媒体に現像剤を定着させる定着装置において、無端状のベルト部材と、前記ベルト部材を張架する張架部材と、前記ベルト部材の内周面側に配設された第1のローラと、前記ベルト部材と共に前記媒体を挟持し、前記媒体を前記ベルト部材に押圧する押圧手段とを有し、前記ベルト部材の内周面側には、幅方向で中央部が端部側よりも突出した形状の凸部が形成されていることを特徴とする定着装置。前記押圧手段は、前記第1のローラと対向して配置され、前記第1のローラと共に前記ベルト部材を挟持搬送する第2のローラを有し、前記第2のローラを用いて、前記媒体を前記ベルト部材に押圧することを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記ベルト部材は、前記ベルト部材の幅方向の端部から中央部に向かって傾斜部が形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の定着装置。前記第1のローラは、前記第1のローラの軸方向において、端部側のローラ径よりも中央側のローラ径が大きいクラウン形状であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の定着装置。前記ベルト部材は、前記張架部材と対向する面と反対面側に、前記ベルト部材の幅方向の端部から中央部に向かって傾斜となる凹部が形成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の定着装置。前記押圧手段は、前記ベルト部材の内周面側に当接するように、前記ベルト部材の搬送方向における前記第1のローラの上流側に配置された加圧部材を有し、前記加圧部材を用いて、前記媒体を前記ベルト部材に押圧し、前記加圧部材は、前記ベルト部材と当接する面側において、前記加圧部材の媒体搬送方向に対する垂直方向で、中央部が端部側よりも突出した凸形状に形成されていることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の定着装置。前記定着ベルトの厚さは均一であることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の定着装置。前記定着ベルトの幅方向の中央部と端部との内径差は、0.01mm以上であることを特徴とする請求項1~7のいずれかに記載の定着装置。前記張架部材の前記定着ベルト回転方向上流側及び又は下流側の端部の形状調整により、前記定着ベルトが前記張架部材の表面を摺動する距離が、前記定着ベルトの中央部と端部側とで異なる距離に調整されていることを特徴とする請求項1~8のいずれかに記載の定着装置。前記張架部材の前記定着ベルト回転方向上流側の端部の形状が、上流側に向かって凸形状であることを特徴とする請求項9に記載の定着装置。前記張架部材の前記定着ベルト回転方向下流側の形状が上流側に向かって凹形状であることを特徴とする請求項9又は10に記載の定着装置。媒体に形成された現像剤像を前記媒体に定着させる定着装置を備える画像形成装置において、前記定着装置として請求項1~10のいずれかに記載の定着装置を適用したことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、特許文献1の記載技術のように、定着ベルトの位置の偏りを規制する規制部材を設けると、その分構成が複雑になり、製造コストや保守コストが多くなる等の問題があった。そのため、定着ベルトを用いて媒体に形成された現像剤像を定着させる際に、容易に定着ベルトの回転動作を安定化させることができる定着器及び画像形成装置が望まれている。第1の本発明は、媒体に現像剤を定着させる定着装置において、1無端状のベルト部材と、2前記ベルト部材を張架する張架部材と、3前記ベルト部材の内周面側に配設された第1のローラと、4前記ベルト部材と共に前記媒体を挟持し、前記媒体を前記ベルト部材に押圧する押圧手段とを有し、5前記ベルト部材の内周面側には、幅方向で中央部が端部側よりも突出した形状の凸部が形成されていることを特徴とする定着装置。第2の本発明は、媒体に形成された現像剤像を前記媒体に定着させる定着装置を備える画像形成装置において、前記定着装置として第1の本発明の定着装置を適用したことを特徴とする画像形成装置。本発明によれば、定着ベルトを用いて媒体に形成された現像剤像を定着させる際に、容易に定着ベルトの回転動作を安定化させることができる。