回転可能な少なくとも2つのローラ11、12と、前記ローラ11、12に対して巻き付けられ、前記2つのローラ11、12の間に張設されたワイヤー2と、砥粒が含まれたスラリ3の供給を行うスラリ供給部6と、前記ワイヤー2に切断されるワーク4が保持されるワーク保持部5とを有し、前記スラリ供給部6により前記ワイヤー2に対して前記スラリ3を供給しながら前記ローラ11、12を回転させることで前記ワイヤー2を該ワイヤー2の長手方向に移動させ、前記ワーク保持部5に保持された前記ワーク4を前記ワイヤー2にて切断するワイヤーソー装置であって、前記スラリ供給部6は、前記ワイヤー2の下方に位置するスラリ供給面63a、64bを有するスラリ供給用ステー62を有し、前記スラリ供給用ステー62は、前記ワーク4が前記ワイヤー2に押し付けられる方向に該スラリ供給用ステー62もしくは前記ワーク保持部5が昇降させられると、当該昇降に伴って前記スラリ供給面63の少なくとも一部を構成しているステー64aの先端位置が前記ワーク4を通り前記ワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れる構造とされていることを特徴とするワイヤーソー装置。前記スラリ供給部6は、前記ワイヤー2の下方に配置されるステー本体63と、前記ステー本体63に設置されると共に前記スラリ供給面63a、64bの少なくとも一部64bを構成する補助ステー64aとを備え、前記ステー本体63に対して前記補助ステー64aが収縮させられることで、前記補助ステー64aの先端位置が前記昇降に伴って前記ワーク4を通り前記ワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れる構造とされていることを特徴とする請求項1に記載のワイヤーソー装置。前記ワーク保持部5には、上方に向かうほど幅が狭くなる先細り形状の案内面を有するガイド53が備えられ、前記昇降に伴って、該ガイド53の前記案内面により前記補助ステー64aを前記ステー本体63側に移動させる力を加えることで、前記補助ステー64aの先端位置が前記ワーク4を通り前記ワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れることを特徴とする請求項2に記載のワイヤーソー装置。前記ステー本体63の下方には、前記補助ステー64aが収容される収容溝64gが備えられたステップ収容部64dを有すると共に、前記収容溝64g内に配置された前記補助ステー64aを前記ワーク4側に付勢する付勢手段64fとを有し、前記ガイド3の案内面により前記補助ステー64aを前記ステー本体63側に移動させる力が加えられていないときには、前記補助ステー64aが前記付勢手段64fによって付勢されることで該補助ステー64aの先端が前記ステー本体63の先端よりも前記ワーク4側に突き出した状態となっていることを特徴とする請求項3に記載のワイヤーソー装置。前記ステー本体63および前記補助ステー64aは中空形状とされ、前記ステー本体63および前記補助ステー64aにおける中空部は前記スラリ3が導入されるスラリ導入通路63c、64kとされていると共に前記ステー本体63のスラリ導入通路63c内に前記補助ステー64aが配置され、前記補助ステー64aの先端側に前記スラリ3を排出するスラリ排出口64mが備えられていることを特徴とする請求項2または3に記載のワイヤーソー装置。しかしながら、スラリが受け止められるステーのうちワーク側の先端位置がワークの切断箇所の端部から離れた位置にあるため、ワイヤーがワークの切断箇所に移動するまでにワイヤーに付着したスラリが落下してしまい、ワークの切断箇所においてスラリの供給が不十分となる。例えば、円柱形状のワークを中心軸に対して垂直な方向に切断するが、ワークの切断箇所の幅は切断の進行に伴って変化することから、ステーの先端をワークに近づけようとしてもワークの切断箇所の最大幅を見込んだ位置までしか近づけることができない。このため、ステーの先端からワークまでの距離が開いてしまい、それによってスラリが落下してしまうのである。このため、ワークの切断面が荒れるなどの問題が発生する。