"芳香族骨格および2つのエチレン性不飽和結合を有する不飽和化合物と、ジチオール化合物とのエンチオール反応により得られる熱可塑性樹脂。不飽和化合物がジアリル化合物である請求項1記載の熱可塑性樹脂。不飽和化合物が9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジアリル化合物である請求項1又は2記載の熱可塑性樹脂。不飽和化合物が、下記式1で表されるジアリルエーテル化合物である請求項1~3のいずれかに記載の熱可塑性樹脂。式中、R1およびR2は同一の又は異なる置換基であって、炭化水素基、-OR4式中、R4は炭化水素基を示す。、-SR4式中、R4は前記と同じ。、アシル基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、置換アミノ基から選択された置換基を示し、kは0~4の整数、mは0~4の整数、R3はアルキレン基、nは0以上の整数を示す。式1において、R2がアルキル基又はアリール基であり、mが0~2である請求項4記載の熱可塑性樹脂。式1において、nが0である請求項4又は5記載の熱可塑性樹脂。ジチオール化合物が、脂肪族ジチオール化合物を含む請求項1~6のいずれかに記載の熱可塑性樹脂。ジチオール化合物が、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジチオール化合物を含む請求項1~7のいずれかに記載の熱可塑性樹脂。芳香族骨格および2つのエチレン性不飽和結合を有する不飽和化合物と、ジチオール化合物とをエンチオール反応させ、請求項1~8のいずれかに記載の熱可塑性樹脂を製造する方法。不飽和化合物、ジチオール化合物および重合開始剤を含む組成物に活性エネルギー線を付与しエンチオール反応させる請求項9記載の製造方法。不飽和化合物、ジチオール化合物および光重合開始剤を含む組成物に光照射してエンチオール反応させる請求項9又は10記載の製造方法。芳香族骨格および2つのエチレン性不飽和結合を有する不飽和化合物と、ジチオール化合物とを含む組成物。不飽和化合物が9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジアリル化合物である請求項12記載の組成物。さらに、重合開始剤を含む請求項12又は13記載の組成物。従って、本発明の目的は、芳香族骨格例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有する新規な熱可塑性樹脂、その製造方法および前記熱可塑性樹脂を得るための組成物エンチオール反応用組成物を提供することにある。本発明の他の目的は、エンチオール反応により得られる高屈折率の熱可塑性樹脂、その製造方法および前記熱可塑性樹脂を得るための組成物を提供することにある。本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格などの芳香族骨格およびエチレン性不飽和結合を分子中に2つ有する化合物特に、ジアリル化合物と、ジチオール化合物とを、光重合開始剤などの存在下で反応させると、エチレン性不飽和結合による三次元的な架橋反応に優先して、エンチオール反応が生じるためか、高屈折率などの優れた特性を有する新規な熱可塑性樹脂が得られることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明の熱可塑性樹脂は、芳香族骨格例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格および2つのエチレン性不飽和結合を有する不飽和化合物例えば、フルオレン化合物と、ジチオール化合物とのエンチオール反応により得られる熱可塑性樹脂である。前記不飽和化合物は、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジアリル化合物例えば、ジアリルエーテル化合物などのジアリル化合物であってもよい。前記不飽和化合物又はフルオレン化合物は、代表的には、下記式1で表されるジアリルエーテル化合物であってもよい。式中、R1およびR2は同一の又は異なる置換基であって、炭化水素基、-OR4式中、R4は炭化水素基を示す。、-SR4式中、R4は前記と同じ。、アシル基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、置換アミノ基から選択された置換基、kは0~4の整数、mは0~4の整数、R3はアルキレン基、nは0以上の整数を示す。前記式1において、R2は炭化水素基例えば、アルキル基又はアリール基であってもよく、mは0~2程度であってもよい。また、前記式1において、屈折率を向上させる観点から、nは0であってもよい。前記ジチオール化合物は、脂肪族ジチオール化合物例えば、アルカンジチオールなどを含んでいてもよい。また、前記ジチオール化合物は、芳香族ジチオール化合物例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジチオール化合物を含んでいてもよい。本発明には、前記不飽和化合物[例えば、前記フルオレン化合物9,9-ビスフェニルフルオレン骨格および2つのエチレン性不飽和結合を有するフルオレン化合物]と、ジチオール化合物とをエンチオール反応させ、前記熱可塑性樹脂を製造する方法も含まれる。このような方法では、エンチオール反応を利用できるので、溶融重合のような重合方法によらず、穏やかな条件下で重合を進行させることができる。前記方法では、代表的には、前記不飽和化合物前記フルオレン化合物など、前記ジチオール化合物および重合開始剤例えば、熱重合開始剤及び光重合開始剤から選択された少なくとも1種の重合開始剤を含む組成物に活性エネルギー線[又は活性エネルギー、例えば、熱線熱エネルギー及び/又は光線光エネルギー]を付与してエンチオール反応させてもよい。例えば、前記不飽和化合物前記フルオレン化合物など、前記ジチオール化合物および光重合開始剤を含む組成物に光照射してエンチオール反応させてもよい。本発明には、前記不飽和化合物[例えば、前記フルオレン化合物例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジアリル化合物]と、ジチオール化合物とを含む組成物も含まれる。このような組成物は、前記熱可塑性樹脂を得るための組成物エンチオール反応形成用組成物として有用である。このような組成物は、さらに、重合開始剤例えば、光重合開始剤を含んでいてもよい。本発明の熱可塑性樹脂は、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有している。そして、このような熱可塑性樹脂は、エンチオール反応により得られ、樹脂骨格に導入された硫黄原子および9,9-ビスフェニルフルオレン骨格に由来して、高屈折率などの優れた特性特に、光学的特性を有している。本発明の熱可塑性樹脂は、芳香族骨格例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格および2つのエチレン性不飽和結合を有する不飽和化合物例えば、フルオレン化合物と、ジチオール化合物とのエンチオール反応により得られる。不飽和化合物不飽和化合物芳香族不飽和化合物、芳香環を含む不飽和化合物において、芳香族骨格又は芳香環又は芳香環骨格としては、単環式芳香族骨格、縮合多環式芳香族骨格のいずれであってもよく、芳香族炭化水素骨格、芳香族複素環骨格のいずれであってもよい。また、芳香族骨格は、複数の芳香族骨格が、直接結合又は連結基を介して結合した骨格であってもよい。連結基としては、例えば、脂肪族炭化水素基[例えば、アルキレン基又はアルキリデン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、2-プロピリデン基などのC1-10アルキレン基又はアルキリデン基、シクロアルキレン基例えば、シクロヘキシレン基などなど]、エーテル基-O-、カルボニル基-CO-、オキシカルボニル基-OCO-、イミノ基-NH-、アミド基-NHCO-、チオエーテル基-S-、スルホニル基-SO2-、スルフィニル基-SO-、これらの基がさらに連結した基[例えば、オキシアルキレン基又はオキシアルキリデン基例えば、オキシメチレン基、オキシエチレン基などのオキシC1-10アルキレン基又はアルキリデン基など]などが挙げられる。なお、芳香族骨格は、置換基を有していてもよい。置換基としては、後述の置換基R2の項で例示の置換基例えば、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子などが含まれる。置換基は単独で又は2種以上組み合わせて芳香族骨格に置換していてもよい。具体的な芳香族骨格としては、例えば、芳香族炭化水素環[又はアレーン環、例えば、ベンゼン環、縮合多環式芳香族炭化水素環例えば、インデン環、ナフタレン環、アントラセン環、フルオレン環、フェナントレン環、ピレン環、コロネン環、ペンタセン環などの2乃至7環式C10-30縮合芳香環など]、芳香族複素環[前記芳香環を構成する炭素原子の一部が窒素、酸素、イオウなどのヘテロ原子で置換された縮合多環式複素環、例えば、カルバゾール環、フェノキサジン環、フェノチアジン環など]、2以上例えば、2~5、好ましくは2~3の芳香族骨格が直接結合を介して結合した骨格又は芳香環[例えば、ビフェニル環、ターフェニレン環、9,9-ビスアリールフルオレン環などの2以上の単環式又は縮合多環式芳香族炭化水素環が直接結合を介して結合した環など]、2以上例えば、2~5、好ましくは2~3の芳香族骨格が連結基を介して結合した骨格又は芳香環[例えば、ジアリールアルカン環例えば、ジフェニルメタン環、2,2-ジフェニルプロパン環などのジC6-10アリールC1-10アルカン環、ジアリールエーテル環ジフェニルエーテル環など、ジアリールスルフィド環ジフェニルスルフィド環など、ジアリールスルホン環例えば、ジフェニルスルホン環、ジアリールスルホキシド環例えば、ジフェニルスルホキシド環などの2以上の単環式又は縮合多環式芳香族炭化水素環が連結基を介して結合した環]などが挙げられる。