A第1の実施形態以下、本発明による定着装置及び画像形成装置の第1の実施形態を、図面を参照しながら詳述する。A-1第1の実施形態の構成図2は、画像形成装置100の全体構成を示す概略断面図である。画像形成装置100は、LEDヘッド123、用紙搬送部124、トナー像形成部125、定着装置126、給紙カセット127、及び排紙トレイ128を有している。給紙カセット127は、複数の媒体S印刷用紙を収容して1枚ずつ媒体Sを繰り出すものである。排紙トレイ128は、画像形成装置100で画像形成定着処理を含むが完了した媒体Sを載置するためのトレイである。用紙搬送部124は、複数の搬送ローラ及び搬送ベルトにより、給紙カセット127から繰り出された媒体Sを装置内部で搬送して、排紙トレイ128に排紙する手段である。すなわち、画像形成装置100では、用紙搬送部124により、媒体搬送路が形成されており、媒体搬送路の最上流が給紙カセット127で、最下流が排紙トレイ128となっている。LEDヘッド123は、記録光露光部材として機能するものである。トナー像形成部125は、LEDヘッド123による記録光に応じたトナー像を、媒体S上に形成する現像装置として機能するものである。定着装置126は、トナー像形成部125により媒体S上に形成されたトナー像を媒体Sに定着させるものである。なお、画像形成装置100を構成する各構成要素の動作は、図示しない印刷制御部によって制御される。そして、用紙搬送部124により媒体搬送路上では、上流から順に、トナー像形成部125、定着装置126と配置されている。LEDヘッド123はトナー像形成部125に隣接して配置されている。そして、画像形成装置100では、図示しない印刷制御部から印刷指示に応じて、用紙搬送部124によって、画像形成のタイミングに合わせて媒体Sがトナー像形成部125へ搬送される。LEDヘッド123は、図示しない印刷制御部からの印刷情報に応じた記録光をトナー像形成部125へ照射し、トナー像形成部125は照射された記録光に応じたトナー像を、媒体搬送路上を流れる媒体S上に形成する。その後、トナー像形成部125によりトナー像が形成された媒体Sは、用紙搬送部124によって定着装置126へ搬送される。そして、定着装置126に搬送された媒体Sでは、定着装置126による熱と圧力によってトナー像が定着し、排紙トレイ128上に排紙されることになる。次に、定着装置126の構成について図3を用いて説明する。図3は定着装置126の概略断面図である。定着装置126は、媒体Sに熱を供給しさらに定着装置126内で搬送するためのベルト部材としての無端状の定着ベルト2と、定着ベルト2の外側に配設され加圧するための第2のローラとしての加圧ローラ5が配設されている。また、定着ベルト2の内側には、定着ベルト2を介して加圧ローラ5と第1のニップ部N1を形成する加圧部材としての定着パッド9が配設されている。さらに、定着ベルト2の内側には、定着ベルト2を介して加圧ローラ5と第2のニップ部N2を形成する第1のローラとしての定着ローラ1が配設されている。そして、定着ベルト2は、図3の矢印Aの方向に回転動作搬送動作する。定着装置126では、この第1のニップ部N1と第2のニップ部N2により、媒体Sを定着ベルト2に押圧する押圧手段が形成されている。なお、定着装置126において、押圧手段を構成するニップ部の数は限定されないものである。さらにまた、定着ベルト2の内側には、定着ベルト2を張架し加熱する張架部材3が配設されている。また、定着ベルト2の内側に配置された張架部材3のさらに内側には、張架部材3を加熱する加熱部材としての熱源の面状ヒータ4と、面状ヒータ4を加圧する加圧部材8とが配置されている。さらに、定着ベルト2の内側には、定着ベルト2の回転方向矢印Aの方向で張架部材3の下流側で、且つ、定着パッド9の上流側には、定着ベルト2の回転をガイドするためのガイド部材14が配設されている。この実施形態では、定着装置126内で媒体Sに加える熱を発生させるための加熱手段を構成する加熱部材として面状ヒータ4を用いているが、複数の加熱部材を用いて加熱手段を構成するようにしても良い。例えば、加圧ローラ5の内部にローラ表面の温度上昇を加速させるための第2の加熱手段例えば、ハロゲンヒータ等を配置するようにしても良い。定着ベルト2の温度は、温度検知手段19により検出され、図示しない印刷制御部により、所定の温度に保たれている。温度検知手段19は定着ベルト2の外面または内面に当接、あるいは微小なギャップを設けた非接触のものであってもよい。