"可撓性を有するフィルタと、少なくとも前記フィルタにおける膜面の一部を露出させる第1開口部と、少なくとも前記フィルタにおける膜面の外縁部を覆う第1枠部とを有する固定フレームと、少なくとも前記第1開口部と対向する位置に設けられた第2開口部と、前記第1枠部との間に前記フィルタを挟み込む第2枠部とを有する押圧フレームとを備え、前記フィルタと前記第1枠部との間、および前記フィルタと前記第2枠部との間にそれぞれ、膜面方向に加えられた押圧力の少なくとも一部を前記膜面の外縁部側へ向かう力に変換する弾性部材を設け、前記押圧フレームを前記固定フレームへ押圧固定したことを特徴とするフィルタ固定構造。前記フィルタと前記第1枠部との間、および前記フィルタと前記第2枠部との間にそれぞれ設けられる前記弾性部材は、前記フィルタの外周側を連結した一体構造であることを特徴とする請求項1に記載のフィルタ固定構造。前記フィルタの外縁には、当該フィルタの膜面形状を設置形状に維持するためのフィルタフレームが備えられることを特徴とする請求項1又は2に記載のフィルタ固定構造。請求項1乃至3のいずれか一項に記載のフィルタ固定構造を採用したことを特徴とするフィルタ分離装置。複数のフィルタを放射状に配置し、ディスク型にしたことを特徴とする請求項4に記載のフィルタ分離装置。複数のフィルタを円筒状に配置し、ドラム型にしたことを特徴とする請求項4に記載のフィルタ分離装置。請求項4乃至6のいずれか1項に記載のフィルタ分離装置を搭載したことを特徴とする船舶。フィルタの外縁を当該フィルタの表裏から弾性部材により挟持し、前記弾性部材に付与される膜面方向の力の少なくとも一部を、前記弾性部材を介して前記フィルタの外縁部側へ向かう力に変換し、前記フィルタの膜面に、外縁部側へ向かう張力を付与することを特徴とするフィルタ固定方法。前記フィルタの外縁部に、当該フィルタの膜面形状を設置形状に維持するためのフィルタフレームを備えた後、前記フィルタフレームの内周側に前記弾性部材を配置することを特徴とする請求項8に記載のフィルタ固定方法。特許文献1および2に記載されているフィルタ分離装置は、その形態は異なるものの、フィルタの内側から外側に原水を流し、外側から洗浄水でフィルタの目詰まりを防止するという基本的な仕組みは同様である。特許文献1については、フィルタを分割して個片フレームに貼付し、これをエレメントとする構成は記載されていないが、特許文献2と同様に、輸送、交換の容易さを考慮すると、個片化されたフレームにフィルタ貼付したエレメントを用いる構成の方が好ましい形態である。しかしながら、フィルタをエレメントのフレームに固定する場合、膜面に張りを持たせた状態としなければならない。これは、洗浄水を吹き付ける洗浄を行う際、膜面にたるみがあると吹き付け力が分散してしまうため、付着した汚濁物質を除去することができず、フィルタの目詰まりを解消できないからである。そして、フィルタの固定状態が弛んだ状態の場合、フィルタの振動等によりフィルタに繰り返し曲げがかかることとなり、疲労破壊の原因となる。また、フィルタとフレーム、およびドラム、並びにディスクの表面は、適切な固定方法で完全にシールがなされていなければならず、これが不完全であると、処理水に汚濁物質がリークするといった問題がある。さらに、フィルタをフレームに張りを持たせた状態で固定するには、フィルタの引張力とフレームが、引っ張り状態を維持する力を拮抗させる必要があり、フレームの剛性を高める必要が生じる。このような構成とした場合、本来は、交換容易とするはずのエレメントが、重く、厚く、高価なものとなってしまうといった問題がある。さらにまた、フィルタとフレームを固定する手段として接着を用いた場合、フィルタに張りを持たせた状態で固定するには、接着剤が硬化するまでの間、フィルタに張力を与えている必要があり、大量生産が困難となるといった問題もある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、その第1の目的は、フィルタに張りを持たせた状態で容易に固定する構造、および方法を提供することである。