光を発光する第1の発光素子と、光を透過する光透過性基板と、前記光透過性基板に配されて像面に対向する第1のレンズを含む3枚のレンズを有し、前記第1の発光素子が発光する光を結像する第1の結像光学系と、光を発光する第2の発光素子と、前記光透過性基板上の前記第1のレンズの第1の方向に配されるとともに前記第1のレンズと接続し前記像面に対向する第2のレンズを含む3枚のレンズを有し、前記第2の発光素子が発光する光を結像する第2の結像光学系と、を備え、前記第1のレンズの前記第1の発光素子が発光して前記像面に結像される光が通過する第1のレンズの第1領域の前記第1の方向の曲率半径より、前記第1のレンズの前記第1の発光素子が発光して前記像面に結像される光が通過しない第1のレンズの第2領域の前記第1の方向の曲率半径は小さく、前記第2のレンズの前記第2の発光素子が発光して前記像面に結像される光が通過する第2のレンズの第1領域の前記第1の方向の曲率半径より、前記第2のレンズの前記第2の発光素子が発光して前記像面に結像される光が通過しない第2のレンズの第2領域の前記第1の方向の曲率半径は小さいことを特徴とする露光ヘッド。前記第1のレンズの第1領域と前記第1のレンズの第2領域との境界で、前記第1のレンズの曲率半径は連続的に変化し、前記第2のレンズの第1領域と前記第2のレンズの第2領域との境界で、前記第2のレンズの曲率半径は連続的に変化する請求項1に記載の露光ヘッド。前記第1のレンズの第1領域と前記第1のレンズの第2領域との境界で、前記第1のレンズの曲率半径は不連続に変化し、前記第2のレンズの第1領域と前記第2のレンズの第2領域との境界で、前記第2のレンズの曲率半径は不連続に変化する請求項1に記載の露光ヘッド。前記第1のレンズおよび前記第2のレンズは樹脂で形成される請求項1ないし3のいずれか一項に記載の露光ヘッド。前記光透過性基板はガラス基板である請求項4に記載の露光ヘッド。潜像が形成される潜像担持体と、光を発光する第1の発光素子、光を透過する光透過性基板、前記光透過性基板に配されて像面に対向する第1のレンズを含む3枚のレンズを有して前記第1の発光素子が発光する光を結像する第1の結像光学系、光を発光する第2の発光素子、及び前記光透過性基板上の前記第1のレンズの第1の方向に配されるとともに前記第1のレンズと接続し前記像面に対向する第2のレンズを含む3枚のレンズを有して前記第2の発光素子が発光する光を結像する第2の結像光学系を有し、前記潜像担持体に前記潜像を形成する露光部と、前記露光部で前記潜像担持体に形成された前記潜像を現像する現像部と、を備え、前記第1のレンズの前記第1の発光素子が発光して前記像面に結像される光が通過する第1のレンズの第1領域の前記第1の方向の曲率半径より、前記第1のレンズの前記第1の発光素子が発光して前記像面に結像される光が通過しない第1のレンズの第2領域の前記第1の方向の曲率半径は小さく、前記第2のレンズの前記第2の発光素子が発光して前記像面に結像される光が通過する第2のレンズの第1領域の前記第1の方向の曲率半径より、前記第2のレンズの前記第2の発光素子が発光して前記像面に結像される光が通過しない第2のレンズの第2領域の前記第1の方向の曲率半径は小さいことを特徴とする画像形成装置。ところで、特許文献1でも指摘されているとおり、このような露光ヘッドでは幅方向に複数のレンズが配されるため、露光ヘッドの幅が大きくなるという場合があった。これに対応するには、レンズを幅方向へ小さく形成することも考えられるが、これではレンズに入射する光量が少なくなり、十分な光量でスポットを形成できなくなるおそれがある。そこで、露光ヘッドの幅を抑えつつ、レンズへの入射光量を確保する技術が求められている。この発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、露光ヘッドの幅を抑えつつ、レンズへの入射光量を確保する技術の提供を目的とする。この発明にかかる露光ヘッドは、上記目的を達成するために、光を発光する第1の発光素子と、光を透過する光透過性基板と、光透過性基板に配されて像面に対向する第1のレンズを含む3枚のレンズを有し、第1の発光素子が発光する光を結像する第1の結像光学系と、光を発光する第2の発光素子と、光透過性基板上の第1のレンズの第1の方向に配されるとともに第1のレンズと接続し像面に対向する第2のレンズを含む3枚のレンズを有し、第2の発光素子が発光する光を結像する第2の結像光学系と、を備え、第1のレンズの第1の発光素子が発光して像面に結像される光が通過する第1のレンズの第1領域の第1の方向の曲率半径より、第1のレンズの第1の発光素子が発光して像面に結像される光が通過しない第1のレンズの第2領域の第1の方向の曲率半径は小さく、第2のレンズの第2の発光素子が発光して像面に結像される光が通過する第2のレンズの第1領域の第1の方向の曲率半径より、第2のレンズの第2の発光素子が発光して像面に結像される光が通過しない第2のレンズの第2領域の第1の方向の曲率半径は小さいことを特徴としている。