定着パッド9は、レバー17に支持保持されている。そして、レバー17は、支点17aを回転支点として、フレーム100a画像形成装置100本体を構成するフレーム100aに回転自在に支持されている。また、定着ベルト2の内側の空間には、フレーム100aに支持保持されているホルダ18が配置されている。そして、定着パッド9は、ホルダ18により一端が支持されたばね10により、加圧ローラ5へ圧接する矢印Dの方向に押し付けられている。言い換えると、レバー17を、支点17aを支点として回転するように構成することにより、レバー17が保持している定着パッド9が動作する方向を規制し、定着パッド9が正確に加圧ローラ5へ圧接して第1のニップ部N1を形成するようにしている。また、定着ローラ1は、フレーム100aに、図示しないベアリングを介して、回転軸1aを中心として回転自在に保持されている。加圧ローラ5は、レバー16に図示しないベアリングを介して、回転軸5aを中心として回転自在に保持されている。そして、加圧ローラ5は、弾性体16bたとえば、ばね等により、レバー16の支点16aを支点として、定着ローラ1に圧接する矢印Eの方向に押し付けられている。ここで、弾性体16bの一方の端は、レバー16に当接し、他方の端はフレーム100aに当接している。これにより、加圧ローラ5は、定着ベルト2を介して、定着パッド9と定着ローラ1に対向する位置で、それぞれに当接している。上述のように、加圧ローラ5が、定着ベルト2を介して定着パッド9に当接する当接範囲である第1のニップ部N1と、加圧ローラ5が定着ベルト2を介して定着ローラ1に当接する当接範囲である第2のニップ部N2が形成されている。張架部材3は、ホルダ18に、図示しないベアリングを介して、支点3aを支点として図3の矢印Wの方向に回転自在に支持されている。そして、加圧部材8は張架部材3に保持されており、さらに、ホルダ18に支持されたばね15により、面状ヒータ2を介して矢印Bの方向押圧されている。すなわち、張架部材3は、ばね15により、面状ヒータ2及び加圧部材8を介して矢印Bの方向に押圧される。上述のように、張架部材3は、定着ベルト2を矢印Bの方向に張架している。次に、定着ベルト2の詳細構成について説明する。図1aは、定着ベルト2を切断した場合の断面図について示している。図1aでは、説明を簡易にするために、仮に定着ベルト2を定着装置126本体からとりはずして何の力も作用しない円形状の状態とした場合図6に示すように、側面からみて円形状とした場合に、定着ベルト2の側面により形成される円の中心を通る線の断面図図6のX-X線での断面図を示している。ただし、図1aでは、定着ベルト2の内側、及び外側がテーパ形状に形成されていることを説明するために、後述するテーパ量及びクラウン量この実施形態では100μmを誇張して図示部分ごとに異なる寸尺を用いて図示している。定着ベルト2は、例えば、図1aに示すように、内側から基体層22、弾性層23、離型層24の順に積層された構成となっており、定着ベルト幅方向の中央部20bの位置における基体層22の外径D20bが、両側の端部20aの外径D20aよりも小さく、逆クラウン形状凹形状となっている。また、定着ベルト2の厚さは全体にわたってほぼ均一となっているものとする。したがって、上述のC20の量長さは、張架部材3の当接面に対して形成された凸部が突出している量クラウン量ともいえる。なお、C20の量は、10μm~200μm0.01mm~0.2mmの範囲とすることが望ましい。以上のように、定着ベルト2の内側の面張架部材3と当接する面には、張架部材3の当接面に対する凸部が形成されているものとする。図1aでは、定着ベルト2の幅方向の長さLBのちょうど半分=LB/2となる中心を中央部22bとして示している。また、基体層22の内径は、幅方向に沿って、中央部22bから端部22aに進むに連れて直線状に漸増するように設定されている。ここで、離型層12における中央部22bの直径D22bと端部22aの直径D22aとの差=D22a-D22bをテーパ量C20と表わすものとする。この実施形態では、例として、このテーパ量C20が100μmとなるように、定着ベルト2における、中央部22bの直径D22b、及び端部22aの直径D22aが設定されているものとする。また、図1bに示すように、定着ベルト2を構成する基体層22の外径は、幅方向に沿って、中央部22bから端部22aに進むに連れて一定の距離のlBの間では内径は変化せず、端部22aに進むに連れて直線状に漸増するように設定されていても良い。