"略円盤状の第1コアベースの外周部に、等間隔に複数の第1爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成された第1ロータコアと、略円盤状の第2コアベースの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、前記各第2爪状磁極がそれぞれ対応する前記第1ロータコアの各第1爪状磁極間に配置された第2ロータコアと、前記第1コアベースと第2コアベースとの軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、前記第1爪状磁極を第1の磁極として機能させ、前記第2爪状磁極を第2の磁極として機能させる界磁磁石と、前記第1爪状磁極と前記第2爪状磁極との周方向の間に配置され、前記第1及び第2爪状磁極と同じ極極となるように磁化された極間磁石と、前記第1及び第2爪状磁極の背面に配置され、前記第1及び第2の磁極と同極性が径方向外側となるように磁化された補助磁石とを備えたロータであって、前記極間磁石は、前記第1及び第2ロータコアと径方向において空隙を有する態様で配置されることを特徴とするロータ。請求項1に記載のロータにおいて、前記空隙の径方向長さLは、前記ロータコアと対向するステータ間のエアギャップをGとしたとき、0<L/G≦4.5となるように構成されたことを特徴とするロータ。請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記空隙の径方向長さLは、前記ロータコアと対向するステータ間のエアギャップをGとしたとき、1.5≦L/Gとなるように構成されたことを特徴とするロータ。請求項2又は3に記載のロータにおいて、前記空隙の長さLは、1.5≦L/G≦3.5となるように構成されたことを特徴とするロータ。請求項1~4のいずれか一項に記載のロータにおいて、前記第1及び第2ロータコアは、前記空隙に非磁性体が配置されてなることを特徴とするロータ。請求項1~5のいずれか一項に記載のロータを備えたことを特徴とするモータ。ところで、上記のようなロータを採用したモータでは、爪状磁極同士の周方向の間に極間磁石を配置して爪状磁極間での漏れ磁束の発生を抑える構成を考えることができる。しかしながら、単に極間磁石を配置するだけでは好適にモータの出力を高めることができない虞がある。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、よりモータ出力を高めることができるロータ及びモータを提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、略円盤状の第1コアベースの外周部に、等間隔に複数の第1爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成された第1ロータコアと、略円盤状の第2コアベースの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成され、前記各第2爪状磁極がそれぞれ対応する前記第1ロータコアの各第1爪状磁極間に配置された第2ロータコアと、前記第1コアベースと第2コアベースとの軸方向の間に配置され、前記軸方向に磁化されることで、前記第1爪状磁極を第1の磁極として機能させ、前記第2爪状磁極を第2の磁極として機能させる界磁部材と、前記第1爪状磁極と前記第2爪状磁極との周方向の間に配置され、前記第1及び第2爪状磁極と同じ極極となるように磁化された極間磁石と、前記第1及び第2爪状磁極の背面に配置され、前記第1及び第2の磁極と同極性が径方向外側となるように磁化された補助磁石とを備えたロータであって、前記極間磁石は、前記第1及び第2ロータコアと径方向において空隙を有する態様で配置されることをその要旨とする。この発明では、極間磁石は、第1及び第2ロータコアと径方向において空隙を有する態様で配置されるため、極間磁石の径方向内側への短絡磁束を減少させて、極間磁石の磁束を有効利用して、モータ出力を高めることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のロータにおいて、前記空隙の径方向長さLは、ロータコアと対向するステータ間のエアギャップをGとしたとき、0<L/G≦4.5となるように構成されたことをその要旨とする。この発明では、空隙の径方向長さLは、ロータコアと対向するステータ間のエアギャップをGとしたとき、0<L/G≦4.5となるように構成されることで、図5に示すようにモータとしてのトルク出力を高めることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載のロータにおいて、前記空隙の径方向長さLは、前記ロータコアと対向するステータ間のエアギャップをGとしたとき、1.5≦L/Gとなるように構成されたことをその要旨とする。この発明では、空隙の径方向長さLは、ロータコアと対向するステータ間のエアギャップをGとしたとき1.5≦L/Gとなるように構成される。ここで、例えば、空隙の径方向長さが短い場合、極間磁石の磁束は、ステータ及びロータ間を通らずに内径側に短絡して隣接する補助磁石に対して逆磁界が作用する。そのため、空隙の径方向長さLを1.5≦L/Gとすることで、図6に示すように補助磁石に対して逆磁界が作用して磁束密度の低下を招くといったことを抑えられる。請求項4に記載の発明は、請求項2又は3に記載のロータにおいて、前記空隙の長さLは、1.5≦L/G≦3.5となるように構成されたことをその要旨とする。