"所定位置にて第1の部分と第2の部分に分離された部材の分離方向の寸法を調整する部材の寸法調整機構であって、前記第1の部分の前記第2の部分との分離端側の側面に筒状の第1ナット部材をそのねじ孔を前記部材の分離方向に合わせて固定させ、前記第2の部分の前記第1の部分との分離端側の側面に前記第1ナット部材のねじ孔とは逆方向のねじ孔を有する筒状の第2ナット部材を該ねじ孔を前記部材の分離方向に合わせると共に前記第1ナット部材に対向して固定させ、棒状の外周面に長さ方向中央を境として一方側に前記第1ナット部材のねじ孔に螺合可能な第1ねじを有すると共に他方側で前記第2ナット部材のねじ孔に螺合可能な第2ねじを有し、少なくとも一端側にドライバの先端が係合する係合部を設けたボルト部材を、前記第1ねじ側を前記第1ナット部材のねじ孔に螺着させると共に、前記第2ねじ側を前記第2ナット部材のねじ孔に螺着させ、前記ボルト部材の係合部にドライバの先端を係合させていずれかの方向に回すことにより前記第1の部分と第2の部分の分離方向の寸法の調整が行われる、ことを特徴とする部材の寸法調整機構。所定位置にて第1の部分と第2の部分に分離された部材の分離方向の寸法を調整するための部材の寸法調整装置であって、前記第1の部分の前記第2の部分との分離端側の側面にねじ孔を前記部材の分離方向に合わせて固定される筒状の第1ナット部材と、前記第1ナット部材のねじ孔とは逆方向のねじ孔を有し、前記第2の部分の前記第1の部分との分離端側の側面に該ねじ孔を前記部材の分離方向に合わせると共に前記第1ナット部材と対向して固定される筒状の第2ナット部材と、棒状の外周面に長手方向中央を境として一方側に前記第1ナット部材のねじ孔に螺合可能な第1ねじを有すると共に他方側で前記第2ナット部材のねじ孔に螺合可能な第2ねじを有し、少なくとも一端側にドライバの先端が係合する係合部を設け、前記第1ねじ側が前記第1ナット部材のねじ孔に螺着されると共に、前記第2ねじ側が前記第2ナット部材のねじ孔に螺着されるボルト部材とを設けたことを特徴とする部材の寸法調整装置。第1の部分と第2の部分との間に第3の部分が介在した部材の該第1の部分と第2の部分との間の距離を該第3の部分により調整する部材の寸法調整機構であって、前記第3の部分が、前記第1の部分の前記第2の部分との対向面にねじ孔を該第1の部分に向けて固定される筒状の第1ナット部材と、前記第2の部分の前記第1の部分との対向面に前記第1ナット部材に対向して固定される前記第1ナット部材のねじ孔とは逆方向のねじ孔を有する筒状の第2ナット部材と、棒状の外周面の長さ方向一端側に前記第1ナット部材のねじ孔に螺合可能な第1ねじを有すると共に他端側で前記第2ナット部材のねじ孔に螺合可能な第2ねじ孔を有し、少なくとも一端側にドライバの先端が係合する係合部を設けたボルト部材とを備えており、前記ボルト部材の第1ねじ側を前記第1ナット部材のねじ孔に、前記第2ねじ側を前記第2ナット部材のねじ孔にそれぞれ螺着させ、該ボルト部材の係合部にドライバの先端を係合させていずれかの方向に回すことにより前記第1の部分と第2の部分の間の距離の調整が行われる、ことを特徴とする部材の寸法調整機構。第1の部分と第2の部分との間に第3の部分が介在した部材の該第1の部分と第2の部分との間の距離が該第3の部分により調整される寸法調整機構付部材であって、前記第3の部分が、前記第1の部分の前記第2の部分との対向面にねじ孔を該第1の部分に向けて固定される筒状の第1ナット部材と、前記第2の部分の前記第1の部分との対向面に前記第1ナット部材に対向して固定される前記第1ナット部材のねじ孔とは逆方向のねじ孔を有する筒状の第2ナット部材と、棒状の外周面の長さ方向一端側に前記第1ナット部材のねじ孔に螺合可能な第1ねじを有すると共に他端側で前記第2ナット部材のねじ孔に螺合可能な第2ねじ孔を有し、少なくとも一端側にドライバの先端が係合する係合部を設け、前記第1ねじ側が前記第1ナット部材のねじ孔に螺着されると共に、前記第2ねじ側が前記第2ナット部材のねじ孔に螺着されるボルト部材とを設けたことを特徴とする寸法調整機構付部材。