レンズ装置の振動を検出する振動センサと、該振動センサの検出信号に基づいて振動による像振れを補正する像振れ補正手段と、を備えるレンズ装置であって、前記振動センサの検出信号に基づく振動が基準周波数よりも高周波の振動である場合には、前記像振れ補正手段を用いて像振れ補正を行う旨の判断を行い、前記振動センサの検出信号に基づく振動が基準周波数よりも低周波の振動である場合には、前記振動センサの検出信号に基づく振動の振幅と周波数に基づいて前記像振れ補正手段を用いて像振れ補正を行うか否かを判断する判断手段とを備えたことを特徴とするレンズ装置。前記振動センサの検出信号に基づく振動が基準周波数よりも低周波の振動であり、且つ前記振幅が基準振幅よりも大きい場合には前記像振れ補正手段を用いて像振れ補正を行い、前記振動センサの検出信号に基づく振動が基準周波数よりも低周波の振動であり、且つ前記振幅が基準振幅よりも小さい場合には前記像振れ補正手段を用いて像振れ補正を行わないことを特徴とする請求項1に記載のレンズ装置。前記基準振幅は、前記周波数による任意の関数であることを特徴とする請求項2記載のレンズ装置。前記任意の関数は、1次関数、2次関数、指数関数のいずれかであることを特徴とする請求項3記載のレンズ装置。前記基準振幅は、前記周波数と前記基準振幅との関係を表すテーブルデータとして記憶されていることを特徴とする請求項2記載のレンズ装置。前記基準振幅は、前記周波数が高くなるにつれて小さくなることを特徴とする請求項2乃至5いずれか1項に記載のレンズ装置。請求項1~6のいずれか1項に記載のレンズ装置を有する撮像装置。しかし、振動センサの周波数に応じて特性を変更する手法では、像振れ補正周波数帯域の低い周波数帯域の振動に対して、像振れ補正効果が低下する問題や、振動センサの出力に応じて像振れ補正をオフする手法では、周波数が高く振幅の小さい振動に対しての像振れ補正効果が低下する問題がある。本発明の目的は、上述の問題点を解消し、ズームレンズに加わる振動に対する像振れ補正効果を損うことなく、振動センサのノイズ成分に起因し、撮影者が意図しない被写体の動きを解消するレンズ装置を提供することにある。上記目的を達成するための本発明に係るレンズ装置の技術的特徴は、レンズ装置の振動を検出する振動センサと、該振動センサの検出信号に基づいて振動による像振れを補正する像振れ補正手段と、を備えるレンズ装置であって、前記振動センサの検出信号に基づく振動が基準周波数よりも高周波の振動である場合には、前記像振れ補正手段を用いて像振れ補正を行う旨の判断を行い、前記振動センサの検出信号に基づく振動が基準周波数よりも低周波の振動である場合には、前記振動センサの検出信号に基づく振動の振幅と周波数に基づいて前記像振れ補正手段を用いて像振れ補正を行うか否かを判断する判断手段とを備えたことにある。また、前記振動センサの検出信号に基づく振動が基準周波数よりも低周波の振動であり、且つ前記振幅が基準振幅よりも大きい場合には前記像振れ補正手段を用いて像振れ補正を行い、前記振動センサの検出信号に基づく振動が基準周波数よりも低周波の振動であり、且つ前記振幅が基準振幅よりも小さい場合には前記像振れ補正手段を用いて像振れ補正を行わないように構成すると尚好ましい。また、ここで、前記基準振幅は、前記周波数による任意の関数であると尚好ましく、更には、この任意の関数は、1次関数、2次関数、指数関数のいずれかであると尚好ましい。また、前記基準振幅は、前記周波数と前記基準振幅との関係を表すテーブルデータとして記憶されていても良い。尚、ここで記載した基準振幅は、前記周波数が高くなるにつれて小さくなるようにすることが望ましい。また、本発明の撮像装置は、上述のようなレンズ装置を有することを特徴としている。本発明に係るレンズ装置によれば、周波数の高い微小振動を含めた振動に対する像振れ補正効果を維持しながら、振動センサから発生する低周波ノイズに起因する被写体像の動きを低減することができる。