"時刻情報を含む衛星信号を位置情報衛星から受信する受信手段と、駆動電力を供給する電池を有する電源手段と、前記電池の残量を計測する残量計測手段と、前記受信手段による前記衛星信号の受信を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、時刻を計時する計時部と、前記受信手段により受信された前記衛星信号に基づいて、前記計時部により計時されている時刻を修正する時刻修正部と、前記残量計測手段により計測された前記電池の残量に基づいて、前記衛星信号の受信を禁止する禁止期間を設定する禁止期間設定部とを有することを特徴とする電子時計。請求項1に記載の電子時計において、前記禁止期間設定部は、前記電池の残量が所定の閾値以上であると、前記禁止期間として第1禁止期間を設定し、前記電池の残量が前記閾値未満であると、前記禁止期間として前記第1禁止期間より長い第2禁止期間を設定することを特徴とする電子時計。請求項2に記載の電子時計において、前記制御手段は、前記電池の残量が前記閾値より高い所定値以上になると、前記禁止期間を解除する制限解除部を有することを特徴とする電子時計。請求項3に記載の電子時計において、前記制限解除部による前記禁止期間の解除は、1日1回とすることを特徴とする電子時計。請求項2から請求項4のいずれかに記載の電子時計において、前記禁止期間設定部は、前記電池の残量が前記閾値未満である場合に、当該残量が少なくなるにつれて前記禁止期間を長くすることを特徴とする電子時計。請求項1から請求項5のいずれかに記載の電子時計において、前記制御手段は、所定の受信条件に当該電子時計の状態が合致した際に、前記受信手段に前記衛星信号を受信させる自動受信を実行する自動受信実行部と、当該電子時計に対して所定の操作が行われた際に、前記受信手段に前記衛星信号を受信させる手動受信を実行する手動受信実行部とを有し、前記禁止期間設定部が設定する前記自動受信の前記禁止期間は、前記手動受信の前記禁止期間より長いことを特徴とする電子時計。請求項6に記載の電子時計において、前記自動受信実行部は、前記衛星信号を受信可能な環境下にあるか否かを判定する第1条件判定部と、前記第1条件判定部により受信可能な環境下にあると判定されると、前記衛星信号を前記受信手段により受信させる環境自動受信部とを有することを特徴とする電子時計。請求項7に記載の電子時計において、入射光量に応じて発電し、前記電池を充電する発電手段と、前記発電手段による発電量を検出する発電量検出手段とを有し、前記第1条件判定部は、前記発電量検出手段により検出された前記発電量に基づいて、前記衛星信号を受信可能な環境下にあるか否かを判定することを特徴とする電子時計。請求項6から請求項8のいずれかに記載の電子時計において、前記自動受信実行部は、前記計時部により計時されている時刻が予め設定された自動受信時刻になったか否かを判定する第2条件判定部と、前記第2条件判定部により前記自動受信時刻になったと判定されると、前記衛星信号を前記受信手段により受信させる定時自動受信部を有することを特徴とする電子時計。ところで、内部時刻を修正する際の衛星信号の受信には、比較的大きな電力を要する。しかしながら、前述の特許文献1に記載の構成では、電池残量の大小にかかわらず、所定の時間間隔で衛星信号の受信及び内部時刻の修正を行う。このため、電池残量が少なくても、衛星信号の受信により機器の駆動に要する電力の多くを消費してしまい、駆動時間の短縮、ひいては、突然のシステムダウンが生じるおそれがあるという問題があった。本発明の目的は、内部時刻を修正でき、電力消費を抑制できる電子時計を提供することである。前記した目的を達成するために、本発明の電子時計は、時刻情報を含む衛星信号を位置情報衛星から受信する受信手段と、駆動電力を供給する電池を有する電源手段と、前記電池の残量を計測する残量計測手段と、前記受信手段による前記衛星信号の受信を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、時刻を計時する計時部と、前記受信手段により受信された前記衛星信号に基づいて、前記計時部により計時されている時刻を修正する時刻修正部と、前記残量計測手段により計測された前記電池の残量に基づいて、前記衛星信号の受信を禁止する禁止期間を設定する禁止期間設定部とを有することを特徴とする。なお、位置情報衛星としては、前述のGPS衛星を例示できる。また、衛星信号に含まれる時刻情報は、位置情報衛星がGPS衛星である場合には、当該GPS衛星からの衛星信号である航法メッセージに含まれるZカウントデータを例示できる。本発明によれば、受信手段により受信された衛星信号に含まれる時刻情報に基づいて、時刻修正部が、計時部により計時されている時刻以下、内部時刻という場合があるを修正する。これにより、電子時計は、適切な時刻を計時できる。