本体と、前記本体の上面を覆うトッププレートと、前記本体内に配置された第一加熱コイル及び第二加熱コイルと、前記本体内に冷却風を供給する送風手段と、前記第一加熱コイルの下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記第一加熱コイルに向けて噴き出す複数の噴流口が形成された第一冷却ダクトと、前記第二加熱コイルの下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記第二加熱コイルに向けて噴き出す複数の噴流口が形成された第二冷却ダクトと、前記第一冷却ダクトと前記第二冷却ダクトとを連通させる連結部とを備え、前記第二冷却ダクトは、前記第一冷却ダクトに対して相対的に大型に構成されており、前記送風手段により供給された冷却風が、前記第一冷却ダクト及び前記連結部を経由して前記第二冷却ダクトへと導かれるよう配置されたことを特徴とする加熱調理器。前記第二加熱コイルは、前記第一加熱コイルに対して相対的に大径に構成されたことを特徴とする請求項1記載の加熱調理器。前記第一冷却ダクトの前記噴流口から噴き出す冷却風よりも、前記第二冷却ダクトの前記噴流口から噴き出す冷却風の方が多くなるよう、前記第一冷却ダクトの前記噴流口の総面積が設定されたことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の加熱調理器。前記第二冷却ダクトの内部には、前記冷却ダクト内の冷却風を分流させる分流通路を設けたことを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の加熱調理器。前記第二加熱コイルは、複数の加熱コイルを備え、前記第二冷却ダクトの内部には、前記複数の加熱コイルに対応させて前記第二冷却ダクト内の冷却風を分流させる分流通路を設けたことを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の加熱調理器。前記第二加熱コイルは、平面視円形の中央加熱コイルと、この中央加熱コイルの外周に配置された外周加熱コイルとを備え、前記第二冷却ダクトの内部には、前記中央加熱コイルとほぼ同じ直径を有する平面視弧状に形成され、前記中央加熱コイルと前記外周加熱コイルとに対応させて前記第二冷却ダクト内の冷却風を分流させる分流通路を形成する壁部を設けたことを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の加熱調理器。前記第一冷却ダクトにおける前記連結部に向かって冷却風が流れる部分の流路断面積と、前記連結部の流路断面積とが、ほぼ同じとなるよう構成されたことを特徴とする請求項1~請求項6のいずれか一項に記載の加熱調理器。前記第一加熱コイル及び第二加熱コイルの通電制御を行う回路基板が収容され、前記送風手段からの冷却風を内部に導入するための導入口、及び前記冷却風を前記第一冷却ダクト内に向けて排出する排出口を備えた基板収容部とを備え、前記送風手段により供給された冷却風が、前記基板収容部を経由して前記第一冷却ダクトへと導かれることを特徴とする請求項1~請求項7のいずれか一項に記載の加熱調理器。上記特許文献1に記載の加熱調理器は、2つの加熱コイルに跨るようにして設けられた送風ダクト部冷却ダクトから、2つの加熱コイルに対して冷却風を噴き出す構成である。しかしながら、2つの加熱コイルのうちの一方に対してより多くの冷却風を効率的に供給するための技術は開示されていなかった。例えば、2つの加熱コイルのうちの一方を他方に対して発熱量が大きいものとした場合、発熱量が大きい方の加熱コイルに対して相対的に冷却風を増やす必要があるが、このような場合には対応できなかった。冷却能力を上げようとした場合にはファンの送風能力を上げることも考えられるが、そうすると、部分的には冷却能力が過剰となり、また、運転コストや騒音の増大につながってしまう。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、加熱コイルを効率的に冷却することのできる冷却ダクトを備えた加熱調理器を提供するものである。