"移動通信ネットワーク用の能動アンテナ列であって、基地局に結合されたベースバンド部と、それぞれが少なくとも1つのアンテナ要素により終端される複数の送受信部と、前記複数の送受信部のそれぞれを前記ベースバンド部に結合する少なくとも1つのリンクとを備え、前記少なくとも1つのリンクが、デジタルリンクであり、選択可能なペイロードレートでペイロード信号を中継するように構成され、さらに固定タイミングレートでタイミング信号を中継するように構成され、前記選択可能なペイロードレートで前記タイミング信号が前記ペイロード信号に埋め込まれる能動アンテナ列。前記少なくとも1つのリンクが、可変パケット長を用いて前記ペイロード信号を中継するように構成される、請求項1に記載の能動アンテナ列。前記基地局から受信された基地局信号に応答して前記タイミング信号を供給する中央クロック部を備える、請求項1または2に記載の能動アンテナ列。前記タイミング信号に応答してローカルタイミング信号を取り出すように構成される複数のローカルタイミング部を備える、請求項1~3のいずれか一項に記載の能動アンテナ列。それぞれの前記送受信部により伝送される伝送信号を増幅するための複数の伝送増幅器を備える、請求項1~4のいずれか一項に記載の能動アンテナ列。それぞれの前記送受信部により受信される受信信号を増幅するための複数の受信増幅器を備える、請求項1~5のいずれか一項に記載の能動アンテナ列。個々の前記リンクを通過する信号に、可変の遅延、可変の位相重み付けおよび可変の振幅重み付けのうちの少なくとも1つを加えるように構成される少なくとも1つの調整部を備える、請求項1~6のいずれか一項に記載の能動アンテナ列。個々の前記送受信部の中に信号処理用の少なくとも1つの処理要素を備え、前記少なくとも1つの処理要素が、デジタルフィルタ要素、アナログフィルタ要素、デュプレックスフィルタ、デジタルアナログ変換器、アナログデジタル変換器、イコライザおよびミキサからなる群より選択される、請求項1~7のいずれか一項に記載の能動アンテナ列。個々の前記アンテナ要素から測定部への少なくとも1つのフィードバック経路を備え、前記フィードバック経路がフィードバック信号を中継し、前記フィードバック信号が、前記個々の前記アンテナ要素により伝送される信号から結合される1つまたは複数の結合された伝送信号か、または前記個々の前記アンテナ要素により受信される信号から結合される1つまたは複数の結合された受信信号のうちの少なくとも1つを含む、請求項1~8のいずれか一項に記載の能動アンテナ列。個々の前記送受信部を用いて伝送するときに蓄積される伝送偏差を測定するように前記測定部が構成され、前記伝送偏差が、振幅偏差、位相偏差および遅延偏差のうちの少なくとも1つを含む、請求項9に記載の能動アンテナ列。個々の前記送受信部を用いて受信するときに蓄積される受信偏差を測定するように前記測定部が構成され、前記受信偏差が、振幅偏差、位相偏差および遅延偏差のうちの少なくとも1つを含む、請求項9または10に記載の能動アンテナ列。移動通信ネットワーク内で無線信号を中継するための方法であって、基地局から受信された基地局信号に応答して固定タイミングレートでグローバルタイミング信号を生成し、選択可能なペイロードレートで少なくとも1つのペイロード信号に前記グローバルタイミング信号を埋め込み、少なくとも1つのリンクにわたって前記少なくとも1つのペイロード信号を転送し、前記グローバルタイミング信号から少なくとも1つの送受信部用の少なくとも1つのローカルタイミング信号を取り出し、個々の前記ローカルタイミング信号に従って前記少なくとも1つのペイロード信号を中継することを含み、前記タイミングレートから独立して前記選択可能なペイロードレートが選択可能である方法。それぞれの前記送受信部の間における偏差を補償することをさらに含む、請求項12に記載の方法。前記補償することが、結合された伝送信号を取り出し、それぞれの前記結合された伝送信号と前記少なくとも1つのペイロード信号との間の伝送偏差を測定し、伝送補償を計算し、伝送補償を課すことを含む、請求項13に記載の方法。前記補償することが、結合された受信信号を取り出し、それぞれの前記結合された受信信号と前記少なくとも1つのペイロード信号との間の受信偏差を測定し、受信補償を計算し、受信補償を課すことを含む、請求項13に記載の方法。移動通信ネットワーク用の能動アンテナ列をコンピュータに製造させるための内部に蓄積された制御論理を有する、一時的でないコンピュータ使用可能な媒体を含むコンピュータプログラム製品であって、前記能動アンテナ列が、基地局に結合されたベースバンド部と、少なくとも1つのアンテナ要素により終端される複数の送受信部と、前記複数の送受信部のそれぞれを前記ベースバンド部に結合する少なくとも1つのリンクとを備え、前記少なくとも1つのリンクが、デジタルリンクであり、選択可能なペイロードレートでペイロード信号を中継するように構成され、さらに固定タイミングレートでタイミング信号を中継するように構成され、前記選択可能なペイロードレートで前記タイミング信号が前記ペイロード信号に埋め込まれるコンピュータプログラム製品。