"A側鎖に、重合性基、並びに、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基から選択される少なくとも1つの基を有するポリマーと、B重合性基を有するシリカ微粒子と、C前記A、及び、前記B以外の重合性化合物と、D重合開始剤と、を含み、前記Aポリマー、前記Bシリカ微粒子、及び前記C重合性化合物の合計含有量TXに対して、前記Bシリカ微粒子を0.1質量~30質量含むことを特徴とするインク組成物。前記Aポリマーが有する重合性基がメタアクリル酸エステル基であることを特徴とする請求項1に記載のインク組成物。前記Bシリカ微粒子が有する重合性基がメタアクリル酸エステル基であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のインク組成物。前記合計含有量TXに対して、前記Aポリマーを0.2質量~10質量含むことを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のインク組成物。前記C重合性化合物中における単官能モノマーの含有率が60質量~100質量であることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか1項に記載のインク組成物。前記Aポリマーが主鎖構造としてウレタン構造、又はウレア構造を含むことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインク組成物。前記Aポリマーが主鎖構造としてメタアクリレート構造を含むことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインク組成物。E着色剤をさらに含むことを特徴とする請求項1~請求項7のいずれか1項に記載のインク組成物。インクジェット記録用であることを特徴とする請求項1~請求項8のいずれか1項に記載のインク組成物。請求項1~請求項9のいずれか1項に記載のインク組成物を、インクジェット法により記録媒体上に付与するインク付与工程を含むことを特徴とする画像形成方法。請求項10に記載の画像形成方法により得られることを特徴とする印画物。しかしながら、上記の各技術では、インク組成物に硬化膜の硬度を高めるだけでなく、適度な柔軟性を付与して、印画物の加工適性を高めることは何ら検討されていない。すなわち、上記の各技術では、形成した画像を所望のサイズに裁断する場合や、うち抜き加工など、何らかの応力が加えられた場合に画像部のひび割れを抑止することは何ら検討されておらず、更なる改良が求められていた。本発明は上記に鑑みなされたものであり、画像部の硬度と柔軟性とを適度な範囲に両立することができ、応力が加えられても画像部のひび割れを抑止することができるインク組成物、及びそれを用いた画像形成方法、並びに印画物を提供することを課題とする。前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。<1>A側鎖に、重合性基、並びに、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基から選択される少なくとも1つの基を有するポリマーと、B重合性基を有するシリカ微粒子と、C前記A、及び、前記B以外の重合性化合物と、D重合開始剤と、を含み、前記Aポリマー、前記Bシリカ微粒子、及び前記C重合性化合物の合計含有量TXに対して、前記Bシリカ微粒子を0.1質量~30質量含むことを特徴とするインク組成物である。<2>前記Aポリマーが有する重合性基がメタアクリル酸エステル基であることを特徴とする<1>に記載のインク組成物である。<3>前記Bシリカ微粒子が有する重合性基がメタアクリル酸エステル基であることを特徴とする<1>又は<2>に記載のインク組成物である。<4>前記合計含有量TXに対して、前記Aポリマーを0.2質量~10質量含むことを特徴とする<1>~<3>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<5>前記C重合性化合物中における単官能モノマーの含有率が60質量~100質量であることを特徴とする<1>~<4>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<6>前記Aポリマーが主鎖構造としてウレタン構造、又はウレア構造を含むことを特徴とする<1>~<5>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<7>前記Aポリマーが主鎖構造としてメタアクリレート構造を含むことを特徴とする<1>~<5>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<8>E着色剤をさらに含むことを特徴とする<1>~<7>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<9>インクジェット記録用であることを特徴とする<1>~<8>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<10><1>~<9>のいずれか1つに記載のインク組成物をインクジェット法により、記録媒体上に付与するインク付与工程を含むことを特徴とする画像形成方法である。<11><10>に記載の画像形成方法により得られることを特徴とする印画物である。本発明によれば、画像部の硬度と柔軟性とを適度な範囲に両立することができ、穴あけ加工等の大きな応力が加えられても画像部のひび割れを抑止することができるインク組成物、及びそれを用いた画像形成方法、並びに印画物を提供することができる。インク組成物本発明のインク組成物は、A側鎖に、重合性基、並びに、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基から選択される少なくとも1つの基を有するポリマーと、B重合性基を有するシリカ微粒子と、C前記A、及び、前記B以外の重合性化合物と、D重合開始剤と、を含み、前記Aポリマー、前記Bシリカ微粒子、及び前記C重合性化合物の合計含有量TXに対して、前記Bシリカ微粒子を0.1質量~30質量含むことを特徴とする。以下、本発明のインク組成物を構成する必須の成分について説明する。なお、本明細書においてアクリレート、メタクリレートの双方、或いはいずれかを指す場合メタアクリレートと、アクリル、メタクリルの双方或いはいずれかを指す場合メタアクリルと、それぞれ記載することがある。<A側鎖に、重合性基、並びに、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基から選択される少なくとも1つの基を有するポリマー>本発明のインク組成物は、A側鎖に、重合性基、並びに、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基から選択される少なくとも1つの基を有するポリマー以下、適宜表面偏析ポリマーとも称する。を含有するものであるが、まず、該ポリマーが有するa1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基について各々説明する。a1フッ素置換炭化水素基本発明における表面偏析ポリマー中のフッ素置換炭化水素基は、少なくとも1つのフッ素原子により置換された炭化水素基であればよく、例えば、アルキル基における少なくとも一つの水素原子をフッ素原子に置換したフルオロアルキル基が挙げられ、アルキル基のすべての水素をフッ素に置換したパーフルオロアルキル基がより好ましい。アルキル基としては、炭素数3~12が好ましく、炭素数4~10がより好ましく、炭素数6~8が更に好ましい。本発明におけるフッ素置換炭化水素基の具体的な態様について説明する。表面偏析ポリマーが側鎖に有する好ましいフッ素置換炭化水素基として、下記一般式Iに示されるものが挙げられる。上記一般式I中、nは0以上の整数を表し、Y1は下記Y1群から選択されるいずれか1種の基である。また、はポリマーの側鎖と連結する位置を表す。上記一般式Iで表される基の中でも、一般式Iにおけるnが0~20であるものが好ましく、0~7であることがより好ましく、3又は5であることが特に好ましい。前記一般式Iの構造を前記Aポリマーの側鎖に導入する手法に特に限定はないが、例えば、前記Aポリマーの合成時に一般式Iの構造を有するモノマーを適宜選択して適用すれば、得られるポリマーの繰り返し単位中に一般式Iの構造を導入することができる。一般式Iの構造を有するモノマーは、市販の化合物を用いることができるが、一般式Iの構造を持たない市販のモノマーに対して一般式Iに含まれる所望の構造を適宜導入して用いてもよい。市販のモノマーに一般式Iの構造を導入する手法に限定はなく、公知の手法を適宜適用すればよい。一般式Iの構造を有するモノマーは、所望のAポリマーの主鎖構造に応じて適宜選択することができ、例えば、主鎖にメタアクリル構造を有するポリマーであれば、下記一般式I-2で表わされるモノマーを用いることが好ましい。上記一般式I―2中、R1は水素原子、メチル基、エチル基、又はハロゲン原子を表し、R2及びR3はそれぞれ水素原子、又はアルキル基を表し、Xは2価の連結基を表す。また、Y1、及びnは前述の一般式Iと好ましい範囲も含めて同義であり、mは0以上の整数を表す。なお、mが2以上の場合、互いに隣接する炭素上の官能基即ち、隣り合う炭素にそれぞれ結合しているR2同士やR3同士は結合して脂肪族環を形成してもよい。一般式I-2において、R1は水素原子、メチル基、エチル基、又はハロゲン原子であり、より好ましくは、水素原子、又はメチル基であり、さらに好ましくは、メチル基である。一般式I-2においてR2及びR3で表されるアルキル基としては、炭素数1~4のアルキル基であることが好ましく、直鎖構造であっても、分岐構造であってもよい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基等が挙げられ、好ましくは、水素原子、又はメチル基であり、より好ましくは水素原子である。また、Xとしての2価の連結基としては、-O-、-S-、-NR4-、等が挙げられる。これらの中でも-O-がより好ましい。ここで、R4は、水素原子、又は炭素数1~4個のアルキル基を表す。アルキル基としては、直鎖構造であっても、分岐構造であってもよく、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基等が挙げられ、好ましくは、水素原子、メチル基である。また、mとしては、0~8の整数が好ましく、2~8であることがより好ましく、2~6であることが特に好ましい。前記一般式I―2で表されるモノマーを用いることによって、下記一般式U-a1-1で表わされる繰り返し単位を有するAポリマーを得ることができる。前記Aポリマーは、一般式U-a1-1で表される繰り返し単位を有することが好ましい形態のひとつである。前記一般式U-a1-1において、Y1、及びnは前述の一般式Iと好ましい範囲も含めて同義であり、R1、R2、R3、X、及びmは、前述の一般式I-2と好ましい範囲も含めて同義である。以下、本発明に用いることができる前記一般式I-2で表されるモノマーの具体例を示す。また、前記Aポリマーが、主鎖構造中にウレタン結合-NHCOO-、又は-OCONH-又はウレア結合-NHCONH-を含む、いわゆるポリウレタン樹脂、又はポリウレア樹脂である場合には、ジオール成分、又はジアミン成分として、下記一般式I-3で表わされるモノマーを用いることが好ましい。すなわち、Aポリマーがウレタン結合を有する場合には、一般式I-3の化合物をジオール成分として用い、ウレア結合を有する場合には、一般式I-3の化合物をジアミン成分として用いればよい。上記一般式I―3中、Z13は水酸基、又はアミノ基-NH2を表し、W13は飽和炭化水素から水素原子を3個除いた残基を表す。また、n、Y1は、前述の一般式Iと好ましい範囲も含めて同義である。一般式I-3においてW13は、飽和炭化水素から水素原子を3個除いた残基を表す。飽和炭化水素としては、炭素数3~30であることが好ましく、直鎖状、分岐状、又は環状のいずれであってもよい。炭素数は、3~25であることがより好ましく、3~10であることがさらに好ましい。具体的には、プロパン、2-メチルプロパン、ブタン、ペンタン、シクロヘキサン等の化合物から水素原子を3個除いた残基が挙げられる。