メインアンテナとサブアンテナとを有する無線通信端末であって、前記メインアンテナは、λ/4接地型で、回路基板に設けられたグランドプレーンに接続され、前記サブアンテナは、給電点に接続されたアンテナ素子と、インピーダンス整合のために前記アンテナ素子及び前記グランドプレーン間を接続する整合素子とを備え、前記メインアンテナ使用時において、前記整合素子のインピーダンスを不整合領域まで低下させて前記アンテナ素子のアンテナとしての機能を停止させ、前記グランドプレーンの延長部分として機能させることを特徴とする無線通信端末。前記整合素子のインダクタンス値は、前記サブアンテナについてインピーダンス整合する値の半分以下の値であることを特徴とする請求項1記載の無線通信端末。前記インダクタンス値は、1.0ナノヘンリー以上2.7ナノヘンリー以下であることを特徴とする請求項2記載の無線通信端末。前記サブアンテナは、逆F型アンテナであることを特徴とする請求項1記載の無線通信端末。前記サブアンテナは、モノポールアンテナであることを特徴とする請求項1記載の無線通信端末。前記サブアンテナは、ダイバーシティ用のアンテナであることを特徴とする請求項1記載の無線通信端末。しかしながら、上述の場合、電気長を延長する目的のために金属棒やチップコイルが必要となり部品点数が増加してしまうし、コスト増や、実装面積の増加を招くという問題がある。上記の課題に鑑み、本発明は、回路基板を小型化しても、コスト、実装面積の増加を伴うことなく、アンテナの通信性能の低下を防ぐことができる無線通信端末を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は、メインアンテナとサブアンテナとを有する無線通信端末であって、前記メインアンテナは、λ/4接地型で、回路基板に設けられたグランドプレーンに接続され、前記サブアンテナは、給電点に接続されたアンテナ素子と、インピーダンス整合のために前記アンテナ素子及び前記グランドプレーン間を接続する整合素子とを備え、前記メインアンテナ使用時において、前記整合素子のインピーダンスを不整合領域まで低下させて前記アンテナ素子のアンテナとしての機能を停止させ、前記グランドプレーンの延長部分として機能させる。本発明の無線通信端末は、上述の構成を備えることにより、アンテナの通信性能の低下を防ぐことができる。本発明の一実施の形態に係る無線通信端末は、λ/4接地アンテナであるメインアンテナ及び逆F型アンテナであるサブアンテナを有する。サブアンテナのインダクタンス値として、インピーダンスマッチングする時の値よりも小さい値となる整合回路をグランドプレーンとパラレルに配置することで、メインアンテナの動作時にサブアンテナをグランドプレーンの延長部分として機能させて、グランドプレーンのみではλ/4の電気長を確保できない場合においてもメインアンテナのグランド側の電気長を延長してλ/4を確保するものである。以下、図面を用いて具体的に説明する。1.構成本発明の一実施の形態に係る無線通信端末1は、一例としてCDMAEVDORev.ACodeDivisionMultipleAccessEvolutionDataOnlyRevisionAに対応し、ダイバーシティ方式による無線通信を行う無線通信端末である。図1は、本発明の一実施の形態に係る無線通信端末1の構成を示す図である。無線通信端末1は、メインアンテナ2、サブアンテナ3、通信部4、制御部5、操作部6、表示部7、音声部8及びメモリ部9を含んで構成される。また、通信部4は、送受信部11、受信部12及びベースバンド部13を含み、所定の周波数帯例えば、2GHz帯や800MHz帯などで基地局図示せずなどと通信を行う。通信部4は、データ受信以外の処理である音声通信、データ送信については送受信部11のみを用いて通信し、データ受信に関しては、ダイバーシティ方式で、送受信部11と、受信部12とを切り替えて通信する。送受信部11は、メインアンテナ2を用いて基地局との間で信号の送受信を行う。具体的には、送受信部11は、ベースバンド部13から供給された信号を、アンテナ2を用いて基地局20に送信し、また、基地局から供給された信号を受信し、受信した信号をベースバンド部13に出力する。受信部12は、サブアンテナ3を用いて基地局から信号を受信し、受信した信号をベースバンド部13に出力する。ベースバンド部13は、送受信部11、受信部12が受信した信号を復調処理して音声信号及び映像信号を生成し、制御部5の制御に基づき、音声信号については音声部8に供給し、映像信号については表示部7に供給する。また、ベースバンド部13は、音声部8から受信する音声信号を変調して送受信部11に供給する。制御部5は、無線通信端末1の全体制御を行う。制御部5は、具体的には、CPUCentralProcessingUnit、RAMRandomAccessMemory、CPUにより実行されるプログラムを蓄積する蓄積デバイスなどから構成される。