車両に設置される報知音生成装置であって、前記車両の周囲の音を収音する収音手段と、前記収音手段で収音された音の属性の特徴を検出する検出手段と、前記属性と同種の属性について、前記検出手段で検出された前記特徴とは異なる特徴を有する音を報知音として生成し、前記収音手段で収音された前記周囲の音と前記報知音とを加算した加算音が予め定められた条件を満たすように前記報知音の信号を出力する生成手段とを備えることを特徴とする報知音生成装置。前記属性は、音圧レベルであり、前記予め定められた条件は、前記加算音の音圧レベルが予め定められた基準値を超えないことであることを特徴とする請求項1に記載の報知音生成装置。前記属性は、音圧レベルであり、前記生成手段は、前記報知音を間欠音として生成し、前記予め定められた条件は、当該間欠音の瞬時値が前記基準値を超えることを許容し、前記周囲の音と当該間欠音とを加算した音のエネルギー値が前記基準値を超えることを許容しないことであることを特徴とする請求項1に記載の報知音生成装置。前記属性は、音の周波数特性であり、前記予め定められた条件は、前記加算音の周波数特性が予め定められた基準値を超えないことであることを特徴とする請求項1に記載の報知音生成装置。前記生成手段は、前記報知音の周波数特性を予め定めた下限周波数から上限周波数までの間で変化させて出力する処理を行うことを特徴とする請求項2から4のいずれか一項に記載の報知音生成装置。請求項1から5のいずれかに記載の前記報知音生成装置と、前記報知音生成装置から出力された前記報知音信号を出力する放音手段とを備えることを特徴とする車両接近報知装置。ところで、上記のような車両が報知音を放音中に他の車両や電車等がその周辺を通過したり、騒音を発生する工事現場があったり、あるいは雑踏などでそもそも環境雑音が大きかったりすると、報知音が車両周囲の音に埋もれてしまい歩行者等に聞こえにくくなってしまう。そこで、このような場合には、車両周辺の音より大きい音量で報知音を放音させるという対策が考えられるが、今度は報知音が周囲に対して騒音となってしまうという問題が発生する。本発明は、車両の接近を周囲に確実に報知しながら、騒音源とならない報知音を放音する技術を提供する。本発明の請求項1に係る報知音生成装置は、車両に設置される報知音生成装置であって、前記車両の周囲の音を収音する収音手段と、前記収音手段で収音された音の属性の特徴を検出する検出手段と、前記属性と同種の属性について、前記検出手段で検出された前記特徴とは異なる特徴を有する音を報知音として生成し、前記収音手段で収音された前記周囲の音と前記報知音とを加算した加算音が予め定められた条件を満たすように前記報知音の信号を出力する生成手段とを備えることを特徴とする。また、請求項2に係る報知音生成装置は、上記報知音生成装置において、前記属性は、音圧レベルであり、前記予め定められた条件は、前記加算音の音圧レベルが予め定められた基準値を超えないことであることを特徴とする。また、請求項3に係る報知音生成装置は、上記報知音生成装置において、前記属性は、音圧レベルであり、前記生成手段は、前記報知音を間欠音として生成し、前記予め定められた条件は、当該間欠音の瞬時値が前記基準値を超えることを許容し、前記周囲の音と当該間欠音とを加算した音のエネルギー値が前記基準値を超えることを許容しないことであることを特徴とする。また、請求項4に係る報知音生成装置は、上記報知音生成装置において、前記属性は、音の周波数特性であり、前記予め定められた条件は、前記加算音の周波数特性が予め定められた基準値を超えないことであることを特徴とする。また、請求項5に係る報知音生成装置は、上記報知音生成装置において、前記生成手段は、前記報知音の周波数特性を予め定めた下限周波数から上限周波数までの間で変化させて出力する処理を行うことを特徴とする。また、請求項6に係る車両接近報知装置は、前記報知音生成装置と、前記報知音生成装置から出力された前記報知音信号を出力する放音手段とを備えることを特徴とする。請求項1に係る発明によれば、生成された報知音信号をスピーカから出力することで、車両の接近を確実に報知しつつ、騒音源とならない報知音を放音させることができる。請求項2に係る発明によれば、車両の接近を報知する際に、予め定められている音圧レベルを超えないように報知音信号を生成することができる。請求項3に係る発明によれば、車両の接近を報知する際に、予め定められている騒音レベルを超えないように報知音信号を生成することができる。