"互いに接続した状態で使用される二つ以上の円筒状の鋼管からなる鋼管セットであって、少なくとも、片方の端縁の周辺部分を他の部分の内径より小径に加工するとともに、その小径部分に、端縁から軸方向に沿った第一凹部とその第一凹部と略直交する第二凹部とを有する係合凹状溝を設けた第一鋼管と、その第一鋼管の小径部分の外径より大きな内径を有しており、片方の端縁際の内面に突起体を設けた第二鋼管とを有していることを特徴とする鋼管セット。前記第一鋼管の小径部分の基端に、前記第二鋼管と略同一な内外径を有する扁平な円筒状の接合部材が固着されていることを特徴とする請求項1に記載の鋼管セット。前記第一鋼管の小径部分が、プレス絞り加工によって形成されたものであることを特徴とする請求項1、または請求項2に記載の鋼管セット。しかしながら、上記したような建造物の基礎の補修工事においては、狭く、かつ、地下水が湧き出して滞留した坑道部内で鋼管を接続する必要があるため、上記したような溶接による鋼管の接続方法では、容易に鋼管の接続作業を進めることができず、作業環境作業品質を確保することが困難である上、作業効率の向上を図ることもできない。本発明は、上記建造物の基礎の補修工事における従来の鋼管の接続方法が有する問題点を解消し、工事現場坑道部内での溶接作業が不要で、建造物の基礎の補修工事のように狭く地下水の滞留した環境下でもきわめて容易に接続相互接続することが可能な複数の鋼管からなる鋼管セットを提供することを目的とするものである。本発明の内、請求項1に記載された発明は、互いに接続した状態で使用される二つ以上の円筒状の鋼管からなる鋼管セットであって、少なくとも、片方の端縁の周辺部分を他の部分の内径より小径に加工するとともに、その小径部分に、端縁から軸方向に沿った第一凹部とその第一凹部と略直交する第二凹部とを有する係合凹状溝を設けた第一鋼管と、その第一鋼管の小径部分の外径より大きな内径を有しており、片方の端縁際の内面に突起体を設けた第二鋼管とを有していることを特徴とするものである。請求項2に記載された発明は、請求項1に記載された発明において、前記第一鋼管の小径部分の基端に、前記第二鋼管と略同一な内外径を有する扁平な円筒状の接合部材が固着されていることを特徴とするものである。請求項3に記載された発明は、請求項1、または請求項2に記載された発明において、前記第一鋼管の小径部分が、プレス絞り加工鋼管に外部から圧力を加えて径が小さくなるように絞り込む加工によって形成されたものであることを特徴とするものである。請求項1に係る鋼管セットによれば、沈下した基礎の補修工事の坑道部内等の狭隘なスペースにおいても、第一鋼管の上端の小径部分に形成された係合凹状溝の内部に第二鋼管の下端際の内面に形成された突起体を嵌め込むようにして、第一鋼管の上端の小径部分に第二鋼管の下端際の部分を外嵌させて、第二鋼管を第一鋼管に対して十分に嵌め込んだ後に押し込んだ後に、第二鋼管を第一鋼管に対して所定の方向に回転させるだけで、溶接作業を必要とすることなく、第一鋼管と第二鋼管とをきわめて容易に接続することができる。また、接続された状態においては、第二鋼管の突起体が、第一鋼管の係合凹状溝の第一凹部と直交した第二凹部内に入り込んだ状態になるので、引っ張りに対しても一定の耐力を発現し得るため、一旦、埋設した鋼管を引き抜くこともできる。請求項2に係る鋼管セットは、第二鋼管の下端の端面全体が第一鋼管の小径部分に溶接された接合部材の上端面全体と密着した状態所謂、メタルタッチした状態で、第一鋼管と第二鋼管とが接続されるので、鉛直荷重に対して十分な耐力を発現することができ、第一鋼管に対する第二鋼管の相対位置が変化する事態を生じさせない。請求項3に係る鋼管セットは、第一鋼管の小径部分がプレス絞り加工によって形成されたものであるため、安価かつ容易に製造することができる。以下、本発明に係る鋼管セットの一実施形態を、図面に基づいて詳細に説明する。<鋼管セットの構成>[実施例1]図1、図2は、鋼管セットを示したものである。鋼管セットS1は、同一径外径、内径を有する3つの円筒状の鋼管である第一鋼管P1、第二鋼管P2、および第三鋼管P3によって構成されている。図3、図4は、第一鋼管P1を示したものである。