"被定着部材上のトナー像と接して前記トナー像を前記被定着部材に定着させる無端状の定着ベルトと、前記定着ベルトを加熱する加熱ローラと、前記加熱ローラと共に前記無端状の定着ベルトが張架され、前記被定着部材上のトナー像と前記定着ベルトを介して接するシリコンゴム層を備える定着ローラと、前記定着ベルトを介して前記定着ローラに圧接する加圧ローラと、前記定着ベルトの入紙側から、前記定着ローラの長手方向に対して前記定着ベルトが蛇行している側の定着ベルトの端部を定着ローラに対して圧接する蛇行抑制部材と、を備えることを特徴とする定着装置。前記蛇行抑制部材は、前記定着ローラの長手方向の両端に、定着ベルトの蛇行によって、少なくとも定着ベルトの一方の端部が、前記蛇行抑制部材に当接するように配置されることを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記蛇行抑制部材は、回動可能なローラであることを特徴とする請求項2に記載の定着装置。前記蛇行抑制部材が軸方向の両端に向かって広がるようなテーパー形状であることを特徴とする請求項3に記載の定着装置。請求項1から4のいずれか一項に記載の定着装置を備えることを特徴とする画像形成装置。しかしながら上記のアクティブ制御では、ベルト蛇行を検知するセンサ、制御回路、ベルトを懸架するローラの位置を制御する仕組みが必要となり、定着装置の複雑化、コストアップが課題となっている。本発明の目的は、低コストで、自律的に定着ベルトの蛇行を制御することの出来る定着装置及びそれを用いた画像形成装置を提供することである。本発明は、被定着部材上のトナー像と接して前記トナー像を前記被定着部材に定着させる無端状の定着ベルトと、前記定着ベルトを加熱する加熱ローラと、前記加熱ローラと共に前記無端状の定着ベルトが張架され、前記被定着部材上のトナー像と前記定着ベルトを介して接するシリコンゴム層を備える定着ローラと、前記定着ベルトを介して前記定着ローラに圧接する加圧ローラと、前記定着ベルトの入紙側から、前記定着ローラの長手方向に対して前記定着ベルトが蛇行している側の定着ベルトの端部を定着ローラに対して圧接する蛇行抑制部材と、を備えることを特徴とする。ここで、前記蛇行抑制部材は、前記定着ローラの長手方向の両端に、定着ベルトの蛇行によって、少なくとも定着ベルトの一方の端部が、前記蛇行抑制部材に当接するように配置されることを特徴とする。また、前記蛇行抑制部材は、回動可能なローラであることを特徴とする。また、前記蛇行抑制部材が軸方向の両端に向かって広がるようなテーパー形状であることを特徴とする。また、本発明は、前記定着装置を備えることを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、ベルト蛇行は、並行であるべき加熱ローラと定着ベルト、定着ローラ、そして加圧ローラが交差することによって生じる。例えば、定着ローラと加圧ローラが定着ベルトを介して圧接するニップ部において、定着ベルトの回動方向に対して、加圧ローラが傾いていると、加圧ローラの回動方向に定着ベルトが引っ張られて、蛇行するようになる。これは、加熱ローラの傾きなどに比べ、ニップ部の圧接力が大きいので、蛇行力は大きい。従って、ニップ部において、蛇行をキャンセルするような力を定着ベルトに生じさせることが蛇行抑制にとって効果的となる。定着システムの駆動を加圧ローラで行う場合、定着ベルトは加圧ローラのニップ部でのみ、回動する力を得る。そのため、定着ベルトはニップ通過後の排紙側では、定着ベルトの回動にブレーキがかかり、定着ベルトは排紙側で若干のたるみを生じる。ここで、定着ベルトを入紙側から圧接すると、圧接する上流側で定着ベルトがたるむ。この圧接によるたるみを定着ベルトの長手方向の一方の側だけで行うと、定着ベルトは他方の側で排紙側にたるみ、リア側では入紙側にたるむようになる。これは、ニップ部において、定着ベルトの回動方向に対して、定着ローラの一方の側を上流に、他方の側を下流に傾けた事と同じになり、定着ローラが定着ベルトを一方の側に引っ張る力が生じ、他方の側にベルトを蛇行させることができる。こうして、前記定着ローラの長手方向に対して前記定着ベルトが蛇行している側の定着ベルトの端部を定着ローラに対して圧接することで、ベルト蛇行を抑制することが可能となる。