"下記式1:で示されるレスベラトロール誘導体、その薬学的に許容可能な塩、エステルおよびエーテルからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含有することを特徴とする脂肪細胞肥大化抑制剤。下記式1:で示されるレスベラトロール誘導体、その薬学的に許容可能な塩、エステルおよびエーテルからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含有することを特徴とする抗肥満剤。下記式1:で示されるレスベラトロール誘導体、その薬学的に許容可能な塩、エステルおよびエーテルからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含有することを特徴とするメタボリックシンドローム予防剤。本発明者らは、抗肥満剤に関する前記の状況を鑑みて、新規な抗肥満剤の探索をした。その結果、新たに作製したレスベラトロール誘導体類が優れた脂肪細胞肥大化抑制作用を有する化合物であることを見出し、本発明を完成するに至った。したがって、本発明は、レスベラトロールに比べて優れた脂肪細胞肥大化抑制剤を提供することを目的とする。また、本発明は、レスベラトロールに比べて優れた抗肥満剤を提供すること、さらには、レスベラトロールに比べて優れたメタボリックシンドローム予防剤を提供することを目的とする。本発明の要旨は、1下記式1:で示されるレスベラトロール誘導体、これらの薬学的に許容可能な塩、エステルおよびエーテルからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含有することを特徴とする脂肪細胞肥大化抑制剤、2前記式1記載のレスベラトロール誘導体、これらの薬学的に許容可能な塩、エステルおよびエーテルからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含有することを特徴とする抗肥満剤、3前記式1記載のレスベラトロール誘導体、これらの薬学的に許容可能な塩、エステルおよびエーテルからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含有することを特徴とするメタボリックシンドローム予防剤に関する。本発明の脂肪細胞肥大化抑制剤は、レスベラトロールと比較し、優れた脂肪細胞肥大化抑制作用を有していることから、新規の脂肪細胞肥大化抑制剤として有用である。また、本発明の脂肪細胞肥大化抑制剤は、脂肪細胞の肥大化を抑制することで、肥満の発生を防止できることから、抗肥満剤としても使用でき、さらに、内蔵脂肪が原因となって生じるメタボリックシンドロームを予防できることからメタボリックシンドローム予防剤として使用できる。以下、本発明について詳細に説明する。本発明において、脂肪細胞肥大化抑制剤とは、脂肪滴の過剰な蓄積を抑制し、脂肪細胞の肥大化を抑制することができる薬剤をいう。脂肪細胞肥大化抑制作用は、具体的には、後述の実施例に記載の方法により測定し、レスベラトロールの作用と対比することで確認することができる。また、本発明の抗肥満剤は、脂肪細胞の肥大化を抑制することで、肥満の進行を抑えて、肥満の発生を抑制することが可能な薬剤をいう。また、本発明のメタボリックシンドローム予防剤は、脂肪細胞の肥大化を抑制することで、内蔵型肥満が原因で発生するメタボリックシンドロームの発生を予防することが可能な薬剤をいう。本発明では、脂肪細胞肥大化抑制剤、抗肥満剤およびメタボリックシンドローム予防剤の構成は同じであるため、これらをまとめて、本発明の脂肪細胞肥大化抑制剤等と略する。本発明の脂肪細胞肥大化抑制剤等は、下記式1:で示されるレスベラトロール誘導体、これらの薬学的に許容可能な塩、エステルおよびエーテルからなる群より選ばれる1種以上の化合物を含有することを特徴とする。前記レスベラトロール誘導体において、炭素-炭素2重結合は、トランスまたはシスであってよく、シス体とトランス体との混合物を含む。