ロータコア内部に周方向に設けられた複数の挿入孔の各々に1以上の永久磁石が埋め込まれた回転子と、該回転子の外周面に空隙を介して配置された、複数のスロットを有するステータコアに巻線を巻いた固定子とを備える永久磁石回転機に用いる回転子であって、上記永久磁石の上記固定子側表面領域の保磁力が、該永久磁石の全外形面から少なくとも5mmの深さの内部中央部分の保磁力よりも300kA/m以上大きいことを特徴とする永久磁石式回転機用回転子。上記永久磁石が、上記周方向の一辺の長さが10mm以上で回転軸に沿って延びる一辺の長さが10mm以上である矩形状を有する請求項1に記載の永久磁石式回転機用回転子。上記の永久磁石が、Nd系希土類焼結磁石であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の永久磁石式回転機用回転子。上記のNd系希土類永久磁石の保磁力分布が、上記固定子側の磁石表面から内部に向かってDy又はTbを拡散させ得られたものである請求項3に記載の永久磁石式回転機用回転子。請求項1~4のいずれかに記載の回転子と、該回転子の外周面に空隙を介して配置された、複数のスロットを有するステータコアに巻線を巻いた固定子とを備える永久磁石回転機。本発明は、上記事情に鑑みなされたもので、高い出力と減磁耐性を有する大型の永久磁石式回転機用回転子及び永久磁石式回転機を提供することを目的とする。本発明者らは、上記目的を達成するため鋭意検討を行った結果、複数個の永久磁石を用いるIPM回転機において、各永久磁石の回転子外周側つまり固定子側の表面領域の保磁力を該永久磁石内部の保磁力よりも高くしたものを用いることが有効であることを知見した。定格出力が1MWを超える大型風力発電機では発電機のロータの回転数は最大でも2000rpm程度である。この程度の回転数では磁石内渦電流は大きくなく発熱も問題にならない。よって減磁を考える上で渦電流による保磁力低下を考慮する必要は無い。減磁に関しては固定子コイルによる反磁界を考慮しなければならない。特許文献2では、SPM回転機にて、用いられるD字形状磁石の厚みの薄い部分において自己反磁界が大きくこの部分が減磁しやすいので、この薄い部分にDyやTbの拡散処理を行い、薄いために内部まで十分に保磁力が上昇するため、有効な方法であると述べている。一方、IPM回転機で用いられる矩形形状の磁石では磁石厚みは一定であり自己反磁界の大きさに大差なく、さらに大型発電機に用いられるような大型磁石では内部までDyやTbが拡散されず保磁力が上昇しないために、IPM回転機において拡散処理の手法が有効だとは考えられていなかった。しかし、本発明者らは、IPM回転機においても拡散処理による表面領域のみの保磁力上昇が大型発電機において有用であることを知見した。拡散処理は表面から深さ5mm未満までの領域において保磁力を上昇させる効果があると考えられる。また、磁石表面から深くなるほど徐々に保磁力上昇幅が小さくなると考えられる。一方、大型風力発電機のIPM回転機では、表面から深さ3mm程度の領域における保磁力上昇効果が非常に有効であることを見出した。大型の風力発電機では、自然災害に対する対策が重要であり、特に永久磁石式回転機ではあらゆる状況で磁石減磁に対する考慮が必要である。磁石減磁条件として最も厳しいのは、発電機の短絡電流による大きな反磁界である。このような短絡電流は、例えば落雷等により発電機の出力を制御している素子が破損した場合などに発生する。この短絡電流は定格運転時の数倍になり、このときの反磁界も数倍になる。コイルに発生した短絡電流によって固定子、空隙、回転子に渡って大きな磁束の流れが生じる。この磁束の流れの一部は磁石に反磁界として作用し減磁を引き起こす。磁束は軟磁性体であるロータコアに多く流れその一部が磁石に漏れ出る。