ファイルアクセスログを表形式へ格納する表格納手段と、汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすい形式に表のデータ構造を変更する表圧縮前処理手段と、表としたデータ構造を圧縮する圧縮処理手段と、を備えるファイルアクセスログ圧縮システム。ファイルアクセスログを表形式へ格納する際、文字列情報の繰り返しをなるべく少なくするように要素を分割して、表形式を作成する要素別表作成手段を備える、請求項1に記載のファイルアクセスログ圧縮システム。ファイルアクセスログを表形式へ格納する際、要素ごとに差分をとる差分計算手段と、差分をとった要素に対して連長圧縮をする連長圧縮手段と、要素ごとに分割するインデックステーブル分割手段を備えた、請求項1または請求項2に記載のファイルアクセスログ圧縮システム。ファイルアクセスログを表形式へ格納し、汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすい形式に表のデータ構造を変更し、表としたデータ構造を圧縮する、ファイルアクセスログ圧縮方法。ファイルアクセスログを表形式へ格納する際、文字列情報の繰り返しをなるべく少なくするように要素を分割して、表形式を作成する請求項4に記載のファイルアクセスログ圧縮方法。ファイルアクセスログを表形式へ格納する際、要素ごとに差分をとり、差分をとった要素に対して連長圧縮をし、要素ごとに分割する請求項4または請求項5に記載のファイルアクセスログ圧縮方法。コンピュータを、ファイルアクセスログを表形式へ格納する表格納手段と、汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすい形式に表のデータ構造を変更する表圧縮前処理手段と、表としたデータ構造を圧縮する圧縮処理手段と、して動作させるファイルアクセスログ圧縮プログラム。コンピュータを、ファイルアクセスログを表形式へ格納する際、文字列情報の繰り返しをなるべく少なくするように要素を分割して、表形式を作成する要素別表作成手段して動作させる、請求項7に記載のファイルアクセスログ圧縮プログラム。コンピュータを、ファイルアクセスログを表形式へ格納する際、要素ごとに差分をとる差分計算手段と、差分をとった要素に対して連長圧縮をする連長圧縮手段と、要素ごとに分割するインデックステーブル分割手段して動作させる、請求項7または請求項8に記載のファイルアクセスログ圧縮プログラム。本発明が解決しようとする課題は、ファイルアクセスログを表に格納することにより、ファイルアクセスログのデータ構造を汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすいデータ構造に変更するが、表形式として格納することにより新たに出来るファイルアクセスの特徴までは利用していないため、冗長性が残されているという課題である。上述した非特許文献1に記載されたシステムでは、ファイルアクセスログの繰り返し同じものが出力されるという特徴を生かし、ファイルアクセスログを表に格納することにより、文字列情報の繰り返しを回避することが出来る。しかし、ファイルアクセスログを表として格納した時に新たに出来る特徴については利用をしていない。またファイルアクセスログは、パスのような階層的な構造を持つ文字列を含むファイルを持つが、参照の局所性より似たようなパスが発生する可能性が高いため、似たようなパスを分割することにより、さらに文字列の繰り返しを少なくすることができ、冗長性が残されている。表に格納されているデータに対して圧縮を行うものとして、上述した特許文献1では、安定した時系列データに対して差分をとることにより圧縮率を向上している。しかし、ファイルアクセスログはシステムによる定期的なアクセスやイベントに伴う大量のログが発生するため、安定なデータではない。しかし、ファイルアクセスの短期間に大量に発生するという空間的局所性の特徴を利用することにより安定している状態でなくても、表に格納することにより、同一のアクセスには同一のIDを割り当てられるようになるため、これに差分を適用することにより差分を計算することにより一定の値を取得することができる。また、時間的局所性の特徴は、よく起こるアクセスを似たようなインデックスが連続してつけられるため、差分をとることにより、一定の値になる可能性があり、一定の圧縮率向上が見込める。上述した特許文献2では、画像の内容により、主走査方向と副走査方向で圧縮率が違うという特徴を利用し、圧縮率の高い方向で圧縮するというものである。画像を表として考えると表に対しても同様のことが言える。非特許文献1の方法で表にした時のイベントテーブルは、ファイルアクセスの特徴である参照の局所性から、複数の通りの圧縮を試みなくても、各要素方向に圧縮を行ったほうが、圧縮率が高いことが分かる。そのため表を要素方向に圧縮することにより圧縮率向上が見込める。特許文献1および特許文献2は、表についての圧縮率向上を用いているが、それぞれ、安定したデータおよび画像データに対する圧縮方法であり、ファイルアクセスの特徴を利用したものではない。