圧縮機及びファンを含む機能部品を有する空気調和機において当該機能部品用の制御基板との間で通信を行う空気調和機の全体制御基板Pであって、前記機能部品用制御基板へデータを送信可能な送信部1と、前記機能部品用制御基板からのデータを受信可能な受信部2と、前記通信の制御を行う制御部3とを備えており、前記制御部3は、通信プロトコルを変更し得るプロトコル変更部4を有しており、所定の通信プロトコルで機能部品用制御基板との間で通信が確立しない場合に、当該プロトコル変更部4によって通信プロトコルを変更し、変更された通信プロトコルで機能部品用制御基板との間で通信が確立したときに、当該機能部品用制御基板が所定の機能部品用制御基板ではないマッチング異常であると判定するように構成されていることを特徴とする空気調和機の全体制御基板P。変更可能な通信プロトコルが複数あり、前記制御部3は、順次変更された通信プロトコルにより通信の確立を試みるように構成されている請求項1に記載の空気調和機の全体制御基板P。通信プロトコルの変更が、通信速度、パリティビット、キャラクター長及びフォーマットの変更を含む請求項1又は2に記載の空気調和機の全体制御基板P。前記制御部3によりマッチング異常であると判定されたことを知らせる報知部7を備えている請求項1~3のいずれかに記載の空気調和機の全体制御基板P。前記報知部7が、発光ダイオードからなる請求項4に記載の空気調和機の全体制御基板P。しかし、従来技術Aでは、全体制御基板が想定している通信プロトコルでの通信が確立されない場合のすべてについて通信異常と判定している。ところが、通信の異常には、このような通信が確立されない異常と、断線や接続端子外れなどを原因とする通信状態に問題がある本来の通信異常とがある。したがって、通信異常の判定がなされても、それだけでは断線によるものなのか、機能部品用制御基板の異常マッチング異常を含む異常によるものなのか原因を特定することができないので、解析をする必要がある。かかる解析作業は時間がかかるだけでなく、煩雑でもある。そして、解析によっても原因が不明の場合は、全体制御基板及び機能部品用制御基板のすべてを交換せざるを得ないこともあり、コストがかかる。一方、従来技術Bの場合は、一方の制御基板を下位互換可能にして他方の制御基板との通信を可能にしているが、本来の正しい制御基板下位互換前の制御基板による運転を行うことができない。また、一方の制御基板に、下位互換のためのソフトウエアを入れておく必要がある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、通信異常なのか、マッチング異常なのかを正しく判別することができ、異常原因の特定を容易に行うことができる空気調和機の全体制御基板を提供することを目的としている。1本発明の空気調和機の全体制御基板以下、単に全体制御基板ともいうは、圧縮機及びファンを含む機能部品を有する空気調和機において当該機能部品用の制御基板との間で通信を行う空気調和機の全体制御基板であって、前記機能部品用制御基板へデータを送信可能な送信部と、前記機能部品用制御基板からのデータを受信可能な受信部と、前記通信の制御を行う制御部とを備えており、前記制御部は、通信プロトコルを変更し得るプロトコル変更部を有しており、所定の通信プロトコルで機能部品用制御基板との間で通信が確立しない場合に、当該プロトコル変更部によって通信プロトコルを変更し、変更された通信プロトコルで機能部品用制御基板との間で通信が確立したときに、当該機能部品用制御基板が所定の機能部品用制御基板ではないマッチング異常であると判定するように構成されていることを特徴としている。本発明の全体制御基板では、制御部が通信プロトコルを変更し得るプロトコル変更部を有している。所定の通信プロトコル正しい機能部品用制御基板が備えている通信プロトコルで機能部品用制御基板との間で通信が確立しない場合に、当該プロトコル変更部によって通信プロトコルを変更し、変更された通信プロトコルで通信を試みる。そして、変更された通信プロトコルで機能部品用制御基板との間で通信が確立したときに、当該機能部品用制御基板が所定の機能部品用制御基板ではないマッチング異常であると判定する。これにより、従来、単に通信異常とされてきた異常について、マッチング異常なのか本来の通信異常断線や接続端子外れなどを原因とする通信状態の異常なのかを判別することができ、異常に対して適切な処置を迅速に施すことが可能になる。2前記1の全体制御基板において、変更可能な通信プロトコルが複数あり、前記制御部は、順次変更された通信プロトコルにより通信の確立を試みるように構成されていることが好ましい。この場合、複数の通信プロトコルについて、順次通信を試みることで、機能部品用制御基板との間で通信を確立させる可能性を高めることができる。