また、前記飽和炭化水素中には、エーテル結合-O-、イミノ結合-NH-、アミド結合-CONH-、エステル結合-COO-又は-OCO-、スルホンアミド結合-NHSO2-又は-SO2NH-、ウレタン結合-NHCOO-又は-OCONH-、ウレイレン結合-NHCONH-、カーボネート結合-OCOO-、が結合基として介在していてもよい。これらの中でも、W13としては、炭素数3~10であって、直鎖状の飽和炭化水素から3個の水素原子を除いた残基であることが好ましく、さらに、これにエーテル結合-O-を結合基として含むことが特に好ましい。また、一般式I-3において、Z13は水酸基、又はアミノ基-NH2である。すなわち、所望のAポリマーがウレタン結合を有する場合には、Z13が水酸基である化合物をジオール成分として用い、ウレア結合を有する場合には、Z13がアミノ基-NH2である化合物をジアミン成分として用いればよい。前記一般式I―3において、Z13が水酸基であるモノマーを用いることによって、下記一般式U-a1-2で表わされる繰り返し単位を有する前記Aポリマーを得ることができる。一般式U-a1-2で表される繰り返し単位を有する前記Aポリマーは、本発明の好ましい形態のひとつである。前記一般式U-a1-2において、Y1、及びnは前述の一般式Iと好ましい範囲も含めて同義であり、W13は、前述の一般式I-3と好ましい範囲も含めて同義である。以下、本発明に用いることができる前記一般式I-3で表されるモノマーの具体例を示す。なお、本発明はこれらの例示に限定されない。前記一般式I-3の化合物は、市販の化合物を適宜選択してそのまま用いることができるが、末端にエポキシ基を含み、かつフルオロアルキル基を有する化合物を、例えば、特開2005-126357号公報に記載の方法に基づいて酸触媒によって処理すれば、ジオール化合物を高い収率で得ることができる。前述の末端にエポキシ基を含み、かつフルオロアルキル基を有する化合物としては、市販品として入手可能であり、例えば、ダイキン社製E-1430,E-1630,E-5244,E-5444,E-5644,E-7432などが挙げられる。a2シロキサン構造を含む基本発明における前記Aポリマー表面偏析ポリマーに含まれるシロキサン構造を含む基とは、-Si-O-Si-構造を有していれば、特に制限はないが、具体的には、前記Aポリマーの側鎖に、下記一般式a2-1で表わされる基を有することが好ましい。一般式a2-1において、R21は、アルキル基、又はアリール基を表し、Z21は、下記一般式a2-Zで表される基を表す。また、x1、x2、及びx3は、これらの合計が1~100を満たす整数、y1は、1~50の整数であり、はポリマーの側鎖と連結する位置を表す。上記構造式a2-Z中、R222は炭素数1~4の無置換のアルキル基を表し、y22は1~100の整数を表わす。R21のアルキル基としては、炭素数1~12であることが好ましく、直鎖構造であっても、分岐構造であってもよい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、t-ブチル基等をあげることができる。また、炭素数1~6のアルキル基であることがより好ましく、炭素数1~4の直鎖構造のアルキル基であることがさらに好ましい。R21のアリール基としては、炭素数は6~20であることが好ましく、6~14であることがより好ましい。R21のアリール基の具体例としては、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基等を挙げることができ、フェニル基であることがより好ましい。x1、x2、及びx3は、これらの合計が好ましくは、5~100の整数であり、より好ましくは、5~50の整数である。また、y1は、1~50の整数であり、好ましくは、5~50の整数、より好ましくは、5~30の整数である。一般式a2-Z中における、R222はより好ましくは、メチル基であり、y22は好ましくは1~50の整数、より好ましくは1~20の整数である。前記一般式a2-1の構造を前記Aポリマーの側鎖に導入する手法に特に限定はないが、例えば、前記Aポリマーの合成時にa2-1の構造を有するモノマーを適宜選択して適用すれば、得られるポリマーの繰り返し単位中にa2-1の構造を導入することができる。a2-1の構造を有するモノマーは、市販の化合物を用いることができるが、a2-1の構造を持たない市販のモノマーに対してa2-1に含まれる所望の構造を適宜導入して用いてもよい。市販のモノマーにa2-1の構造を導入する手法に限定はなく、公知の手法を適宜適用すればよい。a2-1の構造を有するモノマーは、所望のAポリマーの主鎖構造に応じて適宜選択することができ、例えば、主鎖にメタアクリル構造を有するポリマーであれば、下記一般式a2-2で表わされるモノマーを用いることが好ましい。上記一般式a2-2中、R22は水素原子、メチル基、エチル基、又はハロゲン原子を表し、X21は2価の連結基を表わし、R23は、単結合、又はアルキレン基を表す。また、Z21、R21、x1、x2、x3、及びy1は前述の一般式a2-1と好ましい範囲も含めて同義である。一般式a2-2において、R22は水素原子、メチル基、エチル基、又はハロゲン原子であり、より好ましくは、水素原子、又はメチル基であり、さらに好ましくは、メチル基である。一般式a2-2において、X21としての2価の連結基としては、-O-、-S-、-NR4-、等が挙げられる。これらの中でも-O-がより好ましい。ここで、R4は、水素原子、又は炭素数1~4個のアルキル基を表す。アルキル基としては、直鎖構造であっても、分岐構造であってもよく、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基等が挙げられ、好ましくは、水素原子、メチル基である。また、R23のアルキレン基としては、炭素数1~20であることが好ましい。前記アルキレン基は、直鎖構造であっても分岐構造であってもよい。また、置換基を有していても、無置換であってもよい。有していてもよい前記置換基としては、ハロゲン原子等があげられる。これらの中でも、R23は炭素数1~20の無置換のアルキレン基であることが好ましく、より好ましくは、炭素数1~10の無置換のアルキレン基であり、さらに好ましくは、炭素数2~6の無置換の直鎖アルキレン基ある。アルキレン基の具体例としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、オクチレン基、デシレン基等を例示することができる。また、R23のアルキレン基中には、エーテル結合-O-、イミノ結合-NH-、アミド結合-CONH-、エステル結合-COO-又は-OCO-、スルホンアミド結合-NHSO2-又は-SO2NH-、ウレタン結合-NHCOO-又は-OCONH-、ウレイレン結合-NHCONH-、カーボネート結合-OCOO-、が結合基として介在していてもよい。R23としては、炭素数2~6の無置換の直鎖アルキレン基であることが特に好ましい。前記一般式a2―2で表されるモノマーを用いることによって、下記一般式U-a2-1で表わされる繰り返し単位を有する前記Aポリマーを得ることができる。前記Aポリマーは、一般式U-a2-1で表わされる繰り返し単位を有することが好ましい形態のひとつである。前記一般式U-a2-1において、Z21、R21、x1、x2、x3、及びy1は前述の一般式a2-1と好ましい範囲も含めて同義であり、R22、X21、及びR23は、前述の一般式a2-2と好ましい範囲も含めて同義である。以下、本発明に用いられる一般式a2-2で表されるモノマーの具体例を示す。ただし、本発明は、これらに限定されるものではない。なお、例示化合物中、xは5~100の整数である。また、前記Aポリマーが主鎖構造中にウレタン結合-NHCOO-、又は-OCONH-又はウレア結合-NHCONH-を含む、いわゆるポリウレタン樹脂、又はポリウレア樹脂である場合には、ジオール成分、又はジアミン成分として、下記一般式a2-3で表わされるモノマーを用いることが好ましい。すなわち、Aポリマーがウレタン結合を有する場合には、一般式a2-3の化合物をジオール成分として用い、ウレア結合を有する場合には、ジアミン成分として用いればよい。上記一般式a2―3中、Z23は水酸基、又はアミノ基-NH2を表し、W23は飽和炭化水素から水素原子を3個除いた残基を表す。また、Z21、R21、x1、x2、x3、及びy1は前述の一般式a2-1と好ましい範囲も含めて同義である。一般式a2-3においてW23は、飽和炭化水素から水素原子を3個除いた残基を表す。飽和炭化水素としては、炭素数3~30であることが好ましく、直鎖状、分岐状、又は環状のいずれであってもよい。炭素数は、3~25であることがより好ましく、3~10であることがさらに好ましい。具体的には、プロパン、2-メチルプロパン、ブタン、ペンタン、シクロヘキサン等の化合物から水素原子を3個除いた残基が挙げられる。また、前記飽和炭化水素中には、エーテル結合-O-、イミノ結合-NH-、アミド結合-CONH-、エステル結合-COO-又は-OCO-、スルホンアミド結合-NHSO2-又は-SO2NH-、ウレタン結合-NHCOO-又は-OCONH-、ウレイレン結合-NHCONH-、カーボネート結合-OCOO-、が結合基として介在していてもよい。これらの中でも、W23としては、炭素数3~10であって、直鎖状の飽和炭化水素から3個の水素原子を除いた残基であることが好ましく、さらに、これにエーテル結合-O-を結合基として含むことが特に好ましい。また、一般式a2-3において、Z23は水酸基、又はアミノ基-NH2である。すなわち、所望のAポリマーがウレタン結合を有する場合には、Z23が水酸基である化合物をジオール成分として用い、ウレア結合を有する場合には、Z23がアミノ基-NH2である化合物をジアミン成分として用いればよい。前記一般式a2―3において、Z23が水酸基であるモノマーを用いることによって、下記一般式U-a2-2で表わされる繰り返し単位を有する前記Aポリマーを得ることができる。一般式U-a2-2で表される繰り返し単位を有する前記Aポリマーは、本発明の好ましい形態のひとつである。前記一般式U-a2-2において、Z21、R21、x1、x2、x3、及びy1は前述の一般式a2-1と好ましい範囲も含めて同義であり、W23は前述の一般式a2-3と好ましい範囲も含めて同義である。以下、本発明に用いることができる前記一般式a2-3で表されるモノマーの具体例を示す。なお、本発明はこれらの例示に限定されない。なお、例示化合物中、xは5~100の整数である。前記一般式a2-3の化合物は、市販の化合物を適宜選択してそのまま用いることができ、例えば、x-22-176DX、X-22-176Fいずれも、信越化学工業株社製、FMDA11、FMDA21、FMDA26いずれも、チッソ株社製、などの片末端反応性シリコーンが挙げられる。a3長鎖アルキル基本発明における表面偏析ポリマーに含まれるa3長鎖アルキル基としては、炭素数10以上のアルキル基であることが好ましい。より好ましくは、炭素数10~40のアルキル基、さらに好ましくは、炭素数10~30アルキル基、特に好ましくは炭素数10~20アルキル基である。長鎖アルキル基としては、分岐構造、又は環状構造を含んでいてもよいが、直鎖構造の部分の炭素数が前述の範囲にあることが好ましく、全て直鎖構造であることがより好ましい。すなわち、直鎖構造であって、かつ前述の好ましい炭素数を有する長鎖アルキル基であることが、より好ましい。具体的には、前記Aポリマーの側鎖に、下記一般式a3-1で表される基を有することが好ましい。一般式a3-1において、na3は10以上の整数を表し、はポリマーの側鎖と連結する位置を表す。一般式a3-1において、na3は好ましくは10~40の整数、より好ましくは、10~30の整数、最も好ましくは10~20の整数である。前記一般式a3-1の構造を前記Aポリマーの側鎖に導入する手法に特に限定はないが、例えば、前記Aポリマーの合成時にa3-1の構造を有するモノマーを適宜選択して適用すれば、得られるポリマーの繰り返し単位中にa3-1の構造を導入することができる。a3-1の構造を有するモノマーは、市販の化合物を用いることができるが、a3-1の構造を持たない市販のモノマーに対してa3-1に含まれる所望の構造を適宜導入して用いてもよい。市販のモノマーにa3-1の構造を導入する手法に限定はなく、公知の手法を適宜適用すればよい。a3-1の構造を有するモノマーは、所望のAポリマーの主鎖構造に応じて適宜選択することができ、例えば、主鎖にメタアクリル構造を有するポリマーであれば、下記一般式a3-2で表わされるモノマーを用いることが好ましい。上記一般式a3-2中、R32は水素原子、メチル基、エチル基、又はハロゲン原子を表し、X31は2価の連結基を表わし、R33は、単結合、又はアルキレンオキシ基を表す。