移動通信ネットワーク内でコンピュータに無線信号を中継させるための内部に蓄積された制御論理を有する、一時的でないコンピュータ使用可能な媒体を含むコンピュータプログラム製品であって、前記制御論理が、前記コンピュータに、基地局から受信されたペイロード信号に応答して固定タイミングレートでグローバルタイミング信号を生成させるための第1のコンピュータ読取り可能なプログラムコード手段と、前記コンピュータに、選択可能なペイロードレートで少なくとも1つのペイロード信号に前記グローバルタイミング信号を埋め込ませるための第2のコンピュータ読取り可能なプログラムコード手段と、前記コンピュータに、少なくとも1つのリンクにわたって前記少なくとも1つのペイロード信号を転送させるための第3のコンピュータ読取り可能なプログラムコード手段と、前記コンピュータに、前記グローバルタイミング信号から少なくとも1つの送受信部用の少なくとも1つのローカルタイミング信号を取り出させるための第4のコンピュータ読取り可能なプログラムコード手段と、前記コンピュータに、個々の前記ローカルタイミング信号に従って前記少なくとも1つのペイロード信号を中継させるための第5のコンピュータ読取り可能なプログラムコード手段とを含み、前記タイミングレートから独立して前記選択可能なペイロードレートが選択可能であるコンピュータプログラム製品。では、図面に基づいて本発明を記載する。本明細書に記載した実施形態および態様は一例に過ぎず、いかなる点でも特許請求の範囲の保護範囲を限定するものではないことが理解されよう。本発明は、特許請求の範囲およびその均等物により定められる。ある態様の特徴を別の態様の特徴と組み合わせられることも理解されよう。図3は、本開示による能動アンテナ列1を示す。以下で説明するように、送受信部20-1,20-2,...,20-Nが個々のクロックを備えるという点で、能動アンテナ列1は、現時点で最高水準の能動アンテナ列1a図1および図2を参照とは異なる。図3では、リンク40-1,40-2,...,40-Nが、中央ベースバンド処理部、すなわちベースバンド部10を、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nに結合する。したがって、個々の伝送信号Tx-1,Tx-2,...,Tx-Nは、送受信部20-1,20-2,...,20-Nに転送され、図1および図2からわかるようにもはやアナログ領域にはない。同様に、送受信部20-1,20-2,...,20-Nからの個々の受信信号も、中央ベースバンド処理部10に転送されるときはデジタル領域にある。リンク40-1,40-2,...,40-Nはデジタルリンクである。中央ベースバンド処理部10と送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間のリンク40-1,40-2,...,40-Nは、非同期である。可変長のデータフレームまたはパケットサイズを用いてデータが交換される。デジタルペイロード信号または基地局信号7と同期した一定のビットストリームはない。リンク40-1,40-2,...,40-Nのそれぞれは、選択可能なペイロードレートPrで個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nを中継する。選択可能なペイロードレートは、可変パケットサイズを用いて実施してもよい。基地局5は、典型的には一定のサンプリングレートにある基地局信号7を含むデータストリームを転送する。個々のリンク40-1,40-2,...,40-N用のペイロードレートPrを選択することができる。ペイロードレートPrは、次に説明するように、個々のリンク40-1,40-2,...,40-Nについて時間変化してもよい。個々のリンク40-1,40-2,...,40-Nを介して第1のパケットサイズで第1のパケットを中継し、同じ個々のリンク40-1,40-2,...,40-Nを介して第2のパケットサイズで第2のパケットを中継してもよい。したがって、リンク40-1,40-2,...,40-Nにわたる最大ペイロードレートの細分も実施可能である。最大ペイロードレートの細分は、様々なパケットサイズを用いて実施することができる。様々なパケットサイズを用いるときは、リンク40-1,40-2,...,40-Nにより、バースト型の伝送が可能になる。最大ペイロードレートは、リンク40-1,40-2,...,40-Nの全体にわたって2.4Gb/sでもよいが、これに限定されない。1つより多くのプロトコルに従って能動アンテナ列1を用いて無線信号を中継するときは、最大ペイロードレートおよびリンク40-1,40-2,...,40-Nにわたる最大ペイロードレートの細分を利用することができる。基地局信号7は、中央ベースバンド処理部10に到達するデジタルインタフェースの全体にわたる、明確な時間的順序のデータフレームまたはデータパケットを含む。リンク40-1,40-2,...,40-Nに沿って、個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nのペイロードレートは可変であり、したがって、デジタルインタフェースの全体にわたる基地局信号7の時間的順序を必ずしも反映していない。リンク40-1,40-2,...,40-Nの全体にわたるバースト型の伝達により、基地局信号7に遅延が導入されるか、または基地局信号7にある遅延が取り除かれ、そのために基地局信号7の時間的順序が乱されるおそれがある。能動アンテナ列1による中継を整合させるために、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-N上で、デジタルデータパケットの時間的順序を復元することが興味の対象である。