物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズと、開口絞りと、正の屈折力を有する第4レンズで構成され、下記条件式1を満足することを特徴とする撮像レンズ。L23/TL≧0.231但し、L23は、前記第2レンズと前記第3レンズの中心面間隔、TLは、前記第1レンズの物体側の面から撮像素子までの距離である。下記条件式2を満足することを特徴とする請求項1に記載の撮像レンズ。L23/f≧3.72但し、fは、レンズ全系の焦点距離である。下記条件式3を満足することを特徴とする請求項1または2に記載の撮像レンズ。2W≧130°3但し、2Wは、結像面での最大像高位置に入射する光線の全画角である。前記第1レンズは物体側に凸面を向け、前記第2レンズは物体側に凸面を向け、前記第3レンズは物体側に凸面を向け、前記第4レンズは像側に凸面を向けることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の撮像レンズ。前記第3レンズは球面により形成されることを特徴とする請求項1及至4のいずれかに記載の撮像レンズ。前記第1レンズおよび前記第3レンズは硝子材料で形成され、前記第2レンズおよび前記第4レンズは樹脂材料で形成されており、前記第2レンズおよび前記第4レンズは両面が非球面形状を持つことを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載の撮像レンズ。前記第1レンズを構成する材料のd線に対するアッベ数が40以上に、前記第2レンズを構成する材料のd線に対するアッベ数が50以上に、前記第3レンズを構成する材料のd線に対するアッベ数が40以下に、前記第4レンズを構成する材料のd線に対するアッベ数が50以上に、それぞれ設定されることを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載の撮像レンズ。下記条件式4を満足することを特徴とする請求項1及至7のいずれかに記載の撮像レンズ。f12/f<-1.74但し、f12は、前記第1レンズと前記第2レンズの合成焦点距離、fは、レンズ全系の焦点距離である。本発明は、上記の点に鑑みて成されたものであり、目的とするのは、製造公差による焦点シフトを軽減し、且つ4枚構成によって小型、軽量且つ安価でありながら、レンズの形状、非球面の形状等を適切に設定することにより高い光学性能を持つ広角撮像レンズを提供することである。上記目的を達成するため本発明では、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズと、開口絞りと、正の屈折力を有する第4レンズで構成され、下記条件式1を満足することを特徴とする。L23/TL≧0.231但し、L23は、前記第2レンズと前記第3レンズの中心面間隔、TLは、前記第1レンズの物体側の面から撮像素子までの距離である。本発明における撮像レンズは、正の屈折力の前に負の屈折力が構成されるレトロフォーカス系であり、焦点位置に対して負と正の屈折力の間であるL23が重要な役割を果たしているが、上記条件式1を満たすことで焦点シフトに関わる一定量発生した製造公差の影響を弱めることができる。好ましくは、下記条件式2を満足することを特徴とする。L23/f≧3.72但し、fは、レンズ全系の焦点距離である。好ましくは、下記条件式3を満足することを特徴。2W≧130°3但し、2Wは、結像面での最大像高位置に入射する光線の全画角である。好ましくは、前記第1レンズは物体側に凸面を向け、前記第2レンズは物体側に凸面を向け、前記第3レンズは物体側に凸面を向け、前記第4レンズは像側に凸面を向けることを特徴とする。好ましくは、前記第3レンズは球面により形成されることを特徴とする。好ましくは、前記第1レンズおよび前記第3レンズは硝子材料で形成され、前記第2レンズおよび前記第4レンズは樹脂材料で形成されており、前記第2レンズおよび前記第4レンズは両面が非球面形状を持つことを特徴とする。好ましくは、前記第1レンズを構成する材料のd線に対するアッベ数が40以上に、前記第2レンズを構成する材料のd線に対するアッベ数が50以上に、前記第3レンズを構成する材料のd線に対するアッベ数が40以下に、前記第4レンズを構成する材料のd線に対するアッベ数が50以上に、それぞれ設定されることを特徴とする。さらに好ましくは、下記条件式4を満足することを特徴とする。f12/f<-1.74但し、f12は、前記第1レンズと前記第2レンズの合成焦点距離、fは、レンズ全系の焦点距離である。本発明によれば、製造公差による焦点シフトを軽減し、且つ4枚構成によって小型、軽量且つ安価でありながら、レンズの形状、非球面の形状等を適切に設定することにより高い光学性能を持つ広角撮像レンズを提供することができる。その結果、監視カメラや車載用カメラに搭載可能なコンパクトな広角撮像レンズを実現することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態を詳細に説明する。図1に実施の形態のレンズ構成をそれぞれ光学断面で示す。これらの実施形態は物体側から順に、第1レンズ110、第2レンズ120、第3レンズ130、開口絞り140、第4レンズ150、CCDやCMOS等の撮像素子160が配置される4枚構成の単焦点の撮像レンズ100である。本発明を実施した撮像レンズで4枚のレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ110、負の屈折力を有する第2レンズ120、正の屈折力を有する第3レンズ130と、開口絞り140と、正の屈折力を有する第4レンズ150のように配列されている。また、図1に記載の1R1~9R8は、各構成要件の面番号である。開口絞り140は第3レンズ130と第4レンズ150との間に配置している。開口絞り140を第4レンズ150より像側に配置するとレンズ系が大型化することにより好ましくなく、また第2レンズ120と第3レンズ130との間に配置するとバックフォーカスが長くなることに対して不利になり好ましくない。よって上述した第3レンズ130と第4レンズ150との間に配置することで諸収差の良好な補正およびレンズ系のコンパクト化が可能となる。