環状鉄心を分割して構成される複数の分割鉄心部を有し、それら分割鉄心部の少なくとも1つにおける複数の分割端部それぞれに非磁性金属からなる環状金属体が装着されることで複数の環状金属体に前記環状鉄心を貫通させ、前記複数の環状金属体それぞれの外周部又は内周部に設けた入力巻き線に交流電圧を印加して前記複数の環状金属体を誘導加熱する環状金属体誘導加熱装置。前記環状鉄心がカットコア型巻鉄心により構成されている請求項1記載の環状金属体誘導加熱装置。前記環状鉄心がカットコアからなる第1の分割鉄心部及び第2の分割鉄心部に分割されており、前記第1の分割鉄心部又は前記第2の分割鉄心部の少なくとも一方における複数の分割端部それぞれに環状金属体が装着されるように構成されている請求項2記載の環状金属体誘導加熱装置。前記環状鉄心が、複数の脚鉄心と、前記複数の脚鉄心の一端部に接続される第1の継鉄心と、前記複数の脚鉄心の他端部に接続される第2の継鉄心とから構成されており、前記複数の脚鉄心が、インボリュート形状に湾曲された湾曲部を有する多数の磁性鋼板を放射状に積層して円筒状に形成した円筒状をなすものである請求項1記載の環状金属体誘導加熱装置。前記環状鉄心が、前記複数の脚鉄心及び前記第1の継鉄心からなる第1の分割鉄心部と、前記第2の継鉄心からなる第2の分割鉄心部とに分割されており、前記複数の脚鉄心それぞれに環状金属体が装着されるように構成されている請求項4記載の環状金属体誘導加熱装置。前記複数の脚鉄心の内側周面に密着して冷却管を設け、当該冷却管に冷却媒体を流通させることにより前記複数の脚鉄心を冷却する請求項4又は5記載の環状金属体誘導加熱装置。前記環状金属体及び入力巻き線が2組設けられており、前記入力巻き線に交流電圧を印加する入力電源が単相電源である請求項1乃至6の何れかに記載の環状金属体誘導加熱装置。前記環状金属体及び入力巻き線が3組設けられており、前記入力巻き線に交流電圧を印加する入力電源が三相電源である請求項1乃至6の何れかに記載の環状金属体誘導加熱装置。前記複数の分割鉄心部における少なくとも1つの分割鉄心部を、前記環状金属体が装着されて前記複数の分割鉄心部により閉磁路が形成される装着位置及び前記環状金属体を前記分割鉄心部の分割端部から取り外すことができる取り外し位置の間で移動させる着脱機構を備えている請求項1乃至8の何れかに記載の環状金属体誘導加熱装置。そこで本発明は、上記問題点を一挙に解決するためになされたものであり、非磁性金属からなる環状金属体を効率良く加熱することができるとともに、1つの誘導加熱装置により複数の環状金属体を同時に加熱して生産性を向上させることをその主たる所期課題とするものである。すなわち本発明に係る環状金属体誘導加熱装置は、環状鉄心を分割して構成される複数の分割鉄心部を有し、それら分割鉄心部の少なくとも1つにおける複数の分割端部それぞれに非磁性金属からなる環状金属体が装着されることで複数の環状金属体に前記環状鉄心を貫通させ、前記複数の環状金属体それぞれの外周部又は内周部に設けた入力巻き線に交流電圧を印加して前記複数の環状金属体を誘導加熱することを特徴とする。このようなものであれば、分割鉄心部の分割端部に環状金属体を装着して入力巻き線に交流電圧を印加させることによって、非磁性金属からなる環状金属体に短絡電流が流れて誘導発熱するので、環状金属体を効率良く加熱することができる。また、分割鉄心部の複数の分割端部それぞれに環状金属体を装着しているので1つの環状鉄心により複数の環状金属体を誘導加熱することができ、複数の環状金属体を同時に加熱して生産性を向上させることができる。なお、環状金属体が磁性金属からなるものであれば、あえて環状金属体の内部に磁路を貫通させる構成にしなくても金属体自身が磁路と短絡回路を形成して発熱する。一方、本発明は、環状金属体が非磁性金属からなるからこそ、環状金属体の内周側に磁路を構成する鉄心を配置して、非磁性金属に磁束を貫通させる構成が必要となる。