第1筐体及び第2筐体を有し、前記第1筐体と前記第2筐体とが分離された状態で使用される携帯電子装置であって、前記第1筐体の加速度を検出する第1加速度測定部と、前記第2筐体の加速度を検出する第2加速度測定部と、前記第1加速度測定部により検出された加速度から前記第1筐体の動作のタイミングである第1動作タイミングを測定する第1動作タイミング測定部と、前記第2加速度測定部により検出された加速度から前記第2筐体の動作のタイミングである第2動作タイミングを測定する第2動作タイミング測定部と、前記第1動作タイミングと前記第2動作タイミングとを比較する比較部と、前記比較部による比較結果に応じて、警告を報知する警告報知部とを備えたことを特徴とする携帯電子装置。前記第2筐体に配置され、前記第2動作タイミング測定部により測定された第2動作タイミングの情報を、無線通信を用いて送信する送信部と、前記第1筐体に配置され、前記無線通信を用いて前記送信部により送信された前記第2動作タイミングの情報を受信する受信部とをさらに備え、前記比較部は、前記第受信部から前記第2動作タイミングを取得することを特徴とする請求項1に記載の携帯電子装置。前記第1動作タイミング測定部は、前記第1加速度測定部により検出された所定方向へ向かう加速度と前記所定方向の逆方向へ向かう加速度との折り返し時点を第1動作タイミングとして検出し、前記第2動作タイミング測定部は、前記第2加速度測定部により検出された前記所定方向へ向かう加速度と前記所定方向の逆方向へ向かう加速度との折り返し時点を第2動作タイミングとして検出することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の携帯電子装置。前記比較部は、第1動作タイミングと第2動作タイミングとの差が閾値を超える状態が所定回数続いたか否かを比較結果として出力することを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一つに記載の携帯電子装置。前記第1筐体と前記第2筐体とは、組み合わせて一つの筐体とすることができることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか一つに記載の携帯電子装置。第1筐体及び第2筐体を有し、前記第1筐体と前記第2筐体とが分離された状態で使用される携帯電子装置であって、前記第1筐体の加速度を検出する第1加速度測定部と、前記第2筐体の加速度を検出する第2加速度測定部とを有する携帯電子装置により実行させる警告報知プログラムであって、前記携帯電子装置に、前記第1加速度測定部により検出された加速度から前記第1筐体の動作のタイミングである第1動作タイミングを測定し、前記第2加速度測定部により検出された加速度から前記第2筐体の動作のタイミングである第2動作タイミングを測定し、前記第1動作タイミングと前記第2動作タイミングとを比較し、前記比較の比較結果に応じて、警告を報知する処理を実行させることを特徴とする警告報知プログラム。しかしながら、無線タグからの電波を監視する方式では、電波が届いている間は置忘れを検出しないため、例えば、分離後の一方を手に入れた者が、携帯電子装置の所有者の近くを歩いている場合には、一方が所有者の手から離れていることを検知できない。このため、例えば、ホームで、分離後の一方を手に入れた者が、携帯電子端末の所有者の近くを歩いており、電車のドアが閉まる直前で電車に飛び乗るなどするとアラームがなったときには、電車に乗った者は遠くに行ってしまい手遅れになってしまう。これは、例えば、所有者が分離後の一方をベンチに忘れて電車に乗った場合にも、ベンチから電車までの距離によっては起こり得ることである。このように、従来技術では、分離後の双方の距離が近ければ、盗難や置忘れによって既に所有者の手から分離後の一方が離れていることを検知することは困難であった。開示の技術は、上記に鑑みてなされたものであって、一対の携帯電子装置のうち、一方に盗難や置忘れなどの異常が発生した場合に、双方の携帯電子装置同志の距離が近距離であっても異常の発生を他方の所持者に通知することができる携帯電子装置及び警告報知プログラムを提供することを目的とする。