また、蛇行抑制部材を定着ローラの両端に圧接固定することで、例えば定着ベルトが一方の側に蛇行した時、その一方の側に配置した蛇行抑制部材に定着ベルトが当接し、蛇行抑制部材の効果によって定着ベルトは反対側に引っ張られ、つり合いを保ったところで定着ベルトの蛇行は停止する。このようにして、定着ベルトの蛇行は、センサや制御回路なしに、自動的に抑制することができる。さらに、前記蛇行抑制部材が、回動可能なローラである定着ベルト表面に対する摩擦を軽減できて蛇行抑制する効果も伴う。また、蛇行抑制ローラがベルト蛇行を抑制するために、ベルトが圧接されると、ベルト表面は圧接される近傍で歪むような形で回動し、蛇行力が強く、且つ蛇行抑制の圧接力が強いと、ベルト表面にしわが出来ることがある。これは、蛇行抑制ローラの定着ベルトへの荷重が緩やかに変化するようにすれば防ぐことができる。そのために、蛇行抑制ローラをテーパー形状にし、長手方向の両端に行くほど、強い圧接力がかかるようにすれば、定着ベルトの歪みが軽減され、ベルトしわが発生しにくくなる。以下、本発明の実施の形態を添付図面を参照して説明する。以下の説明においては、各形態に先行する形態ですでに説明している事項に対応している部分には同一の参照符を付し、重複する説明を略する場合がある。構成の一部のみを説明している場合、構成の他の部分は、先行して説明している形態と同様とする。実施の各形態で具体的に説明している部分の組合せばかりではなく、特に組合せに支障が生じなければ、実施の形態同士を部分的に組合せることも可能である。またそれぞれの実施形態は、本発明に係る技術を具体化するために例示するものであり、本発明の技術的範囲を限定するものではない。本発明に係る技術内容は、特許請求の範囲に記載された技術的範囲内において、種々の変更を加えることが可能である。画像形成装置の説明図1は、本発明の実施形態に係る定着装置を備えた画像形成装置を模式的に示す概略図である。これは画像形成装置100をカラー複合機に適用した例である。本発明の実施形態に係るカラー複合機100は、第1~第4可視像形成ユニット51,52,53,54、中間転写ベルト55、2次転写ユニット56、定着ユニット2、内部給紙ユニット57および手差し給紙ユニット58を備える。第1~第4可視像形成ユニット51,52,53,54、中間転写ベルト55および2次転写ユニット56は、トナー像形成手段を構成する。第1可視画像形成ユニット51は、感光体59と、帯電ユニット60と、図示しない光学系ユニットと、現像ユニット61と、1次転写ユニット62とを含み、これらのユニットで感光体59にトナー像を形成し、それを中間転写ベルト55に転写する。第1可視画像形成ユニット51は、像担持体となる感光体59の周囲に、帯電ユニット60、現像ユニット61およびクリーニングユニット63を配置する。図示しない光学系ユニットは、光源64からのデータが4組の感光体59,65,66,67に届くように配置される。1次転写ユニット62は、中間転写ベルト55を介して第1可視画像形成ユニット51と圧接して配置される。他の第2~第4可視画像形成ユニット52,53,54は、第1可視画像形成ユニット51と同様の構成であるので、それらの記載は省略する。各ユニットの現像ユニットにはイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックBの各色のトナーが収容される。中間転写ベルト55には、上述の各色のトナー像が転写されて、カラートナー像が形成される。中間転写ベルト55は、テンションローラ68,69によってたわむことなく配置され、テンションローラ69側に廃トナーBOX70が当接して配置される。2次転写ユニット56は、中間転写ベルト55に形成されたカラートナー像を紙体に転写する。テンションローラ68側に2次転写ユニット56が当接して配置される。定着ユニット2は、本発明の定着装置である。定着ユニット2は、定着部材71、加圧部材72から構成され、図示していない加圧手段により所定の圧力で圧接されており、2次転写ユニット56の下流に配置されている。画像形成装置100を用いた画像形成の工程を示す。感光体59表面を帯電ユニット60で一様に帯電した後、図示しない光学系ユニットにより感光体59表面を画像情報に応じてレーザー露光し静電潜像を形成する。帯電ユニット60としては、感光体59表面を一様に、またオゾンを極力発生させることなく帯電するために、帯電ローラ方式を採用する。