ここで、残量計測手段により計測される電池の残量に応じて、禁止期間設定部が、受信手段による衛星信号の受信を禁止する禁止期間を設定する。これによれば、当該禁止期間においては、比較的大きな電力を要する受信処理が行われないので、電子時計の駆動のための電力を確保できる。従って、内部時刻を修正して適切な時刻を計時できるとともに、衛星信号が頻繁に受信されて多大な電力が消費されることを抑制できる。これにより、電子時計の駆動時間を延長できる他、電力不足による突然のシャットダウンが生じることを抑制できる。本発明では、前記禁止期間設定部は、前記電池の残量が所定の閾値以上であると、前記禁止期間として第1禁止期間を設定し、前記電池の残量が前記閾値未満であると、前記禁止期間として前記第1禁止期間より長い第2禁止期間を設定することが好ましい。本発明によれば、電池の残量が所定の閾値未満である場合に設定される禁止期間は、当該残量が所定の閾値以上である場合に設定される禁止期間より長い。これによれば、電池残量が十分にある場合には、短い禁止期間が設定されるので、衛星信号を受信可能な状態に短期間で復帰できる。このため、必要に応じて時刻修正を行うことで、内部時刻と現在時刻とのずれ量を小さくできる。また、電池残量が少ない場合には、長い禁止期間が設定されるので、衛星信号の受信以外の電子時計の動作に要する電力を確実に確保できる。本発明では、前記制御手段は、前記電池の残量が前記閾値より高い所定値以上になると、前記禁止期間を解除する制限解除部を有することが好ましい。ここで、電源手段の電池に電力が供給されて当該電池が充電され、電池の残量が十分にある場合に、禁止期間が設定されたままであると、衛星信号を受信することができず、内部時刻を修正できない。これに対し、本発明では、制限解除部が、電池の残量が閾値より高い所定値以上であると、前述の禁止期間を解除するので、受信手段が衛星信号を受信可能な状態となる。これにより、電池の残量に余裕がある場合には、衛星信号の受信頻度を高めることで、より適切な現在時刻を計時できる。本発明では、前記制限解除部による前記禁止期間の解除は、1日1回とすることが好ましい。ここで、電池の残量が所定値以上となるたびに、制限解除部による禁止期間の解除が実行されると、当該所定値の大きさによっては、禁止期間の設定と解除とが繰り返し行われる場合が生じる。このような処理の実施においても電力が消費されるので、当該処理が頻繁に行われると、電池の残量が少なくなる要因となる。これに対し、本発明では、制限解除部による禁止期間の解除を1日1回とすることにより、上記処理が頻繁に行われなくなるので、不要な電力消費を抑制できる。従って、電子時計の駆動に要する電力を一層確実に確保できる。本発明では、前記禁止期間設定部は、前記電池の残量が前記閾値未満である場合に、当該残量が少なくなるにつれて前記禁止期間を長くすることが好ましい。本発明によれば、電池の残量が閾値未満である場合には、当該残量に応じて長い禁止期間が設定される。これによれば、大きな電力を要する衛星信号の受信頻度を抑制できる。従って、衛星信号の受信以外の電子時計の動作に要する電力をより確実に確保できる。本発明では、前記制御手段は、所定の受信条件に当該電子時計の状態が合致した際に、前記受信手段に前記衛星信号を受信させる自動受信を実行する自動受信実行部と、当該電子時計に対して所定の操作が行われた際に、前記受信手段に前記衛星信号を受信させる手動受信を実行する手動受信実行部とを有し、前記禁止期間設定部が設定する前記自動受信の前記禁止期間は、前記手動受信の前記禁止期間より長いことが好ましい。ここで、衛星信号の受信及び時刻修正を頻繁に実行する使用者もいる。このため、本発明では、自動受信の禁止期間を手動受信の禁止期間より長く設定すること、換言すると、手動受信の禁止期間を自動受信の禁止期間より短く設定することにより、手動受信の禁止は、自動受信の禁止より短い期間で解除される。従って、衛星信号の受信を使用者の操作に応じて実行しやすくすることができるので、電子時計の使い勝手を向上できる。本発明では、前記自動受信実行部は、前記衛星信号を受信可能な環境下にあるか否かを判定する第1条件判定部と、前記第1条件判定部により受信可能な環境下にあると判定されると、前記衛星信号を前記受信手段により受信させる環境自動受信部とを有することが好ましい。なお、衛星信号を受信可能な環境として、屋外や窓際等に位置する環境を例示できる。本発明によれば、前述の禁止期間中でない場合で、第1条件判定部により、衛星信号を受信可能な環境下に電子時計があると判定されると、環境自動受信部が、当該衛星信号を受信手段に受信させる。これによれば、衛星信号を受信可能な状態となったと判定された場合に衛星信号の受信処理が実施されるので、当該受信処理が頻繁に実施されることを抑制できる。従って、不要な電力消費を抑制できる。