個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nはデジタル領域で個々の伝送信号Tx-1,Tx-2,...,Tx-Nを含むことが理解されよう。個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nは、さらに、デジタル領域で個々の受信信号Rx-1,Rx-2,...,Rx-Nを含む。図1および図2の能動アンテナ列1aでは、デジタルアナログ変換が、任意の別の信号処理とともに中央ベースバンド処理部10により行われた。図3の能動アンテナ列1は、処理要素95-1,95-2,...,95-Nを備える。処理要素95-1,95-2,...,95-Nは、デジタル信号に対して信号処理を行い、かつ/またはアナログ信号から1つまたは複数のデジタル信号を形成するように構成される。処理要素95-1,95-2,...,95-Nは、デジタルフィルタ要素や、アナログフィルタ要素、デュプレックスフィルタ、デジタルアナログ変換器、アナログデジタル変換器、イコライザ、ミキサとすることができるが、これらに限定されない。個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nの可変ペイロードレートPrは、リンク40-1,40-2,...,40-N上のクロックを必要としない。ペイロードレートPrを変化させるときに、クロック発生器の周波数、送受信部20-1,20-2,...,20-Nまたは中央ベースバンド処理部10を修正する必要がない分散型の柔軟なクロック方式が、本開示により教示される。したがって、個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-NについてそれぞれのペイロードレートPrを変化させる際に、能動アンテナ列1により高度の柔軟性が実現される。ペイロードレートPrを変化させても、クロック発生器の周波数、送受信部20-1,20-2,...,20-Nまたは中央ベースバンド処理部10は、何ら修正する必要はない。選択可能なペイロードレートPrでペイロード信号p-P-1,p-P-2,...,p-P-Nにグローバルタイミング信号Tを埋め込むことは、タイミングレートTrを表す定められた周波数でグローバルタイミング信号Tの立上りエッジおよび/または立下りエッジが実質的に起こるようにグローバルタイミング信号Tを符号化することにより、実現することができる。中央処理部10と個々の送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間におけるタイミングは、基地局信号7に埋め込まれたグローバルタイミング信号Tを用いて同期がとられる。グローバルタイミング信号Tは、リンク40-1,40-2,...,40-Nの全体で、個々のペイロード信号p-P-1,p-P-2,...,p-P-Nに埋め込まれる。図4は、送受信部20-1,20-2,...,20-Nのそれぞれに関する個々のタイミング信号T-1,T-2,...,T-Nの同期をより詳細に開示する。タイミング信号Tは、典型的には、固定タイミングレートTrで与えられる。タイミング信号Tは、基地局信号7から中央クロック部50により取り出される。中央クロック部50は、タイミング信号Tをリンク40-1,40-2,...,40-Nに転送する。より正確には、タイミング信号Tは、可変ペイロードレートPrの個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nのデータパッケージに埋め込まれる。送受信部20-1,20-2,...,20-Nは、ローカルタイミング部55-1,55-2,...,55-Nを備える。ローカルタイミング部55-1,55-2,...,55-Nは、個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nからローカルタイミング信号T-1,T-2,...,T-Nを取り出し、リンク40-1,40-2,...,40-Nの全体にわたって送信するように構成される。ローカルタイミング部55-1,55-2,...,55-Nにとってグローバルタイミング信号TのタイミングレートTrは既知であることが理解されよう。バッファ図示せずとの組合せで、リンク40-1,40-2,...,40-Nに沿って中継されるデータパケットの時間的順序は、ローカルタイミング部55-1,55-2,...,55-Nにより取り出されるローカルタイミング信号T-1,T-2,...,T-Nを用いて復元することができる。したがって、デジタル基地局信号7の時間的順序は、送受信部20-1,20-2,...,20-Nのそれぞれについて復元することができる。本開示に記載した分散型のクロック同期の概念により、各送受信部20-1,20-2,...,20-Nをベースバンド処理部10の中央クロック部50と同期させることが可能になる。完全な条件下では、分散型のクロック同期により、すべての送受信部20-1,20-2,...,20-N間での同期が同時にもたらされる。しかしながら、異なるケーブル長、バッファなどのデジタル構成要素を立ち上げた影響、および群遅延の変動のなどのアナログ構成要素の公差などに起因して、分散型のクロック同期は、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間で損なわれるおそれがある。