また、na3は前述の一般式a3-1と好ましい範囲も含めて同義である。一般式a3-2において、R32は水素原子、メチル基、エチル基、又はハロゲン原子であり、より好ましくは、水素原子、又はメチル基であり、さらに好ましくは、メチル基である。一般式a3-2において、X31としての2価の連結基としては、-O-、-S-、-NR4-、等が挙げられる。これらの中でも-O-がより好ましい。ここで、R4は、水素原子、又は炭素数1~4個のアルキル基を表す。アルキル基としては、直鎖構造であっても、分岐構造であってもよく、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基等が挙げられ、好ましくは、水素原子、メチル基である。また、R33のアルキレンオキシ基としては、炭素数1~4であることが好ましい。前記アルキレンオキシ基は、分岐構造を有していてもよい。また、置換基を有していても、無置換であってもよい。有していてもよい前記置換基としては、ハロゲン原子等があげられる。これらの中でも、R33は炭素数1~4の無置換のアルキレンオキシ基であることが好ましく、より好ましくは、炭素数1~3の無置換のアルキレンオキシ基であり、さらに好ましくは、炭素数1~2の無置換の直鎖アルキレンオキシ基ある。アルキレンオキシ基の具体例としては、メチレンオキシ基、エチレンオキシ基、プロピレンオキシ基、ブチレンオキシ基、等を例示することができる。また、R33のアルキレンオキシ基中には、イミノ結合-NH-、アミド結合-CONH-、エステル結合-COO-又は-OCO-、スルホンアミド結合-NHSO2-又は-SO2NH-、ウレタン結合-NHCOO-又は-OCONH-、ウレイレン結合-NHCONH-、カーボネート結合-OCOO-、エーテル結合-O-が結合基として介在していてもよい。R33としては、炭素数1~4の無置換の直鎖アルキレンオキシ基あることが特に好ましい。前記一般式a3―2で表されるモノマーを用いることによって、下記一般式U-a3-1で表わされる繰り返し単位を有する前記Aポリマーを得ることができる。前記Aポリマーは、一般式U-a3-1で表される繰り返し単位を有することが好ましい形態のひとつである。前記一般式U-a3-1において、na3は前述の一般式a3-1と好ましい範囲も含めて同義であり、R32、X31、及びR33は、前述の一般式a3-2と好ましい範囲も含めて同義である。以下、本発明に用いられる一般式a3-2で表されるモノマーの具体例を示す。ただし、本発明は、これらに限定されるものではない。また、前記Aポリマーが主鎖構造中にウレタン結合-NHCOO-、又は-OCONH-又はウレア結合-NHCONH-を含む、いわゆるポリウレタン樹脂、又はポリウレア樹脂である場合には、ジオール成分、又はジアミン成分として、下記一般式a3-3で表わされるモノマーを用いることが好ましい。すなわち、Aポリマーがウレタン結合を有する場合には、一般式a3-3の化合物をジオール成分として用い、ウレア結合を有する場合には、ジアミン成分として用いればよい。上記一般式a3―3中、Z33は水酸基、又はアミノ基-NH2を表し、W33は飽和炭化水素から水素原子を3個除いた残基を表す。また、na3は前述の一般式a3-1と好ましい範囲も含めて同義である。一般式a3-3においてW33は、飽和炭化水素から水素原子を3個除いた残基を表す。飽和炭化水素としては、炭素数2~10であることが好ましく、直鎖状、分岐状、又は環状のいずれであってもよい。炭素数は、2~7であることがより好ましく、2~5であることがさらに好ましい。具体的には、プロパン、2-メチルプロパン、ブタン、ペンタン、シクロヘキサン等の化合物から水素原子を3個除いた残基が挙げられる。また、前記飽和炭化水素中には、エーテル結合-O-、イミノ結合-NH-、アミド結合-CONH-、エステル結合-COO-又は-OCO-、スルホンアミド結合-NHSO2-又は-SO2NH-、ウレタン結合-NHCOO-又は-OCONH-、ウレイレン結合-NHCONH-、カーボネート結合-OCOO-、が結合基として介在していてもよい。これらの中でも、W33としては、炭素数3~5であって、直鎖状の飽和炭化水素から3個の水素原子を除いた残基であることが好ましい。また、一般式a3-3において、Z33は水酸基、又はアミノ基-NH2である。すなわち、所望のAポリマーがウレタン結合を有する場合には、Z33が水酸基である化合物をジオール成分として用い、ウレア結合を有する場合には、Z33がアミノ基-NH2である化合物をジアミン成分として用いればよい。前記一般式a3―3において、Z33が水酸基であるモノマーを用いることによって、下記一般式U-a3-2で表わされる繰り返し単位を有する前記Aポリマーを得ることができる。一般式U-a3-2で表される繰り返し単位を有する前記Aポリマーは、本発明の好ましい形態のひとつである。前記一般式U-a3-2において、na3は前述の一般式a3-1と好ましい範囲も含めて同義であり、W33は前述の一般式a3-3と好ましい範囲も含めて同義である。以下、本発明に用いることができる前記一般式a3-3で表されるモノマーの具体例を示す。なお、本発明はこれらの例示に限定されない。前記一般式a3-3の化合物は、市販の化合物を適宜選択してそのまま用いることができ、例えば、1,2-ドデカンジオールALDRICH社製、1,2-ヘキサデカンジオール東京化成工業社製等が挙げられる。本発明の前記Aポリマーは、前記a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基の中でも、側鎖に、前記a1フッ素置換炭化水素基、又はa2シロキサン構造を含む基を有することが好ましく、a2シロキサン構造を含む基を有することが特に好ましい。本発明における、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基からなる群より選択される少なくとも1つの基の表面偏析ポリマー中における含有量すなわち、前記a1、a2、又はa3の基を導入するために用いた原料化合物の質量を、Aポリマーの全質量で除した値は、それぞれ1質量~60質量が好ましく、より好ましくは2質量~50質量であり、更に好ましくは3質量~40質量である。上記範囲とすることで、本発明の効果をより向上することができる。また、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基から選択される少なくとも1つの基は、前記Aポリマーにおいて、側鎖に2以上含まれていてもよい。重合性基本発明における表面偏析ポリマーは、前記a1フッ素置換炭化水素基、前記a2シロキサン構造を含む基、及び前記a3長鎖アルキル基に加えて、さらに、重合性基を側鎖に有する。重合性基としては、ラジカル重合性基であることが特に好ましい。ラジカル重合性基としては、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する重合性基が挙げられる。ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する重合性基の例としては、アクリル酸エステル基、メタクリル酸エステル基、イタコン酸エステル基、クロトン酸エステル基、イソクロトン酸エステル基、マレイン酸エステル基等の不飽和カルボン酸エステル基、及びスチレン基等のラジカル重合性基が挙げられる。中でも、メタクリル酸エステル基、アクリル酸エステル基すなわち、メタアクリル酸エステル基が好ましい。ラジカル重合性基の含有量は、表面偏析ポリマー中に、0.3mmol/g以上であることが好ましく、より好ましくは、0.5mmol/g~6mmol/g、更に好ましくは、1~3mmol/gである。ラジカル重合性基を表面偏析ポリマーに導入する方法としては、ラジカル重合性基の二重結合を保護基を用いて反応を封止したモノマーを用い、このモノマーを共重合させ、保護基を取り除いてラジカル重合性基二重結合とする方法や、ラジカル重合性基を有する低分子化合物を表面偏析ポリマーに高分子反応で導入する方法が挙げられる。主鎖構造本発明のインク組成物に含まれる前記表面偏析ポリマーの主鎖構造としては、例えば、アクリル樹脂、メタアクリル樹脂、スチリル樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアセタール樹脂、フェノール/ホルムアルデヒド縮合樹脂、ポリビニルフェノール樹脂、無水マレイン酸/α-オレフィン樹脂、α-ヘテロ置換メタクリル樹脂などを用いることができる。これらの中で、より好ましくは、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリウレタン樹脂、及びポリウレア樹脂をあげることができる。すなわち、本発明における表面偏析ポリマーは、主鎖構造中に、態様A1メタアクリル構造-C=C-COO-、又は-C=C-CH3-COO-を繰り返し単位として含む態様、又は態様A2ウレタン構造-NHCOO-、又は-OCONH-又はウレア構造-NHCONH-を繰り返し単位として含む態様、のいずれかであることが好ましい。前記表面偏析ポリマーの主鎖構造として、態様A2ウレタン構造-NHCOO-、又は-OCONH-又はウレア構造-NHCONH-を繰り返し単位として含む態様を有する場合、該主鎖構造は、ジイソシアナートとジオールなどのポリオール成分とを反応させることによりポリウレタン構造を形成することができ、ジイソシアナートとジアミン成分とを反応させることにより、ポリウレア構造を形成することができる。ポリウレタン構造、ポリウレア構造を形成しうるジイソシアナートとしては、トリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、ノルボルネンジイソシアネート、ジシクヘキシルメタン-4,4-ジイソシアネート、ジフェニルメタン-4,4-ジイソシアネート、ダイマー酸ジイソシアネート、等が挙げられる。ポリウレタン構造を形成しうるポリオール成分としては、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、2,3-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、メチルペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、トリメチルヘキサメチレンジオール、2-メチルオクタンジオール、1,9-ノナンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、トリシクロデカンジメタノール、ポリカプロラクトンジオール、ポリカーボネートジオール、グリセリン、トリメチロールプロパン、トリメチロールオクタン、ペンタエリスルトール、ポリテトラメチレングリコール等が挙げられる。これらのなかでも、分子量が4000以下のポリオールを使用することが好ましい。ポリウレア構造を形成しうるジアミンとしては、例えば、エチレンジアミン、N-アルキルエチレンジアミン、プロピレンジアミン、2,2-ジメチル-1,3-プロパンジアミン、N-アルキルプロピレンジアミン、ブチレンジアミン、N-アルキルブチレンジアミン、ペンタンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、N-アルキルヘキサメチレンジアミン、ヘプタンジアミン、オクタンジアミン、ノナンジアミン、デカンジアミン、ドデカンジアミン、ヘキサデカンジアミン、トリレンジアミン、キシリレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジシクロヘキシルメタン、フェニレンジアミン、シクロヘキシレンジアミン、ビスアミノメチルシクロヘキサン、ジアミノジフェニルスルホン、イソホロンジアミン、2-ブチル-2-エチル-1,5-ペンタメチレンジアミン、2,2,4-又は2,4,4-トリメチル-1,6-ヘキサメチレンジアミン、2-アミノプロピルシクロヘキシルアミン、34-アミノメチル-1-メチルシクロヘキシルアミン、1,4-ジアミノ-4-メチルペンタン、アミン末端ポリオキシアルキレンポリオールジェファミンズとして公知又はアミン末端ポリテトラメチレングリコール等が挙げられる。本発明における主鎖構造中にウレタン結合-NHCOO-、又は-OCONH-又はウレア結合-NHCONH-を含むポリマーを合成する際には、重合性基を有するジオールや、重合性基を有するジイソシアナートを原料として用いることで、一段階反応で重合性ウレタン化合物を得ることができる。