筺体内に、空気用熱交換器、圧縮機および熱交換器等のヒートポンプ構成機器が収容されたヒートポンプ式の熱源機において、前記筺体は、両側面を下方に向けて幅が縮小するように傾斜して形成した上部筐体と、該上部筐体下面に連続して設けられた下部筐体とからなり、前記空気用熱交換器は前記上部筐体に取付けられ、前記下部筐体の幅長は、前記上部筐体の幅長よりも小さく設定され、前記上部筐体の幅長と前記下部筐体の幅長との差が、400mm以上に設定されていることを特徴とするヒートポンプ式の熱源機。前記請求項1に記載のヒートポンプ式の熱源機を複数台設置してなることを特徴とするヒートポンプ式の熱源機。筺体内に、空気用熱交換器、圧縮機および熱交換器等のヒートポンプ構成機器が収容されたヒートポンプ式の熱源機において、前記筺体は、両側面を下方に向けて幅が縮小するように傾斜して形成した上部筐体と、該上部筐体下面に連続して設けられた下部筐体とからなり、前記空気用熱交換器は前記上部筐体に取付けられ、前記下部筐体の幅長は、前記上部筐体の幅長よりも小さく設定され、ヒートポンプ式の熱源機を複数台設置し、下部筐体同士の間隔が一定値以上に設定されていることを特徴とするヒートポンプ式の熱源機。前記請求項3に記載のヒートポンプ式の熱源機を複数台設置してなることを特徴とするヒートポンプ式の熱源機。前記請求項4に記載のヒートポンプ式の熱源機において、前記ヒートポンプ式の熱源機に作業者が入る空間が確保され、前記空間における下部筺体同士間には、矩形状の開口が形成されていることを特徴とするヒートポンプ式の熱源機。前記特許文献1に記載の熱源機は、筺体がくびれた鼓形を呈しているため、この鼓形形状の熱源機を複数台併設した場合には、両方の熱源機間にひし形状の空間が形成されることから、この空間から空気を筺体内に取り入れることは可能である。しかしながら、機械室は両側面が下方に向けて幅が拡大する形状であるため、機械室同士は下方に向けて互いに接近していることとなる。従って、機械室に収納されたヒートポンプ構成機器の保守、点検作業の際には、作業スペースが十分に確保できず、ヒートポンプ構成機器の保守、点検作業が困難となる問題があった。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、空気用熱交換器の熱交換効率の向上を図るとともに、ヒートポンプ構成機器の保守、点検作業を容易に行えるヒートポンプ式の熱源機を提供することを目的とする。本発明が講じた解決手段は、筺体内に、空気用熱交換器、圧縮機および熱交換器等のヒートポンプ構成機器が収容されたヒートポンプ式の熱源機において、前記筺体は、両側面を下方に向けて幅が縮小するように傾斜して形成した上部筐体と、該上部筐体下面に連続して設けられた下部筐体とからなり、前記空気用熱交換器は前記上部筐体に取付けられ、前記下部筐体の幅長は、前記上部筐体の幅長よりも小さく設定され、前記上部筐体の幅長と前記下部筐体の幅長との差が、400mm以上に設定されていることにある。また、前記ヒートポンプ式の熱源機を複数台設置してなることにある。前記本発明の熱源機は、熱源機同士の上部を接触させて設置しても、その構造上両者間に間隔が形成できるため、熱源機間に空気の取り込みスペースを確保することができる。また、上部筐体の幅長と下部筐体の幅長との差が、400mm以上に設定されているので、熱源機間に作業者が入る十分なスペースが確保できる。その結果、このスペースを利用して下部筐体内に収容されたヒートポンプ構成機器の保守、点検作業を容易且つ迅速に行える。なお、上部筺体の幅長と下部筺体の幅長とは、熱源機が併設される方向の長さであって、それぞれの幅方向の最大長さをいう。従って、ヒートポンプ式の熱源機を複数台設置した場合には、各熱源機の下部筺体同士の間隔を、400mm以上に設定することが可能である。本発明は、筺体内に、空気用熱交換器、圧縮機および熱交換器等のヒートポンプ構成機器が収容されたヒートポンプ式の熱源機において、前記筺体は、両側面を下方に向けて幅が縮小するように傾斜して形成した上部筐体と、該上部筐体下面に連続して設けられた下部筐体とからなり、前記空気用熱交換器は前記上部筐体に取付けられ、前記下部筐体の幅長は、前記上部筐体の幅長よりも小さく設定され、ヒートポンプ式の熱源機を複数台設置し、下部筐体同士の間隔が一定値以上に設定されていることにある。