"光源から出射された照明光を正方向及び負方向それぞれに所定の駆動角度で複数の微細ミラー部を駆動して反射方向を変化させることにより、正方向及び負方向の反射光を生成する反射型表示デバイスと、前記負方向の反射光を受光してその光量を検出可能な光検出素子を有する光検出ユニットとを備え、前記光検出ユニットは、前記光検出素子を第1及び第2の配置のいずれかに設定可能であり、前記第1の配置は、前記反射型表示デバイスの前記所定の駆動角度が第1の駆動角度の際における前記負方向の反射光である第1の負方向反射光を検出可能な配置を含み、前記第2の配置は、前記反射型表示デバイスの前記所定の駆動角度が前記第1の駆動角度より大きい第2の駆動角度の際における前記負方向の反射光である第2の負方向反射光を検出可能な配置を含むことを特徴とする、映像表示装置。請求項1記載の映像表示装置であって、前記光検出ユニットは、前記光検出素子を所定の取付平面上に固定配置した回路基板を含み、前記回路基板は前記反射型表示デバイスに対して互いに異なる第1及び第2の状態で設置可能であり、前記回路基板は、前記第1の状態時における前記光検出素子の位置と、前記第2の状態における前記光検出素子の位置とが、前記所定の取付平面上における所定の基準点に対して点対称の関係を有し、前記第1の負方向反射光の光軸中心線と前記第2の負方向反射光の光軸中心線との中線は、前記第1及び第2の状態で設定された前記回路基板における前記所定の基準点を通過する位置関係を有する、映像表示装置。請求項2記載の映像表示装置であって、前記光検出ユニットは、前記回路基板に対し前記反射型表示デバイス側に設けられ、前記第1及び第2の負方向反射光を拡散透過可能な拡散透過板と、前記拡散透過板に対し前記反射型表示デバイス側に設けられ、前記反射型表示デバイスからの前記第1及び第2の負方向反射光を開口穴を介して前記拡散透過板に導くユニット内遮光板と、前記拡散透過板及び前記ユニット内遮光板と前記回路基板とを連結して保持する保持部材とをさらに備え、前記拡散透過板及び前記ユニット内遮光板の前記光検出素子との相対的位置関係は前記第1及び第2の状態時において変化がなく、前記光検出ユニットと前記反射側表示デバイスとの間に設けられ、前記第1及び第2の負方向反射光の前記ユニット内遮光板の前記開口穴への光路のみ選択的に有効にして、それ以外の光路を遮断するユニット外遮光板をさらに備え、前記ユニット外遮光板は黒色の表面処理が施されている、映像表示装置。しかしながら、従来のプロジェクタ映像表示装置において、微細ミラーが駆動する角度が異なる複数種の反射型表示デバイスに対応させる場合は、複数種の反射型表示デバイスに対応させるべく透過拡散板の面積を大きくする必要があった。透過拡散板の面積が大きくなると透過拡散板を透過せず反射してくるオフ光の光量も大きくなり、反射したオフ光が投写レンズに入って表示映像のコントラストを低下させてしまう等の表示映像に悪影響を与えてしまう問題点があった。この発明は上記問題点を解決するためになされたもので、表示映像に悪影響を与えることなく、微細ミラーが駆動する角度が異なる複数種の反射型表示デバイスに対応可能な映像表示装置を得ることを目的とする。この発明における請求項1記載の映像表示装置は、光源から出射された照明光を正方向及び負方向それぞれに所定の駆動角度で複数の微細ミラー部を駆動して反射方向を変化させることにより、正方向及び負方向の反射光を生成する反射型表示デバイスと、前記負方向の反射光を受光してその光量を検出可能な光検出素子を有する光検出ユニットとを備え、前記光検出ユニットは、前記光検出素子を第1及び第2の配置のいずれかに設定可能であり、前記第1の配置は、前記反射型表示デバイスの前記所定の駆動角度が第1の駆動角度の際における前記負方向の反射光である第1の負方向反射光を検出可能な配置を含み、前記第2の配置は、前記反射型表示デバイスの前記所定の駆動角度が前記第1の駆動角度より大きい第2の駆動角度の際における前記負方向の反射光である第2の負方向反射光を検出可能な配置を含む。請求項1記載の本願発明である映像表示装置において、光検出ユニットは、光検出素子を第1及び第2の配置のいずれかに選択的に設定可能である。そして、第1の配置は、反射型表示デバイスの所定の駆動角度が第1の駆動角度の際における負方向の反射光である第1の負方向反射光を検出可能な配置を含み、第2の配置は、反射型表示デバイスが第2の駆動角度の際における負方向の第2の負方向反射光を検出可能な配置を含んでいる。