同期して略平行に動く一対の搬送部材と、それらの一対の搬送部材の間に架けられるようにして前記一対の搬送部材と連結されるクロスバーとを備えたクロスバー式の搬送装置の破損防止機構であって、前記搬送部材とクロスバーとの連結部を略中心に、クロスバーの両端と搬送部材とが略鉛直方向のZ軸回りおよびワーク搬送方向を軸とするY軸回りに回動自在となる回動状態を呈すると共に、前記連結部においてクロスバーの両端のうち少なくとも一方が搬送部材に対してクロスバーの軸方向のX軸方向にスライド自在となるスライド状態を呈する、クロスバー式の搬送装置の破損防止機構。前記クロスバーの一端のみが前記搬送部材に対してX軸方向にスライド自在に連結され、他端はスライドできない請求項1記載の破損防止機構。前記クロスバーの両端が前記搬送部材に対してそれぞれX軸方向にスライド自在に連結されている請求項1記載の破損防止機構。前記クロスバーの少なくとも一端とその一端が連結される搬送部材との間に、通常状態では両者のスライドを拘束し、外力により拘束を解除する固定維持機構が介在されている請求項3記載の破損防止機構。前記固定維持機構がクロスバーの一端とその一端が連結される搬送部材との間に介在され、他端とその他端が連結される搬送部材とは常時スライド自在である請求項4記載の破損防止機構。前記固定維持機構がクロスバーの両端とそれらの端部が連結される搬送部材との間にそれぞれ介在されている請求項4記載の破損防止機構。前記固定維持機構が、通常状態ではさらに両者の回動を拘束し、外力により拘束を解除するものである請求項4、5または6記載の破損防止機構。前記搬送部材および/またはクロスバーの通常状態からの位置ずれを検出するセンサを備えた、請求項4、5、6または7記載の破損防止機構。同期して略平行に動く一対の搬送部材と、それらの一対の搬送部材の間に架けられるようにして前記一対の搬送部材と連結されるクロスバーとを備えたクロスバー式搬送装置の破損防止機構であって、前記搬送部材とクロスバーとが互いに固定された通常状態と、連結部を略中心に互いにクロスバーと搬送部材とが回動自在となる回動状態と、前記連結部においてクロスバーが搬送部材に対してクロスバーの軸方向にスライド自在となるスライド状態とを呈し、前記回動状態および/またはスライド状態は、通常状態から所定の外力を受けることにより移行する、クロスバー式搬送装置の破損防止機構。前記搬送部材とクロスバーとを連結する連結部材をさらに備えた、請求項9記載の破損防止機構。前記連結部材は、搬送部材に連結される搬送部材連結部と、クロスバーに連結されるクロスバー連結部とからなり、前記回動状態は、搬送部材連結部とクロスバー連結部とが回動する状態であり、前記スライド状態は、前記搬送部材連結部と搬送部材、クロスバー連結部とクロスバー、または、搬送部材連結部とクロスバー連結部とがスライドする状態である、請求項10記載の破損防止機構。前記連結部材は、搬送部材に連結される搬送部材連結部と、クロスバーに連結されるクロスバー連結部とからなり、前記回動状態は、搬送部材と搬送部材連結部、または、クロスバーとクロスバー連結部とが回動する状態であり、前記スライド状態は、前記搬送部材連結部と搬送部材、クロスバー連結部とクロスバー、または、搬送部材連結部とクロスバー連結部とがスライドする状態である、請求項10記載の破損防止機構。前記通常状態における搬送部材とクロスバーとは、プランジャー、シャーピン、または、摩擦力によって固定されている、請求項9記載の破損防止機構。前記搬送部材および/またはクロスバーの通常状態からの位置ずれを検出するセンサを備えた、請求項9記載の破損防止機構。前記搬送部材に対して、回動ブロックが略鉛直方向のZ軸回りに回動自在に設けられており、前記クロスバーの端部にスライドブロックが固定されており、前記回動ブロックまたはスライドブロックのうちいずれか一方に前記クロスバーが延びているX軸方向に延びる貫通溝が形成され、他方に回動支持部が設けられており、前記回動支持部にスライド部材が回動自在に支持されると共に、そのスライド部材が前記貫通溝に摺動自在に嵌合している、請求項1~14いずれか記載の破損防止機構。請求項1~15いずれか記載の破損防止機構を備えているクロスバー式の搬送装置。本発明は、電源遮断やプレス装置等の金型等との接触によって、搬送装置の一対の搬送部材の位置がずれても、搬送部材またはクロスバー等の変形または破損を防止するクロスバー式の搬送装置の破損防止機構およびそれを用いた搬送装置を提供することを目的としている。さらに本発明は簡単な構成でワークを左右または前後に傾斜したまま搬送したり、搬送途中でワークを左右あるいは前後に傾斜させたり戻したりすることができるクロスバー式の搬送装置の破損防止機構およびクロスバー式の搬送装置を提供することを目的としている。本発明の搬送装置の破損防止機構は、同期して略平行に動く一対の搬送部材と、それらの一対の搬送部材の間に架けられるようにして前記一対の搬送部材と連結されるクロスバーとを備えたクロスバー式の搬送装置の破損防止機構であって、前記搬送部材とクロスバーとの連結部を略中心に、クロスバーの両端と搬送部材とが略鉛直方向のZ軸回りおよびワーク搬送方向を軸とするY軸回りに回動自在となる回動状態を呈すると共に、前記連結部においてクロスバーの両端のうち少なくとも一方が搬送部材に対してクロスバーの軸方向のX軸方向にスライド自在となるスライド状態を呈することを特徴としている請求項1。