高周波誘導加熱した後に急冷する焼入れを肉厚が4.0mm以下である鋼管に施すにあたり、高周波誘導加熱の終了時に測定する鋼管の外面温度T1°Cを下記1式で規定される範囲内として鋼管を高周波誘導加熱し、該高周波誘導加熱の終了時に鋼管の外面温度を測定し、測定した鋼管の外面温度を用いて高周波誘導加熱する過程で鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから鋼管の外面温度を測定するまでに経過した時間x秒を算出し、算出した前記時間x秒に基づいて下記2式で規定される範囲内に鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間t秒を調整することを特徴とするエアバック用鋼管の製造方法。TAc340°C≦T1≦1100°C10秒<t≦10秒-x2ただし、TAc3はAc3変態点の温度°Cとする。請求項1に記載の鋼管の製造方法において、熱間製管により得られた素管を冷間加工により所定寸法に仕上げて鋼管とし、当該鋼管に前記焼入れを施し、その後、Ac1変態点以下の温度で焼戻しを鋼管に施すことを特徴とするエアバック用鋼管の製造方法。前述の通り、従来の高周波誘導加熱による焼入れを施すエアバッグ用鋼管の製造方法では、鋼管の加熱温度および保持時間について、実操業においてどのように管理すればよいのか、その管理方法については、十分に検討されていない。本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、焼入れと焼戻しにより鋼管の組織を十分にマルテンサイト化するとともに、結晶粒を微細化することにより、高強度かつ高靱性である鋼管を得ることができるエアバック用鋼管の製造方法を提供することを目的とする。本発明者は、鋭意検討を重ね、後述する実施例に示す試験を行った結果、以下の知見を得た。1高周波誘導加熱の終了時に測定する鋼管の外面温度を所定の範囲以内とするとともに、この測定された鋼管の外面温度を用いて高周波誘導加熱する過程で鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから鋼管の外面温度を測定するまでに経過した時間を算出し、この時間に基づいて急冷を開始する時間を調整する。2上記1により、焼入れと焼戻しが施された鋼管の組織が十分にマルテンサイト化するとともに、結晶粒が微細化することにより、高強度かつ高靱性である鋼管を得られる。本発明は、上記の知見に基づいて完成したものであり、下記1および2のエアバック用鋼管の製造方法を要旨としている:1高周波誘導加熱した後に急冷する焼入れを肉厚が4.0mm以下である鋼管に施すにあたり、高周波誘導加熱の終了時に測定する鋼管の外面温度T1°Cを下記1式で規定される範囲内として鋼管を高周波誘導加熱し、該高周波誘導加熱の終了時に鋼管の外面温度を測定し、測定した鋼管の外面温度を用いて高周波誘導加熱する過程で鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから鋼管の外面温度を測定するまでに経過した時間x秒を算出し、算出した前記時間x秒に基づいて下記2式で規定される範囲内に鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間t秒を調整することを特徴とするエアバック用鋼管の製造方法。TAc340°C≦T1≦1100°C10秒<t≦10秒-x2ただし、TAc3はAc3変態点の温度°Cとする。2上記1に記載の鋼管の製造方法において、熱間製管により得られた素管を冷間加工により所定寸法に仕上げて鋼管とし、当該鋼管に前記焼入れを施し、その後、Ac1変態点以下の温度で焼戻しを鋼管に施すことを特徴とするエアバック用鋼管の製造方法。本発明の鋼管の製造方法は、下記の顕著な効果を有する。1高周波誘導加熱の終了時に測定した鋼管の外面温度を用い、焼入れの際に鋼管の温度および鋼管がAc3変態点の温度以上に滞在する時間を所定の範囲内に管理する。2上記1により、得られる鋼管の組織が十分にマルテンサイト化するとともに、結晶粒が微細化するので、高強度かつ高靱性な鋼管を得ることができる。