また、この発明にかかる画像形成装置は、上記目的を達成するために、潜像が形成される潜像担持体と、光を発光する第1の発光素子、光を透過する光透過性基板、光透過性基板に配されて像面に対向する第1のレンズを含む3枚のレンズを有して第1の発光素子が発光する光を結像する第1の結像光学系、光を発光する第2の発光素子、及び光透過性基板上の第1のレンズの第1の方向に配されるとともに第1のレンズと接続し像面に対向する第2のレンズを含む3枚のレンズを有して第2の発光素子が発光する光を結像する第2の結像光学系を有し、潜像担持体に潜像を形成する露光部と、露光部で潜像担持体に形成された潜像を現像する現像部と、を備え、第1のレンズの第1の発光素子が発光して像面に結像される光が通過する第1のレンズの第1領域の第1の方向の曲率半径より、第1のレンズの第1の発光素子が発光して像面に結像される光が通過しない第1のレンズの第2領域の第1の方向の曲率半径は小さく、第2のレンズの第2の発光素子が発光して像面に結像される光が通過する第2のレンズの第1領域の第1の方向の曲率半径より、第2のレンズの第2の発光素子が発光して像面に結像される光が通過しない第2のレンズの第2領域の第1の方向の曲率半径は小さいことを特徴としている。このように構成された発明露光ヘッド、画像形成装置では、第1第2の結像光学系が第1の方向に配される。そして、第1の結像光学系が有するレンズのうち像面潜像担持体に対向する第1のレンズと、第2の結像光学系が有するレンズのうち像面潜像担持体に対向する第2のレンズとが、光透過製基板に配されている。つまり、第1第2のレンズを光透過性基板に配したレンズアレイが設けられている。そして、この発明では、レンズアレイの幅を小さくするために、次のような構成を備える。つまり、第1のレンズおよび第2のレンズそれぞれの第1の方向の曲率半径は、第1領域有効領域よりも第2領域有効領域の外の領域で小さくなっている。このように第1領域外での曲率半径を小さくすることで、第1領域の周縁とレンズ第1および第2のレンズの周縁との間の第2領域の幅を狭くすることができ、その結果、第1のレンズおよび第2のレンズのサイズを小さくすることができる。さらに、こうして小さく構成された第1のレンズと第2のレンズとをこれらの間に間隔を設けずに接続することで、レンズアレイの幅を小さくして、延いては露光ヘッドの幅を抑えることが可能となる。しかも、この発明では、第1領域内では曲率半径は比較的大きく保たれているとともに、第1のレンズと第2のレンズの接続部分は、第1のレンズの第1領域と第2のレンズの第1領域との間にある。したがって、レンズアレイの幅を小さくしたにも拘らず、第1のレンズおよび第2のレンズの第1領域の大きさは確保されており、各レンズへの入射光量の低下が抑えられている。こうして、この発明では、露光ヘッドの幅を抑えつつ、レンズへの入射光量を確保することが可能となっている。ここで、第1のレンズの第1領域と第1のレンズの第2領域との境界で、第1のレンズの曲率半径は連続的に変化し、第2のレンズの第1領域と第2のレンズの第2領域との境界で、第2のレンズの曲率半径は連続的に変化するように構成しても良い。あるいは、第1のレンズの第1領域と第1のレンズの第2領域との境界で、第1のレンズの曲率半径は不連続に変化し、第2のレンズの第1領域と第2のレンズの第2領域との境界で、第2のレンズの曲率半径は不連続に変化するように構成しても良い。いずれの構成を用いた場合でも、露光ヘッドの幅を抑えつつ、レンズへの入射光量を確保することができる。また、上述のレンズアレイの具体的に構成は種々のものが考えられるが、例えば、第1のレンズおよび第2のレンズは樹脂で形成されても良い。この場合に、光透過性基板はガラス基板であっても良い。図1は本発明を適用可能な画像形成装置の一例を示す図である。また、図2は図1の装置の電気的構成を示すブロック図である。この画像形成装置1は、互いに異なる色の画像を形成する4個の画像形成ステーション2Yイエロー用、2Mマゼンタ用、2Cシアン用および2Kブラック用を備えている。そして、画像形成装置1は、イエローY、マゼンタM、シアンCおよびブラックKの4色のトナーを重ね合わせてカラー画像を形成するカラーモードと、ブラックKのトナーのみを用いてモノクロ画像を形成するモノクロモードとを選択的に実行可能となっている。この画像形成装置では、ホストコンピューターなどの外部装置から画像形成指令がCPUやメモリーなどを有するメインコントローラーMCに与えられると、このメインコントローラーMCはエンジンコントローラーECに制御信号を与えるとともに画像形成指令に対応するビデオデータVDをヘッドコントローラーHCに与える。このとき、メインコントローラーMCは、ヘッドコントローラーHCから水平リクエスト信号HREQを受け取る毎に、主走査方向MDに1ライン分のビデオデータVDをヘッドコントローラーHCに与える。また、ヘッドコントローラーHCは、メインコントローラーMCからのビデオデータVDとエンジンコントローラーECからの垂直同期信号Vsyncおよびパラメーター値とに基づき、各色の画像形成ステーション2Y、2M、2C、2Kそれぞれのラインヘッド29を制御する。