"接続装置本体に形成された挿入部と、前記挿入部にその両側面から突出自在となるように保持された接触子と、前記接触子を外側方に押し付ける導電性の弾性体とを備え、前記弾性体は、支持片部の両端側を屈曲させてバネ片部を延設したものであり、両側のバネ片部にそれぞれ前記接触子を設けた配線ダクト接続装置。前記弾性体の前記支持片部に接続される導電性の固定プレートと、外部電線に接続される速結端子部とを備え、前記固定プレートと前記速結端子部とが電気接続された請求項1に記載の配線ダクト接続装置。前記固定プレートと前記速結端子部とが、かしめ固定によって電気接続された請求項2に記載の配線ダクト接続装置。前記固定プレートと前記速結端子部とが、可撓性の電線を介して電気接続された請求項2に記載の配線ダクト接続装置。前記固定プレートと前記速結端子部とが、圧力により接点同士を押し当てる接点構造を介して電気接続された請求項2に記載の配線ダクト接続装置。前記挿入部が、前記接続装置本体の長手方向の両端にそれぞれ形成され、一端側の前記挿入部に配される前記弾性体の前記支持片部と、他端側の前記挿入部に配される前記弾性体の前記支持片部とが、それぞれ導電性の固定プレートに接続され、前記固定プレート及び両端側の前記弾性体を通じて、両端の前記挿入部にそれぞれ配される複数の接触子同士が、電気接続された請求項1に記載の配線ダクト接続装置。前述した特許文献2の配線ダクト接続装置は、長手方向に伸びるバネ板状の導通部材を用い、各導通部材の先端に接触子を片持ち状に支持する構造である。そのため、接触子ごとに専用の導通部材を設ける必要があり、組み立て性やコスト面での問題があった。本発明は前記問題点に鑑みて発明したものであって、配線ダクトの各導体に対する接触箇所を2箇所以上にして電気接続の信頼性を高くし、さらに、組み立て性やコスト面も向上させることのできる配線ダクト接続装置を提供することを、課題とする。前記課題を解決するため、本発明を、下記構成を具備した配線ダクト接続装置とする。本発明は、接続装置本体に形成された挿入部と、前記挿入部にその両側面から突出自在となるように保持された接触子と、前記接触子を外側方に押し付ける導電性の弾性体とを備え、前記弾性体は、支持片部の両端側を屈曲させてバネ片部を延設したものであり、両側のバネ片部にそれぞれ前記接触子を設けた配線ダクト接続装置である。本発明においては、前記弾性体の前記支持片部に接続される導電性の固定プレートと、外部電線に接続される速結端子部とを備え、前記固定プレートと前記速結端子部とが電気接続されていることが好ましい。さらにこのとき、前記固定プレートと前記速結端子部とが、かしめ固定によって電気接続されることが好ましい。また、前記固定プレートと前記速結端子部とが、可撓性の電線を介して電気接続されることも好ましい。また、前記固定プレートと前記速結端子部とが、圧力により接点同士を押し当てる接点構造を介して電気接続されることも好ましい。本発明においては、前記挿入部が、前記接続装置本体の長手方向の両端にそれぞれ形成され、一端側の前記挿入部に配される前記弾性体の前記支持片部と、他端側の前記挿入部に配される前記弾性体の前記支持片部とが、それぞれ導電性の固定プレートに接続され、前記固定プレート及び両端側の前記弾性体を通じて、両端の前記挿入部にそれぞれ配される複数の接触子同士が、電気接続されることも好ましい。本発明においては、配線ダクトの各導体に対する接触箇所を2箇所以上にして電気接続の信頼性を高くし、さらに、組み立て性やコスト面も向上させることができるという効果を奏する。本発明を、添付図面に示す実施形態に基づいて説明する。図1には、本発明の実施形態1の配線ダクト接続装置を示している。本実施形態の配線ダクト接続装置は、従来技術として前述した特許文献1の配線ダクト接続装置と同様に、配線ダクト100に装着して用いるものであり、ここでは配線ダクト100の導体110に対して外部電源からの給電を行うフィードインボックスとなっている。