環状鉄心を簡単な構成により複数に分割するためには、前記環状鉄心がカットコア型巻鉄心により構成されていることが望ましい。環状鉄心をカットコア型巻鉄心により構成する場合の具体的な実施の態様としては、前記環状鉄心がカットコアからなる第1の分割鉄心部及び第2の分割鉄心部に分割されており、前記第1の分割鉄心部又は前記第2の分割鉄心部の少なくとも一方における複数の分割端部それぞれに環状金属体が装着されるように構成されていることが望ましい。カットコア型巻鉄心以外の構成において環状鉄心を簡単な構成により複数に分割するためには、前記環状鉄心が、複数の脚鉄心と、前記複数の脚鉄心の一端部に接続される第1の継鉄心と、前記複数の脚鉄心の他端部に接続される第2の継鉄心とから構成されており、前記複数の脚鉄心が、インボリュート形状に湾曲された湾曲部を有する多数の磁性鋼板を放射状に積層して円筒状に形成した円筒状をなすもの以下、インボリュート鉄心ともいう。であることが望ましい。環状鉄心を複数の脚鉄心、第1の継鉄心及び第2の継鉄心により構成する場合の具体的な実施の態様としては、前記環状鉄心が、前記複数の脚鉄心及び前記第1の継鉄心からなる第1の分割鉄心部と、前記第2の継鉄心からなる第2の分割鉄心部とに分割されており、前記複数の脚鉄心それぞれに環状金属体が装着されるように構成されていることが望ましい。これならば、別部材として構成される脚鉄心及び第2の継鉄心の構成を活かして、脚鉄心を分割する等の加工を施すことなく、環状金属体を誘導加熱することができる。環状金属体の内径の関係により、脚鉄心の断面積に制約がある場合には、入力巻き線に印加する交流電圧の周波数を上げることによって、必要な入力電圧を確保しながら、磁束密度を飽和磁束密度以下に抑えることが可能となる。ところが、この場合、周波数の上昇によって鉄損が増加して脚鉄心の温度が上昇してしまうという問題が生じる。この問題をインボリュート鉄心の構成を活かして好適に解決するためには、前記複数の脚鉄心の内側周面に密着して冷却管を設け、当該冷却管に冷却媒体を流通させることにより前記複数の脚鉄心を冷却することが望ましい。環状金属体の着脱を容易に行うためには、前記複数の分割鉄心部における少なくとも1つの分割鉄心部を、前記環状金属体が装着されて前記複数の分割鉄心部により閉磁路が形成される装着位置及び前記環状金属体を前記分割鉄心部の分割端部から取り外すことができる取り外し位置の間で移動させる着脱機構を備えていることが望ましい。このように構成した本発明によれば、非磁性金属からなる環状金属体を均一に加熱するとともに、1つの環状鉄心により複数の環状金属体を同時に加熱して生産性を向上させることができる。以下に本発明に係る環状金属体誘導加熱装置の一実施形態について図面を参照して説明する。1.第1実施形態第1実施形態に係る環状金属体誘導加熱装置100は、例えばステンレス又はアルミニウム等の非磁性金属からなる環状金属体Wを誘導加熱して熱処理するものである。具体的にこのものは、図1に示すように、環状鉄心2を分割して構成される複数の分割鉄心部21、22を有し、それら分割鉄心部21、22の複数の分割端部21x、21yそれぞれに環状金属体Wが装着されることで複数の環状金属体Wに環状鉄心2を貫通させて、当該環状金属体Wの外周部又は内周部に設けた入力巻き線3に交流電圧を印加して前記環状金属体Wを誘導加熱するものである。なお、この環状金属体誘導加熱装置100は、同一形状をなす複数の環状金属体Wを同時に誘導加熱するものである。環状鉄心2は、カットコア型巻鉄心により構成された概略矩形環状をなすものであり、カットコアからなる第1の分割鉄心部21及び第2の分割鉄心部22に分割されている。第1の分割鉄心部21及び第2分割鉄心部22は共に、正面視において概略U字形状をなすものである。