また、その他の目的として、上記構造を有するフィルタを備えたフィルタ分離装置、および当該フィルタ分離装置を搭載した船舶を提供することを挙げることができる。上記目的を達成するための本発明に係るフィルタ固定構造は、可撓性を有するフィルタと、少なくとも前記フィルタにおける膜面の一部を露出させる第1開口部と、少なくとも前記フィルタにおける膜面の外縁部を覆う第1枠部とを有する固定フレームと、少なくとも前記第1開口部と対向する位置に設けられた第2開口部と、前記第1枠部との間に前記フィルタを挟み込む第2枠部とを有する押圧フレームとを備え、前記フィルタと前記第1枠部との間、および前記フィルタと前記第2枠部との間にそれぞれ、膜面方向に加えられた押圧力の少なくとも一部を前記膜面の外縁部側へ向かう力に変換する弾性部材を設け、前記押圧フレームを前記固定フレームへ押圧固定したことを特徴とする。また、上記特徴を有するフィルタ固定構造において、前記フィルタの外縁には、当該フィルタの膜面形状を設置形状に維持するためのフィルタフレームが備えられるようにすると良い。このような特徴を有することによれば、膜面形状の安定化を図ることができるため、フィルタの設置や持ち運びを、より簡易に行うことが可能となる。さらに、上記のような特徴を有するフィルタ固定構造において、前記フィルタと前記第1枠部との間、および前記フィルタと前記第2枠部との間にそれぞれ設けられる前記弾性部材は、前記フィルタフレームの外周側を通過して両者を連結する連結部を有することが望ましい。このような特徴を有することによれば、フィルタに予め弾性部材を組み付けた状態でフィルタ固定を行うことができる。よって、フィルタ固定に要する施工時間の短縮を図ることができる。また、上記目的を達成するためのフィルタ分離装置は、上記いずれかの特徴を有するフィルタ固定構造を採用したことを特徴とする。また、上記特徴を有するフィルタ分離装置では、複数のフィルタを放射状に配置して構成されるディスクフィルタを採用することができる。このような特徴を有することによれば、フィルタ分離装置の占有容積に対する膜面の面積割合の増加を図ることができる。よって、原水の処理効率の向上、またはフィルタ分離装置の小型化を図ることができる。また、上記目的を達成するための船舶は、上記いずれかの特徴を有するフィルタ分離装置を搭載したことを特徴とする。また、上記目的を達成するためのフィルタ固定方法は、フィルタの外縁を当該フィルタの表裏から弾性部材により挟持し、前記弾性部材に付与される膜面方向の力の少なくとも一部を、前記弾性部材を介して前記フィルタの外縁部側へ向かう力に変換し、前記フィルタの膜面に、外縁部側へ向かう張力を付与することを特徴とする。さらに、上記のような特徴を有するフィルタ固定方法では、前記フィルタの外縁部に、当該フィルタの膜面形状を設置形状に維持するためのフィルタフレームを備えた後、前記フィルタフレームの内周側に前記弾性部材を配置すると良い。上記のような特徴を有するフィルタ固定構造、および方法によれば、フィルタに張りを持たせた状態で容易に固定することが可能となる。また、上記のような特徴を有するフィルタ分離装置によれば、洗浄水を膜面に吹き付ける洗浄を行う際、高圧水の力を分散させることがなく、フィルタの目詰まりを解消することができる。また、膜面の撓みに起因したフレーム境界部分における繰り返し屈曲による疲労破壊を抑制することができる。また、押圧する弾性部材がシール効果を発揮するため、別途O-リングや弾性部材を設ける必要が無く、これらを嵌め込むための溝等の形成も不要となる。さらに、膜面の張り具合は、弾性部材による押圧状態に起因するため、弾性部材の不具合箇所を膜面の張り具合から推定、検知することができる。また、フィルタの張り具合は、フレームに対する弾性部材の押し付け状態で調節できるため、フィルタを設けるフレームの剛性を高める必要性が少ない。このため、フレームを軽く、薄く、安価に製造することが可能となる。以下、本発明のフィルタ固定構造、フィルタ分離装置、船舶、およびフィルタ固定方法に係る実施の形態について、図面を参照しつつ詳細に説明する。まず、図1、図2を参照して、本実施形態に係るフィルタ固定構造の基本形態について説明する。