本発明は、上記問題を解決しようとするもので、部材の所定方向の寸法を周囲の状況によらず短時間で簡単にかつ精度よく調整できる部材の寸法調整機構、寸法調整装置及び寸法調整機構付部材を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明の構成上の特徴は、所定位置にて第1の部分と第2の部分に分離された部材の分離方向の寸法を調整する部材の寸法調整機構であって、第1の部分の第2の部分との分離端側の側面に筒状の第1ナット部材をそのねじ孔を部材の分離方向に合わせて固定させ、第2の部分の第1の部分との分離端側の側面に第1ナット部材のねじ孔とは逆方向のねじ孔を有する筒状の第2ナット部材をねじ孔を部材の分離方向に合わせると共に第1ナット部材に対向して固定させ、棒状の外周面に長さ方向中央を境として一方側に第1ナット部材のねじ孔に螺合可能な第1ねじを有すると共に他方側で第2ナット部材のねじ孔に螺合可能な第2ねじを有し、少なくとも一端側にドライバの先端が係合する係合部を設けたボルト部材を、第1ねじ側を第1ナット部材のねじ孔に螺着させると共に、第2ねじ側を第2ナット部材のねじ孔に螺着させ、ボルト部材の係合部にドライバの先端を係合させていずれかの方向に回すことにより第1の部分と第2の部分の分離方向の寸法の調整が行われるようにしたことにある。また、本発明の特徴は、所定位置にて第1の部分と第2の部分に分離された部材の分離方向の寸法を調整するための部材の寸法調整装置であって、第1の部分の第2の部分との分離端側の側面にねじ孔を部材の分離方向に合わせて固定される筒状の第1ナット部材と、第1ナット部材のねじ孔とは逆方向のねじ孔を有し、第2の部分の第1の部分との分離端側の側面にねじ孔を部材の分離方向に合わせると共に第1ナット部材と対向して固定される筒状の第2ナット部材と、棒状の外周面に長手方向中央を境として一方側に第1ナット部材のねじ孔に螺合可能な第1ねじを有すると共に他方側で第2ナット部材のねじ孔に螺合可能な第2ねじを有し、少なくとも一端側にドライバの先端が係合する係合部を設け、第1ねじ側が第1ナット部材のねじ孔に螺着されると共に、第2ねじ側が第2ナット部材のねじ孔に螺着されるボルト部材とを設けたことにある。上記のように構成した発明においては、例えば、部材の第1の部分と第2の部分が上下に鉛直方向に配置された場合、ボルト部材の係合部に上方からドライバの先端を係合させて、ボルト部材が第1ナット部材に入り込む方向にドライバを回すことにより、第1ナット部材とは逆方向のねじ孔を有する第2ナット部材においては、ボルト部材が第2の部分から離れる方向に移動するようになり、第1の部分と第2の部分に分離された部材の上下方向の長さが相対的に長くなる方向で調整が行われる。逆に、ボルト部材が第1ナット部材から抜ける方向にドライバを回すことにより、第2ナット部材においては、ボルト部材が第2の部分に入り込む方向に移動するようになり、部材の上下方向の長さが相対的に短くなる方向で調整が行われる。その結果、本発明においては、横方向に他の部材が配置された狭い空間において、部材の長さ方向の寸法調整が、手間を掛けずに短時間に簡単かつ精度よく行われる。また、例えば、部材の第1の部分と第2の部分が上下に狭い空間内において横方向に水平に配置された場合、ドライバを横方向から挿入してその先端をボルト部材の係合部に係合させて、ボルト部材が第1ナット部材に入り込む方向にドライバを回すことにより、第1ナット部材とは逆方向のねじ孔を有する第2ナット部材においては、ボルト部材が第2の部分から離れる方向に移動するようになり、第1の部分と第2の部分に分離された部材の横方向の長さが相対的に長くなる方向で調整が行われる。