不飽和化合物フルオレン化合物などにおいて、2つのエチレン性不飽和結合又は不飽和結合基としては、ビニル基、メタアクリロイル基などであってもよいが、特に、アリル基であるのが好ましい。すなわち、前記不飽和化合物は、ジアリル化合物例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジアリル化合物であるのが好ましい。アリル基を有する不飽和化合物フルオレン化合物などを用いると、ジチオール化合物との組合せにおいて、不飽和化合物フルオレン化合物などそのものの架橋反応を抑え、効率よくエンチオール反応を進行させることができる。ジアリル化合物には、ジアリルエーテル化合物、ジアリルエステル化合物[芳香族ジカルボン酸例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジカルボン酸のジアリルエステル化合物など]などが含まれる。好ましいジアリル化合物は、ジアリルエーテル化合物例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジオールなどの芳香族ジオール又は芳香族骨格を有するジオールのジアリルエーテル化合物である。代表的な不飽和化合物には、芳香族ジアリル化合物、例えば、ジヒドロキシアレーン[ジヒドロキシベンゼン1,4-ジヒドロキシベンゼンなどなどのジヒドロキシC6-10アレーン]又はそのアルキレンオキシド付加物例えば、エチレンオキシド付加物、プロピレンオキシド付加物などのC2-4アルキレンオキサイド付加物例えば、2~10個程度のアルキレンオキシドが付加した付加物、以下同じのジアリルエーテル、ジヒドロキシアルキルアレーン[例えば、ジヒドロキシメチルベンゼン1,4-ジヒドロキシメチルベンゼンなどなどのジヒドロキシC1-4アルキルC6-10アレーン]又はそのアルキンオキシド付加物のジアリルエーテル、ジヒドロキシアレーン[例えば、4,4’-ジヒドロキシビフェニルなどのジヒドロキシC6-10アレーン]又はそのアルキレンオキシド付加物のジアリルエーテル、ビスフェノール類[例えば、ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパンビスフェノールA、2,2-ビス3-ブロモ-4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルジフェニルメタンなどのビスヒドロキシフェニルアルカン類[例えば、ビスヒドロキシフェニルC1-10アルカン類];1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-3,3,5-トリメチルシクロヘキサンなどのビスヒドロキシフェニルシクロアルカン類;4,4’-ジヒドロキシジフェニルエ-テルなどのビスヒドロキシフェニルエーテル類;4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホンなどのビスヒドロキシフェニルスルホン類;4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホキシドなどのビスヒドロキシフェニルスルホキシド類;4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルフィドなどのビスヒドロキシフェニルスルフィド類]又はそのアルキレンオキシド付加物のジアリルエーテル、ビスヒドロキシフェニル縮合多環式アレーン[例えば、ビスヒドロキシフェニルフルオレンなど]又はそのアルキレンオキシド付加体のジアリルエーテルなどの芳香族骨格を有するジオールのジアリルエーテルなどが含まれる。不飽和化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。これらの中でも、高屈折率、高耐熱性などの観点から、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格および2つのエチレン性不飽和結合を有するフルオレン化合物が好ましい。代表的なフルオレン化合物には、下記式1で表されるジアリルエーテル化合物などが含まれる。式中、R1およびR2は同一の又は異なる置換基、kは0~4の整数、mは0~4の整数、R3はアルキレン基、nは0以上の整数を示す。上記式1において、基R1で表される置換基としては、非反応性置換基であれば特に限定されず、例えば、シアノ基、ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子など、炭化水素基[例えば、アルキル基、アリール基フェニル基などのC6-10アリール基など]などであってもよく、シアノ基又はアルキル基特にアルキル基である場合が多い。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基などのC1-6アルキル基例えば、C1-4アルキル基、特にメチル基などが例示できる。なお、kが複数2以上である場合、基R1は互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、フルオレン又はフルオレン骨格を構成する2つのベンゼン環に置換する基R1は同一であってもよく、異なっていてもよい。また、フルオレンを構成するベンゼン環に対する基R1の結合位置置換位置は、特に限定されない。好ましい置換数kは、0~1、特に0である。なお、フルオレンを構成する2つのベンゼン環において、置換数kは、互いに同一又は異なっていてもよい。また、前記式1において、置換基R2としては、例えば、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基などのC1-12アルキル基、好ましくはC1-8アルキル基、さらに好ましくはC1-6アルキル基など、シクロアルキル基シクロへキシル基などのC5-10シクロアルキル基、好ましくはC5-8シクロアルキル基、さらに好ましくはC5-6シクロアルキル基など、アリール基例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基などのC6-14アリール基、好ましくはC6-10アリール基、さらに好ましくはC6-8アリール基などなどの炭化水素基;アルコキシ基メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基などのC1-12アルコキシ基、好ましくはC1-8アルコキシ基、さらに好ましくはC1-6アルコキシ基など、シクロアルコキシ基C5-10シクロアルコキシ基など、アリールオキシ基C6-10アリールオキシ基などなどの基-OR4[式中、R4は炭化水素基前記例示の炭化水素基などを示す。];アルキルチオ基メチルチオ基などのC1-20アルキルチオ基、好ましくはC1-8アルキルチオ基、さらに好ましくはC1-6アルキルチオ基などなどの基-SR4式中、R4は前記と同じ。;アシル基アセチル基などのC1-6アシル基など;アルコキシカルボニル基メトキシカルボニル基などのC1-4アルコキシ-カルボニル基など;ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子など;ニトロ基;シアノ基;カルボキシル基;アミノ基;カルバモイル基;置換アミノ基例えば、ジメチルアミノ基などのジアルキルアミノ基など;スルホニル基;これらの置換基同士が結合した置換基[例えば、アルコキシアリール基例えば、メトキシフェニル基などのC1-4アルコキシC6-10アリール基、アルコキシカルボニルアリール基例えば、メトキシカルボニルフェニル基などのC1-4アルコキシ-カルボニルC6-10アリール基など]などが挙げられる。これらのうち、代表的には、基R2は、炭化水素基、-OR4式中、R4は炭化水素基を示す。、-SR4式中、R4は前記と同じ。、アシル基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、置換アミノ基などであってもよい。好ましい基R2としては、炭化水素基[例えば、アルキル基例えば、C1-6アルキル基、シクロアルキル基例えば、C5-8シクロアルキル基、アリール基例えば、C6-10アリール基、アラルキル基例えば、C6-8アリール-C1-2アルキル基など]、アルコキシ基C1-4アルコキシ基などなどが挙げられる。特に、R2は、アルキル基[C1-4アルキル基特にメチル基など]、アリール基[例えば、C6-10アリール基特にフェニル基など]などの炭化水素基特に、アルキル基であるのが好ましい。なお、R2は、同一のベンゼン環又は異なるベンゼン環において、同一又は異なる基であってもよい。なお、前記式1において、基R2の置換数mは、0~4であればよく、好ましくは0~2である。前記式1において、基R3で表されるアルキレン基としては、特に限定されないが、例えば、C2-10アルキレン基例えば、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブタン-1,2-ジイル基、ヘキシレン基などのC2-6アルキレン基などが例示でき、特に、C2-4アルキレン基特に、エチレン基、プロピレン基などのC2-3アルキレン基が好ましい。