第1のレーザー光を放出する第1の光源と、上面を有し、前記上面に到達する第1の開口部が設けられた支持体と、前記支持体の上面の側に配設され、底面と、前記底面とは反対の側に設けられた出射面と、前記底面に対して鋭角をなす第1の傾斜面と、を有する第1の導光体と、前記第1のレーザー光が導入される第1の端面を有し、前記第1のレーザー光を導光する第2の導光体であって、前記第1のレーザー光の光軸が前記第1の傾斜面と交差するように前記第1の導光体の前記底面と光結合され、前記第1の開口部内に設けられた第2の導光体と、を備え、導入された前記第1のレーザー光は、前記第1の導光体内を導光されつつ前記出射面から放出され、導光方向に直交する前記第2の導光体の断面積は、導光方向に直交する前記第1の導光体の断面積よりも小さい線状照明装置。前記支持体の前記上面と、前記第1の導光体の前記底面と、の間に設けられ、前記第1のレーザー光を吸収して波長変換光を放出する蛍光体層をさらに備えた請求項1記載の線状照明装置。前記第1の傾斜面とは反対の側となる前記第1の導光体の端面に設けられた反射層をさらに備えた請求項1または2に記載の線状照明装置。第2のレーザー光を放出する第2の光源と、前記第2のレーザー光が導入される第1の端面を有し、前記第2のレーザー光を導光する第3の導光体と、をさらに備え、前記支持体には、前記上面に到達する第2の開口部がさらに設けられ、前記第1の導光体は、前記第1の傾斜面とは反対の側に前記底面に対して鋭角をなす第2の傾斜面をさらに有し、前記第3の導光体は、前記第2のレーザー光の光軸が前記第2の傾斜面と交差するように前記第1の導光体の前記底面と光結合され、かつ前記第2の開口部内に設けられ、導入された前記第2のレーザー光は前記第1の導光体内を導光されつつ前記出射面から放出され、導光方向に直交する前記第3の導光体の断面積は、導光方向に直交する前記第1の導光体の断面積よりも小さい請求項1記載の線状照明装置。前記支持体の前記上面と、前記第1の導光体の前記底面と、の間に設けられ、前記第1のレーザー光および前記第2のレーザー光を吸収して波長変換光をそれぞれ放出する蛍光体層をさらに備えた請求項4記載の線状照明装置。請求項1~5のいずれか1つに記載の線状照明装置を1次元状または2次元状に複数配設した集合線状照明装置。配光特性制御、高輝度化、小型軽量化が容易な線状照明装置および集合線状照明装置を提供する。実施形態にかかる線状照明装置は、第1のレーザー光を放出する第1の光源と、支持体と、第1の導光体と、第2の導光体と、を有する。支持体は、上面を有し、前記上面に到達する第1の開口部が設けられている。第1の導光体は、前記支持体の上面の側に配設され、底面と、前記底面とは反対の側に設けられた出射面と、前記底面に対して鋭角をなす第1の傾斜面と、を有する。第2の導光体は、前記第1のレーザー光が導入される第1の端面を有し、前記第1のレーザー光を導光する。また、第2の導光体は、前記第1のレーザー光の光軸が前記第1の傾斜面と交差するように前記第1の導光体の前記底面と光結合され、前記第1の開口部内に設けられる。導入された前記第1のレーザー光は前記第1の導光体内を導光されつつ前記出射面から放出される。また、導光方向に直交する前記第2の導光体の断面積は、導光方向に直交する前記第1の導光体の断面積よりも小さい。配光特性制御、高輝度化、小型軽量化が容易な線状照明装置および集合線状照明装置が提供される。以下、図面を参照しつつ本発明の実施の形態について説明する。図1aは第1の実施形態にかかる線状照明装置の模式斜視図、図1bはフロントカバー部の模式斜視図、図1cはフロントカバー部を除いた線状照明装置の模式斜視図、である。線状照明装置5は、第1の光源10と、第1の導光体30と、第2の導光体20と、支持体50と、フロントカバー部70と、を有する。第1の光源10は、紫外~可視光波長範囲のレーザー光10aを放出可能な半導体レーザー素子とする。