これらすべての影響により、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間で、時間遅延、振幅および位相に変動が引き起こされることがある。次に説明するように、個々の送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間における位相偏差、振幅偏差および遅延偏差を測定するための手段、ならびに、送受信部20-1,20-2,...,20-Nの不完全度に起因して、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間における位相偏差、振幅偏差および遅延偏差を補償するための技法が、当技術分野で知られている。パイロット信号を用いて、かつ/または盲検法により位相偏差、振幅偏差および時間偏差を測定できることが知られている。盲検法は、基地局信号7からのペイロード信号をアンテナ要素85-1,85-2,...,85-Nで実際に中継されるペイロード信号のビームと比較することを含む。デジタル領域では、2009年4月1日に出願された関連する米国特許出願第12/577,339号に記載されているように、相関法を実施してもよい。図5は、アンテナ要素85-1,85-2,...,85-Nから測定部150へのフィードバック経路110-1,110-2,...,110-Nを含む能動アンテナ列1の態様を示す。フィードバック経路110-1,110-2,...,110-Nは、フィードバック信号120-1,120-2,...,120-Nを中継する。フィードバック信号120-1,120-2,...,120-Nは、送受信部20-1,20-2,...,20-Nの伝送信号を較正するための結合された伝送信号120Tx-1,120Tx-2,...,120Tx-Nを含む。結合された伝送信号120Tx-1,120Tx-2,...,120Tx-Nは、アンテナ要素85-1,85-2,...,85-Nにより伝送される信号のごく一部を含む。結合された伝送信号120Tx-1,120Tx-2,...,120Tx-Nを取り出すための手段は方向性結合器図示せずを備えるが、これに限られない。フィードバック信号120-1,120-2,...,120-Nは、アンテナ要素85-1,85-2,...,85-Nで受信された受信信号のごく一部に対応する結合された受信信号120Rx-1,120Rx-2,...,120Rx-Nをさらに含む。中央ベースバンド処理部10に入る基地局信号7内のペイロード信号と結合された伝送信号120Tx-1,120Tx-2,...,120Tx-Nとの間で比較をすることにより、伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nを計算することができる。伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nは、伝送位相偏差、伝送振幅偏差および伝送時間遅延を含む。伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nは、伝送するときの、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間におけるある量の時間的な不整合を記述する。結合された受信信号120Rx-1,120Rx-2,...,120Rx-Nと、中央ベースバンド処理部10を出て行く基地局信号7内の受信信号とを比較することにより、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間における受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nが与えられる。受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nは、受信位相変動、受信振幅変動および受信遅延変動を含む。受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nおよび/または伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nは、測定部150で測定される。伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nおよび/または受信変動ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nは、中央ベースバンド処理部10に転送される。調整部90-1,90-2,...,90-Nは、能動アンテナ列1の中継を整合させるために、ベースの補償、振幅補償および遅延補償を課すように構成される。調整部90-1,90-2,...,90-Nは、リンク40-1,40-2,...,40-Nに入る前のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nに、伝送補償200Tx-1,200Tx-2,...,200Tx-Nを加えるように構成される。伝送補償200Tx-1,200Tx-2,...,200Tx-Nは、伝送位相補償、伝送振幅補償および伝送遅延補償を含んでもよい。