なお、R3は、同一の又は異なるアルキレン基であってもよいすなわち、nが複数である場合、R3は同一又は異なっていてもよい。すなわち、nが2以上の場合、ポリアルコキシポリオキシアルキレン基[-OR3n-]は、同一のオキシアルキレン基で構成されていてもよく、複数のオキシアルキレン基例えば、オキシエチレン基とオキシプロピレン基などで構成されていてもよい。また、R3は、異なるベンゼン環において、同一又は異なる基であってもよい。オキシアルキレン基OR3の数付加モル数nは、例えば、0~15程度の範囲から選択でき、例えば、0~10例えば、1~10、好ましくは0~8例えば、1~8、さらに好ましくは0~6例えば、1~6、特に0~4例えば、1~4であってもよく、通常0~2例えば、1~2であってもよい。特に、より高屈折率の熱可塑性樹脂を得る場合には、nが0である化合物を好適に使用してもよい。なお、nが1以上である化合物は、後述の方法の他、nが0である化合物に、オキシアルキレン基OR3に対応する化合物[例えば、アルキレンオキシド例えば、エチレンオキシド、プロピレンオキシドなどのC2-4アルキレンオキシド、アルキレンカーボネート例えば、エチレンカーボネートなどのC2-4アルキレンカーボネートなど]を反応させて得ることもできる。代表的な前記式1で表される化合物としては、例えば、9,9-ビスアリルオキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-アリルオキシフェニルフルオレン]、9,9-ビスアリルオキシ-アルキルフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-アリルオキシ-3-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-アリルオキシ-3,5-ジメチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスアリルオキシ-C1-4アルキルフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスアリルオキシ-アリールフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-アリルオキシ-3-フェニルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスアリルオキシ-C6-10アリールフェニルフルオレンなど]などの前記式1において、nが0である化合物;9,9-ビスアリルオキシアルコキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-アリルオキシエトキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビス[アリルオキシC2-4アルコキシフェニル]フルオレンなど}、9,9-ビスアリルオキシアルコキシ-アルキルフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-アリルオキシエトキシ-3-メチルフェニル]フルオレン、9,9-ビス[4-2-アリルオキシエトキシ-3,5-ジメチルフェニル]フルオレンなどの9,9-ビス[アリルオキシC2-4アルコキシ-C1-4アルキルフェニル]フルオレンなど}などの前記式1において、nが1以上例えば、1~4である化合物などが含まれる。フルオレン化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。すなわち、2種以上組み合わせる場合には、複数のフルオレン化合物由来の骨格が導入された熱可塑性樹脂が得られる。なお、フルオレン化合物などの不飽和化合物は、市販品を利用してもよく、慣用の方法により合成することもできる。例えば、前記式1で表される化合物は、下記式1Aで表される化合物をアリル化することにより得ることができる。代表的には、下記式1Aで表される化合物と、アリルハライド例えば、アリルブロマイドなどとを反応させることにより得てもよい。式中、R1、R2、R3、k、mおよびnは前記と同じ。なお、副生するハロゲン化水素をトラップ捕捉するため、アリルハライドを用いるアリル化反応は、塩基存在下で行ってもよい。また、前記式1において、nが1以上である化合物は、効率よく得るためには、上記方法により製造するのが好ましいが、前記式1Aで表される化合物として、nが0である化合物を用いて、前記式1においてnが0である化合物を生成した後、生成した化合物前記式1において、nが0である化合物と、アルキレン基R3又はオキシアルキレン基OR3に対応する化合物とを反応させて製造することもできる。アルキレン基R3に対応する化合物としては、アルキレンオキシドエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドなどのC2-4アルキレンオキシド、特にC2-3アルキレンオキシドなど、アルキレンカーボネートエチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネートなどのC2-4アルキレンカーボネート、特にC2-3アルキレンカーボネートなど、ハロアルカノール例えば、3-クロロプロパノールなどのハロC2-6アルカノールなどなどが挙げられる。これらの化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。なお、アルキレンオキシド又はアルキレンカーボネートを反応させると、前記式1で表される化合物nが0である化合物のヒドロキシル基を介してポリオキシアルキレン単位を導入できる。アルキレンカーボネートを使用する場合、アルキレンカーボネートが付加したのち、脱炭酸反応が生じることにより、オキシアルキレン単位アルコキシ単位が導入される。ジチオール化合物ジチオール化合物としては、分子中に2つのチオール基メルカプト基を有する化合物であれば特に限定されず、例えば、脂肪族ジチオール化合物、芳香族ジチオール化合物などが含まれる。なお、ジチオール化合物は、同一の炭素原子に2つのチオール基を有する化合物ジェミナルジチオール化合物であってもよく、異なる炭素原子に2つのチオール基を有する化合物であってもよい。ジチオール化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。すなわち、2種以上組み合わせる場合には、複数のジチオール化合物由来の骨格が導入された熱可塑性樹脂が得られる。脂肪族ジチオール化合物としては、例えば、アルカンジチオール又はジメルカプトアルカン、例えば、メタンジチオール、1,2-エタンジチオール、1,1-ジルカプトエタン、1,2-プロパンジチオール、1,3-プロパンジチオール、1,1-ジルカプトプロパン、2,2-ジルカプトプロパン、1,4-ブタンジチオール、1,1-ジメルカプトブタン、2,2-ジメチルプロパン-1,3-ジチオール、1,1-ジメルカプト-2-メチルプロパン、1,6-ヘキサンジチオール、1,8-オクタンジチオールなどのC2-20アルカンジチオール、好ましくはC2-10アルカンジチオール、さらに好ましくはC2-6アルカンジチオール、特にC2-4アルカンジチオール、ポリアルカンジチオール[又はポリチオキシアルキレンジチオール、例えば、ビス2-メルカプトエチルスルフィド、1,2-ビス2-メルカプトエチルチオエタンなどのポリC2-10アルカンジチオール、好ましくはポリC2-6アルカンジチオール、さらに好ましくはポリC2-4アルカンジチオール]、ジメルカプトポリオキサアルカン[例えば、1,5-ジメルカプト-3-オキサペンタン、1,8-ジメルカプト-3,6-ジオキサオクタン、3,4-ジメトキシブタン-1,2-ジチオールなどのジメルカプトモノ乃至テトラオキサC2-20アルカン、好ましくはジメルカプトモノ乃至トリオキサC2-16アルカン、さらに好ましくはジメルカプトモノ又はジオキサC2-10アルカン]、シクロアルカンジチオール例えば、1,4-ジメルカプトシクロヘキサン、1,3-ジメルカプトシクロヘキサン、1,2-ジメルカプトシクロヘキサンなどのC5-8シクロアルカンジチオール、ジメルカプトアルキルチアン[例えば、2,5-ビスメルカプトメチル-1,4-ジチアン、2,5-ビス2-メルカプトエチル-1,4-ジチアン、2,5-ビスメルカプトメチル-1-チアン、2,5-ビス2-メルカプトエチル-1-チアンなどのジメルカプトC1-4アルキルチアン]、脂肪族ポリオール[特に、ポリアルカンジオールポリC2-10アルカンジオールなどなどの脂肪族ジオール]とメルカプト脂肪酸[例えば、メルカプト酢酸、3-メルカプトプロピオン酸、3-メルカプト酪酸、4-メルカプト酪酸などのメルカプトアルカン酸例えば、メルカプトC2-10アルカン酸、好ましくはメルカプトC2-6アルカン酸、さらに好ましくはメルカプトC2-4アルカン酸など]とのジエステル{例えば、アルカンジオールジメルカプトアルカノエート[例えば、エチレングリコールビス2-メルカプトアセテート、エチレングリコールビス3-メルカプトプロピオネート、1,4-ブタンジオールビス2-メルカプトアセテート、1,4-ブタンジオールビス3-メルカプトプロピオネート、1,6-ヘキサンジオールビス3-メルカプトプロピオネート、1,4-ビス3-メルカプトブチリルオキシブタンなどのC2-10アルカンジオールジメルカプトC2-10アルカノエート、好ましくはC2-6アルカンジオールジメルカプトC2-6アルカノエート、さらに好ましくはC2-4アルカンジオールジメルカプトC2-4アルカノエートなど]など}などが挙げられる。