本発明に係る加熱調理器は、本体と、前記本体の上面を覆うトッププレートと、前記本体内に配置された第一加熱コイル及び第二加熱コイルと、前記本体内に冷却風を供給する送風手段と、前記第一加熱コイルの下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記第一加熱コイルに向けて噴き出す複数の噴流口が形成された第一冷却ダクトと、前記第二加熱コイルの下方に配置され、前記送風手段により供給された冷却風を前記第二加熱コイルに向けて噴き出す複数の噴流口が形成された第二冷却ダクトと、前記第一冷却ダクトと前記第二冷却ダクトとを連通させる連結部とを備え、前記第二冷却ダクトは、前記第一冷却ダクトに対して相対的に大型に構成されており、前記送風手段により供給された冷却風が、前記第一冷却ダクト及び連結部を経由して前記第二冷却ダクトへと導かれるよう配置されたものである。本発明によれば、第二冷却ダクトは、第一冷却ダクトに対して相対的に大型に構成されており、送風手段により供給された冷却風が、第一冷却ダクト及び連結部を経由して前記第二冷却ダクトへと導かれるよう配置された。このため、第一加熱コイルに対して第二加熱コイルを大型に構成した場合でも、第二加熱コイルを冷却することができる。また、第一冷却ダクトに対して第二冷却ダクトを冷却風の下流側に配置したので、送風手段からの冷却風を効率よく使用することができる。図1は、実施の形態に係る加熱調理器の一部を分解して示す斜視図である。図2は、実施の形態に係る加熱調理器のトッププレートを取り外した状態の平面図である。なお、以降の説明において加熱調理器の方向について述べる場合には、図2における紙面下側を前側、紙面上側を後側と称し、加熱調理器におけるトッププレート側を上側と称する。[加熱調理器の全体構成]加熱調理器100は、流し台等の厨房家具に形成された設置口に設置される、いわゆるビルトイン型の加熱調理器である。加熱調理器100は、上面を開口したほぼ直方体の本体ケース1と、本体ケース1の上面開口を覆うトッププレート2とを備える。本体ケース1の後側には、本体吸気口11と、本体排気口12とが設けられている。本体ケース1の内部は支持板13により上下に仕切られており、支持板13の下方には箱形のグリル加熱室14が設けられ、支持板13の上方には左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4、及び電気ヒータ5が設けられている。また、トッププレート2の手前側には、操作表示部15が設けられている。本体ケース1の内部には、加熱調理器100の加熱制御を含む全体的な制御を行う回路等が実装された回路基板16と、操作表示基板17が設けられている。トッププレート2は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の材料で構成され、本体ケース1の開口部の形状に合わせて長方形又は正方形に形成されている。トッププレート2は、非磁性ステンレス板やアルミ板などの金属製板により額縁状に形成された上枠2aにより外周を囲まれている。トッププレート2の外周部と上枠2aの開口部との間には、ゴム製パッキンやシール材図示せずを介在させており、両者が水密状態に固定されている。このように、上枠2aとトッププレート2との対面部分に形成される隙間はゴム製パッキンやシール材図示せずにより塞がれているため、トッププレート2の上面から本体ケース1の内部に水滴などが浸入しないようになっている。上枠2aには、上枠2aの形成時にプレス機械で同時に打ち抜き形成されたトッププレート吸気口21と、トッププレート排気口22とを備える。トッププレート吸気口21は本体吸気口11に対応する位置に設けられ、トッププレート排気口22は本体排気口12に対応する位置に設けられている。なお、図示しないが、このトッププレート吸気口21とトッププレート排気口22の上には、多数の小さな連通孔が形成されたカバーが着脱自在に載置され、このカバーによりトッププレート吸気口21とトッププレート排気口22への異物の侵入が抑制される。加熱調理器100の後側の上面に設けられた本体吸気口11は、加熱調理器100の内部に空気を吸い込むための開口部である。また、加熱調理器100の後側の上面に設けられた本体排気口12は、加熱調理器100内の加熱された空気を加熱調理器100の外部に排出するための開口部である。