表面偏析ポリマーの重量平均分子量は、3,000~200,000が好ましく、より好ましくは5,000~100,000、更に好ましくは10,000~80,000である。また、本発明のインク組成物に含有されるAポリマーの含有量は、インク組成物全固形分中、0.2質量~9質量が好ましく、0.2質量~5質量がより好ましく、0.2質量~3質量が更に好ましい。以下に、本発明における表面偏析ポリマーの好ましい具体例をあげる。a-1~a-22が前記態様A1メタアクリル構造-C=C-COO-、又は-C=C-CH3-COO-を繰り返し単位として含む態様であり、A-1~A-12が前記態様A2ウレタン構造-NHCOO-、又は-OCONH-又はウレア構造-NHCONH-を繰り返し単位として含む態様である。なお、本発明はこれらの具体例に何ら限定されるものではない。B重合性基を有するシリカ微粒子本発明のインク組成物は、B重合性基を有するシリカ微粒子を必須成分として含む。具体的には、重合性基がシリカ微粒子の表面に結合した粒子であることが好ましい。以下、その詳細を説明する。~シリカ微粒子~本発明に用いることができるシリカ微粒子は、ケイ素酸化物の微粒子であれば特に限定はないが、数平均粒子径が0.001μm~2.0μmであることが好ましく、0.001μm~0.2μmがより好ましく、0.001μm~0.1μmがさらに好ましい。前記シリカ微粒子の数平均粒子径の測定方法としては、例えばナノ粒子径分布測定装置SALD7100島津製作所社製を用いることができる。また、前記シリカ微粒子は、乾燥状態の粉体状、又は分散媒水もしくは有機溶剤中に分散したコロイダル状のシリカ粒子のいずれであってもよいが、特に透明性を追求する目的においてはコロイダル状のシリカ微粒子以下、コロイダルシリカともいうの使用が好ましい。コロイダルシリカの分散媒が水の場合、その水素イオン濃度が、pH値として2~10の範囲であることが好ましく、3~7であることがより好ましい。また、コロイダルシリカの分散媒が有機溶剤である場合、メタノ-ル、イソプロピルアルコ-ル、エチレングリコ-ル、ブタノ-ル、エチレングリコ-ルモノプロピルエ-テル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、トルエン、キシレン、ジメチルホルムアミド等の有機溶剤を用いることができる。これらの有機溶剤は、相溶する他の有機溶剤や、水との混合物として用いてもよい。これらの中でも、分散媒として好ましい有機溶剤としては、メタノ-ル、イソプロピルアルコ-ル、メチルエチルケトン、キシレン等を挙げることができる。前記シリカ微粒子としては、市販品をそのまま用いることが可能であり、例えば、コロイダルシリカとして、メタノ-ルシリカゾル、IPA-ST、MEK-ST、XBA-ST、DMAC-ST、ST-UP、ST-OUP、ST-20、ST-40、ST-C、ST-N、ST-O、ST-50、ST-OL以上、日産化学工業株製等を挙げることができる。また粉体状のシリカ微粒子としては、AEROSIL130、AEROSIL300、AEROSIL380、AEROSILTT600、AEROSILOX50以上、日本アエロジル株製、SYLYSIA470富士シリシア株社製等を挙げることができる。また、シリカ微粒子の形状として特に制限はなく、球状、中空状、多孔質状、棒状、板状、繊維状、もしくは不定形状の粉体等の中から適宜選択して用いることができるが、球状のシリカ微粒子を選択することが、より好ましい。~重合性基~本発明において、シリカ微粒子の表面に導入する重合性基としては、ラジカル重合性基であることが好ましく、具体的には、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する重合性基が挙げられる。ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する重合性基の例としては、アクリル酸エステル基、メタクリル酸エステル基、イタコン酸エステル基、クロトン酸エステル基、イソクロトン酸エステル基、マレイン酸エステル基等の不飽和カルボン酸エステル基、及びスチレン基等のラジカル重合性基が挙げられる。中でも、メタクリル酸エステル基、アクリル酸エステル基すなわち、メタアクリル酸エステル基が好ましい。また、B重合性基を有するシリカ微粒子中において、前記ラジカル重合性基を0.1~10mmolg有することが好ましく、0.2~5mmolg有することがより好ましい。~重合性基を有するシリカ微粒子の合成方法~本発明における重合性基を有するシリカ微粒子の合成方法に限定はないが、例えば、特開2000-230107号公報、特開平9-100111号公報、特許第3915886号公報、等に記載の方法に従って、前述の重合性基をシリカ微粒子導入することができる。すなわち、例えば、ラジカル重合性基とアルコキシシラン部位とを有する有機化合物と、シリカ微粒子好ましくは、球状を混合して縮合反応させることで、シリカ微粒子の表面にラジカル重合性基を導入することが可能であり、あるいは、ラジカル重合性基とアルコキシシラン部位とを有する有機化合物の自己縮合反応を用いて、重合性基を有するシリカ微粒子を得ることもできる。中でも、ラジカル重合性基とアルコキシシラン部位とを有する有機化合物と、シリカ微粒子好ましくは、球状を混合して縮合反応させる方法が好ましい。ラジカル重合性基とアルコキシシラン部位とを有する有機化合物は、アルコキシシラン部位がシリカ微粒子の表面と縮合反応により結合し、ラジカル重合性基は、該アルコキシシラン部位を介してシリカ微粒子に結合する。また、ラジカル重合性基とアルコキシシラン部位とを有する有機化合物1分子中におけるラジカル重合性基の数は、1~20であることが好ましく、1~10であることがより好ましく、1~5であることがさらに好ましい。また、ラジカル重合性基とアルコキシシラン部位とを有する有機化合物の分子量は、20~1万であることが好ましく、さらに好ましくは40~5000、最も好ましくは50~1000である。前記B重合性基を有するシリカ微粒子は、前述のように適宜、合成して用いることができるが、市販品を用いることも可能であり、例えば、JSR株社製の、デソライトZ7501、Z7503等が特に好ましい。これらの市販品は、そのまま、インク組成物中に添加して用いてもよいが、含まれている溶剤を減圧留去して用いることがより好ましい。より具体的には、これらの市販品に、後述するC他の重合性化合物前記A、及びB以外の重合性化合物を添加し、減圧留去により、市販品由来の溶剤成分のみを除去して用いることが好ましい。<C前記Aポリマー、及び前記B重合性基を有するシリカ粒子、以外の重合性化合物>本発明のインク組成物には、前記Aポリマー側鎖に、重合性基と、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基、から選択される少なくとも1つの基とを有するポリマー、及び前記B重合性基を有するシリカ微粒子に加えて、これら以外の一般に硬化性組成物に用いられる公知の重合性化合物を含有する。すなわち、具体的には、a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基をいずれも含まず、かつ、有機化合物である重合性化合物を含有する。このような重合性化合物を以下、適宜、C他の重合性化合物とも称する。C他の重合性化合物は、ラジカル重合性化合物であることが好ましい。C-1ラジカル重合性化合物C他の重合性化合物として用いられるC-1ラジカル重合性化合物としては、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物であり、分子中にラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であって、前述のa1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基を含まず、有機化合物であればどのようなものでもよく、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態を持つものが含まれる。ラジカル重合性化合物は1種のみ用いてもよく、また目的とする特性を向上するために任意の比率で2種以上を併用してもよい。ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する重合性化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩、エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン等のラジカル重合性化合物が挙げられる。具体的には、2-エチルヘキシルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ネオペンチルグリコールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、オリゴエステルアクリレート、N-メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート等のアクリル酸誘導体、メチルメタクリレート、n-ブチルメタクリレート、2-エチルヘキシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン等のメタクリル誘導体、その他、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体が挙げられ、更に具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編1985年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79頁、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品若しくは業界で公知のラジカル重合性乃至架橋性のモノマー、オリゴマー、及びポリマーを用いることができる。また、ラジカル重合性化合物としては、例えば、特開平7-159983号、特公平7-31399号、特開平8-224982号、特開平10-863号、特開平9-134011号等の各公報に記載されている光重合性組成物に用いられる光硬化型の重合性化合物材料が知られており、これらも本発明のインク組成物に適用することができる。更に、ラジカル重合性化合物として、ビニルエーテル化合物を用いることも好ましい。好適に用いられるビニルエーテル化合物としては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、エチレングリコールモノビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ヒドロキシエチルモノビニルエーテル、ヒドロキシノニルモノビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等のジ又はトリビニルエーテル化合物、エチルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、イソプロペニルエーテル-O-プロピレンカーボネート、ドデシルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル等のモノビニルエーテル化合物等が挙げられる。これらのビニルエーテル化合物のうち、硬化性、密着性、表面硬度の観点から、ジビニルエーテル化合物、トリビニルエーテル化合物が好ましく、特に、ジビニルエーテル化合物が好ましい。ビニルエーテル化合物は、1種を単独で使用してもよく、2種以上を適宜組み合わせて使用してもよい。本発明のインク組成物全固形分中、C他の重合性化合物好ましくは、C-1ラジカル重合性化合物の含有量は、45質量~80質量であることが好ましく、より好ましくは50質量~80質量であり、更に好ましくは、55質量~75質量である。更に塗膜の柔軟性を向上させるために、C他の重合性化合物好ましくは、ラジカル重合性化合物中の単官能モノマーの含有量は、60質量~100質量が好ましく、70質量~100質量がより好ましく、80質量~100質量が更に好ましい。前記単官能モノマーの好ましい例としては、フェノキシエチルアクリレート、N-ビニルカプロラクタム、テトラヒドロフルフリルアクリレート、サイクリックトリメチロールプロパンフォルマールアクリレート、イソボルニルアクリレート等をあげることができ、より好ましくはフェノキシエチルアクリレート、N-ビニルカプロラクタム、イソボルニルアクリレートをあげることができる。