"下記一般式Iで表される構造単位を有することを特徴とする有機半導体ポリマー。式中、XはSi、SまたはOを表し、R1は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基または酸素原子を表す。pは0、1または2を表す。ここで、XとR1との間の結合は、XがSiである場合は単結合であり、XがSであるとき、二重結合である。またXがOである場合、pは0である。なお、pが2のとき、2個のR1は同じでも異なってもよく、互いに結合して環を形成してもよい。前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-1で表される構造単位であることを特徴とする請求項1に記載の有機半導体ポリマー。式中、R1’およびR1は各々独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基を表す。ここで、R1’およびR1は互いに結合して環を形成してもよい。前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-2で表される構造単位であることを特徴とする請求項1に記載の有機半導体ポリマー。式中、p’は0、1または2を表す。前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-3で表される構造単位であることを特徴とする請求項1に記載の有機半導体ポリマー。前記有機半導体ポリマーが共重合体であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマー。前記有機半導体ポリマーが、さらに下記一般式IIで表される構造単位を有する共重合体であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマー。式中、Z1およびZ2は各々独立にS、O、SeまたはTeを表し、YはCR21またはNを表す。RおよびR21はそれぞれ独立に、水素原子または置換基を表す。請求項1~6のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマーとn型有機半導体化合物を含有することを特徴とする有機半導体材料用組成物。前記n型有機半導体化合物が、フラーレンもしくはその誘導体であることを特徴とする請求項7に記載の有機半導体材料用組成物。前記フラーレンもしくはその誘導体が、フェニル-C61-酪酸エステル、ジフェニル-C62-ビス酪酸エステル、フェニル-C71-酪酸エステル、フェニル-C85-酪酸エステルまたはチエニル-C61-酪酸エステルであることを特徴とする請求項8に記載の有機半導体材料用組成物。請求項1~9のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマーまたは有機半導体材料用組成物を有することを特徴とする光電池。第一の電極と第二の電極の間に、請求項1~9のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマーまたは有機半導体材料用組成物を含有する層を有することを特徴とする光電池。前記第一の電極と、前記有機半導体ポリマーまたは有機半導体材料用組成物を含有する層との間に、ホール輸送層を有することを特徴とする請求項11に記載の光電池。前記第二の電極と、前記有機半導体ポリマーまたは有機半導体材料用組成物を含有する層との間に、電子輸送層を有することを特徴とする請求項11または12に記載の光電池。前記第一の電極が透明電極であることを特徴とする請求項11~13のいずれか1項に記載の光電池。前記第二の電極が金属電極であることを特徴とする請求項11~14のいずれか1項に記載の光電池。下記一般式Iで表される構造単位を有することを特徴とするポリマー。式中、XはSi、SまたはOを表し、R1は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基または酸素原子を表す。pは0、1または2を表す。ここで、XとR1との間の結合は、XがSiである場合は単結合であり、XがSであるとき、二重結合である。またXがOである場合、pは0である。なお、pが2のとき、2個のR1は同じでも異なってもよく、互いに結合して環を形成してもよい。前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-1で表される構造単位であることを特徴とする請求項16に記載のポリマー。式中、R1’およびR1は各々独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基を表す。ここで、R1’およびR1は互いに結合して環を形成してもよい。