以下に、本発明の鋼管の製造方法について図面を参照しながら説明する。図1は、高周波誘導加熱を用いて鋼管に焼入れを施した際の時間と鋼管の外面温度との関係を示す模式図である。同図に示す鋼管に焼入れを施した際の時間と鋼管の外面温度との関係は、高周波誘導加熱装置で鋼管を高周波誘導加熱した後、冷却装置に搬送し、その後、冷却装置で急冷した場合のものである。同図に示すように、高周波誘導加熱を開始すると、鋼管の外面温度は時間経過に伴って上昇する。高周波誘導加熱が終了した時点で鋼管の外面温度は最高温度となる。その後、急冷が開始されるまでの間は、雰囲気との自然対流により鋼管の外面温度が低下し、冷却装置による急冷が開始されると、鋼管の外面温度が急激に低下する。本発明の鋼管の製造方法は、前述の通り、高周波誘導加熱した後に急冷する焼入れを肉厚が4.0mm以下である鋼管に施すにあたり、高周波誘導加熱の終了時に測定する鋼管の外面温度T1°Cを下記1式で規定される範囲内として鋼管を高周波誘導加熱し、該高周波誘導加熱の終了時に鋼管の外面温度を測定し、測定した鋼管の外面温度を用いて高周波誘導加熱する過程で鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから経過した時間x秒を算出し、算出した前記時間x秒に基づいて下記2式で規定される範囲内に鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間t秒を調整することを特徴とする。被処理材である鋼管の肉厚が4.0mmを超えると、加熱手段として高周波誘導加熱を用いることから、加熱された鋼管の外面と内面とで温度差が大きくなる。その結果、高周波誘導加熱の終了時に測定する鋼管の外面温度T1°Cを前記1式で規定される範囲内としても、加熱された鋼管内面近傍の温度がAc3変態点まで達しないおそれがある。その結果、鋼管の組織が完全にオーステナイト化せず、その後急冷して得られる鋼管の組織が十分にマルテンサイト化せず、強度および靱性が不足するおそれがある。このため、本発明の鋼管の製造方法は、肉厚が4.0mm以下である鋼管を対象とする。一方、肉厚の下限について特に制限はないが、肉厚が1.0mm未満となると、その肉厚に冷間加工で仕上げるのが困難になることから、肉厚は1.0mm以上とするのが好ましい。本発明の鋼管の製造方法は、高周波誘導加熱の終了時に測定する鋼管の外面温度T1°Cを前記1式で規定される範囲内として鋼管を高周波誘導加熱する。加熱終了時に測定した鋼管の外面温度T1が前記1式に規定する範囲を外れてAc3変態点の温度に40°Cを加えた温度未満となる場合、加熱された鋼管の内面近傍がAc3変態点以上にならないおそれがある。そのため、得られる鋼管の組織が十分にマルテンサイト化せず、強度および靱性が不足するおそれがある。鋼管の組織を完全にオーステナイト化するためには、鋼管全体をAc3変態点まで加熱する必要がある。鋼管の組織を完全にオーステナイト化させた後に、急冷するによって鋼管の組織を十分にマルテンサイト化することができる。前述のとおり、高周波誘導加熱された鋼管の外面と内面とには温度差があるが、本願が対象とする厚さが4.0mm以下のエアバック用鋼管の場合、その温度差は最大でも15°C程度である。したがって、前記1式で規定するように鋼管の外面温度がAc3変態点に40°Cを加えた温度以上になるように加熱すると、測定誤差などを考慮しても、もっとも低温である鋼管内面も確実にAc3変態点を超える温度まで加熱される。一方、加熱終了時に測定した鋼管の外面温度が前記1式に規定する範囲を外れて1100°Cを超える場合、鋼管の組織で結晶粒径が粗大化し、得られる鋼管の結晶粒の粒径が大きくなり、靱性が不足する。高周波誘導加熱の性質上、被加熱材である鋼管を一定温度で保持することは困難であり、誘導加熱中は鋼管の温度は上昇を続ける。また、誘導加熱中の温度を測定することも困難である。また、鋼管の内面の温度を測定することも困難である。したがって、本発明では、誘導加熱終了直後の鋼管の外面温度を測定する。これは、実質的に鋼管の最高加熱温度に相当する。