したがって、上記反射型表示デバイスとして用いる、上記第1及び第2の駆動角度を有するデバイス第1及び第2の反射型表示デバイスに適合するように、上記光検出ユニットは光検出素子を第1及び第2の配置のいずれかに設定することにより、光検出素子にて第1及び第2の反射型表示デバイスからの第1及び第2の負方向反射光を適宜検出することができる。その結果、複数の微細ミラーによる駆動角度が各々異なる第1及び第2の反射型表示デバイスのいずれを用いても、光検出ユニットは第1あるいは第2の配置で光検出素子を位置設定することにより、光検出素子にて上記第1及び第2の負方向反射光を正確に受信することができるため、光検出ユニットの汎用性が高い映像表示装置を得ることができる。<前提技術>図14は従来のプロジェクトの構造を示す斜視図である。図14で示したプロジェクタは例えば特許文献1に開示されたプロジェクタに相当する。同図に示すように、LED光源1R,1B,1Gから発光された単波長の光はコリメータレンズ2R,2B,2Gで平行な光束に集光され、ダイクロックミラー3で反射、または透過し、コンデンサーレンズ4,5で集光されてロッドインテグレータ6に入射する。ロッドインテグレータ6に入射した光はロッドインテグレータ6の周囲を構成する反射面で数回繰り返して反射され、出射端より面発光しているLED光源1R,1B,1Gの面内輝度分布のむらを、ある程度均一性が向上した光として出射される。出射した光は、レンズ10a,10b,10cとミラー11,12、およびプリズム13を経由して反射型表示デバイスであるデジタルマイクロデバイスDMD14により変調されて映像光となり、不図示の投写レンズで拡大されて、スクリーンに投射される。DMD14は微細な反射ミラー以下、微細ミラーと称すの集合体からなり、映像を構成する画素に対応した微細ミラーの角度を変えて投写レンズの方向と投写レンズ以外の方向に光源1R,1B,1Gのそれぞれの有色光の反射方向を切り替えることにより、カラー映像を生成する。投写レンズ以外の方向に反射する光以下オフ光と略すに任意単色波長の受光光量に応じて出力電圧が変化する光検出素子15を配置して光源1R,1B,1Gが実際にDMD14に到達している赤、青、緑の光量バランスを検知し、各光源に供給する電流を制御してカラーバランスを制御する。また、オフ光57の面内での色むらがあっても適切なカラーバランスを取れるように、光検出素子55とDMD14との間に拡散透過板56を配設して、DMD14から拡散透過板56を拡散透過した光を平均化して光検出素子55で光量を検知する。また、DMD14を構成する微細ミラーは投写レンズの方向に反射する光以下オン光と略すとオフ光57の角度が大きくなる方が、投写レンズがオン光58をコントラストを落とさずに広く取りこめ、スクリーンに明るい映像を投影できるため、できるだけ微細ミラーの姿勢制御角度駆動角度を大きくなるように設定する方が望ましい。しかしながら、表示すべき映像の変化とともに微細ミラーの角度を高速に変化させるため、駆動角度が大きすぎると微細ミラーの角度を変化させる回転支点が反復動作により金属疲労が生じ、寿命が短くなる。近年、この回転支点の構造を改良し、水平方向から±10度駆動していた反射型表示デバイスが、±12度と次第に微細ミラーの駆動角度が大きくなる方向に推移し、±14度駆動可能な表示デバイスも製品化されつつある。例えば、±12度駆動する複数の微細ミラーを有するDMD14aを用いた照明光路、及び光検出素子55の取り付け位置の構成からなる映像表示装置を製造生産している途中で、±14度駆動可能な微細ミラーを有するDMD14bの寿命が改善され、使用可能となった場合を想定する。この場合、DMD14aからDMD14bに入射させる光路を再構成する以外に、DMD14bから反射されるオフ光57を受光する光検出素子55、および拡散透過板56の取り付け角度も変わる。このため、微細ミラーが±12度駆動のDMD14aと、±14度駆動のDMD14bとの間において、映像表示装置の構成は、主な光学部品光検出素子55,拡散透過板56等を保持する構造部品が別形状となり、例えば2種類の金型を制作して金型制作費用が高額になる、あるいは、取り付けねじ用の穴を別々の位置に加工して、類似部品の管理が煩雑になるという問題点が生じる。