"建築物における耐震性を向上させるために使用される耐力パネルであって、規則的または不規則に配置された複数の開口部がパネルの厚さ方向に貫通しており、各開口部は対向する辺を有する形状に形成されていることを特徴とする耐力パネル。前記開口部は、略四角形に形成された四隅の少なくとも何れかの角部分が円又は楕円形状に拡大された形状である、請求項1に記載の耐力パネル。前記耐力パネルは合板又は金属板を用いて形成されており、その厚さをTmm、四角形に形成された開口部の対辺間の距離をLmm、開口部の四隅に拡張して形成された丸孔部の直径をRmm、開口部同士のピッチをAmmとした場合、以下の条件を満たして形成される請求項2に記載の耐力パネル。合板においては、L/Tの値が1.85以上、7.4以下R/Lの値が0.4以上、1.6以下A/Tの値が3.335以上、13.34以下金属板においては、L/Tの値が1.85以上、14.8以下R/Lの値が0.4以上、3.2以下A/Tの値が3.335以上、26.68以下前記複数の開口部は、夫々の開口部の対角線上に配置されている、請求項1~3の何れか一項に記載の耐力パネル。前記開口部は、当該耐力パネルの高さ方向に沿う辺と、幅方向に沿う辺とで構成されている、請求項1~4の何れか一項に記載の耐力パネル。耐震要素を追加することで耐震性が増強された、既存又は新築の建築物であって、当該耐震要素として、請求項1~5の何れか一項に記載の耐力パネルが使用されており、当該耐力パネルは、建築物が大きく変形した場合に変形のエネルギーを吸収しながら変形に追従することを特徴とする、建築物。既存又は新築の建築物に対して耐震要素を追加する建築物の耐震性増強工法であって、曲げ強度の高い耐力パネルを柱及び横軸組材の少なくとも何れかの外側又は内側に固定する耐力パネル固定工程を含み、当該耐力パネルが、請求項1~5の何れか一項に記載の耐力パネルであることを特徴とする建築物の耐震性増強工法。曲げ強度の高い耐力壁パネルを柱や横軸組材の外側に固定することで、変形時のエネルギーを吸収し耐震性を確保することは種々提案されており、また低耐力要素である孔あき鋼板を備えた耐力壁も提案されているが、耐力壁パネルの面に沿う方向に対する大きなせん断変形能力を有し有効なせん断強度を持つ耐力壁パネルとすることについて、未だ改良の余地がある。そこで本発明では、有効な面内せん断強度を有しながら変形に追従する能力の高い耐力壁パネルとすることを第一の課題とする。また、耐震性を向上させるためには、耐力パネルはせん断強度が高いだけではなく、更に変形時のエネルギー吸収を効率的に行う必要がある。よって本発明では、耐力パネルはせん断強度及びエネルギー吸収性能のバランスが取れた耐力パネルを提供することを第二の課題とする。そして従来の合板を作った耐力壁は、パネル自体の面内せん断変形が小さいため、周囲の固定材部分での釘のスリップにより、最大130の変形角までを限界としていた。しかし大きな外力が作用した場合に、大きな面内変形能力を備えながら、その外力に抗する耐力を有する耐力パネル耐震要素を実現できれば、パネルが面外に変形したり、破損するといった事態を大幅に減じることができ、木造建物の倒壊限界とされる115の変形角まで耐震効果を維持できる。そこで本発明では、耐震要素として、パネルの面内方向の大きなせん断変形を有し、かつ補強に必要な耐力を有する耐力パネルを提供することを第三の課題とする。上記課題の少なくとも何れかを解決するため、厚さ方向に貫通する複数の開口を設けることで面内変形能力を向上させた耐震要素としての耐力パネルを提供するものであり、特に開口の形状や配列、或いはパネル自体の曲げ強度と開口割合などに着目することで、面内変形能力を向上させ、耐震性を向上させることのできる耐力パネルを提供するものである。即ち本発明では、建築物における耐震性を向上させるために使用される耐力パネルであって、規則的または不規則に配置された複数の開口部がパネルの厚さ方向に貫通しており、各開口部は対向する辺を有する形状に形成されている耐力パネルを提供する。開口部の形状に関し、対向する辺を有する形状としては、もっとも望ましくは四角形であるが、当該四角形には正方形、長方形、ひし形など、各種の四角形が含まれる。また四角形に限らず、6角形、8角形など、各種の2の倍数となる多角形状に形成しても良い。更に、このような多角形における角部分を丸めた形状、即ち多角形の角を倒した形状にすることもできる。このような形状に形成することで、対向する辺同士により開口部自体が変形可能となり、これにより耐力パネルは塑性を発揮することができる。