"第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が接続可能な電力線を介して、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置と通信できない第1の通信方式を用いて通信を行う通信装置であって、前記電力線の交流電力波形に基づいて同期信号を生成する同期信号生成部と、前記同期信号に基づいて、当該通信装置が通信に使用する帯域を取得するように制御し、前記他の通信装置が当該通信装置によって取得された帯域で通信を行わないように制御すると共に、前記他の通信装置が識別可能に設定された第1の制御信号を、当該第1の制御信号を検出可能な第2の通信制御部を有する前記他の通信装置へ送信する第1の通信制御部と、前記帯域を用いて、前記第1の通信方式を用いた他の通信装置と通信を行う通信部と、を備える通信装置。請求項1記載の通信装置であって、前記通信部は、データ信号を前記電力線に送出し、前記第1の通信制御部は、前記第1の制御信号を前記電力線に送出し、前記データ信号と前記第1の制御信号とは、周波数及び時間の少なくとも一方に関して独立した信号である通信装置。請求項2記載の通信装置であって、前記データ信号は、通信に使用する周波数帯域に含まれる第1の帯域に割り当てられ、前記第1の制御信号は、通信に使用する周波数帯域に含まれ、前記データ信号とは異なる第2の帯域に割り当てられる通信装置。請求項1記載の通信装置であって、前記第1の通信制御部は、前記第1の制御信号を、前記第1の通信方式に対応する、制御信号送信のためのタイムスロットで送出する通信装置。請求項4記載の通信装置であって、前記第1の通信制御部が、前記同期信号に基づいて定められる第1の制御期間において、前記第2の通信方式に対応する制御信号のためのタイムスロットで前記前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置から送出されると共に、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が通信に使用する帯域を取得するように制御し、当該通信装置が第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置によって取得された帯域で通信を行わないように制御する第2の制御信号を検出した場合、前記通信部は、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が、前記同期信号に基づいて定められると共に前記第1の制御期間より後の第2の制御期間においてデータ通信を行う間は、前記第1の通信方式を用いた他の通信装置とデータ通信を行わない通信装置。請求項5記載の通信装置であって、前記第1の通信制御部は、前記第1の制御信号を送信した回数を第1の検出回数として計数すると共に、前記第1の制御信号と前記第2の制御信号を共に検出した回数を第2の検出回数として計数し、前記通信部は、前記第1の検出回数と前記第2の検出回数の比が所定の値より大きい場合は前記第1の制御信号の送信を停止し、前記第1の検出回数と前記第2の検出回数の比が所定の値以下の場合は、前記第1の通信方式を用いた他の通信装置とのデータ通信を行う通信装置。請求項1ないし6のいずれか一項記載の通信装置であって、前記電力線は、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置として、アクセス系通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が接続可能であり、前記第1の通信制御部は、前記第1の通信方式に対応する識別情報に基づいて、前記通信部が前記第1の通信方式に対応する周波数帯域を用いて通信を行うように制御する通信装置。請求項5または6記載の通信装置であって、前記第1の通信制御部が、前記第1の制御区間において前記第2の通信方式に対応する制御信号のためのタイムスロットで前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置から送出された第2の制御信号を検出しなかった場合、前記通信部は、前記第1の制御区間において前記第1の通信方式を用いた他の通信装置とデータ通信を行っている場合、前記帯域を用いて当該データ通信を前記第2の制御区間で継続する通信装置。請求項4ないし6のいずれか一項記載の通信装置であって、前記第1の通信制御部は、前記第1の通信方式の通信装置のみが送信権を獲得した回数を送信権獲得回数として計数し、所定期間内の前記送信権獲得回数が所定回数以上の場合には、少なくとも所定期間に渡って、当該通信装置に無条件で送信権を与える通信装置。請求項4ないし6のいずれか一項記載の通信装置であって、前記第1の通信制御部は、前記第1の通信方式の通信装置とは異なる通信方式の通信装置が送信権を獲得した回数を他方式送信権獲得回数として計数し、所定期間内の前記他方式送信権獲得回数が所定回数以下の場合には、少なくとも所定期間に渡って、当該通信装置に無条件で送信権を与える通信装置。請求項4ないし6のいずれか一項記載の通信装置であって、前記第1の通信制御部は、前記第1の通信方式以外の通信装置が送信権を獲得した回数を他方式送信権獲得回数として計数し、所定期間内の前記他方式送信権獲得回数が所定回数以上の場合には、前記第1の通信方式の通信装置が送信権を獲得しない限り、前記通信部のデータ送信をオフに制御する通信装置。請求項1記載の通信装置であって、前記通信部と前記電力線との間に、前記第1の通信制御部からの制御により、通信信号のオンオフ制御が可能なスイッチ部を更に備える通信装置。請求項1~12のいずれか一項記載の通信装置であって、前記同期信号生成部は、前記電力線の交流電力波形の電圧のゼロクロス点を検出し、前記ゼロクロス点に基づいて同期信号を生成する通信装置。第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が接続可能な電力線を介して、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置と通信できない第1の通信方式を用いて通信を行う集積回路であって、前記電力線の交流電力波形に基づいて同期信号を生成する同期信号生成部と、前記同期信号に基づいて、当該通信装置が通信に使用する帯域を取得するように制御し、前記他の通信装置が当該通信装置によって取得された帯域で通信を行わないように制御すると共に、前記他の通信装置が識別可能に設定された第1の制御信号を、当該第1の制御信号を検出可能な第2の通信制御部を有する前記他の通信装置へ送信する第1の通信制御部と、前記帯域を用いて、前記第1の通信方式を用いた他の通信装置と通信を行う通信部と、を備える集積回路。