多相モータを有する圧縮機と、多相交流電圧により前記多相モータを制御する制御装置とを備え、前記制御装置は、前記多相モータの起動の失敗の有無を検知し、前記多相モータの起動の失敗を検知した場合には、次に起動する際の電圧をある範囲内で大小交互に変化させる、圧縮機モータ制御システム。前記制御装置は、前記多相モータの起動の失敗の回数をさらにカウントし、前記起動の失敗回数に応じて、前記次に起動する際の電圧の範囲内を狭く、かつ低くする、請求項1記載の圧縮機モータ制御システム。前記制御装置は、前記起動の失敗回数に従って前記次に起動する際の電圧の範囲内における最大値を所定値ずつ低くする、請求項2記載の圧縮機モータ制御システム。前記制御装置は、前記起動の失敗回数が所定数以上である場合には、エラー処理を実行する、請求項2記載の圧縮機モータ制御システム。しかし、上記の方式では、起動失敗を重ねて起動電圧が上がりすぎた場合、逆にモータ電流が大きくなりすぎて、パワー素子を破壊または、過電流保護により起動失敗を改善できない場合がある。とくに負荷、冷却サイクルのバランスなどが不明な場合、最適な起動電圧を決定するのは困難であり、ある程度の範囲を試行錯誤する必要がある。しかしながら、何度も起動を繰り返すと、空気調和機としての出力の立ち上がり性能が低減してしまう。本発明の目的は、上記のような問題点を解決するためになされたものであって、起動の精度を向上させることが可能な圧縮機モータ制御システムを提供することである。本発明のある局面に従う圧縮機モータ制御システムは、多相モータを有する圧縮機と、多相交流電圧により前記多相モータを制御する制御装置とを備え、制御装置は、多相モータの起動の失敗の有無を検知し、多相モータの起動の失敗を検知した場合には、次に起動する際の電圧をある範囲内で大小交互に変化させる。好ましくは、制御装置は、多相モータの起動の失敗の回数をさらにカウントし、起動の失敗回数に応じて、前記次に起動する際の電圧の範囲内を狭く、かつ低くする。特に、制御装置は、前記起動の失敗回数に従って前記次に起動する際の電圧の範囲内における最大値を所定値ずつ低くする。特に、制御装置は、前記起動の失敗回数が所定数以上である場合には、エラー処理を実行する。本発明の圧縮機モータ制御システムは、圧縮機の多相モータなどの起動時において、最適な起動電圧が不明であっても、起動の失敗の有無に従って次に起動する際の電圧をある範囲内で大小交互に変化させることにより、できる限り少ない回数にて起動の成功率を格段に上げることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。以下の説明では、同一の部品には同一の符号を附してある。それらの名称および機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰り返さない。実施の形態本発明の実施の形態に従う圧縮機モータ制御システムを説明するために、一例として空気調和機を用いて説明する。図1は、本発明の実施の形態に従う空気調和機の概略的な構成を表すブロック図である。図1を参照して、空気調和機1は、室内用熱交換器2、室外用熱交換器3、圧縮機4、AC-DCコンバータ11、モータ駆動回路12、DCモータ13、操作部14、起動失敗検知部16、カウンタ17、制御部18、および記憶部19等を備えている。室内用熱交換器2は、室内の壁などへ設置される熱交換器であり、送風機能も備えている。室外用熱交換器3は、室外室内用熱交換機2が設置される部屋の外であって、屋外も含むに設置される熱交換器である。いずれの熱交換器も、一般的な空気調和機と同様に、冷媒と空気との間で熱を交換させる役割を果たす。圧縮機4は、DCモータ13を有しており、室外用熱交換器3と同様に室外に設置される。そしてこのDCモータ13の回転を動力源として、送られてきた冷媒ガスを圧縮して、何れかの熱交換機2、3に向けて送り出す。また圧縮機4は、吐出管を備えており、冷媒はこの吐出管を通って送り出されることになる。AC-DCコンバータ11は、商用電源などの交流電源AC電源から供給された電力を、直流に変換して後段回路へ送り出す。モータ駆動回路12は、AC-DCコンバータ11から送られてくる電力を用いて、DCモータ13側に所定の電圧起動電圧や駆動電圧を印加し、DCモータ13を駆動させる。なおDCモータ13に印加する電圧の大きさについては、制御部18から送られてくる制御信号に従って、調整されるようになっている。またDCモータ13の回転トルクは、当該印加される電圧に対応している。そのため、DCモータ13の回転トルクは、制御部18によって制御可能となっている。DCモータ13は、例えば三相のDCブラシレスモータであり、一般的なモータと同様に、ステータ固定子とロータ回転子を備えている。