もし、半導体を窒化物系材料とすると、紫外~緑色波長範囲のレーザー光を放出する。また、半導体をInGaAlP、AlGaAsなどの材料とすると、緑~赤色波長範囲のレーザー光を放出する。第1の光源10からの第1のレーザー光10aは、第2の導光体20内を導光されたのち、第1の導光体30に入射する。第1の導光体30へ入射した第1のレーザー光10aは、第1の導光体30内を導光されながら、フロントカバー70に設けられた開口部に露出した出射面30cから上方に放出される出射光G。もし、第1の導光体30と、支持体50と、の間に蛍光体層を設けると、第1のレーザー光10aの散乱光と、蛍光体層40からの波長変換光と、が放出され、出射光Gとして白色光などの混合光を得ることができる。線状照明装置5において、たとえば、幅Wは5~20mm、高さTは5~20mm、長さLは20~100mm、などとすることができる。図2は、第1の実施形態にかかる線状照明装置の模式断面図である。図2は、図1aのA-A線に沿った模式断面図である。第2の導光体20は、第1の端面20aと、第1の端面20aとは反対の側に設けられた第2の端面20bと、を有する。第1の端面20aから導入された第1のレーザー光10aを導光し第2の端面20bから放出する。第2の導光体20は、たとえば、細径のガラス棒または光ファイバーなどとすることができる。第1の導光体30は、底面30aと、底面30aとは反対の側に設けられた出射面30cと、底面30aに対して鋭角αをなす第1の傾斜面30dと、を有する。第1の導光体30の底面30cは第2の導光体20の第2の端面20bと接続する第1の入射領域30bを含む。第1の導光体30に入射された第1のレーザー光10aは、導光されつつ出射面30cから上方に散乱光として放出される出射光G。第1の導光体30は、たとえば、透明樹脂またはガラスからなるものとすることができる。支持体50には、上面50aに到達する第1の開口部50bが設けられている。第1の導光体30は、上面50aの側に配設され、第2の導光体20は第1の開口部50b内に設けられる。フロントカバー70は、たとえば、支持体50の上面50aの外周領域上に配設することができる。なお、第1の光源10から入射する第1のレーザー光10aのビーム広がりは小さいので、導光方向24に直交する第2の導光体20の断面積S2は、導光方向34に直交する第1の導光体30の断面積S1よりも小さくてもよい。支持体50は、金属、AlNなどのセラミックなどからなる熱伝導部材とすると、第1のレーザー光10aを吸収することにより蛍光体層40で生じた熱を外部に排出することが容易となる。また、支持体50の上面50aが金属を含むものとすると、光反射率を高めることができる。この結果、蛍光体層40を透過した第1のレーザー光10aの散乱光や波長変換光を上方に向けて反射し、光取り出し効率を高めることができる。また、支持体50の上面50aに、第1の導光体30を収納する溝や凹部を設けてもよい。第2の導光体20が第1の導光体30の底面30aに対して略直交する場合、底面30aと第1の傾斜面30dとのなす角度αを適正に選択することにより、第1の傾斜面30dで全反射される量を増やすことができる。なお、第1の導光体30と、第2の導光体20と、は、同じ材料からなる一体構造であってもよい。また第1の傾斜面30dに金属材料を用いた鏡面或いは高反射フィルムなどの反射層を設けても良い。さらに、第1のレーザー光10aが第1の導光体30と外部との界面で全反射されることにより、蛍光体層40に対してより均一に第1のレーザー光10aを照射することができる。この場合、第1のレーザー光10aは、第1の導光体30の第1の傾斜面30d、底面30a、出射面30c、端面30e、支持体50の表面50a、などで反射する。端面30e、側面30f、30hは、第1のレーザー光10aが底面30aで反射する様に底面30a対して鋭角をなす傾斜面とすることが望ましい。