請求項4に係る発明によれば、車両の接近を報知する際に、予め定められている周波数特性を満たすように報知音信号を生成することができる。請求項5に係る発明によれば、生成された報知音信号をスピーカから出力することで、車両が歩行者に接近する毎に歩行者等は報知音の周波数が上昇し続けるように聞こえるため、車両の接近を確実に報知することができる。請求項6に係る発明によれば、車両の接近を確実に報知しつつ、騒音源とならない報知音を放音させることができる。<実施形態1>概要図1は、本実施形態に係る車両接近報知装置が搭載されたハイブリッド車や電気自動車などの車両を表す図である。車両1は、時速20km以下で走行中は報知音を車両1の前部に設けられたスピーカ2から放音し、車両1の接近を歩行者等に報知する。報知音は車両の走行音を模擬した音であってもよく、また、車両の近接を知らせるための特殊な音でもよい。構成図2は、車両1に設けられている車両接近報知装置の構成を表す図である。図2に示すように、車両接近報知装置10は、記憶部11、収音部12、操作部13、制御部14、及び放音部15を有する。車両接近報知装置10は、車両1に設けられている速度検出部20、カーナビゲーションシステム30、及びエンジンコントロールユニットECU40と接続されている。速度検出部20は、車両1の車輪の回転数を検出し、検出結果を示す速度情報を車両接近報知装置10に出力する。カーナビゲーションシステム30は、GPSGlobalPositioningSystem受信機と地図データベースとを有し、GPS衛星と通信して車両1の現在位置を特定し、特定した現在地を示す位置情報を生成する。そして、カーナビゲーションシステム30は、現在時刻を示す時刻情報と、生成した位置情報とを運転席付近に設けられたディスプレイ図示略に表示させると共に、車両接近報知装置10に出力する。ECU40は、CPUCentralProcessingUnitとメモリを有し、車両1の走行状態、アクセル開度、ブレーキペダルの踏み量、シフトポジション、バッテリ量等を検出し、運転者の操作状況に応じた運転状態となるように車両1を制御する。記憶部11は、不揮発性の記憶媒体を有し、後述する環境基準情報等のデータを記憶する。収音部12は、マイクを有する。収音部12は、制御部14の制御の下、車両1の外部、つまり、車両1の周辺の音以下、周囲音と称するを収音し、周囲音の音信号以下、収音信号と称するを制御部14に出力する。操作部13は、報知音の放音を一時停止させたり、一時停止の状態を解除する操作ボタンを有する。操作ボタンは、車両1の運転席付近に設けられ、運転者によって操作ボタンが押下されると、操作部13は押下されたことを示す操作信号を制御部14に出力する。運転者は、操作ボタンを押下して一時停止状態にした後、操作ボタンを再度押下すれば一時停止状態を解除することができる。制御部14は、CPUと、ROMReadOnlyMemory及びRAMRandomAccessMemoryのメモリを含む。制御部14は、RAMをワーキングエリアとしてROMに記憶されている制御プログラムを実行することにより上述した各部を制御して報知音出力処理を行う。ここで、制御部14の機能について図3を用いて説明する。図3は、制御部14が報知音出力処理を実行するための機能ブロック図である。図3に示すように、制御部14は、特徴検出部141、報知判定部142、基準値設定部143、報知音生成部144、及び出力制御部145を有する。特徴検出部141は、収音部12から出力された収音信号をA/D変換し、周囲音の属性の一つとして、A/D変換した収音データから音圧レベルを検出する。そして、特徴検出部141は、周囲音の音圧レベルの特徴を示す検出結果を報知音生成部144へ出力する。報知判定部142は、速度検出部20から出力された速度情報と車両1の車輪の径に基づいて走行速度を算出し、走行速度に基づいて報知音を放音するか否かを判定する。本実施形態では、車両1の走行速度が時速20km以下であれば報知音を放音し、時速20kmを超えていれば報知音を放音しないと判定する。基準値設定部143は、カーナビゲーションシステム30から出力された位置情報と記憶部11に記憶されている環境基準情報とに基づき、車両1の現在地において環境基準で定められている音圧レベルを基準値としてRAMに記憶する。