前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-2で表される構造単位であることを特徴とする請求項16に記載のポリマー。式中、p’は0、1または2を表す。前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-3で表される構造単位であることを特徴とする請求項16に記載のポリマー。前記ポリマーが共重合体であることを特徴とする請求項16~19いずれか1項に記載のポリマー。前記ポリマーが、さらに下記一般式IIで表される構造単位を有する共重合体であることを特徴とする請求項16~19のいずれか1項に記載のポリマー。式中、Z1およびZ2は各々独立にS、O、SeまたはTeを表し、YはCR21またはNを表す。RおよびR21はそれぞれ独立に、水素原子または置換基を表す。本発明の課題は、光電変換効率、耐久性、特に酸素存在下での耐久性に優れ、しかもセルサイズを大きくした場合においても光電変換効率の低下が少ない有機半導体ポリマーを提供することにある。特に、本発明においては、光電変換効率を向上させるために行う狭いバンドキャップ化と耐久性の向上の両立を課題とし、光電変換効率のセルサイズ依存性を低減する有機半導体ポリマーを提供することにある。さらに本発明の課題は、このような有機半導体ポリマーを含む有機半導体材料用組成物、該ポリマーまたは該組成物を有する光電池特に有機薄膜太陽電池を提供することにある。さらに本発明の別の課題として、有機エレクトロルミネッセンス素子、有機薄膜トランジスタ素子等の有機エレクトロデバイス他に有用なポリマーを提供することにある。本発明者等は、上記課題を達成するため、鋭意検討を行った結果、有機半導体ポリマーの光電変換効率の向上、特に酸素を含む大気下における耐久性の向上のために有機半導体ポリマーのHOMO準位に着目し、このようなポリマー構造の化合物を種々検討することにより、特定の構造を有する有機半導体ポリマーが、光電池の狭いバンドギャップ化における吸収波長の長波化と耐久性の向上の両立を達成できることを見出した。特に、光電変換効率と耐久性との両立は、3つの環の縮合配置と種類が重要であり、チアゾール構造を特定元素で連結することにより、深いHOMO準位とすることが可能になり、しかもセルサイズの依存性による光電変換効率の低下防止に対しては、これは明らかではないが、推察するに当該発明の構造を取ることによって、ポリマー分子間のπ-πスタッキング性が向上し、広いセル面積において好ましい分子配列を取り易くなったと思われ、結果として広い領域で効率的な電池特性を発現することを見出したものである。本発明はこの知見に基づきなされたものである。以下の手段で前述の本発明の課題がいずれも達成できた。<1>下記一般式Iで表される構造単位を有することを特徴とする有機半導体ポリマー。式中、XはSi、SまたはOを表し、R1は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基または酸素原子を表す。pは0、1または2を表す。ここで、XとR1との間の結合は、XがSiである場合は単結合であり、XがSであるとき、二重結合である。またXがOである場合、pは0である。なお、pが2のとき、2個のR1は同じでも異なってもよく、互いに結合して環を形成してもよい。<2>前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-1で表される構造単位であることを特徴とする<1>に記載の有機半導体ポリマー。式中、R1’およびR1は各々独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基を表す。ここで、R1’およびR1は互いに結合して環を形成してもよい。<3>前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-2で表される構造単位であることを特徴とする<1>に記載の有機半導体ポリマー。式中、p’は0、1または2を表す。<4>前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-3で表される構造単位であることを特徴とする<1>に記載の有機半導体ポリマー。<5>前記有機半導体ポリマーが共重合体であることを特徴とする<1>~<4>のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマー。<6>前記有機半導体ポリマーが、さらに下記一般式IIで表される構造単位を有する共重合体であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマー。