"複数の鋼板を積層して形成されるモータコアを備えた回転電機であって、前記モータコアを、同じ磁性材料かつ同じ平面形状で、厚み寸法の異なる少なくとも2種類の鋼板を積層して形成したことを特徴とする回転電機。請求項1記載の回転電機において、厚み寸法の異なる前記鋼板を、それぞれ鋼板a~鋼板nとしたときに、a,b~n,a,b~n,a,b~nのように規則的に積層したことを特徴とする回転電機。請求項1記載の回転電機において、厚み寸法の異なる前記鋼板を、それぞれ鋼板a~鋼板nとしたときに、b,c,a,a,b,a,c,b,b,c~nのように不規則に積層したことを特徴とする回転電機。しかしながら、上述の特許文献2に記載されたモータコアにおいては、表面粗さの異なる電磁鋼板と冷間圧延鋼板とを積層するようにしているため、それぞれの鋼板を製造するための個別の製造ラインが必要になる等、回転電機のコスト低減に限界を生じていた。また、上述の特許文献3に記載されたモータコアにおいては、ケイ素鋼板から他の材質の鋼板に変更したり回転電機を大型化したりする際、つまり回転電機の仕様を変更する際には、当該仕様に応じた鋼板の共振特性等を見直す必要が生じ、ひいては歩留まりの悪化を招くという問題を生じ得る。本発明の目的は、振動抑制を施した回転電機のさらなるコスト低減を実現しつつ、回転電機の仕様変更にも容易に対応し得る回転電機を提供することにある。本発明の回転電機は、複数の鋼板を積層して形成されるモータコアを備えた回転電機であって、前記モータコアを、同じ磁性材料かつ同じ平面形状で、厚み寸法の異なる少なくとも2種類の鋼板を積層して形成したことを特徴とする。本発明の回転電機は、厚み寸法の異なる前記各鋼板を、それぞれ鋼板a~鋼板nとしたときに、a,b~n,a,b~n,a,b~nのように規則的に積層したことを特徴とする。本発明の回転電機は、厚み寸法の異なる前記各鋼板を、それぞれ鋼板a~鋼板nとしたときに、b,c,a,a,b,a,c,b,b,c~nのように不規則に積層したことを特徴とする。本発明の回転電機によれば、モータコアを、同じ磁性材料かつ同じ平面形状で、厚み寸法の異なる少なくとも2種類の鋼板を積層して形成するので、1つの共振周波数ピーク値大を発生する同じ厚み寸法の鋼板を積層したモータコアを備えた回転電機に比して、少なくとも2つの共振周波数を発生させて各共振周波数ピーク値小に分散させることができる。よって、回転電機の回転駆動時に発生する振動を小さくし、ひいては作動音の低減やモータコアの変形等の不具合の発生を抑制できる。各鋼板の材質や大きさ等に依らず、各鋼板の厚み寸法のみを異ならせるだけなので、回転電機の仕様変更にも容易に対応でき、さらには各鋼板を同じ製造ラインで製造することにも容易に対応できる。よって、歩留まりの向上はもちろん、回転電機の製造コストをより低減することができる。本発明の回転電機によれば、回転電機の回転駆動時に発生する振動を小さくするために、厚み寸法の異なる各鋼板を、それぞれ鋼板a~鋼板nとしたときに、a,b~n,a,b~n,a,b~nのように規則的に積層したり、b,c,a,a,b,a,c,b,b,c~nのように不規則に積層したりすることもできる。以下、本発明の第1実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。図1はハイブリッド車両の駆動系統の概略を示すブロック図を、図2は第1実施の形態に係るモータジェネレータの詳細構造を説明する断面図を、図3は図2のモータジェネレータを形成するモータコアの概略を示す斜視図を、図4は図3のステータの鋼板を分解して並べた斜視図を、図5は図3のステータにおける共振周波数の発生状態を示すグラフをそれぞれ表している。図1に示すハイブリッド駆動装置10は、図示しないハイブリッド車両車両の前方側に搭載され、エンジン内燃機関20および駆動機構30を備え、ドライブシャフト40を回転駆動するようになっている。駆動機構30は、エンジン20とドライブシャフト40との間に動力伝達可能に設けられ、駆動機構30は、トルクコンバータ31,クラッチ機構32,変速機33およびモータジェネレータ回転電機50を備えている。トルクコンバータ31は、エンジン20とクラッチ機構32との間に設けられ、トルクコンバータ31内に充填された比較的粘度の低いオイル図示せずを作動媒体として、エンジン20の動力をクラッチ機構32に伝達するようになっている。