本願の開示する携帯電子装置及び警告報知プログラムの一つの態様は以下のようなものである。第1筐体及び第2筐体を有し、前記第1筐体と前記第2筐体とが分離された状態で使用される携帯電子装置である。そして、第1加速度測定部は、前記第1筐体の加速度を検出する。第2加速度測定部は、前記第2筐体の加速度を検出する。第1動作タイミング測定部は、前記第1加速度測定部により検出された加速度から前記第1筐体の動作のタイミングである第1動作タイミングを測定する。第2動作タイミング測定部は、前記第2加速度測定部により検出された加速度から前記第2筐体の動作のタイミングである第2動作タイミングを測定する。比較部は、前記第1動作タイミングと前記第2動作タイミングとを比較する。警告報知部は、前記比較部による比較結果に応じて、警告を報知する。本願の開示する携帯電子装置及び警告報知プログラムの一つの態様によれば、一対の携帯電子装置のうち、一方に盗難や置忘れなどの異常が発生した場合に、双方の携帯電子装置同志の距離が近距離であっても異常の発生を他方の所持者に通知することができるという効果を奏する。以下に、本願の開示する携帯電子装置及び警告報知プログラムの実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施例により本願の開示する携帯電子装置及び警告報知プログラムが限定されるものではない。特に、以下の説明では、携帯電子装置として携帯電話を例に説明するが、携帯電子装置はこれに限らず、例えば、PDAPersonalDigitalAssistantなどでもよい。図1は、実施例に係る携帯電話のブロック図である。図1に示すように本実施例に係る携帯電話装置は、親機1及び子機2という2つの筐体に分離することができる。この親機1が第1筐体の一例にあたる。また、子機2が第2筐体の一例にあたる。ここで、本実施例に係る携帯電話の親機及び子機について説明する。図2-1は、実施例に係る携帯電話の分離後の親機の斜視図である。また、図2-2は、実施例に係る携帯電話の分離後の子機の斜視図である。本実施例に係る携帯電話は、図2-1に示す親機1及び図2-2に示す子機2に分離することができる。図2-1に示すように、親機1には、キーパッドなどが配置されている。そして、子機2は、単体で電話として使用することができる。また、後述するように、親機1と子機2とは、分離状態では、Bluetooth登録商標などの近距離無線通信を用いて相互にデータの授受を行うことができる。なお、親機1と子機2との通信は近距離無線通信に限られる必要はなく、親機1と子機2との間で情報を送受信できる無線通信であればどのようなものでも構わない。図3-1は、実施例に係る携帯電話の長手方向側面の側面図である。図3-2は、実施例に係る携帯電話の短手方向側面の正面図である。図3-3は、実施例に係る携帯電話の平面図である。図3-1~図3-2は、本実施例に係る携帯電話の親機1と子機2とを組み合わせた状態を表している。図3-1及び図3-2に示すように、本実施例に係る携帯電話は、親機1と子機2とが組み合わさり1つの筐体をなすように変形することができる。具体的には、図2-1に表示されている親機1の面と図2-2に表示されている子機2の面とが接合する。そして、親機1と子機2とは、組み合わせ状態では、UARTUniversalAsynchronousReceiverTransmitterを用いてシリアル通信が可能であり、相互にデータの送受信を行うことができる。また、図3-3は、子機2の図2-2に表示されている面と反対側の面を表しており、図3-3に示すように子機2には液晶モニタが設けられている。このように、本実施例に係る携帯電話は、親機1及び子機2を組み合わせた状態でも、親機1と子機2とを分離した状態でも使用可能である。図1に戻って、親機1は加速度測定部11、ステップマーカ測定部12、比較部13、近距離通信部14、警告報知部15及びタイミング制御部16を有している。加速度測定部11は、3軸方向の角速度を測定するセンサを有している。ここで、3軸方向とは、3次元空間においてそれぞれ直交するX軸、Y軸、Z軸を表している。