式中、Z1およびZ2は各々独立にS、O、SeまたはTeを表し、YはCR21またはNを表す。RおよびR21はそれぞれ独立に、水素原子または置換基を表す。<7>前記<1>~<6>のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマーとn型有機半導体化合物を含有することを特徴とする有機半導体材料用組成物。<8>前記n型有機半導体化合物が、フラーレンもしくはその誘導体であることを特徴とする<7>に記載の有機半導体材料用組成物。<9>前記フラーレンもしくはその誘導体が、フェニル-C61-酪酸エステル、ジフェニル-C62-ビス酪酸エステル、フェニル-C71-酪酸エステル、フェニル-C85-酪酸エステルまたはチエニル-C61-酪酸エステルであることを特徴とする<8>に記載の有機半導体材料用組成物。<10>前記<1>~<9>のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマーまたは有機半導体材料用組成物を有することを特徴とする光電池。<11>第一の電極と第二の電極の間に、<1>~<9>のいずれか1項に記載の有機半導体ポリマーまたは有機半導体材料用組成物を含有する層を有することを特徴とする光電池。<12>前記第一の電極と、前記有機半導体ポリマーまたは有機半導体材料用組成物を含有する層との間に、ホール輸送層を有することを特徴とする<11>に記載の光電池。<13>前記第二の電極と、前記有機半導体ポリマーまたは有機半導体材料用組成物を含有する層との間に、電子輸送層を有することを特徴とする<11>または<12>に記載の光電池。<14>前記第一の電極が透明電極であることを特徴とする<11>~<13>のいずれか1項に記載の光電池。<15>前記第二の電極が金属電極であることを特徴とする<11>~<14>のいずれか1項に記載の光電池。<16>下記一般式Iで表される構造単位を有することを特徴とするポリマー。式中、XはSi、SまたはOを表し、R1は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基または酸素原子を表す。pは0、1または2を表す。ここで、XとR1との間の結合は、XがSiである場合は単結合であり、XがSであるとき、二重結合である。またXがOである場合、pは0である。なお、pが2のとき、2個のR1は同じでも異なってもよく、互いに結合して環を形成してもよい。<17>前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-1で表される構造単位であることを特徴とする<16>に記載のポリマー。式中、R1’およびR1は各々独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基を表す。ここで、R1’およびR1は互いに結合して環を形成してもよい。<18>前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-2で表される構造単位であることを特徴とする<16>に記載のポリマー。式中、p’は0、1または2を表す。<19>前記一般式Iで表される構造単位が、下記一般式I-3で表される構造単位であることを特徴とする<16>に記載のポリマー。<20>前記ポリマーが共重合体であることを特徴とする<16>~<19>いずれか1項に記載のポリマー。<21>前記ポリマーが、さらに下記一般式IIで表される構造単位を有する共重合体であることを特徴とする<16>~<19>のいずれか1項に記載のポリマー。式中、Z1およびZ2は各々独立にS、O、SeまたはTeを表し、YはCR21またはNを表す。RおよびR21はそれぞれ独立に、水素原子または置換基を表す。本発明により、光電変換効率、耐久性、特に酸素存在下での耐久性に優れ、しかもセルサイズを大きくした場合においても光電変換効率の低下が少ない有機半導体ポリマー、該有機半導体ポリマーを含む有機半導体材料用組成物、該ポリマーまたは該組成物を有する光電池特に有機薄膜太陽電池、およびポリマーを提供できる。本発明者等は、有機半導体ポリマーの効率の向上、特に耐久性の向上のために有機半導体ポリマーのHOMO準位に着目し、このようなポリマー構造の化合物を種々検討することにより、有機半導体ポリマーのHOMO準位が太陽電池のVoc開放電圧と関係し、このHOMO準位が低いほどVocが向上すること、また、有機半導体ポリマーは一般的に酸化され劣化しやすい傾向にあるが、そのエネルギー準位を低くすることで、大気中の酸素等による酸化安定性が向上することを確認した。そして、特定の構造を有する有機半導体ポリマーが、光電池の狭いバンドギャップ化における吸収波長の長波化、と耐久性の向上の両立を達成できることを見出した。