長尺鋼管の両端部を密閉し、密閉した長尺鋼管の内部を脱気し、又は脱気後に不活性ガス若しくは還元性ガスを封入し、次いで長尺鋼管を軸方向移動させながら全周加熱し、その後冷却する長尺鋼管の熱処理方法。脱気後の長尺鋼管内の真空度が15Pa以下である請求項1に記載の長尺鋼管の熱処理方法。不活性ガス若しくは還元性ガスの封入後の長尺鋼管内の圧力が1×104Pa~15×104Paである請求項1に記載の長尺鋼管の熱処理方法。冷却された長尺鋼管を挟持しつつ搬送する矯正ローラを用いて長尺鋼管の変形を矯正する請求項1~3のいずれかに記載の長尺鋼管の熱処理方法。冷却された長尺鋼管の外表面スケールを除去する請求項1~4のいずれかに記載の長尺鋼管の熱処理方法。前記外表面スケールをインラインにて除去する請求項5に記載の長尺鋼管の熱処理方法。本発明が解決しようとする課題は、熱処理により鋼管の内面にスケールが生成することを簡単かつ確実に防止でき、研磨、酸洗等による内面スケール除去工程を省略できる、長尺鋼管の熱処理方法を提供することにある。本発明は以下の熱処理方法を提供する。1長尺鋼管の両端部を密閉し、密閉した長尺鋼管の内部を脱気し、又は脱気後に不活性ガス若しくは還元性ガスを封入し、次いで長尺鋼管を軸方向移動させながら全周加熱し、その後冷却する長尺鋼管の熱処理方法。2脱気後の長尺鋼管内の真空度が15Pa以下である1に記載の長尺鋼管の熱処理方法。3不活性ガス若しくは還元性ガスの封入後の長尺鋼管内の圧力が1×104Pa~15×104Paである1に記載の長尺鋼管の熱処理方法。4冷却された長尺鋼管を挟持しつつ搬送する矯正ローラを用いて長尺鋼管の変形を矯正する1~3のいずれかに記載の長尺鋼管の熱処理方法。5冷却された長尺鋼管の外表面スケールを除去する1~4のいずれかに記載の長尺鋼管の熱処理方法。6前記外表面スケールをインラインにて除去する5に記載の長尺鋼管の熱処理方法。本発明の熱処理方法によれば、密閉した長尺鋼管の内部を脱気し、又は脱気後に不活性ガス若しくは還元性ガスを封入した上で熱処理を行うので、熱処理により鋼管の内面にスケールが生成することを確実に防止でき、研磨、酸洗等による内面スケール除去工程を省略することができる。また、大掛かりな装置は不要で工程も簡単であり、不活性ガス等を大量に使用する必要もないので、経済的にも有利である。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る熱処理方法の基本的な構成を示す模式図である。同図に示す熱処理する長尺鋼管1は、あらかじめ鋼管内部を脱気、又は脱気した後、所定のガスを充填して封止されている。長尺鋼管1の脱ガス、又は脱ガス後のガス封入の実施態様について、図10を用いて説明する。図10において、一般的な方法によって製造された長尺鋼管1は、円盤状の鋼管端部シール部材2を鋼管端部に嵌めこんでシール溶接部51を、例えば、ガスシールドアーク溶接して両端部を密閉される。両端の鋼管端部シール部材2のうち、一方には第2真空バルブ58を有する脱気用又はガス供給用の軟鋼製の脱気パイプ52が取り付けられている。また、脱気パイプ52の先は、第1真空バルブ55を介して真空ポンプ53に、また、ガスバルブ57を介してガスボンベ56につながっている。第1真空バルブ55と真空ポンプ53との間には第1真空メータ54が設けられ、第2真空バルブ58と長尺鋼管1との間には第2真空メータ59が設けられている。ガスボンベ56は、Ar、Heの不活性ガス、弱還元性ガス、H2ガス等のボンベであり、ガス成分とその混合割合は長尺鋼管1の材質等に応じて使い分ける。長尺鋼管1は、密閉された鋼管内部を脱気して所定の真空度にして、又は脱気後特定のガス成分を封入し所定の圧力にして、加熱し冷却される。この加熱、冷却によって長尺鋼管1、又は封入したガスは膨張し収縮するので管内部の圧力は変化して大気圧との差が生じ、更に加熱中に長尺鋼管1の降伏強度が下がることで鋼管が収縮若しくは膨張し、又は破壊することがある。加熱中の長尺鋼管1の圧潰圧力Pcは、式Pc=σ[D2-D-2t2]/2D2で表される。ただし、σ:加熱時の鋼の降伏強度、D:管外径、t:管厚みである。