揺動槽内に処理材及び被処理物を収容し、該揺動槽を略等速で往復揺動させて前記被処理物の表面を処理する表面処理方法であって、前記往復揺動において、少なくとの2以上の速度の異なる揺動区間を有し、前記揺動区間のうち、揺動端を含む揺動区間における速度が最も小さいことを特徴とする表面処理方法。前記揺動端において、前記揺動槽を0.05秒以上停止させることを特徴とする、請求項1に記載の表面処理方法。前記揺動槽の開口部側に、複数の穴を有するフィルタが配設されており、前記揺動槽を往復揺動させて前記被処理物の表面を処理する工程の後、前記揺動槽を前記開口部側が下方になるように反転させて、前記処理材を前記フィルタの穴から前記揺動槽外に排出することによって、処理材及び被処理物を分離する工程をさらに有していることを特徴とする、請求項1に記載の表面処理方法。前記揺動槽内に、給水パイプがさらに配設されており、前記処理材及び被処理物を分離する工程は、前記揺動槽を揺動させながら、かつ、前記給水パイプからシャワー水を前記処理材及び被処理物にかけながら行われることを特徴とする、請求項3に記載の表面処理方法。上記の往復揺動による表面処理は、容器内の内容物を大きく流動させた後、揺動端における反転動作において、内容物に対して大きな摩擦力を付与することによって、表面処理の効率アップを図ったものである。従って、より表面処理の効率アップを図るためには、揺動速度を高めて、揺動端における反転動作において、より大きな加速度急制動と急加速を付与することによって、内容物に大きな摩擦力を作用させることが必要となる。しかしながら、上記表面処理における往復揺動は、揺動端を除いて略等速で行われるため、内容物を含む容器の質量が大きい場合、揺動速度を高めると、揺動端での慣性モーメントが非常に大きくなるため、容器を揺動駆動するモータに過度の負荷が加わることになる。従って、モータの耐久性等を考慮すると、揺動速度を高めることによる処理効率のアップには一定の限界がある。また、モータに加わる負荷を低減するために、揺動端における停止時間を長くすることも考えられるが、その場合、処理時間が長くなってしまい、実用性の面で課題が残る。本発明は、かかる点に鑑みなされたもので、その目的とするところは、往復揺動による表面処理において、処理効率が高く、かつ処理時間の短い、耐久性に優れた表面処理方法を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明は、被処理物を収容した揺動槽を、略等速で往復揺動させて被処理物を表面処理する方法において、往復揺動を、速度の異なる多段階の揺動で行うことを採用する。すなわち、本発明に係る表面処理方法は、揺動槽内に処理材及び被処理物を収容し、揺動槽を略等速で往復揺動させて被処理物の表面を処理する表面処理方法であって、往復揺動において、少なくとの2以上の速度の異なる揺動区間を有し、揺動区間のうち、揺動端を含む揺動区間における速度が最も小さいことを特徴とする。このような方法により、1回の往復揺動において、速度を切り換える毎に、揺動槽内の内容物の流動に変化を与えることによって、その都度、内容物に対して摩擦力を付与することができる。これにより、摩擦力を付与する回数が増えるため、表面処理の効率を向上させることができる。また、速度を順次小さくすることによって、揺動端における急制動を抑制することができるため、全体的に揺動速度を高めても、モータに加わる負荷を低減することができる。加えて、揺動端における急制動を抑制することができるため、揺動端における停止時間を短くすることができ、その結果、処理時間を短縮することができる。さらに、全体的に揺動速度を高めることによって、切り換え時の速度の変化高速から低速、すなわち、加速度も大きくできるため、内容物に対してより大きな摩擦力を付与することができる。すなわち、従来の往復揺動による表面処理方法では、内容物に対する摩擦力の付与を、専ら、揺動端における反転動作によって行っていたのに対し、本発明における表面処置方法では、揺動端における摩擦力の付与に加えて、途中の揺動区間においても、揺動速度の切り換えによって摩擦力の付与をさらに付加したものである。