さらに、定着ベルト2を構成する基体層22の内径は、例えば、図1c、dに示すように、中央部22bから端部22aに向けて滑らかに連続する曲線状に漸増するように設定されていても良い。基体層22は、例えばポリイミドによって形成することができる。この実施形態では、例として、基体層22の厚さ図1では、tB22は80μmであるものとする。基体層22は、端部20aでも、中央部20bでも同じ厚さ、つまり、全体にわたって均一に形成されていることが望ましい。また、基体層22は、定着ベルト2の内側に位置しており、図4定着ローラ1の弾性層12や、後述する定着パッド9の離型層93、及び張架部材3の外周面に直接、接触することになる。この実施形態では、例として、基体層端部20aの内径定着ベルト2の内径は45mmに設定されているものとする。弾性層23は、例えば、シリコーンゴムによって形成することができる。この実施形態では、例として、弾性層23の厚さ図1では、tB23は100μmであるものとする。弾性層23についても、端部20a及び中央部20bで同じ厚さ、つまり、全体にわたって均一に形成されていることが望ましい。離型層24は、例えば、PFAペルフルオロアルコキフッ素樹脂によって弾性層23をコーティングすることにより形成することができる。この実施形態では、例として、離型層24の厚さ図1では、tB24は、15μmであるものとする。離型層24は、媒体Sへのトナー像の定着時に、トナー像を構成するトナーが、定着ベルト2側に付着するのを防止するためのものである。離型層24についても、端部20a及び中央部20bで同じ厚さ、つまり、全体にわたって均一に形成されていることが望ましい。したがって、この実施形態では、定着ベルト2の厚さは各層の厚さを合計すると195μmとなる。すなわち、この実施形態は、定着ベルト2は、端部20aでも、中央部20bでも同じ厚さ、つまり、全体にわたってほぼ均一の厚さに形成されているものとする。次に、定着ローラ1の詳細構成について説明する。定着ローラ1には、図示しないギアが付けられている。定着ローラ1は、このギアが用紙搬送部124から回転駆動されることで、定着ベルト2は定着ローラ1との摩擦力によって回転し、加圧ローラ5は定着ベルト2との摩擦力によって従動することで図3の矢印Aの方向に回転駆動される。図4は、定着ローラ1をその回転軸を含む平面で切断した場合の断面図図3のG-G線での断面図である。ただし、図4では、定着ローラ1の外側の層弾性体層12がクラウン形状凸形状に形成されていることを説明するために、そのクラウン量この実施形態では350μmを誇張して図示部分ごとに異なる寸尺を用いて図示している。この実施形態の定着ローラ1では、円筒形状の金属製芯金11の外周に弾性体層12が形成されている。金属製芯金11は、例えば、鉄等を用いて形成することができる。弾性体層12は、例えば、フッ素ゴム、シリコーンゴム等を用いて形成することができる。図4aに示すように、定着ローラ1の外周面弾性体層12の外周面は、幅方向回転軸Aに沿った方向の端部12aの直径D10aよりも、中央部12bの直径D10bの方が大きくなるようなクラウン形状凸形状に形成されている。図4aでは、定着ローラ1の幅方向の長さLRのちょうど半分=LR/2となる部分を中央部12bとして図示している。また、弾性体層12の外周の直径は、図4aに示すように、幅方向回転軸Aの方向に沿って、中央部12bから端部12aに進むに連れて一定の距離のlRの間では直径は変化せず、端部12aへ進むに連れて滑らかに連続する曲線状に設定されているものとする。なお、この実施形態では、例として、定着ローラ1の外周の直径直径D10bは、25mmに設定されているものとする。また、定着ローラ1の外周面弾性体層12の外周面は、図4bに示すように、回転軸方向において、中央部12bから端部12aに進むに連れて滑らかに連続する曲線状に漸減するように設定されていてもよい。さらに、定着ローラ1の外周面弾性体層12の外周面の直径は、図4c、dに示すように、回転軸方向において、中央部12bから端部12aに進むに連れて直線状に漸減するように設定されていてもよい。図4では、弾性体層12における中央部12bの直径D10bと端部12aの直径D10aとの差=D10b-D10aをクラウン量C10と図示している。この実施形態では、例として、このクラウン量C10が350μmとなるように、定着ローラ1における、中央部12bの直径D10b、及び端部12aの直径D10aが設定されているものとする。