本発明は上記点に鑑みて、ワークの切断箇所に十分にスラリを供給することができるワイヤーソー装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明では、スラリ供給部6によりワイヤー2に対してスラリ3を供給しながらローラ11、12を回転させることでワイヤー2を該ワイヤー2の長手方向に移動させ、ワーク保持部5に保持されたワーク4をワイヤー2にて切断するワイヤーソー装置において、スラリ供給部6は、ワイヤー2の下方に位置するスラリ供給面63a、64bを有するスラリ供給用ステー62を有し、スラリ供給用ステー62は、ワーク4がワイヤー2に押し付けられる方向に該スラリ供給用ステー62もしくはワーク保持部5が昇降させられると、当該昇降に伴ってスラリ供給面63の少なくとも一部を構成しているステー64aの先端位置が、ワーク4を通りワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れる構造とされていることを特徴としている。このように、スラリ供給用ステー62もしくはワーク保持部5の昇降に伴っててスラリ供給面63の少なくとも一部を構成しているステー64aの先端位置が、ワーク4を通りワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れるようにしている。このため、ステー64aの先端からワーク4の外縁までの距離がある程度の範囲内となるように維持し、ステー64aの先端からワーク4の外縁までの距離が離れすぎないようにすることができる。このため、スラリ供給部6にてワイヤー2に対してスラリ3を供給する際に、ワーク4の切断中常に、ステー64aの先端位置がワーク4から近い位置となるように維持できる。したがって、スラリ3がワーク4の切断箇所まで辿り着く前に落下してしまうことを抑制できる。これにより、ワーク4の切断箇所に十分にスラリ3を供給することが可能なワイヤーソー装置とすることが可能となる。例えば、請求項2に示すように、スラリ供給部6は、ワイヤー2の下方に配置されるステー本体63と、ステー本体63に設置されると共にスラリ供給面63a、64bの少なくとも一部64bを構成する補助ステー64aとを備え、ステー本体63に対して補助ステー64aが収縮させられることで、補助ステー64aの先端位置が昇降に伴って、ワーク4を通りワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れる構造とすることができる。請求項3に記載の発明では、ワーク保持部5には、上方に向かうほど幅が狭くなる先細り形状の案内面を有するガイド53が備えられ、昇降に伴って、該ガイド53の案内面により補助ステー64aをステー本体63側に移動させる力を加えることで、補助ステー64aの先端位置が、ワーク4を通りワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れることを特徴としている。このように、ガイド53の案内面から受ける力により、補助ステー64aをステー本体63側に移動させる力を加えることができる。この場合、例えば、請求項4に記載したように、ステー本体63の下方に、補助ステー64aが収容される収容溝64gが備えられたステップ収容部64dを設けると共に、収容溝64g内に配置された補助ステー64aをワーク4側に付勢する付勢手段64fを備えた構造とし、ガイド3の案内面により補助ステー64aをステー本体63側に移動させる力が加えられていないときには、補助ステー64aが付勢手段64fによって付勢されることで該補助ステー64aの先端がステー本体63の先端よりもワーク4側に突き出した状態とすることができる。このような構成とすれば、昇降に伴って、該ガイド53の案内面により補助ステー64aをステー本体63側に移動させる力を加えることで、補助ステー64aの先端位置が、ワーク4を通りワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れるようにできる。また、請求項5に記載したように、ステー本体63および補助ステー64aを中空形状とし、ステー本体63および補助ステー64aにおける中空部をスラリ3が導入されるスラリ導入通路63c、64kにすると共にステー本体63のスラリ導入通路63c内に補助ステー64aを配置し、補助ステー64aの先端側にスラリ3を排出するスラリ排出口64mを備えた構造にできる。このように、スラリ供給部6の内部にスラリ導入通路63c、64mを形成すれば、スラリ3をよりワーク4の近傍に供給することができる。このようにすれば、スラリ3の供給量をより少なくすることが可能となる。なお、上記各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。以下、本発明の実施形態について図に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付してある。