図15は、微細ミラーが±12度駆動するDMD14aと、±14度駆動するDMD14bとの光路を重ね合わせ、従来の光検出素子55の配置例を模式的に示した説明図である。同図に示すように、±12度駆動するDMD用のプリズム13aと、±14度駆動するDMD用のプリズム13bなど、一部の光学部品および、光学部品を保持する構造部品の形状を変えて、微細ミラーが±12度駆動するDMD14aと、±14度駆動するDMD14bを共用可能な映像表示装置を製造するとした場合を考える。この場合、±12度駆動するDMD14aが反射するオフ光57aと±14度駆動するDMD14bが反射するオフ光57bの角度が異なる。このため、両者のオフ光57a,57bの光束全体を透過拡散させるための拡散透過板56Wは、DMD14a,14bそれぞれから反射されるオフ光57a,57bの光束全体を拡散透過させるべく、DMD14a,14bのいずれか一方のオフ光57a57bのみ透過させれば十分である拡散透過板より大きい面積で形成する必要がある。このため、透過拡散板の材料費が高額となる。また、拡散透過板56Wの面積が大きくなると、透過拡散板56Wを透過せずに数パーセントではあるが反射してくるオフ光57a57bの光量も大きくなり、プリズム13a、13b、DMD14a、14bに戻り、それらかの反射迷光が投写レンズに入って表示映像のコントラストを低下させるという問題が生じる。このような前提技術の問題を考慮して、表示映像に悪影響を与えることなく、微細ミラーが駆動する角度が異なる複数種の反射型表示デバイスに対応可能な映像表示装置プロジェクタを以下で述べる実施の形態として説明する。<実施の形態>図1はこの発明の実施の形態である映像表示装置プロジェクタの要部構成を模式的に示す斜視図である。図2は図1で示した映像表示装置の要部であるDMD及びその周辺領域を示す側面図である。これらの図に示すように、半導体発光モジュール1R,1G,1Bはそれぞれ、LED、またはレーザー等の任意の波長の光を発光する半導体発光素子を基台に実装されている。半導体発光モジュール1Rは赤色の単波長光以下、R光と略すを発光し、半導体発光モジュール1Gは緑色の単波長光以下、G光と略すを発光し、半導体発光モジュール1Bは青色の単波長光以下、B光と略すを発光する。半導体発光モジュール1Bの発光面からB光の波長のみを反射するダイクロックミラー3Bが配設され、また、半導体発光モジュール1Rの発光面からR光の波長のみを反射するダイクロックミラー3Rが配設されている。また、各半導体発光素子1R,1G,1Bとダイクロックミラー3の間には半導体発光素子1R,1G,1Bから拡散して発光される単波長光を平行光束となるように屈折させるためのコリメータレンズ2R,2G,2Bが配設されている。したがって、半導体発光モジュール1Bが発光するB光はコリメータレンズ2Bによって平行光束に屈折し、ダイクロックミラー3Bで反射し、ダイクロックミラー3Rを透過し、集光レンズ4、5によって収束光に屈折しロッドインテグレータ6に入る。また、半導体発光モジュール1Rが発光するR光はコリメータレンズ2Rによって平行光束に屈折し、ダイクロックミラー3Rで反射し、ダイクロックミラー3Bを透過し、集光レンズ4、5によって収束光に屈折しロッドインテグレータ6に入射する。また、半導体発光モジュール2Gが発光するG光はコリメータレンズ3Gによって平行光束に屈折し、ダイクロックミラー3B、3Rを透過して集光レンズ4、5によって収束光に屈折しロッドインテグレータ6に入射する。また、ロッドインテグレータ6は4枚の反射ミラーを接着剤によって貼り合わせて形成されており、ロッドインテグレータ6に入射した3色の光束は内面の矩形形状に沿って多数回反射し、ロッドインテグレータ6から出射した光束は光軸9に直交する面内で均一な矩形形状の照明光9aとなり、さらにリレーレンズ10a,10b,10cで略平行光束に屈折し、第1の反射ミラー11、および第2の反射ミラー12で反射し、光の入射角度によって光を屈折、あるいは透過させるプリズム13aを介して表示デバイスとして具備されたDMD1414a,14bに入射する。図示を略した映像生成回路から出力される映像信号と、各単波長の半導体発光素子1R,1G,1Bの発光周期とを映像生成回路と前述した制御回路間で信号伝達によって同期を取り、映像生成回路に実装されたDMD14図2では14aの内部のマイクロミラーの姿勢角度を制御されて生成されたカラー映像は、図2に示す投射レンズ19で拡大され、図示を略したスクリーンに投影される。