本発明では、入射光量に応じて発電し、前記電池を充電する発電手段と、前記発電手段による発電量を検出する発電量検出手段とを有し、前記第1条件判定部は、前記発電量検出手段により検出された前記発電量に基づいて、前記衛星信号を受信可能な環境下にあるか否かを判定することが好ましい。なお、発電手段としては、ソーラーパネルを有する構成を例示できる。ここで、発電手段は、入射光量に応じて発電するので、当該入射光量が大きい場合には、発電量が大きくなる。換言すると、発電量が大きい場合には、日光等の強い光が入射されている状態と判断できる。このため、発電量検出手段により検出された発電手段による発電量が比較的大きいと第1条件判定部が判定すれば、発電手段に日光が入射されている状態と見なすことができ、電子時計が屋外又は窓際に位置すると判断できる。このような環境では、衛星信号を受信可能であることから、発電手段による発電量に基づいて、第1条件判定部が、衛星信号を受信可能な環境下にあるか否かを判定できる。従って、電子時計が衛星信号を受信可能な環境にあるか否かを適切に判定できる他、受信できない環境下で衛星信号の受信処理を実行することを抑制でき、不要な電力消費を抑制できる。本発明では、前記自動受信実行部は、前記計時部により計時されている時刻が予め設定された自動受信時刻になったか否かを判定する第2条件判定部と、前記第2条件判定部により前記自動受信時刻になったと判定されると、前記衛星信号を前記受信手段により受信させる定時自動受信部を有することが好ましい。本発明によれば、禁止期間中でない場合で、かつ、第2条件判定部により、計時部が計時している時刻が自動受信時刻になったと判定された場合には、定時自動受信部が、受信手段に衛星信号の受信を実行させる。これによれば、使用者が手動受信を実行させなくても、衛星信号を受信可能な場合には、当該衛星信号の受信及び内部時刻の修正を行うことができる。従って、電子時計の使い勝手を向上できる。[腕時計の機能]以下、本発明の一実施形態について、図面に基づいて説明する。図1は、本実施形態に係る腕時計1の構成及び使用態様を示す模式図である。本実施形態に係る腕時計1は、GPS時刻修正機能付き腕時計である。この腕時計1は、図1に示すように、地球の上空を所定の軌道で周回している複数のGPS衛星SLから、時刻情報及び位置情報を含む衛星信号GPS信号を受信し、当該時刻情報及び位置情報に基づいて、内部で計時している時刻を示す内部時刻情報を修正したり、現在位置を表示する電子時計である。なお、GPS衛星SLは、本発明における位置情報衛星の一例であり、図1においては4機のGPS衛星SLを図示しているが、現在は約30個のGPS衛星SLが周回しており、屋外であれば常時8~11機のGPS衛星SLからの衛星信号の受信が可能である。このような腕時計1は、表示手段2及び操作手段3を備える。表示手段2は、腕時計1が有する各種情報を表示する。この表示手段2は、文字板21及び指針22と、当該指針22を駆動させるステップモーター図示省略と、当該文字板21の一部に形成された開口部から露出するディスプレイ23とを有する。文字板21及び指針22は、例えば、内部時刻情報により示される現在時刻等を表示する。これらのうち、指針22は、秒針、分針及び時針を備えて構成され、これら各針は、ステップモーターにより歯車を介して駆動される。ディスプレイ23は、本実施形態では液晶パネルにより構成され、後述する制御手段9の制御の下、前述の衛星信号に含まれる位置情報に基づいて算出された現在位置を示す情報や、所定のメッセージを表示する。操作手段3は、ボタン31及びリュウズ32を有し、これらボタン31及びリュウズ32を操作することにより、腕時計1は、多様な機能を実行する。[腕時計の回路構成]図2は、腕時計1の回路構成を示すブロック図である。腕時計1は、前述の表示手段2及び操作手段3の他、図2に示すように、電源手段4、残量計測手段5、発電手段6、発電量検出手段7、受信手段8及び制御手段9を有し、これらはバスにより互いに接続されている。電源手段4は、二次電池以下、電池と略す場合があるを備えて構成されている。残量計測手段5は、電源手段4の電池電圧を検出して、当該電源手段4の電池残量を計測する。なお、残量計測手段5は、電池電圧を検出する構成に限らず、電源手段4への電力の入力及び当該電源手段4からの電力の出力をそれぞれ監視することで、電池残量を計測する構成としてもよい。発電手段6は、詳しい図示を省略するが、文字板21の表面側又は裏面側に配置されるソーラーパネルを備えて構成され、当該ソーラーパネルに光が入射されることで発生した電力を電源手段4に供給して、当該電源手段4の電池を充電する。発電量検出手段7は、発電手段6により発電された電力量発電量を検出する。具体的に、発電量検出手段7は、発電手段6から出力される電圧を検出し、これに基づいて、当該発電手段6による単位時間当たりの発電量を検出する。