これによって、エンジン部ENGが所定の画像形成動作を実行し、複写紙、転写紙、用紙およびOHP用透明シートなどのシート状の記録媒体RMに画像形成指令に対応する画像を形成する。各画像形成ステーション2Y、2M、2Cおよび2Kは、トナー色を除けばいずれも同じ構造および機能を有している。そこで、図1では、図を見やすくするために、画像形成ステーション2Cを構成する各部品にのみ符号を付し、他の画像形成ステーション2Y、2Mおよび2Kに付すべき符号については記載を省略する。また、以下の説明では、図1に付した符号を参照して画像形成ステーション2Cの構造および動作を説明するが、他の画像形成ステーション2Y、2Mおよび2Kの構造および動作も、トナー色が異なることを除けば同じである。画像形成ステーション2Cには、シアン色のトナー像がその表面に形成される感光体ドラム21が設けられている。感光体ドラム21は、その回転軸が主走査方向MD図1の紙面に対して垂直な方向に平行もしくは略平行となるように配置されており、図1中矢印D21の方向に所定速度で回転駆動される。これにより、感光体ドラム21の表面が、主走査方向MDに直交もしくは略直交する副走査方向SDに移動することとなる。感光体ドラム21の周囲には、感光体ドラム21表面を所定の電位に帯電させるコロナ帯電器である帯電器22と、感光体ドラム21表面を画像信号に応じて露光することで静電潜像を形成するラインヘッド29と、該静電潜像をトナー像として顕像化する現像器24と、第1スクイーズ部25と、第2スクイーズ部26と、転写後の感光体ドラム21の表面をクリーニングするクリーニングユニットとが、それぞれこれらの順に感光体ドラム21の回転方向D21図1では、時計回りに沿って配設されている。この実施形態では、帯電器22は2つのコロナ帯電器221、222で構成されており、感光体ドラム21の回転方向D21においてコロナ帯電器221がコロナ帯電器222に対して上流側に配置されており、2つのコロナ帯電器221、222により2段階で帯電されるように構成されている。各コロナ帯電器221、222は同一構成であり、感光体ドラム21の表面に接触しないものであり、スコロトロン帯電器である。そして、コロナ帯電器221、222により帯電された感光体ドラム21表面に対して、ラインヘッド29がビデオデータVDに基づいて静電潜像を形成する。つまり、ヘッドコントローラーHCがラインヘッド29にビデオデータVDを送信すると、このビデオデータVDに基づいて各発光素子Eが発光する。これにより、感光体ドラム21表面が露光されて、画像信号に対応した静電潜像が形成される。なお、ラインヘッド29の構成および動作の詳細は後述する。こうして形成された静電潜像に対して現像器24からトナーが付与されて、静電潜像がトナーにより現像される。この画像形成装置1の現像器24は、現像ローラー241を有している。この現像ローラー241は円筒状の部材であり、鉄等金属製の内芯の外周部に、ポリウレタンゴム、シリコンゴム、NBR、PFAチューブなどの弾性層を設けたものである。この現像ローラー241は現像用モーターに接続され、図1紙面において反時計回りに回転駆動されて感光体ドラム21に対してウィズ回転する。また、この現像ローラー241は図示を省略する現像バイアス発生部定電圧電源と電気的に接続されており、適当なタイミングで現像バイアスが印加されるように構成されている。また、この現像ローラー241に対して液体現像剤を供給するためにアニロックスローラーが設けられており、アニロックスローラーを介して現像剤貯留部から現像ローラー241へ液体現像剤が供給される。このようにアニロックスローラーは現像ローラー241に対して液体現像剤を供給する機能を有する。このアニロックスローラーは、液体現像剤を担持し易いように表面に微細且つ一様に彫刻された螺旋溝などによる凹部パターンが形成されたローラーである。現像ローラー241と同様に、金属の芯金にウレタン、NBRなどのゴム層を巻き付けたものや、PFAチューブを被せたものなどが用いられる。また、アニロックスローラーは現像用モーターに接続されて回転する。現像剤貯留部に貯留される液体現像剤は、従来一般的に使用されている、Isopar商標:エクソンを液体キャリアとした低濃度1~2wtかつ低粘度の常温で揮発性を有する揮発性液体現像剤ではなく、高濃度かつ高粘度の、常温で不揮発性樹脂中へ顔料などの着色剤を分散させた平均粒径1μmの固形子を、有機溶媒、シリコンオイル、鉱物油又は食用油等の液体溶媒中へ分散剤とともに添加し、トナー固形分濃度を約20とした高粘度30~10000mPas程度の液体現像剤が用いられる。上記のようにして、液体現像剤が供給された現像ローラー241はアニロックスローラーと同時に回転すると共に、感光体ドラム21の表面とは同方向に移動するように回転して現像ローラー241の表面に担持された液体現像剤を現像位置に搬送する。