現像ユニット61により感光体59上の静電潜像に対しトナー像を現像し、この顕像化されたトナー像をトナーとは逆極性のバイアス電圧が印加された1次転写ユニット62により中間転写ベルト55上に転写する。他の3組の第2~第4可視画像形成ユニット52,53,54も同様に動作し順次中間転写ベルト55上に転写するようになっている。中間転写ベルト55上のトナー像は2次転写ユニット56まで搬送され、別途、内部給紙ユニット57の給紙ローラ73または手差し給紙ユニット58の給紙ローラ74から給紙された記録紙に、トナーとは逆極性のバイアス電圧が印加されて転写される。転写されたトナー像を担持する記録紙は、定着ユニット2に搬送され、詳しくは後述する定着ローラおよび加圧ローラによって充分に加熱されて、トナー像が記録紙に融着し、外部へ排出される。ベルト定着の説明図2は、本発明の実施形態に係る定着装置2の構成を模式的に示す断面図である。画像形成装置100に含まれる定着装置2は、定着部材71と、加圧部材72から構成されている。定着部材71は、定着ローラ3と、無端状の定着ベルト5と、定着ベルト5を懸架し加熱するための加熱ローラ6と、加熱ローラ6を加熱するための熱源であるヒータランプ7bと、定着ベルト5および加圧ローラ4などの温度を検出する温度検出手段を構成する温度センサとして第1サーミスタ10と、蛇行防止抑制ローラ詳しくは後述とを備える。加圧部材72は、加圧ローラ4と、加圧ローラ4を加熱するための熱源であるヒータランプ7aと、加圧ローラ4の温度を検出する温度検出手段を構成する温度センサとして第2サーミスタ11とを備える。定着ローラ3は、略円筒形の形状を有し、略円筒形の中心軸から外周に向かって芯金および弾性層が形成される2層構造である。芯金には、鉄、ステンレス鋼、アルミニウムまたは銅などの金属あるいは、それらの合金などが用いられる。弾性層には、シリコンゴムまたはフッ素ゴムなどの耐熱性を有するゴム材料が適している。本実施形態において、定着ローラ3の直径は50mmである。芯金には、直径20mmのステンレス鋼が用いられ、弾性層には、厚さ15mmのシリコンスポンジゴムが用いられる。定着ローラ3は、略円筒形の中心軸を中心として回転可能に設けられ、加圧ローラ4の回転に従動回転する。定着ローラ3が、定着ベルト5を介して加圧ローラ4に圧接することによって、定着ベルト5を介して、定着ローラ3と加圧ローラ4とが互いに当接する部分である定着ニップ部12が形成される。加圧ローラ4は、略円筒形の形状を有し、略円筒形の中心軸から外周に向かって芯金、弾性層および離型層が形成される3層構造である。芯金には、鉄、ステンレス鋼、アルミニウム銅などの金属あるいは、それらの合金などが用いられる。弾性層にはシリコンゴムまたはフッ素ゴムなどの耐熱性を有するゴム材料が適している。離型層にはPFAテトラフルオロエチレンとパーフルオロアルキルビニルエーテルとの共重合体またはPTFEポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素樹脂が適している。本実施形態において、加圧ローラ4の直径は50mmである。芯金には、直径48mm、肉厚1mmの鉄STKMが用いられる。弾性層には、厚さ1mmのシリコンソリッドゴムが用いられる。離型層には、厚さ50μmのPFAチューブが用いられる。ヒータランプ7aは、加圧ローラ4の内部に配置され、加圧ローラ4を加熱する。図示しない制御回路が図示しない電源回路からヒータランプに電力を供給通電させることによって、ヒータランプ7aが発光し、ヒータランプ7aから赤外線が放射される。加圧ローラ4は、加圧ローラ4の内周面がヒータランプ7aから放射される赤外線を吸収することによって、加圧ローラ4全体が加熱される。本実施形態では、定格電力300Wのヒータランプが使用される。加圧ローラ4は、略円筒形の中心軸を中心として回転可能に設けられる。加圧ローラ4は、図示しない駆動手段である駆動モータによって回転駆動するローラ状部材である。定着ローラ3は、定着ベルト5を介して加圧ローラ4に圧接することで定着ニップ部12を形成すると同時に、従動回転することによって定着ベルト5を搬送する。定着ローラ3は、加圧ローラ4とは逆方向に回転する。定着ローラ3と加圧ローラ4とは、所定の荷重、たとえば800Nで互いに圧接される。定着ローラ3と加圧ローラ4とが圧接されると、定着ニップ12部が形成される。