受信手段8は、腕時計1の内部に設けられたアンテナATと接続され、後述する制御手段9の制御の下、当該アンテナATを介して衛星信号を受信し、当該衛星信号から時刻情報及び位置情報等を取得するモジュールである。なお、アンテナATは、本実施形態では、複数のGPS衛星SLからの衛星信号を受信可能なパッチアンテナにより構成されているが、これに限らず、フィルムアンテナ等の他の構成のアンテナを採用してもよい。[制御手段の構成]図3は、制御手段9の機能を示す機能ブロック図である。制御手段9は、CPUCentralProcessingUnit、ROMReadOnlyMemory及びRAMRandomAccessMemory等の回路素子が実装された回路基板として構成されており、腕時計1の動作を制御する。この制御手段9は、CPUがROMに記録されたプログラム等を実行することにより、図3に示す計時部91、表示制御部92、禁止期間設定部93、期間カウント部94、制限解除部95、手動受信実行部96、自動受信実行部97、可否判定部98及び時刻修正部99により示される各機能を実現する。計時部91は、内部時刻を計時する。表示制御部92は、前述の表示手段2のステップモーター及びディスプレイを制御して、当該表示手段2により内部時刻を表示させる他、腕時計1の状態を表示させる。このような腕時計1の状態として、例えば、衛星信号の受信状況、受信された衛星信号に含まれる位置情報により算出される現在位置緯度及び経度、禁止期間設定部93により設定された禁止期間、期間カウント部94により計時される経過日数、及び、禁止期間中であることを示すメッセージ及び残日数等が挙げられる。禁止期間設定部93は、後述する手動受信実行部96又は自動受信実行部97により衛星信号を受信できた後に、残量計測手段5により検出された電源手段4の電池電圧に基づいて、禁止期間を設定する。この禁止期間は、GPS衛星SLからの衛星信号の受信が禁止される期間であり、当該禁止期間設定部93は、手動受信実行部96による手動受信、及び、自動受信実行部97による自動受信のそれぞれに対して禁止期間を設定する。なお、本実施形態では、禁止期間設定部93は、手動受信と自動受信とで異なる禁止期間を設定する。本実施形態では、残量計測手段5により計測された電池残量が第1閾値例えば、70以上である場合、禁止期間設定部93は、自動受信の禁止期間に期間T11を設定し、手動受信の禁止期間に期間T21を設定する。これら期間T11,T21は、本発明の第1禁止期間に相当する。また、当該電池残量が第1閾値未満で、かつ、第2閾値例えば、50以上である場合には、禁止期間設定部93は、自動受信の禁止期間に、期間T11より長い期間T12を設定し、手動受信の禁止期間に、期間T21より長い期間T22を設定する。更に、当該電池残量が第2閾値未満である場合には、禁止期間設定部93は、自動受信の禁止期間に、期間T12より更に長い期間T13を設定し、手動受信の禁止期間に、期間T22より更に長い期間T23を設定する。これら期間T12,T13,T22,T23は、本発明の第2禁止期間に相当する。すなわち、これら期間T11~T13の大小関係は、T11<T12<T13であり、期間T21~T23の大小関係は、T21<T22<T23である。このように、電池残量が少なくなるに従って、禁止期間は、手動受信及び自動受信のそれぞれで長くなるように設定される。また、期間T11,T21の大小関係は、T11>T21である。また、期間T12,T22の大小関係もT12>T22であり、更に、期間T13,T23の大小関係もT13>T23である。このように、自動受信の禁止期間は、手動受信の禁止期間に比べて長い期間が設定される。なお、本実施形態では、期間T11として2日が設定され、期間T12として3日が設定され、期間T13として4日が設定される。また、期間T21として1日が設定され、期間T22として2日が設定され、期間T23として3日が設定される。しかしながら、これらの期間日数は一例であり、電源手段4が有する二次電池の容量等に応じて、適宜変更可能である。例えば、計時部91による内部時刻の誤差が、月差15秒程度である場合、時刻修正を2日間行わないと、当該内部時刻と現在時刻とが1秒以上ずれる可能性があり、このようなずれは、1秒単位で時刻表示を行う表示手段2では目立ち易い。このため、期間T11~T13,T21~T23の期間を2日間未満の期間とすることで、内部時刻と現在時刻との最大ずれ量を1秒以内に抑えることができ、当該ずれを目立ちにくくすることもできる。同様に、第1閾値及び第2閾値として、70及び50を例示したが、これに限らず、他の数値を採用してもよい。更に、それぞれ異なる閾値を更に採用し、禁止期間をより詳細に設定する構成としてもよい。期間カウント部94は、禁止期間設定部93により禁止期間が設定されてからの時間を計時する。本実施形態では、前述のように禁止期間設定部93が日単位で禁止期間を設定するので、期間カウント部94は、当該禁止期間が設定されてからの経過日数をカウントする。