スチレン系熱可塑性エラストマー、ポリオレフィン樹脂、酸変性液状ゴムおよび金属化合物を必須成分として添加してなる粘着剤。ポリオレフィン樹脂のゴム硬度JISK6253がショアーA80以下である、請求項1記載の粘着剤。スチレン系熱可塑性エラストマーとポリオレフィン樹脂の重量部数比が、スチレン系熱可塑性エラストマー:ポリオレフィン樹脂が50:25~20:50である、請求項1または2記載の粘着剤。スチレン系熱可塑性エラストマーがスチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体であり、ポリオレフィン樹脂がエチレンーαオレフィンまたはプロピレンーαオレフィンであり、酸変性液状ゴムが酸変性ポリイソプレンであり、金属化合物がカルボン酸の金属塩である、請求項1~3のいずれか一項記載の粘着剤。請求項1~4のいずれか一項記載の粘着剤が基材上に適用された粘着シートまたはテープ。本発明の目的は、上記従来技術の問題点を解決し、耐溶剤性と高タック高粘着力を併せ持つ粘着剤およびそれが適用された粘着テープまたはシートを得ることにある。本発明は、スチレン系熱可塑性エラストマー、ポリオレフィン樹脂、酸変性液状ゴムおよび金属化合物を必須成分として添加してなる粘着剤である。また、ポリオレフィン樹脂のゴム硬度JISK6253がショアーA80以下であってもよい。また、スチレン系熱可塑性エラストマーとポリオレフィン樹脂の重量部数比が、スチレン系熱可塑性エラストマー:ポリオレフィン樹脂が50:25~20:50であってもよい。また、スチレン系熱可塑性エラストマーがスチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体であり、ポリオレフィン樹脂がエチレンーαオレフィンまたはプロピレンーαオレフィンであり、酸変性液状ゴムが酸変性ポリイソプレンであり、金属化合物がカルボン酸の金属塩であってもよい。本発明では、スチレン系熱可塑性エラストマー、ポリオレフィン樹脂、酸変性液状ゴム、金属化合物を必須成分として組み合わせることによって、加工性、耐溶剤性、粘着特性に優れた粘着剤を提供することができるという効果を奏する。≪粘着剤の成分≫本形態に係る粘着剤組成物は、スチレン系熱可塑性エラストマー、ポリオレフィン樹脂、酸変性液状ゴム、金属化合物を必須成分として添加してなる。以下、各成分を詳述する。スチレン系熱可塑性エラストマースチレン系熱可塑性エラストマーは特に限定されないが、スチレン系ブロック共重合体が好ましい。スチレン系ブロック共重合体は特に限定されないが、スチレンイソプレンスチレンSISブロック共重合体、スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体、スチレンエチレンブチレンスチレンブロック共重合体、スチレンエチレンプロピレンスチレンブロック共重合体、スチレンイソブチレンスチレンブロック共重合体などを用いることができる。なかでもスチレンイソプレンスチレンSISブロック共重合体が好ましい。市販されているスチレンイソプレンスチレンブロック共重合体としては、日本ゼオン株式会社の商品名クインタック3421、3620、3433N、3520、3450、3460、JSR株式会社製のSISTRシリーズ、エニケム社製の商品名ユーロプレン、クレイトンポリマー社製の商品名KRATOND1111K、D1113P、D1114P、D1117B、D1119B、D1119P、D1124B、D1124K、D1126P、D1160B、D1160E、D1161B、D1161E、D1161P、D1162P、D1163B、D1163P、D1163PTM、D1164P、D1165Pなどがある。ポリオレフィン樹脂ポリオレフィン樹脂は特に限定されないが、耐溶剤性と粘着特性のバランスを考えると、ゴム硬度ASTMD2240、JISK6253:ショアーA80以下であることが望ましく、ショアーA70以下であることがより望ましい。このようなポリオレフィン樹脂としては、エチレン-αオレフィン、プロピレン-αオレフィンの共重合体などにこれら条件を満たすものがある。尚、ゴム硬度の下限値は特に限定されないが、例えばショアーA40である。市販されているポリオレフィン樹脂には、たとえばエクソンモービルケミカル社の商品名VISTAMAXX、ダウケミカルカンパニー社の商品名ENGAGEなどがある。尚、ポリオレフィンの結晶化度は、20以下~非結晶であることも好ましい。酸変性液状ゴム酸変性液状ゴムとは、カルボキシル基変性液状ゴムのことであり、無水カルボン酸変性液状ゴムも含む。酸変性液状ゴムは特に限定されないが、酸変性ポリイソプレンや酸変性ポリブタジエンが好ましく、特に酸変性ポリイソプレンが好ましい。市販されている酸変性ポリイソプレンとしては、株式会社クラレ製の商品名クラプレンLIR403、LIR410がある。市販されている酸変性ポリブタジエンとしては、日本曹達株式会社の商品名BN1015や、クレイバレー社製の商品名ライコンMAシリーズがある。金属化合物金属化合物は特に限定されないが、好ましくは、周期律表第一族、第二族、および第四族に属する金属およびアルミニウム化合物であって、例えば、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、および酸化鉛等の金属酸化物、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、水酸化亜鉛および水酸化アルミニウム等の金属水酸化物、酢酸亜鉛、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ナフテン酸ジルコニウム、ステアリン酸アルミニウム等の脂肪酸の金属塩、そして樹脂酸ナトリウム、樹脂酸カルシウムおよび樹脂酸亜鉛等の樹脂酸の金属塩である。これらの金属架橋剤の中でも、金属酸化物、脂肪酸金属塩がより好適であり、カルボン酸の金属塩が更に好ましく、カルボン酸の亜鉛塩が特に好ましい。カルボン酸の亜鉛塩には酢酸亜鉛やステアリン酸亜鉛などがある。任意成分本発明では、本発明の効果に悪影響を与えない程度まで、粘着付与樹脂を一種または二種以上添加してもよい。また、本発明の効果に悪影響を与えない程度まで、充填剤、老化防止剤、紫外線吸収剤などを一種または二種以上添加してもよい。