正極活物質となる原料を混合して混合物を作製し、第1の焼成をした後、前記混合物を粉砕し、前記粉砕された混合物に酸化グラフェンを添加して第2の焼成を行うことで、反応生成物を形成するとともに前記酸化グラフェンを還元し、前記反応生成物の表面にグラフェンを被覆することを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。請求項1において、前記第1の焼成前に、前記混合物を粉砕することを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。請求項1または請求項2において、前記グラフェンの厚さが0.34nm以上3.4nm以下であることを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。請求項1乃至請求項3のいずれか一において、前記反応生成物の粒径が50nm以下であることを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。請求項1乃至請求項4のいずれか一において、前記反応生成物が、リン酸鉄リチウム、リン酸ニッケルリチウム、リン酸コバルトリチウムまたはリン酸マンガンリチウムを含むことを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。請求項1乃至請求項5のいずれか一において、前記第1の焼成は、希ガス、窒素、水素または減圧下で行うことを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。請求項1乃至請求項6のいずれか一において、前記第2の焼成は、希ガス、窒素、水素または減圧下で行うことを特徴とする蓄電装置用正極活物質の作製方法。活物質が設けられた正極と、負極と、前記正極と前記負極との間に設けられた電解質と、を有し、前記正極の活物質は、表面にグラフェンが被覆された正極活物質の主材料と、バインダと、溶媒と、が混合されていることを特徴とする蓄電装置。請求項8において、前記グラフェンの合計の厚さが0.34nm以上3.4nm以下であることを特徴とする蓄電装置。請求項8または請求項9において、前記正極活物質の主材料の粒径が50nm以下であることを特徴とする蓄電装置。請求項8乃至請求項10のいずれか一において、前記正極活物質の主材料が、リン酸鉄リチウム、リン酸ニッケルリチウム、リン酸コバルトリチウムまたはリン酸マンガンリチウムを含むことを特徴とする蓄電装置。請求項8乃至請求項11のいずれか一において、前記正極の活物質中に、1重量以下の導電助剤を含むことを特徴とする蓄電装置。請求項12において、前記導電助剤が、アセチレンブラックまたはカーボンブラックであることを特徴とする蓄電装置。請求項8乃至請求項11のいずれか一において、前記正極の活物質中に、導電助剤を含まないことを特徴とする蓄電装置。電気自動車はガソリンなどの化石燃料を用いる従来の自動車に比べ、環境負荷が少なく、また走行における燃料コストも低い。しかしながら、従来の自動車では燃料の重量が20kg~60kg程度であるのに対し、電気自動車で用いられる電池の重量は300kg~600kg程度と格段に重くなる。また、これだけの重量差があるにもかかわらず、電気自動車の走行距離は、一回の燃料補給当たりに換算して従来の自動車の5分の1~3分の1程度となる。上記を鑑み、電気自動車で用いられる電池の重量を低減、または電池の容量を増加させることが差し迫った課題となる。そこで、重量当たり、または体積当たりの容量が大きい蓄電装置および蓄電装置用正極活物質を作製することを課題とする。蓄電装置用の正極活物質を構成する主材料の表面を2次元カーボンで被覆する。2次元的な広がりを有する材料の1つである2次元カーボンは、グラフェンを1枚以上10枚以下で重ねたものであり、通常の金属箔等とは異なる性質がある。グラフェンとは、sp2結合を有する1原子層の炭素分子のシートのことをいう。グラフェンの特徴として、導電性の高さが挙げられる。グラフェンの導電率は106S/cm以上であり、銀よりも大きい。また、アルカリ金属やアルカリ土類金属をドーピングしたグラフェンの導電性も高いことが知られている。