本発明を実施した撮像レンズ100で好ましくは、条件式1を満足するように構成される。L23/TL≧0.231但し、L23は、第2レンズ120と第3レンズ130の中心面間隔、TLは、第1レンズ110の物体側の面から撮像素子160までの距離である。撮像レンズ100は、負の屈折力をレンズ系の前方に配置したレトロフォーカスタイプであり、対称型広角レンズに比べバックフォーカスを長くとることが可能である。よって、負の屈折力を有する第1レンズ110と第2レンズ120、正の屈折力を有する第3レンズ130と第4レンズ150間の中心面間隔L23は、焦点シフトに大きく影響すると考えられる。そこで、TLに対するL23間の割合を大きくすることで一定量発生する製造公差の影響を緩和することが可能となる。条件式1は、第1レンズ110の物体側の面から撮像素子160までの距離に対する第2レンズ120と第3レンズ130の中心面間隔の割合を関連づけたものである。条件式1の下限値を超えるとTLに対するL23間の割合が小さくなるため一定量発生する製造公差の影響を大きく受けてしまい好ましくない。また、撮像レンズ100は、好ましくは条件式2を満足するように構成される。L23/f≧3.72但し、L23は、第2レンズ120と第3レンズ130の中心面間隔、fは、レンズ全系の焦点距離である。条件式2は、レンズ全系の焦点距離に対する第2レンズ120と第3レンズ130の中心面間隔の割合を関連づけた条件式である。条件式2の下限値を超えるとfに対するL23間の割合が小さくなるため一定量発生する製造公差の影響を大きく受けてしまい好ましくない。また、撮像レンズ100は、好ましくは条件式3を満足するように構成される。2W≧130°3但し、2Wは、結像面での最大像高位置に入射する光線の全画角である。条件式3の数値範囲に設定することにより、監視用カメラや車載用カメラとしてより好ましい撮影範囲を確保することが可能となる。また、第1レンズ110は物体側に凸面を向け、第2レンズ120は物体側に凸面を向け、第3レンズ130は物体側に凸面を向け、第4レンズ150は像側に凸面を向けることが好ましい。これにより、第1レンズ110では物体側に凸面を向けることで物体側からの光を広画角で入射することが可能となる。第2レンズ120では物体側に凸面を向けることで物体側面において反射した光が第1レンズ110像面側の面に反射して撮像面に届くことで起きるゴーストフレアの発生を減らすことが可能となる。さらに、正の屈折力を有する第3レンズ130、第4レンズ150では、それぞれ物体側に凸面、像側に凸面を向けることで開口絞り140に近い箇所の感度を緩くし、製造し易い撮像レンズ100となる。また、撮像レンズ100は、第3レンズ130は球面により形成されることで、製造し易いレンズとなる。また、撮像レンズ100は、第1レンズ110および第3レンズ130は硝子材料で形成され、第2レンズ120および第4レンズ150は樹脂材料で形成されること、第2レンズ120および第4レンズ150は両面が非球面形状で構成されることが好ましい。第1レンズ110を硝子材料で形成することにより、監視用カメラや車載用カメラに適用される物理的耐久性、化学的耐久性などの厳しい環境性能を満足することができる。また、第3レンズ130を硝子材料で形成することにより、幅広い分散値の材料を選択でき、結果として倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。具体的には、第3レンズ130に分散値の高い硝材を用いることで第1レンズ110及び第2レンズ120で発生した色収差の補正に有利な効果を得ている。そして、第2レンズ120、第4レンズ150を樹脂材料で形成することにより、軽量化や低コスト化が実現できると共に非球面形状の作製が容易となる。これらのレンズはそれぞれ少なくとも1面の非球面形状が形成されることにより、収差補正が容易となり、小型でありながら良好な解像性能を得ることが可能となる。一般に樹脂材料は、硝子材料に比べて温度変化による屈折率や形状の変化が大きく、屈折力は高温で小さく、低温で大きくなる。よって、第2レンズ120は負の屈折力を持ち、第4レンズ150は正の屈折力を持つことで、形状や屈折率の変化による屈折力の変動を相殺させ、レンズ全系での焦点距離の変化を小さくし、結果として幅広い温度範囲でも所望の性能を得ることが可能となる。なお、d線における第2レンズ120の焦点距離をf2mm、d線における第4レンズ150の焦点距離をf4mmとする時、下記の条件式を満足することがより好ましい。0.9<|f2/f4|<11このような条件を満たすように設計することで、第2レンズ120と第4レンズ150のパワー比焦点距離比を略1:10.9~1.1の範囲内にすることで、温度変化に伴う変化を樹脂レンズ同士で相殺することになる。また、撮像レンズ100は、好ましくは第1レンズ110を構成する材料のd線に対するアッベ数が40以上に、第2レンズ120を構成する材料のd線に対するアッベ数が50以上に、第3レンズ130を構成する材料のd線に対するアッベ数が40以下に、第4レンズ150を構成する材料のd線に対するアッベ数が50以上に、それぞれ設定される。これにより、開口絞り140よりも物体側にある負レンズの第1レンズ110と第2レンズ120と開口絞り140よりも像側にある正レンズの第4レンズ150を構成する材料のd線に対するアッベ数が大きいほど、第1レンズ110および第2レンズ120、第4レンズ150で発生する倍率色収差が小さくなる。また同じく開口絞り140よりも物体側にある正レンズの第3レンズ130を構成する材料のd線に対するアッベ数が小さいほど倍率の色収差を良好に補正できる。さらに、撮像レンズ100は、好ましくはレンズ全系の焦点距離と第1レンズ110と第2レンズ120の合成焦点距離が以下の条件式4を満足するように構成される。f12/f<-1.74但し、f12は、第1レンズ110と第2レンズ120の合成焦点距離、fは、レンズ全系の焦点距離である。条件式4は、レンズ全系の焦点距離に対する第1レンズ110と第2レンズ120の合成焦点距離の割合を関連づけた条件式である。第1レンズ110と第2レンズ120の合成焦点距離は焦点シフトに大きく影響する中心面間隔L23を変動させる。