脂肪族ジチオール化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。芳香族ジチオール化合物としては、ジメルカプトアレーン例えば、1,2-ジメルカプトベンゼン、1,3-ジメルカプトベンゼン、1,4-ジメルカプトベンゼンなどのジメルカプトC6-12アレーン、好ましくはジメルカプトC6-10アレーン、さらに好ましくはジメルカプトC6-8アレーンなど、ジメルカプトアルキルアレーン[例えば、1,4-ビスメルカプトメチルベンゼン、1,3-ビスメルカプトメチルベンゼンなどのジメルカプトC1-4アルキルアレーン、好ましくはジメルカプトC1-4アルキルC6-10アレーン、さらに好ましくはジメルカプトC1-2アルキルC6-8アレーン]、ジメルカプトアルキルアリールアルカン[例えば、2,2-ビス4-メルカプトメチルフェニルプロパンなどのジメルカプトC1-4アルキルC6-10アリールC1-10アルカン、好ましくはジメルカプトC1-2アルキルC6-10アリールC1-6アルカン]、ジメルカプトアリールスルフィド[例えば、ビス4-メルカプトフェニルスルフィドなどのジメルカプトC6-10アリールスルフィド]、ジメルカプトアルキルアリールスルフィド[例えば、ビス4-メルカプトメチルフェニルスルフィドなどのジメルカプトC1-4アルキルC6-10アリールスルフィド]、ジメルカプトアリールエーテル[例えば、ビス4-メルカプトフェニルエーテルなどのジメルカプトC6-10アリールエーテル]、ジメルカプトアルキルアリールエーテル[例えば、ビス4-メルカプトメチルフェニルエーテルなどのジメルカプトC1-4アルキルC6-10アリールエーテル]、ジメルカプトアリールアルカン[例えば、2,2-ビス4-メルカプトフェニルプロパンなどのジメルカプトC6-10アリールC1-10アルカン、好ましくはジメルカプトC6-10アリールC1-6アルカン]、ジメルカプトアリールアルカン[例えば、2,2-ビス4-メルカプトフェニルプロパンなどのジメルカプトC6-10アリールC1-10アルカン、好ましくはジメルカプトC6-10アリールC1-6アルカン]、ヘテロ環式芳香族ジチオール化合物[例えば、チオフェンジチオール3,4-チオフェンジチオールなどなど]、フルオレン骨格を有するジチオール化合物などが挙げられる。フルオレン骨格を有するジチオール化合物としては、例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジチオール化合物が挙げられる。このようなジチオール化合物としては、例えば、下記式2で表される化合物、前記式1Aで表される化合物とメルカプトカルボン酸{例えば、メルカプト脂肪酸[例えば、メルカプト酢酸、3-メルカプトプロピオン酸、3-メルカプト酪酸、4-メルカプト酪酸などのメルカプトアルカン酸例えば、メルカプトC2-10アルカン酸、好ましくはメルカプトC2-6アルカン酸、さらに好ましくはメルカプトC2-4アルカン酸など]など}とのジエステルなどが挙げられる。式中、R1、R2、R3、k、mおよびnは前記と同じ。代表的なフルオレン骨格を有するジチオール化合物としては、9,9-ビスメルカプトフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-メルカプトフェニルフルオレン]、9,9-ビスメルカプト-アルキルフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-メルカプト-3-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-メルカプト-3,5-ジメチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスメルカプト-C1-4アルキルフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスメルカプト-アリールフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-メルカプト-3-フェニルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスメルカプト-C6-10アリールフェニルフルオレンなど]などの前記式2において、nが0である化合物;9,9-ビスメルカプトアルコキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-メルカプトエトキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビス[メルカプトC2-4アルコキシフェニル]フルオレンなど}、9,9-ビスメルカプトアルコキシ-アルキルフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-メルカプトエトキシ-3-メチルフェニル]フルオレン、9,9-ビス[4-2-メルカプトエトキシ-3,5-ジメチルフェニル]フルオレンなどの9,9-ビス[メルカプトC2-4アルコキシ-C1-4アルキルフェニル]フルオレンなど}などの前記式2において、nが1以上例えば、1~4である化合物などが挙げられる。なお、前記式2で表される化合物は、市販品を利用してもよく、慣用の方法例えば、特開2002-338540号公報に記載の方法などにより合成したものを使用してもよい。また、代表的な前記式1Aで表される化合物とメルカプトカルボン酸とのジエステルとしては、例えば、9,9-ビスメルカプトアシルオキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-メルカプトエチルカルボニルオキシフェニル]フルオレン、9,9-ビス[4-3-メルカプトプロピルカルボニルオキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスメルカプトC2-10アシルオキシフェニルフルオレン、好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-6アルカノイルオキシフェニルフルオレン、さらに好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-4アルカノイルオキシフェニルフルオレン}、9,9-ビスメルカプトアシルオキシ-アルキルフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-メルカプトエチルカルボニルオキシ-3-メチルフェニル]フルオレン、9,9-ビス[4-3-メルカプトプロピルカルボニルオキシ-3-メチルフェニル]フルオレン、9,9-ビス[4-3-メルカプトプロピルカルボニルオキシ-3,5-ジメチルフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスメルカプトC2-10アシルオキシ-アルキルフェニルフルオレン、好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-6アルカノイルオキシ-C1-4アルキルフェニルフルオレン、さらに好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-4アルカノイルオキシ-C1-4アルキルフェニルフルオレン}、9,9-ビスメルカプトアシルオキシ-アリールフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-3-メルカプトプロピルカルボニルオキシ-3-フェニルフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスメルカプトC2-10アシルオキシ-アリールフェニルフルオレン、好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-6アルカノイルオキシ-C6-10アリールフェニルフルオレン、さらに好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-4アルカノイルオキシ-C6-8アリールフェニルフルオレン}などの前記式1Aにおいて、nが0である化合物とメルカプトカルボン酸とのジエステル;9,9-ビスメルカプトアシルオキシアルコキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-3-メルカプトプロピルカルボニルオキシエトキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスメルカプトC2-10アシルオキシアルコキシフェニルフルオレン、好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-6アルカノイルオキシC2-4アルコキシフェニルフルオレン、さらに好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-4アルカノイルオキシC2-4アルコキシフェニルフルオレン}、9,9-ビスメルカプトアシルオキシ-アルキルフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-3-メルカプトプロピルカルボニルオキシエトキシ-3-メチルフェニル]フルオレン、9,9-ビス[4-2-3-メルカプトプロピルカルボニルオキシエトキシ-3,5-ジメチルフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスメルカプトC2-10アシルオキシアルコキシ-アルキルフェニルフルオレン、好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-6アルカノイルオキシC2-4アルコキシ-C1-4アルキルフェニルフルオレン、さらに好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-4アルカノイルオキシC2-4アルコキシ-C1-4アルキルフェニルフルオレン}、9,9-ビスメルカプトアシルオキシアルコキシ-アリールフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[4-2-3-メルカプトプロピルカルボニルオキシエトキシ-3-フェニルフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスメルカプトC2-10アシルオキシアルコキシ-アリールフェニルフルオレン、好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-6アルカノイルオキシC2-4アルコキシ-C6-10アリールフェニルフルオレン、さらに好ましくは9,9-ビスメルカプトC2-4アルカノイルオキシC2-4アルコキシ-C6-8アリールフェニルフルオレン}などの前記式1Aにおいて、nが1以上例えば、1~4である化合物とメルカプトカルボン酸とのジエステルなどが含まれる。なお、前記式1Aで表される化合物とメルカプトカルボン酸とのジエステルとで表される化合物は、市販品を利用してもよく、慣用の方法例えば、前記式1Aで表される化合物とメルカプトカルボン酸又はその誘導体酸ハライド、低級アルキルエステルなどとのチオエステル形成反応、例えば、特開平8-59775号公報に記載の方法などにより合成したものを使用してもよい。芳香族ジチオール化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。好ましいジチオール化合物は、エンチオール反応性などの観点から、脂肪族ジチオール化合物が含まれる。そのため、ジチオール化合物は、脂肪族ジチオール化合物を少なくとも含んでいてもよい。特に、アルカンジチオール例えば、1,2-エタンジチオール、1,3-プロパンジチオールなどのC2-10アルカンジチオール、好ましくはC2-6アルカンジチオール、特にC2-4アルカンジチオールなど、ポリアルカンジチオール例えば、ビス2-メルカプトエチルスルフィド、1,2-ビス2-メルカプトエチルチオエタンなどのポリC2-4アルカンジチオールなどの脂肪族ジチオール化合物は、分子に占める硫黄原子の含量が多く、高屈折率化という点でも有利である。また、脂肪族ジチオール化合物を使用すると、脂肪族骨格の導入により、成形性フィルム成形性などに優れ、また、脆さが改善された高強度の熱可塑性樹脂を効率よく得ることができる。また、高屈折率化という観点からは、芳香族ジチオール化合物例えば、9,9-ビスフェニルフルオレン骨格を有するジチオール化合物などを好適に使用してもよい。そのため、ジチオール化合物は、芳香族ジチオール化合物を含んでいてもよい。本発明の熱可塑性樹脂は、後述するように、前記不飽和化合物前記フルオレン化合物などと前記ジチオール化合物とのエンチオール反応により得られる熱可塑性樹脂である。すなわち、本発明の熱可塑性樹脂は、2つのエチレン性不飽和結合特にアリル基を有する化合物フルオレン化合物などを用いているにもかかわらず、三次元網目状に架橋した樹脂ではなく、熱可塑性を有するポリマーである。例えば、不飽和化合物として、前記式1で表されるジアリルエーテル化合物を用いた場合、前記式1で表されるジアリルエーテル化合物と前記ジチオール化合物[すなわち、HS-X-SH式中、Xはジチオール化合物の残基を示す]とのエンチオール反応により得られる本発明の熱可塑性樹脂は、下記式aで表される繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂である。式中、Xはジチオール化合物の残基を示し、R1、R2、R3、k、m、およびnは前記と同じ。なお、上記式aにおいて、Xは前記ジチオール化合物の残基、すなわち、前記チオール化合物から2つのメルカプト基を除いた基を示す。本発明の熱可塑性樹脂の分子量は、特に限定されないが、例えば、重量平均分子量で、3000~500000、好ましくは3500~200000、さらに好ましくは4000~100000例えば、4000~50000程度であってもよい。また、本発明の熱可塑性樹脂のガラス転移温度は、例えば、40~250°C、好ましくは50~200°C、さらに好ましくは60~170°C例えば、70~150°C程度であってもよい。本発明の熱可塑性樹脂は、比較的高い屈折率を有しており、例えば、前記熱可塑性樹脂の波長589nmにおける屈折率は、1.6以上例えば、1.61~1.8、好ましくは1.62~1.75、さらに好ましくは1.63~1.72例えば、1.635~1.7程度であってもよく、1.63以上例えば、1.635~1.75、好ましくは1.64~1.70、さらに好ましくは1.645~1.68程度とすることもできる。なお、本発明の熱可塑性樹脂は、常温例えば、15~25°C程度で、液状粘性液体、固体のいずれであってもよく、特に固体であってもよい。本発明の熱可塑性樹脂は、エンチオール反応すなわち、付加反応により得られる樹脂であるため、上記のように、光学的特性のみならず、種々の優れた特性を有している。例えば、本発明の熱可塑性樹脂は、ラジカル重合で得られる樹脂などに比べて、収縮率が低い。また、ラジカル重合開始剤などを使用することなく製造できるため、低黄変性の熱可塑性樹脂である。なお、本発明の熱可塑性樹脂は、選択的にエンチオール反応を効率よく進行させることができるためか、残存したジチオール化合物由来のチオール臭が少なく、実用的な熱可塑性樹脂である。製造方法本発明の熱可塑性樹脂は、不飽和化合物フルオレン化合物などと、ジチオール化合物とを反応エンチオール反応させることにより製造できる。エンチオール反応において、不飽和化合物フルオレン化合物などとジチオール化合物との割合使用割合は、前者/後者モル比=1/0.7~0.7/1、好ましくは1/0.8~0.8/1、さらに好ましくは1/0.9~0.9/1、特に1/0.95~0.95/1程度であってもよく、等モル又はほぼ等モルで使用してもよい。本発明では、不飽和化合物フルオレン化合物などとジチオール化合物との定量的なエンチオール反応を確実に進行させることができるためか、不飽和化合物とジチオール化合物とのモル比を調整例えば、等モル又はほぼ等モルで反応させるすることにより、残存ジチオール化合物由来のチオール臭が少ない熱可塑性樹脂を得ることができる。不飽和化合物と前記式3で表される化合物との反応エンチオール反応は、重合開始剤の存在下で行ってもよい。重合開始剤としては、不飽和化合物フルオレン化合物などにおけるエチレン性不飽和結合の種類ラジカル重合反応性の高さなどに応じて選択でき、例えば、熱重合開始剤{又は熱ラジカル発生剤、例えば、過酸化物[ジアルキルパーオキサイド類ジ-t-ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイドなど、ジアシルパーオキサイド類ラウロイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイドなどなど]、過酸エステル、ケトンパーオキサイド類、パーオキシカーボネート類、パーオキシケタール類などの有機過酸化物]、アゾ化合物[例えば、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリルなどのアゾニトリル化合物]など}、光重合開始剤光ラジカル発生剤などが挙げられる。特に、本発明では、効率よく選択的にエンチオール反応を生じさせて熱可塑性樹脂を得るため、重合開始剤として熱重合開始剤又は光重合開始剤特に、光重合開始剤を好適に用いてもよい。重合開始剤は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。