"用紙に画像を形成する画像形成部と、前記画像形成部より上流側に設けられ、搬送される前記用紙の搬送方向に対して直交する用紙幅方向における予め設定された基準位置に対する片寄り量を検知する検知部と、前記検知部より上流側であって前記用紙幅方向の一方側に所定の付勢力により付勢されて配置され、前記用紙幅方向に揺動可能に設けられたレジストローラと、前記検知部により検知された前記片寄り量に基づいて前記基準位置に前記用紙を移動させるための必要揺動量を決定し、かつ、当該必要揺動量に基づいて前記用紙を前記用紙幅方向に揺動させるレジスト揺動補正を行う制御部とを備え、前記制御部は、前記レジスト揺動補正において、前記用紙幅方向の第1の方向に前記用紙を揺動させる場合と前記第1の方向とは反対側の第2の方向に前記用紙を揺動させる場合とで、前記方向のそれぞれの前記必要揺動量に対して異なる補正を行うことで、前記レジストローラに付勢されている前記付勢力を考慮した揺動指令値を得ることを特徴とする画像形成装置。前記制御部は、前記第1の方向にレジスト揺動補正を行う場合には、前記片寄り量に応じた前記必要揺動量と前記付勢力を考慮して設定された前記揺動指令値とが対応付けられた第1の補正式を用いて、前記必要揺動量から前記揺動指令値を取得し、前記第2の方向にレジスト揺動補正を行う場合には、前記片寄り量に応じた前記必要揺動量と前記付勢力を考慮して設定された前記揺動指令値とが対応付けられた第2の補正式を用いて、前記必要揺動量から前記揺動指令値を取得することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記レジストローラを前記用紙幅方向に揺動する駆動部を備え、前記駆動部は、ステッピングモータであり、前記揺動指令値は、前記ステッピングモータに供給するパルス信号であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の画像形成装置。前記第1の方向における前記必要揺動量と、前記付勢力を考慮して設定された前記必要揺動量を補正するための補正値とが対応付けられた第1の揺動テーブルと、前記第2の方向における前記必要揺動量と、前記付勢力を考慮して設定された前記必要揺動量を補正するための補正値とが対応付けられた第2の揺動テーブルとを備え、前記制御部は、前記第1の方向にレジスト揺動補正を行う場合には、前記第1の揺動テーブルを用いて前記必要揺動量から前記揺動指令値を取得し、前記第2の方向にレジスト揺動補正を行う場合には、前記第2の揺動テーブルを用いて前記必要揺動量から前記揺動指令値を取得することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記揺動指令値を変更するための操作部をさらに備えることを特徴とする請求項1から請求項4の何れか一項に記載の画像形成装置。前記検知部は、前記レジストローラにより前記揺動指令値だけ揺動された前記用紙の揺動後の片寄り量を検知し、前記制御部は、前記検知部により検知された揺動後の前記片寄り量に基づいて次に搬送されてくる用紙の揺動指令値を補正することを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、従来のレジスト揺動補正では以下のような問題がある。すなわち、レジスト揺動補正を行う場合において、レジストローラ30のホームポジションPHより奥側にレジスト揺動する場合と、ホームポジションPHより手前側にレジスト揺動する場合とで、揺動方向に応じて実測値が異なってしまうという問題がある。これは、レジストローラ30を安定的に揺動させるために、レジストローラ30が片側例えば手前側に押圧ばね304によって付勢されていることが影響している。図10は、従来におけるレジスト揺動補正時における指令値と実測値との関係の一例を示すグラフである。図10において横軸は指令値を示し、縦軸は実測値を示している。また、右上領域はホームポジションPHよりも奥側に揺動補正を行う場合を示し、左下領域はホームポジションよりも手前側に揺動補正を行う場合を示している。図10に示すように、例えば、指令値を2mmに設定して用紙Pを奥方向に揺動させた場合、図10の点線で示すように、実測値が2.3mmとなる。また、指令値を同様に2mmに設定して用紙Pを手前方向に揺動させた場合、図10の点線で示すように、実測値が3mmとなる。このように、指令値として同じ揺動量を設定した場合でも、押圧ばね306の影響により奥方向と手前方向とで実測値が異なってしまうという問題がある。そのため、奥および手前方向のそれぞれで用紙Pの実測値を例えば2mmにするには、図10の一点鎖線で示すように、奥側では指令値を1.7mmに設定し、手前側では指令値を1.3mmに設定する必要があったが、従来では揺動方向を考慮したレジスト揺動補正は行われていなかった。その結果、揺動方向に応じて画像形成位置が異なってしまい、画像を高精度に形成することができないという問題もあった。そこで、本発明は、上記課題に鑑みてなされたもので、その目的は、揺動方向を考慮して高精度にレジスト揺動補正を行うことが可能な画像形成装置を提供することにある。本発明は、上記課題を解決するために、用紙に画像を形成する画像形成部と、画像形成部より上流側に設けられ、搬送される用紙の搬送方向に対して直交する用紙幅方向における予め設定された基準位置に対する片寄り量を検知する検知部と、検知部より上流側であって用紙幅方向の一方側に所定の付勢力により付勢されて配置され、用紙幅方向に揺動可能に設けられたレジストローラと、検知部により検知された片寄り量に基づいて基準位置に用紙を移動させるための必要揺動量を決定し、かつ、当該必要揺動量に基づいて用紙を用紙幅方向に揺動させるレジスト揺動補正を行う制御部とを備え、制御部は、レジスト揺動補正において、用紙幅方向の第1の方向に用紙を揺動させる場合と第1の方向とは反対側の第2の方向に用紙を揺動させる場合とで、方向のそれぞれの必要揺動量に対して異なる補正を行うことで、レジストローラに付勢されている付勢力を考慮した揺動指令値を得るものである。本発明において、レジストローラの用紙幅方向の一方側に付勢力負荷が作用しているので、第1の方向および第2の方向に応じてそれぞれ異なる補正を必要揺動量に対して行うことで、第1の方向と第2の方向との間において同じ揺動指令値でも揺動量がずれてしまうことを防止している。つまり、揺動方向に応じて揺動量を調整することにより、各揺動方向における揺動量を揃えている。本発明によれば、レジストローラに付勢されている付勢力を考慮して、用紙幅方向における第1の方向および第2の方向に応じてそれぞれ異なる補正を各必要揺動量に対して行うので、付勢力によって生じる揺動量のずれ量をなくすことができる。これにより、レジスト揺動補正の精度の向上を図ることができる。以下、発明を実施するための最良の形態以下実施の形態とするについて説明する。<1.第1の実施の形態>[画像形成装置の構成例]本発明の第1の実施の形態に係る画像形成装置100は、用紙検知部検知部70により検知された用紙Pの用紙基準位置aに対する片寄り量Δxを取得し、この片寄り量Δxから用紙Pを用紙基準位置aに移動させるための指令値を算出し、この算出した指令値を用紙Pの揺動方向に応じて予め設定された補正式を用いて補正することで、レジストローラ30に付勢されている付勢力Fを考慮したレジスト揺動補正を行うものである。図1は、本発明の第1の実施の形態に係る画像形成装置100の構成の一例を示している。なお、図面の寸法比率は、説明の都合上拡張されており、実際の比率と異なる場合がある。図1に示すように、画像形成装置100は、タンデム型の画像形成装置と称されるものであり、自動原稿搬送部101と装置本体部102とを備えている。自動原稿搬送部101は、装置本体部102の上部に取り付けられ、搬送台上にセットされた用紙Mを搬送ローラ等により装置本体部102の画像読取部110に送り出す。装置本体部102は、画像読取部110と画像形成部60と中間転写ベルト8と定着部72とを有している。画像読取部110は、原稿台上に載置された原稿を走査露装置の光学系により走査露光し、CCDイメージセンサにより走査した原稿の画像を光電変換して画像情報信号を生成する。画像情報信号は、図示しない画像処理部によりアナログ処理、アナログ/ディジタル以下A/Dという変換処理、シューディング補正、画像圧縮処理等行われた後に、画像形成部60に出力される。画像形成部60は、電子写真方式により画像を形成するものであり、イエローY色の画像を形成する画像形成ユニット10Yと、マゼンタM色の画像を形成する画像形成ユニット10Mと、シアンC色の画像を形成する画像形成ユニット10Cと、黒K色の画像を形成する画像形成ユニット10Kとを有している。この例では、それぞれ共通する機能名称、例えば、符号10の後ろに形成する色を示すY,M,C,Kを付して表記する。画像形成ユニット10Yは、感光体ドラム1Yと、その周囲に配置される帯電部2Y、露光部光書込み部3Y、現像部4Yおよびクリーニング部6Yを有している。画像形成ユニット10Mは、感光体ドラム1Mと、その周囲に配置される帯電部2M、露光部3M、現像部4Mおよびクリーニング部6Mを有している。画像形成ユニット10Cは、感光体ドラム1Cと、その周囲に配置される帯電部2C、露光部3C、現像部4Cおよびクリーニング部6Cを有している。画像形成ユニット10Kは、感光体ドラム1Kと、その周囲に配置される帯電部2K、露光部3K、現像部4Kおよびクリーニング部6Kを有している。画像形成ユニット10Y,10M,10C,10Kにおけるそれぞれの感光体ドラム像担持体1Y,1M,1C,1K、帯電部2Y,2M,2C,2K、露光部3Y,3M,3C,3K、現像部4Y,4M,4C,4K、クリーニング部6Y,6M,6C,6Kは、それぞれ共通する内容の構成である。