更に、本発明にかかる耐力パネルは、面内における変形を何れかの方向に集中させたい場合、或いは集中させたくない場合には、開口部を一部に曲線部分を有する形状に形成して変形時の応力を分散させることも考えられる。また上記耐力パネルにおいて、前記開口部は、内角を構成する隅部分の少なくとも何れか又は全ての角部分が円又は楕円形状に拡大された形状であることが望ましい。特に、略四角形に形成された四隅の少なくとも何れかの角部分が円又は楕円形状に拡大された形状である事が望ましい。この耐力パネルでは複数の開口により、建物の変形に追従し変形を許容させる所、従来のパネルに比較し大幅に面内変形量を大きくすることができる。塑性変形させる所本発明では開口部を特に四角形に形成することでパネル自体を網目状にし、塑性変形面内変形しやすく、塑性変形によるエネルギー吸収が期待出来、また面内変形量を大きくすることができる。しかしながら、一方で変形時の荷重が大きくなった場合には、その応力は四角形に形成された開口部の四隅に集中することになり、その結果、当該耐力パネルは各開口部の四隅から破断することが考えられる。またこの開口部の四隅において変形の自由度を持たせれば、より面内塑性変形しやすくなる。そこで、本発明にかかる耐力パネルでは、開口部の四隅における少なくとも何れかの角部分、望ましくは4隅の対角位置に存在する角部分、更に望ましくは全ての角部分は、円又は楕円形状に拡大させた形状に形成することが望ましい。即ち、このように円又は楕円形状に拡大された角部分では、拡大された円又は楕円形状の1/4範囲で四角形の角部分と交差した形状に開口することになる。ここで、角部分を円または楕円形状に拡大させる形状とは、単に角を円形に倒すのではなく、四角形の角よりも外側に広がる様に、円または楕円形状を拡大させた形状である。更に、単に角に円形を加えたものだけではなく、四角形の角よりも外側に広がる様に円形または楕円形状に類似の高次の多角形状を拡大させた形状も含む。また本発明にかかる耐力パネルにおいて、前記複数の開口部は、夫々の開口部の対角線上に配置されている事が望ましい。このように配置することで、当該耐力パネルは、開口部の各辺方向に沿う向きに変形することができ、よって面内変形能力を発揮することができる。なお、何れかの角部分を円又は楕円形状に拡大した場合には、厳密な意味での対角線は存在しないことになるが、この場合には各辺の交点を角部分と想定して対角線を特定することができる。また本発明において、前記開口部は、当該耐力パネルの高さ方向に沿う辺と、幅方向に沿う辺とで構成することができる。このように形成すれば、仮に耐力パネルが全体としてひし形に形成されて設置された場合でも、建築物の高さ方向に交差する向きに面内変形し、塑性領域まで変形しながら、その振動エネルギーを吸収減衰させることができる。上記開口部は、耐力パネルの設置状態における高さ方向及び幅方向に整列させて配置することが望ましいが、より多くの変形量を確保したい場所がある場合には、当該場所に開口部を多く設けることができる。また本発明にかかる耐力パネルが合板を用いて形成される場合には、合板の厚さをTmm、四角形に形成された開口部の対辺間の距離をLmm、開口部の四隅に形成された丸孔部の直径をRmm、開口部同士のピッチをAmmとした場合、以下の条件を満たして形成されることが望ましい。L/Tの値が1.85以上で、7.4以下である。R/Lの値が0.4以上で、1.6以下である。A/Tの値が3.335以上で、13.34以下である。一方、本発明にかかる耐力パネルが鋼板等の金属板を用いて形成される場合には、合板の厚さをTmm、四角形に形成された開口部の対辺間の距離をLmm、開口部の四隅に形成された丸孔部の直径をRmm、開口部同士のピッチをAmmとした場合、以下の条件を満たして形成されることが望ましい。L/Tの値が1.85以上で、14.8以下である。R/Lの値が0.4以上で、3.2以下である。A/Tの値が3.335以上で、26.68以下である。合板又は金属板のそれぞれについて、耐力パネルの厚さT、四角形に形成した開口部の対辺間の距離L、開口部の四隅に形成した丸孔部の直径R、開口部同士のピッチAを上記の要件を満たすように設定することで、大きな面内変形能力を確保すると共に、面内変形が進んでも十分な耐力を維持できるという、2つの効果をバランスよく発揮することができる。そして本発明では、前記課題の少なくとも何れかを解決するために、上記本発明にかかる耐力パネルを用いて構築乃至は改築された建築物を提供する。