステータ40は、磁束発生部としての永久磁石41と、軟磁性体である上側環状ヨーク42及び下側環状ヨーク43とを有する。上側環状ヨーク42は、従来ネジを使用してカバー部62に固定されていたが、本実施の形態では、組立作業性を改善するためにネジを使用せずに上側環状ヨーク42をヘッドハウジング6で位置決め保持する構造としている。つまり、図3のように、上側環状ヨーク42における円環部の外側円周からヨーク42の径方向に延びた延長部421を複数箇所に形成し、ここに径方向に矩形状の凹部422を設けておく。一方、カバー部62の凹部422に接する部分に凸部622を形成する。凹部422と凸部622は、ヨーク42をカバー部62に装着したときに相互に嵌合して回転方向の位置決め構造をなし、上側環状ヨーク42がディスクモータ10の周方向に回転することを防ぐ。図4及び図5のように、ベース部63の外縁部の僅かに内側には円環リブ636が形成されており、円環リブ636の外側に嵌合するカバー部62の外縁部626の内側には外縁部626よりも高さの低い段部627が形成されている。そして、上側環状ヨーク42の延長部421がカバー部62の段部627と、ベース部63の円環リブ636とで挟まれることで、上側環状ヨーク42の、ディスクモータ10の軸方向出力軸31の方向への変位が防止される。上側環状ヨーク42と略同径の下側環状ヨーク43は、図2に示すベース部63の下面に形成された環状溝部631内に例えばネジ等で固定される。なお、上側環状ヨーク42及び下側環状ヨーク43は例えば鉄等の軟磁性板の打ち抜きで作製される。図4に示すように、円板形状の永久磁石41は、ベース部63の上面に形成された穴部633内に嵌め込み固定され、例えば10個、円周上に等角度ピッチで並んで配置される。円周の中心は、ディスクモータ10の回転中心と略一致する。隣り合う永久磁石41は、上面の磁極が相互に異なる。永久磁石41としては、ネオジム磁石等の希土類磁石が好ましいが、フェライト磁石等の焼結磁石を用いてもよい。上側環状ヨーク42及び下側環状ヨーク43は、後述するロータ30のコイルパターンに印加される磁束密度を高めるものである。図2に示すように、ロータ30は、出力軸31ロータシャフトと、略円板形状の整流子ディスク35と、略円板形状のロータディスク36とを有する。出力軸31は、整流子ディスク35及びロータディスク36を貫通しており、出力軸31に整流子ディスク35及びロータディスク36は同軸的に固定されている軸芯が相互に一致している。出力軸31は、主にロータディスク36の一方の面側に存在するカバー部62に固定された上側軸受け311と、主にロータディスク36の他方の面側に存在するベース部63に固定された下側軸受け312とによって回転自在に支持される。出力軸31の下方側端部には雄ネジ31Aが形成されており、図示せぬ留め具によって図1の刈刃7が固定される。整流子ディスク35の上面は、ブラシ83の摺動面である。図1に示す電源部3から電源ケーブル34、ブラシ83及び整流子ディスク35を介してロータディスク36に電流が供給される。ロータディスク36は、図7に示す一枚のコイルディスク361からなるか、あるいは複数枚のコイルディスク361をシート状の絶縁性接着層を挟んで積層したものであり、図7Aにコイルディスク361の表側コイルパターン、同図Bにコイルディスク361の裏側コイルパターンの例を示す。コイルディスク361は、円板状の絶縁基板90例えばガラス繊維強化エポキシ樹脂基板等の絶縁樹脂基板の両面にそれぞれコイルパターン92を有する。絶縁基板90の中心にある貫通孔91は、出力軸31の中間部を挿通させるものである。全層を連絡する貫通孔367は、絶縁基板90の中心からの角度90°おきに3個ずつ、合計12個形成される。各貫通孔367から絶縁基板90の中心までの距離は相互に等しい。各貫通孔367は、図6の整流子ディスク35に形成されたスルーホール35Bのうち1つと連通する。銅などの導電材からなるコイルパターン92は、相互に近接した略同一幅の4列の部分コイルパターンからなる部分コイルパターン群920を絶縁基板90の片面1層につき20個ずつ有する。部分コイルパターン群920は、内側連絡パターン群92Aと、放射状パターン群92Bと、外側連絡パターン群92Cとを順に接続したものである。両面の内側連絡パターン群92A同士は、端部近傍に形成されたスルーホール921によって相互に電気的に接続される。