内輪と外輪間の軸受空間の少なくとも片側を、金属板で形成されたシール部材、および金属板と弾性体で形成されたシール部材でシールした転がり軸受において、前記金属板をZn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層を有する溶融めっき鋼板で形成して前記めっき層の表面に2層構造の保護皮膜を設け、この保護皮膜は下層のAlとMgを含むZn系保護皮膜と上層のMgを含むZn系保護皮膜とから成ることを特徴とする転がり軸受。上記金属板で形成されたシール部材がスリンガであり、上記金属板と弾性体で形成されたシール部材が接触シールである請求項1に記載の転がり軸受。上記金属板が、打ち抜き加工後にプレス加工によって成形された金属板である請求項1または2に記載の転がり軸受。上述した金属板に鋼板を用いたシール部材は、泥水等が飛散する環境で使用されると、錆が発生しやすく耐食性を確保できない問題がある。電気めっき鋼板を用いる場合も、めっき層のない打ち抜き切断面から錆が発生するとともに、電気めっきの薄いめっき層では十分な耐食性を確保できない問題がある。このようなシール部材を形成する金属板の耐食性を高めるためには、金属板にステンレス鋼板を用いたり、成形後の部品にバレルめっき等でめっきを施すことが考えられる。しかしながら、ステンレス鋼板を用いる方法は、素材コストが高くなるとともに、変形強度の高いステンレス鋼板のプレス加工が難しい問題がある。また、バレルめっき等でめっきを施す方法は、別途のめっき工程を必要とするので、製造コストが高くなる。そこで、本発明の課題は、安価な手段でシール部材を形成する金属板の耐食性を高めることである。上記の課題を解決するために、本発明は、内輪と外輪間の軸受空間の少なくとも片側を、金属板、または金属板と弾性体で形成されたシール部材でシールした転がり軸受において、前記金属板をZn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層を有する溶融めっき鋼板で形成した構成を採用した。前記Zn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層は、優れた加工性を有するとともに、時間の経過によって、下層のAlとMgを含むZn系保護皮膜と、上層のMgを含むZn系保護皮膜とから成る緻密で付着性の強い2層構造の保護皮膜が表面に形成され、めっき層の腐食を抑制して非常に優れた耐食性を発揮する。また、このめっき層は、裸の切断面が生じると、めっき層から溶け出すAlとMgを含む緻密なZn系保護皮膜が切断面を覆い、切断面の耐食性を確保する。したがって、前記金属板をZn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層を有する溶融めっき鋼板で形成することにより、安価な手段でシール部材を形成する金属板の耐食性を高めることができる。本発明の転がり軸受は、シール部材を形成する金属板を、Zn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層を有する溶融めっき鋼板で形成したので、安価な手段でその耐食性を高めることができる。以下、図面に基づき、本発明の実施形態と参考例を説明する。図1a、bは、参考例を示す。この転がり軸受は、図1aに示すように、内輪1と外輪2の間でボール3が保持器4に保持された軸受空間の両側を、芯金の金属板5aと弾性体としてのゴム5bとで形成されたシール部材としての接触シール5でシールした玉軸受であり、図1bに示すように、金属板5aはZn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層Aを有する溶融めっき鋼板で形成されている。図2は、第1の実施形態を示す。この転がり軸受も玉軸受であり、内輪1と外輪2の間でボール3が保持器4に保持された軸受空間の両側が、金属板6aのみで形成されたシール部材としてのシールド板6でシールされている。図示は省略するが、この金属板6aもZn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層Aを有する溶融めっき鋼板で形成されている。図3は、第2の実施形態を示す。この転がり軸受も玉軸受であり、内輪1と外輪2の間でボール3が保持器4に保持された軸受空間の両側が、参考例と同様の接触シール5と、金属板7aのみで形成されたシール部材としてのスリンガ7とで、内外2重にシールされている。図示は省略するが、この金属板7aもZn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層Aを有する溶融めっき鋼板で形成されている。図4は、第3の実施形態を示す。この転がり軸受は、内輪1と外輪2の間の軸受空間で、2列のボール3が保持器4に保持された複列玉軸受であり、軸受空間の片側が参考例と同様の接触シール5でシールされ、これと反対側が、外環の金属板8aと内環の金属板8bと弾性体としてのゴム8cとで形成されたシール部材としてのパックシール8でシールされている。図示は省略するが、パックシール8の各金属板8a、8bも、Zn-6Al-3Mg合金で形成されためっき層Aを有する溶融めっき鋼板で形成されている。上述した各実施形態および参考例では、転がり軸受を単列と複列の玉軸受としたが、本発明に係る転がり軸受は、ころ軸受等の他の種類の転がり軸受にも採用することができる。さらに、シール部材も各実施形態のものに限定されることはなく、シール部材は金属板を有するものであればよい。