例えば、2次元カーボンを、リチウムイオン二次電池等のアルカリ金属イオンまたはアルカリ土類金属イオンが移動することで充放電を行う蓄電装置に用いると、特にドーピング処理を行わなくとも2次元カーボンへアルカリ金属またはアルカリ土類金属がドーピングされ、導電性が向上することがある。後述するように、2次元的な広がりを有し、厚さを無視できる導電性の高い材料を用いて正極活物質を構成する主材料を被覆することで、カーボン被覆量を低減することができ、かつ導電助剤を用いない、または限りなく導電助剤が少ない場合にも理論容量に近い容量の蓄電装置を得ることができる。このため、正極に占めるカーボン被覆量の低減、かつ導電助剤の体積の削減が可能となり、正極の体積を減らすことができる。2次元カーボンにおいては、グラフェンの枚数を重ねることにより導電性が向上する。しかし、11枚以上のグラフェンを重ねたものでは、グラファイト的な性質が強くなるため好ましくない。また、厚みが無視できなくなる。なお、グラフェンの1枚の厚さは0.34nmである。つまり、2次元カーボンの合計の厚さは、0.34nm以上3.4nm以下とする。ここで、正極活物質を構成する主材料として、リン酸鉄リチウムLiFePO4、リン酸ニッケルリチウムLiNiPO4、リン酸コバルトリチウムLiCoPO4またはリン酸マンガンリチウムLiMnPO4が挙げられる。または、正極活物質を構成する主材料として、Li2FeSiO4またはLi2MnSiO4を用いてもよい。正極活物質を構成する主材料の粒径は小さいと好ましい。正極活物質を構成する主材料の粒径が小さいことで、正極活物質の表面積を増大させることができ、充放電特性が向上する。一方、正極活物質を構成する主材料の粒径が小さくなることで、正極活物質を構成する主材料を被覆するカーボンの厚さが無視できなくなってくる。例えば、正極活物質を構成する主材料の粒径が50nmのとき、厚さ5nmのカーボンで正極活物質の主材料を被覆すると、合計の粒径が60nmと1.2倍にもなってしまう。ここで、正極活物質の主材料に極薄く導電性の高い2次元カーボンを被覆した場合、例えばグラフェンが1枚の場合、厚さが0.34nmであるから、正極活物質を構成する主材料の粒径を僅か0.68nm大きくするに過ぎず、ほとんど正極の体積および重量を増大させないことがわかる。このように、正極活物質を構成する主材料の粒径を小さくする場合、2次元カーボンで被覆すると好ましい。蓄電装置用の正極活物質を構成する主材料の表面を2次元カーボンで被覆することで、正極体積に占めるカーボン被覆量の低減、かつ導電助剤の体積の削減が可能となり、正極の体積および重量を低減することができる。また、蓄電装置の充放電特性を向上させるため、正極活物質を構成する主材料の粒径を小さくし、かつ蓄電装置用の正極活物質を構成する主材料の表面を2次元カーボンで被覆することで、より顕著に正極の体積および重量を低減することができる。そのため、前述の正極活物質を用いた蓄電装置は、充放電の特性が良好で、かつ体積および重量当たりの容量を増加させることができる。以下では、本発明の実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。ただし、本発明は以下の説明に限定されず、その形態および詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。また、本発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。なお、図面を用いて発明の構成を説明するにあたり、同じものを指す符号は異なる図面間でも共通して用いる。なお、同様のものを指す際にはハッチパターンを同じくし、特に符号を付さない場合がある。なお、第1、第2として付される序数詞は便宜上用いるものであり、工程順または積層順を示すものではない。また、本明細書において発明を特定するための事項として固有の名称を示すものではない。実施の形態1本実施の形態では、本発明の一態様であるリチウムイオン二次電池の正極活物質の作製方法について図1を用いて説明する。正極活物質を構成する主材料として、LiFePO4、LiNiPO4、LiCoPO4、LiMnPO4、Li2FeSiO4またはLi2MnSiO4が挙げられる。例えば、正極活物質を構成する主材料にLiFePO4を用いる場合、原料となるLi2CO3、FeC2O42H2OおよびNH4H2PO4を有機溶媒アセトンなどと混合し、ボールミルにて微細な形状に粉砕し、均一に混合する工程S11。