"食油に電極を接触させ、前記電極に電圧を印加せしめて食油を電場雰囲気として食油の劣化を抑制するようにした食油劣化抑制装置において、前記電圧を印加する電源をパルス調整の交流電圧とし、この電圧と周波数とを可変にし、前記電極を絶縁材料で被覆してなる食油劣化抑制装置。前記電極を棒状に形成してなる請求項1記載の食油劣化抑制装置。前記電極を被覆する絶縁材料をポリテトラフルオロエチレンテフロン登録商標とした請求項1記載の食油劣化抑制装置。前記電源は、パルス列を出力するパルス列出力回路と、このパルス列出力回路を制御する制御回路を備え、前記制御回路は、パルス列出力回路に対してパルスの発生タイミングとパルス幅とを制御する制御信号を出力し、これにより周波数と電圧とを可変とした請求項1記載の食油劣化抑制装置。しかしながら、前記フライヤーにおいては、油槽の底部に平板状の電極板を浸漬せしめ、この電極板に2~3KVの高電圧を印加するようにしているので、油槽の底板と平板状の電極板間に時として天滓が溜まり底板と電極板間にショートが生じて底板に穴が穿くばかりでなく、金箸で揚げ物をしているときに電極板が平板のため触れ易く感電し易いという問題があった。そこで、本発明は、食油に電極を接触させ、前記電極に電圧を印加せしめて食油を電場雰囲気として食油の劣化を抑制するようにした食油劣化抑制装置において、前記電圧を印加する電源をパルス調整の交流電圧とし、この電圧と周波数とを可変にし、前記電極を絶縁材料で被覆した。また、前記電極を棒状に形成することが好ましい。更にまた、前記電極を被覆する絶縁材料をポリテトラフルオロエチレンテフロン登録商標とすることが好ましい更にまた、前記電源は、パルス列を出力するパルス列出力回路と、このパルス列出力回路を制御する制御回路を備え、前記制御回路は、パルス列出力回路に対してパルスの発生タイミングとパルス幅とを制御する制御信号を出力し、これにより周波数と電圧とを可変とすることが好ましい。電源を交流とすると、油槽内の食油全体に電場を印加できるが、直流はフライヤー壁と放電し危険であるばかりでなく、電極に接触している部分のみしか電場を印加できない。特に、電極を棒状に形成すれば、食油との接触面積が小さいので、交流に限定する必要がある。また、電極を棒状に形成すると、調理する人が電極に触れることが殆んどなくなり、しかも電極を絶縁材料で被覆すれば、感電する恐れがなくなる。そして、その被覆材料をポリテトラフルオロエチレンで形成すれば、高温、高電圧の下に使用しても絶縁抵抗が大きく耐熱性も大きく、調理する人の感電を有効に防止できる。また、電圧と周波数とを可変とし、油の劣化度に対応して電圧と周波数を上げるように調整できて酸化の抑制と粘度の上昇を有効に抑えられる。更にまた、電源をパルス調整とすると、簡易な回路により周波数と電圧の調整が容易となる。以下、図面を参照して本発明を実施するための形態について説明する。図1において、フライヤー1の油槽2の側壁に沿って棒状の電極3が設けられ、この電極3には高圧電源4が接続され、油槽2内の食用油には高電圧1~3KVが印加され、電場が形成される。前記電極3は、図2に示すごとく、導電性の金属、例えば銅、ステンレス等からなる芯材4にポリテトラフルオロエチレンテフロン登録商標5が被覆されたものである。前記芯材4の端部にコード6が接続され、この接続部が把手7を形成している。前記電源4は、直流、交流の可変式であるが、食油の場合には交流が選択される。これは、直流の場合には、電極3に接している周囲にしか電流が流れないが、交流にすると芯材40を絶縁材で被っている場合でも油全体に電流が流れ、油槽内全体を電場雰囲気とすることができる。前記電源4は、図3に示すような回路を有し、この回路は電圧、周波数可変にしたもので、例えば、特開2009-4177に開示されたものを使用する。すなわち、電源4は、一次巻線8aと二次巻線8bを有する巻線トランス8と、この巻線トランス8の一次巻線8aに印加する複数のパルス電圧からなるパルス列を出力するパルス列出力回路9と、この回路9を制御して図4に示すように正極性のパルス状の高電圧及び負極性のパルス状の高電圧が交互に周期的に出力させる制御回路10とを備えている。前記パルス列出力回路9は、Hブリッジ型の回路であり、第1のスイッチ素子11及び第2のスイッチ素子12を直列に接続してなる第1の直列回路13と、第3のスイッチ素子14と第4のスイッチ素子15を直列に接続してなる第2の直列回路16と、これらの直列回路13、16を並列に接続してなる並列回路17に直流電圧24Vを印加する直流電源18とを備え、この直流電源18はアダプタ19を介して商用電源100V、50又は60Hzに接続される。前記各スイッチ素子11、12、14、15は半導体スイッチ素子であり、各スイッチ素子のゲートが制御回路10に接続され、各スイッチ素子のオン、オフが制御される。これによりパルス電圧Vpと各パルスの立上がりタイミングTp周波数が調整される。この詳細については、前記公報の8頁から14頁に記載されている。なお、実際上、電圧は200V~10KV、周波数は15Hz~350Hz内で調整可能とした。次に、実施結果について説明する。食油の劣化については、酸価AV粘度及びチオバルビツール酸価TBAの各指標値が判断基準として現在用いられている。