即ち本発明では、耐震要素を追加することで耐震性が増強された、既存又は新築の建築物であって、当該耐震要素として、上記本発明にかかる耐力パネルが使用されており、当該耐力パネルは、建築物が大きく変形した場合に変形のエネルギーを吸収しながら変形に追従する建築物を提供する。特に木造建築物の場合には、耐力パネルにより強度を補強しながらも、揺れに対しては塑性変形して振動エネルギーを減衰させることができ、これにより耐震性が向上された建築物とすることができる。なお、この耐力パネルは他のパネルと組み合わせて形成したモジュール化されたパネルの一部に使用することもできる。また本発明では、前記課題の少なくともいずれかを解決するために、上記本発明にかかる耐力パネルを用いた建築物の耐震性増強工法を提供する。即ち本発明では、既存又は新築の建築物に対して耐震要素を追加する建築物の耐震性増強工法であって、曲げ強度の高い耐力パネルを柱及び横軸組材の少なくとも何れかの外側又は内側に固定する耐力パネル固定工程を含み、当該耐力パネルが、上記した本発明にかかる耐力パネルである建築物の耐震性増強工法である。かかる建築工法では、上記本発明にかかる耐力パネルを柱及び/又は横軸組材に設置するだけであるから、簡易な作業でありながらも、建築物の強度を補強しながらも、揺れに対しては塑性変形して振動エネルギーを減衰させることができる耐震性増強工法が実現する。上記した本発明にかかる耐力パネルは、木造建築に使用する場合には木製の構造用合板を使用する事が望ましいが、他の素材でも耐震強化の効果を期待することができる。例えば、樹脂板炭素繊維やガラス繊維等の繊維補強のものを含む、合板と樹脂板を接着した複合板、鉄板、合板と鉄板を接着した複合板、PC板を含む鉄筋コンクリート板壁床等を基材として用いて、これに上記のような開口部を形成することで本発明にかかる耐力パネルとすることができる。また、その他にもアルミニウム板や銅板等の金属板や変形性能の大きな耐力面材、火山性ガラスと鉱物質繊維からなる無機質系耐力面材例えば、大建工業株製、商品名ダイライトなどなどを使用することもできる。即ち、樹脂板繊維補強のものを含むや金属版なども木製の構造用合板と同様に耐震要素の基材として使用することができる。素材として大きな変形能力のものも考えられることから、更なる効果も期待できる。全体として面内せん断変形部分的には面内曲げ変形を発生しやすくするものであり、開口部として、四角形の四隅に丸孔を有する四角孔を配した耐震要素を付加すれば、この耐震要素は高次のラーメン構造となり、一定の変形が期待できる。構造用合板と樹脂板を接着した複合板も同様に判断でき、面外耐力が合板のみの場合に比較して大きいので、更なる効果も期待できる。また、鉄板も木製の構造用合板と同様に耐震要素の基材として使用することができる。耐震要素として使用した場合、鉄板は剛性が高いことから、従来は使用した耐震壁に応力が集中し、それを前提にした設計がなされるが、本発明に係る耐力パネルでは、特に、無開口パネルや丸孔のパネルに比較して、使用した耐震壁に過度に応力が集中するのを防ぐ効果が期待できる。また降伏しやすい鋼材即ち、低降伏応力度鋼材を使用した場合には、特に大きな制震効果も期待できる。また、鉄筋コンクリートも木製の構造用合板と同様に耐震要素の基材として使用することができる。但し、一般的に鉄筋コンクリートではパネルの面内変形はほとんど期待できないが、それでも本発明にかかる耐力パネルとして、四角形の四隅に丸孔を有する四角孔の開口部を配すれば、高次のラーメン構造となり、一定の変形が期待できる。またラーメン構造となる交差部の端部で曲げの塑性変形が発生すれば、一定のエネルギー吸収効果も期待できる。以下、図面を参照しながら、本実施の形態にかかる耐力パネル10を説明する。図1は本実施の形態にかかる耐力パネル10の基本構成を示す斜視図であり、図2は他の実施の形態にかかる耐力パネル10を示す斜視図であり、図3は更に他の実施の形態にかかる耐力パネル10を示す斜視図である。図1に基づき望ましい実施形態にかかる耐力パネル10の形態を示すと、この耐力パネル10は、構造用合板の平面部分に厚さ方向に貫通する開口部20を複数形成してなり、個々の開口部20は、四角形特に正方形の四隅を円形に拡張した部分22を具備する形状に形成されている図2A参照。図2は、この開口部20の形状を示すよう部拡大図であり、図2Aは図1に示した開口部20を示しており、図2Bは他の実施の形態にかかる、対向する辺21を具備する四角形に形成した開口部20の例を示している。