なお、図1は、本発明のフィルタ固定構造の分解斜視図であり、図2は、フィルタ固定構造の正面断面図である。本実施形態に係るフィルタ固定構造10は、フィルタ14と、固定フレーム12、押圧フレーム16、および弾性部材18a,18bを基本として説明することができる。フィルタ14は、外縁部分を固定された状態で膜面を構成するものであれば良く、その素材等に関しては特に限定するものでは無い。すなわち、樹脂性の網や、有機膜等により構成されたフィルタでも良いが、本実施形態では、伸縮性が小さく、張りを持たせた状態で固定することが難しいとされる金属網をフィルタ14として採用する場合の例を挙げて説明する。フィルタ14の形状は、固定状態で膜面を構成可能な形態であれば、特に限定するものでは無く、図1に示す例では外形形状を矩形としている。固定フレーム12は、フィルタ14を固定する枠部である。固定フレーム12は、開口部12a第1開口部と、枠部12b第1枠部を有する。開口部12aは、上述したフィルタ14を重ねた際、少なくともフィルタ14における膜面の一部を露出させることが可能なものであれば良い。また、枠部12bは、少なくともフィルタ14における膜面の外縁部を覆うことが可能なものであれば良い。図1に示す例では、固定フレーム12の外形形状をフィルタ14に合わせて矩形とし、開口部12aも矩形とした。このため、枠部12bの形状も矩形とされている。押圧フレーム16は、詳細を後述する弾性部材18a,18bにより挟持されたフィルタ14を、当該弾性部材18a,18bと共に上記固定フレーム12に押し付ける役割を担う枠部である。押圧フレーム16も、固定フレーム12と同様に、開口部16a第2開口部と、枠部16b第2枠部を有する。開口部16aは、上述したフィルタ14に重ねた際、少なくともフィルタ14における膜面の一部を露出させることが可能なものであれば良い。本実施形態では、開口部16aの形状を、上記固定フレーム12における開口部12aの形状に合わせている。また、枠部16bは、少なくともフィルタ14における膜面の外縁部を覆うことが可能なものであれば良い。本実施形態では、枠部16bの形状も、上記固定フレーム12における枠部12bの形状に合わせるように構成している。弾性部材18a,18bは、フィルタ14と枠部12bとの間、およびフィルタ14と枠部16bとの間にそれぞれ配置されるシール部材である。弾性部材18a,18bは、フィルタ14の外縁部分を1周するように配置される。また、本実施形態に係る弾性部材18a,18bは、弾性部材により構成され、膜面方向に加えられた押圧力の少なくとも一部をフィルタ14の外縁部側へ向かう力に変換する機能を有する。このような機能は、弾性部材18a,18bの断面形状に基づく。即ち、図3Bにおける押圧時の弾性部材18a,18bの撓み方向座屈方向により、力の伝達方向を定めることができる。図2は、上記機能を発揮することが可能な弾性部材断面の一例である。図2に示す例では、弾性部材18a,18bの断面は、平行四辺形としており、固定フレーム12における枠部12b、あるいは押圧フレーム16における枠部16bに接触している辺よりも、フィルタ14に接触している辺の方が、フィルタ14の外縁側に位置する構成とされている。このような構成の断面を持つ弾性部材18a,18bでは、図3に示すように、フィルタの膜面方向へ加えられた押圧力によって弾性部材18a,18bがX軸方向膜面方向に潰されると、フィルタ14に接触している側の辺は、フィルタ14の外縁部側へ向かう方向へ移動するように撓もうとする。一方で、枠部12bや枠部16bに接触している辺は、フィルタ14の中心側へ向かう方向へ移動するように撓もうとする。このとき、各接触辺には摩擦力が働くため、各接触辺に滑りが生ずることはほとんど無い。ただし、フィルタ14の張りは相対する向きにどれだけ引っ張られるかによるため、必ずしも外縁部分を一周する弾性部材18a,18bが全周に渡って均一なΔyを得る必要は無い。押圧力が小さいうちは、摩擦力が小さいため滑りが生じるので、この特性を利用し、特にコーナー部などは押圧の付加を後回しにし、適度のすべりを与えた方がフィルタ14の張りを均等にするのに好都合である。