第1実施形態本発明の第1実施形態について説明する。図1は、本実施形態にかかるワイヤーソー装置1の模式的な断面図である。また、図2は、図1に示すワイヤーソー装置1の一部を示した斜視図である。ワイヤーソー装置1は、図1の紙面上下方向が天地方向と対応するように配置されている。以下、図1、図2を参照して本実施形態のワイヤーソー装置1について説明する。図1、図2に示すように、三角形状に配置した3つの溝付ローラ以下、単にローラという11~13に、一本の磁性金属材料にて構成されたピアノ線等のワイヤー2を螺旋状に巻き付けてあり、3つのローラ11~13のうちの2つのローラ11、12の間に、複数列に並べられたワイヤー列を形成している。このワイヤー列にダイヤ砥粒を混ぜたスラリ3を供給しながらワイヤー列を移動させることで例えば基板形成用のSiC単結晶のインゴット等のワーク4の切断を行う。ワーク4の切断中には、ワイヤー2の磨耗量を考慮して新線が常に供給され、ワーク4の切断中にワイヤー2の断線等の不具合が生じないようにされている。また、3つのローラ11~13のうちの残りの1つのローラ13は図示しないモータによって回転させられるようになっており、このローラ13が回転させられることにより、ワイヤー2がローラ11、12の間において往復走行させられる。すなわち、3つのローラ11~13のうちのワイヤー列の両側に位置する2つのローラ11、12は、これら各ローラ11、12の支持軸の中心を回転軸として回転自在とされており、ローラ13が図示しないモータによって回転させられると、ローラ11、12もワイヤー2の走行に応じて回転させられるようになっている。また、ワイヤー列の下方には、ワーク4が配置されるワーク保持部5とスラリ3をワイヤー列に供給するためのスラリ供給部6が備えられている。図1および図2に示すように、ワーク保持部5は、固定台51とステージ52およびガイド53を有した構成とされている。固定台51は、接着剤7などを介してワーク4を固定するためのものである。固定台51には、ワーク4と対応する溝が設けられており、溝内にワーク4の一部が入り込むことで、接着剤7などによってワーク4が確実に保持され、ワイヤー2による切断時にワーク4が位置ずれしないようになっている。ステージ52は、長方板状とされ、その中央部に固定台51が固定される。例えば、固定台51とステージ52には共に固定用のネジ穴があけられており、お互いのネジ穴を位置合わせした状態でネジで締結することで固定台51がステージ52に固定されるようになっている。ガイド53は、ステージ52の両端において固定台51を挟むように配置されている。ガイド53の上方側の端部は上方に向かうほど幅が狭くなる先細り形状、本実施形態の場合は半円形状とされており、この端部の端面を案内面として後述するスラリ供給部6に備えられる補助ステー部64の伸縮の案内を行う。これら固定台51とステージ52およびガイド53を有するワーク保持部5は、図示しない昇降機構によって昇降、つまりワイヤー2に対してワーク4を押し付ける方向やその反対方向への上下移動が可能にされており、この上下移動によってワイヤー2に対してワーク4が押し付けられるようにし、ワイヤー2によるワーク4の切断が行われる。図2に示すように、スラリ供給部6は、スラリ供給ノズル61とスラリ供給用ステー62とを有して構成されている。スラリ供給ノズル61は、ワーク4の両側に配置され、ワイヤー列の下方からスラリ3を噴出させることでワイヤー列へのスラリ3の供給が行える構成とされている。スラリ供給ノズル61は、ワイヤー列の配列方向を長手方向として延設され、広範囲にスラリ3が供給できるようにしてある。スラリ供給用ステー62は、ステー本体63と補助ステー部64とを有した構成とされており、これらがワーク4の両側に1つずつ配置された構成とされている。図3は、ワイヤーソー装置1のうちのスラリ供給用ステー62のみを取り出した拡大斜視図である。ステー本体63は、ワイヤー列と平行とされた平面以下、スラリ供給面という63bを有し、このスラリ供給面63aにスラリ3が流されることで、スラリ供給面63a上において移動させられるワイヤー列に対して広範囲にスラリ3を供給する。ステー本体63におけるワーク4側の端部は、ワーク保持部5に備えられたガイド53よりもワーク4から離れた位置において終端しており、ワーク4と共にワーク保持部5が昇降させられるときにガイド53が接触しない構成とされている。