逆に、ボルト部材が第1ナット部材から抜ける方向にドライバを回すことにより、第2ナット部材においては、ボルト部材が第2の部分に入り込む方向に移動するようになり、部材の横方向の長さが相対的に短くなる方向で調整が行われる。その結果、本発明においては、上下方向の非常に狭い空間内において、部材の横方向長さの調整が、手間を掛けずに短時間に簡単かつ精度よく行われる。また、本発明の他の特徴は、第1の部分と第2の部分との間に第3の部分が介在した部材の第1の部分と第2の部分との間の距離を第3の部分により調整する部材の寸法調整機構であって、第3の部分が、第1の部分の第2の部分との対向面にねじ孔を第1の部分に向けて固定される筒状の第1ナット部材と、第2の部分の第1の部分との対向面に第1ナット部材に対向して固定される第1ナット部材のねじ孔とは逆方向のねじ孔を有する筒状の第2ナット部材と、棒状の外周面の長さ方向一端側に第1ナット部材のねじ孔に螺合可能な第1ねじを有すると共に他端側で第2ナット部材のねじ孔に螺合可能な第2ねじ孔を有し、少なくとも一端側にドライバの先端が係合する係合部を設けたボルト部材とを備えており、ボルト部材の第1ねじ側を第1ナット部材のねじ孔に、第2ねじ側を第2ナット部材のねじ孔にそれぞれ螺着させ、ボルト部材の係合部にドライバの先端を係合させていずれかの方向に回すことにより第1の部分と第2の部分の間の距離の調整が行われることにある。また、本発明の他の特徴は、第1の部分と第2の部分との間に第3の部分が介在した部材の第1の部分と第2の部分との間の距離が第3の部分により調整される寸法調整機構付部材であって、第3の部分が、第1の部分の第2の部分との対向面にねじ孔を第1の部分に向けて固定される筒状の第1ナット部材と、第2の部分の第1の部分との対向面に第1ナット部材に対向して固定される第1ナット部材のねじ孔とは逆方向のねじ孔を有する筒状の第2ナット部材と、棒状の外周面の長さ方向一端側に第1ナット部材のねじ孔に螺合可能な第1ねじを有すると共に他端側で第2ナット部材のねじ孔に螺合可能な第2ねじ孔を有し、少なくとも一端側にドライバの先端が係合する係合部を設け、第1ねじ側が第1ナット部材のねじ孔に螺着されると共に、第2ねじ側が第2ナット部材のねじ孔に螺着されるボルト部材とを設けたことにある。上記のように構成した他の特徴においては、例えば、部材の第1の部分、第2の部分及び第3の部分が上下に鉛直方向に配置された場合、第3の部分のボルト部材の係合部に上方からドライバの先端を係合させて、ボルト部材が第1ナット部材に入り込む方向にドライバを回すことにより、第1ナット部材とは逆のねじ溝を有する第2ナット部材においては、ボルト部材が第2の部分から離れる方向に移動するようになり、第1の部分と第2の部分間の部材の上下方向の長さが相対的に長くなる方向で調整が行われる。逆に、ボルト部材が第1ナット部材から抜ける方向にドライバを回すことにより、第2ナット部材においてはボルト部材が第2の部分に入り込む方向に移動するようになり、部材の上下方向の長さが相対的に短くなる方向で調整が行われる。また、例えば、部材の第1の部分、第2の部分及び第3の部分が上下に狭い空間内において横方向に水平に配置された場合、ドライバを横方向から挿入してその先端をボルト部材の係合部に係合させて回すことにより、第1の部分と第2の部分間の横方向の寸法が適正な長さの調整される。その結果、本発明においては、横方向に他の部材が配置された狭い空間における部材の上下方向の長さの寸法調整や、上下隙間が狭い空間において横方向に向けて配置された部材の横方向の長さの寸法調整が、手間を掛けずに短時間に簡単かつ精度よく行われる。本発明においては、ボルト部材の係合部に外部からドライバの先端を係合させて所定方向に回すのみで、互いに逆方向のねじ孔を有する第1及び第2ナット部材を介して部材の第1の部分と第2の部分の分離方向の寸法調整を、周囲の状況に影響されずに短時間に簡単かつ精度良く行うことができる。