報知音生成部144は、特徴検出部141から出力された検出結果と基準値設定部143によって記憶された基準値とを用い、報知音を出力する際の予め定められた条件として、周囲音と報知音とをエネルギー加算した音の音圧レベルが、車両1の周囲の所定位置で基準値を超えないことを満たすように報知音の音圧レベルを決定する。このエネルギー加算は、例えば、周囲音の音圧レベルがXdB、報知音の音圧レベルがYdBの場合、10log1010expX/1010expY/10で表わされる。更に、報知音生成部144は、予めROMに記憶されている走行速度に応じた報知音の波形データを読み出して、報知音が前記の決定した音圧レベルとなるように読み出した波形データから報知音データを生成して、出力制御部145に出力する。出力制御部145は、報知音生成部144から出力された報知音データを、操作部13からの操作信号に応じて放音部15へ出力する制御を行う。図2に戻り説明を続ける。放音部15は、上述したスピーカ2を含む。放音部15は、制御部14から入力された報知音を示す報知音データをD/A変換した報知音信号を所定の増幅処理を施してスピーカ2から出力する。データ次に、記憶部11に記憶されている環境基準情報について図4を用いて説明する。環境基準については、法律等に則り、合理的な基準を採用すればよい。例えば、騒音に係る環境基準平成10年9月30日、環境庁告示第64号、新幹線鉄道騒音に係る環境基準昭和50年7月29日、環境庁告示第46号、または航空機騒音に係る環境基準昭和48年12月27日、環境庁告示第154号等を適宜選択して採用すればよい。図4は、本実施形態における騒音に係る環境基準に基づく環境基準情報の例を示している。環境基準情報100には、位置情報、エリア、及び基準値昼間、夜間が記憶されている。位置情報には、住所や施設名称等の情報が記憶されている。エリアは、位置情報の住所や施設名称が該当する環境基準で定められた地域の類型を表している。本実施形態では、療養施設等の静穏が必要な地域をR0、住宅地等の地域をR1、商業地域や工業地域をR2としている。基準値は、各エリアにおいて許容される等価騒音レベルLAeqdBを示しており、昼間午前6時から午後10時までと夜間午後10時から翌日の午前6時までとで異なる基準値が設定されている。動作次に、車両接近報知装置10の動作について説明する。図5は、本実施形態における報知音出力処理の動作フローを示している。車両1が始動すると速度検出部20は車両1の速度情報の検出を開始し、カーナビゲーションシステム30は位置の検出を開始して位置情報と時刻情報を出力する。車両接近報知装置10の制御部14は、速度検出部20から速度情報を取得するステップS11。制御部14は、取得した速度情報と予め設定された車両1の車輪の径に基づいて走行速度を求め、走行速度が所定速度例えば時速20km以下である場合には、報知音を放音すると判断するステップS12:YES。そして、制御部14は、収音部12のマイク2により収音を開始しステップS13、収音部12から出力された収音信号をA/D変換し、A/D変換した周囲音データから音圧レベルを周囲音の特徴として検出するステップS14。また、制御部14は、カーナビゲーションシステム30から位置情報と時刻情報を取得しステップS15、記憶部11に記憶されている環境基準情報100を参照して、位置情報と時刻情報とに対応する基準値を現在地における基準値としてRAMに設定するステップS16。制御部14は、速度情報の走行速度に応じた報知音の波形データをROMから読み出し、ステップS14で検出した周囲音と報知音とをエネルギー加算した音の音圧レベルが、RAMに記憶されている基準値を音圧レベルに変換した値以下、基準音圧レベルと言う以下となるように報知音の音圧レベルを決定し、決定した音圧レベルの報知音データを生成して放音部15に出力するステップS17。例えば、図6に示すように現在地における基準値Kが設定され、周囲音の音圧レベルが実線の波形で示すように基準音圧レベル以下で変動しているとき、報知音の音圧レベルは、破線の波形で示すように基準音圧レベルと周囲音の音圧レベルとの差分で表わされる音圧レベルとなる。この例では、周囲音の音圧レベルが基準音圧レベル以下の例であるが、周囲音が基準音圧レベルを超えている場合には、本実施形態では、制御部14は基準音圧レベルを超えている期間は報知音を放音しないようにしてもよい。図5に戻り説明を続ける。放音部15は、制御部14から出力された報知音データをD/A変換した報知音信号をスピーカ2から出力して放音するステップS18。