なお、トナー像を形成するため、現像ローラー241の回転方向は、その表面が感光体ドラム21の表面と同方向に移動するようにウィズ回転する必要があるが、アニロックスローラーに対しては、逆方向、或いは、同方向、どちらに移動する構成であってもよい。また、現像器24では、この現像ローラー241の回転方向において現像位置の上流側直前にトナー圧縮コロナ発生器242が現像ローラー241に対向して配置されている。このトナー圧縮コロナ発生器242は現像ローラー241の表面の帯電バイアスを増加させる電界印加手段であり、定電流電源で構成されたトナーチャージ発生部図示省略と電気的に接続されている。そして、トナー圧縮コロナ発生器242に対してトナーチャージバイアスが与えられると、現像ローラー241によって搬送される液体現像剤のトナーに対して、このトナー圧縮コロナ発生器242と近接する位置で電界が印加され、帯電、圧縮が施される。なお、このトナー帯電、圧縮には、電解印加によるコロナ放電に代えて、接触して帯電させるコンパクションローラーを用いてもよい。また、このように構成された現像器24は感光体ドラム21上の潜像を現像する現像位置と感光体ドラム21から離れた退避位置との間で往復可能となっている。したがって、現像器24が退避位置に移動して位置決めされると、その間、シアン用の画像形成ステーション2Cでは、感光体ドラム21への新たな液体現像剤の供給は停止される。感光体ドラム21の回転方向D21において現像位置の下流側に、第1スクイーズ部25が配置されるとともに、さらに第1スクイーズ部25の下流側に第2スクイーズ部26が配置されている。これらのスクイーズ部25、26にはスクイーズローラー251、261がそれぞれ設けられている。そして、スクイーズローラー251が第1スクイーズ位置で感光体ドラム21の表面と当接しながらメインモーターからの回転駆動力を受けて回転してトナー像の余剰現像剤を除去する。また、感光体ドラム21の回転方向D21において第1スクイーズ位置の下流側の第2スクイーズ位置でスクイーズローラー261が感光体ドラム21の表面と当接しながらメインモーターからの回転駆動力を受けて回転してトナー像の余剰液体キャリアやカブリトナーを除去する。また、本実施形態ではスクイーズ効率を高めるために、スクイーズローラー251、261に対して図示省略するスクイーズバイアス発生部定電圧電源が電気的に接続されており、適当なタイミングでスクイーズバイアスが印加されるように構成されている。なお、本実施形態では2つのスクイーズ部25、26を設けているが、スクイーズ部の個数や配置などはこれに限定されるものではなく、例えば1個のスクイーズ部を配置してもよい。これらのスクイーズ位置を通過してきたトナー像は転写部3の中間転写体31に1次転写される。この中間転写体31は、その表面、より詳しくはその外周面にトナー像を一時的に担持可能な像担持体としての無端状ベルトであり、複数のローラー32、33、34、35および36に掛け渡されている。これらのうちローラー32はメインモーターに連結されて、中間転写体31を図1の矢印方向D31に周回駆動するベルト駆動ローラーとして機能している。なお、本実施形態では、記録紙RMとの密着性を高めて記録紙RMへのトナー像の転写性を高めるために、中間転写体31の表面に弾性層を設け、当該弾性層の表面にトナー像が担持されるように構成されている。ここで、中間転写体31を掛け渡されたローラー32ないし36のうち、メインモーターにより駆動されるのは上記したベルト駆動ローラー32のみであり、他のローラー33ないし36は駆動源を有しない従動ローラーである。また、ベルト駆動ローラー32は、ベルト移動方向D31において一次転写位置TR1の下流側、かつ後述する二次転写位置TR2の上流側で中間転写体31を巻き掛けている。転写部3は一次転写バックアップローラー37を有しており、一次転写バックアップローラー37は中間転写体31を挟んで感光体ドラム21と対向して配設されている。感光体ドラム21と中間転写体31とが当接する一次転写位置TR1では、感光体ドラム21の外周面が中間転写体31と当接して一次転写ニップ部NP1cを形成している。そして、感光体ドラム21上のトナー像が中間転写体31の外周面一次転写位置TR1において下面に転写される。こうして画像形成ステーション2Cにより形成されたシアン色のトナー像が中間転写体31に転写される。同様に、他の画像形成ステーション2Y、2Mおよび2Kでもトナー像の転写が実行されることで、各色のトナー像が中間転写体31上に順次重ね合わされ、フルカラーのトナー像が形成される。一方、モノクロトナー像が形成される際には、ブラック色に対応した画像形成ステーション2Kのみにおいて、中間転写体31へのトナー像転写が行われる。こうして中間転写体31に転写されたトナー像は、ベルト駆動ローラー32への巻き掛け位置を経由して二次転写位置TR2に搬送される。この二次転写位置TR2では、中間転写体31を巻き掛けられたローラー34に対して二次転写部4の二次転写ローラー42が中間転写体31を挟んで対向配置されており、中間転写体31表面と転写ローラー42表面とが互いに当接して二次転写ニップ部NP2を形成している。