また、本発明においては、第3の部分のボルト部材の係合部に外部からドライバの先端を係合させて所定方向に回すのみで、互いに逆方向のねじ孔を有する第3の部分の第1ナット部材と第2ナット部材を介して部材の第1の部分と第2の部分との間の距離の調整を、周囲の状況に影響されずに短時間に簡単かつ精度良く行うことができる。以下、本発明の実施の形態について図面を用いて説明する。図1は実施例1である部材の寸法調整機構を適用した住宅等のコンクリート基礎の形成に用いる基礎型枠支持金具の使用状態を正面図により示したものである。図2は、寸法調整装置18を一部破断面図により説明したものである。図3~図6は、基礎型枠支持金具を正面図、平面図、側面図及び断面図により示したものである。基礎型枠支持金具10は、一対の長方形の鉄板である支持基板11と、支持基板11に垂直に立設された部材である一対の支持棒部材13と、支持基板11に平行になるように両支持棒部材13に支持された型枠支持具25とにより構成されており、支持棒部材13に寸法調整装置18が取り付けられている。支持棒部材13は、鉄製丸棒をコ字状に曲げて形成されたものであり、長尺の中間棒部14とその両側の固定部15,16を有し、中間棒部14の中間の分離位置14cで2つに分離されて固定部15と共に第1の部分をなす上側部14aと固定部16と共に第2の部分をなす下側部14bになっている。固定部15は、型枠支持具25に溶接により固定されており、固定部16は、支持基板11に溶接により固定されている。一対の支持棒部材13の上側部14aと下側部14bの分離位置14cの側部には、それぞれ一対の寸法調整装置18が固定されている。寸法調整装置18は、図2に示すように、それぞれ鉄製で六角柱形状の第1ナット部材19及び第2ナット部材21と、鉄製で丸棒状のボルト部材23とにより構成されている。第1ナット部材19は、軸心を貫通して右ねじ溝が刻まれた右ねじ孔19aを有しており、上側部14aの分離位置14cの側面に右ねじ孔19aを上側部14aの長さ方向に合わせて溶接により固定されている。第2ナット部材21は、軸心を貫通した第1ナット部材19の右ねじ孔19aとは逆方向の左ねじ溝が刻まれた左ねじ孔21aを有しており、下側部14bの分離位置14cの側面に第1ナット部材19と対向して溶接により固定されている。ボルト部材23は、棒状の外周面に長手方向中央を境として一方側に右ねじ23aが形成され、他方側で逆の左ねじ23bが形成され、両端面にドライバ2の先端が係合する係合部である係合溝24を有しており、右ねじ23a側が第1ナット部材19の右ねじ孔19aに、左ねじ23b側が第2ナット部材21の左ねじ孔21aに螺着されるようになっている。なお、第1ナット部材19及び第2ナット部材21とボルト部材23のねじの左右方向については上記と逆であってもよい。また、係合溝24についても、ドライバ2の形状に合わせればよく、溝であることには限らない。型枠支持具25は、鉄製薄板の打ち抜き曲げ加工により形成されたものであり、図5に示すように、長方形の長尺板である基部26と、その両端にて直角に折り曲げられた一対の外位置決め片27とその内側にて形成されたコの字形の切り込みを折り返して形成した一対の内位置決め片28を設けており、さらに一対の内位置決め片28の内側に一対の調整孔29を設けている。外及び内位置決め片27,28間には、型枠1が嵌め合わされて立設される。一対の調整孔29は、第1ナット部材19の右ねじ孔19aと第2ナット部材21の左ねじ孔21aの延長方向に配置されており、右ねじ孔19a及び左ねじ孔21aよりわずかに内径が大きくなっている。つぎに、上記基礎型枠支持金具10の使用方法について、地表面G上に住宅用のコンクリート基礎を形成する例により説明する。