これにより、処理効率が高く、かつ処理時間の短い、耐久性に優れた表面処理方法を実現することができる。本発明によれば、被処理物を収容した揺動槽を、速度の異なる多段階の往復揺動にすることによって、処理効率が高く、かつ処理時間の短い、耐久性に優れた表面処理方法を提供することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではない。また、本発明の効果を奏する範囲を逸脱しない範囲で、適宜変更は可能である。図1は、本発明の一実施形態における表面処理方法を実行するための表面処理装置を模式的に示した断面図で、図2は、その正面図である。図1及び図2に示すように、揺動槽1は、その両側面1a、1bに固定された取付板2a、2bに取り付けられた支持軸3a、3bによって支持され、支持軸3a、3bは、フレーム5の上部に設置された軸受4a、4bによって回転自在に支持されている。これによって、揺動槽1は、支持軸3a、3bを中心に、揺動自在に支持されている。一方の支持軸3aは、一対の軸受4aを貫通して突出し、その先端部に歯車10が固定されている。また、支持軸3aの下方には、サーボモータ7と減速機8とからなる駆動手段6が設置され、減速機8の出力軸に固定された歯車9と歯車10との間には、タイミングチェーン11が巻回されている。そして、駆動手段6により、揺動槽1は、支持軸3a、3bを中心に、所定の速度及び角度をもって往復揺動するように制御される。ここで、本発明における往復揺動とは、振り子のように、支持軸3aを中心に回転軌道上を往復する動きをいう。次に、上記構成の表面処理装置を用いて、被処理物の表面仕上げを行う表面処理方法を説明する。図1に示すように、揺動槽1内には、処理材12及び被処理物13が収容されている。なお、本発明において、被処理物13は特に制限されず、各種金属材料、プラスチック、ゴム、木材、カーボン等の任意の材質の任意の形状及び大きさのものに適用することができる。また、被処理物13の表面処理の種類も特に制限されず、例えば、研磨、鏡面仕上げ、洗浄、バリ取り等の各種表面処理に適用することができる。また、処理材12は、適用する表面処理に応じて適宜選択すればよく、例えば、セラミック、金属、ガラス、プラスチック、ゴム等の粒状体を用いることができる。また、本発明における表面処理は、処理液を有する湿式処理の他、乾式処理にも適用できる。湿式処理の場合の処理液としては、水または温水の他、界面活性剤等を添加してもよい。また、適用する表面処理に応じて、研磨液、洗浄液等を用いてもよい。揺動槽1の形状は特に制限されないが、図2に示すように、側面形状が多角形本実施形態では7角形のものを用いることによって、揺動槽1内の内容物を、往復揺動により、より効果的に流動させることができる。また、揺動槽1の一側面に開口部15を形成し、蓋22で密閉可能にしておけば、開口部15から処理材12及び被処理物13を揺動槽1内に収容した後、蓋22で密閉することにより、表面処理を実行することができる。なお、開口部15に、枠体24の内面にゴムライニングを施した壁体25を設け、蓋22を壁体25に装着し、ロック手段23でロックすることにより、開口部15を密閉状態に保つことができる。また、揺動槽1の内面にゴムライニング21を配設しておくことにより、揺動槽1の耐摩耗性を高めるとともに、揺動時の衝撃や騒音を吸収することができる。さらに、ゴムライニング21の内表面に凹凸不図示を施すことによって、被処理物13が小さい場合でも、揺動時に、被処理物13がゴムライニング21の内表面に密着するのを防止することができる。これにより、被処理物13を均一に表面処置することができる。さらに、揺動槽1内に、区画された複数の収容空間を設け、各収容空間に、被処理物13をそれぞれ収容することにより、被処理物13同士の衝突を防止した状態で、表面処理を実行することができる。なお、区画された収容空間は、例えば、揺動槽1内を仕切り板で仕切るか、あるいは、各被処理物13を網袋等に収容すること等により形成することができる。