すなわち、ローラー34は二次転写バックアップローラーとして機能している。バックアップローラー34の回転軸は、例えばバネのような弾性部材である押圧部345によって弾性的に、かつ中間転写体31に対して近接離間移動自在に支持されている。二次転写位置TR2においては、中間転写体31上に形成された単色あるいは複数色のトナー像が、一対のゲートローラー51から搬送経路PTに沿って搬送される記録媒体RMに転写される。また、トナー像が二次転写された記録媒体RMは、二次転写ローラー42から搬送経路PT上に設けられた定着ユニット7へ送出される。定着ユニット7では、記録媒体RMに転写されたトナー像に熱や圧力などが加えられて記録媒体RMへのトナー像の定着が行われる。こうして、記録媒体RMに所望の画像を形成することができる。以上が画像形成装置の概略構成である。続いて、本実施形態にかかる画像形成装置に適用可能なラインヘッド29の詳細について説明する。図3、図4および図5は、本発明を適用可能なラインヘッドの一例を示す図である。特に、図3は、ラインヘッド29が備えるヘッド基板を光軸方向Doaから見た平面図であり、図4は、ラインヘッド29の部分斜視図であり、図5は、ラインヘッド29のA-A線図3の階段状の二点鎖線における部分階段断面図であって、該断面をラインヘッド29の長手方向LGDから見た場合に相当する。図3では、開口絞り295の開口Apが破線で記載されるとともに、レンズLS1~LS3が一点鎖線で記載されているが、これらは、ヘッド基板293上にある発光素子Eと、ヘッド基板293上にない開口ApおよびレンズLS1~LS3との位置関係を示すために記載されたものである。このラインヘッド29は、長手方向LGDに長尺で幅方向LTDに短尺な全体構成を備える。そこで、図3~図5および以下の図面では必要に応じて、ラインヘッド29の長手方向LGDおよび幅方向LTDを示す。また、レンズが構成する結像光学系の光軸方向Doaについても、図3~図5および以下の図面で適宜示すとともに、必要に応じて、光軸方向Doaの矢印側を表あるいは上と表現し、光軸方向Doaの矢印と反対側を裏下あるいは底と表現する。なお、これらの方向LGD、LTD、Doaは互いに直交もしくは略直交している。また、上述のとおり、同ラインヘッド29を画像形成装置に適用するにあたっては、ラインヘッド29は、主走査方向MDに直交もしくは略直交する副走査方向SDに移動する感光体ドラム21表面に対して露光を行なうものであり、しかも、感光体ドラム21表面の主走査方向MDはラインヘッド29の長手方向LGDに平行もしくは略平行であり、感光体ドラム21表面の副走査方向SDはラインヘッド29の幅方向LTDに平行もしくは略平行である。そこで、必要に応じて、長手方向LGD幅方向LTDと一緒に、主走査方向MD副走査方向SDも図示することとする。ラインヘッド29では、複数図1の例では35個の発光素子Eを長手方向LGDに2行千鳥で並べて、1個の発光素子グループEGが構成されている。さらに、ラインヘッド29では、複数の発光素子グループEGが3行千鳥で長手方向LGDに並べられている。かかる配列態様は、換言すれば次のようにも説明できる。つまり、長手方向LGDへ距離3×Dg毎に発光素子グループEGを配置して、長手方向LGDに直線的に並ぶ複数の発光素子グループEGから1行の発光素子グループ行GRa等が構成される。さらに、3行の発光素子グループ行GRa、GRb、GRcは、幅方向LTDに距離Dtを空けて配置されるとともに、長手方向LGDに距離Dgだけ互いにシフトされている。また、各発光素子Eは、互いに同一の発光スペクトルを有するトップエミッション型の有機ELElectroLuminescence素子である。つまり、各発光素子Eを構成する有機EL素子は、長手方向LGDに長く幅方向LTDに短いガラス平板であるヘッド基板293第1の基板の表面293-hに形成されている。上述のように配置された複数の発光素子グループEGそれぞれに対しては1つの結像光学系OSが対向している。具体的には、この結像光学系OSは、光軸方向Doaに並ぶ3枚のレンズLS1、LS2、LS3で構成されている。平面視において、これらレンズLS1、LS2、LS3は、発光素子グループEGに近い方からこの順番で並んでいる。また、第1レンズLS1は、物体側発光素子グループEG側に凸であり、第2レンズLS2は像側に凸であり、第3レンズLS3は物体側に凸となっている。なお、図4、図5では、発光素子グループEGとレンズLS1との間には遮光部材297が図示されているが、これについては結像光学系の説明の後に説明する。このラインヘッド29では、3行千鳥で並ぶ複数の発光素子グループEGのそれぞれに対向してレンズLS1、LS2、LS3を配置するために、複数のレンズLS1を3行千鳥で並べたレンズアレイLA1と、複数のレンズLS2を3行千鳥で並べたレンズアレイLA2と、複数のレンズLS3を3行千鳥で並べたレンズアレイLA3とが設けられている。