以下、特に、区別が必要な場合を除き、Y,M,C,Kを付さずに表記することとする。帯電部2は、感光体ドラム1の表面をほぼ一様に帯電する。露光部3は、例えばポリゴンミラー方式のレーザ露光走査装置により構成され、画像情報信号に基づいて感光体ドラム1上をレーザ光により走査して静電潜像を形成する。現像部4は、感光体ドラム1上に形成された静電潜像をトナーにより現像する。これにより、感光体ドラム1上に可視画像であるトナー像が形成される。中間転写ベルト8は、複数のローラにより張架されると共に走行可能に支持されている。一次転写ローラが動作すると、中間転写ベルト8が走行し、中間転写ベルト8の画像転写位置に各感光体ドラム1に形成されたトナー像が転写される一次転写。給紙部20は、A3やA4等の各用紙サイズが収容された複数の給紙トレイ20A,20B,20Cを有している。各給紙トレイ20A,20B,20Cから搬送ローラ21,22等によって搬送された用紙Pは、ループ作成ローラ40を経由して搬送方向下流側に設けられたレジストローラ30に搬送される。なお、給紙トレイの数は3つに限定されるものではない。また、必要に応じて大容量の用紙Pを収容することが可能な大容量給紙装置を単数または複数設置させても良い。レジストローラ30は、一対の駆動ローラ32および従動ローラ34を有し、ループ作成ローラ40によって用紙Pの先端が突き当てられることでループを形成して用紙Pの斜行を補正する。また、レジストローラ30は、用紙検知部70の検知結果に基づいて、用紙Pをニップして用紙幅方向D2に揺動させることにより用紙Pの片寄りを補正するレジスト揺動補正。このとき、用紙Pの揺動方向に応じて、揺動方向に応じて設定された補正式により用紙検知部70により検知された片寄り量Δxに基づく指令値が補正される。補正式については後述する。レジスト揺動補正が終了すると、用紙Pは所定のタイミングで二次転写部36に搬送される。二次転写部36では、中間転写ベルト8の画像形成位置に転写されたカラー画像が、給紙部20から搬送されてくる用紙Pの表面に一括転写される2次転写。2次転写された用紙Pは、定着部72に搬送される。定着部72は、カラー画像が転写された用紙Pを加熱、加圧処理することによりカラー画像を用紙P上に定着させる。定着部72により定着処理された用紙Pは、排紙ローラ24を経由して排紙トレイ25上に排出される。また、画像形成装置100は、両面印刷等を行うための用紙反転部27を備えている。両面印刷モードが設定されている場合には、定着部72により定着処理された用紙Pを用紙反転部27に導いた後に表裏を反転させて再度二次転写部36に搬送し、用紙Pの裏面側にカラー画像等を形成する。[レジストローラおよび用紙検知部の構成例]図2は、レジストローラ30および用紙検知部70の構成の一例を示すと共に、用紙検知部70による用紙Pの片寄り量Δxの算出方法を説明するための図である。画像形成装置100では、図2示すように、用紙Pの画像形成時における基準位置として用紙基準位置aが設定されている。本例では、用紙Pの用紙幅方向D2における左側端部Paが用紙基準位置aを通過するように搬送制御される。なお、用紙基準位置aは、用紙サイズ毎に異なる基準位置が設定されている。用紙検知部70は、レジストローラ30の搬送方向D1の下流側であって、その長手方向が用紙幅方向D2と平行となるように設置されている。用紙検知部70は、光電交換素子をライン状に配置したラインセンサ、または光電交換素子をマトリクス状に配置したイメージセンサ等から構成されている。用紙検知部70は、通過する用紙Pの左側端部を検知し、この検知された用紙Pの左側端部Paと用紙基準位置aとの間の用紙幅方向D2における距離を片寄り量Δxとして取得する。本例では、片寄り量Δxが用紙基準位置aよりも右側に片寄っている場合には片寄り量Δxの符号をとし、逆に、片寄り量Δxが用紙基準位置aよりも左側に片寄っている場合には片寄り量Δxの符号を-と定義している。レジストローラ30は、用紙検知部70の搬送方向D1の上流側であって、その回転軸が用紙幅方向D2と平行となるように設置されている。このレジストローラ30は、レジスト揺動補正を行わない場合には、図9で示したようにホームポジションPHに配置される。ホームポジションPHは、例えばレジストローラ30の外側の一端部に設定され、このホームポジションPHを基準として用紙幅方向D2に沿って移動する。本例では、ホームポジションPHよりも用紙幅方向D2の右側を奥またはと定義し、ホームポジションPHよりも用紙幅方向D2の左側を手前画像形成装置100の正面側または-と定義する。なお、奥方向は第1の方向に対応し、手前方向は第2の方向に対応している。