ここで、定着ローラ1の外周面弾性体層12の外周面の半径で考えると、中央部12bの半径と端部12aの半径との差は、クラウン量C10の半分=C10/2となり、これは、弾性体層12における端部12aを基準としたときの、中央部12bの突出高さに相当する。すなわち、定着ローラ1の外周面弾性体層12の外周面において、端部12aと比較して中央部12bが突出している幅は175μm=C10/2となる。次に、定着パッド9の詳細構成について説明する。図5は、定着パッド9の断面図図3のI-I線での断面図である。ただし、図5では、表層93がクラウン形状に形成されていることを説明するために、そのクラウン量この実施形態では200μmを誇張して図示部分ごとに異なる寸尺を用いて図示している。定着パッド9は、基材91に弾性体層92が一体化されており、さらに弾性体層92における定着ベルト2と対向する面には表層93が設けられている。基材91は、例えば、アルミニウム、鉄などの金属を材料として用いることができる。弾性体層92は、例えば、フッ素ゴム、シリコーンゴム等を用いて形成することができる。表層93は、例えば、フッ素系材料やガラス繊維のシート等、表面摩擦抵抗が低い材料を用いて形成することが望ましい。図5aに示すように、定着パッド9の弾性体層92には、幅方向短手方向の端部9aの基材91から表層93までの高さH9aよりも、中央部9bの高さH9bの方が大きくなるようなクラウン形状凸形状に形成されている。図5aでは、定着パッド9の幅方向の長さLPのちょうど半分=LP/2となる部分を中央部9bと図示している。また、定着パッド9において、表層93の基材91からの高さは、幅方向に沿って、中央部9bから端部9aに進むにつれて滑らかに連続する曲線状に漸減するように設定されている。図5aでは、定着パッド9の表層92において、中央部12bの基材91からの高さH9bと端部9aの高さH9aとの差=H9b-H9aをクラウン量C9として図示している。また、図5bに示すように、定着パッド9において、表層93の基材91からの高さは、幅方向に沿って、中央部9bから端部9aに進むに連れて一定の距離のlPの間では変化せず、端部9aへ進むに連れて滑らかに連続する曲線状に漸減するように設定されていてもよい。さらに、図5c、dに示すよう、定着パッド9の弾性体層92において、に表層93の基材91からの高さは、幅方向に沿って、中央部9bから端部9aに進むに連れて直線状に漸減するように設定されていてもよい。この実施形態では、例として、このクラウン量C9が200μmとなるように、定着パッド9における中央部9bの高さH9及び端部9aの高さ9aが設定されているものとする。次に、加圧ローラ5の詳細構成について説明する。図10は、加圧ローラ5の断面図図3のH-H線での断面図である。図10に示すように、加圧ローラ5は、金属製芯金5aの外周に、弾性体層5bとフッ素系樹脂からなる表面離型層5cを備えている。加圧ローラ5を構成する金属製芯金としては、例えば、アルミニウム、鉄等を材料として用いることができる。加圧ローラ5を構成する弾性体層は、例えばフッ素ゴム、シリコーンゴム等を用いて形成することができる。加圧ローラ5を構成する表面離型層は、例えば、フッ素系樹脂を用いて形成することができる。次に、張架部材3の詳細構成について説明する。図11は、張架部材3により定着ベルト2が張架された状態の断面図図3のF-F線での断面図である。図11に示すように、張架部材3の定着ベルト2との当接面3bは、定着ローラ1の軸方向において、略直線状に形成される。定着ベルト2が元の状態に戻ろうとする反力よりもばね15の付勢力が大きいため、張架部材3により張架された定着ベルト2の当接面2aが規制され、定着ローラ1の軸方向において略直線状に変形した状態で張架される。張架部材3は、例えば、アルミニウム、銅など熱伝導性、加工性の高い金属、またはこれらを主成分とする合金、あるいは耐熱性、剛性の高い鉄、鉄系の合金類、ステンレスなどで構成することができる。また、張架部材3と面状ヒータ4の間には、熱伝導性を高めるためにグリース例えば、シリコングリース、フルオロエーテルグリース等が充填されていてもよい。また、張架部材3が定着ベルト2と接触する接触面には、摺動性を高めるためにフッ素系の樹脂層を形成していてもよい。次に、面状ヒータ4の詳細構成について説明する。