ロータの回転による動力は、先述した通り、圧縮機4における冷媒の圧縮に用いられる。操作部14は、例えばユーザによって操作されるキースイッチを備えており、ユーザインターフェースとしての役割を果たす。操作の内容は制御部18に伝送され、各種処理にユーザの意図が反映される。起動失敗検知部16は、空気調和機1の起動が失敗したか否かを検知する。なお起動失敗の検知は、例えば、DCモータ13に起動電圧が印加された時に、ロータが動かなかったことを検知することにより実現される。カウンタ17は、空気調和機1における起動失敗の回数をカウントする。なお起動が成功した場合には、カウント数をゼロに戻して、次の起動時におけるカウントに備える。制御部18は、例えばCPUCentralProcessingUnitによって構成されており、演算制御機能を有している。これにより制御部18は、空気調和機1において実行される各処理を制御する。また、制御部18は、起動処理において起動電圧を設定する起動電圧調整部20を含む。なお空気調和機1の起動のために実行される処理起動処理の内容については、あらためて説明する。記憶部19は、例えば書換え可能な不揮発性メモリによって構成されており、種々の情報を記憶する。なお、電力供給系統5は、AC電源、AC-DCコンバータ11、モータ駆動回路12、およびDCモータ13を含む。図2は、本発明の実施の形態に1に従う電力供給系統について説明する図である。図2を参照して、ここでは、AC-DCコンバータ11とモータ駆動回路12との間には抵抗Rが配置されており、電流検出回路21によって、抵抗Rを流れる電流を検出することが可能となっている。またモータ駆動回路12は、複数のトランジスタTu~Tzが、図2に示すように接続されて構成されている。空気調和機1は、上述した構成によって、室内用熱交換器2が設置された室内の空調を行うことが可能となっている。例えば冷房運転がなされる場合には、圧縮機4によって圧縮された冷媒のガスが、室外用熱交換器3に送られて凝縮液化される。その後、冷媒は減圧されて室内用熱交換機2に送られ、周囲の熱を奪うことにより、室内を冷却することになる。次に、ここで空気調和機1を起動させる処理起動処理、すなわち、DCモータ13のロータを、静止状態から運転時の回転状態に移行させる処理の内容について説明する。図3は、本発明の実施の形態に従う空気調和機1の起動処理を説明するフロー図である。図3を参照して、まず、電源が投入されるステップS1。操作部14における操作を通じて、ユーザからの起動命令が有るかどうかを判断するステップS2。ステップS2において、制御部18は、起動命令があったことが検知されるとステップS2においてYES、起動電圧を負荷の上限、下限それぞれに最適な電圧値Vmax、Vminの中間値であるVmaxVmin/2に設定するステップS3。そして、起動回数を初期値である1に設定するステップS4。そして、次に、制御部18は、起動動作を開始するステップS5。具体的には、設定された値大きさの起動電圧がDCモータ13に印加されるように、換言すれば、設定された大きさの回転トルクをDCモータ13に発生させるように、モータ駆動回路12を制御する。次に、起動失敗検知部16は、DCモータ13の起動が失敗したか否かを判断するステップS6。ステップS6において、DCモータ13の起動が成功したと判断された場合ステップS6においてNOには、制御部18は、操作部14における操作を通じて、ユーザからの停止命令があるかどうかを判断するステップS7。すなわち、起動が成功したと判断された場合には、起動処理の目的は達成されたことになり、起動処理は完了する。その後、空気調和機1は、停止命令があるまで通常の空調運転を続けることになる。ステップS7において、ユーザからの停止命令があったことが検知されるとステップS7においてYES、制御部18は、停止動作を実行するステップS8。そして、ステップS2に戻り、ユーザからの操作部14における操作に従う起動命令があるまで待機する。一方、起動失敗検知部16は、DCモータ13の起動が失敗したと判断した場合ステップS6においてYESには、その旨を制御部18に通知し、制御部18は、停止動作を実行するステップS9。そして、制御部18は、起動回数を加算1するステップS10。次に、制御部18は、起動回数が12回を超えたかどうかを判断するステップS11。なお、当該12回は一例であり、他の値をしきい値とすることも可能である。ステップS11において、制御部18は、起動回数が12回を超えたと判断した場合ステップS11においてYESには、エラーサインを表示するステップS15。そして、処理を終了するエンド。一方、ステップS11において、制御部18は、起動回数が12回を超えていないと判断した場合ステップS11においてNOには、起動回数が偶数であるかどうかを判断するステップS12。