つまり、レンズアレイLA1LA2、LA3では、長手方向LGDへ距離3×Dg毎にレンズLS1LS2、LS3を配置して、長手方向LGDに直線的に並ぶ複数のレンズLS1LS2、LS3から1行のレンズ行が構成される。さらに、3行のレンズ行は、幅方向LTDに距離Dtを空けて配置されるとともに、長手方向LGDに距離Dgだけ互いにシフトされている。ちなみに、レンズアレイLA1LA2、LA3は、光透過製のガラス基板SBに樹脂製のレンズLS1LS2、LS3を形成することで構成することができる。また、レンズアレイLA1、LA2の間には、レンズLS1、LS2、LS3の直径よりも小さい直径の円形状の開口Apが貫通形成された、薄板状の開口絞り295が設けられている。この開口絞り295では、3行千鳥で並ぶ複数の発光素子グループEGのそれぞれに対向して複数の開口Apが3行千鳥で並んでいる。また、この開口絞り295は、2枚のレンズアレイLA1、LA2に挟み込まれている。すなわち、レンズアレイLA1、LA2それぞれのガラス基板SBが有する両主面のうち、レンズLS1、LS2が形成された主面を一方面とし、レンズLS1、LS2が形成されていない主面を他方面としたとき、開口絞り295は、レンズアレイLA1のガラス基板SB第2の基板の他方面と、レンズアレイLA2のガラス基板SB第3の基板の他方面とに挟まれた状態で、これら第1第2の基板の他方面に接着されている。こうして、2枚のレンズアレイLA1、LA2を開口絞り295を介して張り合わせて一体的に形成した、板状の光学部材298が構成されている。また、この実施形態では、長手方向LGDに長尺な板状光学部材298およびレンズアレイを一体的な構成で作成することは困難であることに鑑みて、比較的短尺な板状光学部材298およびレンズアレイを作製し、これらを長手方向LGDに並べることで長尺化を図っている。より具体的には、ヘッド基板表面293-hの幅方向LTDの両端部それぞれには、複数のスペーサーSP1が長手方向LGDに直線的に間隔を空けて並べられている。そして、幅方向LTDへスペーサーSP1、SP1に架設された状態で、複数の板状光学部材298レンズアレイLA1、LA2が長手方向LGDに並べられて、長尺レンズアレイが構成されている。また、これら複数の板状光学部材298表面の幅方向LTDの両端部それぞれには、複数のスペーサーSP2が長手方向LGDに直線的に間隔を空けて並べられている。そして、幅方向LTDへスペーサーSP2、SP2に架設された状態で、複数のレンズアレイLA3が長手方向LGDに並べられて、1つの長尺レンズアレイが構成されている。さらに、レンズアレイLA3からなる長尺レンズアレイ表面には平板状の支持ガラスSSが接着されており、複数のレンズアレイLA3は各スペーサーSP2のみならず、当該スペーサーSP2の反対側から支持ガラスSSによっても支持されている。また、この支持ガラスSSは、各レンズアレイLA2が外部に露出しないように、当該レンズアレイLA3を覆う機能も併せ持つ。つまり、上述のように構成された板状光学部材298およびレンズアレイLA3をヘッド基板293に対向させることで、発光素子グループEGの3行千鳥配置に対応して、光軸方向Doaに並ぶレンズLS1、開口Ap、レンズLS2、レンズLS3で構成される結像光学系OSが3行千鳥で長手方向LGDに並ぶこととなる。そして、発光素子グループEGの各発光素子Eが射出した光は、結像光学系OSおよび支持ガラスSSを透過して、感光体ドラム21表面に照射される。なお、図5では、発光素子グループ行GRaに属する発光素子グループEGからの光を結像する結像光学系OSに対して符号OSaが併記されている。また、同様にして、発光素子グループ行GRb、GRcに属する発光素子グループEGからの光を結像する結像光学系OSに対して符号OSb、OScが併記されている。すなわち、幅方向LTDに互いに異なる位置に配置された結像光学系OSに対して、異なる符合OSa、OSb、OScが付されている。このように、ラインヘッド29では、複数の発光素子グループEGそれぞれに対して専用の結像光学系OSが配置されている。このようなラインヘッド29では、発光素子グループEGからの光は、当該発光素子グループEGに設けられた結像光学系OSにのみ入射し、それ以外の結像光学系OSに入射しないことが望ましい。そこで、ヘッド基板293の表面293-hとレンズアレイLA1との間には、遮光部材297が設けられている。この遮光部材297は、発光素子グループEGから当該発光素子グループEGに対向する結像光学系OSに向かう光を制限する機能を果たす。具体的には、遮光部材297には、発光素子グループEGからこれに対向する結像光学系OSへと向かう導光孔2971が、光軸方向Doaに貫通形成されている。導光孔2971は、発光素子グループEGの幅より短い直径を有する円柱形状の孔であり、その中心軸は結像光学系OSの光軸OAと概ね一致している。したがって、発光素子グループEGから射出された光のうち、遮光部材297の底面で遮られることなく導光孔2971を通過した光が、結像光学系OSに入射することとなる。