この発明では、空隙の長さLは、1.5≦L/G≦3.5となるように構成されることで、図5に示すようにモータとしてのトルク出力を高い範囲で維持することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載のロータにおいて、前記第1及び第2ロータコアは、前記空隙に非磁性体が配置されてなることをその要旨とする。この発明では、第1及び第2ロータコアは、前記空隙に非磁性体が配置しても空隙に配置される部材が非磁性体であるため、極間磁石の径方向内側への短絡磁束を減少させて、極間磁石の磁束を有効利用して、モータ出力を高めることができる。請求項6に記載の発明は、請求項1~5のいずれか1項に記載のロータを備えたことをその要旨とする。この発明では、よりモータ出力を高めることができるモータを提供することができる。従って、上記記載の発明によれば、よりモータ出力を高めることができるロータ及びモータを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、モータ1のモータケース2は、有底筒状に形成された筒状ハウジング3と、該筒状ハウジング3のフロント側図1中、左側の開口部を閉塞するフロントエンドプレート4とを有している。また、筒状ハウジング3のリア側図1中、右側の端部には、回路基板等の電源回路を収容した回路収容ボックス5が取り付けられている。筒状ハウジング3の内周面にはステータ6が固定されている。ステータ6は、径方向内側に延びる複数のティースを有する電機子コア7と、電機子コア7のティースに巻装されたセグメントコンダクタSC巻線8とを有する。モータ1のロータ11は回転軸12を有し、ステータ6の内側に配置されている。回転軸12は非磁性体の金属シャフトであって、筒状ハウジング3の底部3a及びフロントエンドプレート4に支持された軸受13,14により回転可能に支持されている。ロータ11は、図3及び図4に示すように、第1及び第2ロータコア21,22と、界磁部材としての環状磁石23図4参照と、第1及び第2背面補助磁石24,25と、極間磁石26とを備える。尚、図3及び図4中の実線で示す矢印は各磁石23,24,25,26の磁化方向S極からN極向きを示している。図3及び図4に示すように、第1ロータコア21は、略円盤状の第1コアベース21aの外周部に、等間隔に複数本実施形態では5つの第1爪状磁極21bが径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。第1爪状磁極21bの周方向端面21c,21dは径方向に延びる軸方向から見て径方向に対して傾斜していない平坦面とされ、第1爪状磁極21bは軸直交方向断面が扇形状とされている。各第1爪状磁極21bの周方向の角度、即ち前記周方向端面21c,21d間の角度は、周方向に隣り合う第1爪状磁極21b同士の隙間の角度より小さく設定されている。第2ロータコア22は、図3及び図4に示すように、第1ロータコア21と同形状であって、略円盤状の第2コアベース22aの外周部に、等間隔に複数の第2爪状磁極22bが径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。第2爪状磁極22bの周方向端面22c,22dは径方向に延びる平坦面とされ、第2爪状磁極22bは軸直交方向断面が扇形状とされている。各第2爪状磁極22bの周方向の角度、即ち前記周方向端面22c,22d間の角度は、周方向に隣り合う第2爪状磁極22b同士の隙間の角度より小さく設定されている。そして、第2ロータコア22は、前記各第2爪状磁極22bがそれぞれ対応する各第1爪状磁極21b間に配置されるようにして、第1コアベース21aと第2コアベース22aとの軸方向の間に環状磁石23図4参照が配置挟持されるようにして第1ロータコア21に対して組み付けられる。このとき、第1爪状磁極21bの一方の周方向端面21cと第2爪状磁極22bの他方の周方向端面22dとが軸方向に沿って平行をなすように形成されるため、各端面21c,22d間の間隙が軸方向に沿って略直線状をなすように形成されることとなる。また、第1爪状磁極21bの他方の周方向端面21dと第2爪状磁極22bの一方の周方向端面22cとが軸方向に沿って平行をなすように形成されるため、各端面21d,22c間の間隙が軸方向に沿って略直線状をなすように形成されることとなる。図3に示すように、環状磁石23は、その外径が第1及び第2コアベース21a,22aの外径と同じに設定され、第1爪状磁極21bを第1の磁極本実施形態ではN極として機能させ、第2爪状磁極22bを第2の磁極本実施形態ではS極として機能させるように、軸方向に磁化されている。従って、本実施形態のロータ11は、界磁磁石としての環状磁石23を用いた所謂ランデル型構造のロータである。ロータ11は、N極となる第1爪状磁極21bと、S極となる第2爪状磁極22bとが周方向に交互に配置されており、磁極数が10極極対数が5個となる。ここで、極対数が3以上の奇数であるため、ロータコア単位で見ると同極の爪状磁極同士が周方向180°対向位置とならないため、磁気振動に対して安定する形状となる。各第1爪状磁極21bの背面21e径方向内側の面と第2コアベース22aの外周面22fとの間には、第1背面補助磁石24が配置されている。第1背面補助磁石24は、その軸直交方向断面が扇形状とされ、第1爪状磁極21bの背面21eに当接する側が第1爪状磁極21bと同極のN極に、第2コアベース22aの外周面22fに当接する側が同第2コアベース22aと同極のS極となるように磁化されている。また、各第2爪状磁極22bの背面22eには、第1爪状磁極21bと同様に、第2背面補助磁石25が配置されている。