一般に負の屈折力で構成される合成焦点距離の絶対値が大きい場合中心面間隔は長くなり、合成焦点距離の絶対値が小さい場合中心面間隔は短くなる。よって、条件式4の上限値を超えると中心面間隔L23は短くなってしまい、好ましくない。なお、以下の数値実施例の中で記載されるレンズの非球面の形状は、物体側から像面側へ向かう方向を正とし、kを円錐係数、Aは4次の非球面係数を、Bは6次の非球面係数を、Cは8次の非球面係数を、Dは10次の非球面係数としたとき次式で表される。hは光線の高さ、cは中心曲率半径の逆数を、Zは面頂点に対する接平面からの深さを、それぞれ表している。以下に、撮像レンズ100の具体的な数値による実施例1~5を示す。実施例1~5の数値実施例において、焦点距離、Fナンバー、画角、像高、レンズ全長、バックフォーカスBF、バックフォーカス変動量BF変動量は次の表1に記載の通りである。なお、バックフォーカス変動量は、L23を±20μm動かした際のバックフォーカスの変動量を近軸追跡から算出した。また、同じく実施例1~5の数値実施例において、条件式1~3の数値データは、次の表2に記載の値になる。なお、実施例1~5においては、第1レンズ110および第3レンズ130を硝子材料で形成し、第2レンズ120および第4レンズ150を樹脂材料で形成した。<実施例1>実施の形態1における撮像レンズ100Aの基本構成は図2に示され、各数値データ設定値は表3、表4に、球面収差、歪曲収差、および非点収差を示す収差図は図3にそれぞれ示される。図2に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は物体側に凸面を向けた平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は像側に凸面を向けたメニスカス形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ両面に非球面を有する。また、図2に示すように、第1レンズ110の厚さとなるR1面1とR2面2間の距離をD1、第1レンズ110のR2面2と第2レンズ120のR3面3までの距離をD2、第2レンズ120の厚さとなるR3面3とR4面4間の距離をD3、第2レンズ120のR4面4と第3レンズ130のR5面5間の距離をD4、第3レンズ130の厚さとなるR5面5とR6面6間の距離をD5、第3レンズ130のR6面6と開口絞り140の面7までの距離をD6、開口絞り140の面7と第4レンズ150のR7面8間の距離をD7、第4レンズ150の厚さとなるR7面8とR8面9間の距離をD8、第4レンズ150のR8面9と撮像素子結像面160までの距離をD9とする。なお、以降の実施例2~5においてもR1面1~R8面9、およびD1~D9は同様の距離を意味するものとする。表3は、実施例1における撮像レンズ100Aの各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表3中で面番号にがついている面は非球面形状となっていることを示す。表4は、所定面の非球面係数を示している。数値実施例1図3は、実施例1において、図3Aが球面収差左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmを、図3Bが非点収差実線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのサジタル光線、点線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのタンジェンシャル光線を、図3Cが歪曲収差4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmが重なっているをそれぞれ示している。図3B、Cの縦軸は半画角ωを表し、図3B中、実線Sはサジタル像面の値、破線Tはタンジェンシャル像面の値をそれぞれ示している図5、7、9、11においても同様である。図3からわかるように、実施例1によれば、球面、歪曲、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ100Aが得られる。<実施例2>実施の形態2における撮像レンズ100Bの基本構成は図4に示され、各数値データ設定値は表5、表6に、球面収差、歪曲収差、および非点収差を示す収差図は図5にそれぞれ示される。この実施例2における撮像レンズ100Bは実施例1のL23をさらに長くし、製造公差による焦点シフトを軽減し、安価することを目的に設計されている。図4に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は物体側に凸面を向けた平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は像側に凸面を向けたメニスカス形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ両面に非球面を有する。表5は、実施例2における撮像レンズ100Bの各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表5中で面番号にがついている面は非球面形状となっていることを示す。表6は、所定面の非球面係数を示している。数値実施例2図5は、実施例2において、図5Aが球面収差左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmを、図5Bが非点収差実線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのサジタル光線、点線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのタンジェンシャル光線を、図5Cが歪曲収差4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmが重なっているをそれぞれ示している。図5からわかるように、実施例2によれば、球面、歪曲、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ100Bが得られる。