第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が接続可能な電力線を介して、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置と通信できない第1の通信方式を用いて通信を行う通信装置が実行する通信方法であって、前記電力線の交流電力波形に基づいて同期信号を生成するステップと、前記同期信号に基づいて、当該通信装置が通信に使用する帯域を取得するように制御し、前記他の通信装置が当該通信装置によって取得された帯域で通信を行わないように制御すると共に、前記他の通信装置が検出可能に設定された第1の制御信号を、当該第1の制御信号を検出可能な第2の通信制御部を有する前記他の通信装置へ送信するステップと、前記帯域を用いて、前記第1の通信方式を用いた他の通信装置と通信を行うステップと、を備える通信方法。第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が接続可能な電力線を介して、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置と通信できない第1の通信方式を用いて通信を行う通信装置であって、前記電力線の交流電力波形に基づいて、当該通信装置が通信に使用する帯域を取得するように制御し、前記他の通信装置が当該通信装置によって取得された帯域で通信を行わないように制御すると共に、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が識別可能に設定された制御信号を、当該第1の制御信号を検出可能な第2の通信制御部を有する前記前記他の通信装置へ送信する第1の通信制御部と、前記帯域を用いて、前記第1の通信方式を用いた他の通信装置と通信を行う通信部と、を備える通信装置。ところで、現状では前述のような電力線を通信に利用する技術については規格が定まっていないので、実際の通信に使用するプロトコル、変調方式、周波数帯などの通信方式については、開発するメーカ毎に仕様が異なっている。一方、このような通信技術が実際に使用される環境を考えると、同じ場所で複数種類の通信方式が混在する可能性が高い。例えば、アパートやマンションのような集合住宅に住んでいるユーザ通信装置の利用者の場合を想定すると、同じ集合住宅に住むそれぞれのユーザは必ずしも同じメーカの通信装置例えばモデムを使用するとは限らないので、複数のメーカが独自に製造した複数種類の通信装置が共通の電力線に同時に接続される場合がある。このように、プロトコルや変調方式などの通信方式の異なる、複数種類の通信装置が同じ電力線に接続された場合には、自局と違う方式の通信装置から送出された信号を自局で復調することはできず、単なるノイズとして認識されることになる。したがって、複数種類の通信装置が同じ周波数帯を使用しているにもかかわらず、他の通信装置の存在すら認識できないため、複数種類の通信装置が送出する信号が衝突することになり、通信ができない状態になる。すなわち、共通の電力線上で複数種類の通信装置が共存することはできない。なお、同じ種類の通信装置については、時間分割により信号を多重しているので、複数の通信装置が共通の電力線を利用して互いに通信することができる。また、このような通信に利用可能な装置の本体は、LSI大規模集積回路として既に完成しているものも存在するので、回路に大きな変更を加えることなく実際の装置として使用できるのが望ましい。本発明は、通信方式の異なる複数種類の通信装置が共通の伝送路に接続された場合であっても、回路に大きな変更を加えることなく、信号の衝突を発生することなく通信することが可能な通信装置及び通信方法を提供することを目的とする。本発明の通信装置は、第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が接続可能な電力線を介して、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置と通信できない第1の通信方式を用いて通信を行う通信装置であって、前記電力線の交流電力波形に基づいて同期信号を生成する同期信号生成部と、前記同期信号に基づいて、当該通信装置が通信に使用する帯域を取得するように制御し、前記他の通信装置が当該通信装置によって取得された帯域で通信を行わないように制御すると共に、前記他の通信装置が識別可能に設定された第1の制御信号を、当該第1の制御信号を検出可能な第2の通信制御部を有する前記他の通信装置へ送信する第1の通信制御部と、前記帯域を用いて、前記第1の通信方式を用いた他の通信装置と通信を行う通信部と、を備える。を備える。この構成により、電力線の交流電力波形のタイミングに基づいて生成した同期信号を用いてタイミングを制御するので、種類の異なる通信装置同士であっても互いに信号送出や監視のタイミングを合わせることが可能になる。また、送信権を獲得できなかった通信装置が送信機能をオフに制御することにより、ノイズとなる信号が電力線等の伝送路上に送出されるのを防止し、複数種類の信号が伝送路上で衝突するのを回避できる。したがって、複数種類の通信装置が同じ伝送路上で共存できる。また、本発明の通信装置は、第2に、上記第1の通信装置であって、前記データ通信部は第1の信号を伝送路に送出し、前記通信制御部は第2の信号を前記伝送路に送出し、前記第1の信号と前記第2の信号とは、周波数及び時間の少なくとも一方に関して互いに独立した信号である。この構成により、前記第1の信号と第2の信号とが独立しているので、これらの信号を実質的に同時に送出することができる。すなわち、送信権の獲得のための制御信号の送出とデータ通信の信号の送出とを同時に行うことができるので、送信権獲得制御に伴う伝送効率の悪化を避けることができる。また、本発明の通信装置は、第3に、上記第2の通信装置であって、前記第1の信号は、通信に使用する周波数帯域に含まれる第1の帯域に割り当てられ、前記第2の信号は、通信に使用する周波数帯域に含まれ、前記第1の帯域とは異なる第2の帯域に割り当てられる。