両面の外側連絡パターン群92C同士は、端部近傍に形成されたスルーホール922によって相互に電気的に接続される。放射状パターン群92Bは、絶縁基板90の中心側から径方向外側に延びて内側連絡パターン群92Aと外側連絡パターン群92Cとを渡す。両面の放射状パターン群92B同士は、軸方向視で略同一位置に存在する。放射状パターン群92Bは、図2及び図4に示す永久磁石41の配列円周各永久磁石41の中心が配列される円周の真上に位置する。つまり、コイルディスク361の回転に伴って放射状パターン群92Bは永久磁石41の真上を通過する。放射状パターン群92Bに流れる電流と永久磁石41の発生する磁界との間の電磁力により回転力が得られる。図6はロータディスク36に、出力軸31のフランジ部32を介在させて、重ねて一体化される整流子ディスク35の平面図である。整流子ディスク35の中心にある貫通孔35Aは、出力軸31の中間部が嵌入する部分であり、ピン挿通孔35Bは、整流子ディスク35の中心から等距離に所定数設けられ、図示しない導体ピンが一部のピン挿通孔35Bと、コイルディスク361の貫通孔367とに選択的に挿通されることにより、ロータディスク36の所定のコイルパターン92と整流子パターン351ブラシ83が接触する部分の所定のセグメントとを電気的に接続する。ここでは、整流子ディスク35の整流子パターン351は、放射状に40セグメントに分かれている。間に7つのセグメントを挟んだ2つのセグメント1番目と9番目、2番目と10番目等は、内側に形成された接続パターン352と反対面に形成された不図示の接続パターンにより相互に接続されている。この結果、電源部3,給電ケーブル34、ブラシ83の経路で整流子パターン351に電力が供給されると、永久磁石41と、選択的に通電される放射状パターン群92Bとの間の電磁力でディスクモータ10は回転トルクを発生し続ける。本実施の形態によれば、下記の効果を奏することができる。上側環状ヨーク42の放射状の延長部421に凹部422が設けられ、ヘッドハウジング6のカバー部62に凸部622が設けられているから、ヨーク42をカバー部62に装着する際に、凹部422と凸部622とが嵌合し、ヘッドハウジング6に対するヨーク42の回転方向の位置決めが可能である。ヘッドハウジング6のカバー部62とベース部63とを組み合わせたときに、上側環状ヨーク42の延長部421が、図5のようにカバー部62の段部627と、ベース部63の円環リブ636とで挟まれることで、上側環状ヨーク42の、ディスクモータ10の軸方向への変位を防可能である。従って、ネジ等の締結部品を使用しないで上側環状ヨーク42のヘッドハウジング6への位置決め固定が可能となり、組立作業性を改善できる。さらに、前記凸部622、及びこれに嵌合する凹部422の組は、等間隔ではない間隔で配置されているため、上側環状ヨーク42を確実に定められた回転方向の位置でヘッドハウジング6に固定することができる。図8は、図1に示す刈払機1の駆動部6に含まれるディスクモータの他の実施の形態であり、ステータ40として永久磁石の代わりに電磁石を使用した例の正断面図である但し、断面は図9のVIII-VII線に沿ったものである。図9はヘッドハウジング61のカバー部側の底面図、図10はベース部側の平面図である。なお、図8に示すように、出力軸31の延出方向を上下方向と定義する。この場合、上側環状ヨーク42の下面ロータ対向面には一体的に等角度間隔で磁芯部427が下方に突出するように設けられている。上側環状ヨーク42と磁芯部427は同一の軟磁性材による一体成型が望ましい。ステータコイル基板100は環状であって、例えば図11のように上側環状ヨーク42と同一輪郭であり、コイル基板100の円環部の外側円周からコイル基板100の径方向に延びた延長部101を形成し、ここに径方向に矩形状の凹部102を形成している。またコイル基板100には磁芯部427を貫通させる貫通孔103が形成され、貫通孔103の周囲には磁芯部427の周りを周回する銅などの導電材からなるコイルパターン104が設けられている。各コイルパターン104は、相互に直列又は並列に接続されて給電ケーブル34からの電力供給を受け、貫通孔103を貫く向きの磁束を発生する。すなわち、磁芯部427のロータディスク36への対向面に電磁石の磁極を形成する。隣り合う磁極は互いに逆極性である。