ステップS12において、制御部18は、起動回数が偶数であると判断した場合ステップS12においてYESには、起動電圧調整部20により起動電圧をVmax-ΔV起動回数-2/2に設定する。そして、ステップS5に戻り、制御部18は、起動動作を再開する。一方、ステップS11において、制御部18は、起動回数が偶数でないと判断した場合、すなわち、起動回数が奇数であると判断した場合ステップS12においてNOには、起動電圧調整部20により起動電圧をVminに設定する。そして、ステップS5に戻り、制御部18は、起動動作を再開する。図4は、本発明の実施の形態に従う起動回数と起動電圧との関係を説明する図である。図4を参照して、上記フロー図に従い起動回数が1回の場合には、負荷の上限、下限それぞれに最適な電圧値Vmax、Vminの中間値であるVmaxVmin/2に設定する。そして、起動回数が2回の場合には、Vmaxに設定する。起動回数が3回の場合には、Vminに設定する。起動回数が4回の場合には、Vmax-ΔVに設定する。以降、同様の方式に従って起動電圧を起動回数に従って設定する。例えば、ΔVとして、Vmaxの5とすることが可能である。なお、再起動のインターバル時間や冷却機の規模等により調整することが可能である。一般的に、負荷である冷却サイクルのバランス等が不明な場合、最適な起動電圧を一意に決定することは難しく、ある程度の範囲で最適な起動電圧を探す必要がある。当該方式では、まず、起動電圧をVmaxとVminとの間の中間値に設定して、それ以降、起動が失敗した場合に設定する起動電圧の値を大きくしたり、あるいは小さくしたりして大小交互に起動電圧の値を設定して、負荷状態に対応した起動電圧となるように調整する。また、起動回数が増える場合、すなわち、再起動を繰り返すうちに時間が経過し、サイクルの圧力バランスが徐々に安定して、負荷も低くなる傾向がある。したがって、その負荷に合わせて起動電圧を大きくする場合の値も徐々に低くするようにして起動電圧を調整することにより、起動の成功率の精度を向上させることが可能である。すなわち、空気調和機の立ち上がり性能を向上させることが可能である。変形例図5は、本発明の実施の形態の変形例に従う起動回数と起動電圧との関係を説明する図である。図5を参照して、ここでは、大小交互に起動回数に従って起動電圧を変化させる場合に関して、電圧値Vminに設定する回数を間引いた場合が示されている。図4で説明した場合においては、起動電圧の値を大きくしたあと、再起動する際には、起動電圧を電圧値Vminに設定していたが、特に起動失敗が生じやすいのは負荷が大きい場合であり、起動電圧の電圧値が大きい回数を積極的に増やす方が起動の成功率の精度を向上させることが可能である。すなわち、空気調和機の立ち上がりの性能を向上させることが可能である。図6は、本発明の実施の形態の変形例に従う空気調和機1の起動処理を説明するフロー図である。図6を参照して、ステップS10までの処理については同様である。次に、ステップS11において、制御部18は、起動回数が10回を超えたかどうかを判断するステップS11。なお、当該10回は一例であり、他の値をしきい値とすることも可能である。ステップS11において、制御部18は、起動回数が10回を超えたと判断した場合ステップS11においてYESには、エラーサインを表示するステップS15。そして、処理を終了するエンド。一方、ステップS11において、制御部18は、起動回数が10回を超えていないと判断した場合ステップS11においてNOには、起動回数が3の倍数であるかどうかを判断するステップS16。ステップS16において、制御部18は、起動回数が3の倍数であると判断した場合ステップS16においてYESには、起動電圧調整部20により起動電圧をVminに設定する。そして、ステップS5に戻り、制御部18は、起動動作を再開する。一方、ステップS16において、制御部18は、起動回数が3の倍数でないと判断した場合には、ステップS17に進む。そして、ステップS17において、起動回数を3で除算し、その商をYとする。そして、次に、制御部18は、起動電圧調整部20により起動電圧をVmax-ΔV起動回数-2-Yに設定するステップS18。そして、ステップS5に戻り、制御部18は、起動動作を再開する。当該処理により起動電圧の電圧値が大きい回数を積極的に増やして起動の成功率の精度を向上させることが可能である。なお、間引きの例は一例であり、さらに間引くようにしても良い。なお、上記においては、空気調和機に対する圧縮機モータ制御システムについて説明したが、上記空気調和機以外に、冷凍サイクルに組み入れられる圧縮機を有する冷蔵庫あるいは除湿機等にも本願は適用可能である。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。