このような破損防止機構としては、前記クロスバーの一端のみが前記搬送部材に対してX軸方向にスライド自在に連結され、他端はスライドできないものが好ましい請求項2。ただし前記クロスバーの両端が前記搬送部材に対してそれぞれX軸方向にスライド自在に連結されているものであってもよい請求項3。クロスバーの両端がスライド自在に連結されている場合は、クロスバーの少なくとも一端とその一端が連結される搬送部材との間に、通常状態では両者のスライドを拘束し、外力により拘束を解除する固定維持機構が介在されているものが好ましい請求項4。また、前記固定維持機構がクロスバーの一端とその一端が連結される搬送部材との間に介在され、他端とその他端が連結される搬送部材とは常時スライド自在であるものが一層好ましい請求項5。ただし前記固定維持機構は、クロスバーの両端とそれらの端部が連結される搬送部材との間にそれぞれ介在されていてもよい請求項6。前記固定維持機構は、通常状態では、スライドを拘束するほか、さらに両者の回動を拘束し、外力により拘束を解除するものであるものであってもよい請求項7。さらに前記通常状態を呈する破損防止機構では、前記搬送部材および/またはクロスバーの通常状態からの位置ずれを検出するセンサを備えたものが好ましい請求項8。本発明の搬送装置の破損防止機構の第2の態様は、同期して略平行に動く一対の搬送部材と、それらの一対の搬送部材の間に架けられるようにして前記一対の搬送部材と連結されるクロスバーとを備えたクロスバー式搬送装置の破損防止機構であって、前記搬送部材とクロスバーとが互いに固定された通常状態と、連結部を略中心に互いにクロスバーと搬送部材とが回動自在となる回動状態と、前記連結部においてクロスバーが搬送部材に対してクロスバーの軸方向にスライド自在となるスライド状態とを呈し、前記回動状態および/またはスライド状態は、通常状態から所定の外力を受けることにより移行することを特徴としている請求項9。このような破損防止機構の第2の態様として、前記搬送部材とクロスバーとを連結する連結部材をさらに備えたものが好ましい請求項10。そのような連結部材を備えた破損防止機構として、連結部材が搬送部材に連結される搬送部材連結部と、クロスバーに連結されるクロスバー連結部とから構成されており、前記回動状態が搬送部材連結部とクロスバー連結部とが回動する状態であり、前記スライド状態が前記搬送部材連結部と搬送部材、クロスバー連結部とクロスバー、または、搬送部材連結部とクロスバー連結部とがスライドする状態であるものが挙げられる請求項11。また、前記連結部材が搬送部材に連結される搬送部材連結部と、クロスバーに連結されるクロスバー連結部とからなり、前記回動状態が搬送部材と搬送部材連結部、または、クロスバーとクロスバー連結部とが回動する状態であり、前記スライド状態が前記搬送部材連結部と搬送部材、クロスバー連結部とクロスバー、または、搬送部材連結部とクロスバー連結部とがスライドする状態であるものでもよい請求項12。前記通常状態における搬送部材とクロスバーとが、プランジャー、シャーピン、または、摩擦力によって固定されているものが好ましい請求項13。連結部材を用いている場合は、前記搬送部材連結部とクロスバー連結部、および/または、搬送部材連結部と搬送部材、および/または、クロスバー連結部とクロスバーとがプランジャー、シャーピン、または、それぞれの摩擦力によって固定されている。さらに、前記搬送部材および/またはクロスバーの通常状態からの位置ずれを検出するセンサを備えたものが好ましい請求項14。連結部の具体的な構造としては、前記搬送部材に対して、回動ブロックが略鉛直方向のZ軸回りに回動自在に設けられており、前記クロスバーの端部にスライドブロックが固定されており、前記回動ブロックまたはスライドブロックのうちいずれか一方に前記クロスバーが延びているX軸方向に延びる貫通溝が形成され、他方に回動支持部が設けられており、前記回動支持部にスライド部材が回動自在に支持されると共に、そのスライド部材が前記貫通溝に摺動自在に嵌合しているものが好ましい請求項15。本発明のクロスバー式の搬送装置は、前記いずれかの破損防止機構を備えていることを特徴としている。本発明のクロスバー式の搬送装置の破損防止機構は、搬送部材とクロスバーの両端とが回動自在であり、さらにX軸方向にスライド自在であるので、左右の搬送部材の位相にずれが生じても、そのずれを吸収しながら搬送できる。そのため、破損が防止される。また、左右の搬送部材が搬送方向Y軸方向のずれを意図的に生じさせ、あるいは高さ方向Z軸方向にずれを意図的に生じさせて搬送することにより、ワークの左右を前後に、あるいは上下に傾斜させた状態で搬送することができる。このような破損防止機構として、前記クロスバーの一端のみが前記搬送部材に対してX軸方向にスライド自在に連結され、他端はスライドできない場合は、クロスバーの一端の位置が定まるため、ワークの位置決めが正確になる。