伝送補償200Tx-1,200Tx-2,...,200Tx-Nを加えると、伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nを実質的に訂正することになる。したがって、能動アンテナ列1の伝送は実質的に整合することになる。さらに、調整部90-1,90-2,...,90-Nは、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nからの受信信号に受信補償200Rx-1,200Rx-2,...,200Rx-Nを課すように構成される。受信補償200Rx-1,200Rx-2,...,200Rx-Nは、受信位相補償、受信振幅補償および受信遅延補償を含む。受信補償200Rx-1,200Rx-2,...,200Rx-Nは、能動アンテナ列1の受信を整合させるために、測定部150により測定されたように受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nを実質的に補償することになる。電力計図示せずを挿入することにより、伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nおよび/または受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nの一部として、振幅偏差を測定することは、1つの選択肢である。電力計は、送受信部20-1,20-2,...,20-Nか中央ベースバンド処理部10に、またはフィードバック経路110-1,110-2,...,110-Nに沿って配置してもよい。電力計、例えば可変容量ダイオードを使用することは、本出願人の関連する特許出願である米国特許出願第12/577,339号に開示されている。能動アンテナ列1について位相較正を行うことができるためには、伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nおよび/または受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-N内の位相偏差を測定する必要があることが理解されよう。位相偏差の測定は、ペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nに対して、または専用のパイロット信号を流すことにより行ってもよい。専用のパイロット信号は、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間における位相偏差の測定を可能にする特定の特性、例えば、個々の送受信部20-1,20-2,...,20-Nにより中継される個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nに関する特定の相関特性を有する。したがって、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nを識別するために、特定の相関特性により個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nを認識することができる。複素数値のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nに適切な複素因子を掛けることにより、振幅偏差および位相偏差を補償してもよい。複素数の乗算は、図5に示すような中央ベースバンド処理部10で構成することができる。あるいは、図6に示したように、送受信部20-1,20-2,...,20-Nのそれぞれについて、位相補償と振幅補償を独立して行ってもよい。図6では、調整部90-1,90-2,...,90-Nは、中央ベースバンド部10から各送受信部20-1,20-2,...,20-Nに移動している。伝送振幅補償に関するさらに別の選択肢は、伝送振幅補償に関して、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの伝送増幅器60-1,60-2,...,60-Nのアナログ利得を変化させることである。受信振幅補償の場合は、受信の場合の受信振幅補償を実現するために、個々の受信増幅器70-1,70-2,...,70-Nについて、受信増幅器70-1,70-2,...,70-Nのアナログ利得を変化させてもよい。伝送偏差および/または受信偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-N,ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nの位相偏差を補償するために、アナログ伝送増幅器60-1,60-2,...,60-Nまたはアナログ受信増幅器70-1,70-2,...,70-Nでアナログ移相回路を使用してもよい。伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nおよび/または受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nは周波数依存でもよいことに留意されたい。理想的には、送受信部20-1,20-2,...,20-N上の信号経路は、その信号の伝達特性で実質的に平坦な周波数の振舞いを示すはずである。したがって、位相の測定値と振幅の測定値は、周波数依存にはならないはずである。