クラッチ機構32は、トルクコンバータ31と変速機33との間に設けられ、トルクコンバータ31と変速機33との間の動力伝達経路を、正回転または逆回転で締結するようになっている。具体的には、シフト位置を前進Dとすると正回転で締結され、シフト位置を後進Rとすると逆回転で締結される。また、クラッチ機構32は、トルクコンバータ31と変速機33との間の動力伝達経路を開放するようになっており、シフト位置をニュートラルNとすることで動力伝達経路が開放される。変速機33は、クラッチ機構32とモータジェネレータ50との間に設けられ、トルクコンバータ31,クラッチ機構32を介して伝達されるエンジン20の回転数動力を変速するようになっている。変速機33は、例えば、プライマリプーリおよびセカンダリプーリいずれも図示せずを備えた無段変速機により形成されている。プライマリプーリは入力側を、セカンダリプーリは出力側を形成し、プライマリプーリ側にはクラッチ機構32およびモータジェネレータ50が設けられ、セカンダリプーリ側にはドライブシャフト40が設けられている。これにより、セカンダリプーリの回転数を無段階で調整することで、ドライブシャフト40の回転数が無段階で調整される。ここで、モータジェネレータ50は、駆動モータおよび発電機として機能するようになっている。例えば、ハイブリッド車両を停車状態から加速させる場合には、モータジェネレータ50を力行駆動し、これにより大きな駆動トルクを発生してスムーズに加速させる。また、ハイブリッド車両が高速で巡航している場合においては、エンジン20のみの動力で燃費の良い駆動状態とする。さらに、ハイブリッド車両を減速させて停車状態とする場合においては、モータジェネレータ50を回生駆動し、これにより運動エネルギを電気エネルギに変換して減速させる。そして、変換した電気エネルギは車載バッテリ図示せずの充電により回収される。モータジェネレータ50は、図2に示すように、ハイブリッド駆動装置10の外郭を形成するケーシング11内に設けられている。ケーシング11は、溶融したアルミ材料等を鋳造成形することにより所定形状に形成され、放熱性に優れたものとなっている。図2においては、ハイブリッド駆動装置10の一部モータジェネレータ50の部分を示しており、モータジェネレータ50の前方側にはエンジン20図1参照が配置され、モータジェネレータ50の下方側にはドライブシャフト40図1参照が配置されている。ハイブリッド駆動装置10は、ハイブリッド車両の車体側に設けられたブラケットに、強化ゴム等よりなるマウントブッシュ何れも図示せずを介して取り付けられるようになっている。モータジェネレータ50は、固定子としてのステータ60および回転子としてのロータ70を備えている。これらのステータ60およびロータ70は、図3に示すように、それぞれ複数の鋼板を積層して形成され、本発明におけるモータコアを構成している。ステータ60は、図3および図4に示すように、複数の第1鋼板61と複数の第2鋼板62とを備えている。各鋼板61,62は、何れも同じ磁性材料、例えば、ケイ素鋼板等により略円板形状に形成されている。また、各鋼板61,62は、それぞれを積層してなるステータ60の軸方向から見た平面形状が、何れも同じ形状となるように形成されている。さらに、第1鋼板61の厚み寸法はtaに設定され、第2鋼板62の厚み寸法は、第1鋼板61の厚み寸法taよりも厚い厚み寸法tbに設定されているta<tb。このように各鋼板61,62は、厚み寸法のみを異ならせており、それぞれ1枚ずつ交互に、例えば、鋼板61,鋼板62,鋼板61,鋼板62,鋼板61のように規則的に並んで積層されている。ここで、各鋼板61,62は、それぞれ厚み寸法のみが異なるので、例えば同一のプレス加工機等を用いて成形しており、これにより各鋼板61,62の製造効率を向上させている。また、各鋼板61,62は、それぞれ絶縁材料よりなる接着剤図示せずにより互いに強固に接着されている。各鋼板61,62は、環状本体部61a,62aと、径方向内側に突出するように一体に設けられた複数のティース部61b,62bとを備えている。