他方、前記クロスバーの両端が前記搬送部材に対してそれぞれX軸方向にスライド自在に連結されている場合は、左右の搬送装置のずれが大きい場合でも、吸収することができる。前記クロスバーの少なくとも一端とその一端が連結される搬送部材との間に、通常状態では両者のスライドを拘束し、外力により拘束を解除する固定維持機構が介在されている場合は、固定維持機構が作用している状態ではクロスバーと搬送部材とが一体となって安定して移動する。そして過大な外力が加わると、固定維持機構による拘束が解除され、スライド状態に移行して破損を防止することができる。とくに前記固定維持機構がクロスバーの一端とその一端が連結される搬送部材との間に介在され、他端とその他端が連結される搬送部材とは常時スライド自在である場合は、クロスバーの両端が回動自在に連結され、しかも他端側が常時スライド自在であるので、ワークを傾斜状態で搬送することができる。さらに左右の搬送部材のずれが設計したスライド可能範囲を超えるなどによって、過大な外力がクロスバーに加わったとしても、前記一端側の固定維持機構がスライド状態に移行するので、クロスバーなどを保護することができる。前記固定維持機構がクロスバーの両端とそれらの端部が連結される搬送部材との間にそれぞれ介在されている場合は、ワークを傾斜状態で搬送することは難しいが、通常状態ではクロスバーの両端間の長さが定まるので、ワークの搬送が安定する。また、前記固定維持機構が、通常状態ではさらに両者の回動を拘束し、外力により拘束を解除するものである場合は、通常状態ではクロスバーの長さおよび角度が固定されるので、ワークの搬送が一層安定する。なお、左右の搬送部材のずれが設計値を超えるなどのため、過大な外力が加わった場合は、いずれも固定維持機構が通常状態から回動状態ないしスライド状態に移行するので、クロスバーなどが保護される。前記搬送部材および/またはクロスバーの通常状態からの位置ずれを検出するセンサを備えている場合は、相対移動が生じたとき、あるいは設計で許容している範囲を超える相対移動が生じたとき、直ちにそのことを表示あるいは送信することができる。それにより、左右の搬送部材の厳密な同期制御を行うことができる。センサは固定維持機構がある側にのみ取り付ければよい。固定状態から相対移動状態に移行することが前提であるためである。本発明のクロスバー式の搬送装置の破損防止機構の第2の態様は、前記搬送部材とクロスバーとが互いに固定された通常状態と、連結部を略中心にクロスバーと搬送部材が互いに回動自在となる回動状態と、連結部においてクロスバーが搬送部材に対してクロスバーの軸方向にスライド自在となるスライド状態とを呈し、前記回動状態およびスライド状態は、通常状態から所定の外力を受けることにより移行するため、一対の搬送部材に位置ずれが生じて搬送部材およびクロスバーに力がかかると、通常状態から回動状態および/またはスライド状態に移行する。これにより、搬送部材、クロスバー等の最も弱い部品または最も負荷がかかる部品の変形および破損を防止することができる。また、搬送部材が位置ずれを生じていない通常状態では、搬送部材とクロスバーとが互いに固定されているので、クロスバーの姿勢が一定であり、クロスバーに設けるワーク保持機構の位置合せやクロスバーの交換などの作業が容易である。本発明のワーク搬送装置の破損防止機構であって、連結部材をさらに備えている場合、その組み立て、設計が容易である。特に、連結部材が搬送部材に連結される搬送部材連結部と、クロスバーに連結されるクロスバー連結部とからなり、回動状態は搬送部材連結部とクロスバー連結部とが回転する状態であり、前記スライド状態は前記搬送部材連結部と搬送部材、クロスバー連結部とクロスバー、または、搬送部材連結部とクロスバー連結部とがスライドする状態である場合、搬送部材の位置ずれが起きても、速やかに回動状態および/またはスライド状態に移行する。また、前記回動状態が搬送部材と搬送部材連結部、または、クロスバーとクロスバー連結部とが回動する状態であり、前記スライド状態が前記搬送部材連結部と搬送部材、クロスバー連結部とクロスバー、または、搬送部材連結部とクロスバー連結部とがスライドする状態である場合も、同様に速やかに回動状態および/またはスライド状態に移行する。前記通常状態において搬送部材とクロスバーとが、プランジャー、シャーピン、または、それぞれの摩擦力よって固定されている場合、通常状態から回動状態および/またはスライド状態への条件を容易に設定することができ、また、その修復も容易にできる。さらに、前記搬送部材および/またはクロスバーの通常状態からの位置ずれを検出するセンサを備えている場合、使用者は位置ずれがすぐにわかり、プレス装置および搬送装置の停止、修正が効率よく行える。前記搬送部材に対して、回動ブロックが略鉛直方向のZ軸回りに回動自在に設けられており、前記クロスバーの端部にスライドブロックが固定されており、前記回動ブロックまたはスライドブロックのうちいずれか一方に前記クロスバーが延びているX軸方向に延びる貫通溝が形成され、他方に回動支持部が設けられており、前記回動支持部にスライド部材が回動自在に支持されると共に、そのスライド部材が前記貫通溝に摺動自在に嵌合している破損防止機構では、スライド部材がスライド連結と回動連結の要素を兼用している。