また、レジストローラ30は、用紙Pを安定して揺動させるために、押圧ばね304によって常時手前方向に所定の付勢力Fによって付勢されている。そのため、奥方向と手前方向とで同じ指令値を出力した場合でも、レジストローラ30を奥方向に揺動させる場合よりも手前方向に揺動させる場合の方が、押圧ばね304の付勢力Fが付加されるので若干揺動量が多くなる。そこで、本例では、揺動方向に応じて設定された補正式を用いて指令値を補正することで、押圧ばね304の付勢力Fを考慮した揺動量の調節を行っている。[画像形成装置のブロック構成例]図3は、画像形成装置100のブロック構成例を示している。図3に示すように、画像形成装置100は、画像形成装置100の全体の動作を制御する制御部50を備えている。制御部50は、例えばCPU52、ROM54およびRAM56等を有している。CPU52は、ROM54に格納されたプログラムを読み出してRAM56に展開して実行することにより、画像形成処理やレジスト揺動補正動作を実行する。制御部50には、操作表示部80と自動原稿搬送部101と画像読取部82と画像形成部60と用紙検知部70とレジスト揺動駆動部90と定着部72と給紙部20と記憶部84と通信部86とがそれぞれバス等を介して接続されている。操作表示部62は、例えば静電容量方式や抵抗膜方式等の位置入力装置と液晶ディスプレイや有機ELディスプレイ等の表示装置とが組合わされたタッチパネルから構成され、ユーザの入力操作に基づく入力情報を検出して操作信号を制御部50に供給する。例えば、操作表示部62は、ユーザにより入力された用紙Pの坪量や用紙サイズ等の画像形成処理時の各種条件を受け付けたり、レジスト揺動補正動作において補正式を設定、補正するための傾きや切片等の情報を受け付けて、これらの入力情報に基づく操作信号を制御部50に供給する。操作画面等の詳細については後述する。記憶部64は、例えば半導体メモリやHDDHardDiskDrive等から構成され、例えばレジスト揺動補正時に用いられる補正式Iや補正式II等の情報やこれらの式等を実行するためのプログラム等を記憶している。上記情報は、ROM54に記憶させても良い。なお、補正式Iは第1の補正式に対応し、補正式IIは第2の補正式に対応している。レジスト揺動駆動部90は、例えばステッピングモータから構成され、レジスト揺動補正動作時に制御部50から供給される片寄り量Δxに応じた揺動指令値駆動信号に基づいて回転駆動することで、レジストローラ30を用紙幅方向D2に移動させる。揺動指令値は、片寄り量Δxに基づいて生成されたパルス信号である。これにより、用紙Pが用紙幅方向D2に揺動され、用紙Pの片寄りが補正される。用紙検知部70は、搬送されてくる用紙Pの用紙基準位置aに対する片寄り量Δxを検知し、片寄り量Δxに基づく操作信号を制御部50に供給する。画像形成部60は、例えば画像形成ユニット10Y,10M,10C,10K等を備え、制御部50から供給される制御情報に基づいて画像形成処理を実行する。給紙部20は、制御部50から供給される制御信号に基づいて、操作表示部62等で入力された用紙サイズ情報に対応した用紙Pを給紙トレイから送り出して画像形成部60に給紙する。定着部72は、制御部50から供給される制御信号に基づいて、画像形成部60で画像が定着された用紙Pを加圧、加熱処理することで用紙Pにトナー像を定着させる。通信部86は、NICNetworkInterfaceCard、MODEMModulatorDEModulator、USBUniversalSerialBus等の各種インターフェースから構成され、通信部86を介して接続されるパーソナルコンピュータ等の外部機器との通信を行う。[補正式について]次に、用紙Pの揺動方向に応じて必要揺動量を補正するための補正式について説明する。図4は、必要揺動量を補正するための補正式を説明するための図である。縦軸は用紙検知部70により検知された片寄り量Δxに応じた必要揺動量であり、横軸は押圧ばね304の付勢力Fを考慮して設定された補正後の揺動指令値である。補正式は、用紙Pの揺動方向に応じて異なる2つの式が定義されている。用紙Pを奥側に揺動させる場合に用いられる補正式Iと、用紙Pを手前側に揺動させる場合に用いられる補正式IIである。これらの式は、例えば製造段階において、実際に複数枚の用紙の片寄り量を用紙検知部70により取得し、この取得した片寄り量に応じた指令値に基づいてレジスト揺動補正することで実際の実測値を取得し、このときに得られた実測値と指令値との差分に基づいて定義されたものである。まず、奥用の補正式Iについて説明する。補正式Iは下記式1により記述される。Y1=a1{ΔX/モータ移動量/1パルスb1}1ここで、Y1は、押圧ばね306を考慮して算出された補正後の揺動指令値であり、レジスト揺動駆動部90に供給するパルス信号である。a1は補正係数であり、b1は切片である。