送受信部20-1,20-2,...,20-Nの伝達特性が平坦で、かつそれぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間に完全な時間的整合がある理想的な場合には、1つの周波数で位相偏差と振幅偏差を測定すれば十分であろう。実際のシステムでは、周波数に関するこの平坦な伝達特性の条件は、通常満たされない。伝送方向および/または受信方向における信号の伝達特性は、平坦な振舞いから実質的にはずれることがある。そうすると、図7に示したように、異なる周波数の点で位相偏差と振幅偏差を測定することは興味深い。白丸は、周波数に対する、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間における位相偏差を示す。伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-N内および受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-N内の位相偏差は、実線の直線で示したようには平坦でない。実際、実線の直線は、位相偏差が実際に測定された周波数白丸、左のy軸間での補間を示す。同様に、伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-N内または受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-N内の振幅偏差は、振幅偏差について測定された値の間で、図7中に白四角右のy軸に対応するで示したように、いくつかの周波数で測定することができる。ペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nの帯域幅が小さい状況に直面することもある。それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間における振幅偏差および/または位相偏差の周波数依存性がペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nの帯域幅と比較して広い場合には、ペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nの中心周波数に関して、位相偏差および振幅偏差に対する位相訂正および/または振幅訂正を行えば十分であろう。より正確には、振幅補償と位相補償は、ペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nの中心周波数に依存する訂正項のみにより導出してもよい。図7に示したような異なる周波数における位相および振幅の測定値の訂正は、訂正項と中心周波数を用いて実現することができる。送受信部20-1,20-2,...,20-Nの振幅および位相の伝達特性がペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nの帯域幅の内部で著しい変動を示す場合には、位相および/または振幅を補償するための異なる方式を適用してもよい。伝送方向では、帯域内の補償の方式は、プリエンファシス部135を用いて実現することができる。プレディストーション部135は、アンテナ要素85-1,85-2,...,85-Nで周波数に対して実質的に平坦な振幅特性および実質的に線形な位相変動を得るために、図7に関して述べたような周波数依存の位相偏差および振幅偏差の結果を使用して、伝送前に個々のペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nを予め変形する。プレディストーション部135は、中央ベースバンド処理部10内か、あるいは送受信部20-1,20-2,...,20-Nで、各送受信部について実施することができるであろう。図8では、周波数に対して位相が実質的に平坦に変動する信号P0が、左からプリエンファシス部135に入る。プリエンファシス部135は、周波数に対して線形な位相の増加量を信号P0に加え、それによりプリエンファシス信号P1を形成する。プリエンファシスされた信号P1は、送受信部20-1,20-2,...,20-Nの伝送経路に入る。プリエンファシスされた信号P1は、伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-N内の位相偏差を反転させるような、周波数に対する位相の変動を含み、このようにして、周波数に対する位相の変動に関して実質的に平坦な伝送信号Txが生成される。受信方向では、イコライザに基づいて、逆の補償方式を実施することができる。図9は、イコライザ130を備える帯域内の受信位相補償を示す。周波数に対する位相偏差が実質的に平坦な受信信号が、右から送受信部20-1,20-2,...,20-Nに入る。送受信部20-1,20-2,...,20-Nにより、周波数依存の位相変動を受信信号Rxが課される。周波数に対して位相が実質的に線形に減少する変形された受信信号Rxdが、送受信部20-1,20-2,...,20-Nの受信出力に現れることになる。周波数に対して位相の伝達特性が実質的に平坦な変形されていない受信信号を与えるために、イコライザ130により、受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-N内の位相偏差を訂正することができる。