この構成により、それぞれの信号に適した周波数帯域を割り当てることにより、効率の良い通信を実現できる。例えば、2MHz~3MHz程度の周波数帯では、S/N信号対雑音比が低く高速伝送に対する寄与度が低いため、この周波数帯を送信権の獲得のための制御に利用し、他の周波数帯をデータ通信用に割り当てれば、伝送効率を劣化させることなく複数種類の通信装置が共存するための制御を行うことができる。また、本発明の通信装置は、第4に、上記第1ないし第3のいずれかの通信装置であって、前記通信制御部は、自通信装置が送信権を獲得した場合に、前記同期信号のタイミングを利用して、送信権獲得に関する制御信号を送出する。この構成により、複数の通信装置が送出した信号が電力線等の伝送路上で衝突するのを防止できる。例えば、複数の通信装置がキャリア検出期間内の同じタイミングで複数の通信装置がキャリア信号を送出すると、他通信装置の存在を検出できないため、複数の通信装置が同時に送信権を獲得してしまう。しかし、送信権を獲得した通信装置が送信権獲得に関する制御信号を送出することにより、複数の通信装置が同時に送信権を獲得したか否かを識別できるので、これによる衝突を未然に回避できる。また、本発明の通信装置は、第5に、上記第4の通信装置であって、通信方式毎に互いに異なる時間帯が、前記同期信号のタイミングに基づく通知区間として割り当てられ、前記通信制御部は、送信権獲得に関する制御信号を、自通信装置の通信方式に割り当てられている前記通知区間に送出する。この構成により、通信方式毎に独立した通知区間が割り当てられるので、いずれの通信方式が送信権を獲得したのかを確実に識別できる。また、本発明の通信装置は、第6に、上記第5の通信装置であって、前記通信制御部は、前記同期信号のタイミングに基づいて決定される所定のキャリア検出期間で、自通信装置の送信権の獲得を試みる。この構成により、共通のキャリア検出期間で、例えば公知のCSMACarrierSenseMultipleAccess制御等の送信権の獲得を実施することにより、種類が異なる他の通信装置がデータを送信しようとしているか否かを検出できるので、種類が異なる他の通信装置からのキャリアが検出されなければ、自装置が送信権を獲得したとみなすことができる。また、本発明の通信装置は、第7に、上記第6の通信装置であって、前記通信制御部は、各通信方式に割り当てられた通知区間で制御信号を監視して、複数の通信方式が同じキャリア検出期間に送信権を獲得したか否かを識別し、自通信装置が送信権を獲得した場合に、他の通信方式の通信装置が同じキャリア検出期間に送信権を獲得したことを検出したときは、獲得した送信権を放棄する。この構成により、複数の通信方式が同時に送信権を獲得した場合に、該当する通信方式の通信装置が送信権を放棄するので、複数の通信方式の通信装置が同時に信号を送出するのを防止することができ、信号の衝突を回避できる。また、本発明の通信装置は、第8に、上記第7の通信装置であって、前記通信制御部は、複数の通信方式が同じキャリア検出期間に送信権を獲得したことを検出した場合に、自通信装置が送信権を獲得していたときは、継続して送信権を獲得する。この構成により、利用可能な帯域を有効に利用できる。すなわち、複数の通信方式が同時に送信権を獲得し、それらの権利を放棄した場合には、放棄によって利用されない帯域が発生するが、この帯域を前回送信権を獲得した通信方式の通信装置が継続して利用することにより、効率的な通信が可能になる。また、本発明の通信装置は、第9に、上記第6ないし第8のいずれかの通信装置であって、前記通信制御部は、自通信装置が送信権を獲得したことを検出した回数を権利獲得回数として計数すると共に、複数の通信方式が同時に送信権を獲得したことを検出した回数を衝突発生回数として計数し、前記権利獲得回数及び衝突発生回数に基づいて求められる衝突発生頻度が所定以上の場合には、前記キャリア検出期間に自通信装置からのキャリア送信を所定時間抑制する。この構成により、隠れ端末問題を回避することができる。例えば、電力線を通信の伝送路として利用する場合には、伝送路の特性が非常に不安定であり、場所の違いや時間の違いによって信号の減衰量などの特性が動的に変化する。例えば、同じ電力線に接続されている他の家電製品等のスイッチのオンオフなどに伴って様々なノイズが発生する可能性があるし、各部に接続された電気部品のインピーダンスの影響により、場所の違いによって減衰量が大幅に変化する可能性もある。このため、ある位置の通信装置から他のある位置に存在する通信装置が見えない、いわゆる隠れ端末問題が発生することになる。この構成では、衝突発生頻度が所定以上の場合に自装置からのキャリア送信を所定時間抑制するので、見えない位置の通信装置が送出する信号と自装置の信号との衝突の発生を抑制できる。また、本発明の通信装置は、第10に、上記第4ないし第9のいずれかの通信装置であって、前記通信制御部は、送出された制御信号を受信することで、自通信装置と同じ通信方式の他の通信装置が送信権を獲得したことを検出した場合には、送信権の獲得に関する制御信号を、自通信装置からも前記伝送路に送出する。この構成により、前述の隠れ端末問題により発生する信号の衝突を回避することができる。例えば、1番目の通信方法の1番目の通信装置、2番目の通信装置及び3番目の通信装置と、2番目の通信方法の4番目の通信装置、5番目の通信装置及び6番目の通信装置とが存在する場合に、前記1番目の通信装置と4番目の通信装置との間では互いが送出したキャリア信号を検出できるが、他の通信装置同士の間では隠れ端末問題の影響でキャリア信号を検出できない場合を想定する。この場合、仮に3番目の通信装置と6番目の通信装置とが共に送信権を獲得し、これらが制御信号を送出しただけでは、いずれの通信装置もこれらの制御信号を検出できない。しかし、この構成では、送信権を獲得した3番目の通信装置だけでなく、同じ通信方式の1番目の通信装置及び2番目の通信装置も制御信号を送出するので、2番目の通信方式の4番目の通信装置は、1番目の通信装置が送出する制御信号を検出するため、1番目の通信方式が送信権を獲得したことを認識できる。同様に、送信権を獲得した6番目の通信装置だけでなく、同じ通信方式の4番目の通信装置及び5番目の通信装置も制御信号を送出するので、1番目の通信方式に属する1番目の通信装置は、4番目の通信装置が送出する制御信号を検出するため、2番目の通信方式が送信権を獲得したことを認識できる。