加熱調理器100の吸排気については後述する。グリル加熱室14は、ステンレスや鋼板等の金属板により、左右、上下、及び後側の壁面が形成されたほぼ箱形形状を有している。グリル加熱室14内の天井付近や底面付近には、図示しない電気ヒータなどの加熱手段が設けられており、この加熱手段によりグリル加熱室14内が加熱される。グリル加熱室14の前面側は、図示しないドアにより開閉可能に覆われる。左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4は、トッププレート2に載置される鍋などの被加熱物を電磁誘導により加熱する電磁誘導加熱手段である。右加熱コイルユニット4は、複数の細い銅線を撚り合わせた集合線を、外径形状が円形になるように渦巻状に巻回して構成された加熱コイル42第一加熱コイルを備えている。加熱コイル42は、コイルベース41に載置された状態で、本体ケース1の支持板13の上方に設置されている。左加熱コイルユニット3は、本実施の形態では、環状の中央加熱コイル32と、中央加熱コイル32の外周側に設けられた4つの外周加熱コイル33とを備えた例を示している。中央加熱コイル32と外周加熱コイル33第二加熱コイルは、コイルベース31に載置された状態で、本体ケース1の支持板13の上方に設置されている。中央加熱コイル32と各外周加熱コイル33とは、加熱出力を独立して設定可能に構成されている。本実施の形態では、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4の大きさは非対称であり、左加熱コイルユニット3は右加熱コイルユニット4よりも外径が大きく、本実施の形態では、本体ケース1のうちの左側ほぼ半分の領域を占めている。そして、左加熱コイルユニット3による加熱出力は、右加熱コイルユニット4による加熱出力よりも大きい。また、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4は、本体ケース1に対して左右に並べて配置されているが、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4は本体ケース1の左右中心線に対して非対称の位置に配置されている。左加熱コイルユニット3の後端部は、右加熱コイルユニット4の後端部よりも本体ケース1の奥側に位置するような位置関係で配置されている。また、本実施の形態では、左加熱コイルユニット3とグリル加熱室14は、本体ケース1の左右方向に対して同じ側に配置されている。すなわち、右加熱コイルユニット4よりも相対的に大径の左加熱コイルユニット3を、グリル加熱室14の上に配置している。グリル加熱室14の上壁は平板状であるので、相対的に大径の左加熱コイルユニット3を安定的に設置することができる。コイルベース31、コイルベース41内には、載置された加熱コイルからの磁束漏洩防止部材として、図示しない板状や棒状のフェライト部材防磁フェライトが設けられている。電気ヒータ5は、トッププレート2に載置される鍋などの被加熱物を輻射により加熱する加熱手段である。電気ヒータ5には、例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ等が使用されている。電気ヒータ5は、左右に並べられた左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4の奥側の隙間に配置されている。左加熱コイルユニット3は右加熱コイルユニット4よりも大きいため、本実施の形態では、電気ヒータ5は本体ケース1の右寄りの奥側に配置されている。なお、電気ヒータ5を設けない構成とすることもできる。操作表示部15は、使用者からの操作を受けてその操作に応じた信号を出力する操作手段と、加熱条件や動作状態などを表示する表示手段とを備えている。操作手段としては、使用者からの押圧操作を受け付ける操作ボタンや、使用者からのタッチ操作を受け付けるタッチパネル等、任意のものを用いることができる。また、表示手段としては、液晶画面やランプ等の任意のものを用いることができる。