なお、ステップS12において、制御部14は、走行速度が所定速度例えば時速20km以下でない場合には、報知音を放音しないと判断してステップS12:NO処理を終了する。なお、車両1において報知音を放音中に運転者が操作部13の操作ボタンを押下した場合には、制御部14は、操作部13から操作信号を受け取り、放音部15への報知音データの出力を一時停止する。そして、運転者が再び操作ボタンを押下すると、制御部14は、一時停止状態を解除して放音部15への報知音データの出力を再開する。また、制御部14は、ECU40から車両1の走行状態を取得し、報知音の放音を一時停止中に、運転者によって車両1のエンジンが停止された場合には、再始動されたときに一時停止状態を解除して報知音信号を放音部15に出力する。上述した実施形態1では、車両1から放音する報知音のエネルギー量と周囲音のエネルギー量とを合わせた音の音圧レベルが車両1の現在地と時刻に応じた基準値に対応する基準音圧レベル以下となるように報知音を放音することができるので、車両1が走行中のエリアに応じた適切な音量で報知音が放音される。そのため、車両1が走行しているエリア内の建物内にいる人等にとって、車両1から放音された報知音がうるさくなり過ぎるということがなく、車両1の周辺にいる歩行者等に対しては、車両の接近を報知することができる。<実施形態2>本実施形態では、報知音を間欠的に放音する場合の例について説明する。なお、本実施形態に係る車両接近報知装置は、実施形態1に係る車両接近報知装置10と同様の構成を有する。以下、実施形態1と同様の符号を用い、実施形態1と異なる部分について説明する。図7aは、1回に放音される報知音の波形例を示しており、本実施形態においては、この報知音が複数回放音される。本実施形態では、図7aに示す波形の開始時t1からピーク時tpまでの時間間隔及びピーク時tpから終了時t2までの時間間隔と、報知音の波形のピークpの時間間隔以下、放音時間間隔と称するが一定であり、周囲音に応じて波形のピーク値だけを変化させる例を説明する。制御部14は、周囲音の等価騒音レベルと基準値として定められた等価騒音レベルとに基づいて、図7aに例示する報知音の波形のピーク値を決定する。例えば、図7bに示すように、現在地における基準値として当該基準値に対応する基準音圧レベルK1が設定されている場合において、周囲音の音圧レベルが実線の波形で示すように変動しているとき、破線の波形で示すように報知音の音圧レベルが決定される。具体的には、制御部14の特徴検出部141は、所定時間単位に周囲音の等価騒音レベルLAeqを算出し、算出した等価騒音レベルを報知音生成部144に出力する。報知音生成部144は、特徴検出部141から出力された周囲音の等価騒音レベルと基準値との差分を求める。報知音生成部144は、求めた差分と、1回の報知音の等価騒音レベルとが一致するように報知音の波形のピーク値を調整する。報知音生成部144は、調整したピーク値となるように報知音の波形を生成し、生成した波形を示す報知音データを出力制御部145に出力する。即ち、本実施形態では、所定時間毎の周囲音の等価騒音レベルと基準値との差分に基づいて、1回に放音する報知音の騒音レベルがその都度決定され、その騒音レベルが音圧レベルに変換される。2回目以降の報知音は、前回放音した報知音を含めた周囲音の等価騒音レベルと基準値との差分に基づいてピーク値が調整されて放音される。図7bに示すように、間欠的に報知音を放音する場合、報知音のピーク値が基準値を超えていても報知音と周囲音とを合わせた騒音レベルが基準値の騒音レベルを超えていなければよい。このような構成により、瞬間的に基準値を超える報知音が放音されても、報知音全体としては基準値の騒音レベルを超えないため、報知音が騒音源にならず、車両1の接近を歩行者等に確実に報知することができる。<実施形態3>上述した実施形態1では、予め定められた音圧レベルの基準値と周囲音の音圧レベルとに応じた報知音の音圧レベルを制御して放音する例を説明した。本実施形態では、周囲音の属性として音の周波数特性を用いる例を説明する。なお、本実施形態に係る車両接近報知装置は、実施形態1に係る車両接近報知装置10と同様の構成を有する。以下、実施形態1と同様の符号を用い、実施形態1と異なる部分について説明する。記憶部11には、基準値として、予め定められた周波数特性が、周波数帯域の各周波数と音圧レベルとを対応付けて記憶されている。