特に図2Aに示すように、開口部20における直線状の縁部対向する辺21の交差部分即ち角部分22を円形に繰り抜くことにより、揺れによって発生する変形応力を当該円形に形成された縁部分22で分散することができる。即ち何れかの部分に応力が集中することが無いことから、破断することなく塑性変形量を大きくすることができる。また図2Bに示すように、直線状の縁部対向する辺21を有する四角形に形成した場合には、塑性変形時に角部分に応力が集中しやすくなるが、少なくとも対向する辺21を有しており、対向する辺21同士が別々に移動可能であることから、変形時の応力が小さくなり、単なる円形の開口部20を形成した場合に比べて、より変形しやすい耐力パネル10が実現する。再び図1を参照すると、上記のように形成される開口部20は、各開口部20の対角線が直線状になるように配置されている。また、この実施の形態にかかる開口部20は略正方形に形成されていることから、各開口部20は縦横に直列配置されており、全体として略網目構造を呈している。なお、かかる開口部20の配置は、その他にも例えば図3に示すように、交互に段違いにして配置することもできる。そしてこの耐力パネル10は、図1及び図3に示すように、それ自体も四角形に形成されており、その四隅を、最寄の開口部20の1/4程度を含む範囲まで切除した切り欠き部14を具備している。このように耐力パネル10の角部分を切除することにより、揺れによって生じる応力が逃がされ、面内変形を拘束せず、むしろ面内変形を許容する効果が期待できる。その結果大きな変形になった場合に面が広がる方向に塑性領域まで変形し、エネルギーを吸収することが期待できる。なお、当然のことながら、各開口部20の配置場所、配置間隔、および大きさなど、ならびに耐力パネル10の全体の大きさや厚さおよび形状などは、要求される塑性変形量や剛性耐力に応じて適宜調整することができる。試験目的本実施例では、耐震性を増強する目的で変形能力が大きい場合にエネルギーの吸収を考えて変形に追従する耐震要素を付加する方法に関し、木造で多く採用される構造用合板の耐震要素に大きな面内変形能力を付加する可能性を試験したものである。即ち、面内変形能力の向上には構造用合板に開口することが考えられるが、開口する孔の形状で大きく性能が変化することを確認するべく、孔の形状に着目し、優位性の高い形状を試験したものである。試験概要試験体として、図4に示すように四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔の開口部を設けた試験体以下四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔試験体、図5に示すように四角孔の開口部を設けた試験体以下四角孔試験体、そして図6に示すように丸孔直径60mmの開口部を設けた試験体以下丸孔直径60mm試験体を用意し、各試験体について耐力と変位状況を確認した。なお、夫々の試験体において、開口部は6行×6列の合計64個とし、構造用合板性耐力パネル厚さ12mmでほぼ同じ開口率の四隅をカットしたものを準備した。また変形角の測定については、図4に示すように、試験体を土台、桁材、柱材からなる周辺材に枠材で固定した状態において、土台の高さ方向の中心から桁材の高さ方向中心までの距離を900mmとし、桁材の高さ方向中心における水平方向への移動距離から算出した。即ち当該移動量が10mmである場合には、変形角は10/900であり、1/90となる。よって変形角が1/30とは、桁材の高さ方向中心における水平方向への移動距離が3mmであり、また1/15とは、桁材の高さ方向中心における水平方向への移動距離が6mmである。その他の要点を以下に示す。1試験体形状図4~6参照2試験基準財日本住宅木材技術センターが発行する木造軸組工法住宅の許容応力度設計に準拠して行った。試験結果要点比較検討試験結果より各タイプの要点を比較検討する。1変形能力イ1/30の変形角状況各試験体で今回3回の押し引きの繰り返し試験を1/30の変形角でも実施したが、その際の状況を以下に示す。丸孔直径60mm試験体:3体中2体で枠に破損が発生し、大きく面外方向に変形が確認された。十分に面内変形能力がないことが確認された。四角孔試験体:1体で、この前の1/50の変形角試験の段階から端部に剥離破損が生じ、1/30の段階で破損した。面外方向に変形が確認されたが、丸孔試験体より小さい変形であった。四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔試験体:1体で、一部に亀裂を生じたが、全体として3回の繰り返し試験を終了した。