このようにすると、より少ない反射回数によって蛍光体層40への照射により波長変換効率を高めることができる。また、A-A線に沿った第1の傾斜面30dの断面は、湾曲していてもよい。なお、第2の導光体20内の第1のレーザー光10aの伝搬については後に詳細に説明する。図3aは第1の導光体の第1変形例の模式斜視図、図3bは第2変形例の模式斜視図、である。第1の導光体30の断面形状は、矩形とは限らず、円形楕円形台形などでもよい。図3aにおいて、出射面30cは、配光特性を制御可能な集レンズ形状とする。また、図3bのように、出射面30cの両側の側面30f、30hの一部を傾斜面とした形状としてもよい。図4aはフロントカバーの変形例の模式斜視図、図4bは第1の導光体の第2変形例の模式斜視図、図4cは支持体の模式斜視図、である。フロントカバー70は、第1の導光体30の側面と、支持体50の側面と、を覆うように設けてもよい。たとえば、フロントカバー70の内側の幅W70は、第1の導光体30の幅W30と等しいかそれよりも少し広くし、かつ支持体50の幅W50と等しいかそれよりも少し広くする。この場合、フロントカバー70と支持体50との間には、嵌合またはネジ止めなどの固定構造を設ける。このようにすると、導光体30と、蛍光体層40と、支持体50と、の間で密着状態を保つことができる。このため、蛍光体層40で発生する熱の効率よい放熱と、接着強度が高い一体化構造と、が可能となる。図5は、第2の導光体と支持体の開口部との間にフェルールを設けた構造の模式断面図である。第2の導光体20は、第1の導光体30の底面30aと当接溶着により接続されると第1の導光体30に対して光結合が可能となる。若しくは、第2の導光体20と第1の導光体30との間にレンズやインデックスマッチングオイルを用いても光結合が可能である。また、図5のように、第2の導光体20が内部に挿入されたフェルール80を、第1の開口部50bに挿入し、フェルール80と支持体50との間を圧入、若しくは接着溶接などで固定してもよい。また、フェルール80に挿入され固定された第2の導光体20と、第1の導光体30の底面30aと、の間は空間であっても光結合が可能である。なお、第2の導光体20と第1の導光体30の底面30aとが光結合するとは、第2の導光体20から放出されたレーザー光が、第1の導光体30の底面30aへ入射することを意味するものとする。図6aは第1の実施形態にかかる線状照明装置内の光路、図6bは模式断面図である。図6aは、図2に示す第1の実施形態にかかる線状照明装置の光線追跡シミュレーションによる第1のレーザー光10aの光路を示す。第1の導光体30に入射し第1の傾斜面30dで反射した第1のレーザー光10aは、直接蛍光体層40を照射するか、第1の傾斜面30dに隣接した出射面30cにて全反射したのち蛍光体層40を照射する。この結果、放出された波長変換光の多くは、蛍光体層40の表面から広がりつつ伝搬し出射面30cから外部へ放出される。なお、第1の傾斜面30dとは反対の側となる端面30eに反射層60を設けると、第1のレーザー光10aと、蛍光体層40への照射で波長変換光に至らなかった第1のレーザー光10aと、を蛍光体層40の方向に向かって反射することができる。この結果、最終的に波長変換光がより多く生成され、出射面30cから放出される。図6bは、B-B線に沿った模式断面図である。導光方向34に沿って広がりながら伝搬した第1のレーザー光10aは、第1の導光体30の側面30f、30hで反射されながら、蛍光体層40を照射する光g1。光g1により生じた波長変換光は、上方に広がりつつ出射面30cより放出される。また蛍光体層40を照射した第1のレーザー光10aのうち、波長変換されなかったレーザー光10aの散乱光が上方の出射面30cより放出される。このようにして、出射面30cからは第1のレーザー光10aの散乱光と、波長変換光とが、混合された出射光Gが放出される。図7は、第1の光源10が半導体レーザー素子の場合、レーザー光の広がりを示す模式斜視図である。