本発明を図示の実施例に基づいて詳細に説明する。図1は実施例1のブロック回路構成図を示し、図示しないズームレンズの振動を検出する振動センサ1の出力は、ハイパスフィルタ2、増幅器3、ハイパスフィルタ4、積分回路5、A/D変換器6を経てCPU7に接続されている。CPU7には、更にズームレンズの位置を示すズーム位置信号をA/D変換するA/D変換器8の出力、フォーカスレンズの位置を示すフォーカス位置信号をA/D変換するA/D変換器9の出力、不揮発性メモリ10が接続されている。CPU7の出力は、ハイパスフィルタ4、D/A変換器11にそれぞれ接続され、D/A変換器11の出力は駆動回路12を介してアクチュエータ13に接続され、アクチュエータ13によりズームレンズの光軸を偏心する像振れ補正用レンズ群15を駆動している。また、像振れ補正用レンズ群15の位置を検出する位置検出器16の出力が駆動回路12にフィードバックされている。ズームレンズの振動を検出した振動センサ1の出力信号は、ハイパスフィルタ2で出力信号に含まれる直流成分を除去され、増幅器3で増幅され、ハイパスフィルタ4でCPU7に入力する信号帯域が選択され、更に積分回路5で角速度に相当する振動センサ1の信号を角度相当の信号に変換され、A/D変換器6によりA/D変換されてCPU7に入力する。CPU7はA/D変換器6、8、9の出力に基づいて、像振れ補正用レンズ群15に対する制御信号を演算し、振動センサ1の出力信号の振幅及び周波数を判定しD/A変換器11に出力する。D/A変換器11はCPU7の演算結果をアナログ信号に変換し、駆動回路12はアクチュエータ13を駆動し、不揮発性メモリ10はズーム部位置データ及びフォーカス部位置データ、像振れ補正係数後述する周波数判定基準データを記憶する。図2はズームレンズにおけるCPU7による一連の動作のフローチャート図を示している。カメラからズームレンズに電源が投入されると、ステップS1でCPU7の内部レジスタ及び内部メモリを初期化する。ステップS2では、像振れ補正フラグFFlag及びカウンタCTCountを初期化するためにクリアする。初期化動作を完了した後はステップS3により通常動作に移行する。この像振れ補正フラグFは、振動センサ1の出力に応じて像振れ補正を実行するか否かを示すものであり、像振れ補正フラグFが1の場合は像振れ補正を行い、0の場合は像振れ補正を行わない。また、カウンタCTはA/D変換器6から入力するデータが、後述する所定の条件を満たしている時間を計測する。ステップS3でCPU7は積分回路5の信号のA/D変換の結果をデータとしてデータDTにセットする。データDTは振動センサ1の出力を増幅積分した値で、ズームレンズに加わっている振動の振幅に相当する。続いて、ステップS4でデータDTを周波数判定用関数に入力し、積分回路5の出力信号周波数データを演算しFQFrequencyにセットする。この周波数判定用関数は、データDTと前回までのサンプリング時に入力したデータ等を用いて、周波数データを演算する関数である。この周波数判定用関数により、振動センサ1から出力されている信号の周波数、つまりズームレンズに加わっている振動の周波数に相当するデータが求められる。本実施例1では、CPU7で実行するソフトウエアにより周波数判定用関数を実現しているが、CPU7の外部のハードウエアで周波数判定回路を構成しても、同様の効果を得ることができる。そして、ステップS5で振動の振幅に相当するデータDTとノイズ判定基準レベルデータDTLとを比較する。このノイズ判定基準レベルデータDTLは不揮発性メモリ10に予め記憶されており、ズームレンズに加わっている振動がない状態における積分回路5の出力の最大値に相当する値である。ステップS5において、データDTが次の1式の条件を満たす場合、つまりレンズに加わっている振動の振幅が小さい場合はステップS6に進み、周波数データFQとノイズ判定基準周波数データFQLとを比較する。