本実施形態においては、定着ニップ部12の記録紙搬送方向の幅以下ニップ幅というは11mmである。定着ニップ部12には、未定着トナー画像を担持した被定着部材である記録紙8が給紙される。記録紙8が定着ニップ部12を通過することによって、記録紙8にはトナー画像9が定着される。記録紙8が定着ニップ部12を通過する際、定着ベルト5は、記録紙8のトナー画像形成面に当接し、加圧ローラ4は、記録紙8におけるトナー画像形成面とは裏面側の面に当接する。定着ベルト5は、装着しない状態で、直径が75mmである。定着ベルト5は、ポリイミドなどの耐熱樹脂、または、ステンレスおよびニッケルなどの金属材料からなる中空円筒状の基材が形成される。基材の表面には、耐熱性および弾性に優れた、たとえばシリコンゴムなどのエラストマー材料からなる弾性層が形成される。弾性層の表面には、耐熱性および離型性に優れた、たとえばPFAまたはPTFEなどのフッ素樹脂である合成樹脂材料からなる離型層が形成される。定着ベルト5は、基材、弾性層および離型層の3層構成である。本実施形態においては、基材として厚さ70μmのポリイミドが用いられ、弾性層として厚さ200μmのシリコンゴムが用いられ、離型層として厚さ30μmのPFAコートが用いられる。加熱ローラ6によって所定の温度に加熱された定着ベルト5は、定着ニップ部12を通過する未定着トナー画像9が形成された記録紙8を加熱する。定着ベルト5は、加熱ローラ6と定着ローラ3とによって懸架される。定着ベルト5は、加圧ローラ4の回転に従動し、矢符R2の方向に回転する。加圧ローラ4が矢符R1の方向に回転し、定着ベルト5が矢符R2の方向に回転することによって、記録紙8が定着ニップ部12を通過する。加熱ローラ6は、略円筒形の形状を有し、略円筒形の中心軸から外周に向かって赤外線吸収層、芯金および保護層が形成された3層構造からなる。赤外線吸収層は、耐熱性のカーボン含有塗料が芯金内側に塗装、焼成されることによって形成される。芯金には、たとえば、鉄、ステンレス鋼、アルミニウム、銅などの金属またはそれらの合金が用いられる。保護層としては、PFAテトラフルオロエチレンとパーフルオロアルキルビニルエーテルとの共重合体またはPTFEポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素樹脂が適している。保護層は、定着ベルト5と加熱ローラ6との接触によって、定着ベルト5のポリイミド層および加熱ローラ6が磨耗することを防ぐ。本実施形態においては、加熱ローラ6の直径は35mmであり、赤外線吸収層として厚さ100μmのカーボンブラック塗装が用いられ、芯金として直径35mmであって肉厚が1mmである中空アルミニウムが用いられる。保護層としては、厚さ50μmのPTFEコートが用いられる。加熱ローラ6の内部には、加熱ローラ6を加熱するヒータランプ7bが配置される。図示しない制御回路が、図示しない電源回路からヒータランプ7bに電力を供給通電させることによって、ヒータランプ7bが発光し、ヒータランプ7bから赤外線が放射される。加熱ローラ6は、加熱ローラ6の内周面がヒータランプ7bから放射される赤外線を吸収することによって、加熱ローラ6全体が加熱される。本実施形態では、定格電力1600Wのヒータランプ7bが使用される。加熱ローラ6には、加熱ローラ6から見て定着ローラ3が配置される方向とは逆方向に、所定の荷重、たとえば50Nが付与される。定着ベルト5にはテンションが与えられるので、加熱ローラ6は、定着ベルト5の回転に伴って回転する。図3に示すように、蛇行抑制ローラ15は定着ローラ3の長手方向の両端に当接され、ローラ径30mm、幅20mmのとき、当接荷重は約100Nでベルト蛇行抑制可能である。蛇行抑制ローラ15はALや鉄、SUSなどの金属ローラでもよいが、断熱性と耐熱性のあるシリコンスポンジゴムが、定着ローラ3の熱を奪わず、省エネ性を損なわないので好ましい。スポンジローラを用いる場合、スポンジの変形によって、圧力が低下するので、ゴム厚は5mm以下、アスカーC硬度30度以上にして圧接力を保つようにすることが望ましい。また本実施形態は蛇行抑制ローラ15を用いているが、パッドなどの回転しない材料でも可能である。しかし、その場合は、定着ベルト5の表面の耐久性が維持できることが条件となる。