その後、前述の原料の混合物をペレット形状に圧縮成型し工程S12、第1の焼成を行う工程S13。第1の焼成は、例えば不活性雰囲気窒素、希ガスなど、還元性雰囲気水素などまたは減圧下にて、温度を250°C~450°Cとして1時間~48時間の範囲で行えばよい。第1の焼成によって、原料の混合物が反応し、ある程度均一でまとまった粒状の反応生成物が生成される。なお、本明細書において減圧下とは、圧力が10Pa以下をいう。次に、原料の混合物であるペレットを粉砕し工程S14、アセトン中で酸化グラフェンと粉砕した原料の混合物とをボールミルにて混合する工程S15。このときの原料の混合物のサイズが小さいほど、後に得られる正極活物質の粒径は小さくなる。ここでは、正極活物質の粒径が50nm以下となるように調製する。その後、該酸化グラフェンを含む混合物をペレット形状に圧縮成型し工程S16、第2の焼成を行う工程S17。第2の焼成は、例えば酸素などの酸化性ガスを含まない不活性雰囲気で行う。好ましくは還元性雰囲気または減圧下で行う。このとき、温度を500°C~800°Cとして1時間~48時間の範囲とすればよい。第2の焼成によって、原料の混合物の反応が完了し、結晶の歪みの少ない粒子状のLiFePO4が得られるとともに酸化グラフェンが還元され、LiFePO4粒子をグラフェンからなる2次元カーボンで被覆することができる。なお、酸化グラフェンの混合する割合を増加させると、グラフェンの重なりが厚くなる。酸化グラフェンの混合する割合は、グラフェンが1枚~10枚重なる範囲となるように定めればよい。ここで、第1の焼成を行わずに第2の焼成から行うと、LiFePO4粒子の粒径が大きくなりすぎることがある。次に、第2の焼成を行ったペレットを粉砕し工程S18、正極活物質を得る。酸化グラフェンは、酸化グラファイトから層を剥離することで作製することができる。例えば、酸化グラファイトの作製は、公知のmodifiedHummers法と呼ばれる手法で行えばよい。もちろん、酸化グラファイトの作製方法はこれに限られたものではなく、例えば、公知のBrodie法、Staudenmaier法などを適用することができる。modifiedHummers法は濃硫酸、過マンガン酸カリウムを使用してグラファイトを酸化させる方法である。ここで、Brodie法は硝酸、塩素酸カリウムを使用してグラファイトを酸化させる方法であり、Staudenmaier法は、硝酸、硫酸及び塩素酸カリウムを使用してグラファイトを酸化させる方法である。以下にmodifiedHummers法による酸化グラファイトの作製方法および酸化グラフェンの作製方法の一例を示す。なお、modifiedHummers法については、2009年7月発行シーエムシー出版グラフェンの機能と応用展望P171を参考とした。まず、単結晶グラファイト粉末を濃硫酸に入れ、氷浴しながら撹拌する。次に過マンガン酸カリウムをゆっくり加え撹拌し、35°Cで30分反応させる。次に、少量の純水をゆっくり加え、98°Cでさらに15分反応させる。その後、反応を停止させるために、純水と過酸化水素水を加え、濾過して反応生成物である酸化グラファイトを得る。該酸化グラファイトを5の希塩酸および純水で洗浄し、乾燥し、その後0.2mg/mlの濃度で純水に溶解させる。得られた溶液に超音波を60分印加し、溶液を3000rpmで30分遠心分離する。このときの上澄み液が酸化グラフェン分散水溶液となる。なお、酸化グラファイトに超音波を印加し、層を剥離させることによって酸化グラフェンを得ることができる。酸化グラファイトはグラファイトよりも層と層との隙間が広がるため、剥離しやすい。本実施の形態では、酸化グラフェンの還元と正極活物質を構成する主材料の合成を同時に行っているため、工程が短縮されるメリットがある。ただし、酸化グラフェンの代わりにグラフェンを用いることも可能である。得られた正極活物質に導電助剤を混練して、合わせたものを正極活物質としてもよい。導電助剤は正極活物質全体の1重量以下とする。導電助剤の割合が少ないほど、得られる正極活物質の体積および重量を小さくすることができる。そのため、好ましくは導電助剤は含まない。導電助剤は、その材料自身が電子導電体であり、電池装置内で他の物質と化学変化を起こさないものであればよい。