本発明が主として対象とする、ステンレス鋼又はNi系合金Cr含有量:15質量以上、Ni含有量:4質量以上からなり内径が60~330mmの長尺鋼管1の場合、圧潰圧力Pcが3×105Pa以上であれば、長尺鋼管1は焼入れの温度まで加熱しても、大きく変形又は破壊することはないが、Pcが3×105Pa未満であると長尺鋼管1は大きく変形又は破壊するおそれがある。本発明の好ましい実施形態では、これらの長尺鋼管1の加熱中の形状変化を考慮して、鋼管内の真空度又は封入ガスの圧力を決定する。図10に示すようにセットした長尺鋼管1の真空度又は封入ガスの圧力調整は、第1真空バルブ55、第2真空バルブ58及びガスバルブ57を閉めて状態から開始する。まず、第1真空バルブ55及び第2真空バルブ58を開き、真空ポンプ53によってその管内の空気を所定の真空度、好ましくは15Pa以下、より好ましくは02Pa以下まで脱気する。加熱中の長尺鋼管1の圧潰圧力Pcが3×105Pa以上であれば問題ないが、Pcが3×105Pa未満の場合は、ガスバルブ57を開き、例えば不活性ガスのAr又はArH2の混合ガスを供給して第2真空メータ59を見ながら管内の圧力を1×104Pa~15×104Paの範囲にする。すなわち、加熱時の長尺鋼管1の圧潰圧力Pcが3×105Pa未満であって長尺鋼管1内の圧力が1×104Pa未満では、加熱時に長尺鋼管1が変形縮径状態又は潰れるおそれが高い。一方、ガスを封入した後の圧力が15×104Paを超えると、加熱時に管内の封入ガスが膨張して長尺鋼管1が変形拡径状態又は破裂するおそれが高い。長尺鋼管1の管内が所定の真空度又はガス圧力になった後、第2真空バルブ58を閉じ、軟鋼製脱気パイプ52の一対の矢印60で示す所定の位置を任意のフレーム火炎で約900°C以上に加熱し、図示しない加圧器具を使用して矢印60方向に加圧して脱気パイプ52を扁平状にする。これにより、パイプ内面は圧接され密閉されて所定の真空度又はガス圧力を維持できる。次いで、脱気パイプ52の圧接箇所の第2真空バルブ58側を切断して熱処理工程のテーブルに移送、又は保管場所に保管する。以下に説明する長尺鋼管1は、各図において、鋼管端部シール部材2に残存する脱気パイプ52の端部の図示を省略する。また、矢印60で示す位置での脱気パイプ52の切断は、あらかじめ設けられた任意の耐熱真空シールの接続構造とすることもできる。図1において、本発明の長尺鋼管1の熱処理工程は、図示しない架台に設けたテーブルローラ7、搬送ローラ8、高周波誘導加熱装置G、冷却装置H、矯正装置J、及び後部搬送ローラ9から構成されている。これらの各装置は、長尺鋼管1を通し、挟持できるように同心的に一列に設置され、長尺鋼管1を所定の移動速度で供給し、排出する。図1の前記一連の工程に長尺鋼管1の熱処理によって外表面に生成したスケールを除去するスケール除去装置Kを設けた工程例を図3に示す。スケール除去装置Kは、図3には図示しない通常のショットブラストに置き換えてスケール除去することも可能である。図1に戻って、高周波誘導加熱装置Gは、高周波電源3及びこれに接続されたワークコイル4からなる。長尺鋼管1はワークコイル4のコイル中を通され、全周にわたって均一に急加熱され、所定の温度950°C~1200°Cに加熱された後、長尺鋼管1の厚みt=2~5mmが均一に加熱されるまで所定の時間好ましくは3~6分間保持される。長尺鋼管1の搬送速度は、これらの諸条件及び供給電力を考慮し、所定の熱処理ができるように決定する。高周波電源3から供給する電源周波数は、1~5kHzか好ましい。また、図9に示す高周波誘導加熱装置は、長尺鋼管1を急加熱昇温する高周波誘導加熱装置昇温M1及び所定の温度を所定時間保持するための高周波誘導加熱装置保温M2からなり、それぞれが高周波電源41、43及びワークコイル42、44からなる。昇温用のワークコイル42は急加熱するために保温用のワークコイル44に比較してコイルの巻き数、巻き密度を高くし、又は高周波電源41から供給する電力周波数等を調整する。好ましい供給電力例として、高周波電源41、43はそれぞれ、3kHzである。図1、図4及び図5に示す冷却装置Hは、リング状冷却水管路5、その冷却水管路5に設けた冷却水供給口25、及び冷却水散水用のスリットノズル26を有する。