本発明の有機半導体ポリマーを含む光電池は、光電変換効率、耐久性、特に酸素存在下での耐久性に優れ、しかもセルサイズを大きくした場合においても光電変換効率の低下が少ない。<本発明の一般式Iで表される構造単位を有するポリマー>最初に、本発明の下記一般式Iで表される構造単位を有するポリマーを説明する。式中、XはSi、SまたはOを表し、R1は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基または酸素原子を表す。pは0、1または2を表す。ここで、XとR1との間の結合は、XがSiである場合は単結合であり、XがSであるとき、二重結合である。またXがOである場合、pは0である。なお、pが2のとき、2個のR1は同じでも異なってもよく、互いに結合して環を形成してもよい。以下に、本発明の一般式Iで表される構造単位を有する有機半導体ポリマーを詳細に説明する。XはSi、SまたはOを表す。XはSiまたはSが好ましく、Siがより好ましい。R1は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基または酸素原子を表す。R1におけるアルキル基は、置換もしくは無置換の直鎖または分岐のアルキル基で、好ましくは炭素数1~30のアルキル基であり、例えば、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、t-ブチル、n-オクチル、エイコシル、2-クロロエチル、2-シアノエチル、2-エチルヘキシルが挙げられる。R1におけるシクロアルキル基は、置換もしくは無置換のシクロアルキル基で、好ましくは炭素数3~30のシクロアルキル基であり、例えば、シクロヘキシル、シクロペンチル、4-n-ドデシルシクロヘキシルが挙げられる。R1におけるアリール基は、置換もしくは無置換のアリール基で、好ましくは、炭素数6~30のアリール基であり、例えばフェニル、p-トリル、ナフチル、m-クロロフェニル、o-ヘキサデカノイルアミノフェニルが挙げられる。R1における芳香族へテロ環基は、置換もしくは無置換の芳香族へテロ環基で、好ましくは炭素数0~30であり、5員環または6員環が好ましく、これらの環は、脂環、芳香環、ヘテロ環および芳香族へテロ環で縮環されていてもよく、芳香族へテロ環基におけるヘテロ環としては、例えば、フラン環、ピロール環、ピリジン環、チオフェン環、イミダゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ピラゾール環、イソオキサゾール環、イソチアゾール環、ピリミジン環、ピラジン環、ピリダジン環、インドール環、インダゾール環、プリン環、キノリン環が挙げられる。R1におけるアルキル基、シクロアルキル基、アリール基および芳香族へテロ環基は、上述のように置換基を有していてもよい。これらの置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、アルケニル基、シクロアルケニル基、ビシクロアルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロ環基好ましくは5または6員の、置換もしくは無置換の、芳香族もしくは非芳香族のヘテロ環化合物から一個の水素原子を取り除いた一価の基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、カルボキシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シリルオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシルオキシ基、チオアシルオキシ基、チオアシルチオ基、カルバモイルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、アミノ基アミノ基、アルキルアミノ基およびアニリノ基を含む、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキルもしくはアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、スルホ基、アルキルもしくはアリールスルフィニル基、アルキルもしくはアリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシチオカルボニル基、アルコキシチオカルボニル基、チオアシルオキシ基、アルキルチオカルボニル基、アリールチオカルボニル基、アリールチオチオカルボニル基、アルキルチオチオカルボニル基、チオアシルチオ基、カルバモイル基、アリールもしくはヘテロ環アゾ基、イミド基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基およびシリル基が挙げられる。