なお、トッププレート2に設けられた操作表示部15に代えて、あるいは操作表示部15に加えて、本体ケース1の前面側にボタンやダイアル等の操作手段やランプ等の表示手段を設けてもよい。操作表示基板17は、本体ケース1の手前側に配置されており、図示しない信号線により、操作表示部15と回路基板16にそれぞれ接続されている。操作表示基板17には、操作表示部15からの信号を受けてこの信号を回路基板16に送る回路と、回路基板16からの制御信号に基づいて操作表示部15による表示動作を制御する回路が実装されている。なお、本実施の形態では、操作及び表示に関する制御回路が一つの基板操作表示基板17に実装された例を示すが、これらは別々の基板に実装されていてもよい。本体ケース1の内部であって右寄りの位置には、基板ケース7図3、図4参照が設けられ、この基板ケース7には回路基板16が収容されている。回路基板16は、左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4を駆動するインバータ回路と、電気ヒータ5とグリル加熱室14のヒータの駆動回路と、ファンユニット6のファン62を駆動するファン駆動回路と、加熱調理器100の全体的な制御を行う制御回路等が実装された基板である。各回路は、複数の基板に分けて実装されていてもよいし、一つの基板にまとめて実装されていてもよいが、本実施の形態においては各回路が実装された基板を回路基板16と総称することとする。回路基板16に実装された制御回路は、1又は複数のマイクロコンピュータを含み、インバータ回路を介して左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4の加熱制御を行うとともに、電気ヒータ5とグリル加熱室14の駆動回路を介して加熱制御を行う。また、制御回路は、操作表示基板17を介して操作表示部15からの信号を受け取り、この信号に基づいて上記のような加熱制御を行うとともに、操作表示基板17を介して操作表示部15における表示制御を行う。[吸排気構造]次に、加熱調理器100の吸気構造及び排気構造について説明する。図3は、実施の形態に係る加熱調理器のトッププレート及び加熱手段を取り外した状態の平面図である。図4は、実施の形態に係る風路ユニットの斜視図である。図5は、実施の形態に係る右冷却ダクトを説明する図であり、下から見た斜視図である。図6は、実施の形態に係る左冷却ダクトを説明する図であり、図6aは底面図、図6bは下から見た斜視図である。また、図7は図2のX-X矢視断面図である。また、図8は、実施の形態に係る冷却ダクトを下から見た斜視図である。風路ユニット200は、本体ケース1の外部から吸い込んだ空気を冷却風として本体ケース1内の各種構成部品に供給するための部品の集合体であり、大まかには、ファンユニット6と、基板ケース7と、冷却ダクト300とを備える。ファンユニット6は、ファンケース61と、ファンケース61に収容された送風手段としてのファン62を備える。ファン62は、例えばシロッコファンであり、回路基板16に実装されたファン駆動回路により動作を制御される。ファンユニット6は、本体ケース1の内部であって、本体吸気口11の下方に設置される。ファンユニット6のファン62が動作することにより、本体吸気口11から本体ケース1の外部の空気が吸い込まれる。基板ケース7は、回路基板16を収容するための基板収容部であり、左基板ケース71と右基板ケース72とを備えている。左基板ケース71と右基板ケース72は一面の開口面を有する箱形状であり、両者の開口面同士を突き合わせ、両者を図示しない係止手段により係止することで、回路基板16を収容する基板ケース7の外郭が構成される。基板ケース7は、回路基板16を収容するものであると同時に、ファンユニット6からの冷却風の風路を兼ねている。基板ケース7は、ファンケース61からの冷却風を基板ケース7内部に流入させるための冷却風導入口図示せずを、ファンケース61と近接する側の面の一部に備えている。また、基板ケース7の上面手前側の位置には、冷却風を基板ケース7の外部へ排出するための冷却風排出口73が開口している。冷却風導入口図示せずから基板ケース7の内部へと流入した冷却風は、基板ケース7内の回路基板16の近傍を通過しながら回路基板16に実装された各部品を冷却しつつ、本体ケース1の前側に向かって進み、冷却風排出口73から基板ケース7の外部へと流出する。