まず、配線ダクト100の構造について、改めて詳述する。図7に示すように、配線ダクト100は、その長手方向Xに垂直な断面がリップ付きコ字状をなすように形成した長尺の筒状部材であり、上壁101と、上壁101の両側端から延設される一対の側壁102と、各側壁102の先端から延設されてリップ部を成す底壁103とを有する。リップ部となる両底壁103間の隙間が、配線ダクト100の内部と外部を連通させる開口104となる。配線ダクト100は、開口104が下側をむくように配置され、開口104よりも内部の空間が、長尺溝型のコア105となる。側壁102の内面には、内側方にむけて導体保持部106を突設しており、この導体保持部106の先端部に、導体110を固定させている。導体110は、配線ダクト100の長手方向Xに沿って配設され、一直線状に伸びる長尺矩形状の平坦な接続面111を、コア105内に露出させている。一対の導体110の互いの接続面111は、コア105を介して対向するように、同一高さに配置されている。次に、前記配線ダクト100に装着する実施形態1の配線ダクト接続装置の構造について、詳しく述べる。図1に示すように、本実施形態の配線ダクト接続装置は、配線ダクト100端部開口を通じてコア105内に挿入するための挿入部1を、接続装置本体9の長手方向Xの一端部に備えている。挿入部1には、その両側面から所定範囲内で外側方に突出自在となるように、板状の接触子2を両側に一対ずつ備えている。接続装置本体9の長手方向Xの他端部側には、外部電線を接続させるための速結端子部4を一対配設している。各速結端子部4には、後述の弾性体7や固定プレート20を介して、対応する一対の接触子2が電気接続される。長手方向Xに並設される一対の接触子2は、挿入部1が配線ダクト100のコア105内に挿入された状態において、対応する導体110に弾接し、電気接続されるものである。以下、配線ダクト接続装置の各構成について、より具体的に述べる。接続装置本体9の挿入部1内には、長手方向Xに沿って伸びるように仕切壁6を形成している。そして、幅方向Yの中央部に位置する仕切壁6と、これに隣接する接触子2との間には、接触子2に接触して外側方への付勢力を付与する弾性体7を配置している。ここでの幅方向Yは、長手方向Xと直交する方向である。なお、挿入部1の説明に用いる長手方向Xは、配線ダクト100の説明で用いた長手方向Xと一致する方向である。弾性体7は、一対の接触子2のそれぞれに独立して弾性力を付与するものであり、長手方向Xに並設される一対の接触子2の内側方に、対応する弾性体7を一つ配置している。この弾性体7は、両端を屈曲させた形状を有する導電性の板バネ部材から成る。具体的に述べると、各弾性体7は、長手方向Xに一直線状に伸びる支持片部11の両端から、それぞれ外側方にむけてU字状に屈曲する屈曲片部12を延長させ、両側の屈曲片部12の先端から、互いに近づく方向に伸びるようにバネ片部13を延長させたものである。各バネ片部13は、傾きが異なる第一部分14と第二部分15を、ヘ字状に連続させた形状を有する。第一部分14は、屈曲片部12の先端からいったん内側方に傾いて延長された直線状の弾性片であり、第二部分15は、この第一部分14の先端から外側方に傾いて延長された直線状の弾性片である。この第二部分15の先端部に、外側方にむけて突出するように接触子2をそれぞれ固定させている。接触子2の外側縁は、外側方にむけて膨らむ緩やかな円弧形状に設けている。この接触子2の外側縁上の点にて、接触子2と配線ダクト100の導体110とが接触する。接続装置本体9に備えた速結端子部4と弾性体7とは、長板状である導電性の固定プレート20を介して、一対一で電気接続される。この弾性体7が、一対の接触子2に対して機械的に接続され、バネ力を付与するとともに、電気的にも接続される。