≪粘着剤の組成≫粘着剤における配合量は、特に限定されないが、スチレン系熱可塑性エラストマー100重量部に対し、ポリオレフィン樹脂50~400重量部、酸変性液状ゴム50~500重量部、金属化合物は酸変性液状ゴムの重量部数を100として2~20重量部を配合することが好適である。ここで、ポリオレフィン樹脂をまったく入れなければ、耐溶剤性がなくなる。ポリオレフィン樹脂の配合量が増えるにしたがって耐溶剤性は向上するが、粘着特性は逆に低下してゆく。ここで、スチレン系熱可塑性エラストマーとポリオレフィン樹脂の重量部数比は、スチレン系熱可塑性エラストマー:ポリオレフィン樹脂が50:25~20:80が好ましく、50:25~20:50がより好ましく、さらに40:30~20:40が更に好ましい。また、任意成分を添加する場合、必須成分100重量部に対し、60~200重量部程度とすることが好ましい。≪粘着剤の用途≫本発明をホットメルト粘着剤に応用した場合、粘着特性が良好になるだけでなく、従来のホットメルト粘着剤の弱点であった耐溶剤性を改善することができる。このような粘着剤は特に養生用粘着テープに有用である。以下に具体的な例を挙げて本発明を説明する。しかし、本発明は以下の実施例のみに限定されない。≪評価方法≫耐溶剤性評価方法テープサンプルを室温で1分間トルエンに浸漬した後の粘着剤の膨潤状態を目視で確認した。○:膨潤なし~ほとんど膨潤なし、△:膨潤~一部溶出、×:溶解。指タック評価方法テープの粘着面に瞬間的に当てた親指に対する粘着剤のつきを官能評価。○:指に対して充分なタックがある、△:タックがやや低め、×:タックがない。日本粘着テープ工業会、粘着ハンドブック編集委員会編粘着ハンドブック第3版243頁、2005年10月1日発行SUS粘着力JISZ02372000に準じて180°引き剥がし粘着力を測定した。数値は3回の平均値。内の数値は最大値から最小値を引いたものである。≪実施例1≫日本ゼオン株式会社の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体、スチレン含有量14、ショアーA硬度3630重量部、エクソンモービルケミカル社の商品名VISTAMAXX6102ポリオレフィン樹脂、プロピレンベース、結晶化度20以下、ショアーA硬度6730重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR403:40重量部、ステアリン酸亜鉛:15重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:60重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:20重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:100重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。耐溶剤性、粘着特性は良好であった。≪実施例2≫日本ゼオン株式会社製の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体:30重量部、エクソンモービルケミカル社の商品名VISTAMAXX6202ポリオレフィン樹脂、プロピレンベース、結晶化度20以下、ショアーA硬度6130重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR403:40重量部、ステアリン酸亜鉛:15重量部、JX日鉱日石エネルギー株式会社製の商品名日石ポリブテンHV300:10重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:40重量部、荒川化学工業株式会社製の商品名スーパーエステルWLロジン系液状粘着付与樹脂:10重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:20重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:100重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。尚、実施例2に係る粘着剤は、ポリオレフィン樹脂をVISTAMAXX6102結晶化度20以下、ショアA硬度67からVISTAMAXX6202結晶化度20以下、ショアA硬度61に代え、液状ゴムのポリブテンHV300を追加し、粘着付与樹脂をクイントンS195とスーパーエステルWLの2種にした以外は実施例1と同様である。耐溶剤性、粘着特性は良好であった。≪実施例3≫日本ゼオン株式会社製の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体:20重量部、エクソンモービルケミカル社の商品名VISTAMAXX6202ポリオレフィン樹脂、結晶化度20以下、ショアーA硬度6140重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR403:40重量部、ステアリン酸亜鉛:15重量部、JX日鉱日石エネルギー株式会社製の商品名日石ポリブテンHV300:30重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:40重量部、荒川化学工業株式会社製の商品名スーパーエステルWLロジン系液状粘着付与樹脂:5重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:20重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:100重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。尚、実施例3に係る粘着剤は、スチレン系熱可塑性エラストマーとポリオレフィン樹脂の比率を30:30から20:40にし、液状ゴムのポリブテンHV300を10重量部から30重量部に増量し、粘着付与樹脂のうちスーパーエステルWLを10重量部から5重量部に減量した以外は実施例2と同様である。耐溶剤性、粘着特性は良好であった。