そのため、機構を簡単にすることができ、製造も容易である。本発明のクロスバー式の搬送装置は、前述の破損防止機構を備えているので、左右の駆動機構の位相に差が生じたとき、回動状態あるいはスライド状態に移行するため、クロスバーなどの破損を防止することができる。図1a、bの破損防止機構クロスバー連結装置10は、アーム式の搬送装置に用いられるものであり、一対のアーム搬送部材11片方のみ図示と、それらのアーム11の間に架けられるクロスバー12と、それらを連結するアダプタ連結部材13とを備えている。この破損防止機構10は、アーム11とクロスバー12とがアダプタ13によって固定されている通常状態図1a、図1b参照と、アダプタ13を略中心にアーム11とクロスバー12が互いに水平方向に回転自在となる第1回動状態と、アダプタ13を略中心にアーム11とクロスバー12が互いに垂直方向に回転自在となる第2回動状態と、アダプタ13に対してクロスバー12がクロスバーの軸方向にスライド自在となるスライド状態とを呈する。図1の符号Pは過大な力が加わるまでアーム11、アダプタ13、クロスバー12などを固定しておき、過大な力が加わると相対的な移動を許す固定維持機構であり、この実施形態ではプランジャーである。また、図1の符号14は、位置ずれのセンサであり、近接スイッチなどが用いられる。アーム11は、図2aに示すように、基端図2aの上側を軸に揺動するものであり、先端にアダプタ13を連結するアダプタ連結部11aがワークの搬送方向に向かって左右方向の軸X以下、X軸というを中心に回転するように設けられている。これにより、アーム11が揺動してもアダプタ連結部11aおよびアダプタ13を介して連結されるクロスバー12は常時同じ向きでワークを搬送したり、ワークの傾きを自在にすることができる。アダプタ連結部11aは自重で常時下向きに吊られるようにしてもよく、モータなどによってアーム11の揺動と同調して揺動させ、クロスバー12の下面を常時下向きに維持するようにしてもよい。さらにワークの搬送のタイミングに合わせて金型への載置あるいは金型からの取り出しを容易にするため、モータ駆動などでX軸回りに所定角度だけ傾動させることもできる。クロスバー12は、図2b、c、図6bに示すように、全体的に角柱状のものであり、角柱状の本体15と、その両端に幅左右方向に縮小した突出部16を有するクロスバー端部スライドブロック19とを備えたものである。図2b、図2cに示すように、本体15は角パイプなどの軽量部材とし、クロスバー端部19は強度が高いブロック状の部材として本体15の端部に嵌合固定してもよい。突出部16には、幅方向に貫通した矩形状の貫通穴17が形成されている図6a参照。この貫通穴17はこの貫通穴に挿入される後述する軸部材36より大きく形成されている。さらに、突出部16の先端には、後述するアダプタの裾部に取り付けるプランジャー図4a、図4bの符号Pのボールと係合する2つのプランジャー孔18aが形成されており、突出部の基端には1つのプランジャー孔18bが形成されている。これらの2個のプランジャー孔18aと1個のプランジャー孔18bは、貫通穴17を挟むように形成されている。クロスバー12の本体15には、ワーク等を保持するためのバキュームカップ、電磁石等のワーク保持具図8の符号54参照が設けられている。アダプタ13は、図3a、bおよび図4aに示すように、アーム連結部搬送部材連結部21と、そのアーム連結部21に対して垂直軸Z軸回りに回動自在に連結されるクロスバー連結部回動ブロック22とを備えている。アーム連結部21は、下端がアーム11に保持される直方体状の基部26と、その基部の上面に設けられた回転軸27と、その回転軸の上面に固定される板状のフランジ部エンドプレート28とからなる。基部26とフランジ部28との間には、クロスバー連結部22の回転盤31が回転できる隙間が形成されている。回転盤31は回転軸27の周りに回転自在に設けられる。フランジ部28の外周縁には、プランジャーPを固定するネジ孔28aが複数個形成されている。そして本実施形態では、プランジャーPを螺合するネジ孔28aは4個である。また、回転板31の上面には、プランジャーPの先端のボール図4aの符号29b参照あるいはピンなどと係合するプランジャー孔穴ないし凹部が形成されている。また、クロスバー連結部22の回転軸27は、基部26にネジによって固着されている。しかし、一体に成形されてもよい。このように構成されているため、図1bに示すようにフランジ部28のネジ孔28aにプランジャーPを螺合し、そのプランジャーのボールをプランジャー孔と係合させることにより、アーム連結部21とクロスバー連結部22とが固定状態で連結される。ここで、プランジャーPは、図4aに示すように、外周にネジ溝が形成された円筒状の本体29aと、その中に上下移動自在に挿入されるボール29bまたはピンと、そのボールまたはピンなどの係合体を常時先端方向に付勢するバネ29cとからなり、ボール29bまたはピンの先端が常時本体29aの先端の開口から突出するように構成されているものである。そのため、ボール29bに所定の外力を加えることにより、ボール29bは本体29a内に収容され、ボール29bとプランジャー孔との係合が外れるものである。