そしてこの漏洩磁束は、定格出力1MW以上の大型発電機で用いられる回転子直径が500mm以上の回転機では、磁石の固定子側表面の3mm以下の領域にとくに流れることを見出した。つまり固定子側の3mm程度の領域の保磁力を上げることで減磁の可能性を大幅に低減することが可能であることを見出した。保磁力を上昇させる方法は、上述の拡散処理による方法が適している。一般的な、全体に保磁力の高い磁石を用いた場合には、残留磁束密度が下がってしまい、発電機出力が低下してしまう。上述の拡散処理の方法では磁石表面から5mm未満まで保磁力を上昇させることができ、一方で残留磁束密度はほとんど低下しないため、最適な手法と考える。拡散処理による保磁力上昇幅は表面から深くなるとともに減っていくが、特許文献2ではDyを拡散した場合で磁石厚みが9mmの部分で300kA/mの保磁力上昇を報告しており、Tb拡散ではさらに大きな上昇幅を報告していることから、この拡散処理法が十分に効果があると考えた。以上のように、本発明者らは、上述した塗布法やスパッタ法によるDyやTbの拡散処理を行うことによって保磁力を上昇させる手法が大型風力発電機のIPM回転機の磁石減磁対策に非常に有効であると考えた。このような手法で固定子側領域の保磁力が上昇した磁石を用いることにより、発電機に短絡電流が流れて磁石の固定子側領域に大きな反磁界が生じた場合でも減磁を防ぐことができ、他の手法による保磁力上昇よりも残留磁束密度が高いので回転機の出力を高めることができる。先に述べたように大型風力発電機では回転数が比較的低いので、磁石に流れる渦電流が低く発熱の恐れは低いが、特に放熱状態が悪い回転機や、特に回転数を上げて用いる場合など渦電流による発熱が特に問題になる場合には、図7のように渦電流の流れる経路Pを分割することで渦電流の大きさを下げるために、磁石を分割する方法が有効である。さらにこの分割した磁石一つひとつに拡散処理を行うことも減磁を防ぐために有効である。この場合、拡散処理を施す面は、渦電流の流れやすい4つの面、つまり図7の磁化方向Mと平行な4面から拡散処理を施して、この4面の表面領域の保磁力を上げた磁石を用いることが有効である。本発明は、ロータコア内部に周方向に設けられた複数の挿入孔の各々に1以上の永久磁石が埋め込まれた回転子と、該回転子の外周面に空隙を介して配置された、複数のスロットを有するステータコアに巻線を巻いた固定子とを備える永久磁石回転機に用いる回転子であって、上記永久磁石の上記固定子側表面領域の保磁力が、該永久磁石の全外形面から少なくとも5mmの深さの内部中央部分の保磁力よりも300kA/m以上大きいことを特徴とする永久磁石式回転機用回転子を提供する。また、本発明は、この回転子と、該回転子の外周面に空隙を介して配置された、複数のスロットを有するステータコアに巻線を巻いた固定子とを備える永久磁石回転機を提供する。本発明によれば、高い残留磁束密度と高い保磁力、特に固定子側に向いた面の表面領域で高い保磁力を有する永久磁石をIPM回転機の回転子に用いることにより、大型風力発電用の磁石式発電機に適した高い出力と高い減磁耐性を備えたIPM永久磁石式回転機を提供することができる。本発明に係る永久磁石式回転機の回転子は、複数個の永久磁石がロータコア内部に埋め込まれた回転子と、複数のスロットを有するステータコアに巻線を巻いた固定子とが空隙を介して配置されたIPM型永久磁石式回転機に用いる回転子であり、本発明においては上記複数個の永久磁石の回転子外周側の表面近傍における保磁力が内部の保磁力より大きくなっているものである。このようなIPM回転機としては、図1に示すものが例示される。図1のIPM回転機10では、電磁鋼板を積層したロータコア12に複数の永久磁石13が埋め込まれた12極構造を有する回転子ロータ11を例示する。極数は、回転機の目的に合わせて選択する。