また、これらの置換基は更に置換されていても良い。その際、置換基の例としては、上述の置換基を挙げることができる。これらのアルキル基、シクロアルキル基、アリール基および芳香族へテロ環基が有してもよい置換基のうち、電子吸引性の基が好ましく、ハメット則におけるσm値が0以上の基が好ましい。ハメット則におけるσm値は、J.A.Dean編Lange’sHandbookofChemistry第12版,McGraw-Hill1979年、化学の領域増刊,122号,96~103頁,南江堂1979年に記載されている。これらのアルキル基、シクロアルキル基、アリール基および芳香族へテロ環基が有してもよい置換基のうち、さらに好ましくは、ハロゲン原子例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、沃素原子、アルコキシ基好ましくは、炭素数1~30で、例えばメトキシ、エトキシ、イソブトキシ、n-オクチルオキシ、2-エチルヘキシルオキシ、アリールオキシ基好ましくは炭素数6~30で、例えばフェノキシ、ナフトキシ、アルキルチオ基好ましくは炭素数1~30で、例えばメチルチオ、エチルチオ、n-オクチルチオ、2-エチルヘキシルチオ、n-デシルチオ、アリールチオ基好ましくは、炭素数1~30で、例えば、フェニルチオ、ナフチルチオ、アシル基好ましくは、炭素数1~30で、ホルミル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、ヘテロ環カルボニル基を含み、例えば、ホルミル、アセチル、プロピオニル、イソブチリル、ピバロイル、アクリロイル、オレオイル、ベンゾイル、ナフトイル、フロイル、チエノイル、ニコイノイル、アルコキシカルボニル基好ましくは、炭素数2~30で、例えばメトキシカルボニル、エトキシカルボニル、ベンジルカルボニル、n-オクチルオキシカルボニル、2-エチルヘキシルカルボニル、アリールオキシカルボニル基好ましくは、炭素数7~30で、例えばフェノキシカルボニル、ナフトキシカルボニル、アシルオキシ基好ましくは、炭素数1~30で、ホルミルオキシ基、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、ヘテロ環カルボニルオキシ基を含み、例えば、ホルミルオキシ、アセチルオキシ、プロピオニルオキシ、イソブチリルオキシ、ピバロイルオキシ、アクリロイルオキシ、オレオイルオキシ、ベンゾイルオキシ、ナフトイルオキシ、フロイルオキシ、チエノイルオキシ、ニコイノイルオキシ、アルキルもしくはアリールスルホニル基好ましくは、炭素数2~30のアルキルスルホニル基、炭素数6~30のアリールスルホニル基で、例えばメタンスルホニル、エタンスルホニル、n-オクタンスルホニル、ベンゼンスルホニル、ナフタレンスルホニル、シアノ基、アルコキシカルボニルオキシ基好ましくは、炭素数2~30で、例えばメトキシカルボニルオキシ、エトキシカルボニルオキシ、2-エチルヘキシルオキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ基好ましくは、炭素数7~30で、例えばフェノキシカルボニルオキシ、4-メチルフェノキシカルボニルオキシ、ナフチルオキシカルボニルオキシ、アルコキシチオカルボニル基好ましくは、炭素数2~30で、メトキシチオカルボニル、エトキシチオカルボニル、2-エチルヘキシルオキシチオカルボニル、n-ドデシルオキシチオカルボニル、アリールオキシチオカルボニル基好ましくは、炭素数7~30で、例えばフェニルオキシチオカルボニル、3-メチルフェニルオキシチオカルボニル、ナフチルオキシチオカルボニル、アルキルチオカルボニル基好ましくは、炭素数2~30で、例えばメチルチオカルボニル、エチルチオカルボニル、イソプロピルチオカルボニル、2-エチルへキシルチオカルボニル、アリールチオカルボニル基好ましくは、炭素数7~30で、フェニルチオカルボニル、ナフチルチオカルボニル、チオアシルオキシ基好ましくは炭素数1~30で、チオホルミルオキシ基、アルキルカルボチオニルオキシ基、アリールカルボチオニルオキシ基、ヘテロ環カルボチオニルオキシ基を含み、例えば、チオホルミルオキシ、チオアセチルオキシ、チオプロピオニルオキシ、チオイソブチリルオキシ、チオピバロイルオキシ、チオアクリロイルオキシ、チオオレオイルオキシ、チオベンゾイルオキシ、チオナフトイルオキシ、チオフロイルオキシ、チオチエノイルオキシ、チオニコイノイルオキシ、アルキルチオチオカルボニル基好ましくは、炭素数2~30で、例えばメチルチオチオカルボニル、エチルチオチオカルボニル、2-エチルヘキシルチオチオカルボニル、アリールチオチオカルボニル基好ましくは、炭素数7~30で、フェニルチオチオカルボニル、ナフチルチオチオカルボニルおよびチオアシルチオ基好ましくは、炭素数1~30で、チオホルミルチオ基、アルキルカルボチオニルチオ基、アリールカルボチオニルチオ基、ヘテロ環カルボチオニルチオ基を含み、例えば、チオホルミルチオ、チオアセチルチオ、チオプロピオニルチオ、チオイソブチリルチオ、チオピバロイルチオ、チオアクリロイルチオ、チオオレオイルチオ、チオベンゾイルチオ、チオナフトイルチオ、チオフロイルチオ、チオチエノイルチオ、チオニコイノイルチオから選択される置換基である。