つまり、プランジャーPによって固定されたアーム連結部21とクロスバー連結部22とは、所定以上の力Z軸回りのトルクを受けると、プランジャーのボールが回転盤31のプランジャー孔から外れ、回転盤31がアーム連結部21に対して回転自在となる。このようにクロスバー12と連結するクロスバー連結部22とアーム11と連結するアーム連結部21とがZ軸回りに回転自在となっている状態が、アダプタ13を略中心にアーム11およびクロスバー12が互いに水平方向に回転する第1回動状態である。一方、回動状態となっても、プランジャーのボールが回転盤31のプランジャー孔に再度挿入されるように回転盤31を回転させることにより、通常状態への復帰作業が簡単に行える。クロスバー連結部22は、クロスバーに保持される連結部本体30と、その連結部本体から突出して設けられ、アーム連結部21と回転自在に連結される回転盤31とからなる。回転盤31は、前述したように基部26の上面に配置され、上面には、上記フランジ部28のネジ孔28aに螺合したプランジャーPのボールが係脱自在に係合するプランジャー孔が形成されている。連結部本体30は、図3aおよび図3bに示すように、隙間を空けて互いに平行に回転盤31から延びる一対の支持部33と、その支持部33から下方に延びる一対の裾部34とからなる。裾部34の中心には、幅方向に貫通する円形の貫通穴35が形成されている。この貫通穴回転支持部35には、一対の裾部34を架ける軸部材36の両端が回転自在に挿入される。また、裾部34の基端側アーム側には、プランジャー図4aの符号P参照を固定するネジ孔34aが2個形成されており、先端側には、ネジ孔34bが1個形成されている。これらのプランジャーPのボールはクロスバー12の突出部16のプランジャー孔18a、18bと係脱自在に係合する。図4a、図4bに示す実施形態では、突出部16を貫通する孔が形成され、その貫通孔の突出部16の両面で開口する部分をプランジャー孔18a、18bとしている。軸部材36は、両端36aが円柱状であり、取付板37およびネジ38によって裾部34の貫通穴35に回転自在に取り付けられている図4a参照。一方、軸部材36の中央部スライド部材36bは、クロスバー12の矩形状の貫通穴17に対してスライド自在に嵌合している。それにより、軸部材36はアダプタ13に対してY軸回りに回転自在で、かつ、クロスバー12に対してはX軸方向にスライド自在となっている。なお、軸部材36の両端を裾部34に対して固定し、その軸部材36の中央部の回りに、貫通穴17内をスライドする直方体状のスライダ部材を回転自在に嵌合させてもよい。その場合は軸部材36がスライド部材を回転自在に支持する回転支持部として作用する。クロスバー連結部22とクロスバー12との連結は、クロスバー連結部の支持部33の間に、クロスバー12の突出部16を挿入させて行う図4a参照。このとき軸部材36は、突出部16の貫通穴17に挿入後、クロスバーの貫通穴35内に挿入する。そして、クロスバー連結部22のネジ孔34a、34bと、クロスバーのプランジャー孔18a、18bとをあわせ、プランジャーPを挿入することにより、クロスバー連結部22とクロスバー12とが連結固定される。このような状態でクロスバー12が引っ張られる方向または垂直回転する方向に所定以上の力を受けると、プランジャーPのボールがクロスバー12のプランジャー孔18a、18bから外れる図4b参照。これにより、クロスバーの貫通穴17の範囲内で軸部材36が長手方向に移動できるようになり、クロスバー12はアダプタ13に連結されたアーム11に対してスライド自在になるスライド状態。また、プランジャーのボールがプランジャー孔から外れた後は、長手方向だけでなく、軸部材36が裾部34の貫通穴35内で回転も可能となり、アーム11とクロスバー12とは互いにアダプタ13を略中心に垂直方向Y軸回りに回転可能となる第2回動状態。つまり、クロスバー12とクロスバー連結部22とを完全に離脱させることなく、自由度が増加する。上記のように構成される破損防止機構10は、たとえば図5a、図5bに示すように、クロスバー12の左右の端部をワーク搬送装置の駆動装置の左右のアーム11に連結する部位に介在させて用いる。なお、クロスバー12の一方の端部を前述の破損防止機構10を介してアーム11に連結し、他方の端部はユニバーサルジョイントなど、スライドしない2軸回りに回動自在に連結する連結機構を介してアームに連結するようにしてもよい。一方、クロスバー12とクロスバー連結部22とを再度固定させるためには、左右のアーム11の位相を一致させた上で、プランジャーPのボール29bがプランジャー孔18a、18bに再度係合するように、クロスバー12あるいはクロスバー連結部22を操作する。それにより通常状態への復帰作業を簡単に行うことができる。このように構成されているため、図1の破損防止機構10は、同期して移動する一対のアーム11が図5a水平方向の位置ずれ、図5b鉛直方向の位置ずれのように位置ずれを起こすと、アーム連結部21とクロスバー連結部22が回転する第1回動状態、および/または、クロスバー12とクロスバー連結部22が回転する第2回動状態、および/または、クロスバー連結部22とクロスバー12がスライドするスライド状態となる。