また、本発明の通信装置は、第11に、上記第1ないし第10のいずれかの通信装置であって、宅内における電力線通信を行うための宅内系通信方式と、それ以外の電力線通信を行うために用いるアクセス系通信方式とが同じ電力線を共通の伝送路として利用される場合に、前記通信制御部は、それぞれの通信方式に対して割り当てられた互いに異なる識別情報に基づいて送信権を制御する。この構成により、宅内系の通信方式及びアクセス系の通信方式のそれぞれを区別して電力線に関する送信権を制御できるので、アクセス系通信方式の通信局も共通の電力線を利用して通信を行うことができる。また、本発明の通信装置は、第12に、上記第11の通信装置であって、前記電力線上の通信に使用する周波数帯域を少なくとも、互いに異なる第1の帯域,第2の帯域及び第3の帯域に区分して、前記宅内系通信方式の通信装置のデータ通信部が前記電力線に送出する第1の信号は前記第1の帯域及び第3の帯域に割り当てられ、前記宅内系通信方式の通信装置の通信制御部が前記電力線に送出する第2の信号は前記第2の帯域に割り当てられ、前記アクセス系通信方式の通信装置のデータ通信部が前記電力線に送出する第3の信号は前記第3の帯域に割り当てられ、前記アクセス系通信方式の通信装置が送信権を獲得した場合には、送信権を獲得していた通信方式の通信装置が前記第1の帯域のみの送信権を獲得するように、前記通信制御部が制御する。この構成により、前記アクセス系通信方式が送信権を獲得しない時には、第1の帯域及び第3の帯域を宅内系の通信方式のデータ通信に利用できるので、効率的に帯域を利用することになり、高速のデータ通信を行うのに役立つ。また、本発明の通信装置は、第13に、上記第11の通信装置であって、前記電力線上の通信に使用する周波数帯域を少なくとも、互いに異なる第1の帯域、第2の帯域及び第3の帯域に区分して、前記宅内系通信方式の通信装置のデータ通信部が前記電力線に送出する第1の信号は前記第1の帯域及び第3の帯域に割り当てられ、前記宅内系通信方式の通信装置の通信制御部が前記電力線に送出する第2の信号は前記第2の帯域に割り当てられ、前記アクセス系通信方式の通信装置のデータ通信部が前記電力線に送出する第3の信号は前記第3の帯域に割り当てられ、前記アクセス系通信方式の通信装置が送信権を獲得した場合には、送信権を獲得した通信方式の通信装置が前記第1の帯域のみの送信権を獲得するように、前記通信制御部が制御する。この構成により、前記アクセス系通信方式が送信権を獲得しない時には、第1の帯域及び第3の帯域を宅内系の通信方式のデータ通信に利用できるので、効率的に帯域を利用することになり、高速のデータ通信を行うのに役立つ。また、本発明の通信装置は、第14に、上記第12又は第13の通信装置であって、前記アクセス系通信方式の通信装置の通信制御部は、他通信装置から到来する制御信号の検出とは無関係に自通信装置の送信権を獲得し、自通信装置が送信権を獲得した場合には、前記アクセス系通信方式にあらかじめ割り当てられた時間帯の通知区間に、送信権獲得に関する制御信号を送出する。この構成により、前記アクセス系通信方式の通信装置は他通信装置から到来するキャリア信号の検出とは無関係に自装置の送信権を優先的に獲得できるので、時間待ちをすることなく効率的に帯域を確保して通信することができる。また、本発明の通信装置は、第15に、上記第6ないし第10のいずれかの通信装置であって、前記通信制御部は、各通信方式に割り当てられた通知区間で制御信号の発生を監視して、複数の通信方式が同じキャリア検出期間に送信権を獲得したか否かを識別し、自通信装置が送信権を獲得していた場合に、他の通信方式の通信装置からの制御信号の発生を検出しない場合には自通信装置が送信権を獲得する。この構成により、他の通信方式の通信装置からの制御信号の発生を検出しない場合には、自装置の通信方式が引き続き送信権を獲得することにより、効率的に帯域を利用することができる。また、本発明の通信装置は、第16に、上記第5ないし第10のいずれかの通信装置であって、前記通信制御部は、各通信方式に割り当てられた通知区間で制御信号の発生を監視して、自通信装置の通信方式の通信装置のみが送信権を獲得した回数を送信権獲得回数として計数し、所定期間内の前記送信権獲得回数が所定回数以上の場合には、少なくとも所定期間に渡って、自通信装置の通信方式の通信装置に無条件で送信権を与える。この構成により、より効率的に帯域を利用することができる。例えば、1つの集合住宅の最初のユーザが使用する最初の通信システムが稼働したときのように、1種類の通信方式の通信装置のみが電力線等の伝送路に接続されているような場合には、複数グループ間の信号の衝突は発生しないので、送信権を制限すると通信に利用可能な帯域の一部が無駄になる。この構成では、他の通信方式の通信装置が伝送路に接続されていないときには、接続されている通信方式の通信装置に無条件で送信権を与えるので、全ての帯域を有効に利用できる。また、本発明の通信方式は、第17に、上記第5ないし第10のいずれかの通信装置であって、前記通信制御部は、各通信方式に割り当てられた通知区間で制御信号の発生を監視して、自通信装置の通信方式の通信装置とは異なる通信方式の通信装置が送信権を獲得した回数を他方式送信権獲得回数として計数し、所定期間内の前記他方式送信権獲得回数が所定回数以下の場合には、少なくとも所定期間に渡って、自通信装置の通信方式の通信装置に無条件で送信権を与える。この構成により、より効率的に帯域を利用することができる。例えば、1つの集合住宅の最初のユーザが使用する最初の通信システムが稼働したときのように、1種類の通信方式のみが電力線等の伝送路に接続されているような場合には、複数グループ間の信号の衝突は発生しないので、送信権を制限すると通信に利用可能な帯域の一部が無駄になる。この構成では、他の通信方式の通信装置が電力線に接続されていないときには、接続されている通信方式の通信装置に無条件で送信権を与えるので、全ての帯域を有効に利用できる。また、本発明の通信装置は、第18に、上記第5ないし第10のいずれかの通信装置であって、前記通信制御部は、各通信方式に割り当てられた通知区間で制御信号の発生を監視して、自通信装置の通信方式以外の通信装置が送信権を獲得した回数を他方式送信権獲得回数として計数し、所定期間内の前記他方式送信権獲得回数が所定回数以上の場合には、自通信装置の通信方式の通信装置が送信権を獲得しない限り、前記データ通信部のデータ送信をオフに制御する。