pが2のとき、2個のR1が互いに結合して環を形成した場合、その環構造としては、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基が挙げられ、これらについては上述したR1と同様のものが例示される。本発明においてR1はアルキル基、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基が好ましく、アルキル基またはアリール基が好ましく、アルキル基が最も好ましい。一般式Iで表される構造単位は、以下の一般式I-1、I-2またはI-3で表される構造単位が好ましい。式中、R1’およびR1は各々独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基を表す。ここで、R1’およびR1は一般式IにおけるR1と同義であり、好ましい範囲もR1と同じである。R1’およびR1は互いに結合して環を形成してもよい。R1’およびR1が互いに結合して環を形成した場合、その環構造としては、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基が挙げられ、これらについては上述したR1と同様のものが例示される。式中、p’は0、1または2を表す。p’は0または2が好ましく、0がより好ましい。上記一般式I-1~I-3で表される構造単位のうち、一般式I-1またはI-2で表される構造単位が好ましく、一般式I-1で表される構造単位が最も好ましい。本発明の有機半導体ポリマーは、少なくとも前記一般式Iで表される構造単位を有するものであるが、前記一般式Iで表される構造単位の一種からなるホモポリマーであっても、一般式I-1~I-3のいずれかの構造単位同士の組み合わせのコポリマーであっても、一般式I以外の構造単位とのコポリマーであっても構わない。コポリマーである場合、本発明の一般式Iで表される構造単位以外の構造単位としては一般式Iで表される構造単位と、互いにπ電子共役系でこれらの構造単位が連結するものが用いられる。このような構造単位はπ電子共役系で共役でき、共役系がポリマー分子全体に広がるものであればどのような構造単位でも構わない。コポリマーを形成する本発明の一般式Iで表される構造単位以外の構造単位としては、シラシクロペンタジチオフェン構造単位、シクロペンタジチアゾール構造単位、ベンゾチアジアゾール構造単位、チアジアゾロキノキサリン構造単位、シクロペンタジチオフェン構造単位、酸化シクロペンタジチオフェン構造単位、ベンゾイソチアゾール構造単位、ベンゾチアゾール構造単位、酸化チオフェン構造単位、チエノチオフェン構造単位、酸化チエノチオフェン構造単位、ジチエノチオフェン構造単位、酸化ジチエノチオフェン構造単位、テトラヒドロイソインドール構造単位、フルオレン構造単位、フルオレノン構造単位、チアゾール構造単位、セレノフェンもしくはチオフェン構造単位、シロール構造単位、チアゾロチアゾール部分、チエノチオフェン構造単位、ナフトチアジアゾール構造単位、チエノピラジン構造単位、オキサゾール構造単位、イミダゾール構造単位、ピリミジン構造単位、ベンゾオキサゾール構造単位、ベンゾイミダゾール構造単位、チエノチアゾール構造単位およびシクロペンタジピリジン構造単位が挙げられる。これらの構造単位は、好ましくは、さらに一般式1~36または後述の一般式IIで表すことができる。一般式1~36において、R11、R12およびR18は各々独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基またはアリールオキシ基を表す。R13~R17は各々独立に、水素原子または置換基を表し、該置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロ環基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基、ヒドロキシル基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、およびアルキルもしくはアリールスルホニル基が好ましい。