面状ヒータ4は、電流を流すことで発熱する平面形状の発熱体であり、例えば、セラミックヒ一夕、ステンレスヒータなどを用いることができる。面状ヒータ4は、例えば、SUS430などの基体上に電気絶縁層とし薄くガラス膜を介して銀Ag等による抵抗発熱体を形成し、さらに端部に銀など化学的に安定で電気抵抗の低い金属や、タングステンなどの高融点金属によって電極を形成し、その上にガラス、あるいはフッ素系樹脂例えば、PTFEポリテトラフルオロエチレン、PFAペルフルオロアルコキフッ素樹脂、FEP四フッ化エチレン六フッ化プロピレン共重合体等による保護層で保護したものを用いることができる。次に、ガイド部材14の詳細構成について説明する。ガイド部材14は、定着ベルト2の回転を安定化させるもので、例えばPPSポリフェニレンサルファイド、PAIポリアミドイミド、PIポリイミド、PEEKポリエーテルエーテルケトン、LCP液晶ポリマー等の高い耐熱性樹脂や、これらの樹脂とセラミックス、金属、ガラス等との複合材料で構成することができる。また、ガイド部材14が定着ベルト2と接触する接触面には、摺動性を高めるために、例えば、フッ素系の樹脂例えば、摺動性の高いグレードの耐熱性樹脂を用いることが望ましいを形成していてもよい。A-2第1の実施形態の動作次に、以上のような構成を有する第1の実施形態の画像形成装置100の動作を説明する。画像形成装置100における印刷動作時に、定着装置126では、定着ベルト2が、定着ローラ1によって図3の矢印Aの方向に回転駆動される。そして、定着装置126では、電力が供給され発熱している状態の面状ヒータ4によって、張架部材3が加熱され、さらに定着ベルト2が加熱される。画像形成装置100では、温度検知手段19によって定着ベルト2の表面温度が検知され、これをもとに図示しない印刷制御部によって面状ヒータ4への供給電力が制御され、定着ベルト2の表面が適正温度に維持される。なお、温度検知手段19を設置する位置や、検知方式については限定されないものである。そして、トナー像トナーS1が転写された媒体Sは、定着ベルト2に形成されたニップ部第1のニップ部N1及び第2のニップ部N2を通過して搬送される。これにより、媒体S上のトナーS1が、定着ベルト2及び加圧ローラ5による加熱及び加圧により媒体Sに定着する。定着ベルト2は、定着ローラ1によって、図3の矢印Aの方向に等速で回転駆動させられる。定着ベルト2の中央部20bの内周長は、d20b×πとなる。また、定着ベルト2の端部20aの内周長は、定着ベルト2の逆テーパ量がC20であることから、d20bC20×πとなる。定着ベルト2において、中央部20bは端部20aに比べて、内周長がπXC20=d20bC20×π-d20bXπ短くなっているが、定着ベルト2は一体であるので、回転する角速度単位時間あたりの回転数は幅方向の全ての領域において均一となっている。したがって、定着ベルト2の内面では、両方の端部20aが、中央部20bに比べて速く回ろうとする力が作用することになり、その力には、中央部20bから両端部20aの方向へ引張る力の成分が含まれることになる。これにより、例えば、定着ベルト2が張架部材3の表面を摺動する場合に、定着ベルト2の当接面に作用する力の成分には、中央部20bから両端部20aの方向へ引張る力の成分が含まれることになる。定着ベルト2が、仮に長手方向回転方向で無端状に複数分割されていると仮定した場合、定着ベルト2全体は定着ローラ1によって同じ角速度で回転駆動されている例えば、1分当たり同じ回転数で回転しているので、定着ベルト2の中央部20bは端部20aに比べて、内周長がπXC20=d20bC20×π-d20bXπ短いので、分割された定着ベルト2の一回転に要する時間は短くて良い。しかしながら実際は、定着ベルト2は一体であるので、定着ベルト2を1つの回転体と考えた場合に、回転する角速度は幅方向の全ての領域において均一であるため、定着ベルト2の内面で、張架部材3や定着ベルト2と接する部分の回転速度移動速度は、定着ベルトの両方の端部20aが、中央部20bに比べて速く回る結果になる。これにより、例えば、定着ベルト2が張架部材3の表面を摺動する場合に、定着ベルト2の当接面に作用する力の成分には、中央部20bから両端部20aの方向へ引張る力の成分が含まれることになる。図11に示すように、定着ベルト2において、頂部Pは、張架部材3によって押し当てられた状態で当接面2aと当接面3bとが当接した状態となる。