面外方向に変形が確認されたが、面外方向への変形量は、四角孔試験体よりさらに小さい変形量であった。ロ最終変位状況各試験体で耐力がなくなるまで、加力してその最大変位を調べたが、その際の状況を以下に示す。丸孔直径60mm試験体:平均最大変位55335mm四角孔試験体:平均最大変位60750mm四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔試験体:平均最大変位64468mmこの結果から四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔試験体が最も大きな変形能力を持っていることがわかった。2最大耐力前出の設計基準で各タイプの試験体の平均短期許容応力を算出すると、以下のようになった。丸孔直径60mm試験体:平均短期許容応力7268kN四角孔試験体:平均短期許容応力7439kN四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔試験体:平均短期許容応力6360kNこの結果から四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔試験体の耐力が最も低いものとなった。しかし、極端に低いものではなく、今回目標とした変形能力向上の確保の目的から問題ないものと判断できる。考察以上の試験結果から大きな開口を有する構造用合板の耐震要素において、四隅に丸孔を有する四角孔の試験体の変形能力向上に果たす効果は大きいことが確認された。そして面内変形量を大きくしながらも十分な耐力を有することから、四角孔試験体と、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔試験体においては、丸孔直径60mm試験体に比べても高い変形能力を具備すると共に、変形が進んでも耐力が維持されるという有効性が立証された。特に、四隅に丸孔を有する四角孔の試験体においては、この変形能力と変形時の耐力のバランスが向上することから、より望ましい耐力パネルとなることが分かった。この実験では、耐力パネルの材質、耐力パネルの厚さ、開口部の有無、開口部の形状の違い、四角の開口部の大きさとその四隅に形成した丸孔の大きさとの関係等による耐力とせん断変形量を確認するべく、図7~21に示す試験体A~Pの試験体を作成し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加した時の力と、面内せん断変形量を確認した。なお、各図面A中に示した数字は長さを表しており、単にはミリメートルである。また変形角の測定方法は前記実験例1と同じである。試験体A図7Aに示すように、厚さ12mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔である。この試験体を図7Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図7Bに、この表をグラフにしたものを図7Cに示す。試験体B図8Aに示すように、厚さ12mmの構造用合板日本農林規格:2級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔である。この試験体を図8Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図8Bに、この表をグラフにしたものを図8Cに示す。試験体C図9Aに示すように、厚さ12mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、丸孔直径50mmである。この試験体を図9Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図9Bに、この表をグラフにしたものを図9Cに示す。試験体D図10Aに示すように、厚さ12mmの構造用合板日本農林規格:1級を用いて試験体を作成した。この試験体Dは、その厚さ方向に貫通する開口部は形成されていない。この試験体を図10Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図10Bに、この表をグラフにしたものを図10Cに示す。試験体E図11Aに示すように、厚さ12mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、丸孔直径60mmである。この試験体を図11Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図11Bに、この表をグラフにしたものを図11Cに示す。