そして、フィルタ14に比べ、固定フレーム12や押圧フレーム16の剛性は高い。このため、弾性部材18a,18bに膜面方向の力が加えられた際には、弾性部材18a,18bがX軸方向にΔx潰れ、固定フレーム12との接触辺、および押圧フレームと16の接触辺を基点として、フィルタ14との接触辺が、フィルタ外縁部側へ向けてΔyだけ移動することとなる。このため、フィルタ14には、フィルタ外縁部側へ向かう力が付与され、フィルタ14に張力が付加される。これにより、フィルタ14に張りを持たせた状態で固定することができる。弾性部材18a,18bの押し込み量長さと、フィルタ14の引っ張り量長さとの関係は、弾性部材18a,18bの断面形状に依存する。例えば弾性部材18a,18bの断面形状を平行四辺形とした場合であっても、その鋭角部分の角度を45°とした場合と、60°とした場合とでは、図4、図5に示すような相違が生ずる。すなわち、鋭角部分の角度を45°とした場合には図4に示すように、弾性部材18a,18bの押し込み量を増加させた分だけフィルタ14の引っ張り量も増加し、双方には比例関係があるように読み取ることができる。一方、鋭角部分の角度を60°とした場合には図5に示すように、弾性部材18a,18bの押し込み量が1mmを超えたあたりでフィルタ14の引っ張り量は変わらなくなり、押し込み量が4mmを超えたあたりでは、弾性部材18a,18bが座屈して、引っ張り量が減衰していることを読み取ることができる。このような傾向に基づくと、弾性部材断面を平行四辺形とした場合には、鋭角部分の角度は、60°とするよりも45°とした方が望ましいということができる。上記のようなフィルタ固定構造10では、まず固定フレーム12と押圧フレーム16の対向面に、それぞれ弾性部材18a,18bを配置する。次に固定フレーム12と押圧フレーム16の間にフィルタ14を配置し、弾性部材18a,18bを介してフィルタ14を挟持する。押圧フレーム16を固定フレーム12に押し付ける押圧力により弾性部材18a,18bを膜面方向へ押し込み、弾性部材18a,18bの変形を利用してフィルタ14の膜面に張りを持たせる。なお、押圧フレーム16による押圧力の付与は、押圧フレーム16を固定フレーム12に対してボルト固定する際の締め込みによるものが良い。ボルトは固定フレーム12と押圧フレーム16の枠部16bに複数取り付けるのが良く、複数の各ボルトの締め付け力を加減することで弾性部材18a,18bの押し込み量を調整することができる。このため、弾性部材18a,18bの押し込み量と比例関係にあるフィルタ14の引っ張り量を調整し、フィルタ14の張りを均等化することができる。このような構造、および方法によりフィルタ14を固定することによれば、フィルタ14を弾性部材18a,18bで挟持して押圧するだけで、フィルタ14の膜面に張りを持たせることができる。また、膜面に接触している弾性部材18a,18bを押圧変形させてフィルタ14を固定しているため、シール性も良い。また、フィルタ14の固定は、固定フレーム12に押圧フレーム16をボルト等で締め付けるだけで良いため、各フレーム自体に過大な剛性が必要となることは無く、重く、厚く、高価なものとなる虞が無い。また、固定は挟持のみであるため、接着剤等を用いる必要が無い。このため、接着剤の硬化時間を待つ必要が無く、生産性が高い。次に、本発明のフィルタ固定構造に係る第2の実施形態について、図6、図7を参照して説明する。本実施形態に係るフィルタ固定構造の基本的構成は、上述した第1の実施形態に係るフィルタ固定構造と同様である。すなわち、フィルタ14と固定フレーム12、押圧フレーム16、および弾性部材を基本として構成されている。本実施形態に係るフィルタ固定構造の相違点としては、フィルタフレーム20と、一体型弾性部材18を挙げることができる。フィルタフレーム20は、フィルタ外縁部に備えられ、フィルタ14の膜面形状を設置状態に維持するための役割を担う。フィルタフレーム20は、膜面形状を維持することができる程度の剛性を備えていれば良く、その材質については特に限定するものでは無い。