イコライザ130は、送受信部20-1,20-2,...,20-Nまたは中央ベースバンド処理部10の中にあってもよい。本開示は、さらに、移動通信ネットワーク内で無線信号を中継するための方法1000に関する。図10は、方法1000のフロー図を示す。ステップ1100は、グローバルタイミング信号Tを生成することを含む。グローバルタイミング信号Tは、固定タイミングレートTrにある。グローバルタイミング信号Tは、基地局5からの基地局信号7に応答して生成される。グローバルタイミング信号Tは、上記の通り、基地局信号7内の信号成分の立上りエッジおよび/または立下りエッジを検出することにより生成される。ステップ1200では、グローバルタイミング信号Tは、少なくとも1つのペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nに埋め込まれる。ステップ1300では、ペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nは、リンク40-1,40-2,...,40-Nの全体に転送される。ステップ1400では、送受信部20-1,20-2,...,20-Nで、ペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nから、ローカルタイミング信号T-1,T-2,...,T-Nが取り出される。グローバルタイミング信号Tは、ローカルタイミング信号T-1,T-2,...,T-Nの取出し1400のために使用される。ステップ1500は、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間における偏差を補償することを含む。ステップ1600は、個々のローカルタイミング信号T-1,T-2,...,T-Nに従ってペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nを中継することを含む。選択可能なペイロードレートPrは、固定タイミングレートTrから独立して選択可能である。リンク40-1,40-2,...,40-Nの全体でペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nが中継されるときに、中央ベースバンド処理部10に到達するデータパケットの時間的順序が保存されないことが理解されよう。リンク40-1,40-2,...,40-Nの全体にわたって中継することは、個々の送受信部20-1,20-2,...,20-Nでのバースト型の中継を含んでもよい。データパケットの時間的順序は、ローカルタイミング信号T-1,T-2,...,T-N図3および図4を参照を用いて復元される。図11は、それぞれの送受信部の間における偏差の補償1500の詳細を示す。ステップ1500は、左側に伝送偏差の補償に関する方法ステップを含む。補償1500の対応するステップを、右側の受信偏差の補償にて示す。最初に伝送の場合を考える。ステップ1510Txでは、例えば能動アンテナ要素85-1,85-2,...,85-N付近で、結合された伝送信号120Tx-1,120Tx-2,...,120Tx-Nが取り出される。結合された伝送信号120T-1,120Tx-2,...,120Tx-Nの取出し1510Txのために、方向性結合器を使用してもよい。ステップ1520Txでは、伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nが測定される。その測定は、測定部150を用いて実行することができる。受信の場合には、本方法は、結合された受信信号120Rx-1,120Rx-2,...,120Rx-Nを取り出すステップ1510Rxで開始する。送受信部20-1,20-2,...,20-Nのそれぞれについて、または送受信部20-1,20-2,...,20-Nのうち選択されたグループについてだけ、結合された伝送信号120Tx-1,120Tx-2,...,120Tx-Nおよび/または結合された受信信号120Rx-1,120Rx-2,...,120Rx-Nを取り出してもよいことが理解されよう。ステップ1520Rxは、それぞれの結合された受信信号120Rx-1,120Rx-2,...,120Rx-Nと、少なくとも1つのペイロード信号P-1,P-2...,P-Nとの間における受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nを測定することを含む。典型的には、受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nは、結合された受信信号120Rx-1,120Rx-2,...,120Rx-Nと、同一の送受信部20-1,20-2,...,20-Nのペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nとの間で測定される。ステップ1530は、補償を計算することを含む。伝送の場合には、ステップ1530は、伝送補償200Tx-1,200Tx-2,...,200TX-Nの計算1530Txを含む。伝送補償200Tx-1,200Tx-2,...,200Tx-Nは、伝送位相補償、伝送振幅補償および伝送遅延補償を含む。1530Txの計算では、図7に関して述べたように、プリエンファシス部135用の周波数依存の訂正項を生成してもよい。