図1に示すように、砕石を転圧した砕石転圧面や地盤改良面等である地表面G上に、基礎型枠支持金具10が、その長手方向をコンクリート基礎形成方向に対して直交するように配置され、一対の支持基板11を地表面G上に載置することにより立設される。なお、地表面Gとしては捨てコンクリートの打設等により整備されたものでもよい。この基礎型枠支持金具10は、基礎形成方向に所定間隔で多数配設される。基礎型枠支持金具10の一対の支持棒部材13の中間位置には、通常はコンクリート基礎形成方向に上下に図示しない複数の横鉄筋が延設され、横鉄筋に対して所定間隔で縦鉄筋が交叉して配設される。型枠支持具25の両端側の外位置決め片27と内位置決め片28の間にはそれぞれ型枠1が嵌め合わされて立設され、両外位置決め片27の先端を内側に折り曲げることにより型枠支持具25に固定され支持される。ここで、地表面Gの状態によって型枠支持具25の高さが低く、コンクリートの厚みが薄くなるような場合、あるいは地表面Gに凹凸があり型枠支持具25に傾斜が生じるような場合には、一対の寸法調整装置18を用いて高さ調整が行われる。図1及び図7に示すように、一対の型枠1間に上方からドライバ2が挿入され、その先端を型枠支持具25の調整孔29を通してボルト部材23の係合溝24に係合させて、ボルト部材23が第1ナット部材19に入り込む方向図示下方向にドライバ2を回すことにより、第1ナット部材19とは逆のねじ孔21aを有する第2ナット部材21においては、ボルト部材23が支持棒部材13の下側部14bから離れる方向図示上方向に移動するようになる。そのため、分離位置14cで分離された支持棒部材13の上下方向の長さが相対的に長くなる方向で調整が行われ、型枠支持具25の基部26と地表面G間の距離が規定の高さに保持される。逆に、型枠支持具25の地表面Gからの高さが高過ぎる場合、ボルト部材23が第1ナット部材19から抜ける方向図示上方向にドライバ2を回すことにより、第1ナット部材19とは逆のねじ孔21aを有する第2ナット部材21においては、ボルト部材23が下側部14bに入り込む方向図示下方向に移動する。そのため、分離位置14cで分離された支持棒部材13の上下方向の長さが相対的に短くなる方向で調整が行われ、型枠支持具25の基部26と地表面G間の距離が規定の高さに保持される。その結果、実施例1においては、型枠支持具25上の両端側に一対の型枠1が対向して配置された狭い空間において、型枠1を外すことなく支持棒部材13の長さ方向の寸法調整が、手間を掛けずに短時間に簡単かつ精度よく行われる。これにより、その後のコンクリートの打設により、コンクリートベースが規定の厚さに形成される。つぎに、実施例2について図8により説明する。実施例2は、上記実施例1とは異なり、基礎型枠支持金具の横方向の寸法を調整しようとするものである。基礎型枠支持金具30は、上記基礎型枠支持金具10とほぼ同一の構成であるが、型枠支持具38が中間で分離されており、支持棒部材33が分離されていない点で異なっている。基礎型枠支持金具30は、一対の長方形の鉄板である支持基板31と、支持基板31に垂直に立設された一対の支持棒部材33と、両支持棒部材33に支持された被調整部材である型枠支持具38とにより構成されており、型枠支持具38に寸法調整装置44が取り付けられている。支持棒部材33は、鉄製丸棒をコ字状に曲げて形成されたものであり、長尺の中間棒部34とその両側の固定部35,36を有し、固定部35にて支持基板31に溶接により固定されており、固定部36にて型枠支持具38の下面に溶接により固定されている。型枠支持具38は、型枠支持具25と同様の形状であり、鉄製の長尺板である基部39と、その両端にて直角に折り曲げられた一対の外位置決め片41とその内側にて形成されたコの字形の切り込みを折り返して形成した一対の内位置決め片42を設けている。型枠支持具38は、基部39の長手方向中央の分離位置で分離されて左右の第1の部分38aと第2の部分38bに分けられている。