固定子15は、電磁鋼板を積層した18スロット構造で、固定子コア16の各ティースにはコイル17が巻かれており、コイルは3相Y結線となっている。図1の矢印は各永久磁石の磁化方向を示しており、磁化方向は回転子半径方向に並行で、周方向に隣り合う磁石をお互いに逆向きになっている。使用する永久磁石は、Nd系希土類焼結磁石であることが好ましい。希土類系焼結磁石は他の磁石に比べて残留磁束密度、保磁力ともに格段に優れており、またNd系希土類焼結磁石はSm系希土類焼結磁石より低コストで残留磁束密度も優れているので、高性能回転機には最適な磁石材料である。Nd系希土類焼結磁石としては、Nd-Fe-B系組成を有する焼結磁石が挙げられ、Nd2Fe14B等が挙げられる。永久磁石は、回転子の各挿入孔に、一つの永久磁石片を埋め込んでもよいが、分割された複数の永久磁石片を接着剤を用いて積層接着させて埋め込んだり、分割された複数の永久磁石片を接着剤を用いずに積層したものを埋め込んでもよい。本発明においては、上述したとおり、個々の磁石の固定子側を向いた面の表面近傍における保磁力を内部の保磁力よりを大きくしたものを用いるが、これは磁石表面から内部に向かってDy又はTbを、上述の塗布法やスパッタ法によって拡散させることによって形成し得る。磁石形状は、一般に矩形形状が用いられ、好ましくは正方形の一辺または長方形の短辺の長さが10mm以上の矩形状であり、厚さも10mm以上である。本発明によれば、永久磁石の固定子側表面領域の保磁力が、永久磁石の全外形面から少なくとも5mmの深さの内部中央部分の保磁力よりも300kA/m以上大きくなるが、当該内部中央部は、永久磁石全体の外表面から離れており、塗布法やスパッタ法による拡散の影響をほとんど受けていない箇所である。磁石表面から内部に向かってDy又はTbを塗布法やスパッタ法によって拡散させる方法は、WO2006/043348A1及び特開2008-61333号公報に記載されており、粒界拡散合金法による表面処理と呼ばれることもある。この方法は、好ましくは、Y及びScを含む希土類元素から選ばれる1種以上の元素の酸化物、フッ化物、及び酸フッ化物から選ばれる1種以上を含有する粉末を焼結磁石体の表面に存在させた状態で、該焼結磁石体及び該粉体を該焼結磁石体の焼結温度以下の温度で真空又は不活性ガス中において熱処理を施すものである。焼結磁石体としては、好ましくはR1-Fe-B系組成R1は、Y及びScを含む希土類元素から選ばれる1種以上を表す。を有する焼結磁石体である。なお、特開2008-61333号公報はDyやTbを拡散処理した磁石を用いたSPM回転機を開示しているが、このSPM回転機も風力発電機に使用できる。大型風力発電用の発電機では、回転子直径が概ね500mm以上のものが使用される。回転子の軸方向寸法は概ね500mm以上であり、磁石は軸方向に積層されており、回転子軸方向長さとほぼ同じ長さになるように回転子ヨークに設けられた貫通穴に軸方向に複数の磁石が挿入される。一般に、回転機の磁石には、回転中に変動磁場による渦電流が発生する。渦電流はジュール損となって熱になり、磁石温度が上昇することになる。磁石の保磁力は温度上昇とともに低下するため、渦電流が大きい場合には保磁力が著しく低下して磁石が減磁してしまう。渦電流の大きさは、磁場の変動周波数の二乗に比例するので高速回転する回転機では渦電流損失が問題となる。一方、大型の風力発電機では回転翼の回転数の100倍程度に増速して発電機のロータを回転させるが、このときの発電機のロータの回転数は1MW以上の大型風力発電では概ね2000rpm以下であるので、この程度の低い回転数では渦電流の大きさは低く、渦電流損失による発熱は少ない。よってこの場合、必要保磁力を考える上で渦電流損失を考慮する必要ないと言える。大型風力用の発電機において最も減磁の可能性が高くなるのが、定格運転時に発電機に短絡電流が流れるケースである。