第一鋼管P1の管本体2は、鋼鉄によって、外径約139.8mm内径約130.8mm、厚さ4.5mmの長尺な円筒状に形成されており、上端際に、プレス絞り加工によって、外径約130.0mm内径約121.0mm、厚さ4.5mmの小径部分が形成されている。そして、管本体2の小径部分以外の一定の径を有する部分大径部分の長さが、約726mmになっており、小径部分の長さが、約76mmになっている。また、大径部分と小径部分との間には、基端側から先端側にかけてなだらかに小径になるように、長さ約10mmのテーパ部が形成されている。また、その小径部分の基端際には、小径部分以外の部分と同一の外径、内径を有する高さ約14.0mmの扁平な円筒状の接合部材3が嵌め込まれており、その接合部材3の下端縁のみが、管本体2に溶接されている。そして、管本体2の下端から接合部材3の上端までの長さ有効長さが、750mmになっており、接合部材3の上端から管本体2の上端までの長さが、約62mmになっている。さらに、小径部分の上端際には、バーリング加工によって、第二鋼管P2の突起体15,15と係合させるための2つの係合凹状溝4,4が、管本体2の中心軸に対して対称に配置されるように設けられている。各係合凹状溝4,4は、端縁から軸方向に沿った第一凹部4aとその第一凹部4aと略直交する第二凹部4bとを有するL字状に形成されている。また、第一凹部4a、第二凹部4bとも、断面の形状は略半円弧状になっており、約20mmの幅を有している。加えて、第一凹部4aは、約42mmの長さを有しており、第二凹部4bは、約40mmの長さを有している。図5は、第二鋼管P2を示したものであり、第二鋼管P2の管本体12も、第一鋼管P1と同様に、鋼鉄によって、外径約139.8mm内径約130.8mm、厚さ4.5mmの長尺な円筒状に形成されている。また、第一鋼管P1と同様に、上端際の部分には、プレス絞り加工によって、外径約130.0mm内径約121.0mm、厚さ4.5mmの小径部分が形成されている、さらに、第一鋼管P1と同様に、小径部分の基端際に、小径部分以外の部分と同一の外径、内径を有する扁平な円筒状の接合部材13が嵌め込まれ、管本体12に溶接されている。そして、第一鋼管P1と同様に、管本体12の下端から接合部材13の上端までの長さ有効長さが、750mmになっており、接合部材13の上端から管本体12の上端までの長さが、約62mmになっている。加えて、管本体12の小径部分には、第一鋼管P1と同様に第一鋼管P1の係合凹状溝4,4の設置態様と同じ設置態様となるように、2つの係合凹状溝14,14が設けられている。また、第二鋼管P2の管本体12の下端際下端から約30mm上方の部分には、バーリング加工によって、内壁から内側へ突出するように、略半球状の突起体15が、形成されている。当該突起体は、管本体12の外面側の外径が約16mmになっており、内面側の外径が約10mmになっている。なお、第二鋼管P2の管本体12の下端から各突起体15,15までの長さ管本体12の下端から各突起体15,15の中央までの長さ:図5におけるβは、第一鋼管P1の接合部材3の上端から各係合凹状溝4,4の第二凹部4bまでの長さ接合部材3の上端から第二凹部4bの中央までの長さ:図3におけるαと同じになるように調整されている。さらに、第三鋼管P3の管本体23も、第一鋼管P1や第二鋼管P2と同様に、鋼鉄によって、外径約139.8mm内径約130.8mm、厚さ4.5mm、長尺な円筒状に形成されており、750mmの長さを有しているなお、第三鋼管P3の管本体23の長さは、後述するように地盤中に圧入された第一鋼管P1の先端が地盤中の支持層に到達した時点圧入が完了した時点における第二鋼管P2の基端から建造物の基礎までの残長に調整される。また、下端際下端から約30mm上方の部分には、第二鋼管P2と同様に第一鋼管P2の突起体15,15の設置態様と同じ設置態様となるように、バーリング加工によって、内壁から内側へ突出するように、略半球状の突起体25,25が形成されている。