前記ヒートポンプ式の熱源機を複数台設置し、前記ヒートポンプ式の熱源機に作業者が入る空間が確保され、前記空間における下部筺体同士間には、矩形状の開口が形成されていることを特徴とするヒートポンプ式の熱源機。本発明は、空気用熱交換器の熱交換効率の向上を図るとともに、ヒートポンプ構成機器の保守、点検作業を容易に行える。以下、本発明の一実施の形態について図面を参照しながら説明する。図1~図6は、例えば、給湯装置および冷水供給装置に使用される本発明のヒートポンプ式の熱源機の一実施形態を示す。なお、本実施の形態では、ヒートポンプ式の熱源機1は、3台が併設された場合を例示するが、ヒートポンプ式の熱源機1は、その他2台、4台等の複数台が設置可能である。ヒートポンプ式の熱源機1は、筐体2にヒートポンプ構成機器からなるヒートポンプサイクルが組み込まれて構成されたものである。筐体2は、上方の熱交換室上部筺体20と、下方の機械室下部筺体21とから構成されている。下部筺体21は、直方体形状のフレーム21aに前後左右側壁21b、21c、21dがそれぞれ取付けられたものである。この下部筺体21内には、図3~図5に示すように、冷媒を圧縮させる圧縮機3と、水と冷媒間との熱交換を行う熱交換器としての水熱交換器5と、冷媒を膨張させる膨張弁図示省略、インバータ9と、アキュムレータ8と、制御ボックス10とが収容されている。水熱交換器5は、例えば、冷媒流路と水流路とを内外2重管5aをコイル状に巻いて構成した水熱交換器が採用されている。この水熱交換器5は、図3および図5に示すように、制御ボックス10の側面側に並設されている。また、内外2重管5aは、下部筺体21の長手方向下部筺体21の前後方向に沿って設けられている。すなわち、内外2重管5aは、下部筺体21の長手方向に沿う一対の直線部5b、5bと、直線部5b、5bの両端を連結する円弧部5c、5cとからなる。このように、内外2重管5aを配置することにより、水熱交換器5の幅長直線部5b、5の間隔を狭くすることができるため、設置スペースが小さくなる。なお、水熱交換器5は、多数の金属プレートを重ね合わせることにより、冷媒流路と水流路とを形成した従来公知のものも採用可能である。かかる水熱交換器5は、多数の金属プレートからなるため、小型に構成できる。上部筺体20は、フレーム20aに前後壁20b、20cおよび天壁20dがそれぞれ取付けられたものである。上部筺体20の両側面は、開口され且つ下方に向けて幅長が次第に狭くなるように傾斜状V字状に設けられている。そして、両側面には、各開口を閉塞するようにV字配列とされた一対の空気用熱交換器7、7が取付けられている。また、前記上部筺体20の天壁20dであって前記空気用熱交換器7、7の上方に位置して形成された空気吹出口25に、ファンからなる送風機26が設けられている。従って、この送風機26により上部筺体20の両側から吸い込まれた空気は、それぞれの空気用熱交換器7、7を通過して、上部筺体20上方に排出されるようになっている。図2に示すように、上部筺体20の天壁20dの幅長W1に対して、下部筺体21の幅長W2が短くなるように設定されている。ここで、上部筺体20の天壁20dの幅長W1および下部筺体21の幅長W2とは、熱源機1が併設される方向の長さであって、それぞれの幅方向の最大長さをいう。また、下部筺体21は上下面の幅長W2が同等に設定されており、正面視において矩形状となっている。また、上部筺体20および下部筺体21は、図5および図6に示すように、平面視において長方形状に形成されており、上部筺体20の天壁20dの幅長W1と下部筺体21の幅長W2との差W1-W2が400mm以上一定値以上に設定されている。また、下部筺体21は、上部筺体20の幅方向の中央位置に設けられている。このように、上部筺体20を下方に向けて幅が狭くなる形状とし、さらに、上部筺体20の下面の幅長と、下部筺体21の上面の幅長W2とを同等に設定することにより、筐体2は、正面視および背面視がY字状を呈している。