[発明の目的]本発明の目的は、ファイルアクセスログを表に格納することにより新たに出来たファイルアクセスの特徴を利用し、ログのデータ構造を汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすいデータ構造に変更しさらに高い圧縮率を得るファイルアクセスログ圧縮システムを提供することにある。本発明のファイルアクセスログ圧縮システムは、ファイルアクセスログを表形式へ格納する表格納手段と、汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすい形式に表のデータ構造を変更する表圧縮前処理手段と、表としたデータ構造を圧縮する圧縮処理手段と、を備える。本発明のファイルアクセスログ圧縮方法は、ファイルアクセスログを表形式へ格納し、汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすい形式に表のデータ構造を変更し、表としたデータ構造を圧縮する。本発明のファイルアクセスログ圧縮プログラムは、コンピュータを、ファイルアクセスログを表形式へ格納する表格納手段と、汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすい形式に表のデータ構造を変更する表圧縮前処理手段と、表としたデータ構造を圧縮する圧縮処理手段と、して動作させる。本発明には、ファイルアクセスログを表として格納した際に新たに出来るファイルアクセスログの特徴を生かし、さらに高い圧縮を行えると言う効果がある。以下で説明する本実施形態は、専用のハードウェア、コンピュータとコンピュータを制御するプログラム、あるいは、専用のハードウェア及びコンピュータとコンピュータを制御するプログラムの組み合わせにより、実現することができる。図1は、本発明を実施するための第1の実施形態を示すブロック図である。図1に示されるように本発明を実施するための第1の実施の形態におけるログ格納および圧縮システム1ファイルアクセスログ圧縮システムとは、表格納手段11と表圧縮前処理手段12と圧縮処理手段13を含む。またログ格納および圧縮システム1は入力となるログ一時保存装置2と出力になるログ保存装置3に接続している。表格納手段11は、入力となるログ一時保存装置2と出力となる表圧縮前処理手段12と接続されている。表圧縮前処理手段12は、入力となる表格納手段11と出力となる圧縮処理手段13と接続されている。図2は表格納手段11を表すブロック図である。表格納手段11は、ログ一時保存装置2からの入力を得ると、パス分割手段111により、パスを含む要素をパスと要素に分割を行う。例えば、絶対パスで記述されたファイル名の要素は、ディレクトリパスとファイル名に分けられる。パスが分割がされた表が出来ると、要素別表作成手段112により、図5のように、文字列情報の要素は、要素ごとに文字列表を持つ。出現したログのパターンは、この文字列表のインデックスの組み合わせとして表に記録される。これは非特許文献1による表の作成と同様であってもよく、また、別の形式の表として格納してもよい。このようにログ情報を記録する際に、文字列情報の代わりにインデックスを持つことにより、文字列情報の繰り返しを回避する事が出来る。さらにイベントテーブルに格納されたログのパターンの出現順をイベントストリームとして記録することにより、イベントテーブル内の重複したログのパターンを削除することができる。必要な文字列の繰り返しをテーブルに対するインデックスを持つ事により、データ量を削減して、圧縮率の向上を図ることができる。図3は表圧縮前処理手段12を表すブロック図である。表圧縮前処理手段12は、入力として要素別に分割された表が渡されると、各要素のインデックスを持つイベントテーブルに対して、差分計算手段121より要素別方向に差分計算を行う。差分計算が行われると、ファイルアクセスログの参照の局所性の特徴から、同じ値が連続する可能性が増しているため、連長圧縮手段122により連長圧縮を行う。連長圧縮手段122が終了すると、インデックステーブル分割手段123によりイベントテーブルを各要素に分割する。これにより、イベントテーブルを各要素方向へ圧縮を行うことができる。各要素方向へ圧縮を行うと、ファイルアクセスの参照の局所性の特徴からより高い圧縮を期待できる。表圧縮前処理手段12が終了すると圧縮処理手段13により圧縮される。この圧縮方式は、汎用的な圧縮アルゴリズムでよく、例えば、GzipやBzip2などを用いればよい。圧縮処理手段13により圧縮されたデータはログ保存装置3に格納される。図6は、本発明を実施するための第1の実施の形態におけるログ格納および圧縮システム1の動作を示すフローチャートである。まずS1でログの入力があると、S2でログのデータ構造を表形式による格納方式に変形する。図7は表形式による格納の動作のフローチャートである。表形式による格納方法S2は、各要素に対してディレクトリパスを含むか含まないかを検索するS21。