第1の部分38a及び第2の部分38bの各内,外位置決め片42,41間に対応する下面には、それぞれ上記固定部35が固定されている。寸法調整装置44は、上記寸法調整装置18とほぼ同様の構成であり、それぞれ鉄製で六角柱形状の第1ナット部材45及び第2ナット部材46と、丸棒状のボルト部材48とにより構成されている。第1ナット部材45及び第2ナット部材46は、上記第1ナット部材19及び第2ナット部材21と同一であり、それぞれ軸心に右ねじ溝が刻まれた右ねじ孔45aと、右ねじ孔45aとは逆方向の左ねじ溝が刻まれた左ねじ孔46aを有している。第1ナット部材45は、第1の部分38aの内端側の下面に右ねじ孔45aを第1の部分38aの長さ方向に合わせて溶接により固定されている。第2ナット部材46は、第2の部分38bの内端側の下面に第1ナット部材45と対向して溶接により固定されている。ボルト部材48は、棒状の外周面に長手方向中央を境として一方側に右ねじ48aが形成され、他方側で逆の左ねじ48bが形成され、両端にドライバ2の先端が係合する係合溝図示しないを有しており、右ねじ48a側が第1ナット部材45の右ねじ孔45aに、左ねじ48b側が第2ナット部材46の左ねじ孔46aに螺着されるようになっている。上記構成の実施例2においては、地表面G上に基礎型枠支持金具30が立設された状態で、横方向の間隔を調整する必要がある場合には、寸法調整装置44を用いて間隔調整が行われる。図8に示すように、寸法調整装置44のボルト部材48の係合溝に右方向からドライバ2の先端を係合させて、ボルト部材48の左ねじ48bが第2ナット部材46に入り込む方向図示左方向にドライバ2を回すことにより、第2ナット部材46とは逆の右ねじ孔45aを有する第1ナット部材45においては、ボルト部材48が第1ナット部材45から離れる方向図示右方向に移動するようになり、型枠支持具38の第1の部分38aと第2の部分38b間の横方向の長さが相対的に長くなる方向で調整が行われる。ドライバ2を逆方向に回すと、第1の部分38aと第2の部分38b間の横方向の長さが相対的に短くなる方向で調整が行われる。その結果、実施例2においては、基礎型枠支持金具30の型枠支持具38と地表面G間の狭い空間において、型枠1を外すことなく寸法調整装置44による型枠支持具38の横方向長さの寸法調整が、手間を掛けずに短時間に簡単かつ精度よく行われる。そのため、型枠1間が規定寸法に調整され、その間に打ち込まれるコンクリート布基礎の幅が規定寸法に形成される。つぎに、実施例3について図9により説明する。実施例3の基礎型枠支持金具50は、鉄製の金具であり、一対の長方形の第1の部分である支持基板11と、支持基板11に垂直に立設された寸法調整機能を有する第3の部分である一対の支持棒部材51と、両支持棒部材51に支持された第2の部分である型枠支持具25とにより構成されている。なお、支持基板11と型枠支持具25については、上記実施例1の基礎型枠支持金具10と同一であるので、同一符号を付して説明を省く。支持棒部材51は、真直ぐな鉄製丸棒である支持棒52と、その両端に螺着された一対の第1及び第2ナット部材53,54を有している。支持棒52の一端側には右ねじ52aが形成され、他端側には逆の左ねじ52bが形成されており、両端にドライバ2の先端が係合する係合溝図示しないを有している。第1及び第2ナット部材53,54については、上記実施例1の第1及び第2ナット部材19,21と同様の構造である。第1ナット部材53は、型枠支持具25の下面の調整孔29を囲んで同軸状に溶接により固定されている。また、第2ナット部材54は、支持基板11の所定位置に立設されて溶接により固定されている。右ねじ52a側が第1ナット部材53の右ねじ孔53aに、左ねじ52b側が第2ナット部材54の左ねじ孔54aに螺着されるようになっている。