なお、本実施の形態では、上部筺体20および下部筺体21の短辺を幅長とし、上部筺体20の長辺側に空気用熱交換器7、7を配置している場合について例示したが、反対に上部筺体20および下部筺体21の長辺を幅長とし、上部筺体20の短辺側に空気用熱交換器7、7を配置する構成でもよい。そして、互いに隣接するヒートポンプ式の熱源機1の上部筺体20の上縁部同士は接触または接近しており、下部筺体21同士の間隔L3が、400mm以上に設定されている。このように、下部筺体21の間隔L3を、400mm以上に設定することにより、下部筺体21に収納された圧縮機3や水熱交換器5等のヒートポンプ構成機器の保守、点検作業の際に、筺体間に作業者が入り、ヒートポンプ構成機器を下部筺体21を引き出したりするのに最適な空間スペースKが確保されている。すなわち、スペースKにおける下部筺体21同士間には、略長方形または正方形等の矩形状の開口が形成されていることとなる。また、かかる形状の開口は、スペースKの全長にわたって形成されている。本実施形態のヒートポンプ式の熱源機1は、以上の構成からなり、次に、その熱源機1を使用する場合について説明する。先ず、水熱交換器5で水を加熱する場合給湯装置に使用する場合には、送風機26で大気から吸熱し、空気用熱交換器7に大気熱を集め、冷媒に熱を伝える。高温度となった冷媒は、圧縮機3で圧縮され、さらに高温度となる。高温度となった冷媒の熱を水熱交換器5で水に伝え湯を沸かす。熱を失った冷媒は、膨張弁を介して再び空気用熱交換器7へ送られる。次に、水熱交換器5で水を冷却する場合冷水供給装置に使用する場合には、図示省略の四方弁を切り替えて、圧縮機3で圧縮された冷媒が、各空気用熱交換器7に流入する。一方、送風機26の働きにより、筺体2側部から吸い込まれた空気は、空気用熱交換器7を通過して、空気用熱交換器7を流れる高温冷媒と熱交換して加熱され、筺体2外に排出される。前記のように、熱源機1で湯を供給する場合または冷水を供給する場合の何れ場合においても、熱源機1間にはスペースKが確保されていることから、かかる熱源機1が障害となることなく、スペースKをスムーズに通して空気を空気用熱交換器7に十分に取り込むことが可能である。従って、各熱源機1の空気用熱交換器7、7の熱交換を効率よく行うことができる。また、下部筺体21に収納された圧縮機3や水熱交換器5等のヒートポンプ構成機器の保守、点検作業の際には、熱源機1間に確保されているスペースKは、下部筺体21間の上下方向にわたって同じ幅に設定されているため、従来の機械室下方に向けて幅が拡大する熱源機と異なり、作業者が熱源機1間に入る十分なスペースが確保できる。従って、作業者は、熱源機1間に確保されたスペースKに入り、下部筺体21の側壁21dを着脱して、部品の保守、点検作業を容易且つ迅速に行うことが可能である。次に、本実施の形態の熱源機1と従来の熱源機との性能を比較する実験を行ったので、その結果について説明する。図7に示すように、本実施形態の熱源機は3台が併設されている。そして、各熱源機1A、1B、1Cの空気用熱交換器7、7の鉛直方向に対する傾斜角度θは、11°に設定されているとともに、下部筺体21同士の間隔L1が、略400mmに設定されている。図8は本実施形態の熱源機1A、1B、1Cに取付けられた空気用熱交換器7を示す。空気用熱交換器7は、1~4行で且つA~E列からなる20個のモジュール7aから構成されている。なお、熱源機1A、1B、1Cの左右側面には、同様の空気用熱交換器7、7が取付けられている。そして、送風機26を作動させて空気用熱交換器7を通過する空気の送風計測結果を、図9に示す。同図において、aは開放側熱源機図7に示す左端側の熱源機1Aの左側面の各モジュール7aの風速値を示す。bは開放側熱源機1Aの右側面の各モジュール7aの風速値を示す。cは中央側熱源機1Bの左側面の各モジュール7aの風速値を示す。dは中央側熱源機1Bの右側面の各モジュール7aの風速値を示す。これらa~dの表に示すように、開放側熱源機1Aおよび中央側熱源機1Bの各モジュール7aにおいて略同等の風速が計測された。この実験結果から明らかのように、開放側熱源機1A、1Cおよび中央側熱源機1Bでの風量差はほとんどなく、いずれの熱源機1A、1B、1Cにおいても平均した風量が流れることが確認できた。