この構成により、環境の変化に対応して適切な制御を行うことができる。例えば、1つの集合住宅で最初のユーザが1番目の通信システムを使用している状態で、2番目のユーザが2番目の通信システムを導入すると、同じ電力線等の伝送路に種類の異なる1番目の通信システムと2番目の通信システムとが接続されるので、無条件で送信権を与えるとシステム間で信号の衝突が発生する。この構成では、2番目の通信システムが接続されると、それを検知して送信権の獲得に応じた帯域制御が開始されるので、信号の衝突を自動的に回避することができる。また、本発明の通信装置は、第19に、上記第1の通信装置であって、前記データ通信部と伝送路との間に、前記通信制御部からの制御により、通信信号のオンオフ制御が可能なスイッチ部を更に備える。この構成により、前記スイッチ部を制御するだけで伝送路に出力する通信信号のオンオフを切り替えることができるので、通信装置の主要部については既存のユニットLSI等をそのまま利用することも可能である。また、本発明の通信装置は、第20に、上記第1ないし第19のいずれかの通信装置であって、前記データ通信部は、前記電力線と異なる伝送路を用いたデータ通信の通信機能を有する。この構成により、データ通信を行う伝送路は、LANケーブル、同軸ケーブル、電話線、スピーカ線など、各種のケーブルや、無線伝送路を利用した通信においても、複数種類の信号が伝送路上で衝突するのを回避することができる。本発明の通信方法は、第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置が接続可能な電力線を介して、前記第2の通信方式を用いて通信を行う他の通信装置と通信できない第1の通信方式を用いて通信を行う通信装置が実行する通信方法であって、前記電力線の交流電力波形に基づいて同期信号を生成するステップと、前記同期信号に基づいて、当該通信装置が通信に使用する帯域を取得するように制御し、前記他の通信装置が当該通信装置によって取得された帯域で通信を行わないように制御すると共に、前記他の通信装置が検出可能に設定された第1の制御信号を、当該第1の制御信号を検出可能な第2の通信制御部を有する前記他の通信装置へ送信するステップと、前記帯域を用いて、前記第1の通信方式を用いた他の通信装置と通信を行うステップと、を備える。この方法により、電力線の交流電力波形のタイミングに基づいて生成した同期信号を用いてタイミングを制御するので、種類の異なる通信装置同士であっても互いに信号送出や監視のタイミングを合わせることが可能になる。また、送信権を獲得できなかった通信装置が送信機能をオフに制御することにより、ノイズとなる信号が電力線等の伝送路上に送出されるのを防止し、複数種類の信号が伝送路上で衝突するのを回避できる。したがって、複数種類の通信装置が同じ伝送路上で共存できる。本発明によれば、通信方式の異なる複数種類の通信装置が共通の伝送路に接続された場合であっても、信号の衝突を発生することなく通信することが可能になる。本発明の実施形態について、図1~図16を参照しながら以下に説明する。図1は、本発明の実施形態に係る通信装置の概略構成を示すブロック図である。図1に示すように、本実施形態の通信装置100は、伝送路200と電気的に接続されている。通信装置100は、モデムであり、パソコンなど図示しない通信端末と接続した状態で使用される。なお、モデムは通信装置100の一例であって、通信機能を有する装置であればいずれのものであってもよい。具体的には、モデム機能を有する電気機器例えばネットワーク家電機器やパーソナルコンピュータであってもよい。伝送路200としては、実際には家庭内、オフィス内、工場内などに設置されている電力線などの電力線例えばVVFケーブルが用いられる。このような電力線は、例えば交流100V、50Hz又は60Hzの商用電源の電力を各種電気機器に供給するために使用されているが、空いている周波数帯域をデータ通信に利用することができる。なお、電力線は、交流電力が供給されれば、特に100V、50Hzである必要はなく、例えば、米国であれば、交流120V、60Hz、また中国であれば、交流110/220V、50Hzなど、種々の条件がある。また、例えばアパートあるいはマンションのような集合住宅にこの通信装置100を設置する場合には、例えば図16に示すように様々な種類の通信装置100が共通の伝送路200に接続されることになる。図16は共通の伝送路に複数の通信装置が接続されたシステムの構成例を示すブロック図である。図16に示す例では、複数の通信装置100A1、100A2、100B1、100B2、100C1、100C2が共通の伝送路200に接続されている。通信装置100A1、100A1はA方式の通信方式で通信を行い、通信装置100B1、100B1はB方式の通信方式で通信を行い、通信装置100C1、100C1はC方式の通信方式で通信を行う。従って、通信装置100A1と通信装置100A2とが同じ種類の装置であり、通信装置100B1と通信装置100B2とが同じ種類の装置であり、通信装置100C1と通信装置100C2とが同じ種類の装置である。しかし、通信装置100A1、A2、通信装置100B1、B2、通信装置100C1、C2は互いに種類が異なっている。この種類の違いは、実際には通信に用いるプロトコル、データ信号の変調方式、データ信号のシンボルレートなどの通信方式が異なることを意味している。すなわち、集合住宅には独立した複数の家庭がユーザとして含まれているが、使用している電力線は共通であり、各家庭の電力線は互いに電気的に接続されている。一方、各家庭のユーザは必ずしも同じメーカつまり同じ通信方式の通信装置を使用するとは限らないので、各家庭のユーザは、互いに種類の異なる通信装置100を使用する場合がある。つまり、メーカ毎に通信装置100が通信に用いるプロトコル、データ信号の変調方式、データ信号のシンボルレートなどの通信方式が異なる可能性がある。このように、種類の異なる複数の通信装置100が共通の伝送路200に接続された場合には、各通信装置100は自局と種類の異なる他の通信装置100が送出した信号を復調できないので、他の通信装置100の存在すら検出することができない。