なお、図4は図1の冷却装置HのB-B断面図であり、図5は図4のリング状冷却水管路5のD-D断面図である。冷却水供給口25から供給された冷却水12は、冷却水管路5の全周にわたって連続するスリット構造のスリットノズル26から、加熱された長尺鋼管1に均一に矢印13の方向に全周にわたってむらなく散水される。よって、冷却時の冷却水供給の不均一による変形、歪の発生を最小限に抑制できる。矯正装置Jは、図2に示すように、熱処理された長尺鋼管1を挟持して略全周を囲むように対向し、かつ変形した外径を所定の外径に矯正できるように、矯正ローラ6のカリバー10のサイズが設定されている。矯正装置Hの矯正ローラ6は、図示しない駆動装置によって回転し、さらに矯正ローラ6の軸間距離は変形の矯正状況に合わせて調整することができる。長尺鋼管1の変形量は、式OR=[外径-変形後の外径/外径]×100によって算出できる。OR2以下が好ましい。長尺鋼管1の熱処理の一つである焼入れ方法は、均一加熱及び均一冷却を目的とする方法設計であるが、本発明が主として対象とする長尺鋼管1は長さが3m~15m、かつ比較的大径内径が60mm以上の肉厚の小さい長尺鋼管であり、焼入れ生産性の観点から急熱、均熱化、急冷を条件として設計するので、変形及び歪の発生を0にすることは困難である。そこで、発生した長尺鋼管1の変形は矯正装置Jを使用して矯正できる変形レベルにして、ラインパイプ等の内張り鋼管としての品質を確保する。図3に示すスケール除去装置Kは、長尺鋼管1の両サイドに設けた一対のベルトサンダー22を、長尺鋼管1の全周を覆うように、かつ巻き付くように交差させてセットする構造であり、図6にその一方のベルトサンダー22のC-C図を示す。図3に示すスケール除去装置Kはライン上にありインラインでスケール除去を実施するが、ライン外の任意の場所でスケール除去を実施することもできる。図6に示すようにエンドレスにベルト加工された研磨布紙のベルトサンダー22は、駆動プーリ21及びガイドプーリ23によってベルトサンダー22の研磨面が長尺鋼管1の外周面に接触して研磨する構造となっている。駆動プーリ22の設置位置を調整することで一つのベルトサンダー22が長尺鋼管1に接触する円周角を180度強とし、両サイドに設けた一対のベルトサンダー22によって長尺鋼管1の全周を研磨する。また、長尺鋼管1の軸方向に対して斜めに対称に設けた一対のスケール除去装置Kは、ベルトサンダー22によって長尺鋼管1にかかる研磨時の摩擦による回転力を相殺して被加工部材である長尺鋼管1を安定させることができる。ベルトサンダー22として、耐食性鋼の長尺鋼管1の研磨にはJISR6256研磨ベルトを使用するのが望ましい。長尺鋼管1に熱処理によって生成したスケールを除去する方法として、図示しないショットブラストがある。通常使用されているショットブラストには、機械式又は空気式によって投射材である鋳鉄などのアトマイズ法で製造された球形粒子、アルミナ、カーボランダムなどの球形粒子等を投射してスケールを除去する。ショットブラストによるスケール除去装置は装置構造の関係から図3のようにインラインで実施することが好ましい。図示しない予めセットされたショットブラスト装置は長尺鋼管1の全外周面のスケールが研磨除去されるように、長尺鋼管1の外周側に独立して設けたレール上に、複数の投射口からの投射材が鋼管外周面に当たる範囲を適宜ラップするように設置し、かつ投射口を揺動、及び長尺鋼管1の回転を適度に組み合わせて施工する。長尺鋼管1の表面に生成した酸化物スケールの成分、性質、厚さ等を考慮して投射材の種類とその粒子径、投射圧力及び投射量を選択する。図7に示すフレーム火炎加熱装置Lは、図1及び図9に示した高周波誘導加熱装置G又はM1、M2に代わる加熱装置である。図8は図7に示すフレーム加熱装置33のE-E断面図である。図7のフレーム加熱装置Lは、リングガスバーナ31、32及び33の3つのバーナからなる装置例である。リングバーナ31~33は、図8に示すように長尺鋼管1の全周を囲むようにリング状であり、長尺鋼管1の外表面に向けて火口35が等間隔で設けられている。リングガスバーナへのガス供給は、全ての火口35のフレーム火炎が均一になるように、リングの両サイド2ヶ所に設けたガス供給口34から行うようにした。