受信の場合には、ステップ1530は、受信補償200Rx-1,200Rx-2,...,200Rx-Nの計算1530Rxを含む。受信補償の計算1530Rxは、図9に関して述べたように、イコライザ130に訂正項を与えることにより実現される周波数依存の補償を含んでもよい。受信補償200Rx-1,200Rx-2,...,200Rx-Nは、位相受信補償、振幅受信補償および遅延受信補償を含む。計算1530Rxは、受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nの測定1520Rxに基づく。図7に関して述べたように、その測定は周波数依存の測定値および補間を含み得る。ステップ1540Txは、図8に示すように、任意の伝送偏差ΔTx-1,ΔTx-2,...,ΔTx-Nを補償するために、伝送補償200Tx-1,200Tx-2,...,200Tx-Nをペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nに課すことを含む。ステップ1540Rxは、図9に示すように、例えばイコライザ130を用いて、任意の受信偏差ΔRx-1,ΔRx-2,...,ΔRx-Nを補償するために、受信補償200Rx-1,200Rx-2,...,200Rx-Nを受信信号に課すことを含む。ステップ1540Rxは、受信補償200Rx-1,200Rx-2,...,200Rx-Nを、個々のアンテナ要素85-1,85-2,...,85-Nで受信された受信信号に課すことを含む。ステップ1500は、個々の送受信部20-1,20-2,...,20-Nについて一度に、または1つより多くの送受信部20-1,20-2,...,20-Nについて同時に実行してもよい。ステップ1500は送受信部20-1,20-2,...,20-Nのうちの1つだけについて示してあり、それぞれの送受信部20-1,20-2,...,20-Nの間で偏差を完全に補償するためには、ステップ1500を何回か繰り返す必要があるということが理解されよう。方法1000により、調整可能なペイロードレートPrでペイロード信号P-1,P-2,...,P-Nを中継するように構成されたデジタルリンク40-1,40-2,...,40-Nを備える能動アンテナ列1における、実質的に整合した中継が実現される。さらに、本開示の移動通信ネットワーク用の能動アンテナ列をコンピュータに製造させるための内部に蓄積された制御論理を有する、一時的でないコンピュータ使用可能な媒体を含むコンピュータプログラム製品が、本開示により教示される。さらに、本開示は、本開示の移動通信ネットワーク内で無線信号を中継するための方法1000を用いて述べたように、移動通信ネットワーク内でコンピュータに無線信号を中継させるための内部に蓄積された制御論理を有する、一時的でないコンピュータ使用可能な媒体を含むコンピュータプログラム製品に関する。上記で本発明の色々な実施形態を述べたが、それらは一例として示したものであり、限定的なものではないことを理解されたい。それらの形態や細部に本発明の範囲から逸脱することなく色々な変更を加えられることは、当業者にとって明らかであろう。例えば、中央処理装置CPU、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ、プロセッサコア、システムオンチップSOC、もしくは任意の他の装置の内部、またはそれらに結合されたハードウェアを用いることに加えて、例えば、ソフトウェアを蓄積するように構成された一時的でないコンピュータ使用可能な例えば読取り可能な媒体に配置されたソフトウェア例えば、コンピュータ読取り可能なコード、プログラムコード、および/または、ソース、目的言語もしくは機械語などの任意の形式で配置された命令で、実施態様を具体化してもよい。そうしたソフトウェアにより、例えば、本明細書に記載した装置および方法の機能、製造、モデル化、シミュレーション、記述および/または試験を可能にすることができる。例えば、このことは、一般的なプログラミング言語例えばCやC、VerilogHDLやVHDLなどを含むハードウェア記述言語HDL、または他の利用可能なプログラムを使用することにより、達成することができる。そうしたソフトウェアは、半導体、磁気ディスク、または例えばCD-ROMやDVD-ROMなどの光ディスクなどの、任意の既知の一時的でないコンピュータ使用可能な媒体に配置することができる。そのソフトウェアは、コンピュータ使用可能な例えば読取り可能な伝送媒体例えば、搬送波、またはデジタル、光学もしくはアナログベースの媒体を含む任意の他の媒体で具体化されたコンピュータデータ信号として配置することもできる。本発明の実施形態は、本明細書に記載した装置を記述するソフトウェアを提供し、その後に、インターネットやイントラネットを含む通信ネットワーク上でコンピュータデータ信号としてそのソフトウェアを伝送することによりその装置を提供する方法を含んでもよい。本明細書に記載した装置および方法は、例えば、HDLで具体化されたマイクロプロセッサコアなどの半導体IPコアに含まれ、集積回路の生産の際にハードウェアに変換されるものでもよいことが理解されよう。また、本明細書に記載した装置および方法は、ハードウェアとソフトウェアの組合せとして具体化してもよい。したがって、本発明は、上記のいかなる例示的な実施形態によっても限定されるべきではなく、添付の特許請求の範囲およびその均等物のみに従って定められるべきである。"