操作部6は、キーパッド、タッチパッドなどの、ユーザが操作することで指示を入力するための入力デバイスである。操作部6は、入力された指示ユーザ指示を制御部5に通知する。表示部7は、液晶ディスプレイなどの表示デバイスであり、制御部5による制御に従い、画像、文字、動画などを表示する。音声部8は、音声処理部、スピーカ、マイクロフォン及びレシーバこれらは図示せずを含んで構成される。音声処理部は、ベースバンド部13から供給される信号に対し所定の音声処理を行いレシーバに供給する。レシーバは、音声処理部が生成した音声信号を受信し、受信した音声信号を音声に変換して拡声する。また、音声処理部は、マイクロフォンから入力される信号を処理して生成した音声信号をベースバンド部13に供給する。また、音声処理部は、通話、メールなどに関し着信があった場合に、着信音をスピーカへ出力するなど通話、データ通信以外の音声に係る処理も行う。メモリ部9は、メモリデバイスであり、演算に使用する音声データ、制御部5が全体制御に用いるデータなどを記憶する。次に、無線通信端末1における、アンテナシステムについてより詳細に説明する。図2は、アンテナシステムの外観を示す斜視図である。また、図3は、アンテナシステムを機能面から説明するための図である。メインアンテナ2は、λ/4接地型のアンテナであり、図2に示すように、並行導体21が給電点22で回路基板20に接続されている。給電点22は、図3に示すように、回路基板20のグランドパターン図示せずと接続点23において接続されている。サブアンテナ3は、逆F型アンテナであり、アンテナ素子としての並行導体31が給電点34で回路基板20に接続されている。また、並行導体31の開放端から給電点34までの間における給電点34近傍の接続点35が、整合素子32を介し、接続点33においてグランドパターンと接続されている。このサブアンテナ3は、ダイバーシティ用のアンテナとして利用することができる。ここで、従来、サブアンテナ3における整合素子32のインダクタンス値は、800MHz帯の通信では、並行導体31と、給電点34を介した同軸ケーブルや同軸ケーブルに信号を供給する回路とのインピーダンスが整合する値である5.6nHナノヘンリ程度の値を用いていた。しかしながら、本実施の形態では、整合素子32のインダクタンス値として、インピーダンス整合する値5.6nHの半分以下の値である1.0nH程度の値を用いている。この構成により、整合素子32のインピーダンスが低減するため、サブアンテナ3に関し整合素子32から並行導体31の開放端に至る部分が、グランドプレーンの延長部分として機能する。その結果、メインアンテナ2のグランド側の電気長が、回路基板におけるグランドパターンの電気長に加え、サブアンテナ3についてのグランドプレーンの延長部分として働く部分の電気長分だけ延長されることになる。すなわち、メインアンテナ2については、給電点22のグランド側端子から、接続点23、接続点33、整合素子32及び並行導体31を経由して、並行導体31の開放端に至るまでの電気長が、メインアンテナ2のグランド側の電気長となる。ここで、サブアンテナ3の並行導体31の長さは、メインアンテナ2のグランド側の総電気長がλ/4となるよう調整されている。なお、整合素子32のインダクタンス値を5.6nHから低減するにつれ、サブアンテナ3についてインピーダンスが整合しなくなり、サブアンテナ3の通信効率が悪くなる。サブアンテナ3の電気長延長に伴うメインアンテナ2の通信効率向上と、サブアンテナ3の通信効率の維持とはトレードオフの関係となるので、サブアンテナ3に関するインダクタンス値をどの程度まで低減させるか、シミュレーション、実験等により決定する必要がある。2.インダクタンス値決定に係る実験2-1.電気長延長にサブアンテナを用いる優位性に係る実験図4は、グランドプレーンの延長の態様として1金属棒を追加した場合、2金属棒、サブアンテナのいずれも追加しない場合、3サブアンテナを追加した場合L=1.0nHのそれぞれを選択した場合における、通信効率dBの測定結果を示す。1~3の各場合の構成は、図4bに模式的に示している。図4aは、1~3の各構成についての、各周波数816、837、848、870、882、893MHz毎のメインアンテナの通信効率の測定結果を一覧表にした図である。ここで、本実験におけるアンテナシステムは、無線通信端末としての折り畳み型携帯電話機に搭載されている。図4a中の開閉の表示は、携帯電話機が折り畳み状態閉か、開いた状態開かを示している。通信効率の目標値は、設計事項であるが、一例として-4.5dBとしている。図4aを参照すると、2の金属棒、サブアンテナを用いない場合には、1の金属棒追加した場合と比べて、通信効率が目標値よりも大幅に小さくなっている。例えば、周波数816MHz、筐体状態が開の場合であれば、1では通信効率は-3.7dBであり目標値を上回っているのに対し、2では通信効率が-8.8dBとなり目標値を下回っている。