その結果、種類が異なる複数の通信装置100が送出した信号同士が伝送路200上で衝突することになる。信号の衝突が生じると通信ができないので、特別な制御を行わない限り、種類の異なる複数の通信装置100が伝送路200上で共存することはできない。図1に示す通信装置100は、種類の異なる複数の通信装置100が共通の伝送路200上で共存するための機能を備えている。図1を参照すると、この通信装置100はデータ通信器データ通信部110、通信制御器通信制御部120、ACサイクル検出器同期信号生成部130及びスイッチ部通信制御部140を備えている。データ通信器110は、一般的なモデムと同様にデータ通信のための基本的な制御や変復調を含む信号処理を行う電気回路である。すなわち、図示しないパソコンなどの通信端末から出力されるデータ信号第1の信号を変調して送信信号データとして出力すると共に、伝送路200側から入力されるデータ信号を受信信号データとして復調してパソコンなどの通信端末に出力する。また、伝送路200を使用できるかどうかを確認するために、データ通信器110は通信する前に所定の通信要求信号を出力する。スイッチ部140は、データ通信器110と伝送路200との間で送信信号データ及び受信信号データの通過のオンオフを制御する複数のスイッチである。スイッチ部140は、例えば、アナログフロントエンドAFEを有して構成される。AFEは、A/D変換器やD/A変換器、フィルタ、AGCAutoGainControl、アンプなどを有し、ディジタル信号処理回路と電力線からなる伝送線とのインターフェースとなる。そして、これらのアナログフロントエンド140に含まれる回路のオンオフを切り替えることで、送信信号データ及び受信信号データの通過のオンオフを制御することができる。なお、スイッチ部140は、データ通信の通信機能をオンオフすることが出来ればどのような構成であってもよく、例えば、アナログスイッチのように外部からの制御信号によってオンオフ制御が可能なスイッチが内蔵されていてもよい。この場合、上述のAFEは、データ通信器110に含まれていてもよい。ACサイクル検出器130は、複数種類の通信装置100が共通のタイミングで制御を実施するために必要な同期信号を生成する。実際には、図1に示すように、伝送路200に供給される商用電源の交流電力波形AC、すなわち50Hz又は60Hzの正弦波からなる交流波形が現れるので、この交流波形の電圧のゼロクロス点を検出し、このタイミングを基準とする同期信号SSを生成する。図1に示す同期信号SSは、一例であって、交流電力波形のゼロクロス点に同期した複数のパルスからなる矩形波である。通信制御器120は、ACサイクル検出器130が出力する同期信号のタイミングに同期して、複数種類の通信装置100が伝送路200上で共存するために必要な制御を行う。すなわち、データ通信器110から入力される通信要求にしたがって、自局通信装置100が伝送路200を使用する権利送信権を獲得するための制御を行う。また、他の通信装置100との間で送信権獲得のネゴシエーションを行うために、通信制御器120は制御信号第2の信号を送信信号制御として伝送路200に送出し、伝送路200から制御信号を受信信号制御として受信する。更に、自局が、送信権を獲得したか否かに応じて、すなわち伝送路200上の帯域を使用できるタイミングか否かに応じて、スイッチ部140をオンオフ制御する。したがって、自局が伝送路200上の帯域を使用できないタイミングでは、スイッチ部140はオフになり、データ通信器110は伝送路200から遮断される。よって、種類の異なる複数の信号が伝送路200上で衝突するのを確実に防止することができる。このため、通信装置100の通信プロトコル、変調方式、シンボルレートなどの通信方式については、メーカ毎に独自に決定することができる。したがって、回路の大きな変更を加えることなく、既存の回路LSIなどをデータ通信器110としてそのまま利用することも可能になる。勿論、データ通信器110、通信制御器120、ACサイクル検出器130及びスイッチ部140の全ての機能を1つの集積回路に組み込むことも可能である。図2は複数の通信装置の動作例を示すタイムチャートである。本実施形態では、伝送路200上の周波数帯域を、図2に示すように商用電源帯域11、制御信号帯域12及びデータ信号帯域13に区分してある。具体的には、商用電源帯域11は50Hz~2MHzの範囲内に割り当て、制御信号帯域12は2MHz~3MHzの範囲内に割り当て、データ信号帯域13は3MHz~30MHzの範囲内に割り当ててある。なお、商用電源やAM放送との干渉を防止するため、商用電源帯域11を通信に利用することは一般的に好ましくないが、商用電源帯域11が、その周波数例えば60Hzを含む帯域に割り当てれば、商用電源、制御信号、データ信号にそれぞれ割り当てる帯域は任意である。制御信号帯域12は、複数種類の通信装置100が伝送路200を通信に使用するための送信権を獲得するためのネゴシエーション専用に用いられ、ネゴシエーションのための制御信号がこの帯域に送受信される。すなわち、図1に示す送信信号制御信号及び受信信号制御信号の周波数が制御信号帯域12に割り当てられる。データ信号帯域13は、実際のデータ通信のための信号専用の周波数帯域であり、各種のデータ信号がこの帯域で送受信される。すなわち、図1に示す送信信号データ及び受信信号データの周波数がデータ信号帯域13に割り当てられる。ここで、図3は電力線伝送路の周波数特性例を示すグラフであり、図4は電源コンセントのノイズの周波数特性例を示すグラフである。図3及び図4に示す特性から分かるように、2MHz~3MHzの帯域では信号の減衰量が大きく、発生する雑音も大きくなる傾向がある。高速の伝送を実現するためには、できる限り広い周波数帯を通信に使用するのが望ましいが、2MHz~3MHzの帯域はS/N信号対雑音比が低いため、高速伝送に対する寄与度が低いのが実情である。そのため、2MHz~3MHzの帯域を制御信号帯域12としてネゴシエーションに専用に割り当てることで、伝送速度の低下を少なくすることができる。この制御信号帯域12を使用してネゴシエーションのための制御信号を送受信する通信制御器120は、例えば図5に示すように構成することができる。図5は通信制御器の構成例を示すブロック図である。