前記レスベラトロール誘導体の薬学的に許容可能な塩としては、例えば、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩;マグネシウム塩、カルシウム塩、バリウム塩等のアルカリ土類金属塩;アルミニウム塩;アルミニウムヒドロキシド塩等の金属ヒドロキシド塩;アルキルアミン塩、ジアルキルアミン塩、トリアルキルアミン塩、アルキレンジアミン塩、シクロアルキルアミン塩、アリールアミン塩、アラルキルアミン塩、複素環式アミン塩等のアミン塩;α-アミノ酸塩、ω-アミノ酸塩等のアミノ酸塩;ペプチド塩またはそれらから誘導される第1級、第2級、第3級若しくは第4級アミン塩等が挙げられる。これらの薬理的に許容し得る塩は、単独でまたは2種以上を混合して用いることができる。また、前記レスベラトロール誘導体の薬学的に許容可能なエーテルまたはエステルとは、ヒドロキシ基-OHの1個または2個以上がエーテル化またはエステル化ヒドロキシ基であるものをいう。これらのエーテル化またはエステル化ヒドロキシ基は、非置換のまたは置換された1~26個の炭素原子を有する直鎖または分枝鎖アルキル基、または非置換のまたは置換された1~26個の炭素原子を有する直鎖または分枝鎖脂肪族、芳香脂肪族または芳香族カルボン酸に由来してもよい。エーテル化ヒドロキシ基はさらにグリコシド基であってもよく、エステル化ヒドロキシ基はさらにグルクロニドまたは硫酸基であってもよい。これらの薬理的に許容し得るエーテルまたはエステルは、単独でまたは2種以上を混合して用いることができる。本発明で使用する前記式1で示されるレスベラトロール誘導体は、レスベラトロールを原料として、金属塩の存在下で加熱処理して得ることができる。以下に、前記式1で示されるレスベラトロール誘導体の製造方法について具体的に説明する。前記製造方法では、前駆体としてレスベラトロールを用いる。レスベラトロールにはトランス体とシス体の構造異性体が存在するが、加熱や紫外線によってトランス体とシス体の変換が一部生じる。したがって、レスベラトロールとしては、トランス体でもシス体でも、あるいはトランス体とシス体の混合物であってもよい。レスベラトロールは、ブドウ果皮から抽出精製した天然由来のものであっても、化学合成された純度の高い化成品であっても良い。天然由来のレスベラトロールを用いる場合は、完全に精製されたものである必要はなく、後述のように所望の生成反応が進み最終的に本発明で用いる前記レスベラトロール誘導体が得られるから、レスベラトロール以外の成分を含む混合物も使用できる。また、レスベラトロールには、塩、エーテル、エステル等の誘導体もあるが、前記製造方法では、これらの誘導体も原料として使用することができる。ただし、前記レスベラトロール誘導体の回収率の観点からは、レスベラトロール換算で1重量以上含有された混合物が原料として望ましい。前記レスベラトロールとしては、ブドウ果皮、ピーナッツ等の原料からの抽出物、凍結乾燥品等を使用してもよい。本発明では、レスベラトロールを適切な溶媒に溶解させる。この際、溶媒が水のみであれば、レスベラトロールの溶解度が著しく低いために、水と有機溶媒の混合液や、有機溶媒のみに溶解させればよい。水と有機溶媒の配合比や、有機溶媒の種類については特に制限はなく、レスベラトロールが十分に溶解すれば良い。中でも、メタノールやエタノールのみの溶媒や、水とメタノール、水とエタノール等の混合液を使用することが、安全性やコスト面から好ましい。新規レスベラトロール誘導体を含む反応後組成物に対して最終的な精製を十分に適用せずにその組成物を食品に使用する場合には、安全性や法規面から溶媒としてエタノールや含水エタノールを使用することが望ましい。得られるレスベラトロールを含有する溶液中のレスベラトロールの濃度について特に制限はないが、それぞれの濃度が高いほど、溶媒使用量が少ない等のメリットもあるため、レスベラトロールの濃度は各々の溶媒に対しレスベラトロールがそれぞれ飽和する濃度近くが好ましい。また、レスベラトロールは前記溶液中において生成反応前に完全に溶解していなくともよい。次に、前記レスベラトロールを含有する溶液以下、レスベラトロール含有溶液のpHを8未満に調整することが好ましい。調整方法として、例えば、レスベラトロール含有溶液を調製した後にpH調整剤を添加してpHを調整しても良いし、前記溶液の調製時に前もって溶媒のpHを調整しておいても良い。