制御部14の特徴検出部141は、収音データの周波数特性を解析し、解析結果を報知音生成部144に出力する。報知音生成部144は、現在地と現在時刻に応じた基準値と特徴検出部141から出力された解析結果とに基づいて報知音の周波数特性を特定し、特定した周波数特性を有する報知音データを生成する。つまり、例えば、図8に示すように波形Aで示す基準値が設定されている場合において、周囲音が波形Bで示す周波数特性を有する場合、報知音生成部144は、周囲音と報知音を合成した周波数特性が基準値以下となるように破線の波形Cで示す報知音データを生成して出力制御部145に出力する。本実施形態では、周囲音と報知音を合成した周波数特性が基準値を超えないように報知音が生成されるので、車両1が走行中のエリアにおいて報知音が騒音源とならない。また、周囲音の周波数特性とは異なる特性となる周波数特性の報知音が放音されるので、周囲音によってマスキングされにくく、報知音の音圧レベルが過大になることなく、歩行者等に報知音を確実に聴取させることができる。なお、本実施形態では、報知音を出力する際の予め定められた条件として、周囲音と報知音を合成した周波数特性が基準値を超えないことを条件としているため、報知音の各周波数成分の音圧レベルが常に基準値を超えないように制御されるが、条件次第で報知音の各周波数成分の音圧レベルが一時的に基準値を超えてもよい。そのような例としては、例えば、一定時間内における報知音の音圧レベルの平均値と周囲音の音圧レベルとを合わせた音圧レベルが基準値の音圧レベルを超えないという条件が設定されている場合等である。<実施形態4>上述した実施形態1では、周囲音と報知音とを合わせた音圧レベルが基準値以下となるように報知音を放音する例を説明した。本実施形態では、実施形態1において放音する報知音の周波数を所定の周波数範囲で変動させる。なお、本実施形態に係る車両接近報知装置は、実施形態1に係る車両接近報知装置10と同様の構成を有し、以下、実施形態1と同様の符号を用いて実施形態1と異なる部分について説明する。図9は、車両接近報知装置10が報知音を放音する際の周波数の変動を表わす図である。制御部14の報知音生成部144は、図9に示すようにタイミングt1~t2において、報知音の波形データの基本周波数を周波数f1からf2まで順次高い方に変化させて報知音データを生成し、生成した報知音データを順次出力制御部145に出力する。そして、報知音生成部144は、タイミングt2の経過時からt3において、報知音の基本周波数を周波数f1に戻し、上記と同様に周波数f1から周波数f2まで基本周波数を高い方に変化させた報知音データを順次生成して出力制御部145に出力する。このようにして、報知音生成部144は、周波数f1~f2までの周波数範囲で報知音の基本周波数を変動させた報知音データを繰り返し生成して出力制御部145に順次出力する。出力制御部145は、報知音生成部144から出力された報知音データを放音部15に順次出力する。例えば、車両1が歩行者に向かって走行している場合において、周波数を変動させずに音圧レベルを一定にして報知音を放音すると、一般に歩行者は、ドップラー効果によって車両1が速く接近するほど車両1から放音される報知音の周波数が高く聞こえ、車両1が近くに接近するほど音量が大きく感じる。上記したように、本実施形態では、報知音の基本周波数を一定の周波数範囲で変動させた報知音が繰り返し放音される。そのため、車両1が低速例えば前述の時速20km以下で動いている状態でこのような報知音を放音させると、車両1が実際の速度以上に速く移動するように聞こえる。従って、このような報知音を放音させながら車両1が歩行者等に向かって走行することで、歩行者等は、実際のドップラー効果による周波数の変化以上に報知音の周波数の変化を感知し、車両1が自分に接近していることをより明確に認識することができる。<変形例>以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述した実施形態に限るものではなく、以下の変形例も含まれる。1上述した実施形態1及び2では、基準値が一定値である場合について説明したが、周囲音の音圧レベルと基準値との差分に応じて基準値を変動させてもよい。夜間や交通量の少ない住宅街などにおいては周囲音の音圧レベルが充分低い場合が多い。そのため、周囲音の音圧レベルと基準値との差分に応じた基準値を変動させて設定することで、車両1が走行している環境に応じた過大とならない適切な音量で報知音を放音させることができる。