<実施例3>実施の形態3における撮像レンズ100Cの基本構成は図6に示され、各数値データ設定値は表7、表8に、球面収差、歪曲収差、および非点収差を示す収差図は図7にそれぞれ示される。この実施例3における撮像レンズ100Cは実施例2のL23をさらに長くし、製造公差による焦点シフトを軽減し、安価することを目的に設計されている。図6に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は物体側に凸面を向けた平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は像側に凸面を向けたメニスカス形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ両面に非球面を有する。表7は、実施例3における撮像レンズ100Cの各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表7中で面番号にがついている面は非球面形状となっていることを示す。表8は、所定面の非球面係数を示している。数値実施例3図7は、実施例3おいて、図7Aが球面収差左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmを、図7Bが非点収差実線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのサジタル光線、点線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのタンジェンシャル光線を、図7Cが歪曲収差4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmが重なっているをそれぞれ示している。図7からわかるように、実施例3によれば、球面、歪曲、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ100Cが得られる。<実施例4>実施の形態4における撮像レンズ100Dの基本構成は図8に示され、各数値データ設定値は表9、表10に、球面収差、歪曲収差、および非点収差を示す収差図は図9にそれぞれ示される。この実施例4における撮像レンズ100Dは実施例3のL23をさらに長くし、製造公差による焦点シフトを軽減し、安価することを目的に設計されている。図8に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は物体側に凸面を向けた平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は像側に凸面を向けたメニスカス形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ両面に非球面を有する。表9は、実施例4における撮像レンズ100Dの各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表9中で面番号にがついている面は非球面形状となっていることを示す。表10は、所定面の非球面係数を示している。数値実施例4図9は、実施例4おいて、図9Aが球面収差左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmを、図9Bが非点収差実線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのサジタル光線、点線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのタンジェンシャル光線を、図9Cが歪曲収差4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmが重なっているをそれぞれ示している。図9からわかるように、実施例4によれば、球面、歪曲、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ100Dが得られる。<実施例5>実施の形態5における撮像レンズ100Eの基本構成は図10に示され、各数値データ設定値は表11、表12に、球面収差、歪曲収差、および非点収差を示す収差図は図11にそれぞれ示される。この実施例5における撮像レンズ100Eは、実施例4のL23をさらに長くし、製造公差による焦点シフトを軽減し、安価することを目的に設計されている。図10に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は物体側に凸面を向けた平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は像側に凸面を向けたメニスカス形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ両面に非球面を有する。表11は、実施例5における撮像レンズ100Eの各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表11中で面番号にがついている面は非球面形状となっていることを示す。表12は、所定面の非球面係数を示している。数値実施例5図11は、実施例5において、図11Aが球面収差左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmを、図11Bが非点収差実線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのサジタル光線、点線:左から4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmのタンジェンシャル光線を、図11Cが歪曲収差4358nm4861nm5461nm5876nm6563nmが重なっているをそれぞれ示している。図11からわかるように、実施例5によれば、球面、歪曲、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ100Eが得られる。図12は、実施例1から実施例5において、L23/TLとバックフォーカス変動量の関係を示している。図12から分かるように、L23/TLが大きくなるに従い、バックフォーカス変動量を小さく抑えることができる。