以下の説明では、原点に人が立った場合を基準として、X軸方向を人の左右方向、Y軸方向を人の上下方向頭と足を結ぶ方向、及びZ軸方向を人の前後方向として説明する。言い換えれば、Y軸方向は地面に対して垂直の方向にあたる。そして、加速度測定部11は、常にセンサにより3軸方向の角速度を測定している。そして、加速度測定部11は、測定した3軸方向の角速度のデータをステップマーカ測定部12へ出力する。ここで、本実施例では、加速度センサとして3軸方向の加速度を測定するセンサを例に説明したが、加速度センサは、地面に対して垂直方向の加速度を測定できるものであれば他のものを用いてもよい。この加速度測定部11が、第1加速度測定部の一例にあたる。また、地面に対して垂直方向であるY軸方向が、所定方向の一例にあたる。ステップマーカ測定部12は、メモリなどの記憶部を有している。また、ステップマーカ測定部12は、時計を有している。そして、ステップマーカ測定部12は、測定開始の命令の入力をタイミング制御部16から受ける。測定開始の命令を受けると、ステップマーカ測定部12は、予め決められた測定時間、加速度測定部11から受信した3軸方向の角速度のデータを記憶する。本実施例では、ステップマーカ測定部12は、測定時間が3秒間とされている場合で説明する。そして、ステップマーカ測定部12は、記憶した3軸方向の角速度のデータから親機1の所持者の歩行のタイミングを測定する。ここで、本実施例では、歩行のタイミングを、親機1の所持者の足が地面に接地した衝撃を受けたタイミングとする。そして、ステップマーカ測定部12は、歩行のタイミングをステップマーカの点と決定する。この歩行のタイミングが動作のタイミングの一例にあたる。ここで、ステップマーカ測定部12による、ステップマーカの決定方法について詳細に説明する。ステップマーカ測定部12は、加速度測定部11から入力される角速度のデータのうち、1秒間毎に予め決められた数のサンプルを取得し、記憶する。このステップマーカ測定部12が記憶したデータには、以下のような、左右方向の移動量、上下方向の移動量、前後方向の移動量、前後方向の回転量、体幹を軸にした回転量及び左右方向の回転量が含まれる。ステップマーカ測定部12は、3軸方向の角速度のデータから次のことを取得する。すなわち、ステップマーカ測定部12は、X軸方向の加速度を歩行において左右方向の移動に伴う変位値として取得する。すなわち、ステップマーカ測定部12は、ある時点の6軸センサの装着姿勢を基準とした左右方向の移動量であり、且つ左方向の移動量がプラスとなり、右方向の移動量がマイナスとなる値としてX軸方向の加速度を取得する。また、ステップマーカ測定部12は、Y軸方向の加速度を歩行において上下方向の移動に伴う変位値として取得する。すなわち、ステップマーカ測定部12は、ある時点の6軸センサの装着姿勢を基準とした上下方向の移動量であり、且つ上方向の移動量がプラスとなり、下方向の移動量がマイナスとなる値としてY軸方向の加速度を取得する。また、ステップマーカ測定部12は、Z軸方向の加速度を歩行において前後方向の移動に伴う変位値として取得する。すなわち、ステップマーカ測定部12は、ある時点の6軸センサの装着姿勢を基準とした前後方向の移動量であり、且つ左方向の移動量がプラスとなり、右方向の移動量がマイナスとなる値としてZ軸方向の加速度を取得する。さらに、ステップマーカ測定部12は、X軸周りの加速度を歩行において前後方向の回転に伴う変位値として取得する。すなわち、ステップマーカ測定部12は、ある時点の6軸センサの装着姿勢を基準とした前後方向の回転量であり、且つ後方向起き上がり方向の回転量がプラスとなり、前方向前傾方向の回転量がマイナスとなる値としてX軸周りの加速度を取得する。また、ステップマーカ測定部12は、Y軸周りの加速度を歩行において体幹方向の回転に伴う変位値として取得する。すなわち、ステップマーカ測定部12は、ある時点の6軸センサの装着姿勢を基準とした体幹を軸とした回転量であり、且つ右回り方向の回転量がプラスとなり、左回り方向の回転量がマイナスとなる値としてY軸周りの加速度を取得する。また、ステップマーカ測定部12は、Z軸周りの加速度を歩行において左右の方向の回転に伴う変位値として取得する。