レスベラトロール含有溶液の反応開始時のpHは8.0以上であれば、他の反応や目的化合物の分解も一方で生じるために、生成される前記レスベラトロール誘導体の回収量が低下する。したがって、反応開始時のpHは3以上8未満が望ましい。本発明では、前記レスベラトロール含有溶液中に金属塩を添加する。前記金属塩としては、酸性塩、塩基性塩、正塩のいずれでもよく、また、単塩、複塩、錯塩のいずれでもよい。さらに、金属塩は1種類であっても、複数種類の混合物であってもよい。金属塩の例としては、食品添加物として認可されているものが安全性の面で好ましい。例えば、食品に添加することが認められているマグネシウム塩、カルシウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、亜鉛塩、銅塩等が挙げられる。また、前記金属塩の混合物としては、例えば、ミネラルプレミックス田辺製薬株式会社、グルコン酸亜鉛、クエン酸鉄アンモニウム、乳酸カルシウム、グルコン酸銅、リン酸マグネシウムを主成分としたミネラル混合物のように金属塩を数種類含む物質が挙げられる。また、複数の金属塩を含む混合物として、ミネラルウォーターも挙げることができる。なお、前記金属塩の含有量としては、前記レスベラトロール誘導体を生成可能な量であればよく、特に限定はない。次に、金属塩存在下で、レスベラトロール含有溶液を加熱処理する。この加熱処理により、新規レスベラトロール誘導体の生成反応を行う。生成反応を効率的に進ませるために、レスベラトロール含有溶液の加熱温度は110°C以上に調整することが好ましい。また、使用する溶媒の沸点から考え、加圧加温が望ましい。例えば、開放容器にレスベラトロール含有溶液を入れ、溶媒の沸点を超える高温で前記容器を加温する、密閉容器にレスベラトロール含有溶液を入れて前記容器を加温する、レトルト装置やオートクレーブを用いて加圧加温する等、少なくとも部分的に溶液温度が110°C以上に達するように加熱することが好ましい。回収効率面から、溶液温度が均一に110°C~150°Cになることが、さらに好ましい。加熱時間も加熱温度と同様に限られたものではなく、効率的に目的の反応が進行する時間条件とすればよい。特に、加熱時間は加熱温度との兼ね合いによるものであり、加熱温度に応じた加熱時間にすることが望ましい。例えば、130°C付近で加熱する場合は、5分~120分の加熱時間が望ましい。また、加熱は、一度でも良いし、複数回に分けて繰り返し加熱しても良い。複数回に分けて加熱する場合、蒸発した溶媒を補うために溶媒を新たに追加して行うことが好ましい。前記加熱処理によるレスベラトロール誘導体の生成反応の終了は、例えば、HPLCによる成分分析によりレスベラトロール誘導体の生成量を確認して判断すればよい。得られる反応液中には、本発明で用いるレスベラトロール誘導体が含有されている。また、安全な原料のみを用いた工程でレスベラトロール誘導体を製造した場合には、前記レスベラトロール誘導体を含む混合物の状態で食品、医薬品または医薬部外品に使用することが可能である。例えば、天然由来のレスベラトロールを含水エタノール溶媒に溶解し、ミネラルウォーターやミネラルプレミックスを添加して加熱処理した場合には、得られる反応液を食品原料の一つとして使用することが可能である。また、風味面での改良やさらなる高機能化を望む場合は、前記反応液を濃縮してレスベラトロール誘導体の濃度を高める、あるいは前記反応液を精製しレスベラトロール誘導体の純品を得ることができる。濃縮、精製は、公知の方法で実施可能である。例えば、クロロホルム、酢酸エチル、エタノール、メタノール等を用いた溶媒抽出法や炭酸ガスによる超臨界抽出法等で抽出してレスベラトロール誘導体を濃縮できる。また、カラムクロマトグラフィーを利用して濃縮や精製を施すことも可能である。再結晶法や限外ろ過膜等の膜処理法も適用可能である。また、前記反応液から式1で表されるレスベラトロール誘導体を分離して回収する場合には、カラムクロマトグラフィー、HPLC等を用いてもよい。前記濃縮物や精製物を、必要に応じて、減圧乾燥や凍結乾燥して溶媒除去することで、粉末状のレスベラトロール誘導体を得ることができる。