例えば、周囲音の音圧レベルが基準値以下である場合において、周囲音と基準値との差分が一定値以上であるときは、差分に応じて基準値を下げるようにしてもよい。なお、周囲音の音圧レベルと基準値との差分に応じた基準値は、ROMや記憶部11に予め記憶されていてもよいし、制御部14の基準値設定部143において、差分をパラメータとして基準値を算出するための予め定められた演算式を用いて基準値を算出するようにしてもよい。2上述した実施形態1では、周囲音の音圧レベルが基準値を超えている期間は、報知音を放音しない例を説明したが、予め定められた音圧レベルで報知音を放音させてもよいし、周囲音の音圧レベルと基準値との差分に応じて予め定められた音圧レベルで報知音を放音させてもよい。3上述した実施形態1では、報知音と周囲音とを合わせた音圧レベルが略基準値となるように報知音の音圧レベルを設定する例を説明したが、報知音と周囲音とを合わせた音圧レベルが基準値以下であればよい。4上述した実施形態1では、周囲音の音圧レベルが報知音より高い場合でも報知音を放音する例を説明したが、周囲音の音圧レベルが以下の所定条件を満たしている場合に報知音を放音するようにしてもよい。この場合の例を図10に示す。図10において、基準値Kと、基準値Kより音圧レベルが低い閾値Kthが設定されている。また、図10において実線で示す波形は周囲音の音圧レベルを表わし、破線で示す波形は報知音の音圧レベルを表わしている。この例では、所定条件として周囲音の音圧レベルが閾値Kthより低いt1~t2とt3~t4の間だけ、周囲音と報知音とを合わせた音圧レベルが基準値以下となるように報知音が放音される。また、上記の例において閾値Kthを設けず、所定条件として周囲音より報知音の音圧レベルが高い場合にだけ、周囲音と報知音とを合わせた音圧レベルが基準値以下となるように報知音を放音するようにしてもよい。5上述した実施形態1では、車両接近報知装置10がカーナビゲーションシステム30から取得した位置情報と時刻情報と環境基準情報100とに基づいて基準値を設定する例を説明したが、車両接近報知装置10において現在地と時刻とを検出してもよい。この場合には、車両接近報知装置10にGPS機能を備えた位置情報検出手段と現在時刻を計時する計時手段とを設け、制御部14は、位置情報検出手段で検出された位置情報と計時手段で計時された時刻情報を用いて基準値を設定してもよい。また、車両接近報知装置10の外部に設けられた外部装置から現在地及び現在時刻に応じた基準値を車両接近報知装置10が取得するようにしてもよい。外部装置が車両1に設けられている場合には、車両1の位置情報をカーナビゲーションシステム30から外部装置に出力し、外部装置において位置情報及び現在時刻に応じた基準値を車両接近報知装置10に出力するようにしてもよい。また、車両1が走行中の道路等に外部装置が設置されている場合には、車両接近報知装置10は外部装置と無線通信できるように構成する。この場合には、車両接近報知装置10は、基準値を要求する信号を外部装置に対して送信し、外部装置は、車両接近報知装置10からの要求に応じて、自装置が設置されているエリアと時間に応じて予め定められた基準値を車両接近報知装置10に送信するようにしてもよい。車両接近報知装置10は、外部装置から送信された基準値を受信してRAM等に設定する。6上述した実施形態では、カーナビゲーションシステム30から取得した位置情報と時刻情報と環境基準情報100とに基づいて基準値を自動設定する例を説明したが、運転者の操作によって基準値を設定するようにしてもよい。この場合には、車両接近報知装置10において、操作部13に基準値を選択するための操作ボタンを設け、制御部14は、運転者による操作ボタンの操作に応じて、カーナビゲーションシステム30のディスプレイに環境基準情報100を表示し、運転者が選択した基準値をRAMに設定する。7また、上述した実施形態2において報知音を放音する際、制御部14は、報知音の音圧レベルを予め定めた下限音圧レベルから上限音圧レベルまで一定の割合で変化させて放音するようにしてもよい。このような構成により、車両1の接近によって生じるドップラー効果による報知音の音量の変化に加えて報知音の音量が徐々に大きくなるので、歩行者等は車両1が接近していることをより認識することができる。