前記第1背面補助磁石24及び第2背面補助磁石25としては、例えばフェライト磁石を用いることができる。第2背面補助磁石25は、その軸直交方向断面が扇形状とされ、背面22eに当接する側がS極に、第1コアベース21aの外周面21fに当接する側がN極となるように磁化されている。第1背面補助磁石24と第2背面補助磁石25とは、環状磁石23が配置されるロータ11の軸方向位置で互いに軸方向に重なるように、言い換えると、ロータ11の両面から環状磁石23が配置される軸方向位置に達するまで配置されるように軸方向の長さが設定されている。図3に示すように、第1爪状磁極21bと第2爪状磁極22bとの周方向の間には、極間磁石26,27が配置されている。詳述すると、第1極間磁石26は、第1爪状磁極21bの一方の周方向端面21cと前記第1背面補助磁石24の周方向端面とで形成される平坦面と、第2爪状磁極22bの他方の周方向端面22dと前記第2背面補助磁石25の周方向端面とで形成される平坦面との間に嵌合され固定されている。第1極間磁石26の径方向内側端面26aと、第1及び第2コアベース21a,22aの外周面21f,22fとの間には、径方向長さLとされた空隙Kが形成されている。この空隙Kは、図2abに示すように、その径方向長さLがステータ6の内周面とロータ11の外周面との径方向におけるエアギャップをGとした場合に、0<L/G≦4.5となるように形成されることが望ましく、1.5≦L/Gとされることが望ましい。また、より好ましくは1.5≦L/G≦3.5となるように形成されることが望ましい。また、第2極間磁石27は、第1極間磁石26と同形状であって、第1爪状磁極21bの他方の周方向端面21fと第1背面補助磁石24の周方向端面とで形成される平坦面と、第2爪状磁極22bの一方の周方向端面22eと第2背面補助磁石25の周方向端面とで形成される平坦面との間に嵌合固定され、径方向内側端面27aと第1及び第2コアベース21a,22aの外周面21f,22fとの間に空隙Kが形成されている。第1及び第2極間磁石26,27は、第1及び第2爪状磁極21b,22bのそれぞれと同極性が対向するように第1爪状磁極21b側がN極で、第2爪状磁極22b側がS極となるように周方向に磁化されている。上記のように構成されたモータ1は、回路収容ボックス5内の電源回路を介してセグメントコンダクタSC巻線8に3相の駆動電流が供給されると、ステータ6でロータ11を回転させるための磁界が発生され、ロータ11が回転駆動される。次に、上記のように構成されたモータ1の作用について説明する。本実施形態のモータ1のロータ11は、第1及び第2極間磁石26,27の径方向内側の端面26a,27aと、第1及び第2コアベース21a,22aの外周面21f,22fの間に径方向長さLとされた空隙Kが形成される。このため、極間磁石26,27から径方向内側への短絡磁束を減らして極間磁石26,27の磁束をモータ出力として有効に作用される。また、空隙Kは、その径方向長さLがステータ6の内周面とロータ11の外周面との径方向におけるエアギャップをGとした場合に、0<L/G≦4.5となるように形成されるため、図5中のXの範囲のトルクを得てモータ出力が高められる。更に、空隙Kを、1.5≦L/G≦3.5となるように形成することで図5中のYの範囲のより高いトルクを得てモータ出力が高められる。ここで、例えば、空隙Kの径方向長さLが短い場合、極間磁石26,27の磁束は、ステータ6及びロータ11間を通らずに内径側に短絡して隣接する背面補助磁石24,25に対して逆磁界が作用する。そこで、例えば空隙Kを1.5≦L/Gとすることで、図6に示すZの範囲の磁束密度を得ることができ、背面補助磁石24,25に対して逆磁界が作用して磁束密度の低下を招くといったことを抑えられる。次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。1極間磁石26,27は、第1及び第2ロータコア21,22と径方向において空隙Kを有する態様で配置されるため、極間磁石26,27の径方向内側への短絡磁束を減少させて、極間磁石26,27の磁束を有効利用して、モータ出力を高めることができる。2空隙Kの径方向長さLは、ロータコア21,22と対向するステータ6間のエアギャップをGとしたとき、0<L/G≦4.5となるように構成されることで、図5に示すようにモータとしてのトルク出力を高めることができる。3空隙Kの径方向長さLは、1.5≦L/Gとなるように構成されることで、背面補助磁石に対して逆磁界が作用して磁束密度の低下を招くといったことを抑えられる。4空隙Kの長さLは、1.5≦L/G≦3.5となるように構成されることで、図5に示すようにモータとしてのトルク出力を高い範囲で維持することができる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態では、特に言及していないが、前記空隙Kに非磁性部材を配置してもよい。このような構成であっても、空隙Kに配置される部材が磁性体であるため、極間磁石26,27の径方向内側への短絡磁束を減少させて、極間磁石26,27の磁束を有効利用して、モータ出力を高めることができる。上記実施形態では、界磁磁石として1つの環状磁石23を用いたが、複数に分割した永久磁石を回転軸12の周囲で第1及び第2コアベース21a,22aの軸方向間に配置する構成を採用してもよい。上記実施形態では、特に言及していないが、第1及び第2ロータコア21,22と電機子コア7は、例えば磁性金属板材の積層や、磁性粉体の成形にて構成してもよい。上記実施形態では、ステータ6のティースへの巻線の巻回方法について特に言及していないが、集中巻や分布巻を用いてもよい。"