そのためクロスバーなどの破損が免れる。なお、位置ずれは、たとえば、左右のアーム11を駆動するモータなどの同期がずれを生じ、アーム11のスイング角がずれる同期ずれ等により生じる。図1a、図1bの破損防止機構10では、クロスバー連結部22とクロスバー12が回転したりスライドすると、センサ14が検出する。そしてその検出の信号が制御装置に送られ、アーム11の駆動装置およびプレス装置を停止させる。それによりワークWの金型への載置位置のずれなどの不具合が防止される。なお、プレス装置は直ちに停止させるが、アーム11を駆動する駆動装置は、ワークWを保持させたまま、クロスバー12を安全な位置、とくに基準位置に戻してから停止させるのが好ましい。図1a、図1bではセンサ14が軸部材図4の符号36参照と同心状に設けているが、センサ14および検出対象となるドッグは、軸部材36の中心から偏心させるのが好ましい。その場合はクロスバー連結部22とクロスバー12が相対的にわずかに回転しても、敏感に検出することができる。そのため一層好ましい。破損防止機構10のスライド状態および/または第1、第2回動状態から通常状態への復帰作業は、いずれかの部品を回転および/またはスライドさせることにより、簡単に行うことができる。図1の破損防止機構10では、通常状態を保持するためにプランジャーを用いたが、プランジャー以外のものを用いても良い。例えば、プランジャーの代わりに大きい力が加わることで剪断されるシャーピンを挿入してもよい。この場合、回動状態およびスライド状態から通常状態への復帰作業は、新しいシャーピンを入れなおすこととなる。さらに、通常状態を摩擦力で保持するようにしてもよい。つまり、アーム連結部の基部26およびフランジ部28と、クロスバー連結部の回転盤31とを密に当接させたり、クロスバー連結部の支持部33と、クロスバー12とを密に当接させてもよい。そして、プランジャーとシャーピン、プランジャーと摩擦力、あるいは、シャーピンと摩擦力など、通常状態を保持するための手段を複数個組み合わせてもよい。図6a、図6bのクロスバー41は、図1a、図1bのクロスバー12の代わりに用いることができるものであり、プランジャーの復旧溝42が形成されたものである。この復旧溝42は、クロスバーの貫通穴17にあるプランジャーのボールまたはピン先端をプランジャー孔18a、18bに誘導するための溝であり、貫通穴17の縁からプランジャーのボールまたはピン先端をプランジャーの本体に押し込むようにプランジャー孔に向かってテーパーあるいは湾曲状になったものである。図6a、図6bでは、クロスバー端部19の基端側のプランジャー孔18bへ導く復旧溝42を開示したが、他のプランジャー孔の近辺に設けてもよい。図1a、図1bの破損防止機構10では、アダプタ13を略中心にアーム11およびクロスバー12が水平方向に回転自在となる第1回動状態と、アダプタ13を略中心にクロスバー12が垂直方向に回転自在となる第2回動状態とを呈するように構成しているが、アダプタ13を略中心にアーム11が水平または垂直方向に回転自在となるようにしてもよい。この場合、アーム11と、アダプタ13のアーム連結部21とが、水平方向または垂直方向に回転できるように構成される。また、図1a、図1bの破損防止機構10では、アダプタ13に対してクロスバー12がクロスバーの軸方向にスライド自在となるスライド状態とを呈するように構成しているが、アダプタ13に対してアーム11がスライド自在となるようにしてもよく、アダプタ13自身がスライド自在となるようにしてもよい。アダプタ13に対してアーム11がスライド自在となるようにする場合、アーム11がアダプタ13のアーム連結部21に対してスライド自在となるように構成される。また、アダプタ13自身がスライド自在となるようにする場合、アーム連結部21とクロスバー連結部22とがスライド自在となるように構成される。回動状態およびスライド状態の組み合わせは、少なくとも一つの回動状態およびスライド状態があれば、装置の対応に基づいて適宜設計される。また、本実施形態では、アダプタ13をアーム11やクロスバー12から分離した別部材としているが、その機能をアーム11およびあるいはクロスバー12と一体にしてもよい。その場合、アーム11にクロスバー連結部が設けられることになり、クロスバー12にアーム連結部が設けられることになる。上記実施形態ではアーム式のワーク搬送装置について説明を行ったが、本発明の破損防止機構クロスバー連結装置は、フィードバー式の搬送装置に用いることができる。この点は後述する図8a、図8b、図9a、図9bの破損防止機構51の場合も同様である。いずれの場合も図3あるいは図8a、図9aのアダプタのアーム連結部21の基部26をフィードバーと連結するものに取り替えることで実現される。図7に示すアーム式のワーク搬送装置50は、上流側のプレス装置P2と下流側のプレス装置P1との間に配置される。図7の左の前側の4本の角柱C1は下流側のプレス装置P1のコラムの概略を、右奥の4本の角柱C2は上流側のプレス装置P2のコラムの概略をそれぞれ示している。符号B1、B2はそれらのプレス装置P1、P2のベッド上に取り付けるボルスタである。