図3は、本実施形態における揺動槽1の往復揺動の制御方法を示したタイミング図である。図3に示すように、サーボモータ7を駆動して、揺動槽1を、一定速度V1で一方向に揺動させる。そして、揺動角度が予め設定された所定角度αに達したとき、サーボモータ7の駆動を制御して、揺動槽1の揺動速度を、V1より遅いV2に切り換え、揺動角度が予め設定された所定角度βに達したとき、サーボモータ7の駆動を停止する。その後、逆方向にサーボモータ7を駆動して、再び、揺動槽1を、一定速度-V1で反対方向に揺動させる。そして、揺動角度が所定角度αに達したとき、サーボモータ7の駆動を制御して、揺動槽1の揺動速度を、-V1より遅い-V2に切り換え、揺動角度が所定角度βに達したとき、サーボモータ7の駆動を停止する。この動作を繰り返すことによって、速度の異なる2段階の揺動区間図3において、A、Bの区間、及びA’、B’の区間を有する往復揺動が行われる。なお、ここで、揺動角度α、βとは、鉛直方向に対する回転角度をいう。このように、往復揺動の速度を2段階に制御することによって、1回の往復揺動において、速度をV1からV2に切り換える毎に、揺動槽1内の内容物の流動に変化を与えることができる。これにより、速度の切り換え毎に、内容物に対して摩擦力を付与することができるため、1回の往復揺動において、摩擦力を付与する回数を増やすことができ、その結果、表面処理の効率を向上させることができる。また、速度を、V1からV2に順次小さくすることによって、揺動端における急制動を抑制することができるため、全体的に揺動速度を高めても、サーボモータ7に加わる負荷を低減することができる。加えて、揺動端における急制動を抑制することができるため、揺動端における停止時間図3において、Cの区間を短くすることができ、その結果、処理時間を短縮することができる。さらに、全体的に揺動速度を高めることによって、切り換え時の加速度V1からV2も大きくできるため、内容物に対してより大きな摩擦力を付与することができる。すなわち、従来の往復揺動による表面処理方法では、内容物に対する摩擦力の付与を、専ら、揺動端における反転動作によって行っていたのに対し、本発明における表面処置方法では、揺動端における摩擦力の付与に加えて、途中の揺動区間においても、揺動速度の切り換えによって摩擦力の付与をさらに行うことができる。これにより、処理効率が高く、かつ処理時間の短い、耐久性に優れた表面処理方法を実現することができる。なお、上記実施形態では、速度の異なる2つの揺動区間A、BA’、B’を例示したが、これに限らず、少なくとの2以上の速度の異なる揺動区間を有していればよい。この場合、複数の揺動区間のうち、揺動端を含む揺動区間における速度が最も小さければよい。また、各揺動区間における揺動速度及び揺動角度は、特に制限されず、揺動槽1内に収容する内容物処理材及び被処理物の種類、質量、あるいは表面処理の種類等によって、適宜設定すればよい。なお、反対方向における揺動速度V1、V2、及び揺動角度α、βは、同じ大きさに設定するのが好ましいが、異なる大きさであっても構わない。表1は、2段階の往復揺動を行う場合の、各揺動区間A、Bにおける揺動速度V1、V2、及び揺動角度α、βの一例を示した表である。この場合、初段の揺動区間Aにおける揺動速度を大きく設定V1=35rpmできるため、切り換え時の加速度V1からV2を大きくすることができ、これにより、内容物に対してより大きな摩擦力を付与することができる。また、後段の揺動区間B、すなわち、揺動端を含む揺動区間における揺動速度は小さく設定V2=15rpmできるので、サーボモータ7に加わる負荷を低減できるとともに、揺動端における停止時間を短くすることができる。表1に示した値以外に、例えば、揺動区間Aにおける揺動速度V1は、20~50rpmの範囲に、揺動区間Bにおける揺動速度V2は、5~20rpmの範囲に設定してもよい。また、揺動区間Aにおける揺動角度は、60~120°の範囲に、揺動区間Bにおける揺動角度は、60~180°の範囲に設定してもよい。なお、これらの数値は例示に過ぎず、適用する表面処理の種類や、使用する表面処理装置往復揺動の駆動手段等に応じて、適宜、その大きさを設定すればよい。