例えば複数台の映像表示装置を配列してひとつの大きな映像を表示する場合は、個々の映像表示装置が表示する映像の明るさを揃えるために実際にスクリーンに照射される照明光9aと関連性を有するオフ光17bを光検出素子15によって検出する。光検出素子15はオフ光17a第1の負方向反射光の光量が照明光9aの光量と略正比例する位置に配置される。以下、DMD14a及びDMD14bを総称する場合はDMD14、プリズム13a及びプリズム13bを総称する場合はプリズム13、オフ光17a及びオフ光17bを総称する場合はオフ光17、微細ミラー20a及び微細ミラー20bを総称する場合は微細ミラー20と表記する。DMD14aと投写レンズ19との間に光検出素子15を配置すると光検出素子15の影がスクリーンに映るため、図2に示すように、光検出素子15の影がスクリーンに映ることなく、かつ、オン光18と略等価な光量を有するオフ光17aを受光可能な位置に光検出素子15を配設する。そして、光検出素子15が受光して発生する起電流は、図示を省略した制御回路によって数値化され、例えば個々の映像表示装置の明るさを揃えるための値として用いる。また、光検出素子15にR,G,Bのフィルターを具備し、照明光19aの内、R光,G光,B光のそれぞれの光量を独立して検出し、カラーバランスを揃えるための値として用いることもできる。図3は実施の形態における駆動角度が±12度の複数の微細ミラーを有するDMD14aの断面構造を模式的に示す説明図である。同図において、DMD14aは図示を省略した映像信号回路によって、内部の微細ミラー20aの角度を水平方向から±12度姿勢を変化させて映像を生成する。照明光9aはプリズム13aによって水平方向から66度の角度で微細ミラー20aに入射される。ここで、CW方向を-、CCWCounterClockWise方向をとすると、微細ミラー20aを12度傾斜させたとき、微細ミラー20aと照明光9aとの相対角度は66度に12度加算した78度となり、照明光9aは微細ミラー20aに入射した方向と反対側の方向に微細ミラー20aの平面から78度の角度で投写レンズ19の方向に反射する。すなわち、照明光9aは鉛直方向に反射し投写レンズ19を透過し、拡大されスクリーンに映像を投影するオン光18となる。また、同様にプリズム13aによって水平方向から66度の角度で微細ミラー20aに入射した照明光9aは、微細ミラー20aが-12度傾斜したとき、微細ミラー20aと照明光9aとの相対角度は66度から12度を差し引いた差分値の54度となり、照明光9aは微細ミラー20aに入射した方向と反対側の方向に微細ミラー20aの平面から54度の角度となる。すなわち、水平方向から42度の角度で照明光9aを投写レンズ19と異なる方向に反射する。この反射光がスクリーンには照明光9aを表示しないオフ光17aとなる。図4は実施の形態の映像表示装置の要部断面を模式的に示す斜視図である。図5は実施の形態の映像表示装置を示す要部断面構造を示す断面図である。これらの図に示すように、DMD14aで反射され、プリズム13aを透過して得られるオフ光17aは、さらに、遮光板22ユニット外遮光板の開口穴22x及び遮光板23ユニット内遮光板の開口穴23xを通過した後、透過拡散板16を透過して、受光光量に応じて出力電流が変化する光検出素子15に入射する。そして、光検出素子15は受光したオフ光17aの光量を検出することにより照明光9aの輝度変動を検知する。一般的には、上ケース40における鏡室内面21全体に黒色塗装を施し、オフ光17aの鏡室内面21への反射光による迷光を抑制する方法がとられる。しかし、この方法では、上ケース40内においてオフ光17aが照射される部分の光量が大きいため、5~10年使用する業務用の映像表示装置においては、オフ光17が照射される範囲の鏡室内面21は、DMD14aからオフ光17aが照射される壁面までの距離が近接するほど、経年変化によって黒色塗装の退色速度が速くなる傾向を呈する。なお、図5において、VLは光検出素子15に対する鉛直方向を示す法線である。