具体的には、誘導加熱装置の出口直後に放射温度計を設置することで鋼管の外面温度を測定できる。また、本発明の鋼管の製造方法は、測定した鋼管の外面温度を用いて高周波誘導加熱する過程で鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから経過した時間x単位:秒、前記図1参照を算出する。そして、鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間t単位:秒、前記図1参照を前記2式で規定される範囲以内に調整する。このようにして焼入れを鋼管に施す際に、鋼管がAc3変態点の温度以上に滞在する時間を管理する。鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間tが前記2式で規定する範囲を超えると、得られる鋼管の結晶粒径が大きくなり、靱性が不足するおそれがある。得られる鋼管の結晶粒をより微細にし、より高靱性の鋼管を得るため、鋼管がAc3変態点の温度以上に滞在する時間は短い方が好ましく、鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間tも短い方が好ましい。一方、鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間tを0零、すなわち、鋼管の外面温度を測定した直後に急冷を開始した場合でも、高周波誘導加熱する過程で鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから前記1式で規定される範囲内となるまでに要する時間、すなわち、前記時間xにより、鋼管の内面温度もAc3変態点の温度に到達する。したがって、加熱された鋼管の組織が完全にオーステナイト化し、その後急冷することで得られる鋼管の組織を十分にマルテンサイト化することができる。このため、鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間tの下限は理論上は0となる。しかし、実際の製造設備製造ラインでは、加熱装置と冷却装置の間にはいくらかの距離があるのが通常である。また、本発明を実施するうえでは、加熱装置と冷却装置の間に少なくとも放射温度計を設置するためのスペースが必要である。したがって、実際の操業においては、下限は0を超える有限の値となる。このように本発明の鋼管の製造方法は、高周波誘導加熱の終了時に鋼管の外面温度T1°Cを測定するとともに前記1式で規定される範囲内に管理する。さらに、本発明の鋼管の製造方法は、測定した鋼管の外面温度および前記2式を用いて鋼管がAc3変態点の温度以上に滞在する時間を管理する。これにより、焼入れの際に鋼管の温度および鋼管を高温に保持する時間を適正にすることができる。その結果、得られる鋼管の組織が十分にマルテンサイト化するとともに、結晶粒が微細化するので、高強度かつ高靱性な鋼管を得ることができる。前述の通り、鋼管がAc3変態点の温度以上に滞在する時間は短い方が好ましいので、高周波誘導加熱する過程で鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから前記1式で規定される範囲内となるまでに要する時間、すなわち、前記時間xも短い方が好ましい。前記時間x秒を短くするには、高周波誘導加熱における加熱速度を高めることが重要となるので、本発明の鋼管の製造方法は、加熱速度を100~500°C/sとするのが好ましい。加熱された鋼管を急冷する方式としては、例えば、水槽に鋼管を浸漬させて冷却する方式や吐出孔から吐出させた冷却水を鋼管にかけて冷却する方式がある。図2は、本発明の鋼管の製造方法によって焼入れを鋼管に施す際に加熱される鋼管より短いコイルおよび複数の冷却水供給ノズルを備えた冷却装置を用いる方式を採用する場合の実施形態を示す図である。同図には、被処理材である鋼管10と、鋼管10をその長手方向に搬送する搬送装置のローラー20と、高周波誘導加熱装置が備えるコイル30と、冷却装置40と、鋼管10の外面温度を測定する入側温度計50および出側温度計60とを示す。