このような期間カウント部94は、翌日の午前0時となった時点で、経過日数を1繰り上げる。例えば、午後2時に禁止期間設定部93により禁止期間に1日が設定された場合、期間カウント部94は、翌日の午前0時になった時点で経過日数を1日とするため、当該午前0時の時点で、禁止期間は解除される。同様に、当該禁止期間に2日が設定されている場合、期間カウント部94は、更に翌日の午前0時になった時点で経過日数を2日とするため、当該午前0時の時点で、禁止期間が解除される。このような期間カウント部94による経過日数のカウントは、手動受信及び自動受信のそれぞれに対して行われる。このため、手動受信の禁止期間が解除された場合には、手動受信についてカウントしていた経過日数はリセットされるが、自動受信の禁止期間が解除されていない場合には、当該経過日数はリセットされない。そして、自動受信の禁止期間も解除された場合には、自動受信についてカウントしていた経過日数もリセットされる。なお、本実施形態では、期間カウント部94は、上記のように午前0時となった時点で経過日数を1繰り上げるとしたが、これに限らず、他の時刻に経過日数を繰り上げる構成としてもよい。また、禁止期間が1日を下回る期間例えば、12時間に設定される場合等には、禁止期間が設定されてからの経過時間を計時するようにしてもよい。制限解除部95は、所定の条件下で、禁止期間設定部93により設定された禁止期間を解除するとともに、期間カウント部94による経過日数をリセットする。本実施形態では、制限解除部95は、残量計測手段5の計測結果を監視し、電池残量が第1閾値より高い所定値例えば、90以上であるか否かを判定する。そして、電池残量が当該所定値以上であると判定すると、制限解除部95は、設定されていた禁止期間自動受信に対する禁止期間及び手動受信に対する禁止期間のそれぞれを解除するとともに、期間カウント部94による経過日数をリセットする。これにより、発電手段6によって十分に電源手段4が充電された場合には、禁止期間が解除され、腕時計1は、GPS衛星SLからの衛星信号を受信可能な状態となる。手動受信実行部96は、操作手段3に対する使用者の操作に応じて、受信手段8に衛星信号を受信させる。この手動受信実行部96は、条件判定部961、測時モード実行部962及び測位モード実行部963を有する。条件判定部961は、強制的に衛星信号を受信させる操作が操作手段3に行われた際に、前述の禁止期間設定部93により設定された禁止期間中であるか否かを判定する。そして、禁止期間中でないと判定すると、条件判定部961は、使用者の操作に基づいて、衛星信号の受信及び時刻修正を、測時モードで行うのか、或いは、測位モードで行うのかを判定する。この条件判定部961により、測時モードで行うと判定された場合には、測時モード実行部962が機能する。ここで、測時モードとは、少なくとも1機以上のGPS衛星SLから衛星信号を受信し、当該衛星信号に含まれる時刻情報に基づいて、計時部91により計時されている内部時刻を後述する時刻修正部99が修正するモードである。このため、測時モード実行部962は、受信手段8を制御して、当該受信手段8に少なくとも1機以上のGPS衛星SLから衛星信号を受信させる。一方、条件判定部961により、測位モードで行うと判定された場合には、測位モード実行部963が機能する。ここで、測位モードとは、少なくとも3機以上好ましくは4機以上のGPS衛星SLから衛星信号を受信し、当該衛星信号に含まれる時刻情報及び位置情報に基づいて、内部時刻を時刻修正部99が修正するモードである。このため、測位モード実行部963は、受信手段8を制御して、当該受信手段8に少なくとも3機以上のGPS衛星SLから衛星信号を受信させる。自動受信実行部97は、禁止期間中でない場合で、かつ、所定の受信条件に合致した場合に、受信手段8を制御して衛星信号を受信させる。この自動受信実行部97は、条件判定部971、環境自動受信部972及び定時自動受信部973を有する。条件判定部971は、本発明の第1条件判定部及び第2条件判定部に相当する。この条件判定部971は、禁止期間中か否かを判定し、当該禁止期間中でないと判定した場合に、自動受信の条件に合致したか否かを更に判定する。すなわち、条件判定部971は、衛星信号を受信可能な環境にあるか否かを判定する。具体的に、条件判定部971は、発電量検出手段7によって検出された発電量に基づいて、腕時計1が衛星信号を受信可能な環境にあるか否か例えば、屋外や窓際にあるか否かを判定する。これは、発電手段6による発電が効率よく行われて、発電量検出手段7によって検出された発電量が比較的高い状態では、腕時計1が屋外や窓際に位置することが多く、これにより、衛星信号を受信可能な環境にあると判断可能なためである。また、条件判定部971は、内部時刻が予め設定された自動受信時刻に達したか否かを判定する。