切片b1は、例えば、レジストローラ30を駆動するレジスト揺動駆動部90のガタつきより決まる値である。ΔXは、用紙検知部70で検知された片寄り量Δxに応じた必要揺動量mmである。1パルス当たりのモータ移動量は、使用するレジスト揺動駆動部90の仕様に基づいて予め設定される。例えば、制御部50は、用紙検知部70により用紙Pの用紙基準位置aに対する片寄り量Δxが取得されると、用紙検知部70で取得された片寄り量Δxに基づいて必要揺動量ΔX1を算出する。本例では、片寄り量Δxを必要揺動量ΔXとしている。例えば、算出により得られた必要揺動量がΔXaである場合、この必要揺動量ΔXaを上記式1に代入することにより、必要揺動量ΔXaからパルス信号としての揺動指令値Yaを得ることができる。続けて、手前用の補正式IIについて説明する。補正式IIは下記式2により記述される。Y2=a2{ΔX/モータ移動量/1パルスb2}2ここで、Y2は、押圧ばね306を考慮して算出された補正後の揺動指令値であり、レジスト揺動駆動部90に供給するパルス信号である。a2は補正係数であり、b2は切片である。切片b2は、例えば、レジストローラ30を駆動するレジスト揺動駆動部90のガタつきより決まる値である。ΔXは、用紙検知部70で検知された片寄り量に応じた必要移動量mmである。1パルス当たりのモータ移動量は、使用するレジスト揺動駆動部90の仕様に基づいて予め設定される。例えば、算出により得られた必要揺動量がΔXbである場合、この必要揺動量ΔXbを上記式2に代入することにより、必要揺動量ΔXbからパルス信号としての揺動指令値Ybを取得できる。補正式IIでは、傾きa2が補正式Iの傾きa1よりも小さく設定されている。これは、レジストローラ30が押圧ばね306によって手前方向に付勢されているので、手前側に用紙Pを揺動させる場合には押圧ばね306の付勢力Fが付加され、奥側に用紙Pを揺動させる場合と比べて揺動量が多くなってしまうからである。そのため、補正式IIでは傾きを小さくすることで、揺動指令値Y2が押圧ばね306による付勢力F分だけ小さくなるように設定し、手前側と奥側とで補正後の揺動指令値Yを揃えるようにしている。ここで、上記補正式I、IIで得られる揺動指令値Yに、押圧ばね304の付勢力Fによる影響を補正するための補正量の他に、用紙Pと、用紙Pと接する搬送経路との間で生じる摩擦力の影響により生じる指令値と実測値との差も考慮した補正量を含めることができる。すなわち、使用される用紙Pの坪量や用紙サイズ、装置内の湿度装置が設置される室内の湿度が大きくなるにつれて、用紙Pと接する搬送経路との摩擦力が大きくなり、指令値と実測値との差も比例的に大きくなる。そのため、用紙Pの坪量や用紙サイズに応じて、適宜必要揺動量を補正しても良い。また、片面印刷を行う場合よりも両面印刷を行う場合の方が、レジスト揺動補正時に撓んで用紙Pのこしにより搬送時の抵抗力が大きくなるので、この場合にも、適宜必要揺動量を補正することが好ましい。例えば、摩擦力の増加により揺動量が少なくなる分、必要揺動量に摩擦力分の揺動力を加算することで、揺動指令値Yを設定することができる。[表示画面の構成例]図5は、用紙Pの状態を設定したり、補正式の数値を入力、変更等するための操作表示部80に表示される表示画面800の一例を示している。本例では、表示画面800にタッチパネルが採用されているものとする。表示画面800には、図5に示すように、画像形成に関する基本的な設定を行うための各種設定ボタン802、画像形成の実行する決定ボタンとしてのコピーボタン804、スキャンおよびファックスを実行するためのスキャンボタン806、コピーやスキャンの中止および設定を全てリセットするためのリセットボタン808、ユーザの操作支援のコメントが表示されるコメント欄810、用紙Pの状態や補正式Iおよび補正式IIの各数値を変更するための変更画面812が設けられている。以下では、変更画面812について説明する。変更画面812は、ユーザが各種設定ボタン802を選択した後に、例えば補正式の数値を変更するボタン等を選択することで表示画面800上に表示される。変更画面812は、給紙トレイ指定部814、用紙サイズ指定部816、坪量指定部818、揺動量変更部指令値変更部820、式表示画面822、数値変更画面824、キャンセルボタン826、およびOKボタン828を備えている。給紙トレイ指定部814は、設定する給紙トレイを指定するボタンである。用紙サイズ指定部816および坪量指定部818は、給紙トレイ指定部814で指定された給紙トレイに関する用紙サイズと坪量をそれぞれ設定するためのボタンである。揺動量変更部820は、補正式Iの傾きa1、切片b1および補正式IIの傾きa2、切片b2を入力変更するためのボタンである。ユーザによって揺動量変更部820が選択されると、変更画面812内に式表示画面822および数値変更画面824が表示される。