長尺鋼管1の加熱温度、保温時間に対応して、リングバーナの設置数、各バーナの火口35の大きさ、数、並べ方等を任意に設計したバーナを使用する。フレーム加熱装置Lのフレームとしては、プロパン炎等の天然ガス炎を使用することができる。以上の実施形態によって熱処理された長尺鋼管は鋼管両端のシール部を切断除去して、例えば、炭素鋼又は低合金鋼を外管用鋼管とするラインパイプ用の高耐食性二重金属管の内張りに使用することができる。以下、実施例に基づいて本発明を説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。例えば、以下の実施例において、所定の焼入れ温度で所定時間保持後の冷却には冷却水を用いたが、通常のノズル及び冷却媒体を使用するエアー冷却、ミスト冷却、また、これらと冷却水との任意の混合冷却媒体の噴霧、噴射によることもできる。表1に本発明の実施例及び比較例に使用した長尺鋼管1の成分系とその成分例及び該当規格を参考に示す。表2に本発明の実施例及び比較例の焼入れ条件を示す。表3に本発明の実施例及び比較例の焼入れした結果及び評価を示す。表3に示す長尺鋼管の変形量は、上述の式OR=[外径-変形後の外径/外径]×100によって算出し、OR2以下を良好とした。長尺鋼管の外面酸化は目視により判断した。内面酸化は目視及びJISZ0313の除せい度の評価に準じて評価した。JISZ0313の除せい度には、Sa1、Sa1/2及びSa2、Sa3があり、その順に鋼材表面の状態が良好となる。本発明では、除せい度がSa1/2以上を良好とした。表2及び3において、試験番号1~9は、いずれも本発明の熱処理条件を満足する実施例である。すなわち、試験番号1~3及び6は、両端を密閉した長尺鋼管の内部を所定の真空度まで脱気し、次いで長尺鋼管を軸方向に移動させながら全周加熱し、その後冷却したものである。また、試験番号4、5及び7~9は、鋼管の加熱時の圧潰圧力Pcが3×105Pa未満であったので、長尺鋼管の内部を003Paの真空度まで脱気した後、試験番号5以外はAr4H2ガスを、試験番号5はArガスを封入し、管内圧力を5×104Paとして、加熱及び冷却を行った。加熱は、試験番号1~6については図1の高周波誘導加熱装置Gにより行い、試験番号8及び9については図9の昇温用及び保温用の高周波誘導加熱装置M1、M2により行った。試験番号7については、図7のフレーム加熱装置Lにより加熱し、フレームとしてはアセチレンガスのフレームを用いた。冷却は、図1の冷却装置Hにより行った。また、いずれの試験番号においても、インライン若しくはライン外でのベルトサンダーによる研磨、又はショットブラスト研磨によって外表面スケールを除去した。ショットブラスト研磨では、アルミナ粒子400番を投射材とし、投射圧力は6kg/cm2、投入量は400g/minとした。表3に示すとおり、試験番号1~9は、変形量、内面酸化及び外面酸化の評価結果はいずれも良好であった。なお、試験番号1は、脱気後の真空度を10Paと、試験番号2、3及び6の003Paよりも低真空度としている。試験番号1で使用した鋼種EはNi含有量が73質量であり、表1の他の鋼種よりも高耐食性であるため、真空度が10Paでも内面酸化は許容範囲であったが、より広い鋼種に適用するには、脱気後の真空度は15Pa以下とすることが好ましく、02Pa以下とすることがより好ましい。試験番号10も本発明の熱処理条件を満足する実施例である。試験番号10は、鋼管の加熱時の圧潰圧力Pcが3×105Pa未満である鋼管について、脱気後の真空度を005Paとし、そのまま加熱及び冷却したものである。加熱時の圧潰圧力Pcが小さかったため、加熱及び冷却直後は変形量ORが2.40と悪かったが、図1及び2に示した矯正装置Jによる矯正を実施することにより、変形量ORは0.50と良好になった。ただし、鋼管の加熱時の圧潰圧力Pcが3×105Pa未満の場合、上記のように加熱及び冷却後の変形が大きくなるので、この場合、上述した試験番号4、5及び7~9のように脱気後にガス封入を行うことが好ましい。試験番号11は、上述の特許文献1の方法に準じた比較例である。不活性ガスを流すだけでは、内面酸化を防止することはできなかった。