すなわち、ステップマーカ測定部12は、ある時点の6軸センサの装着姿勢を基準とした左右方向の回転量であり、且つ右方向の回転量がプラスとなり、左方向の回転量がマイナスとなる値としてZ軸周りの加速度を取得する。そして、ステップマーカ測定部12は、地面に対して垂直方向であるY軸方向の加速度としての上下方向の移動量を用いて、歩行における着地時点での特徴点を抽出し、その抽出した点をステップマーカとして決定する。ここで、図4-1、図4-2及び図5を参照して、ステップマーカの決定の処理について詳細に説明する。図4-1は、ステップの一例を表す図である。図4-2は、ステップの他の例を表す図である。図4-1及び図4-2は、横軸が経過時間を表し、縦軸がY軸方向の加速度を表している。ここで、図4-1及び図4-2では、説明の便宜上、横軸の値を0秒から始まる時間で示しているが、実際には、横軸はステップマーカ測定部12の時計に応じた時刻となる。そして、図5は、ステップマーカの決定方法を説明するための図である。図5は、図4-2の楕円で囲まれた領域200の範囲を拡大したものを表している。ステップマーカ測定部12は、加速度測定部11から入力される角速度のデータから取得したサンプルから、例えば、図4-1又は図4-2に示されるようなY軸方向の歩行状態を取得する。具体的には、図4-1及び図4-2で示されるように、ステップマーカ測定部12は、Y軸方向に対する加速度を用いて足の上下の動きを再現する。ここで、図5を参照して、図4-2の領域200におけるステップマーカの決定を例に説明する。ステップマーカ測定部12は、歩行状態201のうち、下向きの加速度204が働いている範囲202を取得する。また、ステップマーカ測定部12は、歩行状態201のうち、上向きの加速度205が働いている範囲203を取得する。そして、歩行の状態が下向きの加速度204から上向きの加速度205に折り返した時点、すなわち範囲202と範囲203とが切替わる点104を取得し、その点104をステップマーカとして決定する。そして、ステップマーカ測定部12は、ステップマーカとして決定した点において自己の時計が示していた時刻を、親機1におけるステップマーカの時刻として取得する。そして、ステップマーカ測定部12は、取得した各ステップマーカの時刻を順次記録していく。そして、ステップマーカ測定部12は、記録した親機1における各ステップマーカの時刻を比較部13へ出力する。このステップマーカ測定部12が、第1動作タイミング測定部の一例にあたる。比較部13は、親機1におけるステップマーカの時刻の入力をステップマーカ測定部12から受ける。さらに、比較部13は、後述する子機2のステップマーカ測定部21が取得した子機2におけるステップマーカの時刻の入力を近距離通信部14から受ける。そして、比較部13は、親機1におけるステップマーカの時刻と、子機2におけるステップマーカの時刻とを比較する。例えば、比較部13は、親機1及び子機2のそれぞれの1番目のステップマーカの時刻を比較し、次にそれぞれの2番目のステップマーカの時刻を比較するというように繰返し比較を行う。ここで、比較部13は、時刻の差の閾値としてt時間を記憶している。そして、比較部13は、各ステップマーカにおいて、親機1におけるステップマーカの時刻と子機2におけるステップマーカの時刻との差が、閾値t時間を越えているか否かを判定する。さらに、比較部13は、ステップマーカの時刻の差が閾値を超える状態が3回以上続いたか否かを判定する。ステップマーカの時刻の差が閾値を超える状態が3回以上続いた場合、比較部13は、歩行のタイミングが一致しないと判定する。そして、比較部13は、歩行のタイミングが一致しない場合、盗難や置忘れといった異常が発生したと判定する。そして、比較部13は、異常発生の通知を警告報知部15へ出力する。さらに、比較部13は、異常発生の通知を近距離通信部14へ出力する。ここで、図4-1、図4-2及び図6を参照して、ステップマーカの時刻の差について説明する。図6は、親機及び子機のステップマーカ時刻の一例を表す図である。ここでは、図4-1で示される歩行状態を後述する子機2のステップマーカ測定部21が取得し、図4-2で示される歩行状態を親機1のステップマーカ測定部12が取得した場合で説明する。