また、図7においては、断面形状を円形としているが、断面形状を楕円や長円の他、多角形であっても良い。フィルタフレーム20の取り付けは、フィルタ14の外縁部分を筒状に形成し、ここに通すようにすれば良い。外縁部分の筒状形成は、外縁部分の折返しと接合によれば良い。なお、接合に関しては、接着剤を用いる他、縫製などの手法によっても良い。このようにしてフィルタフレーム20を設けることで、フィルタ14の膜面形状を設置状態に保つことができ、フィルタ14の固定が容易となる。また、本実施形態で用いている一体型弾性部材18は、フィルタ14の表裏面に配置された2つの弾性部材18a,18bを連結する連結部18cを有する。なお、連結部18cは、フィルタ14の外縁部を通過して2つの弾性部材18a,18bを連結する構成としている。連結部18cは、フィルタ14の表裏面に配置された弾性部材18a,18bよりも肉厚が薄くなるように構成し、設置状態において上述したフィルタフレーム20を包み込むようにする。このような構成とすることで、フィルタフレーム20が一体型弾性部材18の抜け止めとしての機能も持つこととなる。このため、図6に示すように、外力を加えることなく、一体型弾性部材18をフィルタ14に組み付けた状態を維持することが可能となる。このような特徴を有するフィルタ固定構造であっても、上述した第1の実施形態に係るフィルタ固定構造と同様な効果を得ることができる。また、上記実施形態ではいずれも、弾性部材の断面形状を平行四辺形である場合の例を挙げて説明した。しかしながら、本発明に適用可能な弾性部材18a,18bは、膜面方向に加えられた押圧力の少なくとも一部を、フィルタ14の外縁部側へ向かう力へと変換することができれば良い。このため、その断面形状としては、図8A~Iに示すようなものであっても良い。具体的には、図8Aは、直角三角形の断面をした弾性部材18a,18bである。直角部をフィルタ14の外縁部側へ配置することで、押圧と共に傾斜面がフィルタ14の外縁部側へ潰れることとなり、上記実施形態と同様な効果を得ることができる。図8Bも三角形の断面を有する弾性部材18a,18bであるが、フィルタ14の外縁部側に配置する頂点の角度を鈍角とすることで、フィルタ14の外縁部側に配置される辺がフィルタ14の外縁部側へ向けた傾斜を持つ構成としている。このような断面形状であっても、上記実施形態と同様な効果を得ることができる。図8Cは、矩形断面を有する弾性部材18a,18bである。図8Cに示す弾性部材18a,18bは、弾性部材断面に、貫通孔を形成することで、弾性部材18a,18bの座屈性を調整している。図8Cに示す例では、貫通孔として、フレーム固定フレーム12、および押圧フレーム16側からフィルタ14側に向けて設けられる辺が、フィルタ14側に近づくにつれてフィルタ14の外縁部側へ向かうように形成された平行四辺形を形成することとしている。図8Dは、ベース部19aとフィン部19bから構成される断面を有する弾性部材18a,18bである。ベース部19aは矩形、フィン部19bは平行四辺形として、これを複数、フィルタ14の膜面に沿って配置している。フィン部19bの平行四辺形は、上記実施形態と同様に、フィルタ14の外縁部側へ向けた傾きを持つように構成されている。図8Eは、直角三角形の断面を有する弾性部材18a,18bである。図8Eに示す弾性部材18a,18bは、図8Aの弾性部材18a,18bの配置形態を異ならせた形態であるが、弾性部材18a,18bの潰れ方の特性を活かせば、このような配置形態であっても、上記実施形態と同様な効果を得ることができる。また、図8Fは同図B、図8Gは同図Dの配置形態をそれぞれ逆転させた形態である。配置形態を変えた場合であっても、弾性部材18a,18bの潰れ方の特性を活かすことで、上記実施形態と同様な効果を得ることができる。図8Hは、上記実施形態に示した一体型弾性部材18に近似しているが、弾性部材18aと弾性部材18bの連結部18cをフィルタ14の膜面に沿って配置した点が異なる。このような構成とした場合であっても、弾性部材18a,18bとしての効果に変わりは無い。さらに、図8Iは、同図Fに示す弾性部材18a,18bに連結部18cを設け、一体型弾性部材18としたものである。