≪実施例4≫日本ゼオン株式会社の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体:10重量部、エクソンモービルケミカル社の商品名VISTAMAXX6102ポリオレフィン樹脂、結晶化度20以下、ショアーA硬度67:50重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR403:40重量部、ステアリン酸亜鉛:15重量部、JX日鉱日石エネルギー株式会社製の商品名日石ポリブテンHV300:10重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:40重量部、荒川化学工業株式会社製の商品名スーパーエステルWLロジン系液状粘着付与樹脂:10重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:20重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:100重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。尚、実施例4に係る粘着剤は、スチレン系熱可塑性エラストマーとポリオレフィン樹脂の比率を30:30から10:50にし、液状ゴムのポリブテンHV300を10重量部添加、粘着付与樹脂をクイントンS195とスーパーエステルWLの2種にした以外は実施例1と同様である。耐溶剤性は良好であった。粘着特性はやや低めであった。≪実施例5≫日本ゼオン株式会社製の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体:50重量部、ダウケミカルカンパニー社の商品名ENGAGE8150ポリオレフィン樹脂、エチレンオクテン共重合体、結晶化度16、ショアーA硬度70:20重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR410:30重量部、酢酸亜鉛:15重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:80重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:50重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:50重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。耐溶剤性は膨潤が認められた。粘着特性は良好であった。≪実施例6≫日本ゼオン株式会社製の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体:40重量部、ダウケミカルカンパニー社の商品名ENGAGE8150ポリオレフィン樹脂、結晶化度16、ショアーA硬度70:30重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR410:30重量部、酢酸亜鉛:14重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:80重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:50重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:50重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。耐溶剤性、粘着特性は良好であった。≪実施例7≫日本ゼオン株式会社製の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体:30重量部、ダウケミカルカンパニー社の商品名ENGAGE7467ポリオレフィン樹脂、エチレンブテン共重合体、結晶化度12、ショアーA硬度52:40重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR410:30重量部、酢酸亜鉛:14重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:80重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:50重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:50重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。耐溶剤性、粘着特性は良好であった。≪比較例1≫日本ゼオン株式会社の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体30重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR403:70重量部、酢酸亜鉛:09重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:80重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:30重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:100重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。耐溶剤性は悪かった。粘着特性は良好であった。≪比較例2≫日本ゼオン株式会社の商品名クインタック3421スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体70重量部、株式会社クラレ製のクラプレンLIR410:30重量部、酢酸亜鉛:3重量部、日本ゼオン株式会社の商品名クイントンS195C5C9系粘着付与樹脂、軟化点94°C:80重量部、三共油化工業株式会社製のSNH100ナフテン系プロセスオイル:50重量部、日東粉化工業株式会社製のNS100炭酸カルシウム:50重量部、精工化学株式会社製の商品名ノンフレックスEBP酸化防止剤:1重量部を混合し、公知のホットメルト式塗工機を用いて180°Cで加熱溶融し塗工を行い、厚さ200μmのスフ基材に粘着剤塗布量180gm2総厚約270μmで塗工し、テープサンプルを作成した。耐溶剤性は悪かった。粘着特性は良好であった。