X2およびY1は各々独立に、CH2、OまたはSを表す。Y2はSまたはSeを表す。R11、R12、R18およびR13~R17におけるアルキル基、シクロアルキル基およびアリール基は一般式IにおけるR1と同義であり、好ましい範囲も同じである。R11、R12、R18およびR13~R17におけるヘテロ環基、アルコキシ基またはアリールオキシ基、R13~R17におけるハロゲン原子、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、およびアルキルもしくはアリールスルホニル基は、R1のアルキル基、シクロアルキル基、アリール基および芳香族へテロ環基が有してもよい置換基で挙げたハロゲン原子、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、およびアルキルもしくはアリールスルホニル基と同義であり、好ましい範囲も同じである。これらの中でも、1、2、3、12、14、20、22、25、27、35表される構造単位および下記に示す一般式IIで表される構造単位が好ましく、1、20、25で表される構造単位および下記に示す一般式IIで表される構造単位がより好ましい。本発明の一般式Iで表される構造単位を有するポリマーが共重合体である場合、本発明の一般式Iで表される構造単位と下記一般式IIで表される構造単位との共重合体が特に好ましい。式中、Z1およびZ2は各々独立にS、O、SeまたはTeを表し、YはCR21またはNを表す。RおよびR21はそれぞれ独立に、水素原子または置換基を表す。RおよびR21における置換基としては、R1におけるアルキル基、シクロアルキル基、アリール基および芳香族へテロ環基が有してもよい置換基が挙げられる。Rは、好ましくは、アルキル基、-SOpX1、-CN、-NO2、-P=OOR22OR23または-CR24=CCN2であり、さらに好ましくは-SOpX1、-CN、-NO2、-P=OOR22OR23または-CR24=CCN2である。ここで、X1は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基または-NR25R26を表す。R21~R26は各々独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基または芳香族へテロ環基を表す。なお、R25とR26が互いに結合して環を形成してもよい。pは1または2を表す。R21~R26におけるアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基はR1におけるアルキル基、シクロアルキル基、アリール基および芳香族へテロ環基と同義であり、好ましい範囲も同じである。Z1およびZ2はS、OまたはSeが好ましく、SまたはOがより好ましく、Sが最も好ましい。YはCHまたはNが好ましく、Nがより好ましい。Rは-SOpX1が好ましく、X1は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、芳香族へテロ環基が好ましく、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基がより好ましく、アルキル基、アリール基がさらに好ましい。pが2が好ましい。R21~R26やX1は、得られたポリマー膜の熱安定性に優れることから、ビニル基やアリル基等の二重結合、アセチレン基、エポキシ基やオキセタン基などの環状エーテルを含まないものがより好ましい。以下に、本発明の一般式Iで表される構造単位を有するポリマーの具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。本発明の一般式Iで表される構造単位は、クロスカップリング反応等、例えば、J.Chem.Soc.Chem.Commun.,p.8661979やAngew.Chem.Int.Ed.25,p.5081986等に記載の方法は20,300、重量平均分子量と数平均分子量の比Mw/Mnは1.47であった。同様に、ポリマー11の塗膜の吸収スペクトルを測定した結果、λmax=690nmであった。実施例12ポリマー12の合成以下のようにして、ポリマー12を合成した。化合物12-Bを化合物12-Aを使用し、米国公開特許第2009/0326187A1号明細書に記載の方法で合成したから公知の方法に従って合成した。化合物7-A0.15gを化合物12-B0.11gに変えたこと以外は実施例7と同様にしてポリマー12を合成した。収量0.10gポリマー12をGPCで分析したところ、ポリスチレン換算の重量平均分子量Mwは19,500、重量平均分子量と数平均分子量の比Mw/Mnは1.49であった。同様に、ポリマー12の塗膜の吸収スペクトルを測定した結果、λmax=680nmであった。