冷却ダクト300は、左冷却ダクト8第二冷却ダクトと、右冷却ダクト9第一冷却ダクトと、連結風路10連結部とで構成される。左冷却ダクト8、右冷却ダクト9は、それぞれ、左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4に向けて冷却風を吐出するダクトである。連結風路10は、右冷却ダクト9と左冷却ダクト8とを連通させる通風路である。左冷却ダクト8、右冷却ダクト9、及び連結風路10は、プラスチックで成型されている。本実施の形態では、左冷却ダクト8と連結風路10とが一体成形されており、この一体成形された左冷却ダクト8及び連結風路10と、右冷却ダクト9とを接続することで、一連の通風空間を有する冷却ダクト300が構成される。冷却ダクト300は、上面から見て少なくとも一部本実施の形態では右冷却ダクト9の一部が基板ケース7の冷却風排出口73と重複する位置に配置される。右冷却ダクト9は、支持板13の上面と右加熱コイルユニット4の下面裏面との間に設置され、冷却風を右加熱コイルユニット4に向けて噴き出す機能を有する。右冷却ダクト9は、基板ケース7の冷却風排出口73に臨むよう配置され、基板ケース7にネジ等にて組み付けられる。右冷却ダクト9は、上壁91を備える。本実施の形態では、上壁91の外形のうち、基板ケース7の上に組み付けられる部位である左側部分は矩形に形成されており、右加熱コイルユニット4の下に配置される右側部分は、右加熱コイルユニット4の外形に合わせてほぼ半円形に形成されている。図8に示すように、右冷却ダクト9の上壁91の半円形部分に連結風路10が接続されて、右冷却ダクト9と連結風路10とで連通した通風空間となる。また、右冷却ダクト9の上壁91には、上壁91を貫通するように形成された複数の噴流口93が設けられている。噴流口93は、冷却風を右加熱コイルユニット4に向けて噴き出すために形成された開口である。左冷却ダクト8は、支持板13の上面と左加熱コイルユニット3の下面裏面との間に設置され、冷却風を左加熱コイルユニット3に向けて噴き出す機能を有する。左冷却ダクト8は、上壁81と、上壁81から下方向に向かって形成された外周壁82とを備える。上壁81の外形は、左加熱コイルユニット3の外形に合わせてほぼ円形に形成されている。この上壁81には、上壁81を貫通するように形成された複数の噴流口83が設けられている。外周壁82は、図6に示すように、上壁81の外周のうち、連結風路10との境界部分図6における紙面左側を除く領域に円弧状に設けられている。上壁81の下面には、下方向に向かって延びる円弧状の壁部である内周リブ84が形成されている。内周リブ84の径方向内側と外側とで冷却風の分流通路が形成される。冷却ダクト300には、フランジ状の結合部85が形成されており、この結合部85をネジ等で支持板13に組み付けることで、支持板13と冷却ダクト300との内部に通風路が形成される。図7に示すように、左冷却ダクト8の外周壁82の下端と内周リブ84の下端は、支持板13の上面に接し、支持板13の上面と上壁81との間に冷却風が通過するための空間が形成される。また、内周リブ84は、図7に示す中央加熱コイル32と外周加熱コイル33との境界部分に位置している。すなわち、図2、図3、図7に示すように、内周リブ84は、中央加熱コイル32の外側を弧状に囲う位置に設けられている。なお、以降の説明において、内周リブ84の径方向内側に位置する噴流口83を噴流口83a、外側に位置する噴流口83を噴流口83bと呼び分ける場合がある。左冷却ダクト8の噴流口83及び右冷却ダクト9の噴流口93の口径は特に限定されないが、例えば、直径が6mm~12mm程度であり、所望の冷却風の風量に合わせて設定することができる。また、図3、図6等に例示する噴流口83のように、2種類以上の口径を有する噴流口を設けてもよい。連結風路10は、上壁10aと、上壁10aから下方向に連なる側壁10bと、側壁10cとを有し、これらによって冷却風の通過が可能な通風路を形成する。連結風路10は、左冷却ダクト8と一体成形されているとともに、右冷却ダクト9に接続される。