本実施の形態では、プリズム13aと透過拡散板16との間にはオフ光17aが透過拡散板16に当たってプリズム13aに反射してくるオフ光17aを抑制させるために遮光板22を配設し、遮光板22は、例えばプラズマ電解により生成した大量の酸素プラズマと、アルミニウム合金を反応させてセラミック皮膜を生成するプラズマアルマイトなどの耐光性が高い黒色の表面処理を施している。したがって、プリズム13aに近接配置した遮光板22は強い光が長時間照射されても退色しない。同様に透過拡散板16の表面に設けられた遮光板23にも耐光性が高い表面処理が施されている。また、遮光板22,23には、それぞれ開口穴22x,23xが形成され、オフ光17aは開口穴22x、23xを通って透過拡散板16の中を透過拡散して光検出素子15に到達する。したがって、21にオフ光17が照射されることはなく、鏡室内面21aの全体の表面処理は特に耐光性が優れた特殊な表面処理は必要無いため、鏡室内面21aを構成する表面積の大きい部品の表面処理の工程、費用を抑制できる。図6はDMD14から反射されるオフ光17の距離の変化による輝度分布をシミュレーションにより算出した説明図である。図において、~は、光源半導体発光モジュール1R,1G,1BとしてLEDを用いた場合のオフ光輝度分布25~28を示している。オフ光輝度分布25はプリズム13の上部表面13Sから20mm離れた位置のオフ光17の輝度分布であり、オフ光輝度分布26は上部表面13Sから40mm離れた位置のオフ光17の輝度分布、オフ光輝度分布27は上部表面13Sから80mm離れた位置のオフ光17の輝度分布、オフ光輝度分布28は上部表面13Sから1000mm離れた位置のオフ光17の輝度分布を示している。また、図6において、~は、光源半導体発光モジュール1R,1G,1Bとして高圧水銀ランプ光源を用いた場合のオフ光輝度分布29~32を示している。オフ光輝度分布29は上部表面13Sから20mm離れた位置のオフ光17の輝度分布、オフ光輝度分布30は上部表面13Sから40mm離れた位置のオフ光17の輝度分布、オフ光輝度分布31は上部表面13Sから80mm離れた位置のオフ光17の輝度分布、オフ光輝度分布32は上部表面13Sから1000mm離れた位置のオフ光17の輝度分布を示している。図6に示すように、アーク放電により発光する高圧水銀ランプを光源として用いた場合は、アーク放電の電極形状の過時変化によって電極間でアーク放電の位置が変化したり、またLEDを光源として用いた場合は、光路途中に配設されたダイクロックミラー3の接合部の影等が像となって現れたりして、面内輝度分布に差が生じてくる。このように、ロッドインテグレータ6で複数回内面反射させてDMD14で焦点を合わせ、DMD14の反射面では上記のような過時変化による輝度むらを均一にしているが、オフ光17はプリズム13の上部表面13SDMD14から遠ざかるにつれて面内輝度分布にむらが生じてくる性質を有している。本実施の形態では、透過拡散板16を投写レンズ19の近傍まで近接させ、例えばプリズム13の上部表面13Sからの直線距離で略26mm離れた位置に透過拡散板16を配設している。したがって、透過拡散板16に入射するオフ光17は光源の過時変化による輝度むらが比較的少なく、透過拡散板16を通過して拡散されたオフ光17は、更に均一化された輝度分布を有して光検出素子15に入射するため、光検出素子15の取り付け位置精度を、個々に調整しなくても取り付け位置のばらつきによる受光光量の差は少ない。また、高圧水銀ランプを光源に使用した装置であっても、過時変化によるアーク放電位置変化によって光検出素子15の受光光量の変動は少ない。したがって、光検出素子15に取り込むオフ光17は、DMD14に照射する全体の照明光9aを受光して平均化しなくても、DMD14の略中心に照射される照明光9aの反射光となるオフ光17の中心のみを受光するだけで、光検出素子15の取り付けばらつきやアーク移動による受光光量の変動を抑制できる。よって透過拡散板16の面積も小さく済ますことができる。図7は発明の実施の形態を示す光検出素子15の保持構造を分解して示す説明図である。なお、図7は図5を上下逆にしてさらに逆方向から視た図面に相当する。同図において光検出素子15は回路基板33の取付平面所定の取付平面上に実装固定配置され、保持部材34は、透過拡散板16を挟持して、さらに拡散透過板16全体を覆うようにして遮光板23とねじ止め固定される。さらに、保持部材34は回路基板33にねじ止め固定されている。