この場合、ステップマーカ測定部21は、点101及び点102における時刻をステップマーカの時刻として取得する。これに対して、ステップマーカ測定部12は、点103~点106における時刻をステップマーカの時刻として取得する。ここで、例えば、図4-1における点101の時刻が図6の時刻321であり、図4-1における点102の時刻が図6の時刻322であるとする。さらに、図4-1では表されていないその後の子機2のステップマーカ時刻が図6の時刻323及び時刻324であるとする。また、図4-2における点103~点106の各時刻が、図6の時刻311~時刻314のそれぞれに対応するとする。そして、例えばステップマーカの時刻の差の閾値が0.15秒に設定されているとする。この場合、時刻311と時刻321との差は閾値内である。そこで、比較部13は、図4-1及び図4-2における点101及び点103で表される1番目のステップマーカの時刻の差は閾値内と判定する。しかし、時刻312と時刻322との差は閾値を超えている。そこで、比較部13は、図4-1及び図4-2における点102及び点104で表される2番目のステップマーカの時刻の差は閾値を超えたと判定する。その後、時刻313と時刻323との差及び時刻314と時刻324との差はいずれも閾値を超えている。そこで、比較部13は、図4-1及び図4-2における点105及び点106で表される3番目及び4番目のステップマーカの時刻においてもその差が閾値を超えていると判定する。この場合、2~4番目のステップマーカにおいてその差が閾値を超えているので、比較部13は、ステップマーカの時刻の差が閾値を超える状態が3回以上続いたと判定し、盗難又は置忘れなどの異常が発生したと判定する。ここで、本実施例では、比較部13は、歩行のタイミングが一致しないと判定する条件として、ステップマーカの時刻の差が閾値を超える状態が3回以上続いた場合を用いた。ただし、この条件は、例えば、ステップマーカの時刻の差が閾値を超える状態が5回以上続いた場合などというような他の条件を用いてもよく、異常発生の検知の要求の度合いに応じて設定されることが好ましい。例えば、少しの異常発生でも検知をするよう要求された場合であれば、閾値の時間は短くし、連続回数は減らすことが好ましい。これに対して、あまり異常発生の検知を行わないよう要求された場合、閾値の時間を長くとり、連続回数を増やすことが好ましい。警告報知部15は、異常発生の通知の入力を比較部13から受ける。そして、警告報知部15は、親機1のアラームを鳴動させる。また、警告報知部15は、異常発生の報知を他の方法で持ち主に報知してもよい。例えば、警告報知部15は、異常発生をメールで通知したり、液晶モニタに異常発生のメッセージを表示させたりしてもよい。タイミング制御部16は、親機1と子機2とが分離されたか否かを判定するセンサを有している。そして、タイミング制御部16は、親機1と子機2とが分離されたと判定すると、ステップマーカ測定部12及び近距離通信部14に測定開始の命令を出力する。さらに、親機1と子機2との分離後、5秒間隔で測定開始の命令をステップマーカ測定部12及び近距離通信部14へ出力する。近距離通信部14は、例えばBluetooth登録商標などを用いて後述する子機2の近距離通信部23との間で近距離無線通信を行う。近距離通信部14は、測定開始の命令の入力をタイミング制御部16から受ける。そして、近距離通信部14は、受信した測定開始の命令を子機2の近距離通信部23へ近距離無線通信を用いて送信する。また、近距離通信部14は、子機2におけるステップマーカの時刻の入力を子機2の近距離通信部23から近距離無線通信を用いて受ける。そして、近距離通信部14は、受信した子機2におけるステップマーカの時刻を比較部13へ出力する。さらに、近距離通信部14は、異常発生の通知の入力を比較部13から受ける。そして、近距離通信部14は、受信した異常発生の通知を子機2の近距離通信部23へ近距離無線通信を用いて送信する。この近距離通信部14が、受信部の一例にあたる。次に、子機2について説明する。子機2は、ステップマーカ測定部21、加速度測定部22及び近距離通信部23を有している。