以上に説明したように、実施例3の支持棒部材51は、支持棒52の右ねじ52a及び左ねじ52bと第1及び第2のナット部材53,54が寸法調整装置としての機能を持つものであり、実施例1の支持棒部材13と寸法調整装置18の機能を併せ持ったものとなっている。実施例3においても実施例1と同様、地表面G上に基礎型枠支持金具50が立設され、地表面Gの状態によって型枠支持具25の高さが低く、コンクリートの厚みが薄くなるような場合、あるいは地表面Gに凹凸があり型枠支持具25に傾斜が生じるような場合には、一対の支持棒部材51を用いて高さ調整が行われる。図9に示すように、支持棒52の係合溝に上方からドライバ2の先端を係合させて、支持棒52の右ねじ52aが第1ナット部材53に入り込む方向図示下方向にドライバ2を回すことにより、第1ナット部材53とは逆の左ねじ孔54aを有する第2ナット部材54においては、支持棒52が第2ナット部材54から離れる方向図示上方向に移動するようになり、支持基板11と型枠支持具25の間の上下方向の長さが相対的に長くなる方向で調整が行われる。ドライバ2を逆方向に回すと、支持基板11と型枠支持具25の間の上下方向の長さが相対的に短くなる方向で調整が行われる。その結果、実施例3においても、実施例1と同様に型枠支持具25の両端側に型枠1が配置された間の狭い空間において、型枠を外すことなく支持棒部材51による長さ方向の寸法調整が、手間を掛けずに簡単にかつ精度よく行われる。そのため、その後のベースコンクリートの打設において規定の厚さに形成される。つぎに、実施例4について図10~図12により説明する。実施例4は、スラブ形基礎形成の際に、盛り土4上に打設されるコンクリート基礎スラブ5内に埋設される縦横鉄筋6,7の高さを調節する寸法調整機構付部材である鉄筋高さ調整金具に関するものである。実施例4においては、2種類の第1,第2鉄筋高さ調整金具60及び70を組み合わせて使用する場合が示されている。以下、第1,第2高さ調整金具60,70について説明する。第1鉄筋高さ調整金具60は、図11に示すように、鉄製の金具であり、第1の部分である長方形の支持基板61と、支持基板61に垂直に立設された第3の部分である支持棒部材66と、支持棒部材66に支持された第2の部分である鉄筋支持具62とにより構成されている。鉄筋支持具62は、鉄製の真っ直ぐな丸棒製であって、一端側が半円形に曲げられた支持部63になっており、真直な棒の他端側が外周にねじ溝を有するねじ部64になっている。ねじ部64には、樹脂製のコンクリート高さ調整具65が螺着されている。コンクリート高さ調整具65は、中心にねじ孔65aを有し一端側が半球状に突出した係合溝図示しないを有する頭部65bになっており、頭部65bを回すことにより、ねじ部64からの突出高さを調整できるようになっている。支持棒部材66は、真直ぐな鉄製丸棒である支持棒67と、その両端に螺着された一対の第1及び第2ナット部材68,69を有しており、実施例3の支持棒部材51と同様の構成である。支持棒67の一端側には右ねじ67aが形成され、他端側には逆の左ねじ67bが形成されており、両端にドライバ2の先端が係合する係合溝図示しないを有している。第1及び第2ナット部材68,69については、上記実施例1の第1及び第2ナット部材19,21と同様に右ねじ孔68a,左ねじ孔69aを有している。第1ナット部材68は、鉄筋支持具62の支持部63側面に長手方向に平行に溶接により固定されている。また、第2ナット部材69は、支持基板61の所定位置に立設されて溶接により固定されている。支持棒部材66は、右ねじ67a側が第1ナット部材68の右ねじ孔68aに、左ねじ67b側が第2ナット部材69の左ねじ孔69aに螺着されるようになっている。第2鉄筋高さ調整金具70は、図12に示すように、鉄製の金具であり、第1の部分である立体状の支持台71と、支持基板71に垂直に立設された第3の部分である支持棒部材76と、支持棒部材76に支持された第2の部分である上記鉄筋支持具62とにより構成されている。