回路基板33にはねじ穴35、36が設けられており、光検出素子15を実装した面と反対の面に着脱部37図4参照を有するコネクタ38図4参照を実装し、コネクタ38には光検出素子15が光を受光して発生した起電流を、図示を略した他の制御回路へ通電するためのリード線を着脱部37に接合させている。このように、光検出素子15、透過拡散板16、遮光板23、保持部材34、コネクタ38からなる光検出素子15の保持構造を含む構造体によって光検出ユニット39を形成する。光検出ユニット39は、投写レンズ19を保持している上ケース40にねじ止め固定されるが、コネクタ38は上ケース40に形成された角穴41から挿通されて、上ケース40の外側から図示を略したリード線と接合される。また、角穴41の周囲には平坦な取り付け面42が形成され、また、角穴41は回路基板33の外形より縦横ともに小さい寸法で形成されている。したがって、回路基板33を取り付け面42に密着するようにねじ止め固定すると、角穴41の外側から角穴41の内部に入る埃は回路基板33に遮蔽されて上ケース40の内側、すなわちプリズム13a等の光学部品を保持した鏡室内部に入り込まない。図8は実施の形態を示す駆動角度が±14度の複数の微細ミラーを有するDMD14b第2の反射型表示デバイスの断面構造の概略を示す説明図である。同図において、DMD14bは図示を略した映像信号回路によって、内部の微細ミラー20aの角度を水平方向から±14度姿勢を変化させて映像を生成する。照明光9bはプリズム13bDMD14bに対応させたプリズム13bによって水平方向から62度の角度で微細ミラー20bに入射する。上述したように、CW方向を-、CCW方向をとすると、微細ミラー20bを14度傾斜させたとき、微細ミラー20bと照明光9bとの相対角度は62度に14度加算した76度となり照明光9bは微細ミラー20bに入射した方向と反対側の方向に微細ミラー20bの平面から76度の角度で投写レンズ19の方向に反射する。すなわち、鉛直方向に反射し投写レンズ19を透過し、拡大されスクリーンに映像を投影するオン光18となる。また、同様にプリズム13bによって水平方向から62度の角度で微細ミラー20aに入射した照明光9bは微細ミラー20bが-14度傾斜したとき、微細ミラーと照明光9bの相対角度は62度から14度を差し引いた差分値の48度となり、照明光9bは微細ミラー20bに入射した方向と反対側の方向に微細ミラー20bの平面から48度の角度となる。すなわち、水平方向から34度の角度で照明光9bを投写レンズ19と異なる方向に反射してスクリーンには照明光9bを表示しないオフ光17b第2の負方向反射光となる。図9は光検出素子15を実装した回路基板33の平面構造正向き状態を示す平面図である。図10は取付平面上に光検出素子15を実装した回路基板33の平面構造逆向き状態を示す平面図である。図9において、ねじ穴35,36は光検出素子15を中心として左右対称に距離Lだけ離れている。ねじ穴35,36間の中心点を結ぶ基準線L35の中心点が基準点SPとなり、基準点SPから光検出素子15の中心点までの距離がLとなる。図9で示す回路基板33はねじ穴35とねじ穴36とを左右逆の関係となる逆向きにして上ケース40に取り付けることも可能である。すなわち、図10に示すように、基準点SPを中心として回路基板33を180度回転させてねじ穴35とねじ穴36との位置関係を入れ替えて取り付けることもできる。図9で示す平面位置正向き状態第1の状態では基準点SPに対して光検出素子15の中心点C15はY方向に正の距離Lの位置に存在する。一方、図10で示す平面位置逆向き状態第2の状態では基準点SPに対して光検出素子15の中心点C15はY方向に負の距離Lの位置に存在する。このように、回路基板33の正向き状態における光検出素子15と、逆向き状態における光検出素子15との位置関係が基準点SPに対して線対称となる。なお、図2,図4,図5,図9は光検出ユニット39をDMD14aに対応すべく正向き状態で取り付けた例を示している。図11は光検出ユニット39を逆向き状態に取り付けた場合の実施の形態の映像表示装置の要部断面を模式的に示す斜視図である。すなわち、図11は光検出ユニット39をDMD14bに対応すべく逆向き状態で取り付けた場合の要部断面を示しており、図4に対応する。