数値変更画面824には、補正式Iの傾きa1、切片b1、揺動指令値Y1、補正式IIの傾きa2、切片b2、揺動指令値Y2の各項目と、値を入力変更するための数値ボタン、項目を移動するためのアップ/ダウンボタン等が表示される。ユーザは、式表示画面822を見ながら数値ボタン等を操作して各式の傾きや切片を入力することで補正式を設定することができる。補正式は、製造段階において予め設定しても良い。また、設定した補正式の傾きや切片等の数値を、レジスト揺動補正動作の結果に基づいて変更することもできる。これにより、画像と用紙Pの位置合わせの精度を高めることができる。[画像形成装置の動作例]次に、レジスト揺動補正を行う場合における制御部50の動作の一例について説明する。図6は、レジスト揺動補正を行う場合における画像形成装置100の制御部50の動作の一例を示すフローチャートである。図6に示すように、ステップS100で制御部50は、給紙部20や反転搬送経路から搬送されてくる用紙Pの用紙基準位置aに対する片寄り量Δxを用紙検知部70から取得する。制御部50は、用紙検知部70から取得した片寄り量Δxから、用紙Pを用紙基準位置aに移動させるために必要な必要揺動量ΔXを算出する。この必要揺動量ΔXには、揺動する方向に対応したか-の符号が付加される。必要揺動量ΔXを算出したらステップS102に進む。ステップS102で制御部50は、算出した必要揺動量ΔXの揺動方向が手前方向であるか否かを判断する。手前方向であるか否かの判断は、必要揺動量ΔXに付された符号がであるか、または-であるかにより判断する。制御部50は、必要揺動量ΔXの揺動方向がである場合には、揺動方向が奥方向であると判断してステップS106に進む。一方、必要揺動量の揺動方向が-である場合には、揺動方向が手前方向であると判断してステップS104に進む。必要揺動量ΔXの揺動方向が手前方向である場合、ステップS104で制御部50は、手前に対応した補正式II式2参照を記憶部84等のメモリから読み出し、読み出した補正式IIに必要揺動量ΔXを代入することにより、押圧ばね306の付勢力Fを考慮した揺動指令値Y2を取得する。この揺動指令値Y2は、レジスト揺動駆動部90に与えるパルス信号である。揺動指令値Y2を取得したらステップS108に進む。一方、必要揺動量ΔXの揺動方向が奥方向である場合、ステップS106で制御部50は、奥に対応した補正式I式1参照を記憶部84等のメモリから読み出し、読み出した補正式Iに必要揺動量ΔXを代入することにより、押圧ばね306の付勢力Fを考慮した揺動指令値Y1を取得する。この揺動指令値Y1は、レジスト揺動駆動部90に与えるパルス信号である。揺動指令値Y1を取得したらステップS108に進む。ステップS108で制御部50は、算出した揺動指令値Yに基づいてレジスト揺動補正を実行する。具体的には、レジストローラ30に用紙Pを挟持させ、算出した揺動指令値Yパルス信号をレジスト揺動駆動部90に供給し、レジストローラ30をホームポジションPHから奥方向または手前方向に移動させることにより用紙Pを用紙基準位置aに揺動させる。レジスト揺動補正が終了したら、用紙Pを二次転写部36に向けて搬送し、レジストローラ30の挟持を解除してホームポジションPHまで移動して再度挟持状態とし、ステップS110に進む。ステップS110で制御部50は、レジスト揺動補正が終了したら画像形成処理を開始する。用紙Pは、所定のタイミングにて二次転写部36に搬送され、中間転写ベルト8に形成された画像が転写される。このとき、レジスト揺動補正により用紙Pの片寄りが補正されているので、画像がずれることなく用紙Pに転写することができる。また、ステップS112で制御部50は、用紙Pの片寄り量Δxを用紙検知部70から再度取得する。つまり、レジスト揺動補正が行われた同一の用紙Pの用紙基準位置aに対する片寄り量Δxを取得する。これは、レジスト揺動補正を行った場合でも用紙Pの片寄りが完全に解消されてない場合があるからである。用紙Pの片寄り量Δxを取得したらステップS114に進む。ステップS114で制御部50は、用紙検知部70から取得した用紙Pの片寄り量Δxに基づいて、次に搬送されてくる用紙Pにフィードバックするための補正値を算出する。具体的には、揺動指令値Yに応じた揺動量指令値と実測値との差分から用紙Pの片寄り量Δxずれ量を算出し、算出した片寄り量Δxを補正値として次の用紙Pの揺動指令値Yにフィードバックする。制御部50では、次の用紙Pのレジスト揺動補正時に、補正式によって算出した揺動指令値Yを補正値により補正してパルス信号を生成し、このパルス信号をレジスト揺動駆動部90に供給してレジスト揺動補正を実行する。これにより、より高精度なレジスト揺動補正を行うことができる。なお、フィードバックした補正値により補正式自体を修正するようにしても良い。