3前記1又は2の全体制御基板において、前記通信プロトコルの変更が、通信速度、パリティビット、キャラクター長及びフォーマットの変更を含むものとすることができる。通信速度、パリティビット、キャラクター長及びフォーマットを変更して通信を試みることで、通信線の断線などの通信異常がないかぎり、ほとんどのケースにおいて空気調和機の全体制御基板と機能部品用制御基板との間の通信を確立させることができる。その結果、実際にマッチング異常である場合に、当該マッチング異常をほぼ確実に判定することができる。4前記1~3の全体制御基板において、前記制御部によりマッチング異常であると判定されたことを知らせる報知部を備えていることが好ましい。この場合、マッチング異常であることを報知部により機器のサービスマンなどに知らせることができ、当該サービスマンは機能部品用制御基板が所定のタイプのものではなく交換が必要であることを容易に知ることができる。5前記4の全体制御基板において、前記報知部が、発光ダイオードからなるものとすることができる。この場合、発光ダイオードの点滅によりマッチング異常を知らせることができる。本発明の全体制御基板によれば、通信異常なのか、マッチング異常なのかを正しく判別することができ、異常原因の特定を容易に行うことができる。以下、添付図面を参照しつつ、本発明の全体制御基板の実施の形態を詳細に説明する。図1は、本発明の一実施の形態に係る全体制御基板Pのブロック図であり、図2は、全体制御基板Pによる通信確立の一例を示すシーケンス図である。本実施の形態に係る全体制御基板Pは、図示しない空気調和機の室外機内部に配設されており、空気調和機全体の制御を行うとともに室内機の制御部図示せずと通信可能である。全体制御基板Pは、また、室外機内に配設されている圧縮機や室外ファンなどの機能部品用の制御基板とも通信可能である。全体制御基板Pは、送信部1、受信部2、制御部としてのCPU3、ROM5、RAM6、及び報知部7を備えている。送信部1は、室内機の制御部や、圧縮機や室外ファンなどの機能部品用の制御基板に各種のデータ信号を送信する。また、受信部3は、室内機の制御部や、機能部品用の制御基板からのデータ信号を受信する。CPU3は、ROM5に記憶されている空気調和機の運転制御のためのコンピュータプログラムを実行するとともに、前記送信部1及び受信部2での通信を制御する。ROM5は、マスクROM、PROM、EPROM、EEPROMなどにより構成されており、CPU3で実行されるコンピュータプログラム及びこれに用いるデータなどが記憶されている。RAM6は、SRAM、DRAMなどにより構成されており、ROM5に記憶されているコンピュータプログラムの読み出しに用いられる。また、これらのコンピュータプログラムを実行するときに、CPU3の作業領域として利用される。CPU3には、全体制御基板Pから機能部品用制御基板に信号を送信する際の通信プロトコルを変更することができるプロトコル変更部4を有している。故障や寿命などにより機能部品用制御基板が交換された場合、当該制御基板が所定の正しい制御基板であることを確認するために、前述したような全体制御基板Pと機能部品用制御基板との間の通信が行われるが、所定の通信プロトコルで機能部品用制御基板との間の通信が確立しないときに、前記プロトコル変更部4によって通信プロトコルが変更される。そして、変更された通信プロトコルで機能部品用制御基板との間の通信が確立したときに、制御部3は、当該機能部品用制御基板が所定の制御基板ではないマッチング異常であると判定する。すなわち、本実施の形態では、全体制御基板Pが想定している通信プロトコル所定の機能部品用制御基板が備えている通信プロトコルでの通信が確立できない場合に直ちに通信異常と判断せずに、プロトコル変更部4により通信プロトコルを変更し、この変更された通信プロトコルで機能部品用制御基板との間の通信を試みる。そして、変更された通信プロトコルで通信が確立したときに、前記機能部品用制御基板が所定の機能部品用制御基板ではないマッチング異常であると判定する。これにより、従来、単に通信異常とされてきた異常について、マッチング異常なのか本来の通信異常なのかを判別することができ、異常に対して適切な処置を迅速に施すことが可能になる。通信プロトコルの変更例としては、通信速度ボーレート、パリティビット、キャラクター長、フォーマットの各変更を挙げることができる。例えば、通信速度としては、2400bps、4800bps及び9600bpsの間で変更することが考えられ、パリティビットとしては、偶数と奇数の間で変更することが考えられ、また、キャラクター長としては、7ビットと8ビットの間で変更することが考えられる。通信速度、パリティビット、キャラクター長及びフォーマットを変更して通信を試みることで、通信線の断線などの通信異常がないかぎり、ほとんどのケースにおいて空気調和機の全体制御基板と機能部品用制御基板との間の通信を確立させることができる。