図12は光検出ユニット39を逆向きに取り付けた場合の映像表示装置の要部断面構造を示す断面図である。すなわち、図12は光検出ユニット39をDMD14bに対応すべく逆向き状態で取り付けた場合の構造を示しており、図5に対応する。これらの図に示すように、開口穴22xをオフ光17bの光軸中心が透過するように、遮光板22を上ケース40に対してDMD14aを用いた場合と異なる位置に固定している。図13は駆動角度が±14度の複数の微細ミラーを有するDMD14bを使用した映像表示装置に、駆動角度が±12度の複数の微細ミラーを有するDMD14aを使用した場合のオフ光17aの光路を重ね合わた要部断面構造を模式的に示す説明図である。同図において、一般的には光検出素子15は、光検出素子15の受光面に対して略鉛直方向法線VLから受光する光の感度が高い。一方、図3と図8を比較するとオフ光17aとオフ光17bの角度の差は8度である。したがって、図13に示される、オフ光17aの光軸中心線とオフ光17bの光軸中心線との角度差の8度を均等2分割した中線MLに対し、図9及び図10で示すように、ねじ穴35,36間の基準線L35の中心点である基準点SPを当該中線MLが通過するように設定している。すなわち、図13に示すように、オフ光17aに対応して設けた正向き状態の光検出素子15の回路基板33上における取り付け位置破線にて示すから、Lの2倍の距離離れた位置にオフ光17bに対応して設けた逆向き状態の光検出素子15が配置されることになる。したがって、図5及び図12に示すように、光検出素子15がオフ光17a,17bのいずれかの場合においても、オフ光17a,17bの中心光軸は法線VLで示す光検出素子15の鉛直方向4度傾斜して受光する。このとき、透過拡散板16の拡散角度が8度以上広がるように拡散度を設定することにより、オフ光17の光軸中心に対して鉛直な光も受光できる。その結果、光検出ユニット39は構成部品を同一部材を用いて互いに同一方向に組み立てた組立体のままで、上ケース40に固定する回路基板33の向きを180度変えることにより、駆動角度が±12度のDMD14aを用いた映像表示装置と駆動角度が±14度のDMD14bを用いた映像表示装置の両方に共通で使用可能となる。また、光検出ユニット39における拡散透過板16、遮光板23等も回路基板33と連結して取り付けられているため、回路基板33の状態正向き状態,逆向き状態に関係なく、光検出素子15に対する相対的位置関係は変化しない。また、内部に鏡室を形成する上ケース40は投写レンズ等を取り付けるため、高精度、かつ高剛性の材料で形成する必要があり、アルミダイキャスト、マグネシウムダイキャスト、エンジニアリングプラスチック等の専用の金型を製作し、射出成型によって成型するため、専用の金型費用が発生する。しかしながら、光検出ユニット39を取り付ける上ケース40に、あらかじめ遮光板22を異なる箇所にねじ止め可能となるように複数種類ねじ穴43,44,45,46を設けておくことにより、上ケース40は、駆動角度が±12度のDMD14aを用いた映像表示装置と駆動角度が±14度のDMD14bを用いた映像表示装置の両方に共通の構造で使用可能となる。具体的には、図7、図9及び図10を参照して、DMD14aに対応させる場合回路基板33を正向き状態にする場合は、遮光板22のねじ61及び62を上ケース40のねじ穴43及び44にてネジどめして遮光板22を上ケース40に取り付ける遮光板22の第1の取付状態。一方、DMD14bに対応させる場合回路基板33を逆向き状態にする場合は、遮光板22のねじ61及び62を上ケース40のねじ穴45及び46にてネジどめして遮光板22を上ケース40に取り付ける遮光板22の第2の取付状態。したがって、遮光板22の第1の取付状態では、図5に示すように、遮光板22の開口穴22x内をオフ光17aが通過するように設定され、遮光板22の第2の取付状態では、図12に示すように、開口穴22x内をオフ光17bが通過するように設定される。その結果、上ケース40自体は、回路基板33の正向き状態及び逆向き状態、遮光板22の第1及び第2の取付状態に関係なく一の形態で形成することができるため、上ケース40に要する専用金型費用を抑制でき、特に耐用年数が長く、多品種少量生産の業務用途に使用される投写型プロジェクタに適用した場合に大きな効果がある。