第1のレーザー光10aの発光点のサイズは、たとえば、発光層の厚さ方向に1μm以下、発光層の水平方向に10μm近傍であり、LEDと比較して小さい。また、半導体レーザーの発光層に対して垂直方向の半値全角θvが、30~40度の範囲、水平方向の半値全角θhが略10度、などであり鋭い指向性を有する。発光点と第2の導光体20の第1の端面20aとを近づけると、第1のレーザー光10aは効率よく第1の端面20aに入射する。導光方向24に沿って第2の導光体20内を伝搬した第1のレーザー光10aは、第1の端面20aとは反対の側となる第2の端面20b、若しくは第1の導光体30と第2の導光体20の溶着部から、入射領域30bを通って第1の導光体30へ入射する。第2の導光体20の導光方向24が第1の導光体30と直交する場合、第2の導光体20の第2の端面20b若しくは第1の導光体30と第2の導光体20の溶着部から第1の導光体30へ放出される第1のレーザー光10aの光軸21は、第2の導光体20の中心O1を通る光軸21が第1の傾斜面30dと交差することにより、第1の傾斜面30dで反射を生じる。臨界角よりも大きい角度で第1の傾斜面30dに入射する光は、全反射し第1の導光体30内を伝搬する。第2の導光体20の断面形状は、円形とは限らず、楕円形や矩形であってもよい。また、第2の導光体20を、光ファイバーとすると、形状がフレキシブルであるので、光源の配置が容易となる。LEDを多数配列した照明装置の出射面にはツブツブ感を生じる。これに対して第1の実施形態によれば、連続的で自然な白色発光を実現できる。第1の導光体30の出射面30cの幅を細くすることで、高輝度化が容易となり、かつ光学系を小さでき配光特性の制御が容易となる。この結果、線状照明装置の小型化、軽量化が実現する。図8aは第1の実施形態の第1変形例の模式断面図、図8bは光軸を説明する模式図、である。図8aのように、第2の導光体20は、第1の導光体30の底面30aに対して交差角β但し、0<β<90°をなしてもよい。交差角βを第1の傾斜面30dの傾斜角αに近づけると、全反射を生じやすくなり、第1の傾斜面30dから外部へ逃げる光を低減できる。図8bにおいて、第1のレーザー光10aの光軸は、第2の端面20bの中心O2を通り、導光方向24に対してスネルの法則にしたがって屈折する。第1の導光体30の屈折率n30と第2の導光体20の屈折率n20とが等しい場合、光軸21aは導光方向24の延長上にある。第2の導光体20の屈折率n20が第1の導光体30の屈折率よりも高い場合、光軸21bは図8bのように屈折する。また、第2の導光体20の屈折率が第1の導光体30の屈折率よりも低い場合、光軸21cは図8bのように屈折する。図9aは第1の実施形態の第2変形例の模式斜視図、図9bはフロントカバー部の模式斜視図、図9cはフロントカバー部を除いた線状照明装置の模式斜視図、である。支持体50に設けられた第1の開口部は、支持体50を上下に貫通した孔でなくてもよい。第2変形例では、第1の開口部は、支持体50の側面に設けられた溝部50cとする。溝部50cを設けると、第2の導光体20の第2の端面20bと、第1の導光体30の入射領域30bと、を溶着などにより接続することが容易である。または、溶着したのち支持体50の上面50aに配設することも容易である。図10aは第2の実施形態にかかる線状照明装置の模式断面図、図10bはB-B線に沿った模式断面図である。蛍光体層の代わりに、光散乱材料を液状透明樹脂などに混合し硬化した光散乱層42とすることができる。図10aのように、導光方向34に伝搬した光は、光散乱層42に入射し、光散乱層42により散乱された光は上方に放出される。また、支持体50の上面50aで反射された光のうちの一部は反射層60によりさらに反射され、外部に放出されるか、蛍光体層40へ入射可能である。他方、図10bのように、第1のレーザー光10aのうち、第1の導光体30の側面30fにより反射された光g5は光散乱層42に入射する。