加速度測定部22は、3軸方向の角速度を測定するセンサを有している。そして、加速度測定部22は、常にセンサにより3軸方向の角速度を測定している。そして、加速度測定部22は、測定した3軸方向の角速度のデータをステップマーカ測定部21へ出力する。ここで、本実施例では、加速度センサとして3軸方向の加速度を測定するセンサを例に説明したが、加速度センサは、地面に対して垂直方向の加速度を測定できるものであれば他のものを用いてもよい。この加速度測定部22が、第2加速度測定部の一例にあたる。ステップマーカ測定部21は、メモリなどの記憶部を有している。また、ステップマーカ測定部21は、時計を有している。そして、ステップマーカ測定部21は、タイミング制御部16から出力された測定開始の命令の入力を近距離通信部23から受ける。測定開始の命令を受けると、ステップマーカ測定部21は、予め決められた測定時間、加速度測定部22から受信した3軸方向の角速度のデータを記憶する。そして、ステップマーカ測定部21は、記憶した3軸方向の角速度のデータから子機2の所持者の歩行のタイミングを測定する。そして、ステップマーカ測定部21は、歩行のタイミングをステップマーカの点と決定する。そして、ステップマーカ測定部21は、ステップマーカとして決定した点において自己の時計が示していた時刻を、子機2における各ステップマーカの時刻として取得して順次記録していく。そして、ステップマーカ測定部21は、記録した子機2における各ステップマーカの時刻を近距離通信部23へ出力する。このステップマーカ測定部21が、第2動作タイミング測定部の一例にあたる。近距離通信部23は、例えばBluetooth登録商標などを用いて親機1の近距離通信部14との間で近距離無線通信を行う。近距離通信部23は、測定開始の命令の入力を近距離通信部14から近距離無線通信を用いて受ける。そして、近距離通信部23は、受信した測定開始の命令をステップマーカ測定部21へ出力する。また、近距離通信部23は、子機2におけるステップマーカの時刻の入力をステップマーカ測定部21から受ける。そして、近距離通信部23は、受信した子機2におけるステップマーカの時刻を親機1の近距離通信部14へ近距離無線通信を用いて送信する。また、近距離通信部23は、比較部13が出力した異常発生の通知を近距離通信部14から近距離無線通信を用いて受ける。そして、近距離通信部23は、異常発生の通知を警告報知部24へ出力する。この近距離通信部23が送信部の一例にあたる。警告報知部24は、親機1の比較部13が出力した異常発生の通知の入力を近距離通信部23から受ける。そして、警告報知部24は、子機2のアラームを鳴動させる。また、警告報知部24は、異常発生の報知を他の方法で持ち主に報知してもよい。例えば、警告報知部24は、異常発生をメールで通知したり、液晶モニタに異常発生のメッセージを表示させたりしてもよい。次に、図7を参照して、本実施例に係る携帯電話による異常発生を検知する処理について説明する。図7は、実施例に係る携帯電話による異常発生を検知する処理のフローチャートである。図7のフローチャートでは、既に親機1と子機2との分離が行われている状態となっているものとする。タイミング制御部16は、前回の測定開始命令通知時刻から5秒が経過したか否かを判定するステップS1。5秒が経過していない場合ステップS1否定、タイミング制御部16は、5秒経過するまで待機する。これに対して、5秒が経過した場合ステップS1肯定、タイミング制御部16は、ステップマーカ測定部12及びステップマーカ測定部21に向けた測定開始の命令を出力するステップS2。親機1のステップマーカ測定部12は、測定開始の命令を受けてから3秒間に加速度測定部11から受信した3軸方向の加速度のデータを記憶し、加速度の測定を行うステップS3。そして、親機1のステップマーカ測定部12は、記憶した3軸方向の加速度のデータからステップマーカの点を決定するステップS4。そして、親機1のステップマーカ測定部12は、親機1の各ステップマーカの時刻を取得して記録するステップS5。次に、親機1のステップマーカ測定部12は、記録した親機1の各ステップマーカの時刻の結果を比較部13へ通知するステップS6。