例えば、揺動区間Aにおける揺動速度V1が50rpm以上であってもよく、また、揺動区間Aにおける揺動角度が180°以上であってもよい。また、3段階以上の往復揺動をする場合、揺動端を含む揺動区間最終段の揺動区間における速度を最も小さくすることを考慮すれば、各揺動区間における揺動速度は、順次小さくすることが好ましいが、必ずしも、これに限定されるものではない。例えば、途中に、揺動速度が大きくなる揺動区間を有していても構わない。この場合も、切り換え時に加速度低速度から高速度が生じるため、内容物に対して摩擦力を付与することには変わりがないからである。また、揺動端を含む揺動区間における揺動速度を小さくすれば、揺動端における停止時間を、例えば、0.05秒以上に設定することができる。次に、図4a、bを参照しながら、揺動槽1を往復揺動させて被処理物13の表面を処理した後、処理材12と被処理物13とを分離する工程を説明する。図4aに示すように、被処理物13の表面処理を終了した後、揺動槽1の開口部15側の蓋不図示を取り外し、揺動槽1の開口部15側に、複数の穴不図示を有するフィルタ30を配設する。フィルタ30に設けた穴は、処理材12が通過する程度の大きさを有していればよく、また、穴の数は特に制限されない。フィルタ30の材質も特に制限されず、例えば、樹脂等で形成してもよい。次に、図4bに示すように、揺動槽1をフィルタ30が下方になるように反転させる。これにより、揺動槽1に収容された処理材12処理液も含むは、フィルタ30の穴を通って下方に落下する。このとき、揺動槽1の下方に、処理材12を回収するためのトレイ31を用意しておけば、処理材12を処理液とともに、トレイ31に回収することができる。これにより、処理材12と被処理物13とを容易に分離することができる。また、処理材12と被処理物13とを分離した後は、フィルタ30を取り外すことによって、表面処理を終了した被処理物13を、開口部15から取り出すことができる。なお、被処理物13の取り出しは、揺動槽1を反転させたままの状態で行ってもよいし、あるいは、揺動槽1を再び反転させて元の状態に戻してから行ってもよい。なお、処理材12と被処理物13とを分離する際、揺動槽1を揺動させながら行ってもよい。これにより、処理材12をよりスムーズに被処理物13と分離して回収することができる。また、処理材12と被処理物13とを分離する際、フィルタ30に、振動体例えば、エア振動シリンダを取り付け、フィルタ30を振動させながら行ってもよい。これにより、処理材12をフィルタ30の穴からスムーズにふるいにかけることができ、処理材12をよりスムーズに被処理物13と分離して回収することができる。さらに、図5に示すように、揺動槽1内に、給水パイプ40を配設しておき、処理材12と被処理物13とを分離する際、給水パイプ40からシャワー水を処理材12及び被処理物13にかけながら行ってもよい。これにより、被処理物13の洗浄を同時に行うことができる。また、トレイ31に回収した処理材12処理液も含むは、そのまま廃棄してもよいが、処理材12がまだ使用できる状態であれば、次の被処理物13の表面処理を行う際に、再び、揺動槽1内に収容することによって、繰り返し使用してもよい。なお、揺動槽1のコーナに配設した各給水パイプ40は、連結管41を介して揺動槽1の一側面に設けられたロータリジョイント42に連結しており、ロータリジョイント42から各給水パイプ40に水が供給される。また、この給水パイプ40は、表面処理時において、化学洗浄液を供給するようにすれば、表面処理と洗浄を同時に行うことができ、これにより、汚水の発生を防止することができる。以上、本発明を好適な実施形態により説明してきたが、こうした記述は限定事項ではなく、勿論、種々の改変が可能である。例えば、上記実施形態において、揺動槽1を往復揺動する制御手段として、図1、2に示した構成を例示したが、勿論、これに制限されず、種々の制御手段を採用し得る。また、本発明における往復揺動に加えて、例えば、揺動槽1に振動を同時に加えるようにした構成のものであってもよい。