図5の例では、通信制御器120は制御部121、信号発生部122、D/A変換器123、ローパスフィルタLPF124、バンドパスフィルタBPF125、AGC回路126、A/D変換器127及びFFT高速フーリエ変換回路128を備えている。制御部121は、データ通信器110から入力される通信要求に従い、ACサイクル検出器130から入力される同期信号のタイミングに同期して通信制御器120の全体の制御を行うディジタル回路である。信号発生部122は、制御部121の指示にしたがって、伝送路200に接続された他の通信装置100との間のネゴシエーションに必要な制御信号の波形パターンを発生する。この信号はマルチキャリア信号であり、本実施形態では、例えば、OFDMOrthogonalFrequencyDivisionMultiplexing:直交周波数分割多重信号として生成される。実際に使用されるOFDM信号は、例えば図6に示すようなフォーマットで出力され、図7に示すような信号スペクトルを示す。なお、伝送方式の一例としてOFDMを示したが、これに限る必要はなく、例えばSS周波数拡散の伝送方式を適用してもよい。D/A変換器123は、信号発生部122から出力されるディジタルのOFDM信号をアナログ信号に変換する。ローパスフィルタバンドパスフィルタでもよい124は、前述の制御信号帯域12の周波数成分だけを伝送路200に出力するために不要な周波数成分の通過を阻止する。バンドパスフィルタ125は、伝送路200上に現れた信号の中から制御信号帯域12の周波数成分だけを抽出してAGC回路126に出力する。AGC回路126は、減衰して入力された信号が規定のレベルになるように、自動的に利得を制御して信号を増幅する。A/D変換器127は、AGC回路126から入力されるアナログ信号をディジタル信号に変換する。FFT回路128は、A/D変換器127から入力されるディジタル信号に対して所定の高速フーリエ変換処理を施し、時間領域で並んで現れるマルチキャリア信号を周波数領域の信号に変換する。FFT回路128は、例えば128ポイントのFFT処理を行うが、ポイント数は任意である。制御部121は、FFT回路128が出力する信号を調べて、他の通信装置100がOFDMの制御信号共存信号として送出した信号に関するキャリアの有無を確認する。次に、複数種類の通信装置100が共通の伝送路200上で共存するために通信制御器120が行う具体的な制御の内容について説明する。本実施形態では、伝送路200に現れる商用電源の交流波形を複数種類の通信装置100に共通な信号として利用できるので、この交流波形に同期して、すなわちACサイクル検出器130が出力する同期信号に同期して制御を行っている。具体的には、図2に示すように交流波形の1サイクル60Hz:16.67ms/50Hz:20msの期間を制御周期に定めて、この制御周期毎に繰り返し制御を行っている。実際には、図2に示す制御期間T2、T3及びT4におけるデータ信号帯域13の送信権を獲得するための制御を、それぞれ制御期間T1、T2及びT3における制御信号帯域12を利用して行っている。また、図8は複数の通信装置の動作例を示すタイムチャートであり、図8に示すように各制御期間T1、T2、T3、を、交流電力波形ACにおける前半の半周期t1~t2の区間と、交流電力波形ACにおける後半の半周期t2~t3の区間とに区分し、前半はCSMA/CA区間キャリア検出期間とし、後半は使用通知区間通知区間としてある。すなわち、同期信号SSのタイミングに同期して、CSMA/CA区間、及び使用通知区間が設定されている。CSMA/CA区間では、伝送路200を使用しようとする各通信装置100が所定のバックオフルールに基づいて、公知のCSMA/CACarrierSenseMultipleAccesswithCollisionAvoidance制御を実施する。すなわち、各通信装置は伝送路が一定時間以上継続して空いていることを確認してからデータ制御信号帯域12に送出される共存信号を送信する。この待ち時間は最小限の時間にランダムな長さの待ち時間を加えたものである。そして、基本的にはCSMA/CA区間で共存信号を送出することができた通信装置100が次の制御期間における伝送路200のデータ信号帯域13を占有するための送信権を獲得する。なお、共存信号については他局他の通信装置の存在を確認できるものであればよいので、制御信号帯域12でキャリアの有無を識別できる信号であればよい。本実施形態では、共存信号としてOFDM信号を用いている。実際の信号としては、例えばシンボル長が100μs程度のマルチトーン例えば56波信号を用いればよい。一方、使用通知区間については等間隔で、例えば8又は16に分割して、8又は16個の使用通知スロットを形成してある。図9は複数の通信装置の動作例を示すタイムチャートである。図9に示す例では、時間t2~t3の使用通知区間を等間隔で8つのスロットに分割してあり、時間t21~t22のスロット、時間t22~t23のスロット、時間t23~t24のスロット、時間t24~t25のスロット、時間t25~t26のスロット、時間t26~t27のスロット、時間t27~t28のスロット及び時間t28~t29のスロットを、それぞれA、B、C、D、E、F、G及びHの互いに異なる種類の、通信システムに固定的に割り当ててある。これらの通信システムは、通信プロトコル、変調方式、シンボルレートなどの通信方式が互いに異なるシステムを意味しており、実際には通信装置100あるいはデータ通信器110を製造するメーカの違いによって区別するのが妥当である。本実施形態では、各制御期間のCSMA/CA区間で送信権を獲得した通信装置100の通信制御器120は、直後の使用通知区間に自局が割り当てられている使用通知スロットのタイミングで、共存信号を伝送路200に送出する。また、全ての通信装置100の通信制御器120は、使用通知区間の全てのスロットの状態を監視して、他の通信装置100が共存信号を送出したか否かを確認する。図9に示す例では、B方式の通信システムつまり通信方式に属する通信装置100が送信権を獲得したため、この通信システムに割り当てられている時間t22~t23のスロットのタイミングで共存信号を送出している。他の通信方式ここではA方式の通信システムに属する通信装置は、時間t22~t23のスロットを監視することにより、B方式の通信システムが送信権を獲得したことを認識する。ところで、CSMA/CA制御を行うだけでは複数の信号が衝突する可能性がある。