より具体的には、以下に述べる接続構造を具備する。速結端子部4の端面からは、長手方向Xにむけて伸びるように導電性部材21を延設している。この導電性部材21は、長手方向Xに長尺の導電板をクランク状に屈曲させた形状である。長板状の固定プレート20は、この導電性部材21よりも長手方向Xの一端側に配置され、固定プレート20と導電性部材21の互いの端部同士が、幅方向Yに重なるように配置される。この重なり部分において、固定プレート20と導電性部材21とが、かしめ固定される。固定プレート20は、幅方向Y中央の仕切壁6と、この仕切壁6に隣接する弾性体7の支持片部11との間に挟まれるように、配置される。固定プレート20と、弾性体7の支持片部11とは、この支持片部11の長手方向X中央部分において、かしめ固定される。このかしめ固定により、固定プレート20と弾性体7とが、機械的及び電気的に接続される。これらの接続構造は、平面視において配線ダクト接続装置を幅方向Yに二分する線C1を対称軸として、線対称な構造となる。即ち、幅方向Y中央に仕切壁6が位置し、この仕切壁6を両側から挟むように一対の固定プレート20が配置され、これら固定プレート20をさらに両側から挟むように一対の弾性体7が配置される。そして、各弾性体7が有する一対のバネ片部13の先端部分に、それぞれ接触子2が接続される構造である。前記した接続構造によれば、配線ダクト100の各導体110に対する接触箇所を複数個所本実施形態では2箇所にして、電気接続の信頼性を高くすることができる。そして、一対の接触子2に対して独立したバネ力を付与する弾性体7を、一部材のものとして提供することができ、組み立て性やコスト面でも優れたものとなる。また、弾性体7及びこれに支持される接触子2は、平面視において、支持片部11中央のかしめ固定の箇所を通過して幅方向Yに伸びる線C2を対称軸として、線対称に構成されている。そのため、また、同一押し込み量に対して各接触子2に付与されるバネ力も、均一化される。図2には、弾性体7の変形例を示している。この弾性体7においても、長片状をなす支持片部11の両端から、外側方にむけて屈曲する屈曲片部12を介して、バネ片部13を延設している。両側のバネ片部13には、それぞれ接触子2を固定させている。図1に示す弾性体7とは異なり、両側のバネ片部13は、互いに離れる方向へと傾斜して延長されている。この変形例においても、弾性体7及びこれに支持される接触子2は、平面視において、支持片部11中央固定プレート20にかしめ固定される箇所を通過して幅方向Yに伸びる線C2を対称軸として、線対称に構成される。次に、本発明の実施形態における実施形態2の配線ダクト接続装置について、図3に基づいて説明する。なお、前記した実施形態1と同様の構成については同一符号を付して詳しい説明を省略し、実施形態1とは相違する本実施形態の特徴的な構成について以下に詳述する。本実施形態では、長手方向Xに並設される速結端子部4と固定プレート20とを、可撓性の電線30を介して電気接続させている。具体的には、以下に述べる接続構造を具備する。速結端子部4の端面からは、長手方向Xにむけて接続片31を延長させている。長板状である固定プレート20は、長手方向Xの端部32をクランク状に屈曲形成したものであり、この端部32の外側方をむく面に、電線30の一端部が電気接続される。電線30の他端部は、速結端子部4の接続片31の内側方をむく面に電気接続される。本実施形態においても、速結端子部4と接触子2を電気接続させる一連の接続構造は、平面視において配線ダクト接続装置を幅方向Yに二分する線C1を対称軸として、線対称な構造となる。次に、本発明の実施形態における実施形態3の配線ダクト接続装置について、図4に基づいて説明する。なお、前記した実施形態1と同様の構成については同一符号を付して詳しい説明を省略し、実施形態1とは相違する本実施形態の特徴的な構成について以下に詳述する。