試験体F図12Aに示すように、厚さ12mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔を形成していない単なる正方形53mm角である。この試験体を図12Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図12Bに、この表をグラフにしたものを図12Cに示す。試験体G図13Aに示すように、厚さ12mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔である。この試験体を図7Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図13Bに、この表をグラフにしたものを図13Cに示す。試験体H図14Aに示すように、厚さ12mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔である。この試験体を図14Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図14Bに、この表をグラフにしたものを図14Cに示す。試験体I図15Aに示すように、厚さ15mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔である。この試験体を図15Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図15Bに、この表をグラフにしたものを図15Cに示す。試験体J図16Aに示すように、厚さ2.3mmのスチール板を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔である。この試験体を図16Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図16Bに、この表をグラフにしたものを図16Cに示す。試験体K図17Aに示すように、厚さ3mmのアルミニウム板を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔である。この試験体を前記図16Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図17Bに、この表をグラフにしたものを図17Cに示す。試験体L図18Aに示すように、厚さ15mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径24mmを有する四角孔である。この試験体を前記図16Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図18Bに、この表をグラフにしたものを図18Cに示す。試験体M図19Aに示すように、厚さ15mmの構造用合板日本農林規格:1級を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径6mmを有する四角孔である。この試験体を前記図16Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図19Bに、この表をグラフにしたものを図19Cに示す。試験体N図20Aに示すように、厚さ2.3mmのスチール板を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径6mmを有する四角孔である。この試験体を前記図16Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図20Bに、この表をグラフにしたものを図20Cに示す。試験体O図21Aに示すように、厚さ2.3mmのスチール板を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径9mmを有する四角孔である。この試験体を前記図16Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図21Bに、この表をグラフにしたものを図21Cに示す。試験体P図22Aに示すように、厚さ2.3mmのスチール板を用い、その厚さ方向に貫通する複数の開口部を縦横方向に整列させて形成した。開口部の形状は、四隅に丸孔直径12mmを有する四角孔である。この試験体を前記図16Aに示すように試験機に設置し、桁材に対して、その長さ方向に荷重を付加し、その時の力と、面内せん断変形量を確認した。