ワーク搬送装置50は、左右一対のアーム搬送部材11と、それらのアーム11の間に架けられるクロスバー12と、クロスバー12の端部をそれぞれアーム11に連結する破損防止機構クロスバー連結装置51と、左右のアーム11、11をそれぞれ往復揺動および昇降させる左右の駆動機構52、53とを備えている。クロスバー12にはワークWを保持する保持装置54が設けられている。保持装置54としてはバキュームカップ、電磁石などが採用される。左右の駆動機構52、53は、いずれか一方のプレス装置、たとえば上流側のプレス装置P2の左右のコラムC2、C2にそれぞれ取り付けられ、支持されている。それぞれの駆動機構52、53は、それぞれ上流側のプレスP2のコラムC2、C2に対して固定される本体52a、53aと、それらの本体に対して上下移動自在に設けられるベース55と、そのベース55に対し、下端が回動自在に取り付けられる駆動レバー56と、上端がベース55に対して上下にスライド移動自在に支持されると共に、長さ方向の中央部が前記駆動レバー56の先端に回動自在に連結されるアーム11とからなる。アーム11の長さは駆動レバー56の長さの略2倍である。駆動レバー56の下端はモータおよび減速機からなる第1回転駆動部M1によって往復揺動駆動される。ベース55は、モータ、減速機からなる第2回転駆動部M2および回転-直進変換機構Lによって、本体52a、53aに対して上下に駆動される。回転-直進変換機構Lは、たとえばネジ-ナット機構などにより構成しうる。第1回転駆動部M1および第2回転駆動部M2のモータは、回転数ないし回転角度を所定のプログラムによって制御できるモータを採用する。そのようなモータとして、サーボモータが好ましい。それぞれのアーム11の先端の位置は、第1回転駆動部M1および第2回転駆動部M2の回転数ないし回転角度をあらかじめ設定したプログラムによって変更することにより、任意に操作することができ、任意の軌跡を経由して移動させることができる。それによりクロスバー12を上下の金型の間に挿入してワークWを保持装置54に保持させ、取り出すことができ、保持装置54から外して金型に載置することができる。左右の駆動機構52、53の第1回転駆動部M1および第2回転駆動部M2は、一般的には左右のアーム11の先端が同一位置、同一角度となるように同期制御される。しかしこの実施形態では、左右の駆動機構52、53は、図8aに示すように、たとえばクロスバー12の右端が前に進むように前後に傾斜した状態でワークWを搬送するように同期制御プログラムすることができる。この場合、左右のアーム11の下端を同一の高さで水平に移動させることもでき、左右の高さを変えて搬送することもできる。図8bに示す実施形態では、クロスバー12の左端が右端より高くなるように、クロスバー12が左右に傾斜した状態でワークWを搬送するように左右のアーム11を同期制御している。本発明における同期してとは、このように左右のアーム11を互いにずらせた状態で協調して作動させる場合も含めている。図8a、図8bのワーク搬送装置50のクロスバー12は、一端がスライド機構を備えた破損防止機構クロスバー連結装置51でアーム11に連結され、他端はスライド機構を有しない破損防止機構51aによってアーム11に連結されている。スライド機構を備えた破損防止機構51は、図9a、図9bに示すように、基本的な構成が図1a、図1bの破損防止機構10と同一である。そのため、同一部分に同一符号を付して詳細な説明は省略する。なおこのワーク搬送装置50は、左右の駆動機構52、53を互いにずらすように同期制御するのが通常であるため、プランジャー図4の符号Pとプランジャー孔図4aの18a、18bとの組み合わせなど、通常状態では各要素の回動やスライド移動などの移動を固定し、過大な力が加わったときに移動状態に移行する固定維持機構は設けていない。また、移動状態に移行したことを検出するセンサ図1aの符号14参照も備えていない。このスライド機構を有する破損防止機構51においても、図10に示すように、アダプタ連結部11aに対してZ軸方向に中心線を向けて回転軸27を設け、その回転軸27の周囲に、クロスバー連結部回動ブロック22の回転盤31を回転自在に嵌着している。そしてクロスバー連結部22の一対の裾部34の貫通穴35に対し、軸部材36の両端部36aをワーク搬送方向であるY軸回りに回動自在に設けると共に、直方体状の中央部スライド部36bをクロスバー端部19の貫通孔17内に嵌合させ、スライドさせるようにしている。さらにこの実施形態では、図11に示すように、軸部材36の両端部36aと中央部36bとを分離し、ねじなどで固定している。それにより一対の裾部34の間に中央部36bを挿入した後、裾部34の外側から両端部36aを貫通穴35に挿入して中央部36bに取り付けることができるので、組み立て作業が容易である。なお両端部36aに軸の抜け止めとなるエンドプレートを一体に設けることができる。また、両端部36aと中央部36bとを一体に構成し、片方の裾部34を分離可能に構成することもできる。さらに円柱状の軸をブロック状の中央部36bに形成した貫通孔に貫通させ、中央部の両側から両端部36aを突出さることにより軸部材36とすることもできる。