光重合開始剤としては、例えば、ベンゾイン類ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテルなどのベンゾインアルキルエーテル類など;アセトフェノン類アセトフェノン、p-ジメチルアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2,2-ジエトキシアセトフェノン、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2-フェニル-2-ヒドロキシ-アセトフェノン、1,1-ジクロロアセトフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンなど;プロピオフェノン類p-ジメチルアミノプロピオフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-プロピオフェノン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オンなど;ブチリルフェノン類[1-[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、1-4-イソプロピルフェニル-2-ヒドロキシ-2-メチル-プロパン-1-オンなど];アミノアセトフェノン類[2-メチル-2-モルホリノ4-チオメチルフェニルプロパン-1-オン、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタン-1-オン、2-ジメチルアミノ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2-ジエチルアミノ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2-メチル-2-モルホリノ-1-フェニルプロパン-1-オン、2-ジメチルアミノ-2-メチル-1-4-メチルフェニルプロパン-1-オン、1-4-ブチルフェニル-2-ジメチルアミノ-2-メチルプロパン-1-オン、2-ジメチルアミノ-1-4-メトキシフェニル-2-メチルプロパン-1-オン、2-ジメチルアミノ-2-メチル-1-4-メチルチオフェニルプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-ジメチルアミノフェニル-ブタン-1-オンなど];ベンゾフェノン類ベンゾフェノン、ベンジル、N,N’-ビスジメチルアミノベンゾフェノンミヒラーズケトン、3,3-ジメチル-4-メトキシベンゾフェノンなどのN,N’-ジアルキルアミノベンゾフェノンなど;ケタール類アセトフェノンジメチルケタール、ベンジルジメチルケタールなど;チオキサンテン類チオキサンテン、2-クロロチオキサンテン、2,4-ジエチルチオキサンテンなど;アントラキノン類2-エチルアントラキノン、1-クロロアントラキノン、1,2-ベンズアントラキノン、2,3-ジフェニルアントラキノンなど;チオキサントン類チオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジイソプロピルチオキサントンなど;アクリジン類1,3-ビス-9-アクリジニルプロパン、1,7-ビス-9-アクリジニルヘプタン、1,5-ビス-9-アクリジニルペンタンなど;トリアジン類2,4,6-トリストリクロロメチル-s-トリアジン、2-4-メトキシフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2,4-ビス-トリクロロメチル-6-3-ブロモ-4-メトキシスチリルフェニル-s-トリアジンなど;スルフィド類ベンジルジフェニルサルファイドなど;アシルフォスフィンオキサイド類2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシドなど;チタノセン系光重合開始剤;オキシムエステル類などが例示できる。これらの光重合開始剤は、単独で又は2種以上組み合わせて使用できる。なお、光重合開始剤は、市販品、例えば、商品名イルガキュアダロキュアチバスペシャルティケミカルズ社製、商品名サイラキュアユニオンカーバイド社製などとして入手できる。重合開始剤光重合開始剤などの割合又はフルオレン化合物などの不飽和化合物、ジチオール化合物および重合開始剤を含む組成物における重合開始剤の割合は、不飽和化合物及びジチオール化合物の総量100重量部に対して、例えば、0.1~15重量部例えば、0.2~10重量部程度の範囲から選択でき、例えば、0.3~10重量部例えば、0.5~7重量部、好ましくは0.7~5重量部程度であってもよい。なお、光重合開始剤は、光増感剤と組み合わせてもよい。光増感剤としては、慣用の成分、例えば、第3級アミン類[例えば、トリアルキルアミン、トリアルカノールアミントリエタノールアミンなど、N,N-ジメチルアミノ安息香酸エチル、N,N-ジメチルアミノ安息香酸アミルなどのジアルキルアミノ安息香酸アルキルエステル、4,4-ビスジメチルアミノベンゾフェノンミヒラーズケトン、4,4’-ジエチルアミノベンゾフェノンなどのビスジアルキルアミノベンゾフェノンなど]、トリフェニルホスフィンなどのフォスフィン類、N,N-ジメチルトルイジンなどのトルイジン類、9,10-ジメトキシアントラセン、2-エチル-9,10-ジメトキシアントラセン、2-エチル-9,10-ジエトキシアントラセンなどのアントラセン類などが挙げられる。光増感剤は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。光増感剤の使用量は、前記光重合開始剤100重量部に対して、例えば、0.1~150重量部例えば、1~100重量部、好ましくは5~75重量部例えば、10~50重量部程度であってもよい。なお、反応エンチオール反応は、溶媒中で行ってもよい。溶媒としては、例えば、アルコール類エタノール、プロパノール、イソプロパノールなどのアルキルアルコール類、エチレングリコール、プロピレングリコールなどのグリコール類など、炭化水素類ヘキサンなどの脂肪族炭化水素類、シクロヘキサンなどの脂環式炭化水素類、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類など、ハロゲン化炭化水素類塩化メチレン、クロロホルムなど、エーテル類ジメチルエーテル、ジエチルエーテルなどの鎖状エーテル類、ジオキサン、テトラヒドロフランなどの環状エーテル類など、エステル類酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、乳酸エチル、酪酸エチルなど、ケトン類アセトン、エチルメチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、N-メチル-2-ピロリドンなど、セロソルブ類メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、ブチルセロソルブなど、カルビトール類メチルカルビトール、エチルカルビトール、ブチルカルビトールなど、プロピレングリコールモノアルキルエーテル類プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノn-ブチルエーテルなど、グリコールエーテルエステル類エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートなど、アミド類N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミドなど、スルホキシド類ジメチルスルホキシドなど、ニトリル類アセトニトリル、ベンゾニトリルなど、N-メチルピロリドンなどの有機溶媒が挙げられる。溶媒は、単独で又は混合溶媒として使用できる。溶媒中の不飽和化合物フルオレン化合物などおよびジチオール化合物の総量の割合溶媒を含む組成物中におけるフルオレン化合物およびジチオール化合物の総量の割合は、例えば、1~90重量、好ましくは3~80重量、さらに好ましくは5~50重量程度であってもよい。エンチオール反応は、不飽和化合物フルオレン化合物などとジチオール化合物とを接触させることにより進行するが、通常、フルオレン化合物およびジチオール化合物を含む反応系に、活性エネルギー又は活性エネルギー線を付与することにより反応エンチオール反応させてもよい。活性エネルギーの付与により、容易にエンチオール反応を進行させることができる。活性エネルギーとしては、重合開始剤の種類などに応じて、熱エネルギー及び/又は光エネルギー特に、少なくとも光エネルギーを利用できる。熱エネルギーを付与又は加熱する場合、加熱温度としては、例えば、50~250°C、好ましくは60~200°C、さらに好ましくは80~180°C程度であってもよい。なお、熱エネルギーの付与加熱は、開始剤として熱重合開始剤を用いた場合だけでなく、光重合開始剤を使用した場合にも行ってもよい。また、光エネルギーを付与又は照射する場合例えば、光重合開始剤を使用する場合など、光としては、放射線ガンマー線、X線など、紫外線、可視光線などが利用できるが、通常、紫外線である場合が多い。なお、開始剤として熱重合開始剤を使用する場合には、光エネルギーの照射は必ずしも必要ではない。光源としては、例えば、紫外線の場合は、ディープDeepUVランプ、低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、ハロゲンランプ、レーザー光源ヘリウム-カドミウムレーザー、エキシマレーザーなどの光源などを用いることができる。光の波長は、例えば、150~800nm、好ましくは150~600nm、さらに好ましくは200~400nm特に300~400nm程度であってもよい。照射光量照射エネルギーは、特に限定されず、1mW~10000W例えば、0.05~7000W程度の範囲から選択でき、例えば、0.1~5000W、好ましくは1~3000W、さらに好ましくは10~2000W例えば、30~1000W程度であってもよい。また、照射時間は、特に限定されず、例えば、5秒~5時間、好ましくは10秒~2時間、さらに好ましくは30秒~1時間程度であってもよく、通常1~30分程度であってもよい。なお、熱エネルギー加熱と光エネルギー光照射とを組み合わせてもよい。上記のようにして、本発明の熱可塑性樹脂が得られる。反応混合物からの前記熱可塑性樹脂の分離精製は、慣用の方法を用いて行うことができる。なお、本発明の熱可塑性樹脂は、前記のように、不飽和化合物フルオレン化合物などとジチオール化合物との反応エンチオール反応により得られる。そのため、本発明には、不飽和化合物フルオレン化合物などおよびジチオール化合物を少なくとも含む組成物エンチオール反応用組成物も含まれる。すなわち、このような組成物は、前記熱可塑性樹脂を得るための組成物として有用である。なお、前記組成物は、重合開始剤や溶媒を含んでいてもよく、各成分の割合は前記割合使用割合と同様である。