このような構成とした場合であっても、弾性部材としての効果に変わりは無い。次に、上述したフィルタ固定構造を適用したフィルタ分離装置に係る第1の実施形態について、図9~図13を参照して説明する。なお、図9は、本実施形態に係るフィルタ分離装置の全体構成を示す斜視図であり、図10は、ディスクフィルタの構成を示す部分分解斜視図である。また、図11は、実施形態で用いるフィルタエレメントの構成を示す斜視図であり、図12は、フィルタに対するフィルタフレームの組付け状態を示す部分拡大断面図である。さらに、図13は、ディスクフィルタの部分拡大断面図である。本実施形態に係るフィルタ分離装置30は、ディスクフィルタ型のフィルタ分離装置であり、ケーシング32と、回転ドラム42、ディスクフィルタ34、および洗浄水供給管46を基本として構成されている。ケーシング32は、詳細を後述する回転ドラム42やディスクフィルタ34を配置するための水槽である。ケーシング32には、ディスクフィルタ34で処理された処理水が貯留される。貯留される処理水は、ディスクフィルタ34が半分ほど浸かる程度の水位が保持されるように保たれ、余剰分は、処理水出口32aから排出される。回転ドラム42は、処理対象となる原水が流入する原水流入経路である。回転ドラム42の外周には、ディスクフィルタ34が設けられており、回転ドラム42を回転可能に配置することで、外周に設けられたディスクフィルタ34が浸水と水揚げを繰り返すこととなる。回転ドラム42に流入した原水は、外周に設けられたディスクフィルタ34内に流入する。このため、回転ドラム42におけるディスクフィルタ34との連結部には、図示しない原水流通路が設けられている。なお、回転ドラム42に流入する原水の水位は、ケーシング32内に貯留される処理水の水位と同等とされ、回転ドラム42内径の半分程度の水位が維持されることとなる。回転ドラム42内周の上半部では、フィルタ14が大気中に引き上げられ、フィルタ14に付着した汚れを水切りし、その後洗浄して汚れを排除するようになっている。回収パン44は、詳細を後述するディスクフィルタ34から剥離除去された汚濁物質を回収し、系外へ排出するための樋である。回収パン44は、詳細を後述する洗浄水供給管46における分岐管46aの下部に配置され、洗浄水と共にディスクフィルタ34から落下する汚濁物質を回収する。ディスクフィルタ34は、原水から汚濁物質を除去し、処理水を精製するろ過器としての役割を担う。ディスクフィルタ34は、図10に示すように、ディスク本体36固定フレーム12に相当と、フィルタエレメント14a、押圧フレーム40、および弾性部材18a,18bを基本として構成されている。ディスク本体36は図10、図13から読み取れるように、円板型の平状鋼板の間にスペーサ38を介在させて構成され、円板の中心には、上述した回転ドラム42を挿通させるための開口部36bを備えている。スペーサ38を介在させて構成された内部空間は、原水が流れ込む流通空間であり、当該流通空間の両サイドにフィルタエレメント14aを設けるための開口部36aが形成されている。ディスク本体36の両サイドにフィルタエレメント14aを設ける構成とすることで、原水の処理量を増やすことができる。開口部36aは、円形の板面に沿って放射状に形成されており、その具体的形状は特に限定するものでは無いが、本実施形態では図11に示すように台形とし、円板の内周側に短辺を配置している。フィルタエレメント14aは、上述したフィルタ固定構造10で説明したフィルタ14と同様な構成であれば良く、本実施形態では、フィルタフレーム20を備えることで、ディスク本体36に設けた開口部36aの形状に合わせた台形状の膜面を保持することを可能な構成としている。なお、フィルタエレメント14aにおけるフィルタフレーム20の組付け状態は、図12に示すように、フィルタの外縁部を袋状に折り返し、袋状部分にフィルタフレーム20を配置する構成としている。また、折り返し部分の接合は、接着剤を用いている。押圧フレーム40は、フィルタエレメント14aの外周形状に合わせた枠状平板であり、ディスク本体36における開口部36aに合致する開口部40aを備えると共に、本実施形態では台形状の外形を成す。