そして、結像光学系OSは反転像かつ縮小像を形成する結像倍率で入射光を結像して、感光体ドラム21表面に光のスポットを形成する。ちなみに、遮光部材297が有する導光孔2971の上側はレンズLS1に対向する一方、導光孔2971の下側はトップエミッション型の発光素子Eからなる発光素子グループEGに対向する。このような構成では、導光孔2971の周縁部がレンズLS1や発光素子グループEGと干渉することを防止しておくことが好適となる。そこで、この実施形態では、レンズアレイLA1に並ぶ複数のレンズLS1の間には、主走査方向MDおよび副走査方向SDそれぞれに間隔CLが設けられている。この間隔CLにおいてレンズアレイLA1の裏面は平坦に仕上げられている。そして、レンズLS1より大きい直径で仕上げられた導光孔2971の上側の周縁部がこの間隔CLに当接するように設けられている。こうして、導光孔2971の周縁部とレンズLS1との干渉が防止されている。一方、ヘッド基板293の表面293-hにおいて、発光素子Eが形成されている領域の副走査方向SDの両外側には、スペーサー299が設けられている。そして、遮光部材297は副走査方向SDからこれらスペーサー299に架設されており、その結果、導光孔2971の下側の周縁部とヘッド基板表面293-hとの間には隙間が設けられている。その結果、発光素子グループEGはこの隙間に位置することができ、導光孔2971の下側の周縁部と発光素子グループEGとの干渉が防止されている。上述のとおり、このラインヘッド29では、発光素子グループEGに対して、レンズLS1、開口Ap、レンズLS2、レンズLS3がこの順番で光軸方向Doaに並ぶ。したがって、発光素子グループEGの各発光素子Eが射出した光は、レンズLS1、LS2、LS3をこの順番で透過して、感光体ドラム21の表面に結像される。ここで、発光素子グループEGから射出されて感光体ドラム21表面に結像される光がレンズLS1~LS3それぞれを透過する領域を、レンズLS1~LS3それぞれの有効領域と称することとする。なお、レンズLS2、LS3は、開口Apよりも像側感光体ドラム21側に設けられているため、レンズLS2、LS3それぞれの有効領域は、開口Apを通過した光が当該レンズを通過する領域となる。そして、この実施形態では、レンズLS1~LS3の曲率半径が、各レンズの有効領域に対して次のように設定されている。図6は、レンズLS1、LS2の曲率半径をグラフで示した図である。同図では、横軸に像高がとられるとともに、縦軸にレンズの曲率半径が取られている。また、同図において、主走査有効領域とは主走査方向MD長手方向LGDにおける有効領域を示し、副走査有効領域とは副走査方向SD幅方向LTDにおける有効領域を示し、主という文字が付された破線は主走査方向MD長手方向LGDにおけるレンズの曲率半径を示し、副という文字が付された実線は副走査方向SD幅方向LTDにおけるレンズの曲率半径を示している。図6に示すように、レンズLS1、LS2は、いずれの像高においても、主走査方向MDの曲率半径の方が副走査方向SDの曲率半径よりも大きくなっている。また、レンズLS1、LS2は、主走査方向MDおよび副走査方向SDのいずれの方向においても、像高の増大に応じて曲率半径が増加しており、有効領域の範囲内よりも有効領域の外側で曲率半径が大きくなっている。なお、上述のような構成では、レンズLS1、LS2は開口Apの近傍に配設されるため、レンズLS1、LS2の有効領域は比較的狭い。したがって、レンズLS1、LS2については、有効領域を損なうこと無く、幅幅方向LTDへの長さを容易に狭くすることができ、図3や図5に示すとおりレンズLS3と比較して狭い幅を有しているなお、レンズLS1、LS2は、幅方向LTDのみならず長手方向LGDにもレンズLS3よりも小さい長さを有している。一方、レンズLS3と開口Apとの間にはレンズLS2が配置されており、レンズLS3は開口Apとの距離が長いため、レンズLS3の有効領域は比較的広い。そこで、このレンズLS3の有効領域を損なうこと無くレンズLS3の幅幅方向LTDへの長さを抑えて、レンズLS3が並べられたレンズアレイLA3の幅幅方向LTDへの長さを抑えるために、レンズLS3は次のような構成を備える図7、図8。図7は、レンズLS3の曲率半径をグラフで示した図である。図7での表記は上述の図6の表記と同様である。図7に示すように、レンズLS3は、いずれの像高においても、主走査方向MDの曲率半径の方が副走査方向SDの曲率半径よりも大きくなっている。また、レンズLS3の主走査方向MDの曲率半径は、レンズLS1、LS2と同様に、像高の増大に応じて増加しており、有効領域の範囲内よりも有効領域の外側で曲率半径が大きい値を示す。一方、レンズLS3の副走査方向SDの曲率半径は、像高の増大に応じて減少しており、有効領域の範囲内よりも有効領域の外側で曲率半径が小さい値を示す。そして、このように曲率半径が設定された各レンズLS3が、レンズアレイLA3において相互に接続されている図8。