C-2開環重合反応部位とラジカル重合反応部位とを有する化合物また、C他の重合性化合物として、開環重合反応部位とラジカル重合反応部位とを有する化合物を用いることもできる。このような化合物としては市販品として、ブレンマーG日本油脂株社製、OXE-10大阪有機化学工業株社製、OXE-30大阪有機化学工業株社製、サイクロマーA400ダイセル化学株社製、4HBAGE日本化成株社製、GBLA大阪有機化学工業株社製、M-GMAダイセル化学株社製、サイクロマーM100ダイセルサイテック株社製等が挙げられる。開環重合性化合物であって、ラジカル重合性基を有する化合物としては、例えば下記に示すような化合物を挙げることができるが、本発明はこれらに限定されない。本発明は、前記Aポリマー、前記Bシリカ微粒子、及び前記C重合性化合物他の重合性化合物の合計含有量TXに対して、前記Bシリカ微粒子を0.1質量~30質量固形分濃度含むものであり、前記Bシリカ微粒子の含有量が、0.1質量~20質量固形分濃度であることが好ましく、0.1質量~10質量固形分濃度であることがより好ましい。前記B重合性基を有するシリカ微粒子の含有量を前述の好ましい範囲とすることで、本発明の効果をより向上することができる。また、前記合計含有量TXに対する前記Aポリマーの含有量は、0.2質量~10質量であることが好ましく、0.2質量~5質量であることがより好ましく、0.2質量~3質量であることが更に好ましい。また、前記合計含有量TXに対する前記C他の重合性化合物の含有量は、60質量~99.7質量であることが好ましく、75質量~99.6質量であることがより好ましく、87質量~99.5質量であることが更に好ましい。本発明のメカニズムは明らかではないが、本発明者は以下のように推察する。すなわち、前記Aポリマーが前記a1フッ素置換炭化水素基、a2シロキサン構造を含む基、及びa3長鎖アルキル基の少なくともいずれか1つを有することにより硬化膜の表面付近に偏在することができ、かつ前記B重合性基を有するシリカ微粒子が、このAポリマーに取り込まれて重合することで硬化膜の表層部に高硬度の膜が形成される。一方、硬化膜の内層部では、前記Aポリマーの存在が比較的少なく、Aポリマー中に取り込まれて重合する前記B重合性基を有するシリカ微粒子も少ないものと考えられる。したがって、内層部では柔軟性が付与され、画像部の表面硬度と柔軟性とが適度な範囲に調整されて、大きな応力に対しても画像部のひび割れを防止することができるものと考えられる。ただし、上記のメカニズムは推察であり、本発明はこれに限定されない。<D重合開始剤>本発明のインク組成物は、D重合開始剤を含有する。D重合開始剤は、活性エネルギー線の照射により重合開始種を生成する化合物であり、公知の重合開始剤を適宜選択して使用することができる。ここで活性エネルギー線とは、その照射によりインク組成物中において開始種を発生させうるエネルギーを付与することができるものであれば、特に制限はなく、α線、γ線、X線、紫外線、赤外線、可視光線、電子線などを包含する。これらのうち、硬化感度及び装置の入手容易性の観点からは、紫外線又は電子線が好ましく、紫外線がより好ましい。したがって、本発明のインク組成物としては、活性エネルギー線として、紫外線を照射することにより硬化可能なものが好ましい。紫外線を発生させる光源としては、300nm~400nmに発光波長を有するものが好ましく、公知の紫外線ランプである低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、ショートアーク放電ランプ、紫外線発光ダイオード、半導体レーザー、蛍光灯などを使用することができ、開始剤に適した光量や波長により、高圧放電ランプに属する高圧水銀ランプやメタルハライドランプ、ショートアーク放電ランプに属するキセノンランプが好ましく用いられる。また、省エネルギーの観点から紫外線発光ダイオードも好ましく用いられる。D-1ラジカル重合開始剤前記D重合開始剤として、D-1ラジカル重合開始剤であることが好ましく、例えば、a芳香族ケトン類、bアシルホスフィンオキシド化合物、c芳香族オニウム塩化合物、d有機過酸化物、eチオ化合物、fヘキサアリールビイミダゾール化合物、gケトオキシムエステル化合物、hボレート化合物、iアジニウム化合物、jメタロセン化合物、k活性エステル化合物、l炭素ハロゲン結合を有する化合物、及びmアルキルアミン化合物等を挙げることができる。これらのラジカル重合開始剤は、上記a~mの化合物を単独もしくは2種以上を組み合わせて使用してもよい。これらの中でもa芳香族ケトン類、bアシルホスフィン化合物、及び、eチオ化合物が好ましい。これらの好ましい例としては、RADIATIONCURINGINPOLYMERSCIENCEANDTECHNOLOGYJPFOUASSIERJFRABEK1993、pp.77~117記載のベンゾフェノン骨格又はチオキサントン骨格を有する化合物等が挙げられる。より好ましい例としては、特公昭47-6416号公報記載のα-チオベンゾフェノン化合物、特公昭47-3981号公報記載のベンゾインエーテル化合物、特公昭47-22326号公報記載のα-置換ベンゾイン化合物、特公昭47-23664号公報記載のベンゾイン誘導体、特開昭57-30704号公報記載のアロイルホスホン酸エステル、特公昭60-26483号公報記載のジアルコキシベンゾフェノン、特公昭60-26403号公報、特開昭62-81345号公報記載のベンゾインエーテル類、特公平1-34242号公報、米国特許第4,318,791号、ヨーロッパ特許0284561A1号記載のα-アミノベンゾフェノン類、特開平2-211452号公報記載のp-ジジメチルアミノベンゾイルベンゼン、特開昭61-194062号公報記載のチオ置換芳香族ケトン、特公平2-9597号公報記載のアシルホスフィンスルフィド、特公平2-9596号公報記載のアシルホスフィン、特公昭63-61950号公報記載のチオキサントン類、特公昭59-42864号公報記載のクマリン類等を挙げることができる。さらに、本発明において、重合開始剤としてアシルホスフィンオキサイド化合物を使用することが特に好ましく、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイドIrgacure819:BASFジャパン社製、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフェニルホスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイドDarocurTPO:BASFジャパン社製、LucirinTPO:BASF社製、2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルフォリノプロパン-1-オンIrgacure907:BASFジャパン社製、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニ-ブタノン-1Irgacure369:BASFジャパン社製などが好ましい。本発明におけるD重合開始剤の含有量は、本発明のインク組成物の全固形分に対して、1質量~50質量の範囲が好ましく、2質量~40質量の範囲がより好ましく、3質量~20質量の範囲が更に好ましい。~その他の成分~本発明のインク組成物には、前記A~Dの成分に加え、本発明の効果を損なわない限りにおいて、物性向上などの目的で、他の成分を併用することができる。以下、これら任意の成分について以下に説明する。<E着色剤>本発明のインク組成物は、E着色剤を添加することで、可視画像を形成することができる。ここで用いることのできる着色剤には、特に制限はなく、用途に応じて公知の種々の色材、顔料、染料を適宜選択して用いることができる。例えば、耐候性に優れた画像を形成する場合には、顔料が好ましい。染料としては、水溶性染料及び油溶性染料のいずれも使用できるが、油溶性染料が好ましい。顔料本発明に好ましく使用される顔料について述べる。顔料としては、特に限定されるものではなく、一般に市販されているすべての有機顔料及び無機顔料、又は顔料を、分散媒として不溶性の樹脂等に分散させたもの、或いは顔料表面に樹脂をグラフト化したもの等を用いることができる。また、樹脂粒子を染料で染色したもの等も用いることができる。これらの顔料としては、例えば、伊藤征司郎編顔料の辞典2000年刊、W.Herbst,K.HungerIndustrialOrganicPigments、特開2002-12607号公報、特開2002-188025号公報、特開2003-26978号公報、特開2003-342503号公報に記載の顔料が挙げられる。本発明において使用できる有機顔料及び無機顔料の具体例としては、例えば、イエロー色を呈するものとして、C.I.ピグメントイエロー1ファストイエローG等,C.I.ピグメントイエロー74の如きモノアゾ顔料、C.I.ピグメントイエロー12ジスアジイエローAAA等、C.I.ピグメントイエロー17の如きジスアゾ顔料、C.I.ピグメントイエロー180の如き非ベンジジン系のアゾ顔料、C.I.ピグメントイエロー100タートラジンイエローレーキ等の如きアゾレーキ顔料、C.I.ピグメントイエロー95縮合アゾイエローGR等の如き縮合アゾ顔料、C.I.ピグメントイエロー115キノリンイエローレーキ等の如き酸性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントイエロー18チオフラビンレーキ等の如き塩基性染料レーキ顔料、フラバントロンイエローY-24の如きアントラキノン系顔料、イソインドリノンイエロー3RLTY-110の如きイソインドリノン顔料、キノフタロンイエローY-138の如きキノフタロン顔料、イソインドリンイエローY-139の如きイソインドリン顔料、C.I.ピグメントイエロー153ニッケルニトロソイエロー等の如きニトロソ顔料、C.I.ピグメントイエロー117銅アゾメチンイエロー等の如き金属錯塩アゾメチン顔料等が挙げられる。赤或いはマゼンタ色を呈するものとして、C.I.ピグメントレッド3トルイジンレッド等の如きモノアゾ系顔料、C.I.ピグメントレッド38ピラゾロンレッドB等の如きジスアゾ顔料、C.I.ピグメントレッド53:1レーキレッドC等やC.I.ピグメントレッド57:1ブリリアントカーミン6Bの如きアゾレーキ顔料、C.I.ピグメントレッド144縮合アゾレッドBR等の如き縮合アゾ顔料、C.I.ピグメントレッド174フロキシンBレーキ等の如き酸性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントレッド81ローダミン6G’レーキ等の如き塩基性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントレッド177ジアントラキノニルレッド等の如きアントラキノン系顔料、C.I.ピグメントレッド88チオインジゴボルドー等の如きチオインジゴ顔料、C.I.ピグメントレッド194ペリノンレッド等の如きペリノン顔料、C.I.ピグメントレッド149ペリレンスカーレット等の如きペリレン顔料、C.I.ピグメントバイオレット19無置換キナクリドン、C.I.ピグメントレッド122キナクリドンマゼンタ等の如きキナクリドン顔料、C.I.ピグメントレッド180イソインドリノンレッド2BLT等の如きイソインドリノン顔料、C.I.ピグメントレッド83マダーレーキ等の如きアリザリンレーキ顔料等が挙げられる。青或いはシアン色を呈する顔料として、C.I.ピグメントブルー25ジアニシジンブルー等の如きジスアゾ系顔料、C.I.ピグメントブルー15フタロシアニンブルー等の如きフタロシアニン顔料、C.I.ピグメントブルー24ピーコックブルーレーキ等の如き酸性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントブルー1ビクロチアピュアブルーBOレーキ等の如き塩基性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントブルー60インダントロンブルー等の如きアントラキノン系顔料、C.I.ピグメントブルー18アルカリブルーV-5:1の如きアルカリブルー顔料等が挙げられる。緑色を呈する顔料として、C.I.ピグメントグリーン7フタロシアニングリーン、C.I.ピグメントグリーン36フタロシアニングリーンの如きフタロシアニン顔料、C.I.ピグメントグリーン8ニトロソグリーン等の如きアゾ金属錯体顔料等が挙げられる。