また、ステー本体63には、ワイヤー列を挟むようにスラリ供給面63aに対して垂直方向に延設されたスラリ止め壁63bが備えられている。このスラリ止め壁63bにより、スラリ供給面63aの両側からスラリ3が垂れ落ちることが抑制されている。補助ステー部64は、板状部材にて構成された補助ステー64aを有し、ステー本体63の裏面側に設置され、ステー本体63からワーク4に近づく側およびワーク4から離れる側の両側への摺動移動による収縮が可能に構成されている。図4は、補助ステー部64のみをスラリ供給用ステー62から分解したときの分解図である。図3および図4に示すように、補助ステー部64は、ステー本体63に設けられたスラリ供給面63aと同様のスラリ供給面64bを有し、ワーク4側に伸ばされることでスラリ供給面64bをよりワーク4側に近づける役割を果たす。補助ステー64aのスラリ供給面64bには、その中央部、つまりワイヤー列が通過する場所においてワーク4側に向けて掘られた溝部64cが形成されており、この溝部64c内にスラリ3が優先的に供給されることで、よりワイヤー列にスラリ3を集中させられるようにしている。補助ステー部64の伸縮機構は、本実施形態では補助ステー64aのワーク4とは反対側の端面において補助ステー64aを付勢するバネ機構等によって構成されている。具体的には、補助ステー部64の伸縮機構は、補助ステー収容部64dとピン64eおよびバネ64fを有した構成とされている。補助ステー収容部64dは補助ステー64aを収容する収容溝64gを有し、この収容溝64g内に補助ステー64aが摺動可能に収容される。収容溝64gの周囲は周壁64hによって囲まれているが、そのうちワーク4側のみ周壁64hが備えられておらず、その周壁64hが備えられていない箇所から補助ステー64aが補助ステー収容部64dの外側に向けて摺動させられることで、補助ステー64aがワーク4に近づけられるようになっている。ピン64eは、一方の端部が補助ステー64aにおけるワーク4と反対側の端面に固定され、他端が径大とされたストッパとして機能している。補助ステー収容部64dの周壁64hのうち補助ステー64aを挟んでワーク4と反対側の壁面には複数個の挿入部64iが設けられており、この挿入部64iにピン64eが挿入されている。バネ64fは、補助ステー64aをワーク4側に付勢する付勢手段を構成するものであり、ピン64eに対して巻回されている。このようにバネ64fをピン64eに対して巻回することで、バネ64fがピン64eに保持され、収縮による反力によって補助ステー64aをワーク4側に付勢する。このような構成により、基本的には補助ステー64aはバネ64fによってワーク4側に付勢されることでステー本体63の先端よりもワーク4側に突き出した状態となっておいる。その突き出し量の最大値は、ピン64eの長さ分、つまりピン64eの他端がストッパとなって周壁64hに接する位置までとなる。そして、補助ステー64aに対してバネ64fの付勢力弾性力に抗する力が作用すると、補助ステー64aが収容溝64g内において摺動させられ、徐々に補助ステー64aの先端が縮められるようになっている。本実施形態の場合、補助ステー64aのうちのワーク4側の端部の両側にローラ64jを備えてある。このローラ64jがガイド53の案内面に接し、ローラ64jが円滑にガイド53の案内面上を移動させられるようにしつつ、ガイド53の案内面から受ける力により、補助ステー64aに対してバネ64fの付勢力に抗する力が作用させられる構造となっている。図5は、ワーク保持部5とスラリ供給部6の動作を示した部分断面図である。この図に示すように、ワーク4を固定した状態でワーク保持部5が上昇させられると、これに伴ってガイド53の案内面が補助ステー部64のローラ64jに接する。そして、この状態でさらにワーク保持部5が押し上げられると、ガイド53の案内面から受ける力によってローラ64jが案内面上を移動させられ、補助ステー64aに対してバネ64fの付勢力に抗する力が作用させられる。したがって、ワーク保持部5の上昇に伴って、バネ64fの付勢力に抗して補助ステー64aを収容溝64g内に入り込ませる側に摺動させることが可能となる。このように、ワーク保持部5の上昇に伴って補助ステー64aを収容溝64g内に入り込ませる側に移動させると、ワーク4の外形に沿って、徐々に補助ステー64aの先端位置が変えられる。つまり、補助ステー64aの先端位置が、ワーク4を通りワイヤー2の長手方向を法線とする平面から徐々に離れるようにでき、補助ステー64aの先端からワーク4の外縁までの距離がある程度の範囲内となるように維持して、補助ステー64aの先端がワーク4の外縁から距離が離れすぎないようにすることができる。