高周波誘導加熱装置が備えるコイル30は、出力Wが調整可能な交流電源装置図示なしに接続されている。コイル30に交流電流を印加した状態で同図でハッチングを施した矢印で示す方向に鋼管10を搬送してコイル30内を通過させることにより、鋼管10のコイル30内に位置する部分を高周波誘導加熱する。また、冷却装置40は、冷却水を噴射するノズル図示なしを複数備えており、このノズルから鋼管の外面に冷却水を供給することにより鋼管を急冷する。入側温度計50は、コイル30の入側に配置されており、この入側温度計50によってコイル30の入口で鋼管の外面温度、すなわち、高周波誘導加熱を開始する時の鋼管の外面温度を測定できる。また、出側温度計60は、コイル30の出側に配置されており、この出側温度計60によってコイル30の出口で鋼管の外面温度、すなわち、高周波誘導加熱を終了した時の鋼管の外面温度を測定できる。これら入側温度計50および出側温度計60としては、放射温度計を用いることができる。同一の高周波誘導加熱装置によって鋼管を加熱する場合、鋼管の加熱速度は、交流電源装置の出力、鋼管の搬送速度並びに加熱される鋼管の外径および肉厚により変化する。換言すると、同一の高周波誘導加熱装置によって鋼管を加熱する場合、交流電源装置の出力、鋼管の搬送速度並びに加熱される鋼管の外径および肉厚が定まれば、操業実績に基づいて鋼管の加熱速度を求めることが可能となる。したがって、本発明の鋼管の製造方法では、操業実績に基づき、加熱される鋼管の外径および肉厚に応じ、交流電源装置の出力および/または鋼管の搬送速度を調整することにより鋼管の加熱速度を変動させ、高周波誘導加熱の終了時の鋼管の外面温度T1°C出側温度計60により測定される温度を前記1式で規定される範囲内に制御すればよい。本発明の鋼管の製造方法は、加熱終了時に測定した鋼管の外面温度を用いて高周波誘導加熱する過程で鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから経過した時間x秒を算出する。鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから経過した時間x秒は、例えば、下記3式により算出することができる。x=T1-TAc3/v3ここで、TAc3はAc3変態点の温度°C、vは加熱速度°C/sとする。加熱速度v°C/sは、高周波誘導加熱中の加熱速度を一定であると仮定し、出側温度計60により測定された鋼管の外面温度°Cと、入側温度計50により測定された鋼管の外面温度°Cとの差を、加熱時間sで除すことにより導き出すことができる。前述の通り、同一の高周波誘導加熱装置によって鋼管を加熱する場合、交流電源装置の出力等を同じ条件とすれば、操業実績に基づいて鋼管の加熱速度を求めることが可能であるので、操業実績に基づいて鋼管の加熱速度v°C/sを求めてもよい。このように算出できる鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから経過した時間x秒に基づき前記2式により鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間t秒を管理する。鋼管の搬送速度を変更することにより、鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間tを調整することができる。ただし、この場合は、鋼管の搬送速度を変更すると、前述の通り、加熱速度v°C/sが変動する点に留意する必要がある。このため、本発明の鋼管の製造方法は、鋼管の搬送速度とともに高周波誘導加熱装置が備える交流電源装置の出力を変更することにより加熱終了時の鋼管の外面温度を前記1式の範囲内としつつ鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間tを前記2式の範囲内に調整する。前述の通り、鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから経過した時間x秒を短くするには、高周波誘導加熱における加熱速度を高めることが重要となる。