オレンジ色を呈する顔料として、C.I.ピグメントオレンジ66イソインドリンオレンジの如きイソインドリン系顔料、C.I.ピグメントオレンジ51ジクロロピラントロンオレンジの如きアントラキノン系顔料が挙げられる。黒色を呈する顔料として、カーボンブラック、チタンブラック、アニリンブラック等が挙げられる。白色顔料の具体例としては、塩基性炭酸鉛2PbCO3PbOH2、いわゆる、シルバーホワイト、酸化亜鉛ZnO、いわゆる、ジンクホワイト、酸化チタンTiO2、いわゆる、チタンホワイト、チタン酸ストロンチウムSrTiO3、いわゆる、チタンストロンチウムホワイトなどが利用可能である。ここで、酸化チタンは他の白色顔料と比べて比重が小さく、屈折率が大きく化学的、物理的にも安定であるため、顔料としての隠蔽力や着色力が大きく、更に、酸やアルカリ、その他の環境に対する耐久性にも優れている。したがって、白色顔料としては酸化チタンを利用することが好ましい。もちろん、必要に応じて他の白色顔料列挙した白色顔料以外であってもよい。を使用してもよい。顔料の分散には、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、ジェットミル、ホモジナイザー、ペイントシェーカー、ニーダー、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル等の分散装置を用いることができる。顔料の分散を行う際に分散剤を添加することも可能である。分散剤としては、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリアクリレート、脂肪族多価カルボン酸、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル燐酸エステル、顔料誘導体等を挙げることができる。また、Zeneca社のSolsperseシリーズなどの市販の高分子分散剤を用いることも好ましい。また、分散助剤として、各種顔料に応じたシナージストを用いることも可能である。これらの分散剤及び分散助剤は、顔料100質量部に対し、1~50質量部添加することが好ましい。インク組成物において、顔料などの諸成分の分散媒としては、溶剤を添加してもよく、また、無溶媒で、低分子量成分である前記C他の重合性化合物を分散媒として用いてもよいが、無溶剤であることが好ましい。顔料の平均粒径は、0.02~0.4μmにするのが好ましく、0.02~0.1μmとするのが更に好ましく、より好ましくは、0.02~0.07μmの範囲である。顔料粒子の平均粒径を上記好ましい範囲となるよう、顔料、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件を設定する。この粒径管理によって、ヘッドノズルの詰まりを抑制し、インクの保存安定性、インク透明性及び硬化感度を維持することができる。染料本発明に用いる染料は、油溶性のものが好ましい。具体的には、25°Cでの水への溶解度水100gに溶解する色素の質量が1g以下であるものを意味し、好ましくは0.5g以下、より好ましくは0.1g以下である。従って、所謂、水に不溶性の油溶性染料が好ましく用いられる。本発明に用いる染料は、インク組成物に必要量溶解させるために上記記載の染料母核に対して油溶化基を導入することも好ましい。油溶化基としては、長鎖、分岐アルキル基、長鎖、分岐アルコキシ基、長鎖、分岐アルキルチオ基、長鎖、分岐アルキルスルホニル基、長鎖、分岐アシルオキシ基、長鎖、分岐アルコキシカルボニル基、長鎖、分岐アシル基、長鎖、分岐アシルアミノ基長鎖、分岐アルキルスルホニルアミノ基、長鎖、分岐アルキルアミノスルホニル基及びこれら長鎖、分岐置換基を含むアリール基、アリールオキシ基、アリールオキシカルボニル基、アリールカルボニルオキシ基、アリールアミノカルボニル基、アリールアミノスルホニル基、アリールスルホニルアミノ基等が挙げられる。また、カルボン酸、スルホン酸を有する水溶性染料に対して、長鎖、分岐アルコール、アミン、フェノール、アニリン誘導体を用いて油溶化基であるアルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アルキルアミノスルホニル基、アリールアミノスルホニル基に変換することにより染料を得てもよい。前記油溶性染料としては、融点が200°C以下のものが好ましく、融点が150°C以下であるものがより好ましく、融点が100°C以下であるものが更に好ましい。融点が低い油溶性染料を用いることにより、インク組成物中での色素の結晶析出が抑制され、インク組成物の保存安定性が良くなる。また、退色、特にオゾンなどの酸化性物質に対する耐性や硬化特性を向上させるために、酸化電位が貴である高いことが望ましい。このため、本発明で用いる油溶性染料として、酸化電位が1.0VvsSCE以上であるものが好ましく用いられる。酸化電位は高いほうが好ましく、酸化電位が1.1VvsSCE以上のものがより好ましく、1.15VvsSCE以上のものが特に好ましい。イエロー色の染料としては、特開2004-250483号公報の記載の一般式Y-Iで表される構造の化合物が好ましい。特に好ましい染料は、特開2004-250483号公報の段落番号[0034]に記載されている一般式Y-II~Y-IVで表される染料であり、具体例として特開2004-250483号公報の段落番号[0060]から[0071]に記載の化合物が挙げられる。尚、該公報記載の一般式Y-Iの油溶性染料はイエローのみでなく、ブラックインク、レッドインクなどのいかなる色のインクに用いてもよい。マゼンタ色の染料としては、特開2002-114930号公報に記載の一般式3、4で表される構造の化合物が好ましく、具体例としては、特開2002-114930号公報の段落[0054]~[0073]に記載の化合物が挙げられる。特に好ましい染料は、特開2002-121414号公報の段落番号[0084]から[0122]に記載されている一般式M-1~M-2で表されるアゾ染料であり、具体例として特開2002-121414号公報の段落番号[0123]から[0132]に記載の化合物が挙げられる。尚、該公報記載の一般式3、4、M-1~M-2の油溶性染料はマゼンタのみでなく、ブラックインク、レッドインクなどのいかなる色のインクに用いてもよい。シアン色の染料としては、特開2001-181547号公報に記載の式I~IVで表される染料、特開2002-121414号公報の段落番号[0063]から[0078]に記載されている一般式IV-1~IV-4で表される染料が好ましいものとして挙げられ、具体例として特開2001-181547号公報の段落番号[0052]から[0066]、特開2002-121414号公報の段落番号[0079]から[0081]に記載の化合物が挙げられる。特に好ましい染料は、特開2002-121414号公報の段落番号[0133]から[0196]に記載されている一般式C-I、C-IIで表されるフタロシアニン染料であり、更に一般式C-IIで表されるフタロシアニン染料が好ましい。この具体例としては、特開2002-121414号公報の段落番号[0198]から[0201]に記載の化合物が挙げられる。尚、前記式I~IV、IV-1~IV-4、C-I、C-IIの油溶性染料はシアンのみでなく、ブラックインクやグリーンインクなどのいかなる色のインクに用いてもよい。着色剤はインク組成物中、固形分換算で1質量~20質量添加されることが好ましく、2質量~10質量がより好ましい。着色剤の含有量が上記範囲において、色濃度が十分に得られ、適切な硬化性が維持されるため好ましい。<紫外線吸収剤>本発明においては、得られる画像の耐候性向上、退色防止の観点から、本発明の効果を損なわない範囲で紫外線吸収剤を用いることができる。紫外線吸収剤としては、例えば、特開昭58-185677号公報、同61-190537号公報、特開平2-782号公報、同5-197075号公報、同9-34057号公報等に記載されたベンゾトリアゾール系化合物、特開昭46-2784号公報、特開平5-194483号公報、米国特許第3214463号等に記載されたベンゾフェノン系化合物、特公昭48-30492号公報、同56-21141号公報、特開平10-88106号公報等に記載された桂皮酸系化合物、特開平4-298503号公報、同8-53427号公報、同8-239368号公報、同10-182621号公報、特表平8-501291号公報等に記載されたトリアジン系化合物、リサーチディスクロージャーNo.24239号に記載された化合物やスチルベン系、ベンズオキサゾール系化合物に代表される紫外線を吸収して蛍光を発する化合物、いわゆる蛍光増白剤、などが挙げられる。添加量は目的に応じて適宜選択されるが、一般的には、固形分換算で0.5質量~15質量程度である。<増感剤>本発明のインク組成物には、感光波長の長波長化の目的で、必要に応じ、増感剤を添加してもよい。増感剤としては、重合開始剤に対し、電子移動機構又はエネルギー移動機構で増感させるものであれば、何れでもよい。<酸化防止剤>インク組成物の安定性向上のため、本発明の効果を損なわない範囲で酸化防止剤を添加することができる。酸化防止剤としては、ヨーロッパ公開特許、同第223739号公報、同309401号公報、同第309402号公報、同第310551号公報、同第310552号公報、同第459416号公報、ドイツ公開特許第3435443号公報、特開昭54-48535号公報、同62-262047号公報、同63-113536号公報、同63-163351号公報、特開平2-262654号公報、特開平2-71262号公報、特開平3-121449号公報、特開平5-61166号公報、特開平5-119449号公報、米国特許第4814262号明細書、米国特許第4980275号明細書等に記載のものを挙げることができる。添加量は目的に応じて適宜選択されるが、一般的には、固形分換算で0.1質量~8質量程度である。<褪色防止剤>本発明のインク組成物には、各種の有機系及び金属錯体系の褪色防止剤を使用することができる。前記有機系の褪色防止剤としては、ハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、ヘテロ環類、などが挙げられる。前記金属錯体系の褪色防止剤としては、ニッケル錯体、亜鉛錯体、などが挙げられ、具体的には、リサーチディスクロージャーNo.17643の第VIIのI~J項、同No.15162、同No.18716の650頁左欄、同No.36544の527頁、同No.307105の872頁、同No.15162に引用された特許に記載された化合物や、特開昭62-215272号公報の127頁~137頁に記載された代表的化合物の一般式及び化合物例に含まれる化合物を使用することができる。添加量は目的に応じて適宜選択されるが、一般的には、固形分換算で0.1質量~8質量程度である。<導電性塩類>本発明のインク組成物には、射出物性の制御を目的として、チオシアン酸カリウム、硝酸リチウム、チオシアン酸アンモニウム、ジメチルアミン塩酸塩などの導電性塩類を添加することができる。<溶剤>本発明のインク組成物には、被記録媒体との密着性を改良するため、極微量の有機溶剤を添加することも有効である。溶剤としては、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン等のケトン系溶剤、メタノール、エタノール、2-プロパノール、1-プロパノール、1-ブタノール、tert-ブタノール等のアルコール系溶剤、クロロホルム、塩化メチレン等の塩素系溶剤、ベンゼン、トルエン等の芳香族系溶剤、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸イソプロピルなどのエステル系溶剤、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶剤、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル等のグリコールエーテル系溶剤、などが挙げられる。この場合、耐溶剤性やVOCの問題が起こらない範囲での添加が有効であり、その量はインク組成物全体に対し0.1質量~5質量が好ましく、より好ましくは0.1質量~3質量の範囲である。<水>また、本発明のインク組成物は、本発明の効果を損なわない範囲であれば、極微量の水を含んでいてもよいが、実質的に水を含有しない、非水性インク組成物であることが好ましい。具体的には、インク組成物全量に対して、水の含有量は3質量以下であることが好ましく、より好ましくは2質量以下、最も好ましくは1質量以下である。