支持台71は、所定間隔を隔てて対向した正方形の上板及び下板72,73と、上板及び下板72,73の四隅間に配設されて両者間を連結する連結棒74とを設けており、上板72の中央には後述する支持俸77が挿通可能な中心孔72aを設けている。支持棒部材76は、上記支持俸部材66と同様の構造で、真直ぐな鉄製丸棒である支持棒77と、支持棒77の中央を挟んだ両側に螺着された一対の第1及び第2ナット部材78,79を有している。支持棒77の中央を境として一方側には右ねじ77aが形成され、他方側には逆の左ねじ77bが形成されており、両端にドライバ2の先端が係合する係合溝図示しないを有している。第1及び第2ナット部材78,79については、上記第1及び第2ナット部材68,69に比べて軸方向長さが短いが、ほぼ同様の構造でありそれぞれ右ねじ孔78a,左ねじ孔79aを有している。第1ナット部材78は、鉄筋支持具62の支持部63側面に長手方向に平行に溶接により固定されている。また、第2ナット部材79は、支持台71の上板72上面に中心孔72aを囲んで立設され、溶接により固定されている。支持棒77は、右ねじ77a側が第1ナット部材78の右ねじ孔78aに螺着され、左ねじ77b側が第2ナット部材79の左ねじ孔79aに螺着されるようになっている。実施例4においては、コンクリート基礎スラブ5が打設される盛り土4の上方に複数の鉄筋6,7が水平に互いに所定間隔で縦及び横方向に配置された状態で、第1及び第2鉄筋高さ調整金具60,70が地盤面G上に立設され、それぞれの鉄筋支持具62の支持部63が縦鉄筋6に嵌め合わされ、縦鉄筋6を水平状態で支持する。地表面Gの状態によって鉄筋6,7の位置が低くなったり、あるいは地表面Gに凹凸があり鉄筋6,7に傾斜が生じるような場合には、支持棒部材66,76を用いて実施例3と同様の処理により高さ調整が行われる。図10に示すように、支持棒部材66の支持棒67の係合溝に上方からドライバ2の先端を係合させて、支持棒67の右ねじ67aが第1ナット部材68に入り込む方向図示下方向にドライバ2を回すことにより、第1ナット部材68とは逆の左ねじ孔69aを有する第2ナット部材69においては、支持棒67が第2ナット部材69から離れる方向図示上方向に移動するようになり、支持基板61と鉄筋支持具62の間の上下方向の長さが相対的に長くなる方向で調整が行われる。ドライバ2を逆方向に回すと、支持基板61と鉄筋支持具62の間の上下方向の長さが逆に相対的に短くなる方向で調整が行われる。支持棒部材76の支持棒77についても同様の手順により高さ調整が行われる。その結果、実施例4においては、スラブ形基礎形成の際に、盛り土4上の狭い空間に配設された縦横鉄筋6,7の高さ調節が、支持棒部材66,76を用いることにより簡単にかつ精度よく行われる。さらに、縦横鉄筋6,7の高さ調節が行われた後に、コンクリート基礎スラブ5が打設されてスラブ形基礎が形成されるが、コンクリートを既定の高さに調節するために、鉄筋支持具62の上端に設けたコンクリート高さ調整具65を回してその頭部65bを調整し、頭部65b高さまでコンクリートを打設することにより、規定高さのコンクリート基礎スラブ5が簡単にかつ精度よく形成される。なお、実施例4においては、第1及び第2鉄筋高さ調整金具60,70を組み合わせた例が示されているが、これに限らずいずれか一方のみを用いてもよい。なお、上記実施例1,2においては、基礎型枠支持金具に寸法調整装置を適用した場合について説明し、実施例3,4においては、寸法調整機構付部材として基礎型枠支持金具と鉄筋高さ調整金具について説明したが、これに限らず、周囲の状況で調整が困難な高さ寸法や横方向寸法の調整が必要となる各種部材に対して本発明を適用することが可能である。その他、上記各実施例に示した基礎型枠支持金具、鉄筋高さ調整金具については、一例であり、本発明の主旨を逸脱しない範囲において種々変更して実施することが可能である。"