導電助剤としては、例えば、黒鉛、炭素繊維、カーボンブラック、アセチレンブラック、VGCF登録商標などの炭素系材料、銅、ニッケル、アルミニウムもしくは銀などの金属材料またはこれらの混合物の粉末や繊維などを用いればよい。導電助剤とは、活物質粒間のキャリアの伝達を促進する物質をいい、導電助剤は、活物質粒の間に充填されて、導通を確保する働きをする。なお、正極活物質を構成する主材料としてLiNiPO4を作製する場合、原料としてLi2CO3、NiOおよびNH4H2PO4を用いる。また、LiCoPO4を作製する場合、原料としてLi2CO3、CoOおよびNH42HPO4を用いる。また、LiMnPO4を作製する場合、原料としてLi2CO3、MnCO3およびNH4H2PO4を用いる。また、Li2FeSiO4を作製する場合、原料としてLi2SiO3およびFeC2O42H2Oを用いる。また、Li2MnSiO4を作製する場合、原料としてLi2SiO3およびMnC2O4を用いる。なお、ここで示す正極活物質を構成する主材料の原料は一例であり、前述の原料に限って解釈されるものではない。以上の工程によって、2次元カーボンで被覆した導電性の高い正極活物質を得ることができる。本実施の形態で得られた正極活物質の断面形状の一例を図2を用いて説明する。なお、図2Aは正極活物質の表面の一部を切り取った断面図である。図2Bは、1枚のグラフェンに着目した拡大図である。図2Aにおいて、正極活物質を構成する主材料100とグラフェン102を合わせて正極活物質とする。グラフェン102は、正極活物質を構成する主材料100の表面に対し角度θを有する図2B参照。。角度θは、0°以上90°未満、好ましくは0°以上30°未満、より好ましくは0°以上10°未満、さらに好ましくは0°以上3°未満とする。グラフェンは2次元方向の導電性が高いため、グラフェン102の角度θが小さいほど、またグラフェン102の面積が広いほど正極活物質の表面導電性は高くなる。一方、グラフェンが重なる方向グラフェンの表面に垂直な方向への導電性は低い。図2には、グラフェン102が一様な角度で正極活物質を構成する主材料100を被覆しているが、グラフェン102の角度θは、1枚1枚のグラフェンで異なっていてもよく、必ずしも均一性は求められない。また、正極活物質を構成する主材料100上にグラフェン102の存在しない領域があっても構わない。グラフェン自体はグラフェン表面と垂直方向にリチウムイオンを通さないが、グラフェンとグラフェン間の隙間を移動することはできる。そのため、グラフェン表面を基板に水平な方向から僅かに傾斜させて設けることによってリチウムイオンの授受の阻害を抑制することができる。本実施の形態によって、導電助剤を用いない、または限りなく導電助剤を少なくしても十分な導電性を有する正極活物質を作製することができる。そのため、重量当たり、または体積当たりの容量が大きい蓄電装置用正極活物質を作製することができる。なお、本実施の形態は、他の実施の形態と適宜組み合わせることが可能である。実施の形態2本実施の形態では、実施の形態1に説明した作製方法により得られた正極活物質を用いた蓄電装置としてリチウムイオン二次電池を例に挙げて説明する。リチウムイオン二次電池の概要を図3を用いて説明する。以下、図3を用いて説明する。図3はコイン型の二次電池の構造を示す模式図である。正極集電体228に実施の形態1で説明した正極活物質にバインダを混合し形成したスラリーを塗布し、成型した後、乾燥させて正極活物質230を形成する。正極集電体228の材料としては、アルミニウムを用いるとよい。バインダとしては、澱粉、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、再生セルロース、ジアセチルセルロース、ポリビニルクロリド、ポリビニルピロリドン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、EPDMEthylenePropyleneDieneMonomer、スルホン化EPDM、スチレンブタジエンゴム、ブタジエンゴム、フッ素ゴムもしくはポリエチレンオキシドなどの多糖類、熱可塑性樹脂またはゴム弾性を有するポリマーなどがある。バインダは、正極活物質230全体に対して、1重量以上15重量以下とする。