-DTL≦DT≦DTL1ステップS6において、FQがノイズ判定基準周波数データFQLよりも小さい場合に、つまり積分回路5の出力信号の周波数が、振動センサ1から出力されるノイズ周波数よりも低い場合はステップS7に進み、カウンタCTの値を確認する。ステップS7において、カウンタCTが予め定めた所定時間に相当し、不揮発性メモリ10に予め記憶されているデータTaと等しいか大きい場合、つまりデータDTのレベルが小さく、周波数が低い状態が所定時間継続した場合は、振動センサ1からの出力信号はノイズ成分であると判断し、像振れ補正フラグFをクリアする。このように、振動センサ1の出力信号の振幅が小さく、かつその周波数が低い状態が所定の時間継続した場合のみ、像振れ補正フラグFをクリアすることで、振動成分とノイズ成分との切り分けを正確に行うことが可能になる。またステップS7において、カウンタCTが所定時間に相当するデータTaよりも小さい場合、つまりデータDTのレベルが小さく、周波数が低い状態ではあるが、その状態がまだ所定時間継続していない場合には、ステップS9で像振れ補正フラグFを1にセットする。そして、ステップS10でカウンタCTをインクリメントして、ステップS13にジャンプする。一方、ステップS5においてデータDTが1式を満たさない場合、或いはステップS6においてFQがノイズ判定基準周波数データFQLと等しいか大きい場合は、像振れ補正を要する振動がズームレンズに加わっていると判断し、ステップS11で像振れ補正フラグFを1にセットする。ステップS12でカウンタCTをクリアしステップS13に進む。このように、振動センサ1の出力の振幅、或いは周波数の何れかが所定の条件を満たさない場合は、像振れ補正効果を維持するために、直ちに像振れ補正を実行するように像振れ補正フラグFを1にセットする。次に、CPU7はステップS13で像振れ補正フラグFの状態を判断する。ステップS13において、像振れ補正フラグFがクリアされている場合は、CPU7は像振れ補正を行わないので、ステップS14で像振れ補正制御データCDを中心値0に設定し、ステップS16で像振れ補正制御データCDをD/A変換器11に出力する。この場合には、データDTに拘らず像振れ補正用レンズ群15がその可動範囲の中心位置の近傍に固定されるので、像振れ補正機能はオフの状態になる。一方、ステップS13において、像振れ補正フラグFがセットされている場合は、ステップS15でデータDT等を用いて像振れ補正制御データCDControlを演算し、ステップS16で像振れ補正制御データCDをD/A変換器11に出力する。図3はステップS15で実行する像振れ補正制御データCDの演算の概略フローチャート図である。本実施例1では、像振れ補正用レンズ群15がズームレンズ及びフォーカスレンズよりも像面側に配置されているので、像振れを補正するためには像振れ補正用レンズ群15の駆動量をズームレンズ及びフォーカスレンズの位置に応じて変更しなければならない。従って、図2のステップS15において、CPU7は図3のステップS101でズームレンズの位置データをA/D変換器8から入力し、バッファBZZoomにセットする。ステップS102では、フォーカスレンズの位置データをA/D変換器9から入力し、バッファBFFocusにセットする。次にステップS103で、ズーム及びフォーカスに応じた像振れ補正係数の値を不揮発性メモリ10から入力し、CFCoefficientにセットする。なお、不揮発性メモリ10には、予めズームレンズ及びフォーカスレンズの位置データと、それらの位置データに応じた像振れ補正係数がテーブルデータとして記憶されている。ステップS104でデータDTに像振れ補正係数CFを乗じて、像振れ補正制御データCDを演算し、ズームレンズ及びフォーカスレンズの位置に応じた像振れ補正用レンズ群15の駆動量を求める。