これは、定格運転時に負荷を制御している半導体素子が破損するなどの事故時に発生する可能性がある。短絡時には定格運転時の数倍の電流がコイルに発生し、コイル電流による磁束が固定子から空隙を介して回転子に流れこむ。そして透磁率の高い回転子ヨーク内を大きな磁束が通過するが、回転子はほぼ全体に磁気飽和するため磁石領域にも磁束の一部が漏れ出る。磁束は主に磁石の固定子側の表面領域において漏れ出るため、この部分で反磁界が大きくなり減磁の恐れがある。よってこの固定子側の表面領域の保磁力を上げる必要がある。図2は、短絡電流が流れた時の電流波形を表している。比較のため定格運転時の電流波形も併記しているが、短絡発生時には定格運転時よりもかなり大きな電流が流れることが分かる。短絡電流波形において電流がピークになるときに磁石に作用する反磁界も最も高くなる。このときの永久磁石内部の反磁界分布の様子を図3に示した。図3は、回転子コア12、永久磁石13、固定子コア16及びコイル17を示すが、磁石の固定子側の表面領域Aで表面に近いほど反磁界が高くなっていることが分かる。図4は、永久磁石の固定子側表面からの距離を横軸で表し、永久磁石の各距離深さにおける反磁界と永久磁石内部中央の反磁界との差を縦軸に表している。概ね表面から距離1mmでは約260kA/m、距離2mmでは約200kA/m程度だけ磁石内部よりも反磁界が大きいことが分かる。よって、減磁を防ぐためには、反磁界の分だけ保磁力が余計に必要であるので、余計に必要な保磁力としては表面から距離1mmで約260kA/m以上、距離2mmで約200kA/m以上の値が適切だと言える。別の例として、V型に磁石を配置したIPM回転機を図5に示す。図5のIPM回転機20は、電磁鋼板を積層したロータコア22に複数の永久磁石23が埋め込まれた回転子21と、固定子コア26の各ティースにはコイル27が巻かれた固定子25を備えており、この例も12極18コイルの回転機であるが、1極あたり2個の永久磁石をVの字に配置したIPM回転機である。図5の矢印は各永久磁石の磁化方向を示す。永久磁石をVの字に配置するタイプのIPM回転機において短絡電流が流れた場合の磁石に作用する反磁界の分布を図6に示す。図6は、回転子コア22、永久磁石23、コイル27を示し、この場合も図3と同様に磁石の固定子側表面領域Aにおいて表面に近いほど反磁界が強くなっており、その値は図4の値と同様である。以上のことから大型風力用の発電機等の発電機に用いる磁石の保磁力としては、磁石の固定子側表面領域の保磁力が磁石内部中央部分の保磁力よりも概ね300kA/m以上高くなっている磁石を用いることが好適であるといえる。磁石の固定子側表面領域は、表面から深さ5mm未満までの部分であり、好ましくは表面から深さ4mmまでの部分であり、より好ましくは表面から深さ3mmまでの部分であり、さらにより好ましくは表面から深さ2mmまでの部分である。また、更に好ましくは、表面から深さ1mmまでの固定子側領域の保磁力が、磁石内部中心部分の保磁力よりも500kA/m以上高い磁石である。磁石表面領域の保磁力を向上させる手法としては、上述の塗布法やスパッタ法による拡散処理が好適である。拡散処理による保磁力の向上は磁石表面に近いほど効果が高いので、図3で示した反磁界分布をもつ磁石環境では、拡散処理による保磁力向上が特に有効である。拡散処理による保磁力向上量は、処理条件にもよるが磁石表面付近で500~800kA/m程度となっており、図4に示した反磁界分布をもつ磁石に対しては十分な保磁力向上といえる。この拡散処理による方法では残留磁束密度の低下がほとんど無いので、従来の高保磁力磁石を使用する方法よりも残留磁束密度を高くすることができ、風力発電における発電量を多くすることができる。以上ように磁石の固定子側表面領域のみを拡散処理によって保磁力向上させればよいので、拡散処理工程では磁石の1面のみを処理すればよい。