図8に示すように、連結風路10において右冷却ダクト9が連結される側の上壁10aは、右冷却ダクト9の上壁91の半円形状と合致するように形成されている。右冷却ダクト9の上壁91の半円形部分と、連結風路10の上壁10aの半円形部分とを合致させるよう嵌合することで、側壁10cが上壁91の下側に連なる。すなわち、連結風路10の側壁10cは、右冷却ダクト9の側壁の一部として機能する。なお、本実施の形態では、連結風路10と左冷却ダクト8とが一体成形された例を示すが、連結風路10と左冷却ダクト8とを別体として構成し、両者を連結するようにしてもよい。また、連結風路10と右冷却ダクト9とを一体成形してもよい。また、連結風路10の風路の長さも、図示のものに限らず、右冷却ダクト9から左冷却ダクト8へと冷却風の流通が可能な風路を形成するものであればよい。[加熱調理器の動作]次に、加熱調理器100の動作を説明する。トッププレート2上に鍋等の被加熱物が載置され、使用者により操作表示部15が操作されて加熱指示がなされると、回路基板16に実装された制御回路は、操作表示部15からの情報に基づいて指定された加熱手段左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4、電気ヒータ5への通電を開始する。これにより、トッププレート2上の鍋等の被加熱物が加熱される。加熱手段による加熱と並行して、回路基板16に実装された制御回路は、ファン62を駆動する。ファン62が動作することにより、加熱調理器100内の部品を冷却するための冷却風が生じる。[冷却風の流れ]次に、加熱調理器100の冷却風の流れを説明する。図9は、実施の形態に係る加熱調理器100の冷却風の流れを説明する図である。なお、図9では、冷却風の大まかな流れ方を矢印で模式的に示している。また、図9では説明の都合上、トッププレート2、左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4、及び電気ヒータ5を記載していないが、使用状態においては、これらの部材は設置されているものとする。ファン62が動作することにより、トッププレート吸気口21、本体吸気口11を介して、空気が本体ケース1内のファンケース61に吸い込まれる図9の矢印X1。吸い込まれた空気は、ファン62に送られて冷却風として基板ケース7の冷却風導入口図示せずから基板ケース7内に流入し、基板ケース7内の回路基板16やインバータ等の発熱部品を冷却する図9の矢印X2。基板ケース7を通過した冷却風は、基板ケース7の冷却風排出口73から出て、右冷却ダクト9内に流入する図9の矢印X3。右冷却ダクト9内に流入した冷却風の一部は、噴流口93から上方へ向けて噴き出て、右加熱コイルユニット4と接しつつ右加熱コイルユニット4を冷却する図9の矢印X4。この噴流口93から噴き出た冷却風は、支持板13の上部を本体ケース1の後方に向かって流れ、この過程において電気ヒータ5や他の部品を冷却する図9の矢印X5。そして、この冷却風は、本体排気口12から排出される冷却風と合流してトッププレート排気口22から排出される図9の矢印X12。また、右冷却ダクト9内に流入した冷却風の一部は、左冷却ダクト8の連結風路10を通って左冷却ダクト8へと進む図9の矢印X6。左冷却ダクト8に流入した冷却風の一部は、そのまま直進して内周リブ84の内側に流入する図7、図9の矢印X7。内周リブ84の内側に流入した冷却風は、内周リブ84の内側に設けられた噴流口83aから上方へ向けて噴き出て、左加熱コイルユニット3の中央加熱コイル32を中心とした領域と接しつつ、これを冷却する図7、図9の矢印X8。また、左冷却ダクト8に流入した冷却風の一部は、内周リブ84の外側内周リブ84と外周壁82との間に流入する図9の矢印X9。この空気は、内周リブ84の外側に設けられた噴流口83bから上方へ向けて噴き出て、左加熱コイルユニット3の外周加熱コイル33を中心とした領域と接しつつ、これを冷却する図9の矢印X10。噴流口83a、83bから噴き出た冷却風は、支持板13の上部を本体ケース1の後方に向かって流れ図9の矢印X11、本体排気口12から排出される冷却風や、噴流口93からの冷却風と合流して、トッププレート排気口22から排出される図9の矢印X12。