この場合は、データCDに応じて像振れ補正用レンズ群15が駆動されるので、像振れ補正機能はオンの状態になる。以後、ズームレンズの電源が切られるまで、図2のステップS3~ステップS16を繰り返す。また本実施例1においては、振動センサ1の出力と比較を行ったノイズ判定基準レベルデータDTL及びノイズ判定基準周波数データFQL等を予め設定した固定値としたが、出荷時に個別に振動センサ1の出力を測定し、その測定結果を不揮発性メモリ10に記憶させても同様の効果が得られる。図4は実施例2の構成図であり、図1と同じ符号は同じ構成要素を示し、図1におけるハイパスフィルタ4、積分回路5は省略されている。図5は実施例2のズームレンズにおけるCPU7の一連の動作を示すフローチャート図である。カメラからズームレンズに電源が投入されると、ステップS201に進む。ステップS201、S202は、図2のステップS1、S2と同じである。ステップS203で、CPU7は振動センサ1のハイパスフィルタ2、増幅器3を経てA/D変換器6で変換した出力をSPspeedとしてセットする。次に、ステップS204で角速度相当であるSPを積分し、得られた角度に相当するデータDTをセットする。このように本実施例では、角速度相当で得られたデータをソフトウエアで積分し、角度相当のデータを演算している。ステップS205~S217までは、図2のステップS4~S16と同様であり、ステップS216においては図3のフローチャート図に従って動作する。以後はズームレンズの電源が切られるまで、ステップS203~S217を繰り返す。図6は実施例3のフローチャート図であり、ズームレンズにおけるCPU7の一連の動作を示している。ステップS301~S304までは、図2のステップS1~S4と同様である。ステップS305において、ステップS304で求めた信号周波数データFQと2式を用いて、ノイズ判定基準レベルデータDTLを演算する。ただし、A及びBは任意の正の係数である。DTL=-A×FQB2図7はこの2式の特性を示し、入力信号周波数Xに応じて、ノイズ判定基準レベルデータDTLつまり振幅Yを可変して、式2で示す直線を境界として像振れ補正を行うかどうかを決定する。つまり、振動センサ1から出力されるノイズ成分などを含む低周波数域では、ノイズの影響で被写体が撮影者の意図しない動作をしないように、ノイズ判定基準レベルデータDTLを比較的大きく設定する。その殆どが信号成分である高周波域では、微振動に対しても十分に像ぶれ補正効果が得られるように、ノイズ判定基準レベルデータDTLを小さく設定することが可能になる。ステップS305におけるノイズ判定基準レベルデータDTLの演算後にステップS306に進み、ステップS303でA/D変換器6から入力したデータDTの絶対値|DT|とノイズ判定基準レベルデータDTLを比較する。ステップS306において、A/D変換器6から入力したデータの絶対値|DT|が、ノイズ判定基準レベルデータDTLよりも小さい場合はステップS307に進み、A/D変換器6から入力したデータの絶対値|DT|が、ノイズ判定基準レベルデータDTL以上の場合にはステップS311に進む。ステップS307~S316は、図2のステップS7~S16と同様であり、ステップS315では図3のフローチャート図に従って動作する。以後、ズームレンズの電源が切られるまで、ステップS303~S316を繰り返す。また上述の各実施例においては、ノイズ判定基準レベルデータDTLを演算する関数に説明を容易にするため1次関数を用いたが、2次関数や指数関数などの任意の関数を使用しても、同様の効果を得ることができる。更に、本実施例においては、1つの関数によりノイズ判定基準レベルを設定したが、複数の関数によりノイズ判定基準レベルを設定しても、或いはノイズ判定基準レベルをテーブルデータとして記憶しても同様の効果が得られる。