結果の表を図22Bに、この表をグラフにしたものを図22Cに示す。考察上記の各試験体についての実験結果から、開口部は四角形の四隅に丸孔を形成した形状であれば、より面内変形能力が高く、耐力の維持能力も高いことを確認することができた。また、スチール板を用いた試験体J,N,O,Pの実験結果から、スチール板などの金属板を用いても本発明の効果を発揮できる耐力パネルとし得ることを確認できた。一方、単に丸い孔を形成した試験体C及びDでは、変形角1/30付近で面がい破壊が発生してしまい、耐力パネルとして十分な効果が得られなかった。更に試験体L~Pの実験結果から、面体変形量と耐力の維持能力のバランスを考えれば、構造用合板を用いたもの、及びスチール板等の金属板を用いたものの夫々が、以下の関係式を満たすことが望ましいことが確認された。<合板の場合>今回の実験により最も有効となったものは、以下の試験体であった。四角孔部分の辺寸法55mm×55mm四隅の丸孔部分径12mm合板厚15mm及び12mmそこで、最も安定的変形性状を示した15mm厚として関係式を求めると、厚さ:Tmm四角孔の辺寸法:Lmm四隅の丸孔直径:Rmm開口穴のピッチ:Ammとすると以下の関係式1~3を満たすことが望ましい。関係式1:L=37×T関係式2:R=08×L関係式3:A=667×T合板の性状の違いも考慮すると、この関係式1~3の下限値として約50以上、上限値として約200以下の範囲で有効性があると考察する。そして上記の実験で一定の効果が確認されたのは、四角孔部分の辺寸法が40mmのものであり、これは換算値72相当となっており、上記の範囲に入っている。依って、合板を用いた場合には、以下の関係式を満たすことが望ましい。L/Tの値が1.85以上で、7.4以下である。R/Lの値が0.4以上で、1.6以下である。A/Tの値が3.335以上で、13.34以下である。<鋼鈑等金属板の場合>鋼鈑等金属板は剛性が高く、一般的に無開口では極めて面内せん断変形は小さい。そこで上記の実験では、合板と同じ大きさの開口部からスタートし、開口部を小さくして、その数を増加された試験体で実験したところ、面内せん断変形量の増加がみられた。合板の実験による開口部の有効バランス関係式から各要素の数値を求めると、L=37×23851≒9mmR=08×23184≒2mmA=667×231534≒16mmとなる。よって、金属板は上記関係式1~3の下限値として約50以上、上限値として約400以下の範囲で有効性があると考察する。そして上記の実験で一定の効果が確認されたのは、L=30mm、R=6mm、A=50mmであったことから、それぞれの換算率は、L:333、R:300、A:313となっている。よって金属板を用いた場合には、以下の関係式を満たすことが望ましい。L/Tの値が1.85以上で、14.8以下である。R/Lの値が0.4以上で、3.2以下である。A/Tの値が3.335以上で、26.68以下である。合板又は金属板のそれぞれについて、耐力パネルの厚さT、四角形に形成した開口部の対辺間の距離L、開口部の四隅に形成した丸孔部の直径R、開口部同士のピッチAを上記の要件を満たすように設定することで、大きな変形能力を確保すると共に、変形が進んでも十分な耐力を維持できるという、2つの効果をバランスよく発揮することができる。また、上記の実験では、最も有効性の確認された厚さ15mmの合板に四角穴を配置し、コーナーの丸穴のみ大きくした場合と小さくした場合の試験を行っている。即ち、四隅の丸孔の直径を24mmにした試験体L大きな孔においては、面外変形は発生しなかったが、変形角130から耐力が上昇しなくなった。このことより、より高い耐力が要求される耐震要素として使用する場合には、四隅の丸孔の孔径をあまり大きくしないことが望ましいことが確認された。一方、四隅の丸孔の直径を6mmにした試験体M小きな孔においては、変形角120から面外変形が発生していた。このことから十分な変形能力という部分での変形能力を求められる場合の耐震要素として使用する場合には、四隅の丸孔の孔径をあまり小さくしないことが望ましいことが確認された。以上の実験結果から、本発明にかかる耐力パネルについて、従来のパネル利用の耐震要素にはない、変形能力と変形が進んでも耐力が維持されるという有効性が立証された。即ち、上記の実験結果では、変形角120でも安定して耐力を示し、耐震壁としての試験を行っても、十分な応答値を示していた。また、最大約110の変形角まで一定の耐力を保持していた事が確認された。これはパネルの面内変形能力と耐力の維持能力の極めて高いということを示すものである。"