このため、スラリ供給部6にてワイヤー2に対してスラリ3を供給する際に、ステー本体63の先端位置がワーク4から距離が離れていても、ワーク4の切断中常に、補助ステー部64における補助ステー64aの先端位置がワーク4から近い位置となるように維持できる。したがって、ステー本体63のスラリ供給面63aおよび補助ステー部64のスラリ供給面64b上においてスラリ3を供給したときに、スラリ3がワーク4の切断箇所まで辿り着く前に落下してしまうことを抑制できる。これにより、ワーク4の切断箇所に十分にスラリ3を供給することが可能なワイヤーソー装置1とすることが可能となる。図6は、本実施形態のように補助ステー部64を有りにしたときと補助ステー部64を無くした構造とでワーク4を切断したときの切断面を確認した様子を示した図である。この図に示すように、補助ステー部64を無しにした構造の場合には、ワーク4の切断面へのスラリ3の供給量が十分では無いために、ワイヤー2による切断痕ソーマークが残った。これに対して、補助ステー部64を備えた本実施形態のワイヤーソー装置1では、ワイヤー2による切断痕が残ることなく、表面荒れしていない綺麗な切断面であった。このことからも、本実施形態のワイヤーソー装置1によれば、ワーク4の切断箇所に十分にスラリ3を供給することが可能であることが分かる。第2実施形態本発明の第2実施形態について説明する。本実施形態は、第1実施形態に対してスラリ供給部6の構成を変更したものであり、その他に関しては第1実施形態と同様であるため、第1実施形態と異なる部分についてのみ説明する。図7は、本実施形態にかかるワイヤーソー装置1のスラリ供給部6の断面斜視図である。なお、図7ではスラリ供給部6以外の構造については図示していないが、スラリ供給部6以外は第1実施形態と同様である。図7に示すように、本実施形態では、スラリ3が補助ステー部の先端位置から排出させられる構造としている。具体的には、本実施形態のスラリ供給部6は、スラリ供給パイプ65を中空状とされたステー本体63に接続している。また、ステー本体63内のスラリ導入通路63c内に補助ステー部64を配置し、補助ステー部64も中空形状にするとともにスラリ導入通路64kを備え、補助ステー部64における補助ステー64aのワーク4側の先端位置にスラリ排出口64mを形成することで、スラリ供給面64bにスラリ3が排出させられる。そして、スラリ導入通路63c内において補助ステー部64が摺動できるようにすることで、補助ステー64aの先端がワーク4の外縁から距離が離れすぎないように調整できるようにしている。なお、本実施形態のような構造の場合、第1実施形態と同様に、補助ステー64aにおけるワーク4とは反対側の端部、つまりステー本体63のスラリ導入通路63c内にバネ64fを配置するようにしても良いが、他の構造としても良い。例えば、ワーク4の両側に配置される補助ステー64aの先端同士を補助ステー64aの両側においてバネ等の付勢手段で連結したり、補助ステー64aの先端をワーク保持部5が設置されるワイヤーソー装置1の図示しない土台部分とバネ等の付勢手段によって連結するようにしても良い。このようにしても、補助ステー64aをワーク4側に付勢することができ、第1実施形態と同様の動作を行うことが可能となる。このように、スラリ供給部6の内部にスラリ導入通路63c、64mを形成し、スラリ3がよりワーク4の近傍に供給することができる。このようにすれば、スラリ3の供給量をより少なくすることが可能となる。他の実施形態上記第1実施形態では、補助ステー64aのうちのワーク4とは反対側の端部がバネ64fによって付勢される形態とした。しかしながら、これは補助ステー部64の一形態を示したものであり、他の構造とすることもできる。例えば、第2実施形態で説明したように、ワーク4の両側に配置される補助ステー64aの先端同士を補助ステー64aの両側においてバネ等の付勢手段で連結したり、補助ステー64aの先端をワーク保持部5が設置されるワイヤーソー装置1の図示しない土台部分とバネ等の付勢手段によって連結するようにしても良い。このようにしても、補助ステー64aをワーク4側に付勢することができ、第1実施形態と同様の動作を行うことが可能となる。また、第1、第2実施形態では、ワーク保持部5を昇降させることによってワイヤー2に対するワーク4の相対位置が移動させられるようにしているが、ワイヤー2やスラリ供給部6側を昇降させるようにしても良い。