また、得られたレスベラトロール誘導体は、必要に応じて、当該分野で公知の方法により、レスベラトロール誘導体の塩としたり、レスベラトロール誘導体のヒドロキシ基をエーテル化またはエステル化してもよい。前記のレスベラトロール誘導体はいずれも、レスベラトロールにはない優れた脂肪細胞肥大化抑制作用を有する。したがって、本発明は、前記レスベラトロール誘導体を有効成分として含有する脂肪細胞肥大化抑制剤、抗肥満剤、メタボリックシンドローム予防剤を提供することができる。次に本発明を実施例に基いて詳細に説明するが、本発明はかかる実施例にのみ限定されるものではない。実施例1:UHA4003の生成および単離精製トランス-レスベラトロール東京化成700mgをエタノール14mlに溶解し、2.5NaHCO3水溶液を14ml加えて、レスベラトロール含有溶液pH9.9を得た。このレスベラトロール含有溶液をオートクレーブ三洋電機株、SANYOLABOAUTOCLAVE、以下同じにて130°C、20分間加熱した。次いで、1回目のオートクレーブ処理にて得られた反応溶液に、エタノール14mlと5.0NaHCO3水溶液を14ml加え、再度、オートクレーブにて130°C、20分間加熱した。得られた反応溶液のうち1mLをメタノールにて50mlにメスアップし、このうちの10μlをHPLCにより分析した。その結果を図1に示す。HPLC分析は以下条件にて行った。カラム:逆相用カラムDevelosil登録商標C-30-UG-54.6mmi.d.×250mm移動相:AH2O0.1トリフルオロ酢酸TFA,Bアセトニトリル0.1TFA流速:1ml/min注入:10μl検出:254nm勾配容量:80A/20Bから20A/80Bまで30分間、20A/80Bから100Bまで5分間、100Bで10分間全て直線図1に示すように、反応後溶液のクロマトグラムでは、複数のピークが確認され、原料であるレスベラトロールのピークとは相違しているR1~R4のピークのうち、R4のピークに含まれる化合物をUHA4003と命名した。R4のピークに含まれるUHA4003を分取HPLCにより精製し、常法により乾燥したところ、褐色粉末状の物質であった。なお、UHA4003の分子量を高分解能FAB-MSFastAtomBombardment-MassSpectrometryにてそれぞれ測定したところ、439.4765であり、理論値との比較から、以下の分子式を得た。理論値C28H23O5MH:439.4792分子式C28H22O5次に、前記UHA4003を核磁気共鳴NMR測定に供し、1H-NMR、13C-NMRおよび各種2次元NMRデータの解析から、前記UHA4003が前記式1で表される構造を有することを確認した。実施例2MEST遺伝子発現量の定量MEST遺伝子の発現量を評価するために、3T3―L1細胞マウス由来脂肪前駆細胞を用いて評価を行った。試料にはレスベラトロール、本発明品であるUHA4003の2種類を用いた。各試料をジメチルスルホキシドDMSO、和光純薬工業株社製に2mMの濃度で溶解させて試験に使用した。培養は、10ウシ胎児血清FoetalBovineSerum:FBSBiologicalindustries社製、1アンチバイオティック-アンチマイコティックAntibiotic-Antimycotic、ギブコGIBCO社製を含むDulbecco’smodifiedEaglemediumDMEM、Sigma社製を用いていった。試験に使用する脂肪細胞は定法に従って調整した。つまり、細胞培養用6wellディッシュ日本BD社製に3T3L1細胞を5×104cells/mLで2mL播種して37°C、5CO2条件下で48時間培養し、100コンフルエントしたものを毎日培地交換しながらさらに48時間培養した。その後、培地をAdipoInducerReagentタカラバイオ社製付属のインスリン、デキサメタゾン、イソブチルメチルキサンチンをそれぞれ1、0.5、0.1添加した分化用DMEM2mLに交換し、37°C、5CO2条件下で48時間分化培養したものを使用した。試験は以下のように行った。