子機2のステップマーカ測定部21は、測定開始の命令を受けてから3秒間に加速度測定部22から受信した3軸方向の加速度のデータを記憶し、加速度の測定を行うステップS7。そして、子機2のステップマーカ測定部21は、記憶した3軸方向の加速度のデータからステップマーカの点を決定するステップS8。そして、子機2のステップマーカ測定部21は、子機2の各ステップマーカの時刻を取得して記録するステップS9。次に、子機2のステップマーカ測定部21は、記録した子機2の各ステップマーカの時刻の結果を比較部13へ通知するステップS10。比較部13は、ステップマーカ測定部12から親機1のステップマーカの時刻を受信する。また、比較部13は、近距離通信部14と近距離通信部23による近距離無線通信を介して、ステップマーカ測定部21から出力された子機2のステップマーカの時刻を受信する。そして、比較部13は、親機1のステップマーカの時刻と子機2のステップマーカの時刻とを比較し、その差が閾値を超えた状態が3回以上続くという条件を満たすか否かを判定するステップS11。比較部13は、条件を満たさないと判定した場合ステップS11否定、ステップS1に戻る。これに対して、条件を満たす場合ステップS11肯定、比較部13は、盗難又は置忘れといった異常が発生したと判定し、異常発生の通知を警告報知部15及び警告報知部24に向けて出力する。警告報知部15及び警告報知部24は、比較部13からの異常発生の通知を受信すると、それぞれ親機1及び子機2のアラームを鳴動させるステップS12。ハードウェア構成次に、図8を参照して本実施例に係る携帯電話のハードウェア構成について説明する。図8は、実施例に係る携帯電話のハードウェア構成図である。親機1は、アンテナ1010、無線部1020、3次元加速度センサ1030、親子間通信部1040、BT通信部1050、UART通信部1060、プロセッサ1070、記憶部1080、LCDLiquidCrystalDisplay1090及びキー入力部1100を有している。記憶部1080は、ROMReadOnlyMemory1081及びRAMRandomAccessMemory1082を有している。無線部1020、3次元加速度センサ1030、親子間通信部1040、記憶部1080、LCD1090及びキー入力部1100は、それぞれプロセッサ1070と接続されている。また、アンテナ1010は、無線部1020と接続されている。さらに、BTBluetooth登録商標通信部1050及びUART通信部1060は、親子間通信部1040と接続されている。無線部1020は、アンテナ1010を介して他の無線通信機器と通信を行う。親子間通信部1040は、親機1と子機2との間で通信を行う場合に、Bluetooth登録商標を用いて通信を行うか、UARTを用いて通信を行うかにより、BT通信部1050又はUART通信部1060のどちらを使用するかの選択を行う。BT通信部1050は、親機1と子機2が分離した状態の場合、後述する子機2のBT通信部2010との間でBluetooth登録商標を用いた近距離無線通信を行う。また、UART通信部1060は、後述する子機2のUART通信部2020との間で、UARTを用いた通信を行う。また、例えば、親子間通信部1040及びUART通信部1060は、UART通信部1060による通信の可否により、親機1と子機2との分離を判定し、プロセッサ1070へ通知する。また、3次元加速度センサ1030及びプロセッサ1070は、例えば、図1における加速度測定部11の機能を実現する。RAM1082は、例えば、図1におけるステップマーカ測定部12の記憶部の機能を実現している。そして、プロセッサ1070及び記憶部1080は、例えば、図1に示したステップマーカ測定部12、比較部13、警告報知部15及びタイミング制御部16等の機能を実現する。例えば、ROM1081は、図1に例示したステップマーカ測定部12、比較部13、警告報知部15及びタイミング制御部16等による処理を実現する各種プログラムを記憶している。そして、プロセッサ1070及びRAM1082は、これらの各種プログラムを読み出して実行することで、上述した各機能を実現するプロセスを生成する。