本実施形態では、長手方向Xに並設される速結端子部4と固定プレート20とを、互いの接点同士を接触させる接点構造を介して、電気接続させている。具体的には、以下に述べる接続構造を具備する。速結端子部4の端面からは、実施形態1と同様のクランク形状を有する導電性部材21を延設している。固定プレート20と導電性部材21とは、互いの端部同士が幅方向Yに重なるように配置されている。そして、この重なり部分において、固定プレート20の外側方をむく面に接触部41を形成し、導電性部材21の内側方をむく面に接触部42を形成している。これにより、固定プレート20と導電性部材21の互いの対向面に形成される接触部41,42同士が、幅方向Yの圧力により押し当たる。両接触部41,42は共に凸状であるが、片方だけが凸状であってもよい。本実施形態においても、速結端子部4と接触子2を電気接続させる一連の接続構造は、平面視において配線ダクト接続装置を幅方向Yに二分する線C1を対称軸として、線対称な構造となる。次に、本発明の実施形態における実施形態4の配線ダクト接続装置について、図5に基づいて説明する。前記した実施形態1と同様の構成については同一符号を付して詳しい説明を省略し、実施形態1とは相違する本実施形態の特徴的な構成について以下に詳述する。本実施形態の配線ダクト接続装置において、平面視略矩形状である接続装置本体9は、実施形態1と同様の構成を備える挿入部1を、長手方向Xの両側に有している。即ち、本実施形態の配線ダクト接続装置は、実施形態1のようなフィードインボックスではなく、配線ダクト100同士を電気的にジョイントするダクトカプラとなっている。以下においては、一対の挿入部1のうち一方を第一の挿入部1Aとし、他方を第二の挿入部1Bとする。第一及び第二の挿入部1A,1Bは、同様の部材を備えたものであるが、本実施形態では区別のため、第一の挿入部1Aに備える接触子2を第一の接触子2Aとし、弾性体7を第一の弾性体7Aとする。同様に、第二の挿入部1Bに備える接触子2を第二の接触子2Bとし、弾性体7を第二の弾性体7Bとする。第一の接触子2Aの内側方には、これらを外側方へと押し付ける第一の弾性体7Aが配される。第二の接触子2Bの内側方には、これらを外側方へと押し付ける第二の弾性体7Bが配される。この接続装置本体9内においては、第一及び第二の挿入部1A,1Bに一対ずつ配される第一及び第二の弾性体7A,7Bのうち、長手方向Xに並設される第一の弾性体7Aと第二の弾性体7Bの組同士を、長手方向Xに長尺に形成した一枚の固定プレート20によって、電気接続させている。即ち、本実施形態の接続構造は、以下に述べる構造である。本実施形態の接続装置本体9では、第一の挿入部1Aから第二の挿入部1Bにかけて仕切壁6が形成されている。本実施形態の固定プレート20も、第一の挿入部1Aから第二の挿入部1Bに亘って配置されるものであり、仕切壁6を幅方向Y両側から挟むように一対配される。そして、各固定プレート20のうち第一の挿入部1A側の部分において、第一の弾性体7Aの支持片部11に対してかしめ固定され、各固定プレート20のうち第二の挿入部1B側の部分において、第二の弾性体7Bの支持片部11に対してかしめ固定される。このかしめ固定により、第一の弾性体7Aと第二の弾性体7Bとが固定プレート20を介して機械的及び電気的に接続される。つまり、幅方向Y中央に仕切壁6が位置し、この仕切壁6を両側から挟むように一対の固定プレート20が配置され、これら固定プレート20をさらに両側から挟むように、第一の弾性体7Aと第二の弾性体7Bの各対が配置される構造である。そして、第一の弾性体7Aが有する一対のバネ片部13の先端部分にそれぞれ第一の接触子2Aが接続され、第二の弾性体7Bが有する一対のバネ片部13の先端部分にそれぞれ第一の接触子2Bが接続される。