<高分子化合物>本発明のインク組成物には、膜物性を調整するため、各種高分子化合物を添加することができる。高分子化合物としては、アクリル系重合体、ポリビニルブチラール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、シェラック、ビニル系樹脂、アクリル系樹脂、ゴム系樹脂、ワックス類、その他の天然樹脂等が使用できる。また、これらは2種以上併用してもかまわない。これらのうち、アクリル系のモノマーの共重合によって得られるビニル系共重合が好ましい。更に、高分子結合材の共重合組成として、カルボキシル基含有モノマー、メタクリル酸アルキルエステル、又はアクリル酸アルキルエステルを構造単位として含む共重合体も好ましく用いられる。<界面活性剤>本発明のインク組成物には、界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤としては、特開昭62-173463号、同62-183457号の各公報に記載されたものが挙げられる。例えば、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第4級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤が挙げられる。なお、前記界面活性剤の代わりに重合性基を有さない有機フルオロ化合物を用いてもよい。前記有機フルオロ化合物は、疎水性であることが好ましい。前記有機フルオロ化合物としては、例えば、フッ素系界面活性剤、オイル状フッ素系化合物例、フッ素油及び固体状フッ素化合物樹脂例、四フッ化エチレン樹脂が含まれ、特公昭57-9053号第8~17欄、特開昭62-135826号の各公報に記載されたものが挙げられる。この他にも、必要に応じて、例えば、レベリング添加剤、マット剤、膜物性を調整するためのワックス類、ポリオレフィンやPET等の記録媒体への密着性を改善するために、重合を阻害しないタッキファイヤーなどを含有させることができる。タッキファイヤーとしては、具体的には、特開2001-49200号公報の5~6pに記載されている高分子量の粘着性ポリマー例えば、メタアクリル酸と炭素数1~20のアルキル基を有するアルコールとのエステル、メタアクリル酸と炭素数3~14の脂環属アルコールとのエステル、メタアクリル酸と炭素数6~14の芳香属アルコールとのエステルからなる共重合物や、重合性不飽和結合を有する低分子量粘着付与性樹脂などである。本発明のインク組成物は、射出時の温度において、インク粘度が7~30mPasであることが好ましく、更に好ましくは7~20mPasであり、上記範囲になるように適宜組成比を調整し決定することが好ましい。なお、25~30°Cでのインク粘度は、35~500mPas、好ましくは35~200mPasである。室温での粘度を高く設定することにより、多孔質な記録媒体を用いた場合でも、記録媒体中へのインク浸透を防ぎ、未硬化モノマーの低減、臭気低減が可能となり、更にインク液滴着弾時のドット滲みを抑えることができ、その結果として画質が改善される。本発明のインク組成物の表面張力は、好ましくは20mN/m~30mN/m、更に好ましくは23mN/m~28mN/mである。ポリオレフィン、PET、コート紙、非コート紙など様々な記録媒体へ記録する場合、滲み及び浸透の観点から、20mN/m以上が好ましく、濡れ性の点はで30mN/m以下が好ましい。このようにして調製された本発明のインク組成物は、インクジェット記録用インクとして好適に用いることができる。インクジェット記録用インクとして用いる場合には、インク組成物をインクジェットプリンターにより記録媒体上に射出し、その後、射出されたインク組成物に活性エネルギー線を照射して硬化して記録を行う。画像形成方法次に、本発明のインク組成物に好適な画像形成方法について、以下説明する。本発明による画像形成方法は、記録媒体上に、上記した本発明のインク組成物をインクジェット法により付与するインク付与工程と、付与したインク組成物に、活性エネルギー線を照射してインク組成物を硬化する硬化工程とを含むことを特徴とする。本発明による画像形成方法においては、上記インク組成物を40°C~80°Cに加熱して、インク組成物の粘度を7mPas~30mPasに下げた後、射出することが好ましく、この方法を用いることにより高い射出安定性を実現することができる。また、インク組成物温度の制御幅は設定温度±5°Cとすることが好ましく、より好ましくは設定温度±2°C、更に好ましくは設定温度±1°Cである。本発明による画像形成方法に好適なインクジェット記録装置には、インク組成物温度の安定化手段を備えることが好ましく、一定温度にする部位はインクタンク中間タンクがある場合は中間タンクからノズル射出面までの配管系、部材の全てが対象となる。温度コントロールの方法としては、特に制約はないが、例えば、温度センサーを各配管部位に複数設け、インク組成物流量、環境温度に応じた加熱制御をすることが好ましい。また、加熱するヘッドユニットは、装置本体を外気からの温度の影響を受けないよう、熱的に遮断若しくは断熱されていることが好ましい。加熱に要するプリンター立上げ時間を短縮するため、或いは熱エネルギーのロスを低減するために、他部位との断熱を行うとともに、加熱ユニット全体の熱容量を小さくすることが好ましい。次に、活性エネルギー線の照射条件について述べる。基本的な照射方法は、特開昭60-132767号公報に開示されている。具体的には、ヘッドユニットの両側に光源を設け、シャトル方式でヘッドと光源を走査する。照射は、インク着弾後、一定時間をおいて行われることになる。更に、駆動を伴わない別光源によって硬化を完了させる。WO99/54415号では、照射方法として、光ファイバーを用いた方法やコリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へUV光を照射する方法が開示されている。本発明においては、これらの照射方法を用いることが可能である。また本発明では、インク組成物を一定温度に加温するとともに、着弾から照射までの時間を0.01秒~0.5秒とすることが望ましく、好ましくは0.01秒~0.3秒、更に好ましくは0.01秒~0.15秒後に放射線を照射することにある。このように着弾から照射までの時間を極短時間に制御することにより、着弾インクが硬化前に滲むことを防止するこが可能となる。また、多孔質な記録媒体に対しても光源の届かない深部までインク組成物が浸透する前に露光することができる為、未反応モノマーの残留を抑えられ、その結果として臭気を低減することができる。上記説明した画像形成方法と本発明のインク組成物とを併せて用いることにより、大きな相乗効果をもたらすことになる。特に、25°Cにおけるインク粘度が35MPs~500MPsのインク組成物を用いると大きな効果を得ることが出来る。このような記録方法を取ることで、表面の濡れ性が異なる様々な記録媒体に対しても、着弾したインクのドット径を一定に保つことができ、画質が向上する。なお、カラー画像を得るためには、明度の低い色から順に重ねていくことが好ましい。本発明による画像形成方法に用いることができるインクジェット記録装置としては、特に制限はなく、市販のインクジェット記録装置が使用できる。即ち、本発明においては、市販のインクジェット記録装置を用いて記録媒体へ記録することができる。記録媒体本発明のインク組成物を適用しうる記録媒体としては、特に制限はなく、通常の非コート紙、コート紙などの紙類、いわゆる軟包装に用いられる各種非吸収性樹脂材料あるいは、それをフィルム状に成形した樹脂フィルムを用いることができ、各種プラスチックフィルムとしては、例えば、PETフィルム、OPSフィルム、OPPフィルム、ONyフィルム、PVCフィルム、PEフィルム、TACフィルム等が挙げられる。その他、記録媒体材料として使用しうるプラスチックとしては、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ABS、ポリアセタール、PVA、ゴム類などが挙げられる。また、金属類や、ガラス類も記録媒体として使用可能である。印画物本発明の印画物は、前記記録媒体と、前記インク組成物により前記記録媒体上に形成された画像とを有するものである。すなわち、例えば、前記インク組成物をインクジェットプリンターにより記録媒体に付与し、その後、好ましくは、付与されたインク組成物に活性エネルギー線を照射又は加熱して硬化することで、印画物を得ることができる。なお、前記本発明のインク組成物は、インクによる画像形成以外に用いてもよい。特に、本発明のインク組成物は、紫外線などのエネルギー線照射により硬化し、強度の高い硬化膜が得られるため、例えば、インク組成物を平版印刷版のインク受容層画像部の形成などに使用してもよい。以下実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例における形態に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部、及びは質量基準である。重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定した。GPCは、HLC-8220GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgeLSuperAWM-Hを東ソー株製の商品名を用いて3本直列に接続し、溶離液としてN-メチルピロリドンを用いた。また、条件としては、試料濃度を0.1質量、流速を0.5ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、RI検出器を用いて行なった。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-80、F-10、F-2、A-2500、A-1000の5サンプルから作製した。<顔料分散物の調製>まず、下記のような配合で顔料分散物1を作製した。下記組成において、まず、アクリレートモノマーに顔料および顔料分散剤を投入し、ハイスピードミキサーで均一になるまで撹拌してミルベースを調製した後、得られたミルベースを横型サンドミルで約1時間分散して、顔料分散物1を調製した。組成IRGALITEBLUEGLVOシアン顔料、BASFジャパン社製、表面酸量:18.0、表面塩基量:34.027部ソルスパーズ32000顔料分散剤、ルーブリゾール社製9部フェノキシエチルアクリレート東京化成社製64部<合成例1:本発明によるAポリマーであるポリマーSP-1の合成>コンデンサー、撹拌機を備えた500mlの3つ口丸底フラスコに、FM-DA11シロキサン構造を含むジオール化合物:チッソ株社製、Mn=10001.0g1mmol、ブレンマーGLM日本油脂株社製14.4g82mmol、ポリプロピレングリコールMw=3000和光純薬工業株社製27.00g9mmolを2-ブタノン和光純薬工業株社製160mlに溶解した。これに、1,6-ヘキサメチレンジイソシアナート東京化成工業株社製3.46g21mmol、4,4-ジフェニルメタンジイソシアナートAldrich社製20.62g82mmol、ジブチル錫ジラウリレート和光純薬工業株社製0.1gを添加し、60°Cにて、6時間加熱撹拌した。その後、70°Cまで加熱し、2-ブタノン和光純薬工業株社製100mlを加えさらに2時間加熱した。さらに、メチルアルコール50mlを添加し30分撹拌した。反応溶液をヘキサン3リットル中に撹拌しながら投入し、白色のポリマーを析出させた。このポリマーを濾別し、水で洗浄後、真空下乾燥させることにより65gのポリマーを得た。合成された特定ポリウレタン樹脂は下記表1中SP-1で表される。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにて分子量を測定したところ、重量平均分子量ポリスチレン標準で40000であった。<合成例2~5:本発明によるAポリマーであるポリマーSP-2、SP-3、SP-6及びSP-7の合成>ポリマーSP-1の合成に用いたモノマーの種類及びその使用量を、下記表1に記載したものに変更し、重合開始剤量を適宜調整した以外は、ポリマーSP-1と同様にしてSP-2、SP-3、SP-6及びSP-7を合成した。生成したポリマーのGPCによる重量平均分子量は前述のSP-1と同様に測定し、後述の構造式中に示した通りであった。