前記酸化は揚げ油等の熱劣化指標として用いられ、粘度はサラサラ感を示す指標値として用いられ、チオバルビツール酸化は油が空気中の酸素と反応して酸化して劣化する指標値を示す。1酸価AV試験図5において、黒丸折線●はコントロール区電場なしの場合の酸価を示し、白丸折線○は電場を印加した場合の電場区の酸価を示している。図6、7の場合も折線については同じである。試験条件は以下の通りである。試験方法:酸価滴定法食油の加熱温度:185°C±5°C電圧:交流V3500周波数:60Hz加熱状態:12時間加熱後12時間休止のサイクルを12日間継続これによれば、48時間以降差ができて96時間経過後は電場区はコントロール区に比べて約29、120時間経過後は約33、144時間経過後は約37酸価値が低かった。2粘度試験図6試験条件は以下の通りである。試験方法:E形粘度自動測定装置を使用トルク5rpm→10rpm→5rpmの平均測定時の油温度:25°C他の条件は、1酸価AV試験の場合と同じである。食油を120時間185±5°Cで加熱した後に食油を25°Cで測定装置内に入れ測定したところ、粘度は電場区がコントロール区に比較して57も低く、酸価が3.0133時間経過後付近では、68も低くなっており、揚げ物に残留する油が著しく減少していた。なお、周波数を上昇させると、粘度の上昇を抑えることができることが判明している。3TBA試験図7試験条件は以下の通りである。試験方法:ohkawa法食油の加熱温度、加熱状態、その他の条件は酸価AV試験と同一である。コントロール圧と電場区の価は、48時間経過後差が生じ、72時間後、96時間後、120時間後、144時間後には電場区はコントロール区よりも約42、45、37、25それぞれ減少していた。これにより周囲の空気との酸化の度合いも少ないことが判る。なお、近年植物性脂肪酸を加工したマーガリン等トランス型脂肪酸が問題となっている。トランス型脂肪酸は、人間の体内に代謝しきれず蓄積していき、悪玉コレステロールを増やし、コレステロール調整機能を低下させ、種々の病気の原因となっている。食油に電場を印加しながら加熱すれば油の重合、樹脂化トランス型脂肪酸への変化が有効に抑えられた。上述のように、揚げ物用の食油に電場を印加すると、食油の劣化を有効に抑えることができるが、微生物の菌に対する影響及び植物性プランクトンの増殖についての影響についても注目すべきものがあるので以下それらについて述べる。A.植物、植物性プランクトンの増殖実験1実験内容16リットルの水槽を4個準備し、その水槽温度を28°Cに調整し、水槽表面を450LUXの照度が得られるように照明を調整し、前述の1個の水槽内に電極を入れないで、3個の水槽に電極をそれぞれ入れて電圧を3.5KV、電流1mAとし、周波数のみを15Hz、60Hz,120Hz、のように異ならせた。各水槽内には淡水を入れ、更に、植物性プランクトンとして淡水クロレラを入れ、同条件の水質、淡水クロレラ濃度になるよう調整し、10日目、20日目に検査をした。なお、淡水には、培養液としてのアサリ煮汁を0.5濃度となるように混入した。そして、培養液中1ml中の植物性プランクトンの密度個数を測定した。2実験区aコントロール区b電場I区3.5KV、1mA、15Hzc電場II区3.5KV、1mA、60Hzd電場III区3.5KV、1mA、120Hz3結果これら実験の測定結果を表1と図8に示す。これら実験結果によれば、電場を印加して植物性プランクトンを培養すれば、植物性プランクトンが活性化されてより増殖される。その増殖度合は時間の経過とともに大きくなることが判る。なお、周波数が大きくなるに従って、増殖の度合が大きくなることも判明した。また、具体的なデータとしては示されていないが、低照度の場合に植物プランクトンの光合成反応が進まないが、電場を印加すると、光合成反応に必要な照度の閾値が低くなり、低照度下でも光合成反応が促進されるものと思われる。したがって、電場技術は魚の養殖に使うと有効である。B.菌の増殖抑制効果の実験1実験内容黄色ブドウ球菌に対して、電場を印加しない場合と、電圧、電流、周波数を一定にして所定時間電場を印加した場合と、電圧、電流、周波数をランダムに変化させて所定時間電場を印加した場合とで菌の増殖度合を比較した。添加試験は1g当り103個の濃度となるように黄色ブドウ球菌を添加し、滅菌ビニール袋に小分けし、各実験区に設定された電場機能を搭載したインキュベータ庫内温度20°Cで保管し、0、24、48、72、96時間後に菌数を測定した卵黄カロマンニット食塩寒天平板培地法、35°C、48時間培養2実験区aコントロール区b電場I区電圧5KV;電流0.2mA;周波数60Hzを常時印加c電場II区電圧5KV、3.5KV、1KV;電流0.1mA:周波数300Hz、120Hz、60Hz、15Hzをランダムに15分毎に変化3実験結果電場II区では、他の実験区に比べて大幅な菌の増殖抑制効果がみられた。これは、菌は環境に対応してから増殖する傾向があるが、電場の諸元を変化させることにより菌の環境応力を遅らせたことによるものと思われる。また、電場I区において、72時間まではコントロール区と比べ菌の増殖を抑えているが、72時間以降は爆発的な菌の増殖がみられる。一定の電場を印加させると、その環境に菌が対応した後には、逆に菌にとって増殖の至高の環境になるのではないかと思われる。"