ディレクトリパスを含む場合、ディレクトリパスと要素のそれぞれの要素に分けられるS22。このとき、ディレクトリパスと要素の2つに分けてもよいし、ディレクトリパスの構造を解析し、ディレクトリパスを複数に分割してもよい。次に文字列を持つ要素をそれぞれの文字列テーブルに格納し、文字列の代わりにその文字列テーブルへのインデックスを持つイベントテーブルを作成するS23。次にイベントテーブルの行のインデックスをイベントストリームテーブルに格納する。この時イベントテーブルに同じ行が出現した場合、2回目以降の行は削除し、1回目のインデックスをイベントストリームテーブルに格納する。また、ログの発生時刻を持った要素をタイムテーブルとして独立に持つようにするS24。例えば、図4のようなログが与えられた時、S2の操作を終えた後のデータ構造は、図5のようになっている。S2でログの表形式にしたことにより、ファイルアクセスログを表にした時に現れる特徴を利用することができるS3。図8は圧縮前処理S3の動作のフローチャートである。S3では、まず、イベントテーブルの要素方向への差分を計算し、イベントテーブルの各要素と置き換えるS31。このとき可逆に戻せるように、例えば先頭の要素はそのままとする。差分をとったことにより同じ要素が多くなったため、イベントテーブルの連長圧縮を行うS32。このときすべての要素に対して連長圧縮を行ってもよいし、連長が一定以上ある要素にのみ行ってもよい。連長圧縮を行ったテーブルの各要素を別々のテーブルに分割をするS33。以上の処理を行うと、これらテーブルに対して汎用的な圧縮アルゴリズムにより圧縮が行われる。S4これにより圧縮したデータが出力され、ログ保存装置3に保存される。なお、本発明により圧縮したファイルを解凍する際は、上記した手順の逆を辿ればよく、自明であるため、詳細は省略する。[効果の説明]第1の実施形態におけるログ格納および圧縮システム1は、ディレクトリパスの分割S24により、文字列の繰り返しをさらに省略でき、イベントテーブルの要素方向への差分計算S31を行うことにより、インデックスであらわされる連続する要素を同じものと見なせるようにし、これをS32により連長圧縮することによりさらなる圧縮が望め、さらに、S33でイベントテーブルの要素方向への分割を行うことにより、要素数の少ない要素のテーブルの圧縮率の向上が見込め、これら操作を行うことにより、汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすいデータ構造に変更することができ、結果として、汎用的な圧縮アルゴリズムによる圧縮率の向上が望める。図9は、論文1と本発明とにおける圧縮率を比較したグラフである。ここで圧縮アルゴリズムとしてGzipBzip2を用いた。また圧縮率は圧縮対象の動作に影響して変化するので、以下の3つの状態の時のログに対して行った。Installインストール作業を含むログ。Routineインストール作業を含まない業務ソフトを使用したログIdleなにも操作を行っていない状態スクリーンロックこの結果によれば、本発明のほうが30~50圧縮率が向上していることが分かり、本発明の目的を満たしていることが分かる。以上で説明した本実施形態には、ファイルアクセスログを表として格納した際に新たに出来るファイルアクセスログの特徴を生かし、さらに高い圧縮を行えると言う効果がある。その理由は、表として格納した時のイベントテーブルに対する特徴まで考慮し、汎用的な圧縮アルゴリズムが効果的に圧縮できるデータ構造に変更するためである。本発明のログの圧縮方式は、表への階層的な構造を持つパスの要素を分割する手段と、要素に対して差分を計算する手段と、表を要素方向へ圧縮する手段とを備え、このような構成を採用し、ファイルアクセスログを表に格納した際に新たに出来るファイルアクセスの特徴を考慮し、汎用的なアルゴリズムが圧縮しやすいデータ構造に変更をすることにより、本発明の目的を達成することができる。システムを監視するために監視ログを取得することが一般的であるが、監視ログが膨大であり、データ量を減らす必要がある。データ量を減らす方法としては、ログの本来の目的である監視能力をなるべく減らさないように可逆圧縮が用いられる。圧縮率を向上するには圧縮対象の特徴を利用するのが有効であり、ファイルアクセスログは繰り返しが多いため、表として格納することが知られている。しかし、表に格納することにより新たに出来るファイルアクセスの特徴を利用することによりさらに圧縮が望める。本実施形態のファイルアクセスログ圧縮システムは、ファイルアクセスログを表に格納することにより新たに出来たファイルアクセスの特徴を利用し、ログのデータ構造を汎用的な圧縮アルゴリズムが圧縮しやすいデータ構造に変更しさらに高い圧縮率を得ることができる。以上、実施形態を参照して本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。本発明の構成や詳細には、本発明のスコープ内で当業者が理解しうる様々な変更をすることができる。