この自動受信時刻は、腕時計1の出荷段階で設定されていてもよく、操作手段3に対する使用者の操作に応じて設定されてもよい。環境自動受信部972は、条件判定部971により、腕時計1が衛星信号を受信可能な環境にあると判定された際に、受信手段8を制御して衛星信号を受信させる。定時自動受信部973は、条件判定部971により、内部時刻が自動受信時刻に達したと判定された場合に、受信手段8を制御して衛星信号を受信させる。これら環境自動受信部972及び定時自動受信部973による衛星信号の受信は、前述の測時モードで行われる。すなわち、環境自動受信部972及び定時自動受信部973は、受信手段8に、少なくとも1機以上のGPS衛星SLから衛星信号を受信させ、当該衛星信号に含まれる時刻情報を取得する。なお、これら環境自動受信部972及び定時自動受信部973による衛星信号の受信が測位モードで行われるように構成してもよい。例えば、環境自動受信部972は、測時モードを実施し、定時自動受信部973は、測位モードを実施してもよい。可否判定部98は、手動受信実行部96及び自動受信実行部97の制御の下、受信手段8により衛星信号を受信できたか否かを判定する。時刻修正部99は、可否判定部98により、衛星信号を受信できたと判定された場合に、手動受信実行部96及び自動受信実行部97により取得された時刻情報に基づいて、計時部91により計時されている内部時刻を修正する。この際、当該時刻情報とともに位置情報が取得されている場合には、これら時刻情報及び位置情報に基づいて現在位置での標準時刻ローカルタイムを算出し、当該標準時刻に基づいて内部時刻を修正する。[受信処理]前述のように、腕時計1は、GPS衛星SLから衛星信号を受信して、内部時刻を修正する。この際、制御手段9は、主に手動受信実行部96により実行される手動受信処理と、主に自動受信実行部97により実行される自動受信処理とのいずれかを実行する。以下、手動受信処理及び自動受信処理について説明する。[手動受信処理]図4は、手動受信処理を示すフローチャートである。手動受信処理は、衛星信号を受信して内部時刻を修正するための操作が操作手段3に対して行われた場合に実行される。この手動受信処理では、図4に示すように、まず、手動受信実行部96の条件判定部961が、前述の禁止期間中であるか否かを判定するステップSA1。ここで、条件判定部961により、禁止期間中であると判定されると、表示制御部92が、禁止期間中のため衛星信号の受信ができない旨のメッセージを表示手段2に表示させるステップSA2。この後、制御手段9は、手動受信処理を終了する。一方、条件判定部961により、禁止期間中でないと判定されると、当該条件判定部961は、使用者の操作が測時モードを示すものであるか、測位モードを示すものであるかを判定するステップSA3。このステップSA3の判定により、当該操作が測時モードを示していると判定されると、測時モード実行部962が、受信手段8を制御して、前述の測時モードでの衛星信号の受信処理を実行するステップSA4。また、ステップSA3の判定により、当該操作が測位モードを示していると判定されると、測位モード実行部963が、受信手段8を制御して、前述の測位モードでの衛星信号の受信処理を実行するステップSA5。ステップSA4又はステップSA5の後、可否判定部98が、衛星信号を受信できたか否かを判定するステップSA6。ここで、衛星信号を受信できなかったと判定されると、表示制御部92が、衛星信号を受信できず時刻修正を実施できなかった旨のメッセージを表示手段2に表示させるステップSA7。そして、制御手段9は、手動受信処理を終了する。一方、衛星信号を受信できたと判定されると、時刻修正部99が、受信された衛星信号に含まれる時刻情報測時モード及び測位モード及び位置情報測位モードに基づいて、内部時刻を修正するステップSA8。この後、制御手段9は、禁止期間設定処理SXを実行する。[禁止期間設定処理]図5は、禁止期間設定処理SXを示すフローチャートである。禁止期間設定処理SXは、衛星信号を受信できた場合に実行される処理である。この禁止期間設定処理SXでは、図5に示すように、まず、禁止期間設定部93が、残量計測手段5により計測された電源手段4の電池残量を取得するステップSX1。次に、禁止期間設定部93は、取得された電池残量が第1閾値以上であるか否かを判定するステップSX2。ここで、電池残量が第1閾値以上であると判定されると、禁止期間設定部93は、自動受信及び手動受信の禁止期間に、前述の期間T11,T21を設定するステップSX3。この後、制御手段9は、禁止期間設定処理SXを終了する。一方、電池残量が第1閾値以上でないと判定されると、禁止期間設定部93は、当該電池残量が第1閾値より低い第2閾値以上であるか否かを判定するステップSX4。この判定処理にて、電池残量が第2閾値以上であると判定されると、禁止期間設定部93は、受動受信及び手動受信の禁止期間に、前述の期間T12,T22を設定するステップSX5。