ここで、冷却ダクト300の寸法関係と、冷却風の流れについて更に説明する。図3に示すように、左冷却ダクト8の直径をΦA、右冷却ダクト9の直径をΦB、連結風路10の奥行き方向の幅を幅C、左冷却ダクト8の内周リブ84の直径をΦDとする。なお、右冷却ダクト9、左冷却ダクト8、及び内周リブ84は厳密には円形あるいは円弧ではないが、ここでは、図3において図示する部分をそれぞれΦA、ΦB、幅C、及びΦDと称する。まず、ΦA左冷却ダクト8の直径>ΦB右冷却ダクト9の直径、という関係である。左加熱コイルユニット3は、右加熱コイルユニット4よりも大径であるので、これに合わせて、左冷却ダクト8を、右冷却ダクト9よりも大きくしている。このように、左冷却ダクト8、右冷却ダクト9を、対応する左加熱コイルユニット3、右加熱コイルユニット4に合わせた大きさとすることで、各加熱コイルユニットの全体の領域に冷却風を吹き出すことができるようにしている。そして、相対的に大径の左冷却ダクト8が、相対的に小径の右冷却ダクト9よりも、冷却風の流れにおいて下流側に位置するように配置している。このようにすることで、ファンユニット6から送風される冷却風の損失を低減し、冷却風を効率よく使用することができる。例えば、本実施の形態とは逆に、小径の冷却ダクトを大径の冷却ダクトよりも下流に配置した場合、大径の冷却ダクトから小径の冷却ダクトへと冷却風路が狭まることにより、圧力損失形状損失が大きくなる。しかし、本実施の形態によれば、相対的に大径の左冷却ダクト8が、相対的に小径の右冷却ダクト9よりも、冷却風の流れにおいて下流に位置するように配置することで、両冷却ダクトの配置を入れ替えた場合よりも圧力損失を低減できる。また、右冷却ダクト9における連結風路10へと流れる冷却風の流路断面積と、連結風路10の流路断面積とがほぼ同じとすることが好ましい。本実施の形態では、冷却ダクト300の上面と支持板13との高さは全体を通してほぼ一定であるので、ΦB右冷却ダクト9の直径と、幅Cとは、なるべく同じ大きさとする。このようにすることで、右冷却ダクト9から連結風路10へと流れる冷却風の圧力損失を抑制することができる。また、ΦD内周リブ84の直径は、左加熱コイルユニット3の中央加熱コイル32の外形に対応した大きさに構成されている。このようにすることで、左冷却ダクト8に流入する冷却風を、中央加熱コイル32と外周加熱コイル33とに分配することができる。例えば、本実施の形態とは異なり、内周リブ84を設けなかった場合には、左冷却ダクト8に流入した冷却風はほぼ直線状に進み、図6における紙面右側の外周壁82にガイドされて大部分はこの近傍の噴流口83から噴出する。すなわち、外周加熱コイル33の一部にのみ冷却風の大部分が吹き付けられることになり、左加熱コイルユニット3全体を効率的に冷却することができない可能性がある。特に、本実施の形態のように右冷却ダクト9よりも下流側に位置する左冷却ダクト8においては、冷却風の風速が右冷却ダクト9よりも弱まっているため、噴流口83から噴き出す冷却風量のばらつきが大きくなりうる。しかしながら、本実施の形態によれば、内周リブ84を設けたので、内周リブ84の内側に流入した冷却風は内周リブ84にガイドされて噴流口83aから噴出する一方で、内周リブ84の外側に流入した冷却風は外周壁82にガイドされて噴流口83bから噴出する。このように、左冷却ダクト8内の冷却風を中央加熱コイル32と外周加熱コイル33とに分配することができ、両者を効率的に冷却することができる。右冷却ダクト9の噴流口93の口径及び数は、右加熱コイルユニット4を冷却するのに足りる最小限の構成とする。そして、右冷却ダクト9の噴流口93から噴出する冷却風よりも、左冷却ダクト8の噴流口83から噴出する冷却風の方が多くなるよう、右冷却ダクト9の噴流口93の口径及び数を設定する。このようにすることで、ファンユニット6の総冷却風量に対し、左加熱コイルユニット3へより多くの冷却風を供給することができる。以上のように、本実施の形態によれば、左冷却ダクト8は、右冷却ダクト9に対して相対的に大型に構成されており、ファンユニット6により供給された冷却風が、右冷却ダクト9及び連結風路10を経由して左冷却ダクト8へと導かれるよう配置された。