なお、図3に示すように、コイン型の二次電池は、負極204、正極232、セパレータ210、電解液図示せず、筐体206及び筐体244を有する。このほかにはリング状絶縁体220、スペーサー240及びワッシャー242を有する。正極232は、上記工程により得られた正極集電体228に正極活物質230が設けられたものを用いる。電解液としては、エチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECの混合溶媒にLiPF6を溶解させたものを用いるとよいが、これに限らない。負極204は、負極集電体200上に負極活物質202を有する。負極集電体200としては、例えば銅を用いるとよい。負極活物質としては、グラファイトやポリアセン等を用い、これを単独、またはバインダで混合したものを負極活物質202として用いるとよい。または、実施の形態1に示す方法で得られる2次元カーボンを負極活物質の材料として用いてもよい。セパレータ210には、空孔が設けられた絶縁体例えば、ポリプロピレンを用いてもよいが、リチウムイオンを透過させる固体電解質を用いてもよい。筐体206、筐体244、スペーサー240及びワッシャー242は、金属例えば、ステンレス製のものを用いるとよい。筐体206及び筐体244は、負極204及び正極232を外部と電気的に接続する機能を有している。これら負極204、正極232及びセパレータ210を電解液に含浸させ、図3に示すように、筐体206を下にして負極204、セパレータ210、リング状絶縁体220、正極232、スペーサー240、ワッシャー242、筐体244をこの順で積層し、筐体206と筐体244とを圧着してコイン型のリチウムイオン二次電池を作製する。本実施の形態では、導電助剤を用いない、または限りなく導電助剤を少なくしても十分な導電性を有する正極活物質を用いる。そのため、重量当たり、または体積当たりの容量が大きい蓄電装置を作製することができる。実施の形態3本実施の形態では、実施の形態2とは異なる蓄電装置であるリチウムイオン二次電池の例を説明する。リチウムイオン二次電池の概要を図4に示す。図4に示すリチウムイオン二次電池は、正極302、負極307、及びセパレータ310を外部と隔絶する筐体320の中に設置し、筐体320中に電解液311が充填されている。また、正極302と負極307の間にセパレータ310を有する。正極集電体300に接して正極活物質301が形成されている。ここで、正極活物質301と、正極活物質301が形成された正極集電体300を合わせて正極302とする。一方、負極集電体305に接して負極活物質306が形成されている。ここで、負極活物質306と、負極活物質306が形成された負極集電体305を合わせて負極307とする。正極集電体300には第1の電極321が、負極集電体305には第2の電極322が接続されており、第1の電極321及び第2の電極322により、充電や放電が行われる。また、正極活物質301及びセパレータ310の間と、負極活物質306及びセパレータ310の間とは、それぞれは一定間隔をおいて示しているが、これに限定されず、正極活物質301及びセパレータ310と、負極活物質306及びセパレータ310とは、それぞれが接していても構わない。または、正極302及び負極307の間にセパレータ310を配置した状態で丸めて筒状にしてもよい。正極集電体300は、実施の形態2で示した正極集電体228と同様の構成とすればよい。正極302は、正極集電体300の上に実施の形態1で説明した正極活物質にバインダを混合して形成したスラリーを滴下してキャスト法により薄く広げた後、ロールプレス機で圧延して、厚みを均等にした後、真空乾燥10Pa以下や加熱乾燥70°C~280°C、好ましくは90°C~170°Cにより、正極集電体300上に正極活物質301を形成することで作製する。正極活物質301の厚さは、クラックや剥離が生じない厚さとし、具体的には20μm以上100μm以下とすればよい。負極集電体305および負極活物質306は、それぞれ負極集電体200および負極活物質202と同様の構成とすればよい。電解液311は、実施の形態2で説明した電解液と同様の構成とすればよい。セパレータ310は、セパレータ210と同様の構成とすればよい。