以上説明したように、第1の実施の形態では、レジスト揺動補正時において、レジストローラ30を奥方向に用紙Pを揺動させる場合には補正式Iを用いて指令値必要揺動量を補正し、レジストローラ30を手前方向に用紙Pを揺動させる場合には補正式IIを用いて必要揺動量を補正している。例えば、用紙Pを2mm揺動させる場合、制御部50では、奥方向の揺動量が1.7mmとなるような揺動指令値Y1を補正式Iに基づいて生成し、手前方向の揺動量が1.3mmとなるような揺動指令値Y2を補正式IIに基づいて生成している図10参照。これにより、レジストローラ30に付勢されている付勢力F負荷を考慮して揺動指令値Yを調節することができるので、揺動方向で生じるずれ量をなくして揺動量を揃えることができる。その結果、レジスト揺動補正の精度の向上を図ることができ、用紙Pに高精度に画像を形成することができる。<2.第2の実施の形態>第2の実施の形態では、揺動方向毎に設けられた揺動テーブルを用いて指令値を補正する点において、補正式を用いて指令値を補正する上記第1の実施の形態とは相違している。なお、その他の画像形成装置の構成や機能は、上記第1の実施の形態と同様であるため、共通の構成要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。[揺動テーブルの構成例]図7は用紙Pの揺動方向に応じて必要揺動量指令値を補正するための揺動テーブルを示し、図7Aは奥方向にレジスト揺動させる場合に用いる揺動テーブルTB1であり、図7Bは手前方向にレジスト揺動させる場合に用いる揺動テーブルTB2である。なお、揺動テーブルTB1は第1の揺動テーブルに対応し、揺動テーブルTB2は第2の揺動テーブルに対応している。記憶部84には、用紙Pを奥方向に揺動させる場合に用いられる揺動テーブルTB1と、用紙Pを手前方向に揺動させる場合に用いられる揺動テーブルTB2とがそれぞれ記憶されている。揺動テーブルTB1,TB2は、例えば製造段階において、実際に複数枚の用紙の片寄り量Δxを用紙検知部70により取得し、この取得した片寄り量Δxに応じた必要揺動量ΔXに基づいてレジスト揺動補正することで実測値を取得し、このときに得られた実測値と必要揺動量ΔXとの差分に基づいて作成することができる。なお、本例では、揺動テーブルTB1,TB2をそれぞれ独立に設けているが、一つの揺動テーブルで構成することもできる。まず、奥用の揺動テーブルTB1について説明する。図7Aにおいて、行方向は必要揺動量ΔX指令値を示し、列方向は用紙Pの坪量を示している。本例では、必要揺動量が1mm未満、1mm以上~3mm未満、3mm以上~5mm未満の3つの範囲に区切られ、坪量が100g/m2未満、100g/m2以上~200g/m2未満、200g/m2以上の3つの範囲に区切られている。各必要揺動量と各坪量とが交わる位置には、必要揺動量ΔXを補正するための補正値補正揺動量mmが対応付けられて記憶されている。ここで、用紙Pの坪量を考慮したのは、用紙Pの坪量が大きくなるに伴い、用紙Pと搬送経路との間で生じる摩擦力ガイド抵抗が指令値と実測値との差に影響を与えるからである。詳しくは、用紙Pの坪量が大きくなるほど、用紙Pによるガイド抵抗も大きくなるので、これに伴って、指令値に基づく揺動量も小さくなってしまうからである。そのため、本例では、用紙Pの坪量が大きくなるほど、減算する補正値を小さく設定し、揺動量が多くなるようにしている。続けて、手前用の揺動テーブルTB2について説明する。図7Bにおいて、行方向は必要揺動量ΔX指令値を示し、列方向は用紙Pの坪量を示している。本例では、必要揺動量ΔXが1mm未満、1mm以上~3mm未満、3mm以上~5mm未満の3つの範囲に区切られ、坪量が100g/m2未満、100g/m2以上~200g/m2未満、200g/m2以上の3つの範囲に区切られている。各必要揺動量と各坪量とが交わる位置には、必要揺動量ΔXを補正するための補正値が対応付けられて記憶されている。この揺動テーブルTB2でも、上記揺動テーブルTB2と同様の理由から、用紙Pの坪量が大きくなるほど、減算する補正値を小さく設定し、揺動量が多くなるようにしている。また、手前用の揺動テーブルTB2の補正値は、奥用の揺動テーブルTB1の補正値よりも全体的に大きくなるように設定されている。これは、第1の実施の形態の補正式でも説明したように、レジストローラ30が押圧ばね306によって手前側に付勢されているので、手前方向に用紙Pを揺動させる場合には押圧ばね306の付勢力Fが付加され、奥方向に用紙Pを揺動させる場合と比べて揺動量が多くなってしまうからである。そのため、例えば、必要揺動量が2mmでかつ坪量が150g/m2の場合、奥用の揺動テーブルTB1では補正値が-0.4mmとなるが、手前用の揺動テーブルTB2では補正値が-0.8mmとなっている。