このとき、定着ベルト2が元の形状に戻ろうとする反力よりも付勢部材としてのばね15の付勢方向図3の矢印Bの方向への付勢の方が大きいため、張架部材3によって定着ベルト2が張架された状態では、図11の状態が維持される。このとき、定着ベルト2は、張架部材3によって幅方向図11の矢印Q、Rの方向への力を受ける。また、図1に示すように、頂部Pは、定着ベルト2の幅方向における略中央に設けられており、定着ベルト2の一端から中央部にかけてのテーパ量が略同一頂部Pに対して略対象形状となっているため、矢印Qの方向と、矢印Rの方向の力とが略同一となり、定着ベルト2の幅方向への変形例えば、蛇行した形状となることを低減することができる。ここで、テーパ量が略同一とは、定着ベルト2の一端側の径d20aが、他端側の径の90~110の範囲内にあれば良い。また、頂部Pの位置は、定着ベルト2の幅方向の略中央としているが、定着ベルト2の幅方向の端部から定着ベルト2の幅の50から60の距離に位置していれば同様の効果が得られる。上述のような作用効果は、図1a~dにおいて同様となるが、頂部Pが、定着ベルト2の幅方向における略中央に設けられており、頂部Pから定着ベルト2の端部にかけてテーパ形状としている図1aの場合、頂部P近傍の当接圧が一番大きくなる。これにより、定着ベルト2では、頂部Pが端部側に対して当接圧が大きくなって幅方向への変形例えば、蛇行した形状となることが起こりにくい状態となる。これにより、結果として、定着ベルト2の形状は幅方向で安定する。ここで、頂部Pの位置は、定着ベルト2の幅方向の略中央としているが、定着ベルト2の端部から定着ベルト2の幅の50~60の距離に位置していれば同様の効果が得られる。A-3第1の実施形態の効果第1の実施形態によれば、以下のような効果を奏することができる。第1の実施形態では、定着ベルト2の内側の面張架部材3と当接する面に、張架部材3の当接面に対する凸部を形成例えば、図1に示す各形状している。これにより、定着ベルト2では、中央部20bから両方の端部20aへ向けて幅方向に引っ張られる力が働くことになり、定着ベルト2を安定的に回転させることができる。そして、第1の実施形態では、定着ベルト2が安定的に回転させることで、張架部材に対する接触も良好となり、定着ベルト2を安定的に加熱させることができる。B第2の実施形態次に、本発明による定着装置及び画像形成装置の第2の実施形態を、図面を参照しながら詳述する。B-1第2の実施形態の構成第2の実施形態の画像形成装置100Aの全体構成も上述の図2により示すことができる。第2の実施形態の画像形成装置100Aでは、定着装置126が定着装置126Aに置き換わっているだけである。以下では、第2の実施形態の定着装置126Aについて第1の実施形態との差異を中心に説明する。図7は、定着装置126Aの概略断面図であり、上述の図3と同一又は対応する部分には、同一又は対応する符号を付している。第2の実施形態では、張架部材3が張架部材63に置き換えられている点で第1の実施形態と異なっている。以下、張架部材63について第1の実施形態と異なる点について説明する。図8aは、張架部材63における、定着ベルト2の回転方向上流側の端部図8aの領域X1の部分を、定着ベルト2側図7のY1方向から見た場合の形状について示している。ただし、図8aでは、張架部材63が定着ベルト2の回転方向上流側に向かって凸形状に形成されていることを説明するために、その凸量この実施形態では、2mmであるを誇張して図示部分ごとに異なる寸尺を用いて図示している。図8aに示すように、張架部材63における、定着ベルト2の回転方向上流側の端部の形状は、幅方向の端部63aより、中央部63bの方が図8aのC63Aの寸法分突出している。したがって、張架部材63の表面上では、定着ベルト2の端部63aより、中央部63bの方が摺動距離がC63A分長くように設定された凸形状に形成されている。図8aでは、張架部材63の幅方向短手方向の長さLTのちょうど半分=LT/2となる中心を中央部63bと図示している。また、図8aに示すように、張架部材63における、定着ベルト2の回転方向上流側の端部の形状は、幅方向に沿って、中央部63bから端部63aに進むに連れて直線状に摺動距離が漸減するように設定されている。また、図8bの示すように、張架部材63における、定着ベルト2の回転方向上流側の端部の形状は、幅方向に沿って、中央部63bから端部63aに進むに連れて一定の距離のlTの間では変化せず、端部63aへ進むに連れて直線状に漸減するように設定されていてもよい。