ここで、ポリマー1は例示ポリマーA-1、ポリマー2は例示ポリマーA-6、ポリマー3は例示ポリマーA-16、ポリマー4は例示ポリマーA-23、ポリマー5は例示ポリマーA-17、ポリマー6は例示ポリマーA-24、ポリマー7は例示ポリマーB-9、ポリマー8は例示ポリマーB-1、ポリマー9は例示ポリマーB-11、ポリマー10は例示ポリマーB-12、ポリマー11は例示ポリマー10、ポリマー12は例示ポリマーB-9である。比較ポリマーの合成比較ポリマーA~Dを以下のようにして合成した。比較ポリマーAの合成国際公開第2008/067023号パンフレットp12~13に記載の方法で、以下のシクロペンタジチアゾールの比較ポリマーAを合成した。比較ポリマーAをGPCで分析したところ、ポリスチレン換算の重量平均分子量Mwは18,300、重量平均分子量と数平均分子量の比Mw/Mnは1.44であった。同様に、比較ポリマーAの塗膜の吸収スペクトルを測定した結果、λmax=660nmであった。比較ポリマーBの合成特表2010-507233号公報の実施例1に記載の方法で、以下の比較ポリマーBを合成した。比較ポリマーBをGPCで分析したところ、ポリスチレン換算の重量平均分子量Mwは22,000、重量平均分子量と数平均分子量の比Mw/Mnは1.47であった。同様に、比較ポリマーBの塗膜の吸収スペクトルを測定した結果、λmax=580nmであった。比較コポリマーCの合成国際公開第2008/067023号パンフレットp12~13に記載の方法で右記構造の比較コポリマーCを合成した。比較コポリマーCをGPCで分析したところ、ポリスチレン換算の重量平均分子量Mwは21,600、重量平均分子量と数平均分子量の比Mw/Mnは1.43であった。同様に、比較ポリマーBの塗膜の吸収スペクトルを測定した結果、λmax=660nmであった。比較コポリマーDの合成特表2010-507233号公報の実施例3に記載の例と同様の方法で右記構造の比較コポリマーDを合成した。比較コポリマーDをGPCで分析したところ、ポリスチレン換算の重量平均分子量Mwは19,100、重量平均分子量と数平均分子量の比Mw/Mnは1.38であった。同様に、比較ポリマーBの塗膜の吸収スペクトルを測定した結果、λmax=570nmであった。光電池の作成ポリマー1~12および比較ポリマーA~Dを使用して、以下の手順にてガラスITO基板上に光電池を形成した。清浄かつUVオゾン処理したITOガラス基板上に、ホール輸送層として使用するPEDOT:PSSH.C.Stark社CleviosPVPAI4083層をスピンコートし、120°C×15分間乾燥させた。引き続き、ポリマー1~12および比較ポリマーA~Dの各p型半導体ポリマーとPC61BMSolenne社製[60]PCBMとの混合物質量比1:1をo-ジクロロベンゼンに溶解させた後、上記PEDOT:PSS層の上にスピンコートし、120°Cで15分間乾燥させ、光電変換層を形成させた。さらに、この光電変換層上にチタンイソプロポキシドシグマアルドリッチ社製の脱水エタノール溶液2質量をスピンコートし、室温で1時間乾燥させ酸化チタン層の電子輸送層を形成させた。その後、アルミニウムの高真空蒸着により上部電極を形成させることにより、光電池素子とした。この際、用いるガラスITO基板のサイズ、ITOと蒸着アルミニウムのパターンサイズを変えることによって、2mm□の素子と20mm□の2種類の素子を作成した。光電池の評価1素子の電流密度-電圧J-V特性上記のようにして作製したそれぞれの2mm□素子および20mm□素子を以下のようにして性能評価した。得られた素子を窒素雰囲気下酸素濃度1ppm以下、水分濃度1ppm以下で、ケースレー社Keithley製SMU2400型I-V測定装置を用いて、素子の電流密度-電圧J-V特性を評価した。オリエルOriel社製太陽光シミュレータからの濾波キセノン灯光を使用して、100mW/cm2のAM1.5Gスペクトルに近づけた。上記装置にて、出力された短絡電流Jsc、開放電圧Voc、フィルファクターFFおよび発電効率ηを下記表1に記載した。2大気放置での発電効率の保持率上記で得られた2mm□素子を遮光した大気23°C、50RH下に72時間曝し、その後、上記1と同様にして素子の電流密度-電圧J-V特性を評価した。これらの結果を下記表1にまとめて示した。この結果、本発明の有機半導体ポリマーを用いた太陽電池素子は、発電効率ηが高く、大気放置後の発電効率の保持率が高く、さらに、素子サイズを大きくした時の発電効率の低下が少ないことがわかる。一方、比較例の有機半導体ポリマーを用いた太陽電池素子は、変換効率ηが低く、大気放置後に変換効率ηが低下しやすく、また、素子サイズを大きくした際の発電効率の低下が大きいことがわかる。"