一方、カバー部62の凹部102,422に接する部分に凸部622を形成する。従って、カバー部62に対して上側環状ヨーク42、これに重ねてコイル基板100を順次装着する際に、凹部102,422と、凸部622とが相互に嵌合して回転方向の位置決め構造をなし、上側環状ヨーク42及びコイル基板100がディスクモータ10の周方向に回転することを防ぐ。ベース部63にはステータ40の構成部材として下側環状ヨーク43のみが固定される。そして、カバー部62とベース部63とを組み合わせ一体化した際に、上側環状ヨーク42の延長部421及びコイル基板100の延長部101がカバー部62の段部627と、ベース部63の円環リブ636とで挟まれることで、上側環状ヨーク42及びこれに重なったコイル基板100の、ディスクモータ10の軸方向への変位が防止される。なお、本実施の形態において、ステータ40の構成以外は図2と同様であればよい。このような構成によると、ステータ40に電磁石を利用したディスクモータ10のステータコイル基板100とヨーク42とをネジなどの締結部品を使用せず、簡便な構造で固定することができ組立作業効率を改善させることが可能である。さらに、前記凸部622、及びこれに対応する凹部102,422の組は、等間隔ではない間隔で配置されているため、上側環状ヨーク42とステータコイル基板100とを確実に定められた回転方向の位置でヘッドハウジング6に固定することができる。仮に、前記凸部622、及びこれに対応する凹部102,422の組を90度ずつ回転させた位置に設置した場合、組立時にステータコイル基板100と上側環状ヨーク42を正規の取付位置に対して90度ずつ回転させて設置する可能性がある。その場合、磁場の状態が最適な状態から変化し、ディスクモータ10の回転性能が大きく変わる。以上、実施の形態を例に本発明を説明したが、実施の形態の各構成要素や各処理プロセスには請求項に記載の範囲で種々の変形が可能であることは当業者に理解されるところである。以下、変形例について触れる。図12の変形例1では上側環状ヨーク42の外周を全体的に径方向に延長し、延長された部分の一部を切り欠いて径方向の矩形状凹部422を形成し、カバー部62の凹部422に接する部分に凸部622を形成する。凹部422と凸部622は、ヨーク42をカバー部62に装着したときに相互に嵌合して回転方向の位置決め構造をなし、上側環状ヨーク42がディスクモータの周方向に回転することを防ぐ。この場合、上側環状ヨーク42の外周が全体的に径方向に延長されているため、カバー部62とベース部で挟まれる領域が広くなり、上側環状ヨーク42が円周方向へ回転するのを防ぐ効果をより強くすることが可能である。図13の変形例2では上側環状ヨーク42の円環部の外側円周からヨーク42の径方向に延びた矩形状凸部423を形成し、一方、カバー部62の凸部423に接する部分に凹部623を形成する。凸部423と凸部623は、ヨーク42をカバー部62に装着したときに相互に嵌合して回転方向の位置決め構造をなし、上側環状ヨーク42がディスクモータの周方向に回転することを防ぐ。図14の変形例3では上側環状ヨーク42の円環部の外側円周からヨーク42の径方向に延びた延長部421を形成し、ここに例えば円形の孔部424を形成しておく。一方、カバー部62の孔部424に接する部分に円柱状凸部624を形成する。孔部424と凸部624は、ヨーク42をカバー部62に装着したときに相互に嵌合して回転方向の位置決め構造をなし、上側環状ヨーク42がディスクモータの周方向に回転することを防ぐ。なお、上側環状ヨーク42に重ねてステータコイル基板100を用いる場合も、図12乃至図14の変形例1~3の構成を同様に適用可能であることは明らかである。また、ハウジングに対して上側環状ヨーク及びステータコイル基板の回転方向の位置が定まる構造であれば、前記ハウジング内面又は前記環状ヨークの一方に凸部が設けられ、他方に前記凸部に対応する凹部又は孔部が設けられていればよく、それらの凸部、凹部、孔部の形状は、任意である。図8乃至図11に示すように、ステータ40に電磁石を利用した場合、ロータディスク36側に永久磁石を配置したブラシレスモータとする構成も可能である。電動作業機は、実施の形態で示した刈払機のほか、ディスクモータを搭載したベルトサンダーやロータリーバンドソーなどのディスクモータによる回転駆動部を有する種々の電動工具であってもよい。"