そこで、前記図2に示す実施形態で、複数のコイル高周波誘導加熱装置を配置し、前段のコイルの加熱速度を例えば100°C/sとし、後段のコイルと加熱速度を500°C/sとする。このように複数のコイルを配置するとともに、後段のコイルの加熱速度を前段のコイルの加熱速度より増加させてもよい。これにより、鋼管の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから経過した時間xを短くできる。本発明の鋼管の製造方法は、熱間製管により得られた素管を冷間加工により所定寸法に仕上げて鋼管とし、当該鋼管に上述の焼入れを施し、その後、Ac1変態点以下の温度で焼戻しを鋼管に施すのが好ましい。前述の通り、冷間加工の後に施される焼入れと焼戻しにより、要求される靱性を確保できる。以上に説明した通り、本発明の鋼管の製造方法では、高周波誘導加熱の終了時に鋼管の外面温度T1°Cを測定するとともに、その加熱終了時の鋼管の外面温度T1を前記1式で規定される範囲内に管理する。さらに、本発明の鋼管の製造方法は、測定した鋼管の外面温度T1および前記2式を用いて鋼管がAc3変態点の温度以上に滞在する時間を管理する。これにより、得られる鋼管の組織が十分にマルテンサイト化するとともに、結晶粒が微細化する。このため、得られた鋼管は高強度かつ高靱性であることから、自動車のエアバッグシステムでアキュムレータに用いられるエアバッグ用鋼管に好適である。本発明の鋼管の製造方法は、鋼管として、質量でC:0.05~0.25、Mn:0.05~2.50、Si:0.1~1.0、Cu:0.01~0.80、Ni:0.01~0.80、Cr:0.01~1.20、Mo:0.01~1.00を含有し、残部がFeおよび不純物からなる化学組成を有する鋼管を対象とすることができる。上記化学組成を有する鋼管が、さらにB:0.05以下、Ti:0.10以下、Nb:0.10以下のうちの1種以上を含有するのが好ましい。上記化学組成を有する鋼管の残部における不純物は、合金を工業的に製造する際に、鉱石あるいはスクラップ等のような原料を始めとして、製造工程の種々の要因によって混入するものをいい、例えば、SやP、Alが該当する。上記化学組成を有する鋼管を用いれば、強度と靭性が確保でき、また焼入れ性が向上する。したがって、本発明の製造方法を適用することによって得られる鋼管において、十分な強度および靱性を確保することができる。そのため、エアバック用鋼管として要求される特性を得ることができる。本発明の鋼管の製造方法による効果を検証するため、試験片に熱処理を施す試験を行った。[試験方法]本試験の熱処理では、高周波誘導加熱した後に急冷する焼入れと、Ac1変態点以下の温度で焼戻しとを施した。被熱処理材として、中実丸棒の試験片を用い、その材質は炭素鋼または低合金鋼とした。炭素鋼からなる試験片の化学組成は、質量でC:0.16、Mn:0.50、Si:0.40Cu:0.25、Ni:0.26、Cr:0.30、Mo:0.01、B:0.001、Ti:0.03、Nb:0.02を含有し、残部がFeおよび不純物であった。この炭素鋼のAc3変態点の温度は832°Cであった。また、低合金鋼からなる試験片の化学組成は、質量でC:0.14、Mn:1.34、Si:0.29、Cu:0.16、Ni:0.16、Cr:0.62、Mo:0.02、B:0.001、Ti:0.03、Nb:0.02を含有し、残部がFeおよび不純物であった。この低合金鋼のAc3変態点の温度は845°Cであった。焼入れの際に高周波誘導加熱を開始する時の試験片外面の温度°Cと、高周波誘導加熱を終了した時の試験片の外面温度°Cとを放射温度計により測定した。高周波誘導加熱中の加熱速度を一定であると仮定し、加熱終了時に測定された試験片の外面温度°Cと、加熱開始時に測定された試験片の外面温度°Cとの差を、加熱時間sで除すことにより加熱速度v°C/sを導出した。この加熱速度v°C/sと高周波誘導加熱が終了した時の試験片の外面温度T1°Cとを用いて前記3式により高周波誘導加熱する過程で試験片の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから前述の高周波誘導加熱終了時における試験片の外面温度を測定するまでに経過した時間x秒を算出した。