[画像形成装置の動作例]次に、レジスト揺動補正を行う場合における制御部50の動作の一例について説明する。図8は、レジスト揺動補正を行う場合における画像形成装置100の制御部50の動作の一例を示すフローチャートである。なお、第1の実施の形態の図6で説明したレジスト揺動補正を行う際における制御部50の動作と共通する部分については説明を簡略化する。図8に示すように、ステップS200で制御部50は、給紙部20や反転搬送経路から搬送されてくる用紙Pの用紙基準位置aに対する片寄り量Δxを用紙検知部70から取得する。制御部50は、用紙検知部70から取得した片寄り量Δxから、用紙Pを用紙基準位置aに移動させるために必要な必要揺動量ΔXを算出する。必要揺動量ΔXを算出したらステップS202に進む。ステップS202で制御部50は、算出した必要揺動量ΔXの揺動方向が手前方向であるか否かを判断する。制御部50は、必要揺動量ΔXの揺動方向がである場合には、揺動方向が奥方向であると判断してステップS206に進む。一方、必要揺動量の揺動方向が-である場合には、揺動方向が手前方向であると判断してステップS204に進む。必要揺動量ΔXの揺動方向が手前方向の場合、ステップS204で制御部50は、手前に対応した揺動テーブルTB2を用いて押圧ばね306の付勢力Fを考慮した補正後の揺動指令値Y2を取得する。具体的には、制御部50は、記憶部84等のメモリから揺動テーブルTB2を読み出すと共に、操作表示部80で設定された用紙Pの坪量を記憶部84等から取得する。そして、用紙Pの坪量および必要揺動量ΔXから揺動テーブルTB2を参照して該当する補正値を読み出し、読み出した補正値を必要揺動量ΔXから減算し、この減算により得られた揺動量をパルス信号に変換することにより揺動指令値Y2を取得する。揺動指令値Y2を取得したらステップS208に進む。一方、必要揺動量ΔXの揺動方向が奥方向の場合、ステップS206で制御部50は、奥に対応した揺動テーブルTB1を用いて押圧ばね306の付勢力Fを考慮した補正後の揺動指令値Y1を取得する。具体的には、制御部50は、記憶部84等のメモリから揺動テーブルTB1を読み出すと共に、操作表示部80で設定された用紙Pの坪量を記憶部84等から取得する。そして、用紙Pの坪量および必要揺動量ΔXから揺動テーブルTB1を参照して該当する補正値を読み出し、読み出した補正値を必要揺動量ΔXから減算し、この減算により得られた揺動量をパルス信号に変換することにより揺動指令値Y2を取得する。揺動指令値Y1を取得したらステップS208に進む。ステップS208で制御部50は、算出した揺動指令値Yに基づいてレジスト揺動補正を実行する。具体的には、レジストローラ30に用紙Pを挟持させ、算出した揺動指令値Yパルス信号をレジスト揺動駆動部90に供給し、レジストローラ30をホームポジションPHを基準として奥方向または手前方向に移動させることにより用紙Pを用紙基準位置aに揺動させる。レジスト揺動補正が終了したら、ステップS210に進む。レジスト揺動補正が終了したら画像形成処理を開始するS210と共に、用紙Pの片寄り量Δxを用紙検知部70から再度取得するS212。続けて、用紙検知部70から取得した用紙Pの片寄り量Δxに基づいて、次に搬送されてくる用紙Pにフィードバックするための補正値を算出するS214。つまり、制御部50は、揺動テーブルTB1および揺動テーブルTB2の補正値を補正するための補正値を算出する。このような一連の動作を繰り返し実行する。以上説明したように、第2の実施の形態では、レジスト揺動補正時において、レジストローラ30を奥方向に揺動させる場合には揺動テーブルTB1を用いて指令値必要揺動量を補正し、レジストローラ30を手前方向に揺動させる場合には揺動テーブルTB2を用いて指令値を補正している。これにより、レジストローラ30に付勢されている付勢力Fを考慮して指令値揺動量を調節することができるので、揺動方向で生じるずれ量をなくして揺動量を揃えることができる。その結果、レジスト揺動補正の精度の向上を図ることができ、用紙Pに高精度に画像を形成することができる。なお、本発明の技術範囲は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述した実施形態に種々の変更を加えたものを含む。上記第1の実施の形態では、補正式で得られた揺動指令値を操作表示部80の表示画面800で変更したが、これに限定されることはない。例えば、表示画面800において、上記第2の実施の形態で説明した揺動テーブルTB1TB2の補正値等の数値を変更するようにしても良い。また、上記第1の実施の形態では、用紙Pの坪量が所定の条件の場合における一つの補正式を用いたが、これに限定されることはなく、用紙Pの坪量毎に複数の補正式を設定することもできる。また、用紙Pの坪量だけでなく、用紙サイズや装置内の湿度等を適用させても良い。"