弾性部材18a,18bは、フィルタエレメント14aの表裏、すなわちフィルタエレメント14aとディスク本体36との間、及びフィルタエレメント14aと押圧フレーム40との間にそれぞれ設けられる。弾性部材18a,18bの平面視形状は、フィルタエレメント14aの平面視形状に合わせた形状本実施形態では台形であれば良い。弾性部材18a,18bの具体的構成は、上述したフィルタ固定構造10で説明したように、フィルタエレメント14aの膜面方向に加えられた押圧力の少なくとも一部を膜面の外縁部側へ向かう力に変換することができる断面形状を有するものであれば良い。このような構成の弾性部材18a,18bを用いてフィルタエレメント14aを挟持し、押圧フレーム40によりディスク本体36へ押し付けることによれば、組み付けたフィルタエレメント14aの膜面に張りを持たせることができる。また、押圧フレーム40により弾性部材18a,18bを押し潰すようにしてフィルタエレメント14aを固定する構成としているため、O-リング等のシール部材を用いる事無く接合部間のシールを図ることができる。このため、ディスク本体36や押圧フレーム40に、弾性部材18a,18bやO-リングを嵌め込むための溝を形成する必要が無く、製作コストの低減を図ることができる。本実施形態に係るフィルタ分離装置30では、上記のような構成のディスクフィルタ34を複数、回転ドラム42の回転軸に沿って並列に配置している。このような構成とすることで、フィルタ分離装置30における装置容積に対するフィルタ膜面の面積の割合を大きくすることができ、所定時間あたりにおける原水の処理量を増やすことができる。洗浄水供給管46は、フィルタエレメント14aの膜面に付着した汚濁物質を洗浄するための洗浄水を供給するための配管である。洗浄水供給管46は、ディスクフィルタ34の上部に配置されており、並列配置された複数のディスクフィルタ34間にそれぞれ配置される分岐管46aを備えている。分岐管46aの側面には、フィルタエレメント14aの膜面と対向する位置に噴出口が設けられている。このような構成とすることで、洗浄水供給管46から分岐管46aへ供給された洗浄水が、噴出口から噴出される。噴出された洗浄水は、ケーシング32に貯留された処理水から露出したディスクフィルタ34におけるフィルタエレメント14aの膜面に吹き付けられて、汚濁物質が洗浄される。このような構成のフィルタ分離装置30では、回転ドラム42からディスクフィルタ34に流入した原水がフィルタエレメント14aを通過することで汚濁物質の除去が行われ、処理水が精製される。膜面に汚濁物質が付着したフィルタエレメント14aは、回転ドラム42の回転によって処理水中から引き揚げられる。引き揚げられたフィルタエレメント14aは、洗浄水供給管46の分岐管46aから噴出された洗浄水を膜面に受けることで洗浄され、付着した汚濁物質が除去される。除去された汚濁物質は、洗浄水と共に回収パン44に落とし込まれ、洗浄水排水出口から系外へと排出される。上記のような構成のフィルタ分離装置30では、ディスクフィルタ34に組み付けたフィルタエレメント14aの膜面に張りを持たせることができる。このため、膜面の洗浄逆洗を行う際に膜面に吹き付ける洗浄水の圧力の分散が少ない。よって、膜面に付着した汚濁物質を除去するための圧力を保持することができ、フィルタエレメント14aの目詰まり解消効果を高めることができる。また、フィルタエレメント14aの膜面に弛みが無いため、開口部36aとディスク本体36や押圧フレーム40との間の境界部分における屈曲が生じ難い。このため、当該境界部分における繰り返し屈曲による疲労破壊を抑制することができる。なお、本実施形態に係るフィルタ分離装置30におけるフィルタエレメント14aも、上述したフィルタ固定構造10と同様に、一体型弾性部材18を採用することができる。一体型弾性部材18を採用することによれば、一体型弾性部材18をフィルタエレメント14aに組付けた状態のまま持ち運ぶことが可能となり、施工がより簡易なものとなる。