尚、表1中、HDIは1,6ヘキサメチレンジイソシアナート東京化成工業株社製、MDIは4,4-ジフェニルメタンジイソシアナートAldrich社製、1,4-PDIは1,4-フェニレンジイソシアネート東京化成工業株社製、IPDIはイソホロンジイソシアナート和光純薬工業社製であり、ブレンマーGLM日油株社製、ポリプロピレングリコール和光純薬工業株社製は、いずれも、市販のジオール化合物である。また、EDAはエチレンジアミンAldrich社製であり、市販のジアミン化合物である。また、FM-DA11チッソ株社製は、同名で市販されているシロキサン構造を含むジオール化合物であり、1,2-ドデカンジオールAldrich社製は、長鎖アルキル基を含む市販のジオール化合物である。なお、DF-1フッ素置換炭化水素基を含むジオール化合物は、下記構造の化合物であり、JournalofFluorineChemistry19978453を参考に合成した。また、M-1、M-2、及びM-3いずれも、ジオール化合物は、下記の方法で合成した。~M-1、M-2、及びM-3の合成方法~2,2-ジメチル-1,3-ジオキソラン-4-メタノール和光純薬工業株社製を出発原料とし、TetrahedronLetters1985263095、AngewandteChemie20071194229、JAmChemSoc20021241590を参考に、アクリロイル化、スチリル基導入、ビニルエーテル化をした後に、塩化水素メタノール溶液等を用いて脱アセタール化することでウレタン原料となるジオールを得た。M-1、M-2、及びM-3の反応工程、及び構造を下記に示す。<合成例6~7:本発明によるAポリマーであるポリマーSP-4、及びSP-5の合成>ポリマーSP-4の合成内容積500mLの三口フラスコに、下記成分を仕込み、窒素雰囲気下で撹拌しながら、75°C、12時間反応させてポリマーの溶液を得た。メチルエチルケトンMEK溶剤166gメタクリル酸2-2-ブロモイソブチリルオキシエチルBBEM、分子量279、マナック株社製19.5g0.6mol2-パーフルオロヘキシルエチルメタクリレートM-1620、分子量432、ダイキン社製フッ素置換炭化水素基含有化合物43.2g0.1molジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネートV-601和光純薬工業株社製、重合開始剤0.345gさらに、得られたポリマーの溶液にメチルエチルケトンMEK100g、4-メトキシフェノール0.23g、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]-7-ウンデセンDBU50.2gを添加し、室温で12時間撹拌して、トリフルオロメタンスルホン酸で中和したのち、水にて再沈精製、及び真空乾燥を行い、下記構造のポリマーSP-461gを得た。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにて分子量を測定したところ、ポリマーSP-4の重量平均分子量は、重量平均分子量ポリスチレン標準で27000であった。ポリマーSP-5の合成内容積500Lのオートクレーブに、下記成分を仕込み、窒素雰囲気下で撹拌しながら、75°C、12時間反応させてポリマーの溶液を得た。メチルエチルケトンMEK溶剤115gメタクリル酸2-2-ブロモイソブチリルオキシエチルBBEM、マナック株製、分子量27919.5g片末端メタクリレート変性ジメチルシリコーンチッソ株製、分子量1000、TM-0701シロキサン構造を含む基を有する化合物30gジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネートV-601和光純薬工業株社製、重合開始剤0.345gさらに、得られたポリマーの溶液にメチルエチルケトンMEK100g、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]-7-ウンデセンDBU35gを添加し、室温で12時間撹拌して、トリフルオロメタンスルホン酸で中和したのち、水にて再沈精製、及び真空乾燥を行い、下記構造のポリマーSP-541gを得た。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにて分子量を測定したところ、ポリマーSP-5の重量平均分子量は、重量平均分子量ポリスチレン標準で35000であった。<本発明によるB重合性基を有するシリカ微粒子の調製>重合性基を有するシリカ微粒子1の調製重合性基を有するシリカ微粒子1を特開平9-100111号公報に記載の方法に準じて、以下のように調製した。~ラジカル重合性基とアルコキシシラン部位とを有する有機化合物の調製~乾燥空気中、メルカプトプロピルトリメトキシシラン221部、ジブチル錫ジラウレ-ト1部からなる溶液に対し、13-ビスイソシアナ-トメチルシクロヘキサン223部を攪拌しながら内温50°Cで1時間かけて滴下後、70°Cで3時間加熱攪拌した。これを一旦冷却した後、ペンタエリスリト-ルトリアクリレ-ト555部を内温30°Cで1時間かけて滴下し、その後、60°Cで10時間加熱攪拌することでシラン化合物Aを得た。生成物中の残存イソシアネ-ト基の量をガスクロマトグラフィーにより分析したところ01以下であり、反応がほぼ定量的に終了したことを示した。生成物の赤外吸収スペクトルは原料中のメルカプト基に特徴的な2550カイザ-の吸収ピ-クおよび原料のイソシアネ-ト化合物に特徴的な2260カイザ-の吸収ピ-クが消失し、新たにウレタン結合、および-SC=ONH-基に特徴的な1660カイザ-のピ-クおよびアクリロキシ基に特徴的な1720カイザ-のピ-クが観察され、重合性不飽和基としてのアクリロキシ基と-SC=ONH-、ウレタン結合を共に有するアクリロキシ基修飾アルコキシシラン、すなわち、シロキサン構造を含む化合物下記構造のシラン化合物Aが生成していることを示した。なお、上記記載において、内温は反応が進行する混合溶液の液温である。~重合性基を有するシリカ微粒子の調製~窒素気流下、前記シラン化合物Aラジカル重合性基とアルコキシシラン部位とを有する化合物30部、MEK-ST日産化学株製、メチルエチルケトン分散コロイダルシリカ平均粒子径001~0015μm、シリカ濃度30233部、イソプロピルアルコ-ル5部およびイオン交換水3部の混合液を、内温80°Cで3時間攪拌後、オルト蟻酸メチルエステル18部を添加し、さらに1時間同一温度で加熱攪拌することで、重合性基を有するシリカ微粒子1の分散液無色透明を得た。なお、上記記載において、内温は反応が進行する混合溶液の液温である。また、下記のインク組成物に添加する際には、シリカ微粒子を分散する溶剤をフェノキシエチルアクリレートPEAに置換して、固形分50の溶液としたものを使用した。具体的には、シリカ微粒子1の分散液50gに対し、フェノキシエチルアクリレート東京化成工業株社製50gを加えた後、希釈溶剤を減圧留去して固形分濃度50に調製して用いた。希釈溶剤が留去できたことは1HNMRにより確認した。重合性基を有するシリカ微粒子2の調製重合性基として、アクリル酸エステル基を有するシリカ微粒子である、デソライトZ7501JSR株社製50gに対し、フェノキシエチルアクリレート東京化成工業株社製50gを加えた後、希釈溶剤を減圧留去して固形分濃度50に調製し、重合性基を有するシリカ微粒子2のフェノキシエチルアクリレート溶液を得た。希釈溶剤が留去できたことは1HNMRにより確認した。<実施例1>インク組成物の調製調製した前記顔料分散物1を用い、各成分が下記の比率となるように、さらに必要な成分を適宜添加して2時間攪拌混合した。攪拌混合後、溶解残りがないことを確認し、メンブランフィルターでろ過を行い、粗大粒子を除去することにより実施例1のインク組成物を得た。なお、このインク組成物のインクの吐出温度45°Cでの粘度は、20mPasの範囲内であった。IRGALITEBLUEGLVOシアン顔料:BASFジャパン社製2.7ソルスパーズ32000顔料分散剤:ルーブリゾール社製0.9LucirinTPO重合開始剤:BASFジャパン社製8.0ベンゾフェノン重合開始剤:BASFジャパン社製3.4Irgacure184重合開始剤:BASFジャパン社製2.0N-ビニルカプロラクタムNVCAldrich社製38.02-フェノキシエチルアクリレートPEA:東京化成工業株社製38.0ただし、下記重合性基を有するシリカ微粒子1に由来するPEAを含む前記ポリマーSP-1成分A2.0前記重合性基を有するシリカ微粒子1PEAの50溶液成分B固形分換算で5.0<実施例2~15>実施例2~15のインク組成物の調製実施例1のインク組成物の調製における各成分を下記表2のように代えた以外は実施例1と同様にして、実施例2~15のインク組成物を調製した。<比較例1>比較例1のインク組成物の調製重合性基を有するシリカ微粒子1を添加せず、C他の重合性化合物を表2のように増量した以外は、実施例1と同様にして、比較例1のインク組成物を調製した。<比較例2>比較例2のインク組成物の調製ポリマーSP-1を添加せず、重合性基を有するシリカ微粒子を表2のように増量した以外は実施例1と同様にして、比較例2のインク組成物を調製した。<比較例3>比較例3のインク組成物の調製表2のように、重合性基を有するシリカ微粒子1を増量し、C他の重合性化合物を減量した以外は、実施例1と同様にして、比較例3のインク組成物を調製した。<インク組成物の評価>画像記録まず、調製された各インク組成物を絶対ろ過精度2μmのフィルターにてろ過した。UV硬化型インク用インクジェットプリンターLUXELJETUV250富士フイルムグラフィックシステムズ社製を用い、インクジェット画像を記録した。各種記録媒体上に、解像度600×450dpiで、100ベタ画像の印画を行った。なお、同装置は、インクジェットヘッドを操作させることで描画を行うものであり、また、ヘッドの両端にそれぞれUVランプ1つずつ装着されており、1回のヘッド操作で2つのUVランプが照射されるような形態になっている。ベタ画像は、支持体の同一箇所にインク打滴と2つのランプによるUV照射とを交互に8回繰り返すことにより形成した。ランプはIntegrationTechnology社製SUBZERO085Hbulbランプユニットを装着し、前後のランプ強度をレベル3に設定した。印字中、路面照度を測定したところ、980mW/cm2であった。また、吐出から露光までの時間は、0.2~0.3秒であった。また、1ドロップあたりの吐出量は、6~42pLの範囲で行った。また、記録媒体は、後述する各評価に応じて選択した。この条件で、インク組成物を用いて形成した画像の硬度、穴あけ加工適性、柔軟性を下記の方法で評価した。評価結果を下記表3に示す。硬度の評価ポリカーボネートPC基板大きさ:10cm×10cm、厚さ:500μmを記録媒体として用い、前述の画像記録にしたがって、画像を形成した。得られた画像部をJISK5600-5-4に記載の方法に従って評価した。評価基準は以下の通りである。~評価基準~5:2H以上4:H以上2H未満3:F以上H未満2:HB以上F未満1:HB未満※4~5が実用上、問題のない範囲である。穴あけ加工適性の評価ポリカーボネートPC基板大きさ:10cm×10cm、厚さ:500μmを記録媒体として用い、前述の画像記録にしたがって、画像を20個のサンプル作製した。得られた画像部を穴あけパンチコクヨ株社製:PN83NBで打ち抜き、穴の周囲にひび割れが入ったサンプルの数を目視で調べた。評価基準は以下の通りである。~評価基準~5:全てのサンプルにおいて、ひび割れが入っていない4:1~2個のサンプルにひび割れが入った3:3~4個のサンプルにひび割れ入った2:5~9個のサンプルにひび割れが入った1:10個以上のサンプルにひび割れが入った※4~5が実用上、問題のない範囲である。柔軟性の評価FassonPEFasson社製ポリエチレンフイルム:膜厚100μmを記録媒体として用い、前述の画像記録にしたがって、画像を形成した。画像部が形成された記録媒体を軸長5cm×幅2.5cmにカットし、引っ張り試験機島津製作所社製、オートグラフAGSJを用いて、速度30cm/minで延伸させ、画像部硬化膜が破断する伸び率を測定した。初期長から2倍の長さまで伸びた状態を伸び率100と定義した。~評価基準~5:延伸率300以上4:延伸率200以上300未満3:延伸率150以上200未満2:延伸率100以上150未満1:延伸率100未満※4~5が実用上、問題のない範囲である。表3から明らかなように、本発明のインク組成物は、画像部の硬度と柔軟性とを良好な範囲に両立することができ、かつ、穴あけ加工適性が高く、穴あけ加工等のより大きな応力が加えられても画像部のひび割れを抑止することができる。"