<鋼管セットの接続方法>上記した第一鋼管P1、第二鋼管P2、第三鋼管P3からなる鋼管セットS1の接続は、建造物の基礎の補修工事沈下修正工事の現場坑道部内において地盤に鉛直に立て込んだ圧入した第一鋼管P1の上部に第二鋼管P2を接続して継ぎ足し、その継ぎ足された第二鋼管P2の上部に第三鋼管P3を接続して継ぎ足す、という態様等にて実施される。第一鋼管P1と第二鋼管P2とを接続する場合には、第一鋼管P1の上端の小径部分に形成された2つの係合凹状溝4,4の内部に、第二鋼管P2の下端際の内側に形成された突起体15,15を嵌め込むようにして、第一鋼管P1の小径部分に第二鋼管P2の下端際の部分を外嵌させる。そして、第二鋼管P2の下端が第一鋼管P1の小径部分に溶接された接合部材3の上端面と接合するまで、第二鋼管P2を第一鋼管P1に対して十分に嵌め込む押し込む。そのように第二鋼管P2を十分に押し込むと、第二鋼管P2の下端際の突起体15,15が、第一鋼管P1の係合凹状溝4,4の内部で、第一凹部4aの下端まで達した状態となる。上記の如く第二鋼管P2を第一鋼管P1に対して十分に嵌め込んだ後には、当該第二鋼管P2を第一鋼管P1に対して、反時計回りに回転させる。そのように第二鋼管P2を第一鋼管P1に対して回転させると、係合凹状溝4,4の内部で第一凹部4aの下端まで達していた第二鋼管P2の突起体15,15が、第二凹部4b,4bの内部に入り込む。そして、第二鋼管P2の突起体15,15が、第一鋼管P1の係合凹状溝4,4の内部で、第二凹部4bの先端に到達するまで、第二鋼管P2を第一鋼管P1に対して反時計回りに回転させることによって、第一鋼管P1と第二鋼管P2との接続を完了する。上記の如く、第一鋼管P1と第二鋼管P2との接続を完了した後には、第二鋼管P2の上部に、さらに第三鋼管P3を接続する。この場合も、第一鋼管P1の上部に第二鋼管P2を接続する場合と同様に、第二鋼管P2の小径部分の各係合凹状溝14,14の内部に、第三鋼管P3の下端際の突起体25,25を嵌め込むようにして、第二鋼管P1の小径部分に第三鋼管P3の下端際の部分を外嵌させ、第三鋼管P3の下端が第二鋼管P2の接合部材13の上端面と接合するまで、第三鋼管P3を第二鋼管P2に対して十分に押し込み、第三鋼管P3の突起体25,25を第二鋼管P2の係合凹状溝14,14の内部で第一凹部14aの下端まで至らしめる。しかる後、第三鋼管P3を第二鋼管P2に対して、反時計回りに十分に回転させて、第三鋼管P3の突起体25,25を、第二鋼管P2の係合凹状溝14,14の内部で、第二凹部14bの先端に至らせることによって、第二鋼管P2と第三鋼管P3との接続を完了する。上記の如く接続された鋼管セットS1においては、第一鋼管P1と第二鋼管P2との接続部において、第二鋼管P2の突起体15,15が第一鋼管P1の係合凹状溝4,4の内部で第二凹部4bの先端に至っているとともに、第二鋼管P2と第三鋼管P3との接続部において、第三鋼管P3の突起体25,25が第二鋼管P2の係合凹状溝14,14の内部で第二凹部14bの先端に至っているため、第一鋼管P1と第二鋼管P2との接続部や第二鋼管P2と第三鋼管P3との接続部に引張応力が作用した場合でも、鋼管同士の接続が外れてしまう事態が生じない。<鋼管セットの効果>鋼管セットS1は、上記の如く、片方の端縁の周辺部分を他の部分の内径より小径に加工するとともに、その小径部分に、端縁から軸方向に沿った第一凹部4aとその第一凹部4aと略直交する第二凹部4bとを有するL字状の係合凹状溝4,4を設けた第一鋼管P1と、その第一鋼管P1の小径部分の外径より大きな内径を有しており、片方の端縁際の内面に突起体15,15を設けた第二鋼管P2とを有している。したがって、鋼管セットS1によれば、沈下した基礎の補修工事の現場坑道部内等の狭隘なスペースにおいても、第一鋼管P1の上端の小径部分に形成された係合凹状溝4,4の内部に第二鋼管P2の下端際の内面に形成された突起体15,15を嵌め込むようにして、第一鋼管P1の小径部分に第二鋼管P2の下端際の部分を外嵌させて、第二鋼管P2を第一鋼管P1に対して十分に嵌め込んだ後に押し込んだ後に、第二鋼管P2を第一鋼管P1に対して所定の方向に回転させるだけで、溶接作業を必要とすることなく、第一鋼管P1と第二鋼管P2とをきわめて容易に接続することができる。