各鋼板61,62よりなるステータ60モータジェネレータ50は、図2に示すように、固定ボルトFBをケーシング11にネジ結合することで、ケーシング11内に固定されている。各鋼板61,62の各ティース部61b,62bには、集中巻きまたは分布巻きによって、導電性に優れた銅線等よりなるコイル63図2参照が巻き付けられている。コイル63は、ステータ60の軸方向両側で折り返されており、コイル63の各折り返し部TPは、絶縁材としてのプラスチック材料等によってモールドされている。これにより、各ティース部61b,62bに巻き付けられた隣り合うコイル63同士が短絡することは無い。図2および図3に示すように、ロータ70は、ステータ60と同様に、ケイ素鋼板等の磁性材料よりなる複数の環状鋼板71を積層して形成され、ステータ60の径方向内側に所定の隙間を介して回転自在に設けられている。各環状鋼板71においても、それぞれ絶縁材料よりなる接着剤図示せずにより互いに強固に接着されている。各環状鋼板71の中心部分には、回転軸72が貫通して固定され、各環状鋼板71の回転軸72の周囲には、当該回転軸72の軸方向に沿うように複数の棒状永久磁石MGが設けられている。これにより、コイル63に駆動電流を供給通電することで電磁力が発生し、当該電磁力によりロータ70がステータ60に対して回転するようになっている。ここで、ロータ70を形成する各環状鋼板71の積層構造については、ステータ60を形成する各鋼板61,62とは異なり、何れも同じ磁性材料,同じ平面形状かつ同じ厚み寸法に設定したものを積層するようにしている。これにより、ロータ70の組み立て作業性を向上させている。次に、以上のように形成した第1実施の形態に係るモータジェネレータ50の動作について、図面を用いて詳細に説明する。コイル63に駆動電流を流すと、当該コイル63には電磁力が発生し、これによりモータジェネレータ50が回転駆動され、ステータ60に対してロータ70が相対回転する。このとき、ステータ60にはロータ70を回転方向に引き寄せる吸引力が発生し、よってロータ70は回転する。この吸引力は、図10の網掛け矢印で示したように、ステータ60自身を上下方向や左右方向等に変形させるように作用する。しかしながら、本実施の形態においては、ステータ60を形成する各鋼板61,62の厚み寸法を異ならせて、それぞれを接着剤により強固に固定している。よって、薄い方の鋼板である第1鋼板61のみを積層したものに比して剛性を高くすることができる。また、モータジェネレータ50の回転駆動に伴う振動モータ作動振動を解析したところ、図5のグラフ周波数[Hz]-加速度[m/s2]グラフに示す結果が得られた。モータジェネレータ50本発明においては、厚み寸法taの第1鋼板61と、厚み寸法tbの第2鋼板62とを交互に積層している。よって、第1鋼板61のみを積層したステータを有する比較例At=taの共振周波数のピーク値fa、および第2鋼板62のみを積層したステータを有する比較例Bt=tbの共振周波数のピーク値fbに比して、共振周波数のピーク値Peak1が下がっている。これは、各鋼板61,62を交互に積層して、2種類の各鋼板61,62により2つの共振周波数を発生させ、各共振周波数に分散させたことに起因している。このようにモータジェネレータ50においては、その回転駆動時における振動モータ作動振動を、1種類の鋼板を積層してなるステータを有する比較例A,Bに比して抑制することができる。以上詳述したように、第1実施の形態に係るモータジェネレータ50によれば、ステータ60を、同じ磁性材料かつ同じ平面形状で、厚み寸法の異なる2種類の第1鋼板61および第2鋼板62を積層して形成したので、1つの共振周波数ピーク値大を発生する同じ厚み寸法の鋼板を積層したステータを備えたモータジェネレータ比較例Aおよび比較例Bに比して、2つの共振周波数を発生させて各共振周波数ピーク値小に分散させることができる。したがって、モータジェネレータ50の回転駆動時に発生する振動を小さくし、ひいては作動音の低減やステータ60の変形等の不具合の発生を抑制できる。各鋼板の材質や大きさ等に依らず、各鋼板の厚み寸法のみを異ならせるだけなので、モータジェネレータの仕様変更にも容易に対応でき、さらには各鋼板61,62を同じ製造ラインで製造することにも容易に対応できる。