本実施形態のように回動可能なローラを使用する方が、定着ベルト5の表面に対する摩耗を軽減でき、また、定着ローラが蛇行した時には自然に定着ローラを定着ローラ3との間に挟み込むことができるという利点もあり、蛇行抑制部材としては好適である。本発明の主要部分の説明図3abにて本発明の蛇行抑制について説明する。ここで、図3aの右側は、画像形成装置100のフロントF側、図3bの左側は、画像形成装置100のリアR側である。図3aのように蛇行抑制ローラ15は定着ローラ3の入紙側の長手方向の両端に備えられる。図3abに示すように、定着ローラ3が本来の位置から図面左側のRリア側に蛇行すれば、R側に備えた蛇行抑制ローラ15が定着ベルト3を圧接し、蛇行とは反対側のFフロント側にベルト5を移動させる力を得て、定着ベルト5はR側の蛇行抑制ローラ15に挟まれた状態で安定する。また軸方向の温度分布や、ニップ荷重の偏り等によって、定着ベルト15が反対側に蛇行しても、F側の蛇行抑制ローラ15にて同様にして蛇行を抑制することができる。このように、定着ベルト5が蛇行しても、自律的にベルト蛇行を抑制するシステムとなっているので、蛇行センサを使ったアクティブな制御に比べ、簡便で、信頼性が高く、低コストである。図4にて、ベルト蛇行について説明する。ベルト蛇行は、並行であるべき加熱ローラ6、定着ベルト5、定着ローラ3、そして加圧ローラ4が交差することによって生じる。例えば、定着ローラ3と加圧ローラ4が定着ベルト5を介して圧接するニップ部12において、定着ベルト5の回動方向に対して、加圧ローラ4が傾いていると、加圧ローラ4の回動方向に定着ベルト5が引っ張られて、蛇行するようになる。これは、加熱ローラ6の傾きなどに比べ、ニップ部12の圧接力が大きいので、蛇行力は大きい。従って、ニップ部12において、蛇行をキャンセルするような力を定着ベルト5に生じさせることが蛇行抑制にとって効果的となる。図5にて蛇行抑制原理について説明する。図5aに示すように、定着システムの駆動を加圧ローラ4で行う場合が一般的であり、定着ベルト5は加圧ローラ4のニップ部でのみ、回動する力を得る。そのため、定着ベルト5はニップ通過後の排紙側では、定着ベルト5の回動にブレーキがかかり、定着ベルト5は排紙側で若干のたるみを生じる。ここで、図5bcに示すように、定着ベルト5を蛇行防止ローラ15により入紙側から圧接すると、圧接する上流側で定着ベルト5がたるむ。この圧接によるたるみを定着ベルト5の長手方向のフロント側F側だけで行うと、定着ベルト5はリア側R側で排紙側にたるみ、フロント側では入紙側にたるむようになる。これは、ニップ部において、定着ベルト5の回動方向に対して、定着ローラ3のR側を上流に、F側を下流に傾けた事と同じになり、定着ローラ3が定着ベルト5をR側に引っ張る力が生じ、R側に定着ベルト5を蛇行させることができる。こうして、図6のように定着ベルト5がF側に蛇行している場合は、定着ベルト5のF側端部の入紙側を圧接し、逆にR側に蛇行している場合は、定着ベルト5のR側端部の入紙側を圧接することで、ベルト蛇行を抑制することが可能となる。従って、定着ローラ3の長手方向に対して、その両端部に配置された蛇行抑制ローラ15は、次のような蛇行抑制動作を行う。すなわち、定着ベルト5が蛇行している側の蛇行抑制ローラ15に定着ベルト5の端部が定着ローラ3との間に挟まれ圧接される。こうして、蛇行を抑制する力が定着ベルト5に働く。また、はじめから定着ローラ3の両端に配置された蛇行抑制ローラ15が定着ベルトの両端側に当接した状態でもよい。その場合、蛇行し始めると、一方の定着ローラ3のみに定着ベルト5が当接するようになり、蛇行抑制効果が得られる。ここで、蛇行抑制ローラ15が、ベルト蛇行を抑制するために、定着ベルト5に圧接されると、ベルト表面は圧接される近傍で歪むような形で回動し、蛇行力が強く、且つ蛇行抑制の圧接力が強いと、ベルト表面にしわが出来ることがある。これは、蛇行抑制ローラ15の定着ベルト5への荷重が緩やかに変化するようにすれば防ぐことができる。そのために、図7のように蛇行抑制ローラ15をテーパー形状にし、長手方向の両端に行くほど、強い圧接力がかかるようにすれば、定着ベルト5の歪みが軽減され、ベルトしわが発生しにくくなる。以上、この発明の実施形態を、図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も特許請求の範囲に含まれる。"