加えて、同様に、第一鋼管P2の小径部分に形成された係合凹状溝14,14の内部に第三鋼管P3の下端際の内面に形成された突起体25,25を嵌め込むようにして、第二鋼管P2の小径部分に第三鋼管P3の下端際の部分を外嵌させて、第三鋼管P3を第二鋼管P2に対して十分に嵌め込んだ後に押し込んだ後に、第三鋼管P3を第二鋼管P2に対して所定の方向に回転させるだけで、狭隘な坑道部内での溶接作業を必要とすることなく、第二鋼管P2と第三鋼管P3とをきわめて容易に接続することができる。また、接続された状態においては、第二鋼管P2の突起体15,15が、第一鋼管P1の係合凹状溝4,4の第二凹部4b内に入り込んだ状態になるとともに、第三鋼管P3の突起体25,25が、第二鋼管P2の係合凹状溝14,14の第一凹部4aと直交した第二凹部4b内に入り込んだ状態になるので、引っ張りに対しても一定の耐力を発現し得るため、一旦、埋設した鋼管を引き抜くこともできる。また、鋼管セットS1は、第一鋼管P1の小径部分の基端に、第二鋼管P2と略同一な内外径を有する扁平な円筒状の接合部材3が固着されているため、第二鋼管P2の下端の端面全体が第一鋼管P1の小径部分に溶接された接合部材3の上端面全体と密着した状態所謂、メタルタッチした状態で、第一鋼管P1と第二鋼管P2とが接続されるので、鉛直荷重に対して十分な耐力を発現することができ、第一鋼管P1に対する第二鋼管P2の相対位置が変化する事態を生じさせない。さらに、鋼管セットS1は、第一鋼管P1の小径部分が、プレス絞り加工によって形成されたものであるため、安価かつ容易に製造することができる。<鋼管セットの変更例>なお、本発明に係る鋼管セットの構成は、上記実施形態の態様に何ら限定されるものではなく、第一鋼管、第二鋼管、第三鋼管の管本体、小径部分、係合凹状溝、突起体、接合部材等の形状構造等の構成を、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、必要に応じて適宜変更することができる。たとえば、本発明に係る鋼管セットは、上記実施形態の如く、3つの鋼管からなるものに限定されず、第一鋼管と第二鋼管とを有するものであれば、2つのみの鋼管からなるものでも良いし、4つ以上の鋼管からなるものでも良い。なお、鋼管セットを、2つのみの鋼管からなるものとする場合には、上記実施形態の第三鋼管P3の如く、下端の内面に突起体を設け上端際に小径部分を有さない単純な筒状の鋼管を第二鋼管として用いることもできる。また、第一鋼管は、2つの係合凹状溝を設けたものに限定されず、3つ以上の係合凹状溝を基端縁の外周に沿って等間隔に設けたものや、1つのみの係合凹状溝を設けたもの等に変更することも可能である。そのように3つ以上あるいは1つのみの係合凹状溝を第一鋼管に設ける場合には、その係合凹状溝の個数や設置位置に合わせて、第二鋼管に設ける突起体の個数や設置位置を変更する必要がある。加えて、係合凹状溝や突起体は、上記実施形態の如く、半球状の断面を有するものに限定されず、三角形の断面や矩形の断面を有するもの等に変更することも可能である。さらに、第一鋼管は、上記実施形態の如く、先端部分が単純な円筒形状のものに限定されず、円形フランジ状の螺旋翼を先端に設けたものや、掘削用のバイトを先端に付設したもの等に変更することも可能である。加えて、第二鋼管2つのみの鋼管からなる鋼管セットの場合や第三鋼管上記実施形態の如く、3つの鋼管からなる鋼管セットの場合も、基端が単純な円筒形状のものに限定されず、上端に開口部を覆う蓋体を固着させたもの等に変更することも可能である。加えて、第一鋼管の小径部分に設ける係合凹状溝は、端縁から軸方向に沿った第一凹部とその第一凹部と略直交する第二凹部とを有するものであれば、上記実施形態の如く、正面視L字状のものに限定されず、第一凹部、第二凹部の他に、第二凹部と略直交し軸方向に沿った第三凹部および当該第三凹部と略直交する第四凹部を有するもの等に変更することも可能である。かかる構成を採用した場合には、接続された第一鋼管と第二鋼管とがより外れにくいものとなる、というメリットがある。本発明に係る鋼管セットは、上記の如く、優れた効果を奏するものであるから、軟弱な地盤の改良工事等に用いる2つ以上の鋼管鋼管群として好適に用いることができる。"