光散乱層42により拡散された光は上方に放出される。また、側面30fにより反射された光g6は、支持体50の上面50aにより反射され、出射面30cから放出される出射光G。図11aは第3の実施形態にかかる線状照明装置の模式断面図、図11bはB-B線に沿った模式断面図、である。第1の導光体30の底面30aと支持体50との間に、蛍光体層を設けない構造とし、底面30a、出射面30c、端面30e、側面30f、30hの少なくとも何れかの面に光散乱層を設けることで第1のレーザー光10aを散乱光に変換した光が出射面30cから放出される。第3の実施形態では、簡素な構造により、入射する第1のレーザー光10aに応じた緑~赤色波長範囲の高輝度光を放出することができる。図12aは第4の実施形態にかかる線状照明装置の模式斜視図、図12bはC-C線の沿った模式断面図、図12cは光線追跡図、である。第4の実施形態は、第2のレーザー光12aを導光方向26に沿って導光し第1の導光体30の底面30aの垂直方向へ導入する第3の導光体22をさらに有している。すなわち、線状照明装置5は、図12aの模式断面図において、略左右対称である第2の導光体20と、第3の導光体22と、を有することができる。また、第1の導光体30は、左右対称である第1の傾斜面30dと、第2の傾斜面30kと、を有している。また、支持体50には、略左右対称である位置に、第1の開口部50bと、第2の開口部50dと、を有している。さらに、線状照明装置5は、第2のレーザー光12aを放出可能な第2の光源12を有している。また、第4の実施形態では、第1の導光体30の両方の側から第1のレーザー光10aおよび第2のレーザー光12aをそれぞれ導入するため、輝度分布をより平坦にすることができる。また、第1のレーザー光10aと、第2のレーザー光12aと、を、略同一の特性とすると、出射面30cに沿って輝度分布を、略左右対称とすることが容易となる。この場合、1つの光源からのレーザー光を分割して、第1および第2のレーザー光としてもよい。図13aは横方向1次元集合線状照明装置の模式斜視図、図13bは縦方向1次元集合線状照明装置の模式斜視図、図13cは2次元集合線状照明装置の模式斜視図、である。図13aは、2つの線状照明装置6を導光方向に2つ配列した1次元集合線上照明装置である。図13bは、4つの線状照明装置6を導光方向とは略直交する方向に4つ配列した1次元集合線状照明装置である。図13cは、線状照明装置6を、2×2となるように配列した2次元集合線状照明装置である。また、複数の線状照明装置6は、同時発光または個別の発光とすることができる。なお、図2に破線で示したように、フロントカバー70の内側に第1の斜面30dの傾き角度αと同じ傾斜となる傾斜面を設けおくことができる。また、第1の開口部50bと第2の導光体20との間に僅かに空隙を設けておくことができる。このようにすると、複数の第1の導光体30を1次元または2次元状に配列する場合、第1の導光体30は、対応するフロントカバー70の傾斜面に沿って位置が微調整され、所定の位置に配設することが容易となる。第1~第4の実施形態およびこれらに付随した変形例によれば、配光特性制御、高輝度化、低熱抵抗化、小型軽量化が容易な線状照明装置とすることができる。これらの線状照明装置は、複写機用の線状照明装置と比べて長さLが短くてもよい。また、レーザー光を底面の側から導入できるので、アレイ状配列が容易である。本実施形態にかかる線状照明装置およびこれを用いた集合線状照明装置を、更に複数用い、階段状に配置した照明装置や、環状に配置した照明装置とすることで、たとえば、車載用として、ヘッドランプ、フォグランプ、種々のインテリア照明、種々のエクステリア照明、などに用いることができる。もちろん、一般用の照明装置とすることもできる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。