また、図10に示すように、図114で示した従来の熱源機100を所定間隔に設置する。空気用熱交換器106は、図11に示すように、1~3行で且つA~C列からなる9個のモジュール106aから構成されている。そして、従来の熱源機100の空気用熱交換器106を通過する空気の送風計測結果を、図12に示す。同図において、aは熱源機100の左側面の各モジュール106aの風速値を示す。bは熱源機100の右側面の各モジュール106aの風速値を示す。以上のように、従来の熱源機100の熱交換器106の面積能力システムに比し、本実施形態の熱源機1の空気用熱交換器7の面積は、略2倍であるが、それに比例して、本実施形態の熱源機1の各空気用熱交換器7の平均風量は、従来の熱源機100の空気用熱交換器106の平均風量の2倍以上となる。なお、平均風量Fa=空気用熱交換器の面積×平均風速で求めることができる。例えば、図8および図9aにおいて、空気熱交換器の正面面積Afr=1766m2、平均風速Uav=197msとなる。従って、平均風量Faを求めると、Fa=1766m2×197ms×60smin=20874m3min≒209m3minとなる。かかる実験結果より、空気用熱交換器を傾斜させた本実施形態の熱源機でも、空気用熱交換器が平行に配置された従来の熱源機と同等以上の風量を確保することが可能であることが確認できた。また、空気用熱交換器が鉛直方向に2面平行に設置している従来の熱源機では、空気の取り込みスペースを確保するために、一定の距離を確保する必要があった。しかしながら、本実施形態の熱源機では、熱源機同士の上部を接触させて設置した場合であっても、両者間に、その構造上空気の取り込みスペースを確保することができる。本発明は、前記実施の形態に限定されるものではない。例えば、水熱交換器5は、図13aに示すように、内外複数のコイルから構成することも可能である。具体的には、内外2重管5aを、外側のコイル5Aと、内側のコイル5Bとから構成している。従って、本実施形態は、図14aに示した従来の場合に比し、空間となる外側のコイル5Aの内側に、内側のコイル5Bを配置しているため、空間を有効に利用して設置スペースの有効利用を図ることが可能となる。また、熱交換用のコイルの長さを長くでき、熱交換効率の向上を図ることが可能となる。図13bに示すように、水熱交換器5は、多重管式の水熱交換器を採用することも可能である。すなわち、多重管5Dは、長尺状の外管5D1と、この外管5D1内に設けられた複数本の内管5D2とかがなり、これら内外管がコイル状に巻かれて構成されている。そして、内管5D2により、冷媒流路が形成されているとともに、各内管5D2同士間の空間や、内管5D2と外管5D1との空間により、水流路が形成されている。かかる水熱交換器5も小型にしても熱交換効率が良いため、小スペス化を図ることができる。また、図3および図4は、水熱交換器5を上下3段で且つそれぞれの水熱交換器5を並列に配置した場合を示するが、水熱交換器5は、4段や5段等のそれ以外の複数段であっても、単体であってもよい。また、水熱交換器5は、設置スペースを考慮して圧縮機3等の上方に設置して、下部筺体21の幅方向に嵩張らないようにすることも可能である。前記図7において、各熱源機1A、1B、1Cの空気用熱交換器7、7の傾斜角度θは、11°の場合を例示したが、かかる傾斜角度θは、空気用熱交換器7、7の高さ上下方向の長さ等により、任意に設定可能であり、10~45°が好ましく、さらに、15~20°に設定することも可能である。本実施の形態は、ヒートポンプ給湯装置以外に、空気調和装置、冷蔵装置、冷凍装置等を構成してもよい。本発明は、その精神または主要な特徴から逸脱することなく、他のいろいろな形で実施することができる。そのため、上述の実施例はあらゆる点で単なる例示にすぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は請求の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。さらに、請求の範囲の均等範囲に属する変形や変更は、全て本発明の範囲内のものである。