本試験では、試験片の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間tを変化させ、その結果、試験片の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから急冷を開始するまでに要する時間xt、単位:秒を変化させた。また、高周波誘導加熱装置の交流電源の出力を変化させ、その結果、高周波誘導加熱を終了した後の試験片外面の温度°Cが830~1150°Cの範囲で変化した。[評価指標]評価指標として、熱処理を施した試験片の硬度とオーステナイト結晶粒度を測定した。硬度は、JISZ2244に規定された方法にしたがって、試験力98.07NにてHV10の値を測定した。オーステナイト結晶粒度は、JISG0551に記載のBechet-Beaujard法により、上述の熱処理を施した試験片をビクリン酸飽和水溶液で腐食させることで、オーステナイト結晶粒を顕出させ、オーステナイト結晶粒度を評価した。炭素鋼からなる試験片では、硬度が380HV以上、オーステナイト結晶粒度が9以上を基準に合否を判定した。硬度の判定基準として採用した380HVは、Cを0.16質量含有する鋼材の組織が95質量以上マルテンサイト化した場合の硬度である。すなわち、硬度が判定基準以上である場合、試験片の組織は十分にマルテンサイト化していると考えられる。また、低合金鋼からなる試験片では、硬度が370HV以上、オーステナイト結晶粒度が9以上を基準に合否を判定した。硬度の判定基準として採用した370HVは、Cを0.14質量含有する鋼材の組織が95質量以上マルテンサイト化した場合の硬度である。すなわち、硬度が判定基準以上である場合、試験片の組織は十分にマルテンサイト化していると考えられる。[試験結果]図3は、炭素鋼からなる試験片を用いた試験の結果を示す図である。図4は、低合金鋼からなる試験片を用いた試験の結果を示す図である。図3および図4では焼入れの際の試験片外面の温度がAc3変態点の温度に到達してから急冷を開始するまでに要する時間xt、単位:秒を対数目盛により横軸に、加熱終了時の試験片の外面温度T1°Cを縦軸に示す。また、熱処理が施された試験片の硬度およびオーステナイト結晶粒度がともに基準値以上のものを白抜きの丸印で、硬度が基準値以上であってオーステナイト結晶粒度が基準値未満のものを黒塗りの三角印で、硬度およびオーステナイト結晶粒度がともに基準値未満のものを×印でそれぞれ示す。加熱終了時の試験片の外面温度T1がAc3変態点の温度に40°Cを加えた温度未満となって前記1式で規定する範囲外となった場合、図3および図4に示すように、大部分が硬度およびオーステナイト結晶粒度がともに基準値未満となった。一方、加熱終了時の試験片の外面温度T1が1100°Cを超えて前記1式で規定する範囲外となった場合、いずれもオーステナイト結晶粒度が基準値未満となり、一部では硬度も基準値未満となった。また、加熱終了時の試験片の外面温度T1を前記1式で規定する範囲内とした場合でも、試験片の外面温度がAc3変態点の温度に到達してから急冷を開始するまでに要する時間が10秒を超えると、一部でオーステナイト結晶粒度が基準値未満となった。一方、加熱終了時の試験片の外面温度T1を前記1式で規定される範囲内とし、かつ、試験片外面の温度がAc3変態点の温度に到達してから急冷を開始するまでに要する時間xtを10秒以下として熱処理が施された試験片は、いずれも硬度およびオーステナイト結晶粒度が基準値以上であった。すなわち、加熱終了時に測定する鋼管の外面温度T1°Cを前記1式で規定される範囲内として鋼管を高周波誘導加熱するとともに、鋼管の外面温度を測定してから急冷を開始するまでに要する時間t秒を前記2式で規定される範囲内に調整することにより、硬度およびオーステナイト結晶粒度が基準値以上にできることが明らかになった。これらから、本発明の鋼管の製造方法により、得られる鋼管の組織を十分にマルテンサイト化でき、結晶粒を微細化できることが明らかになった。