一体型弾性部材18を組み付けたフィルタエレメントの構成を図14に示すと共に、一体型弾性部材18を用いたフィルタエレメント14aのディスクフィルタ34への組付け状態を図15に示す。次に、本発明のフィルタ分離装置に係る第2の実施形態について、図16、図17を参照して説明する。なお、図16は、本実施形態に係るフィルタ分離装置の全体構成を示す斜視図であり、図17は、回転ドラムの部分分解斜視図である。本実施形態に係るフィルタ分離装置50は、ドラムフィルタ型のフィルタ分離装置であり、ケーシング62と、回転ドラム52、および洗浄水供給管60を基本として構成されている。ケーシング62や洗浄水供給管60を備える等の殆どの構成は、上述したディスクフィルタ型のフィルタ分離装置30と同様であり、回転ドラム52に直接フィルタエレメント14aを備える構成とした点が異なる。よって、以下の説明では、第1の実施形態に係るフィルタ分離装置30との相違点である回転ドラム52の構成について詳細に説明する。回転ドラム52は、原水が流入する円筒状のドラム本体54と、フィルタエレメント14a、押圧フレーム56、および回収パン58を基本として構成される。ドラム本体54の側面には、水処理を行うフィルタエレメント14aを設置するための開口部54aが複数設けられている。本実施形態では、開口部54aの形状の簡素化、および開口面積の確保を目的として、開口部54aの形状を矩形としている。フィルタエレメント14a、および押圧フレーム56は、上述した第1の実施形態に係るフィルタ分離装置30と同様であり、フィルタエレメント14aは、ドラム本体54に設けた開口部54aの形状に合わせて外形形状が形成され、押圧フレーム56は、開口部54aの形状に合わせて開口部56aが形成されている。また、フィルタエレメント14a、押圧フレーム56の組付けも、上述した第1の実施形態に係るフィルタ分離装置30と同様に、ドラム本体54とフィルタエレメント14aの間、および押圧フレーム56とフィルタエレメント14aの間に、それぞれ弾性部材18a18b:不図示を配置する。回収パン58は、回転ドラム52の内周側上部に配置され、洗浄水供給管60から噴出される洗浄水により除去された膜面の汚濁物質を回収する。このような相違点を有するドラムフィルタ型のフィルタ分離装置50によれば、第1の実施形態に係るフィルタ分離装置30と同様な効果を得ることができる。また、第1の実施形態に係るフィルタ分離装置30に比べ、構成を簡素化することができる。なお、このような基本構成を有するフィルタ分離装置50でも、第1の実施形態に係るフィルタ分離装置30と同様に、一体型弾性部材18を採用することができることはいうまでも無い。次に、本発明の船舶に係る実施の形態について、図18を参照して説明する。本発明に係る船舶70は、例えば液化天然ガスや原油、コンテナなどを貨物として運ぶためのものである。船舶70の構成を大別すると、船首部72、中央部74、および船尾部76に分けることができる。本実施形態に係る船舶70では、上記実施形態に係るフィルタ分離装置30またはフィルタ分離装置50を搭載したことを特徴的な構成としている。本実施形態に係る船舶70では、中央部74に貨物を搭載する荷室を備え、船尾部76に舵取り機室78やフィルタ分離装置30を備える構成としている。このような基本構成を有する船舶70では、貨物を荷室に搭載して目的地まで航行した後、貨物を降ろす。貨物を降ろした後、フィルタ分離装置30またはフィルタ分離装置50を稼動させ、処理水として排出される水を、バラスト水として図示しないバラストタンクに導入する。バラスト水は、貨物を搭載する港湾に到達した際には、海洋に放出される。このため、フィルタ分離装置30またはフィルタ分離装置50によりバラスト水への水生生物等の進入を防ぐことにより、放出海域における生態系への影響を少なくすることができる。また、バラスト水の導入により、荷降ろしにより低下した船体の喫水を増やすことができ、船体の安定性、および推進力の増加、操舵性の向上を図ることができる。また、フィルタ分離装置として、ディスク型のフィルタ分離装置30を搭載した場合には、装置の占有容積に対する処理水の処理効率を高めることができる。"