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、実施例において、各種測定は以下のようにして行った。1屈折率合成例1および2で得られた化合物の屈折率は、多波長アッベ屈折計[アタゴ製、DR-M2循環式恒温水槽60-C3使用]を用い、温度25°Cを保持し、589nmでの屈折率を外挿法により測定した。また、実施例で得られた熱可塑性樹脂の屈折率は、次のようにして測定した。サンプル0.3重量部を、シクロヘキサノン10重量部を入れたビーカーに添加し、室温にて攪拌溶解させた。得られた溶液をガラス基板上又はシリコン基板上に1ml滴下し、スピンコーターミカサ社製1H-DXにてスピンコートし、ホットプレートにて80°Cで3分間乾燥させ、透明な膜を得た。得られた硬化膜の屈折率を、光干渉式膜厚計大塚電子社製反射分光膜厚計FE-3000を用いて波長589nmにて測定した。2重量平均分子量MwGPC装置昭和電工社製ShodexGPC-101を用い、カラムにShodex社製LF-804を3本用い、40°Cにて、溶媒をTHFにて、スチレン換算の分子量を測定した。31H-NMRスペクトル日本電子社製AL-300を用い、サンプル0.02gを0.4mlの重クロロホルムに溶解し、サンプルの1H-NMRスペクトルを測定した。4IRスペクトルサーモフィッシャーサイエンティフィック社製NICOLET4700を用い、サンプルのIRスペクトルを測定した。5融点ガラス転移温度エスアイアイナノテクノロジー株式会社製示差走査熱量計DSCEXSTARDSC6000を用い、窒素雰囲気下、ガラス転移温度を測定した。6熱分解温度エスアイアイナノテクノロジー株式会社製示差熱熱重量同時測定装置TG/DTAEXSTARTG/DTA6000を用い、窒素雰囲気下、熱分解温度を測定した。7LC/MS島津製作所製高速液体クロマトグラフ質量分析計LC/MSLCMS-2010Aを用いて、マススペクトルを測定した。8HPLC日立ハイテクノロジーズ製高速液体クロマトグラフLaChromEliteを用いて、LC純度を測定した。合成例1攪拌機を備えた500mlの四つ口セパラブルフラスコに、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンBPF、大阪ガスケミカル株製17.5重量部0.05mol、アリルブロマイド関東化学株製20.1重量部0.17mol、炭酸カリウム関東化学株製30.4重量部0.22molをアセトン100mlで58°Cにて7時間還流攪拌して反応させた。HPLCにて原料BPFが消失したことを確認した後に、生成した塩をろ過し、50°C、10torrにて減圧濃縮後、エタノール100重量部を添加し、50°Cに昇温して溶解させた後に、10°C以下まで冷却したところ、白色の結晶物が生成した。得られた結晶をろ過し、85°Cで24時間乾燥したところ、18.5重量部収率86で得られた。得られた結晶をHPLCにて分析したところ、純度が99.8であった。また、得られた結晶のNMR、IRおよびMASSを測定し、下記式で表される目的物[9,9-ビス4-アリルオキシフェニルフルオレン、分子量430]であることを確認した。1H-NMRCDCl3-300MHz:δppm=7.74d,2H,J=7.2Hz、7.22-7.38m,6H、7.10d,4H,J=8.7Hz、6.75d,4H,J=8.7Hz、5.95-6.07m,2H、5.22-5.40m,4H、4.46d,4H,J=5.1Hz融点79.3°C、屈折率1.646。合成例2攪拌機を備えた500mlの四つ口セパラブルフラスコに、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルフルオレンBCF、大阪ガスケミカル株製30.4重量部0.09mol、アリルブロマイド関東化学株製35.9重量部0.30mol、炭酸カリウム関東化学株製54.8重量部0.40molをアセトン200mlで58°Cにて7時間還流攪拌して反応させた。HPLCにて原料BCFが消失したことを確認した後に、生成した塩をろ過し、50°C、10torrにて減圧濃縮後、エタノール300重量部を添加し、50°Cに昇温して溶解させた後に、10°C以下まで冷却したところ、白色の方状結晶が生成した。得られた結晶をろ過し、85°Cで24時間乾燥したところ、37.4重量部収率91で得られた。得られた結晶をHPLCにて分析したところ、純度が99.4であった。また、得られた結晶のNMR、FT-IRおよびMASSを測定し、下記式で表される目的物[9,9-ビス4-アリルオキシ-3-メチルフェニルフルオレン、分子量458]であることを確認した。1H-NMRCDCl3-300MHz:δppm=7.73d,2H,J=7.5Hz、7.21-7.40m,6H、6.937t,4H,J=9.0Hz、6.62d,2H,J=8.4Hz、5.96-6.09m,2H、5.20-5.41m,4H、4.45-4.48m,2H、2.13s,6H融点105.8°C、屈折率1.636。実施例120mlのサンプル容器に、合成例1で合成した化合物0.86重量部2mmol、1,2-エタンジチオール関東化学株製0.19重量部2mmol、光重合開始剤IRGACURE184、チバジャパン社製0.02重量部、テトラヒドロフランTHF10重量部を撹拌して溶解させた後、撹拌しながら、紫外線照射装置ウシオ電機社製SP-9を用いて、250Wで600秒間の紫外線照射を行った。得られた反応液を150重量部のヘキサンを入れた300mlのビーカーに滴下したところ、白色の結晶が生成した。得られたスラリーをろ過し、40°Cで1時間減圧乾燥したところ、0.95重量部収率90の白色結晶が得られた。得られた結晶のNMRを測定したところ、下記式aで表される繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。1H-NMRCDCl3-300MHz:δppm=7.71d,2H,J=6.9Hz、7.22-7.36m,6H、7.08d,4H,J=8.4Hz、6.70d,4H,J=8.7Hz、3.93s,4H、2.63-2.71m,8H、1.96t,4H,6.0Hzまた、得られた結晶の分子量Mwは12000、融点は97.2°C、5熱重量減少温度は247°C、屈折率は1.668であった。なお、得られた結晶のIRスペクトルを測定することにより、合成例1で合成した化合物由来のアリル基のピーク940cm-1付近が消失していることを確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。実施例220mlのサンプル容器に、合成例1で合成した化合物0.86重量部2mmol、1,3-プロパンジチオール関東化学株製0.22重量部2mmol、光重合開始剤IRGACURE184、チバジャパン社製0.02重量部、THF10重量部を撹拌して溶解させた後、撹拌しながら、紫外線照射装置ウシオ電機社製SP-9を用いて、250Wで600秒間の紫外線照射を行った。得られた反応液を150重量部のヘキサンを入れた300mlのビーカーに滴下したところ、白色の結晶が生成した。得られたスラリーをろ過し、40°Cで1時間減圧乾燥したところ、1.00重量部収率93の白色結晶物が得られた。得られた結晶のNMRを測定したところ、下記式で表される繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。1H-NMRCDCl3-300MHz:δppm=7.72d,2H,J=7.5Hz、7.20-7.36m,6H、7.06-7.10m,4H、6.69-6.76m,4H、3.93-4.00m,4H、2.54-2.64m,8H、1.95-2.01m,2H、1.77-1.87m,4Hまた、得られた結晶の分子量Mwは11000、融点は79.6°C、5熱重量減少温度は284°C、屈折率は1.658であった。なお、得られた結晶のIRスペクトルを測定することにより、合成例2で合成した化合物由来のアリル基のピーク940cm-1付近が消失していることを確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。実施例320mlサンプル容器に、合成例2で合成した化合物0.92重量部2mmol、1,2-エタンジチオール関東化学株製0.19重量部2mmol、光重合開始剤IRGACURE184チバジャパン社製0.02重量部、THF10重量部を撹拌して溶解させた後、撹拌しながら、紫外線照射装置ウシオ電機社製SP-9を用いて、250Wで600秒間の紫外線照射を行った。得られた反応液を150重量部のヘキサンを入れた300mlのビーカーに滴下したところ、白色の結晶が生成した。得られたスラリーをろ過し、40°Cで1時間減圧乾燥したところ、1.00重量部収率90の白色結晶物が得られた。得られた結晶のNMRを測定したところ、下記式bで表される繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。1H-NMRCDCl3-300MHz:δppm=7.71d,2H,J=7.2Hz、7.19-7.37m,6H、6.92d,4H,J=9.0Hz、6.59d,2H,J=8.1Hz、3.94d,4HJ=5.1Hz、2.66-270m,8H、2.14s,6H、1.95-2.09m,4Hまた、得られた結晶の分子量Mwは23000、融点は96.1°C、5熱重量減少温度は199°C、屈折率は1.651であった。