分化させた脂肪細胞の培地を、インスリン1を含むDMEM維持培地に交換し、これに各試料を10μL終濃度10μM添加し、2日おきに培地交換化合物含有維持培地しながら7日間培養した。なお、溶媒であるDMSOのみを0.5添加したものをコントロールとした。培養終了後、細胞よりRNA抽出キットNucleoSpin登録商標RNAIIタカラバイオ株社製を用いて全量RNAを抽出精製した。得られたRNAを2ステップリアルタイムRT-PCR用逆転写試薬PrimeScript登録商標RTMasterMixタカラバイオ株社製の取扱説明書に準じて逆転写反応を行った。つまり5×PrimescriptRTMasterMix4μL、全量RNA1μgを混合し、RNaseFreedH2Oで20μLに調製した。PCR用サーマルサイクラーGeneAmp登録商標PCRSystem9700AppliedBiosystem株社製を使用して{37°C15分→85°C5秒}×1サイクルのプログラムにて逆転写反応を行った。逆転写反応液をリアルタイムRT-PCR用希釈試薬EASYDilutionタカラバイオ株社製にて10倍希釈した希釈液をリアルタイムRT-PCR解析に使用した。リアルタイムRT-PCR解析は定法に従って行った。解析にはECORealtimeRT―PCRsystemイルミナ株製を使用した。プライマーには、MESTフォワードプライマー;プライマーID:MA079874―F、MESTリバースプライマー;プライマーID:MA079874―Rを使用した。細胞内遺伝子の内部標準はβ-アクチンとし、そのプライマーとして、ACTBフォワードプライマー;プライマーID:MA050368-F、ACTBリバースプライマー;プライマーID:MA050368-Rいずれもタカラバイオ株社製を使用した。反応にはリアルタイムRT-PCR試薬SYBR登録商標PremixEXtaqIITliRNaseHPlusタカラバイオ株社製を使用した。反応液は48ウェルPCRプレートイルミナ株製中に2×SYBRPremixEXtaqIITliRNaseHPlus5μL、フォワードプライマー50μM0.08μL、リバースプライマー50μM0.08μL、逆転写反応液2μL、dH2O2.84μL総量10μLを混合して95°C30秒→{95°C15秒→60°C1分}×40サイクル→95°C15秒→55°C15秒→95°C15秒のプログラムにてPCR反応を行った。得られた各細胞中のβ-アクチンとレプチンのCt値ThresholdCycle:一定の増幅量閾値に達するサイクル数からレプチン発現量の相対値を算出した。結果を図2に示した。図2の結果より、UHA4003においてレスベラトロールと比較し、優れたMEST遺伝子発現抑制作用が確認された。このようにUHA4003は、MEST遺伝子発現抑制作用を有することから、脂肪細胞に蓄積する脂肪滴の肥大化を抑える可能性が示唆された。実施例3脂肪細胞肥大化抑制作用の評価脂肪細胞の肥大化抑制作用を評価するために3T3-L1細胞を用いた評価を行った。試料にはレスベラトロール、本発明品であるUHA4003の2種類を用いた。各試料をジメチルスルホキシドDMSO、和光純薬工業株社製に4mMの濃度で溶解させて試験に使用した。細胞培養方法および試料添加方法は実施例2に準じて行った。培養終了後、化合物を添加した細胞を顕微鏡視野下で評価を行った。その結果、UHA4003を用いた場合には、DMSOの場合と比べて3T3-L1細胞にある脂肪滴の微細化が観察され、また、3T3-L1細胞から分化した脂肪細胞の肥大も抑制されていた。なお、UHA4003におけるこれらの現象は、レスベラトロールを用いた場合には見られなかった。また、UHA4003は、前記のように脂肪細胞の肥大化を抑制できることから、この脂肪細胞の肥大化が原因として発生する肥満を抑える抗肥満剤、さらに内蔵脂肪の肥満化が原因となって生じるメタボリックシンドロームの予防に用いるメタボリックシンドローム予防剤としても有用である。なお、実施例3に記載されるような3T3-L1細胞を用いる評価系で抗肥満剤の効果を確認することは前記特許文献2、メタボリックシンドローム予防剤の効果を確認することは前記特許文献5に記載されている。"