下側に位置する第1の分割鉄心部21は、その左右2つの分割端部21x、21yそれぞれに環状金属体Wが包囲するように装着される。つまり、2つの分割端部21x、21yは環状体金属W内に貫通するように挿入される。これら2つの分割端部21x、21yは、第1の分割鉄心部21における直線状をなす垂直部脚鉄心部により構成される。また、第1の分割鉄心部21における垂直部脚鉄心部211は、環状金属体Wの長さ寸法具体的には側周壁の軸方向長さ寸法よりも長く構成されている。なお、第1の分割鉄心部21の垂直部211特に分割端部21x、21yは、環状金属体Wに挿入できる程度の断面積を有するものである。上側に位置する第2の分割鉄心部22は、着脱機構図1には不図示により第1の分割鉄心部21に対して進退移動可能に構成されており、その左右2つの分割端部22x、22yの先端面平面状のカット面22x1、22y1は、第1の分割鉄心部21の左右2つの分割端部21x、21yの先端面平面状のカット面21x1、21y1に接触する。これにより、第1の分割鉄心部21及び第2の分割鉄心部22により閉磁路が形成される。なお、第2の分割鉄心部22の分割端部22x、22yは、前記第1の分割鉄心部21の分割端部21x、21yと略同一の断面積を有するものである。また、上記の通り第1の分割鉄心部21に設置された2つの環状金属体Wそれぞれの外周部には、周波数50Hz~1000Hzの中周波電源不図示により単相交流電圧が印加される入力巻き線3が設けられている。この入力巻き線3、環状金属体W及び分割端部21x、21yは同心状に配置されており、力率を向上させて加熱効率を向上させている。この入力巻き線3の上下方向の巻回幅は、環状金属体Wの外形の長さ寸法と略同一である。そして、入力巻き線3に単相交流電圧が印加されることにより、第1の分割鉄心部21及び第2の分割鉄心部22に生じる磁束を介して、環状金属体Wに二次電流短絡電流が誘起されて、環状金属体Wが誘導発熱することにより加熱される。このように構成した本実施形態の環状金属体誘導加熱装置100によれば、第1の分割鉄心部21の分割端部21x、21yに環状金属体Wを装着して入力巻き線3に交流電圧を印加させることによって、環状金属体Wに短絡電流が流れて誘導発熱するので、環状金属体Wを効率良く加熱することができる。また、第1の分割鉄心部21の2つの分割端部21x、21yそれぞれに環状金属体Wを装着しているので1つの環状鉄心2により2つの環状金属体Wを誘導加熱することができ、2つの環状金属体Wを同時に加熱して生産性を向上させることができる。次に本実施形態の環状金属体誘導加熱装置100における着脱機構4について説明する。本実施形態の着脱機構4は、図2に示すように、下側に位置する第1の分割鉄心部21に対して上側に位置する第2の分割鉄心部22を進退移動させて、環状金属体Wを第1の分割鉄心部21に取り付け又は取り外しを可能にするものである。つまりこの着脱機構4は、上側に位置する第2の分割鉄心部22を、環状金属体Wが第1の分割鉄心部21に装着されて2つの分割鉄心部21、22により閉磁路が形成される装着位置Pと、環状金属体Wを第1の分割鉄心部21の分割端部21x、21yから取り外すことができる取り外し位置Qとの間で移動させるものである。なお、取り外し位置Qは、第2の分割鉄心部22が第1の分割鉄心部21から離間して第1の分割鉄心部21の上部が開放された状態である。具体的に着脱機構4は、例えば油圧機構を用いたものが考えられ、手動又は自動により、図2に示すように、所定の回転軸Cを回転中心として第2の分割鉄心部22を回転させて、第1の分割鉄心部21の上部を開放する方式や、第2の分割鉄心部22を第1の分割鉄心部21に対して上方に離間させて、第1の分割鉄心部21の上部を開放する方式や、第2の分割鉄心部22を第1の分割鉄心部21に対して側方に離間させて、第1の分割鉄心部21の上方を開放する方式等が考えられる。