なお、得られた結晶のIRスペクトルを測定することにより、合成例1で合成した化合物由来のアリル基のピーク940cm-1付近が消失していることを確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。実施例420mlサンプル容器に、合成例2で合成した化合物0.92重量部2mmol、1,3-プロパンジチオール関東化学株製0.22重量部2mmol、光重合開始剤IRGACURE184チバジャパン社製0.02重量部、THF10重量部を撹拌して溶解させた後、撹拌しながら、紫外線照射装置ウシオ電機社製SP-9を用いて、250Wで600秒間の紫外線照射を行った。得られた反応液を150重量部のヘキサンを入れた300mlのビーカーに滴下したところ、白色の結晶が生成した。得られたスラリーをろ過し、40°Cで1時間減圧乾燥したところ、1.05重量部収率92の白色結晶物が得られた。得られた結晶のNMRを測定したところ、下記式で表される繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。1H-NMRCDCl3-300MHz:δppm=7.71d,2H,J=7.2Hz、7.20-7.37m,6H、6.92d,4H,J=9.6Hz、6.59-6.63m,2H、3.93-3.96m,4H、2.56-2.70m,8H、2.07-2.12m,6H、1.97-2.04m,2H、1.81-1.88m,4Hまた、得られた結晶の分子量Mwは9000、融点は86.8°C、5熱重量減少温度は325°C、屈折率は1.648であった。なお、得られた結晶のIRスペクトルを測定することにより、合成例2で合成した化合物由来のアリル基のピーク940cm-1付近が消失していることを確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。合成例3攪拌機を備えた2000mlの四つ口セパラブルフラスコに、9,9-ビス[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]フルオレンBPEF、大阪ガスケミカル株製307.0重量部0.7mol、3-メルカプトプロピオン酸371.5重量部2.1molおよび溶媒としてのトルエン1400gを投入した後に、95°Cまで加温して完全に溶解させた。その後、触媒としてのパラトルエン酸スルホン15.4重量部を1時間かけて滴下した後、95°Cで維持して6時間攪拌下で反応させた。得られた反応液からHPLCにて分取した成分をFD-MSおよびNMRにて分析し、下記式で表される化合物9,9-ビス{4-[2-3-メルカプトプロピオニルオキシエトキシ]フェニル}フルオレンであることを確認した。実施例5実施例1において、エタンジチオールに代えて、合成例3で得られた9,9-ビス{4-[2-3-メルカプトプロピオニルオキシエトキシ]フェニル}フルオレン1.29重量部2mmolを使用したこと以外は、実施例1と同様にして2.0重量部収率93の白色結晶物を得た。得られた結晶のNMRを測定したところ、前記式aにおいて、エタンジチオール由来の骨格-SCH2CH2S-エチレンジチオ基が下記式で表される骨格に置換した繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。また、得られた結晶の分子量Mwは5000、融点は79.2°C、5熱重量減少温度は328°C、屈折率は1.645であった。なお、得られた結晶のIRスペクトルを測定することにより、合成例1で合成した化合物由来のアリル基のピーク940cm-1付近が消失していることを確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。実施例6実施例3において、エタンジチオールに代えて、合成例3で得られた9,9-ビス[4-2-3-メルカプトプロピオニルオキシエトキシフェニル]フルオレン1.29重量部2mmolを使用したこと以外は、実施例3と同様にして2.0重量部収率90の白色結晶物を得た。得られた結晶のNMRを測定したところ、前記式bにおいて、エタンジチオール由来の骨格-SCH2CH2S-エチレンジチオ基が下記式で表される骨格に置換した繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。また、得られた結晶の分子量Mwは5952、融点は84.5°C、5熱重量減少温度は346°C、屈折率は1.638であった。なお、得られた結晶のIRスペクトルを測定することにより、合成例2で合成した化合物由来のアリル基のピーク940cm-1付近が消失していることを確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。実施例7300mlのセパラブルフラスコに、合成例2で合成した化合物22.9重量部50mmol、1,2-エタンジチオール関東化学株製4.7重量部50mmol、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル関東化学株製0.5重量部、トルエン70重量部を撹拌して溶解させた後、撹拌しながら、80°Cで10時間反応させた。得られた反応液を100重量部のヘキサンおよび200重量部のアセトンを入れた500mlのビーカーに滴下したところ、白色の結晶が生成した。得られたスラリーをろ過し、40°Cで1時間減圧乾燥したところ、24.5重量部収率89の白色結晶物が得られた。得られた結晶のNMRを測定したところ、実施例3と同じ繰り返し単位bを有する熱可塑性樹脂であることを確認した。また、得られた結晶の分子量Mwは15500、5熱重量減少温度は310°C、屈折率は1.645であった。なお、得られた結晶において、合成例2で合成した化合物由来のピークが消失していることをGPCにより確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。実施例8実施例7において、1,2-エタンジチオールに代えて、1,3-プロパンジチオール関東化学株製5.4重量部50mmolを使用したこと以外は、実施例7と同様にして24.5重量部収率87の白色結晶物を得た。得られた結晶のNMRを測定したところ、実施例4と同じ繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。また、得られた結晶の分子量Mwは16500、5熱重量減少温度は332°C、屈折率は1.641であった。なお、得られた結晶において、合成例2で合成した化合物由来のピークが消失していることをGPCにより確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。実施例9実施例7において、1,2-エタンジチオールに代えて、ビス2-メルカプトエチルエーテル東京化成工業株製6.6重量部50mmolを使用したこと以外は、実施例7と同様にして20.5重量部収率69の白色結晶物を得た。得られた結晶のNMRを測定したところ、下記式で表される繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。また、得られた結晶の分子量Mwは10400、5熱重量減少温度は342°C、屈折率は1.634であった。なお、得られた結晶において、合成例2で合成した化合物由来のピークが消失していることをGPCにより確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。実施例10実施例7において、1,2-エタンジチオールに代えて、ビス2-メルカプトエチルスルフィド東京化成工業株製7.7重量部50mmolを使用したこと以外は、実施例7と同様にして24.0重量部収率78の白色結晶物を得た。得られた結晶のNMRを測定したところ、下記式で表される繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。また、得られた結晶の分子量Mwは11200、5熱重量減少温度は315°C、屈折率は1.648であった。なお、得られた結晶において、合成例2で合成した化合物由来のピークが消失していることをGPCにより確認した。また、得られた結晶の臭気チオール臭を確認したところ、チオール臭はほとんどなかった。合成例4攪拌機を備えた500mlの四つ口セパラブルフラスコに、ビスフェノールAキシダ化学株製57.0重量部0.25mol、アリルブロマイド関東化学株製90.7重量部0.75mol、炭酸カリウム関東化学株製152.0重量部1.10molをメチルエチルケトン200mlで65°Cにて8時間還流攪拌して反応させた。HPLCにて原料ビスフェノールAが消失したことを確認した後に、生成した塩をろ過し、50°C、10torrにて減圧濃縮し、72.8重量部収率94の粘性液体を得た。得られた粘性液体をHPLCにて、分析したところ純度が95.0であった。また、得られた粘性液体が、下記式で表される化合物[ビスフェノールAのジアリルエーテル、2,2-ジ4-アリルオキシフェニルプロパン]であることを確認した。実施例11実施例7において、合成例2で合成した化合物に代えて、合成例4で得られた化合物ビスフェノールAのジアリルエーテル11.7重量部50mmol、1,2-エタンジチオールに代えて、ビス2-メルカプトエチルスルフィド東京化成工業株製7.7重量部50mmolを使用したこと以外は、実施例7と同様にして23.0重量部収率93の目的化合物を得た。得られた化合物のNMRを測定したところ、下記式で表される繰り返し単位を有する熱可塑性樹脂であることを確認した。また、得られた化合物の分子量Mwは6100、5熱重量減少温度は222°C、屈折率は1.610であった。"