上記に示すリチウムイオン二次電池に充電をするには、第1の電極321に正極端子、第2の電極322に負極端子を接続する。正極302からは電子が第1の電極321を介して奪われ、第2の電極322を通じて負極307に移動する。加えて、正極302からはリチウムイオンが正極活物質301中の正極活物質から溶出し、セパレータ310を通過して負極307に達し、負極活物質306内の負極活物質に取り込まれる。当該領域でリチウムイオンと電子が結合して、負極活物質306に吸蔵される。同時に正極活物質301では、正極活物質から電子が放出され、正極活物質に含まれる遷移金属鉄、マンガン、コバルト、ニッケル、バナジウムなどの酸化反応が生じる。放電するときには、負極307では、負極活物質306がリチウムをイオンとして放出し、第2の電極322に電子が送り込まれる。リチウムイオンはセパレータ310を通過して、正極活物質301に達し、正極活物質301中の正極活物質に取り込まれる。このとき、負極307からの電子も正極302に到達し、正極活物質に含まれる遷移金属鉄、マンガン、コバルト、ニッケル、バナジウムなどの還元反応が生じる。実施の形態1にて説明した正極活物質の作製方法を適用することにより、体積および重量当たりの容量の大きいリチウムイオン二次電池を作製することができる。また、2次元カーボンを正極活物質に被覆する場合、導電性を向上させるために必要な厚さを抑えることができるため、正極活物質の粒径を従来よりも小さくすることができ、リチウムの挿入と脱離が容易な正極を作製することができる。本実施の形態では、導電助剤を用いない、または限りなく導電助剤を少なくしても十分な導電性を有する正極活物質を用いる。そのため、重量当たり、または体積当たりの容量が大きい蓄電装置を作製することができる。実施の形態4本実施の形態では、実施の形態2および実施の形態3で説明した蓄電装置の応用例について説明する。実施の形態2および実施の形態3で説明した蓄電装置は、デジタルカメラやビデオカメラなどのカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機携帯電話、携帯電話装置ともいう、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置などの電子機器に用いることができる。または、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、車椅子、自転車などの電気推進車両に用いることができる。図5Aは、携帯電話機の一例を示している。携帯電話機410は、筐体411に表示部412が組み込まれている。筐体411は、更に操作ボタン413、操作ボタン417、外部接続ポート414、スピーカー415及びマイク416などを備えている。図5Bは、電子書籍用端末の一例を示す。電子書籍用端末430は、第1の筐体431及び第2の筐体433で構成され、これら2つの筐体が軸部432により結合されている。第1の筐体431及び第2の筐体433は、軸部432を軸として開閉動作を行うことができる。第1の筐体431には第1の表示部435が組み込まれ、第2の筐体433には第2の表示部437が組み込まれている。その他、第2の筐体433に、操作ボタン439、電源443及びスピーカー441などを備えている。図6は、電気自動車の一例を示す。電気自動車450には、蓄電装置451が搭載されている。蓄電装置451の電力は、制御回路453により出力が調整され、駆動装置457に供給される。制御回路453は、コンピュータ455によって制御される。駆動装置457は、電動機直流電動機または交流電動機を有し、必要に応じて内燃機関をも搭載し、内燃機関を搭載する場合には電動機と組み合わせて構成される。コンピュータ455は、電気自動車450の運転者の命令加速、停止などや走行時の環境登坂、下坂などの情報に基づき、制御回路453に制御信号を出力する。制御回路453は、コンピュータ455の制御信号により、蓄電装置451から供給される電気エネルギーを調整して駆動装置457の出力を制御する。交流電動機を搭載している場合は、直流を交流に変換するインバータも搭載される。蓄電装置451は、外部からの電力供給により充電することができる。なお、電気推進車両が鉄道用電気車両の場合、架線や導電軌条からの電力供給により充電をすることができる。