この後、制御手段9は、禁止期間設定処理SXを終了する。また、電池残量が第2閾値以上でない第2閾値未満であると判定されると、禁止期間設定部93は、受動受信及び手動受信の禁止期間に、前述の期間T13,T23を設定するステップSX6。この後、制御手段9は、禁止期間設定処理SXを終了する。この禁止期間設定処理SXの終了により、手動受信処理が終了する。図6は、自動受信処理を示すフローチャートである。次に、自動受信処理について説明する。自動受信処理では、図6に示すように、まず、自動受信実行部97の条件判定部971が、前述の禁止期間中であるか否かを判定するステップSB1。ここで、禁止期間中であると判定されると、制御手段9は、処理をステップSB1に戻す。一方、条件判定部971が禁止期間中でないと判定すると、当該条件判定部971は、腕時計1の状態が前述の自動受信の条件に合致しているか否かを判定するステップSB2。すなわち、条件判定部971は、発電量検出手段7によって検出された発電量に基づいて、腕時計1が衛星信号を受信可能な環境下にあるか否かを判定するとともに、内部時刻が自動受信時刻に達したか否かを判定する。ステップSB2での判定処理にて、自動受信の条件に合致していない衛星信号を受信できる環境下になく、自動受信時刻に達していないと判定されると、制御手段9は、処理をステップSB1に戻す。また、当該判定処理にて、自動受信の条件に合致したと判定された場合には、自動受信実行部97は、受信手段8に衛星信号を受信させるステップSB3。この際、条件判定部971により、衛星信号を受信できる環境にあると判定された場合には、環境自動受信部972が受信手段8に衛星信号を受信させる。また、条件判定部971により、自動受信時刻に達したと判定された場合には、定時自動受信部973が受信手段8に衛星信号を受信させる。次に、可否判定部98が、衛星信号を受信できたか否かを判定するステップSB4。ここで、受信できなかったと判定された場合には、制御手段9は、処理をステップSB1に戻す。一方、受信できたと判定された場合には、時刻修正部99が、受信された衛星信号に含まれる時刻情報に基づいて、内部時刻を修正するステップSB5。この後、制御手段9は、前述の禁止期間設定処理SXを実行し、自動受信処理を終了する。なお、衛星信号の受信が成功した場合に禁止期間設定部93により設定される自動受信及び手動受信の禁止期間は、前述のように、期間カウント部94による経過日数が当該禁止期間を超えた場合に解除される。この他、電池残量が前述の所定値以上であると判定された場合にも、禁止期間は、制限解除部95により解除される。このため、腕時計1の電池残量に応じた適切なタイミングで禁止期間が解除されるので、衛星信号の受信が頻繁に行われて電力が浪費されることを抑制できるので、腕時計1の駆動時間を長くすることができる。また、内部時刻を適切なタイミングで修正できるので、適正な現在時刻を表示できる。[実施形態の効果]以上説明した本実施形態に係る腕時計1によれば、以下の効果を奏することができる。時刻修正部99は、受信手段8により受信された衛星信号に含まれる情報のうち、少なくとも時刻情報に基づいて、計時部91により計時されている内部時刻を修正する。これにより、腕時計1は、適切な時刻を計時できる。また、残量計測手段5により計測される電池残量に応じて、禁止期間設定部93が、受信手段8による衛星信号の受信を禁止する禁止期間を設定する。これによれば、当該禁止期間においては、比較的大きな電力を要する受信処理が行われないので、腕時計1の駆動のための電力を確保できる。従って、内部時刻を修正して適切な時刻を計時できるとともに、衛星信号が頻繁に受信されて多大な電力が消費されることを抑制できる。これにより、腕時計1の駆動時間を延長できる他、電力不足による突然のシャットダウンが生じることを抑制できる。残量計測手段5により計測された電池残量が第1閾値未満である場合に設定される禁止期間のうち、自動受信の禁止期間期間T12,T13は、当該残量が第1閾値以上である場合に設定される禁止期間期間T11より長く、同様に設定される手動受信の禁止期間期間T22,T23は、当該残量が第1閾値以上である場合に設定される禁止期間期間T21より長い。これによれば、電池残量が十分にある場合には、短い禁止期間が設定されるので、衛星信号を受信可能な状態に短期間で復帰できる。このため、必要に応じて時刻修正を行うことで、内部時刻と現在時刻とのずれ量を小さくできる。また、電池残量が少ない場合には、長い禁止期間が設定されるので、衛星信号の受信以外の腕時計1の動作に要する電力を確実に確保できる。制限解除部95は、電池残量が第1閾値より高い所定値以上であると、設定された禁止期間を解除する。これにより、受信手段8が衛星信号を受信可能な状態となる。