本実施の形態の映像表示装置における回路基板33は、光検出素子15を第1及び第2の配置正向き状態及び逆向き状態のいずれかに選択的に設定可能であり、回路基板33及び光検出素子15を含んで光検出ユニット39を構成している。そして、上記第1の配置は、駆動角度が±12度第1の駆動角度のDMD14aを用いる際のオフ光17aが受光可能な配置を含み、上記第2の配置は、駆動角度が±14度第2の駆動角度のDMD14bを森居る際のオフ光17bが受光可能な配置を含んでいる。したがって、上記DMD14として用いる、DMD14a及びDMD14b第1及び第2の反射型表示デバイスに適合するように、回路基板33上における光検出素子15を第1及び第2の配置に設定することにより、光検出素子15にてDMD14a及びDMD14bからのオフ光17a及びオフ光17b第1及び第2の負方向反射光を正確に検出することができる。その結果、駆動角度が異なるDMD14a及びDMD14bのいずれを用いても、光検出ユニット39は第1あるいは第2の配置で光検出素子15を位置設定することにより、光検出素子15にてオフ光17a及びオフ光17bを正確に検出することができるため、光検出ユニット39の汎用性が高い映像表示装置を得ることができる。加えて、回路基板33は、光検出素子15を上記第1及び第2の配置に設定すべく、正向き状態第1の状態時における光検出素子15の位置と、逆向き状態第2の状態時における光検出素子15の位置とが、基準点SP所定の基準点に対して点対称の関係を有するようにしている。そして、光検出素子15が装着された回路基板33の取付平面上における基準点SPは、DMD14aからのオフ光17aの光軸中心線と、DMD14bからのオフ光17bの光軸中心線との中線MLが通過するように設定されている。したがって、光検出素子15を実装した回路基板33に関し、DMD14a及びDMD14bに適合するように、基準点SPを中心に180度回転させた関係の正向き状態及び逆向き状態のいずれかを設定することにより、光検出素子15にてDMD14a及びDMD14bからのオフ光17a及びオフ光17bを適宜精度良く検出することができる。その結果、回路基板33を上下逆の関係で配置するという比較的簡単な変更によって、基準点SPを中心に180度回転させた正向き状態及び逆向き状態のいずれかを設定することができるため、組立作業を繁雑化させることなく光検出ユニット39の汎用性が高い映像表示装置を得ることができる。実施の形態の映像表示装置において、黒色の表面処理が施された遮光板22ユニット外遮光板を、DMD14プリズム13と光検出ユニット39との間に設けることにより、開口穴22xによって、オフ光17a及びオフ光17b第1及び第2の負方向反射光の遮光板23ユニット内遮光板の開口穴23xへの光路のみ選択的に有効にして、開口穴22x以外の遮光領域によって他の光路を遮断している。その結果、オフ光17に対する光検出ユニット39における反射光を実質的にゼロにすることができるため、長期使用しても表示映像のコントラストの劣化が伴わない精度の良い表示映像を投写することができる。また、光検出ユニット39光検出素子15を、DMD14プリズム13から比較的近い位置に配置例えばプリズム13の上部表面13Sからの直線距離で略26mm離れた位置に拡散透過板16が位置するようにすることにより、オフ光17の面内輝度分布が比較的均一な距離で精度の高い光量検出が光検出素子15にて可能となる効果を奏する。この際、前述したように、黒色の表面処理が施された遮光板22の存在により、オン光18による表示映像に悪影響を与えることはない。さらに、光検出ユニット39をDMD14プリズム13に近接位置に配置することにより、透過拡散板16の小型化、回路基板33の小型化Lを小さくできを図ることができるため、光検出ユニット39の小型化を実現することができる。加えて、遮光板22,23を設けることにより鏡室内面21の黒色塗装の退色による劣化を回避することができるため、実施の形態の映像表示装置全体の耐久性の高めることにより長寿命化を図ることができる。また、この実施の形態では、反射型半導体デバイスとしてDMDを例に挙げたが、反射型液晶のLCOSLiquidcrystalonsilicon、登録商標を用いても良い。例えば、LCOS登録商標は、一般的に反射方向は複数存在しないが、組み合わせて使用する変更プリズムの反射角度が複数ある場合は本発明を適用することができる。"