このため、右加熱コイルユニット4に対して左加熱コイルユニット3を大型に構成した場合でも、左加熱コイルユニット3を冷却することができる。また、右冷却ダクト9に対して左冷却ダクト8を冷却風の下流側に配置したので、両冷却ダクトの配置を入れ替えた場合よりも圧力損失を低減できる。したがって、ファンユニット6からの冷却風を効率よく使用して左加熱コイルユニット3及びその周辺部品を冷却することができる。また、左冷却ダクト8と右冷却ダクト9とが連通して一連の冷却ダクト300を構成しているので、各冷却ダクトから噴き出す冷却風の配分を、噴流口83、噴流口93の総面積口径と数により調整することができる。すなわち、右冷却ダクト9の噴流口93の総面積を増減させることにより、左冷却ダクト8への冷却風量を調整することができ、冷却風の配分が容易である。また、例えば、左加熱コイルユニット3と右加熱コイルユニット4との発熱量必要な冷却風量が異なる多機種を製造する場合、必要な冷却風量に応じて噴流口83、噴流口93の口径や数を設計すればよく、多機種を製造する場合でも風量調整が容易である。このように、噴流口83の調整により、ファン62から供給される冷却風をより効率よく左加熱コイルユニット3に供給できることとなる。したがって、ファン62の能力を上げなくとも左加熱コイルユニット3に対する冷却能力を上げることができ、低コスト化、エネルギー消費量の低減に資する。また、右冷却ダクト9の噴流口93から噴出する冷却風よりも、左冷却ダクト8の噴流口83から噴出する冷却風の方が多くなるよう、右冷却ダクト9の噴流口93の口径及び数を設定した。このため、ファンユニット6の総冷却風量に対し、より発熱量の大きい左加熱コイルユニット3に対して、より多くの冷却風を供給することができる。また、右冷却ダクト9における連結風路10に向かって冷却風が流れる部分の流路断面積と、連結風路10の流路断面積とが、ほぼ同じとなるよう構成した。このため、右冷却ダクト9から連結風路10へと流れる冷却風の圧力損失を抑制することができる。したがって、ファンユニット6からの冷却風を効率よく使用して左加熱コイルユニット3及びその周辺部品を冷却することができる。また、本実施の形態の左加熱コイルユニット3は、平面視円形の中央加熱コイル32と、この中央加熱コイル32の外周に配置された外周加熱コイル33とを備える。そして、左冷却ダクト8の内部には、中央加熱コイル32とほぼ同じ直径を有する平面視弧状に形成された内周リブ84を設け、この内周リブ84により、左冷却ダクト8内の冷却風を分流させる分流通路を形成した。このように冷却風を分流させることで、左加熱コイルユニット3の一部へ冷却風が偏るのを抑制でき、中央加熱コイル32と外周加熱コイル33をバランスよく冷却することができる。なお、実施の形態では、環状の中央加熱コイル32とその周囲に設けられた4つの外周加熱コイル33を例に示したが、左加熱コイルユニット3の具体的な構成はこれに限らない。例えば、独立駆動可能な環状の加熱コイルを二重あるいは三重に配置したようなものでもよい。そして、加熱コイルの各部に対して必要な冷却風が割り当てられるよう、内周リブを設けて冷却風を分流させる分流通路を形成するとよい。また、本実施の形態では、左冷却ダクト8にのみ内周リブ84を設けて分流通路を形成する例を示したが、右冷却ダクト9に分流通路を形成してもよい。ただし、本実施の形態のように右冷却ダクト9の下方に大きく冷却風排出口73を開口させた場合、右冷却ダクト9の全体にまんべんなく冷却風が行き渡りやすいので、分流通路を設けなくとも各噴流口93から冷却風をバランスよく噴き出すことが可能になっている。また、右加熱コイルユニット4及び左加熱コイルユニット3の通電制御を行う回路基板16が収容され、ファンユニット6からの冷却風を内部に導入するための導入口図示せず、及び冷却風を外部に排出する冷却風排出口73を備えた基板ケース7を備えた。そして、ファンユニット6により供給された冷却風が、基板ケース7を経由して右冷却ダクト9へと導かれるようにした。このため、駆動により発熱する回路基板16に実装された部品を冷却することができる。なお、上記説明ではビルトイン型の加熱調理器を例に説明したが、据え置き型の加熱調理器に本発明を適用することもできる。