前記した接続構造によれば、配線ダクト100の各導体110に対する接触箇所を複数個所本実施形態では2箇所にして、電気接続の信頼性を高くすることができる。さらに、接触子2に付与されるバネ力のバラツキも抑えられる。以上説明したように、本発明の実施形態1~4の配線ダクト接続装置は、接続装置本体9に形成された挿入部1と、挿入部1にその両側面から突出自在となるように保持された接触子2と、接触子2を外側方に押し付ける導電性の弾性体7とを備える。弾性体7は、支持片部11の両端側を屈曲させてバネ片部13を延設したものであり、両側のバネ片部13にそれぞれ接触子2を設けている。これにより、複数の接触子2に対して独立したバネ力を付与する弾性体7を、一部材で提供することができ、組み立て性やコスト面でも優れたものとなる。また、各弾性体7において、支持片部11の一端側から延設されるバネ片部13と、他端側から延設されるバネ片部13とを、同様の線対称な寸法形状に設けることができる。そのため、両側のバネ片部13に設けられる接触子2を、同様のバネ力で外側方へと押圧することができ、各接触子2の、配線ダクト100の導体110に対する接触圧が均一化される。また、本発明の実施形態1~3の配線ダクト接続装置においては、弾性体7の支持片部11に接続される導電性の固定プレート20と、外部電線に接続される速結端子部4とを備え、固定プレート20と速結端子部4とが電気接続されている。これにより、弾性体7を固定プレート20によって接続装置本体9内に安定的に支持させるとともに、弾性体7と速結端子部4とをこの固定プレート20によって電気接続させることができる。そのため、接続装置本体9内での機械的接続と電気的接続をより確実なものとすることができる。そして、本発明の実施形態1の配線ダクト接続装置においては、固定プレート20と速結端子部4とが、かしめ固定によって電気接続されている。これにより、接触子2と速結端子部4の間における機械的接続と電気的接続が、より確実なものとなる。また、本発明の実施形態2の配線ダクト接続装置においては、固定プレート20と速結端子部4とが、可撓性の電線30を介して電気接続されている。これにより、接触子2と速結端子部4の間における電気的接続が、より確実なものとなる。また、固定プレート20を速結端子部4側にまで延長しなくてもよいため、コスト削減や軽量化に寄与する。また、本発明の実施形態3の配線ダクト接続装置においては、固定プレート20と速結端子部4とが、圧力により接点同士を押し当てる接点構造を介して電気接続されている。このような接点構造を利用することにより、接触子2と速結端子部4の間における電気的接続が、より確実なものとなる。本発明の実施形態4の配線ダクト接続装置においては、挿入部1が、接続装置本体9の長手方向Xの両端にそれぞれ形成されている。そして、一端側の挿入部1に配される弾性体7の支持片部11と、他端側の挿入部1に配される弾性体7の支持片部11とが、それぞれ導電性の固定プレート20に電気接続され、固定プレート20及び両端側の弾性体7を通じて、両端の挿入部1にそれぞれ配される複数の接触子2同士が、電気接続されている。これにより、両端の挿入部1にて弾性体7を固定プレート20に支持させるとともに、両端の挿入部1に配される弾性体7同士を、この固定プレート20によって電気接続させることができる。そのため、接続装置本体9内での機械的接続と電気的接続を、より確実なものとすることができる。以上、本発明を添付図面に示す実施形態に基づいて説明したが、本発明がこれら実施形態に限定されるわけではなく、例えば、挿入部1において一つの固定プレート20に2以上の弾性体7をかしめ固定するような構造であってもよい。即ち、本発明の意図する範囲内であれば、各実施形態において適宜の設計変更を行うことや、各実施形態の構成の組み合わせや置換を行うことが可能である。"