その結果、実際にマッチング異常である場合に、当該マッチング異常をほぼ確実に判定することができる。プロトコル変更部4は、前記複数の変更可能な通信プロトコルについて、すべての組合せのパターンで通信が行われるように通信プロトコルを順次変更させる。例えば、変更可能な通信プロトコルが4種類あり、各種類について2つのバージョンがある場合、パターンの数は、2×2×2×2=16となる。ただし、このうちの1パターンは、所定の通信プロトコルとして既に通信が試みられているので、残りの15パターンについて順次通信が試みられることになる。変更された通信プロトコルで通信が確立した場合、制御部3は、マッチング異常であると判定し、報知部7によりマッチング異常を報知する。報知の態様としては、ブザーやチャイムなど音声によるものや、ランプやLEDなど視覚によるものを適宜採用することができる。視覚による報知には、ランプやLEDの単なる点灯以外に、エラーコードによる報知や、メッセージによる報知などが含まれる。図2は、本発明の全体制御基板による通信確立の一例を示すシーケンス図である。図2に示される例では、圧縮機用制御基板として、所定の適切な制御基板通信プロトコルAを備えた制御基板に代え、通信プロトコルCを備えた圧縮機用制御基板Cが誤って配設された場合を想定している。最初に、ステップS1において全体制御基板PのCPU3は、送信部1より、圧縮機用制御基板Cに対して想定された通信プロトコルAで確認用データを送信する。圧縮機用制御基板Cの通信プロトコルは通信プロトコルCであるので、前記確認用データに対して応答信号を全体制御基板Pに返信することができない。所定時間例えば、15秒リトライ時間と同じ経過しても圧縮機用制御基板Cからの応答信号を全体制御基板Pの受信部2が受信しないことをCPU3が判断すると、ついで、ステップS2においてCPU3のプロトコル変更部4は、通信プロトコルを通信プロトコルBに変更し、CPU3は、送信部1より、圧縮機用制御基板Cに対して変更された通信プロトコルBで確認用データを送信する。この場合も、圧縮機用制御基板Cの通信プロトコルは通信プロトコルCであるので、前記確認用データに対して応答信号を全体制御基板Pに返信することができない。所定時間例えば、15秒経過しても圧縮機用制御基板Cからの応答信号を全体制御基板Pの受信部2が受信しないことをCPU3が判断すると、ついで、ステップS3においてCPU3のプロトコル変更部4は、通信プロトコルを通信プロトコルCに変更し、CPU3は、送信部1より、圧縮機用制御基板Cに対して変更された通信プロトコルCで確認用データを送信する。この場合、通信プロトコルが一致するので、圧縮機用制御基板Cは全体制御基板Pからの通信信号を認識して、ステップS4において当該全体制御基板Pに応答信号を送信する。圧縮機用制御基板Cからの応答信号は全体制御基板Pの受信部2により受信され、CPU3は、変更された通信プロトコルでの通信が確立されたことから、マッチング異常であると判定する。サービスマンは、かかるマッチング異常の判定を全体制御基板Pの報知部7により知ることができ、配設した圧縮機用制御基板Cを適切な圧縮機用制御基板と交換することができる。その他の変形例なお、本発明の全体制御基板は前述した実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載内において種々の変更が可能である。例えば、前述した実施の形態では、全体制御基板が空気調和機の室外機内に配設されているが、空気調和機の室内機内に配設されていてもよく、また、他の場所に配設されていてもよい。また、前述した実施の形態では、変更可能な通信プロトコルの例として通信速度ボーレート、パリティビット、キャラクター長、及びフォーマットを挙げているが、これら以外にも例えばスタート、ストップビットの論理値などを変更することができる。また、前述した実施の形態では、全体制御基板とは別に制御基板が設けられる機能部品として圧縮機や室外ファンを例示しているが、室内ファン、センサ、電磁弁、電動弁など他の機能部品にも個別の制御基板を設けることができる。また、前述した実施の形態では、圧縮機及び室外ファンに対して1つの制御基板を用いているが、圧縮機及び室外ファンのそれぞれに制御基板を設けることもできる。また、前述した実施の形態では、全体制御基板の報知部によりマッチング異常を報知しているが、マッチング異常は、例えば室内リモコンにエラーコードなどで表示させることも可能である。また、サービス用端末機器汎用のパーソナルコンピュータPCに専用のソフトウエアをインストールしたものや、専用の端末機器を全体制御基板に接続してメンテナンスをする場合には、当該サービス用端末機器に表示させることも可能である。