また、図8a、bでは、定着ベルト2の回転方向上流側の端部の形状は、直線状の形状として図示しているが、滑らかに連続する曲線形状に設定するようにしてもよい。また、張架部材63では、定着ベルト2の回転方向下流側の端部の形状を図9aに示すような凹形状とすることで、定着ベルト2の張架部材3表面上における摺動距離を調整するようにしても良い。図9aは、張架部材63における、定着ベルト2の回転方向下流側の端部図8aの領域X2の部分を、定着ベルト2側図7のY2方向から見た場合の形状について示している。ただし、図9aでは、張架部材63が定着ベルト2の回転方向上流側に向かって凸形状回転方向下流側に向かって凹形状に形成されていることを説明するために、その凸量この実施形態では、2mmであるを誇張して図示部分ごとに異なる寸尺を用いて図示している。図9aでは、張架部材63における、定着ベルト2の回転方向上流側の端部の形状は、幅方向に沿って、両方の端部63aから中央部63bに進むに連れて直線状に摺動距離が短くなるように漸減するような凹形状に設定されている。また、図9bの示すように、張架部材63における、定着ベルト2の回転方向下流側の端部の形状は、幅方向に沿って、中央部63bから端部63aに進むに連れて一定の距離のlTの間では摺動距離は変化せず、端部63aへ進むに連れて直線状に漸増するように設定されていてもよい。また、図9a、bでは、定着ベルト2の回転方向上流側の端部の形状は、直線状の形状として図示しているが、滑らかに連続する曲線形状に設定するようにしてもよい。この実施形態の張架部材63では、定着ベルト2の回転方向上流側の端部、及び又は、回転方向下流側の端部の形状を上述のように調整することにより、幅方向に沿って中央部63bと端部63aとの間の摺動距離を調整している。張架部材63において、定着ベルト2の回転方向上流側の端部、及び、回転方向下流側の端部の両方の形状調整する場合には、上流側のC63Aと下流側のC63Bの寸法を同じとしても良いし、異なるものとしても良い。なお、この実施形態では、張架部材63において、中央部63bと端部63aとの間の摺動距離の差の合計値は、2mmであるものとする。B-2第2の実施形態の動作次に、以上のような構成を有する第2の実施形態の画像形成装置100Aの動作について第1の実施形態との差異を説明する。以下では、張架部材63において、定着ベルト2の回転方向上流側の端部のみで中央部63bと端部63aとの間の摺動距離が調整されており、定着ベルト2の回転方向上流側の端部の形状は図8aのようになっているものとする。定着ベルト2は張架部材3に当接して摺動することにより加熱される。そして、ここでは、定着ベルト2において、中央部63bの方が端部63aよりもC63A分摺動距離が長くなっている。したがって、定着ベルト2では、中央部63bから図9aに示す矢印FL、及びFRの方向に引張られる力が作用することになる。B-3第2の実施形態の効果第2の実施形態によれば、第1の実施形態の効果に加えて、以下のような効果を奏することができる。第2の実施形態では、張架部材63の端部定着ベルト2の回転方向の上流側及び又は下流側の端部の形状調整により、中央部63bと端部63aとの間の摺動距離を調整している。これにより、第2の実施形態では、定着ベルト2が、回転時に張架部材63により幅方向の両端部側へ引張られるので、定着ベルト2を安定的に回転させることができる。また、第2の実施形態では、定着ベルト2の摺動距離張架部材3の当接面と摺動する距離を幅方向で調整できるので、定着ベルト2の幅方向の温度分布加熱の度合いを調整することもできる。C他の実施形態本発明は、上記の各実施形態に限定されるものではなく、以下に例示するような変形実施形態も挙げることができる。C-1上記の各実施形態では、本発明の画像形成装置をプリンタとして用いる例について説明したが、本発明の画像形成装置の用途は限定されないものであり、印刷機、複写機、複合機、ファクシミリ等の他の種類の画像形成装置に適用するようにしてもよい。また、本発明の画像形成装置において、定着装置を各構成要素については限定されないものである。例えば、上記の各実施形態の画像形成装置では、媒体に対してLEDヘッドを用いて生成したトナー像の転写を行っているが、トナー像の生成方法については、LEDヘッドを用いることに限定されないものである。また、例えば、上記の画像形成装置では、給紙カセットを用いて画像形成装置への媒体の供給を行っているが、媒体の供給方法についても限定されないものである。