なお、第1の分割鉄心部21の上部が開放された状態で、環状金属体Wの取り付け又は取り外しを行う。なお、第1の分割鉄心部21の上部を開放する方式であれば、各部材をどのように移動させるものであっても良い。例えば、第1の分割鉄心部21を、第2の分割鉄心部22に対して下方に離間させる、第1の分割鉄心部21を所定の回転軸を回転中心として回転させる、又は側方に移動させるものであっても良い。2.第2実施形態次に本発明の第2実施形態に係る環状金属体誘導加熱装置100について説明する。第2実施形態に係る環状金属体誘導加熱装置100は、前記第1実施形態と環状鉄心2の構成が異なる。本実施形態の環状鉄心2は、図3に示すように、2つの脚鉄心2a、2aと、これら2つの脚鉄心2a、2aの一端部下端部に接続される第1の継鉄心2bと、2つの脚鉄心2a、2aの他端部上端部に接続される第2の継鉄心2cとから構成されている。そして、2つの脚鉄心2a、2aが、インボリュート形状に湾曲された湾曲部を有する多数の磁性鋼板を円周方向に放射状に積層して円筒状に形成した円筒状をなすインボリュート鉄心である。この構成の環状鉄心2は、2つの脚鉄心2a、2a及び第1の継鉄心2bからなる第1の分割鉄心部21と、第2の継鉄心2cからなる第2の分割鉄心部22とに分割されている。下側に位置する第1の分割鉄心部21の左右2つの分割端部21x、21y2つの脚鉄心2a、2aそれぞれに環状金属体Wが包囲するように装着される。つまり、2つの脚鉄心2a、2aは環状体金属W内に貫通するように挿入される。2つの分割端部21x、21yは、第1の分割鉄心部21における円柱状をなす2つの脚鉄心2a、2aより構成される。また、第1の分割鉄心部21における脚鉄心2a、2aは、環状金属体Wの長さ寸法よりも大きく構成されており、環状金属体Wに挿入できる程度の断面積を有するものである。上側に位置する第2の分割鉄心部22は、着脱機構により第1の分割鉄心部21に対して進退移動可能に構成されており、その下面は、第1の分割鉄心部21の左右2つの分割端部21x、21yの先端面2つの脚鉄心2a、2aの上端面に接触する。これにより、第1の分割鉄心部21及び第2の分割鉄心部22により閉磁路が形成される。また、本実施形態の環状鉄心2は、脚鉄心2aの円形状をなす内側周面に密着して設けられた円筒状の冷却管5を備えており、冷却管5に冷却媒体を流通させることによって脚鉄心2aを冷却するように構成している。冷却管5は、脚鉄心2a及び第1の継鉄心2bの上下を貫通するように設けられており、その第1の継鉄心2bの下部に位置する端部に、冷却媒体を導入する導入ポートP1及び冷却媒体を導出する導出ポートP2を有する。導入ポートP1には冷却媒体供給配管不図示が接続され、導出ポートP2には冷却媒体導出配管不図示が接続されており、これら配管に接続された冷却媒体源不図示から冷却媒体が供給されることにより冷却管5内を冷却媒体が流通する。冷却媒体の温度及び流量は、図示しない例えば熱交換機などの温調機構及び例えばマスフローコントローラ等の流量制御機器等によって制御される。具体的に冷却管5は、ステンレス製であり、導入ポートP1及び導出ポートP2が同一端部下側端部に設けられた二重管構造であり、導入ポートP1から内管51内を通って内管51及び外管52の間に冷却媒体が流れ、そして外管52に設けられた導出ポートP2から導出されるように構成されている。なお、上部の第2の継鉄心2cが脚鉄心2aに対して着脱可能に構成されていることから、当該継鉄心2aの着脱の邪魔とならないように、本実施形態の冷却管5は、脚鉄心2aの上部には延出しておらず、冷却管5の上端面と脚鉄心2aの上端面とが略面一となるように構成されている。このため導入ポートP1及び導出ポートP2は、第1の継鉄心2bの下部に位置するように構成されている。