これに対し、3のサブアンテナを追加した場合には、1の金属棒追加した場合と同程度の良好な通信効率を示している。例えば、上記と同条件である周波数が816MHz、筐体状態が開の場合であれば、3では通信効率が-3.7dBとなり目標値を上回っている。図4aにおける他の周波数、筐体状態についても、1、3の場合に通信効率が良好であり、2の場合に通信効率が低下しているという上述の結果と同じ結果となっている。以上のように、3のサブアンテナを追加した場合、単純に1金属棒を追加して電気長を延長した場合と同程度の良好な通信効率が得られ、かつ、2の金属棒、サブアンテナを用いない場合と比べて大幅に通信効率が改善するという効果を奏する。次に、最適なインダクタンス値を決定するための実験2-2.インダクタンス値の決定に係る実験図5は、インダクタンス値を変化させながらサブアンテナの通信効率を測定した結果を示す図である。実験に用いた整合素子32の構成は、図5bに示している。整合素子32には、3.0pFの容量性負荷、0Ω抵抗、LnHの誘導性負荷が含まれる。図5aは、Lの値を、0.0nH~5.6nHの間で変化させ、サブアンテナの通信効率を測定した結果を一覧表にしたものであり、図5cは、図5aの表のうち、863MHz、閉状態の場合の測定結果をグラフ形式で表したものである。図5a中の開閉の記載については、図4と同じである。図5cを参照すると、Lの値が1.0nH~5.6nHの場合、目標値の通信効率-14dBを上回ることができ、1.0nHを下回る場合に目標値である-14dBを下回る。2.7nH~5.6nHでは、インピーダンスの不整合により、5.6nHの方が2.7nHよりも通信性能が劣化している。一方で、図5aに示す通り、開状態の場合には、5.6nHの方が2.7nHよりも通信性能が向上している。以上のことから、Lの値を、インピーダンス整合する値5.6nHの少なくとも半分以下にしてもよいことが分かる。なお、Lが1.0nH以上であればサブアンテナの通信効率は目標値を上回るのであるが、Lの値が1.0nH未満であれば通信ができないということではない。Lの値は、設計事項であり、必ずしも1.0nHを上回る必要があると限定すべきものではない。以上の構成により、本実施形態では、メインアンテナ使用時において、サブアンテナに係るアンテナ素子をグランドプレーンの延長部分として機能させることができる。2.変形例なお、本発明を上記の実施の形態に基づいて説明してきたが、本発明は、上記の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。1上述の実施の形態では、サブアンテナを逆F型アンテナで構成したが、これには限らない。例えば、サブアンテナをモノポール構成としてもよい。図6は、サブアンテナをモノポール構成とした場合のアンテナシステムの外観を示す斜視図である。また、図7は、サブアンテナをモノポール構成とした場合のアンテナシステムを機能面から説明するための図である。上述の実施の形態との差は、図6と図2、図7と図3とに示すように、整合素子が接続される位置である。モノポール構成ではアンテナ自体を整合素子で接地することはしないが、図7に示すように、回路基板上で、アンテナ素子としての並行導体41と給電点43とを接続する導体における給電素子43近傍を、整合素子44を介して、接続点42においてグランドパターンと接続している。本変形例のような構成としても、上述の実施の形態と同様に、整合素子44のインピーダンスを低減させることで、サブアンテナ3に関し整合素子44から並行導体41の開放端に至る部分がメインアンテナ2についてグランドパターンの延長として機能する。すなわち、メインアンテナ2については、給電点22のグランド側端子から、接続点23、接続点42、整合素子44及び並行導体41を経由して、並行導体41の開放端に至るまでの電気長がメインアンテナ2のグランド側の電気長となる。ここで、サブアンテナ3の並行導体41の長さは、メインアンテナ2のグランド側の電気長がλ/4となるよう調整されている。2上述の実施の形態では、逆F型アンテナを線状アンテナとして構成したが、これに限らない。例えば、平板型のアンテナとして構成してもよい。3上述の実施の形態では、無線通信端末は、CDMAEVDORev.Aに対応するとしたが、これに限るものではなく、複数のアンテナを用いて通信する方式であれば、他の方式による無線通信を行うものにも本発明は適用できる。4上述の実施の形態では、サブアンテナとしてダイバーシティ用アンテナとしたが、サブアンテナとしてダイバーシティ用アンテナ以外のアンテナを利用してもよい。5上記の無線通信端末は、具体的には、マイクロプロセッサ、ROM、RAM、ディスプレイユニット、キーパッドなどから構成されるコンピュータシステムである。RAMにはコンピュータプログラムが記憶され、マイクロプロセッサがコンピュータプログラムに従って動作することにより、無線通信端末はその機能を達成する。6上記実施の形態及び上記変形例をそれぞれ組み合わせるとしてもよい。