8上述した実施形態では、走行速度に応じた報知音の波形データが予めROMに記憶され、車両1の走行速度に応じて報知音が異なる例を説明したが、一の報知音の波形データを記憶し、走行速度に依存しない報知音を生成するようにしてもよい。9上述した実施形態では、放音部15を含む車両接近報知装置10について説明したが、車両接近報知装置10に放音部15が設けられていない報知音生成装置によって上述した実施形態と同様に報知音を生成し、生成した報知音を報知音生成装置の外部に設けられた放音部15の機能を有する放音装置に出力して報知音を放音するようにしてもよい。10上述した実施形態では、基準値等価騒音レベル又は周波数特性は、車両1が走行中のエリアと時間とに応じて予め定められている例について説明したが、車両1が走行中のエリア又は時間のいずれか一方によって定められているものであってもよい。11上述した実施形態2では、報知音の開始時からピーク時とピーク時から終了時の各時間間隔を一定にしてピーク値を調整して、周囲音と報知音とを合わせた騒音レベルが基準値を超えないようにする例を説明したが、報知音の波形を変えずに報知音の放音時間間隔を調整してもよいし、報知音の波形全体を一定量だけ調整するようにしてもよい。また、報知音のピーク値を一定にして報知音の波形の傾き、つまり、前記時間間隔を調整するようにしてもよい。また、報知音の波形のピーク値、波形の傾き、報知音の放音時間間隔の各パラメータを予め定めた優先順位に従って調整するようにしてもよい。例えば、報知音の波形のピーク値、波形の傾き、放音間隔の順に優先順位が設定されている場合、制御部14は、実施形態2と同様にして報知音の波形のピーク値を求める。そして、制御部14は、求めたピーク値が所定値以上であれば、当該所定値を報知音の波形のピーク値とする波形に基づく等価騒音レベルが、周囲音の等価騒音レベルと基準値との差分と一致するように、当該報知音の波形の傾きを求める。制御部14は、求めた波形の傾きの絶対値が所定値以上であれば、当該所定値を波形の傾きの絶対値として波形を生成する。制御部14は、生成した波形に基づく等価騒音レベルと周囲音の等価騒音レベルとを合わせた騒音レベルが前記差分と一致しなければ、当該騒音レベルに対して次に放音する報知音の波形の等価騒音レベルを合わせた騒音レベルが当該差分と一致するように放音時間間隔を求める。なお、上記報知音の波形は直線状に限らず、予め定められた関数に基づく曲線状であってもよい。12上述した実施形態2では、1回の報知音の等価騒音レベルが、基準値と所定時間毎の周囲音の等価騒音レベルとの差分と一致するように、1回の報知音全体の音圧レベルを決定する例であったが、報知音の瞬時値を調整するようにしてもよい。13上述した実施形態3における基準値が特定の周波数特性を示す曲線または直線でもよいであったが、この周波数特性は状況に応じて適宜決めてもよい。例えば周囲音等によって相対的に決めてもよい。14上述した実施形態3における基準値は、時間変動せず一定である例を説明したが、基準値を時間変動させてもよい。例えば、環境基準等で予め定められた基準値以下であって、変動する周囲音の周波数特性に応じて報知音が周囲音に最もマスキングされにくい周波数特性を基準値として特定し、特定した基準値以下となるように報知音の周波数特性を求めるようにしてもよい。なお、この場合、予め定めた複数の周波数特性の基準値と、複数の報知音の周波数特性とを車両接近報知装置10に記憶させておき、記憶させた基準値の中から周囲音の周波数特性に応じた基準値を選択し、選択した基準値以下となる報知音の周波数特性を予め記憶されている報知音の周波数特性の中から選択するようにしてもよい。また、予め定義された基準値と報知音の各関数を用い、周囲音の周波数特性に応じて基準値の関数のパラメータを変化させて基準値を特定し、基準値以下となるように報知音の関数のパラメータを変化させて報知音の周波数特性を求めるようにしてもよい。15上述した実施形態3において求めた周波数特性を有する報知音を、実施形態4と同様に、予め定めた下限周波数から上限周波数の範囲で順次変化させて放音させてもよい。16上述した実施形態4では、報知音の周波数を予め定めた下限周波数から上限周波数まで一定の割合で単調増加させながら放音する例を説明したが、例えば、一定割合ではなく変化させる割合を変動させながら下限周波数から上限周波数まで増加させて放音させてもよい。また、上限周波数から下限周波数まで一定割合で減少させてもよいし、変化の割合を変動させて減少させて放音させてもよい。