この場合は少なくとも一方のエンドプレートは後から取り付ける。さらにその場合、中央部36bを軸に対して回転自在に設け、軸の両端部を連結部本体30に固定することもできる。他方、図8a、図8bの左側に示すスライド機構を有しない破損防止機構51aは、クロスバー端部19とクロスバー連結部22の一対の裾部34とを円柱状の軸部材ないしピン36cでY軸回りに回動自在に連結しているだけで、矩形状の貫通穴17も、中央部スライド部36bも有しない。なお、Y軸およびZ軸回りに回動自在にユニバーサルジョイントなどの2軸回りに回動するジョイントを採用することもできる。上記のように構成されるスライド機構を有する破損防止機構51は、図12aに示すようにクロスバー連結部22がアーム11に対してZ軸回りに回動自在であるので、クロスバー12もZ軸回りに回動自在である。さらに図12bに示すように、軸部材36あるいはその中央部36bがクロスバー連結部22に対してY軸回りに回動自在であるので、クロスバー12もY軸回りに回動自在である。そしてクロスバー端部19が軸部材36に対してX軸方向にスライド自在であるので、クロスバー12もアーム11に対してX軸方向に移動可能である。他方、図8a、図8bの左側に示すように、スライド機構を有しない破損防止機構51aについては、クロスバー連結部22がアーム11に対してZ軸回りおよびY軸回りに回動自在であるので、クロスバー12もZ軸回りおよびY軸回りに回動自在である。しかしスライド機構を備えていないので、クロスバー12はアーム11に対してX軸方向に移動しない。このような搬送装置50では、スライド機構を備えていない破損防止機構51aで連結される側ではクロスバー12の端部のX軸方向の位置が定まるので、ワークの位置決め精度が高い。そしてスライド機構を備えた破損防止機構51では、アームの端部がX軸方向に自由に移動できるので、左右のアーム11の揺動角度、昇降高さをそれぞれ連繋して制御し、ワークを傾斜した状態で搬送することができる。ただし位置精度がそれほど厳密でなく、クロスバーの傾斜を大きくとりたい場合は、左右の端部とも上記のスライド機構を備えた破損防止機構51でそれぞれのアーム11に連結してもよい。図9a、図9bの搬送装置50はワークを傾斜させながら搬送することを基本としているため、固定状態に維持する必要がない。そのため、スライド機構を備えた破損防止機構51には、プランジャーなどの、過大な力が加わったときに移動状態に移行する固定維持機構は設けていない。また、移動状態に移行したことを検出するセンサ図1aの符号14参照も備えていない。図13a、図13bに示す搬送装置60は、クロスバー12の両端をスライド機構を備えた破損防止機構51、57を介してアーム11に連結している。図13a、図13bの右側の破損防止機構51は、図9a、図9b、図10の破損防止機構51である。他方、左側の破損防止機構57は、図14a、図14bに示すように、Y軸およびZ軸の2軸回りの回動を許し、スライド方向の移動を拘束するプランジャーPからなる固定維持機構を設けている。この破損防止機構57では、図1a、図1bの破損防止機構10と異なり、スライドの有無を検出するだけであるので、プランジャーPは軸部材36の端面を検出するようにしている。それにより少ないプランジャーPで確実に固定維持作用を奏することができ、プランジャー孔を設ける必要がない。なお符号14aは位置ずれセンサ14が検知する対象となるセンサ検出部材ドッグである。このプランジャーPおよびセンサ14を設けた破損防止機構57は、通常状態であっても、図16aに示すようにZ軸回りに回動することができ、図16bに示すようにY軸回りに回動することができる。しかし通常状態ではプランジャーPがスライド移動を拘束しているので、クロスバー12とアーム11の間のX軸方向の相対移動は拘束している。そのためクロスバー12の一端を位置決めすることができ、保持装置54およびワークWの位置を正確に定めることができる。この場合、固定維持機構を有しない破損防止機構図13aの右側51では、クロスバー12の端部が自由にスライドする。そのため、この搬送装置60はワークを傾斜状態で搬送することができる。そして想定を超える過大な外力が加わると、固定維持機構を備えた破損防止機構図13aの左側57ではプランジャーPによる拘束が解除され、スライド自在な状態、すなわちスライド状態に移行する。それによりクロスバー12などの破損が防止される。さらに図16aのセンサ14がスライド状態に移行したことを検出するので、搬送装置60あるいはプレスラインを停止させるなど、適切な対応をとることができる。すなわち図13a、図13bの搬送装置60では、クロスバー12の一端左側に図14a、図14bのプランジャーPおよび位置ずれセンサ14を備えた破損防止機構57を設け、他端右端にはたとえば図9a、図9bのプランジャーや位置ずれセンサを備えていないクロスバー連結装置51を設けている。このような搬送装置60では、左右のアーム11の先端位置が想定以上に異なり、片側のみのスライドでは吸収できないとき、プランジャーPが外れて相対移動が生ずるので、位置ずれセンサ14が左右のずれを検出することができる。