LCD1090には、アラートの際に警告メッセージなどが表示される。また、操作者は、キー入力部1100を用いて電話を掛ける際の電話番号の入力などを行う。子機2は、BT通信部2010、URAT通信部2020、親子間通信部2030、3次元加速度センサ2040、プロセッサ2050、記憶部2060、LCD2070及びキー入力部2080を有している。親子間通信部2030、3次元加速度センサ2040、記憶部2060、LCD2070及びキー入力部2080は、それぞれプロセッサ2050と接続されている。また、BTBluetooth登録商標通信部2010及びUART通信部2020は、親子間通信部2030と接続されている。親子間通信部2030は、親機1と子機2との間で通信を行う場合に、Bluetooth登録商標を用いて通信を行うか、UARTを用いて通信を行うかにより、BT通信部2010又はUART通信部2020のどちらを使用するかの選択を行う。BT通信部2010は、親機1と子機2が分離した状態の場合、親機1のBT通信部1050との間でBluetooth登録商標を用いた近距離無線通信を行う。また、UART通信部2020は、親機1のUART通信部1060との間で、UARTを用いた通信を行う。また、例えば、親子間通信部2030及びUART通信部2020は、UART通信部2020による通信の可否により、親機1と子機2との分離を判定し、プロセッサ2050へ通知する。また、3次元加速度センサ2040及びプロセッサ2050は、例えば、図1における加速度測定部22の機能を実現する。RAM2062は、例えば、図1におけるステップマーカ測定部21の記憶部の機能を実現している。そして、プロセッサ2050及び記憶部2060は、例えば、図1に示したステップマーカ測定部21及び警告報知部24等の機能を実現する。例えば、ROM2061は、図1に例示したステップマーカ測定部21及び警告報知部24等による処理を実現する各種プログラムを記憶している。そして、プロセッサ2050及びRAM2062は、これらの各種プログラムを読み出して実行することで、上述した各機能を実現するプロセスを生成する。LCD2070には、アラートの際に警告メッセージなどが表示される。また、操作者は、キー入力部2080を用いて電話を掛ける際の電話番号の入力などを行う。ここで、以上の説明では、分離型の携帯電話装置を例に説明したが、本実施例の機能を実現する携帯電子装置としては分離型の携帯電子装置に限らない。例えば、携帯電話とPDAというように、2つの異なる携帯電子装置であっても、いずれか一方に本実施例における親機の機能を持たせ、他方に本実施例における子機の機能を持たせれば、同様の作用及び効果を実現することができる。また、以上の説明では、動作のタイミングとして歩行のタイミングを例に説明したが、これは他の動作を基準として用いてもよく、例えば、歩いている場合でなく走っている場合であってもよい。さらに、以上の説明では、分かりやすくするため、測定する加速度の方向として地面に対して垂直方向の加速度を用いたが、動作のタイミングの測定に用いることができる加速度の方向であれば他の方向を用いてもよい。すなわち、使用する加速度の方向は、動作のタイミングの測定に都合のよい方向を選択することが好ましい。例えば、地面に向かって垂直方向から角度を有する方向が歩行のタイミングを測定する方向として適している場合には、その方向の加速度を測定して歩行のタイミングを求めてもよい。以上に説明したように、本実施例に係る携帯電子装置は、一対の携帯電子装置のそれぞれおいて動作のタイミングを比較して、動作のタイミングにずれがある場合に一方に盗難や置忘れなどの以上が発生したと判定し、警告を報知する。これにより、電子装置同士の距離が近い場合でも、盗難や置忘れが発生した場合には、警告が所有者に通知される。したがって、本実施例に係る携帯電子装置は、盗難や置忘れの防止の効果の向上に寄与することができる。例えば、分離型の携帯電話の親機が盗まれた状態で、盗んだ者が持ち主のそばを歩いていても、歩幅の違いから親機と子機との所持人の違いが検知でき、持ち主に異常発生を通知することができる。