ここで、冷却管5において内管51の外側周面及び外管52の内側周面に螺旋状のリブや溝を設けることが望ましい。この螺旋状のリブや溝により、冷却媒体が内管51及び外管52の間の空間で撹拌されることになり、外管52と脚鉄心2aとの熱交換を効率良く行うことができる。また、冷却管5と脚鉄心2aとの間に例えばエポキシ樹脂等の耐熱性に優れ熱伝導性に優れた接着剤を充填することで脚鉄心等をより一層効率良く冷却することができる。このように構成した第2実施形態の環状金属体誘導加熱装置100によれば、インボリュート鉄心に環状金属体Wを装着して入力巻き線3に交流電圧を印加させることによって、環状金属体Wに短絡電流が流れて誘導発熱するので、環状金属体Wを効率良く加熱することができる。また、左右2つの脚鉄心2a、2aそれぞれに環状金属体Wを装着しているので1つの環状鉄心2により2つの環状金属体Wを誘導加熱することができ、2つの環状金属体Wを同時に加熱して生産性を向上させることができる。特に本実施形態では、冷却管5によりインボリュート鉄心2aを冷却しているので、入力巻き線3に印加する交流電圧の周波数を上げて環状金属体Wを効率良く加熱しながらも、磁束密度を飽和磁束密度以下に抑えることが可能となる。なお、本発明は前記実施形態に限られるものではない。例えば、図4に示すように、カットコア型巻鉄心を用いて構成された環状鉄心2においては、第1の分割鉄心部21及び第2の分割鉄心部22を共に、正面視において概略E字形状をなすものとして、3つの脚鉄心部を有する環状鉄心2としても良い。この場合、第1の分割鉄心部21には、その左右3つの分割端部21x、21y、21zそれぞれに環状金属体Wが包囲するように装着される。また、各環状金属体Wに対応して3つの入力巻き線3が設けられている。この3つの入力巻き線3には、三相電源により三相交流電圧が印加される。このようなものであれば、1つの環状金属体誘導加熱装置により同時に3つの環状金属体Wを誘導加熱することができる。また、図5に示すように、インボリュート鉄心脚鉄心2a及び継鉄心2b、2cを用いて構成された環状鉄心2においては、インボリュート鉄心脚鉄心を3つ有するものとしても良い。この場合、3つのインボリュート鉄心2a、2a、2a及び第1の継鉄心2bにより第1の分割鉄心部21が構成される。このようなものであっても、1つの環状金属体誘導加熱装置100により同時に3つの環状金属体Wを誘導加熱することができる。さらに、前記実施形態では、第1の分割鉄心部21の分割端部21x、21yそれぞれに1つの環状金属体Wを装着するものであったが、図6に示すように、第1の分割鉄心部21の分割端部21x、21yそれぞれに2つの環状金属体Wを装着するとともに、当該環状金属体Wの外周部にそれぞれ入力巻き線3を設けた構成としても良い。これならば、2つの脚鉄心を有する環状鉄心2では4つの環状金属体Wを同時に誘導加熱することができ、3つの脚鉄心を有する環状鉄心2では6つの環状金属体Wを同時に誘導加熱することができる。その上、図7に示すように、第1の分割鉄心部21の一方の分割端部21x及び第2の分割鉄心部22の一方の分割端部22xの両方並びに第1の分割鉄心部21の他方の分割端部21y及び第2の分割鉄心部22の他方の分割端部22yの両方を包囲するように環状金属体Wが装着されるように構成しても良い。加えて、前記第2実施形態においては、冷却管5の替わりにヒートパイプを脚鉄心の内側周面に密着して設けても良い。この場合、ヒートパイプの一端部を脚鉄心の下面から外部に延出するようにして、この延出した部分を冷却するように構成しても、前記実施形態と同様の効果を得ることができる。また、前記実施形態では入力巻き線3が環状金属体Wの外周部に設けられているが、入力巻き線3を環状金属体Wの内周部に設けたものであっても良い。その他、本発明は前記実施形態に限られず、その趣旨を逸脱しない範囲で種々の変形が可能であるのは言うまでもない。