よって、歩留まりの向上はもちろん、モータジェネレータ50の製造コストをより低減することができる。また、第1鋼板61および第2鋼板62を、それぞれ同じ磁性材料かつ同じ平面形状で形成したので、モータジェネレータの回転駆動に伴う振動の解析作業解析処理を容易に行うことができ、ひいては、モータジェネレータの設計効率の向上を図ることが可能となる。次に、本発明の第2実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、上述した第1実施の形態と異なる部分についてのみ説明する。図6は第2実施の形態に係るモータジェネレータのステータの鋼板を分解して並べた斜視図を、図7は図6のステータにおける共振周波数の発生状態を示すグラフをそれぞれ表している。第2実施の形態に係るモータジェネレータ回転電機80は、第1実施の形態に比して、ステータを形成する鋼板の積層構造のみが異なっている。第2実施の形態に係るモータジェネレータ80を形成するステータ81は、図6に示すように、複数の第1鋼板82,複数の第2鋼板83および複数の第3鋼板84を備えている。各鋼板82~84は、何れも同じ磁性材料、例えば、ケイ素鋼板等により略円板形状に形成されている。また、各鋼板82~84は、それぞれを積層してなるステータ81の軸方向から見た平面形状が、何れも同じ形状となるように形成されている。さらに、第1鋼板82の厚み寸法はtcに設定され、第2鋼板83の厚み寸法はtdに設定され、第3鋼板84の厚み寸法はteに設定され、その大小関係はtc<td<teとなっている。このように各鋼板82~84は、厚み寸法のみを異ならせており、それぞれ1枚ずつランダムに、例えば、図6に示すように、鋼板82,鋼板83,鋼板84,鋼板83,鋼板84,鋼板82,鋼板82,鋼板84,鋼板83のように不規則に並んで積層されている。なお、各鋼板82~84においても、第1実施の形態と同様に、環状本体部82a~84aおよび複数のティース部82b~84bを備えている。ステータ81による振動モータ作動振動を解析したところ、図7のグラフ周波数[Hz]-加速度[m/s2]グラフに示す結果が得られた。第2実施の形態においては、厚み寸法tcの第1鋼板82,厚み寸法tdの第2鋼板83および厚み寸法teの第3鋼板84をランダムに積層している。よって、第1鋼板82のみを積層したステータを有する比較例Ct=tcの共振周波数のピーク値fc,第2鋼板83のみを積層したステータを有する比較例Dt=tdの共振周波数のピーク値fdおよび第3鋼板84のみを積層したステータを有する比較例Et=teの共振周波数のピーク値feに比して、共振周波数のピーク値Peak2が下がっている。ここで、ピーク値Peak2の下げ幅は、第1実施の形態のピーク値Peak1に比して大きくなっている。これは、厚み寸法の異なる鋼板の種類を増やし、3種類の各鋼板82~84を設けたことに起因している。なお、各鋼板82~84を設ける枚数は、それぞれ同じ枚数とするのが望ましい。これにより、各共振周波数に略均等に分散させて、ピーク値Peak2を効果的に小さくすることが可能となる。ただし、3種類の鋼板を積層するに限らず、2種類または4種類以上の鋼板をランダムに積層しても良い。なお、2種類の鋼板を不規則ランダムに積層するとは、例えば、鋼板1および鋼板2を、それぞれ鋼板1,鋼板2,鋼板2,鋼板1,鋼板2,鋼板2,鋼板2,鋼板1,鋼板2,鋼板1のよう不規則に並べて積層するようにする。以上詳述したように、第2実施の形態に係るモータジェネレータ80によれば、上述した第1実施の形態と同様の作用効果を奏することができる。これに加えて、第2実施の形態においては、各鋼板82~84をランダムに積層不規則に積層するので、組み立ての際に各鋼板82~84を整然と並べておく必要が無い。したがって、各鋼板82~84を積層するための作業工程を簡素化することができる。次に、本発明の第3,第4実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、上述した第1実施の形態と異なる部分についてのみ説明する。図8a,bは第3実施の形態および第4実施の形態に係るロータの鋼板を分解して並べた斜視図を表している。