ただし、塗布法およびスパッタ法において磁石の1面のみ処理することが、全面処理に比べてマスキングなどの余分な工程が増えるなどして、余計にコストがかかったり生産性が悪くなる場合は、1面処理ではなく全面処理を行っても構わない。この場合、全面処理された磁石は全ての表面で保磁力が向上することになるが、そのことが磁石または発電機に悪影響を与えることは無く、固定子側表面の保磁力が向上されてさえいれば、問題とはならない。むしろ、1面処理であると、この処理面をかならず固定子側に向けるように磁石を回転子に挿入しなければならないため、組立時に磁石の処理面が逆にならないよう間違いを防ぐ手段が必要になってしまう。全面処理であればこのような間違いは生じ得ない。以上のような点から、全面処理を行った磁石を用いても構わない。以下、本発明の具体的態様について実施例をもって詳述するが、本発明の内容はこれに限定されるものではない。<実施例1>矩形形状のNd系焼結磁石で、寸法が100×100×20mmで厚さ20mmが磁化方向である磁石を複数個用意し拡散処理を行った。拡散処理は、粒状のフッ化ディスプロシウムをエタノールと混合し、これに磁化方向と垂直な1面以外をマスキングした状態で浸漬し、その後、Ar雰囲気中900°Cで1時間加熱した。この磁石のひとつから一辺が1mmの立方体を、拡散処理した面中央から距離1mmまでの部分と磁石内部中心位置からそれぞれ切り出して、保磁力の測定を行った。その結果、拡散処理面の磁石の保磁力が1700kA/m、中央部の磁石の保磁力が1200kA/mであった。この磁石を図1に示す12極18コイル、ロータ直径600mm、軸長1000mmの発電機に、保磁力の向上した面を固定子側に向けた状態で組み込んで、発電テストを行った。回転子および固定子はそれぞれ0.5mm厚の電磁鋼板の積層構造であり、コイルは集中巻きで三相Y結線で配線されている。回転数1500rpmで定格運転を行ったところ、負荷出力約3MW、コイルのピーク電流は3000Aであった。次に負荷を短絡させて発電機のロータを回転数1500rpmで回転させて短絡テストを行ったところ、コイル電流は最大9300Aまで上昇した。短絡テスト終了後、磁石の減磁状況を調べるために回転数1500rpmでの起電力を測定したところ線間電圧620Vであり、短絡テスト前と全く同じ値であった。よって磁石は全く減磁していないことが確認できた。以上のように磁石の固定子側表面領域の保磁力を内部よりも500kA/m高めたことにより、減磁が生じない発電機を得ることができた。<実施例2>実施例1と同じ材質で同じ寸法の磁石を複数個用意して、この磁石にマスキングを施さず実施例1と同じ拡散処理液に浸漬し、同様の熱処理を行った。この磁石のひとつから一辺が1mmの立方体を、6つの表面のそれぞれの拡散処理した面中央付近の表面から距離1mmまでの部分と磁石内部中央位置からそれぞれ切り出して、保磁力の測定を行った。その結果、表面から1mmの磁石の保磁力は6個とも同じ1700kA/m、中央部の磁石の保磁力が1200kA/mであった。この磁石を実施例1の発電機に組み込んで同様の短絡試験を行い、試験前後での起電力を調べた。その結果、試験前後で起電力は同じ値、線間電圧620Vであった。このことから、固定子側以外の表面の保磁力が固定子側表面と同じ程度に、磁石内部の保磁力より向上している磁石を用いても、減磁は発生しないことが確かめられた。<比較例1>実施例1と同じ材質で同じ寸法の磁石に対して、拡散処理を施さなかった磁石を複数個用意して、実施例1と同じ試験を行った。組み込み前に保磁力を測定した結果、保磁力は1200kA/mであった。短絡試験を行った結果、短絡試験前の起電力は620Vであったが、短絡試験後の起電力は520Vと約16低下した。このことから固定子側表面の保磁力を向上させなかった磁石では減磁が生じることが分かった。