従って、電池残量に余裕がある場合には、衛星信号の受信頻度を高めることで、より適切な現在時刻を計時できる。また、制限解除部95による禁止期間の解除は、1日1回とされている。これによれば、禁止期間の設定及び解除が頻繁に行われなくなるので、不要な電力消費を抑制できる。従って、腕時計1の駆動に要する電力を一層確実に確保できる。電池残量が第1閾値未満である場合には、当該残量に応じて長い禁止期間期間T12,T13及び期間T22,T23が設定される。これによれば、大きな電力を要する衛星信号の受信頻度を抑制できる。従って、衛星信号の受信以外の腕時計1の動作に要する電力をより確実に確保できる。禁止期間設定部93が、自動受信の禁止期間を手動受信の禁止期間より長く設定すること換言すると、手動受信の禁止期間を自動受信の禁止期間より短く設定することにより、手動受信の禁止は、自動受信の禁止より短い期間で解除される。従って、衛星信号の受信を使用者の操作に応じて実行しやすくすることができるので、腕時計1の使い勝手を向上できる。禁止期間中でない場合で、かつ、条件判定部971により、衛星信号を受信可能な環境下に腕時計1があると判定されると、環境自動受信部972が、当該衛星信号を受信手段8に受信させる。これによれば、衛星信号を受信可能な状態となったと判定された場合に衛星信号の受信処理が実施されるので、当該受信処理が頻繁に実施されることを抑制できる。従って、不要な電力消費を抑制できる。発電手段6は、入射光量に応じて発電するソーラーパネルを備えているので、当該入射光量が大きい場合には、発電量が大きくなる。換言すると、発電量が大きい場合には、日光等の強い光が入射されている状態と判断できる。このため、発電量検出手段7により検出された発電量が比較的大きいと条件判定部971が判定すれば、発電手段6に日光が入射されている状態と見なすことができ、腕時計1が屋外又は窓際に位置すると判断できる。このような環境では、衛星信号を受信可能であることから、発電手段6による発電量に基づいて、条件判定部971が、衛星信号を受信可能な環境下にあるか否かを判定できる。従って、腕時計1が衛星信号を受信可能な環境にあるか否かを適切に判定できる他、受信できない環境下で衛星信号の受信処理を実行することを抑制でき、不要な電力消費を抑制できる。禁止期間中でない場合で、かつ、条件判定部971により、内部時刻が予め設定された自動受信時刻になったと判定されると、定時自動受信部973が、受信手段8に衛星信号の受信を実行させる。これによれば、使用者が手動受信を実行させなくても、衛星信号を受信可能な場合には、当該衛星信号の受信及び内部時刻の修正を行うことができる。従って、腕時計1の使い勝手を向上できる。[実施形態の変形]本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。前記実施形態では、禁止期間設定部93は、電池残量に応じて禁止期間を1日単位で設定するとしたが、本発明はこれに限らない。例えば、禁止期間を1時間単位で設定するようにしてもよい。この場合、前述のように、期間カウント部も禁止期間設定後の経過時間を計時するように構成してもよい。前記実施形態では、第1閾値を電池容量の70とし、第2閾値を電池容量の50としたが、本発明はこれに限らない。これら閾値は、適宜設定可能である。前記実施形態では、制限解除部95が判定する所定値を電池容量の80としたが、本発明はこれに限らず、適宜設定可能である。前記実施形態では、制限解除部95による禁止期間の解除は、1日1回としたが、本発明はこれに限らない。すなわち、電池容量及び電池残量等に基づいて、禁止期間の解除を1日に複数回行ってもよい。前記実施形態では、手動受信の実施に際して、測時モードで衛星信号を受信させる測時モード実行部962と、測位モードで衛星信号を受信させる測位モード実行部963を有するとしたが、本発明はこれに限らない。すなわち、これらのうちのいずれかがあればよく、また、手動受信を行わない構成としてもよい。前記実施形態では、発電手段6は、ソーラーパネルを有し、条件判定部971は、腕時計1が衛星信号を受信可能な環境下にあるか否かを、発電量検出手段7によって検出された発電手段6の発電量を指標として判断したが、本発明はこれに限らない。例えば、他の情報により、受信手段8が衛星信号を受信可能か否かを判定してもよい。前記実施形態では、禁止期間設定部93は、電池残量に応じた長さの禁止期間を設定するとした。この際、禁止期間設定部93は、予め決まった日数を設定するが、当該残量と禁止期間とを関連付けたテーブルを記憶しておき、当該テーブルに基づいて禁止期間を設定するようにしてもよい。前記実施形態では、電子時計として、使用者に装着される腕時計を例示したが、本発明はこれに限らない。例えば、置き時計及び掛け時計に、本発明を適用することも可能である。また、携帯電話機等の電子機器に、本発明の電子時計を組み込んでもよい。"