図8aに示すように、第3実施の形態に係るモータジェネレータ回転電機90は、第1実施の形態に比して、ロータを形成する鋼板の積層構造のみが異なっている。第3実施の形態に係るモータジェネレータ90を形成するロータ91は、厚み寸法tfの第1環状鋼板92と、厚み寸法tgの第2環状鋼板93とを備えているtf<tg。そして、各環状鋼板92,93は、それぞれ1枚ずつ交互に、例えば、環状鋼板92,環状鋼板93,環状鋼板92,環状鋼板93,環状鋼板92のように規則的に並んで積層されている。以上のように形成した第3実施の形態に係るモータジェネレータ90においても、上述した第1実施の形態と同様の作用効果を奏することができる。これに加え、第3実施の形態においては、ロータ91についても厚み寸法の異なる第1環状鋼板92および第2環状鋼板93を積層して形成したので、モータジェネレータ90の回転駆動時における振動の発生を、より低減させることが可能となる。図8bに示すように、第4実施の形態に係るモータジェネレータ回転電機100を形成するロータ101は、複数の第1環状鋼板102厚み寸法th,複数の第2環状鋼板103厚み寸法ti,複数の第3環状鋼板104厚み寸法tjおよび複数の第4環状鋼板105厚み寸法tkを備えている。各環状鋼板102~105の厚み寸法の関係は、th<ti<tj<tkとなっている。そして、各環状鋼板102~105は、それぞれ1枚ずつランダムに、例えば、図示のように、環状鋼板102,環状鋼板103,環状鋼板104,環状鋼板105,環状鋼板103,環状鋼板105,環状鋼板104,環状鋼板102,環状鋼板102のように不規則に並んで積層されている。以上のように形成した第4実施の形態に係るモータジェネレータ100においても、上述した第3実施の形態と同様の作用効果を奏することができる。これに加え、第4実施の形態においては、各環状鋼板102~105をランダム不規則に積層するので、組み立ての際に各環状鋼板102~105を整然と並べておく必要が無い。したがって、第3実施の形態に比してロータ101の組み立て作業を簡素化することができる。ただし、第3,第4実施の形態に係るモータジェネレータ90,100において、ステータを形成する鋼板の積層構造を、ランダムに積層する積層構造第2実施の形態の図6参照としても良い。この場合、上記各効果に加えて、ステータの組み立て作業性を向上させることが可能となる。次に、本発明の第5実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、上述した第1実施の形態と異なる部分についてのみ説明する。図9は第5実施の形態に係るモータジェネレータのステータの鋼板を示す平面図である。図9に示すように、第5実施の形態に係るモータジェネレータ回転電機110のステータ111は、分割鋼板112図示では1つのみ示すをその周方向に沿うように組み付けることで環状に形成され、同じ分割鋼板112を4つ用いることで、第1実施の形態に係る各鋼板61,62図4参照のように環状に形成するようにしている。分割鋼板112においても、本体部112aおよび複数のティース部112bを備えている。以上のように形成した第5実施の形態に係るモータジェネレータ110においても、上述した第1実施の形態と同様の作用効果を奏することができる。これに加え、第5実施の形態においては、厚み寸法の異なる分割鋼板を準備しておき、これらをその周方向に沿って互い違い組み付けたりすることもできる。この場合、モータジェネレータの回転駆動に伴う振動の発生を、より抑制することが可能となる。本発明は上記各実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることは言うまでもない。例えば、上記各実施の形態においては、各鋼板を1枚ずつ交互規則的にまたはランダム不規則に積層した場合を示したが、本発明はこれに限らず、例えば、5枚の鋼板をセットとして、当該セットとした各鋼板鋼板群を1セットずつ、交互にまたはランダムに積層するようにしても良い。また、上記各実施の形態においては、エンジン20およびモータジェネレータ50,80,90,100,110を有するハイブリッド車両に本発明を適用した場合を示したが、これに限らず、例えば、駆動源としてモータジェネレータのみを有する電気自動車EV等にも本発明を適用することができる。"