図8は、レンズアレイLA3上のレンズLS3を光軸方向から平明視した図である。図8および上述の図3等に示すように、3枚のレンズLS3が副走査方向SDに並ぶとともに、隣接する2つのレンズLS3は、それぞれの有効領域ERの間で相互に接続されている。つまり、隣接するレンズLS3の接続部分CPは、各レンズLS3の有効領域ERの間にある。以上のように、この実施形態では、3つの結像光学系OSが副走査方向SDに配される。そして、各結像光学系OSを構成する3枚のレンズのうち、像面感光体ドラム21に対向するレンズLS3がガラス基板SBに並んでいる。つまり、複数のレンズLS3をガラス基板SBに並べたレンズアレイLA3が設けられている。そして、この実施形態では、レンズアレイLA3の幅を小さくするために、次のような構成を備える。つまり、レンズLS3の副走査方向SDの曲率半径は、有効領域ER第1領域よりも当該有効領域ERの外の領域第2領域で小さくなっている。このように有効領域ER外の領域第2領域での曲率半径を小さくすることで、有効領域ERの周縁とレンズLS3の周縁との間の領域第2領域の幅Δ図8を狭くすることができ、その結果、レンズLS3のサイズを小さくすることができる。さらに、こうして小さく構成された各レンズLS3をこれらの間に間隔を設けずに接続することで、レンズアレイLA3の幅を小さくして、延いてはラインヘッド29の幅を抑えることが可能となっている。しかも、この実施形態では、有効領域ER内では曲率半径は比較的大きく保たれているとともに、レンズLS3の接続部分CPは、相互に接続されるレンズLS3それぞれの有効領域ERの間にある。したがって、レンズアレイLA3の幅を小さくしたにも拘らず、レンズLS3の有効領域ERの大きさは確保されており、各レンズLS3への入射光量の低下が抑えられている。こうして、この実施形態では、ラインヘッド29の幅を抑えつつ、レンズLS3への入射光量を確保することが可能となっている。ところで、上述のように、副走査方向SDに複数のレンズを並べたラインヘッド29では、副走査方向SDの異なる位置に配された2つのレンズの間で、感光体ドラム21表面までの距離が異なることに起因した露光不良特開特開2008-221570号公報や、副走査方向SDの異なる位置に配された2つのレンズそれぞれが形成する潜像の位置が副走査方向SDにずれるといった露光不良特開特開2010-158837号公報が発生することがある。これに対して、上記実施形態のラインヘッド29では、副走査方向SDへのレンズ間距離を抑えることができるため、これらの問題の発生を効果的に抑制することができる。その他以上のように、上記実施形態では、ラインヘッド29が本発明の露光ヘッドに相当し、感光体ドラム21が本発明の潜像担持体に相当し、副走査方向SDあるいは幅方向LTDが本発明の第1の方向に相当し、発光素子Eが本発明の第1の発光素子、第2の発光素子に相当し、結像光学系OSが本発明の第1の結像光学系、第2の結像光学系に相当し、レンズLS3が本発明の第1のレンズ、第2のレンズに相当し、ガラス基板SBが本発明の光透過性基板に相当する。レンズの有効領域が本発明の第1領域に相当し、有効領域の周縁からレンズの周縁までの領域が本発明の第2領域に相当している。なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない限りにおいて上述したものに対して種々の変更を加えることが可能である。例えば、上記実施形態では、レンズLS3の有効領域ERと当該レンズLS3の有効領域ERの外との境界で、レンズLS3の曲率半径は連続的に変化していた図7。しかしながら、レンズLS3の有効領域ERと当該レンズLS3の有効領域ERの外との境界で、レンズLS3の曲率半径を不連続に変化させても良い図9。ここで、図9は、レンズLS3の変形例を示す図であり、同図での表記は、図6および図7での標記と同様である。図9に示す変形例においても、レンズLS3の副走査方向SDの曲率半径は、像高の増大に応じて減少しており、有効領域の範囲内よりも有効領域の外側で曲率半径が小さい値を示す。したがって、上述の実施形態と同様に、ラインヘッド29の幅を抑えつつ、レンズLS3への入射光量を確保することが可能となる。また、副走査方向SDに異なる位置に配置される結像光学系OSの個数換言すれば、レンズ行の行数は3個に限られず、2個あるいは4個以上であっても良い。また、結像光学系OSを構成するレンズLS1~LS3や開口Apの形状は円形に限られず、楕円形等の他の形状をとることもできる。また、上記実施形態では、結像光学系OSの光学倍率についても種々のものを採用することができる。また、発光素子グループEGを構成する発光素子Eの個数や、配置態様も種々の変更が可能である。また、上述の有機EL素子以外に、LEDLightEmittingDiode等の光源を、発光素子Eとして用いることもできる。遮光部材297の構成も上述のものに限られず、例えば、特開2008-307885号公報のように、複数枚の遮光板を間隔を設けながら重ねた遮光部材を用いることもできる。