したがって、同じCSMA/CA区間の中で複数の通信システムに属する複数の通信装置100が同時に次の制御期間の送信権を獲得する場合もある。その場合、同じ使用通知区間の中の異なる複数のスロットで、複数の通信装置100が共存信号を送出することになる。これは、次の制御期間で複数の信号が衝突することを意味するので、衝突を回避する必要がある。そこで、本実施形態では、次の制御期間の送信権を獲得した通信装置100が、自局に割り当てられたスロット以外のスロットで共存信号を検出した場合には、衝突を回避するために、次の期間の送信権を放棄する。また、衝突を回避するために、他の通信装置100が次の制御期間の送信権を放棄した場合には、前の制御期間に送信権を獲得した通信装置100が継続して次の制御期間も送信権を獲得する権利を与える。実際には、前の制御期間で権利を獲得した通信装置100は、今回の制御期間の使用通知区間を監視して、複数のスロットで複数の通信装置100が共存信号を送出したことを検出した場合には、今回も継続して自局が送信権を獲得したものとみなして、次の制御期間にデータ信号帯域13を占有する。以上のような制御を実施することにより、例えば図2に示すような動作を実現することができる。図2に示す例では、制御期間T1におけるCSMA/CA制御の結果、A方式の通信システムが次の制御期間T2におけるデータ信号帯域13の送信権を獲得し、制御期間T2におけるCSMA/CA制御の結果、B方式の通信システムが次の制御期間T3におけるデータ信号帯域13の送信権を獲得している。また、制御期間T3におけるCSMA/CA制御の結果、B方式とC方式の2つの通信システムが次の制御期間T4におけるデータ信号帯域13の送信権を獲得するが、使用通知区間の監視によって衝突が発生することが認識されるので、B方式とC方式の2つの通信システムに属する通信装置100は、いずれも次の制御期間T4の送信権を放棄する。そして、前の制御期間T3で送信権を獲得したB方式の通信システムが、次の制御期間T4におけるデータ信号帯域13の送信権を継続して獲得している。なお、ある制御期間において、CSMA/CA制御及び使用通知区間の監視の結果、どの通信方式の通信システムも送信権を獲得しなかったことが検出された場合には、前の制御期間で送信権を獲得した通信方式の通信システムが送信権を継続して獲得する。すなわち、通信制御器120は、各通信方式に割り当てられた通知区間で制御信号の発生を監視して、複数の通信方式が同じキャリア検出期間に送信権を獲得したか否かを識別し、自通信装置が送信権を獲得していた場合に、他の通信方式の通信装置からの制御信号の発生を検出しない場合には自通信装置が送信権を獲得する。これにより、常にいずれかの通信方式に送信権を与えられるので、効率的に帯域を利用することができる。ついで、隠れ端末処理について説明する。実際に複数種類の通信装置100が共存する環境においては、いわゆる隠れ端末問題が発生する可能性がある。すなわち、電力線などを伝送路200として利用する場合には、同じ電力線に接続される各種電気機器の接続状態の変化や動作状態の変化に伴って各位置に接続された通信装置100の通信状態が動的に変化し、信号の減衰量が大きくなったり外部からのノイズが大きくなったりする可能性が高い。そのため、共通の伝送路200に接続された複数種類の通信装置100の間で相手が見える相手の信号を検出できる場合と見えない場合とがある。図10は集合住宅内の共通の伝送路に複数の通信装置が接続されたシステムの構成例を示すブロック図である。図10に示す例では、例えばアパートのような同じ集合住宅に属するXさん宅とYさん宅とがそれぞれ種類の異なる通信システムを共通の電力線すなわち伝送路200に接続している場合を想定している。なお、図10では電力線からなる伝送路200は省略している。この例では、Xさん宅図中Xさん宅を示す円枠内には、同じ種類の3つの通信装置A1、A2、A3が設けられており、それぞれは電力線に接続されている。また、Yさん宅図中Yさん宅を示す円枠内には、同じ種類の3つの通信装置B1、B2、B3が設けられており、同様に電力線に接続されている。また、図10に示す例では、通信装置A1、A2、A3同士は互いに通信ができ、通信装置B1、B2、B3同士は互いに通信ができるが、Xさん宅とYさん宅との間の通信距離や電力線に接続される電気機器などにより、周波数特性が劣化し、通信装置A1は通信装置B1、B2、B3から見え、通信装置B1は通信装置A1、A2、A3から見える状態であるが、それ以外の通信装置同士の間では、お互いの存在を確認できない状態を想定している。したがって、図10に示す環境においては、通信装置A1又は通信装置B1が送信権を獲得した場合は問題ないが、例えば通信装置B2が送信権を獲得しても、通信装置B2が使用通知区間で送出する共存信号を通信装置A2及びA3には見えないので、通信装置A2又はA3は通信装置B2が存在しないものとみなして次の制御期間の送信権を獲得することになる。したがって、隠れ端末問題により複数の信号の衝突が発生する。このような隠れ端末問題を回避するための制御について以下に説明する。図11は隠れ端末問題を解決するための動作例を示すフローチャートである。図11に示す隠れ端末処理においては、通信制御器120が複数の信号の衝突が発生した頻度を調べて、頻度が高い場合には隠れ端末が存在するものとみなして特別な制御を実施する。具体的に、図11の各ステップについて説明する。ステップS11では、制御信号帯域12のCSMA/CA区間におけるCSMA/CA制御によって自局が次の制御期間のデータ信号帯域13の送信権を獲得したか否かを識別する。ステップS11で送信権の獲得を検出した場合には、次のステップS12に進み獲得カウンタ権利獲得回数の値を1だけカウントアップする。ステップS13では、同じ使用通知区間の複数のスロットで複数の通信装置100自局を含むが共存信号を出力したかつまり、1回の使用通知区間で共存信号が重複して出力されたか否かを識別する。複数のスロットで共存信号を検出した場合には衝突発生とみなしてステップS14に進み、衝突カウンタ衝突発生回数の値を1だけカウントアップする。ステップS15では、衝突発生頻度=衝突カウンタの値/獲得カウンタの値を求め、この衝突発生頻度をあらかじめ定めた閾値と比較する。すなわち、隠れ端末が存在しない場合には衝突発生頻度は比較的低いが、隠れ端末が存在する場合には衝突発生頻度が高くなる傾向がある。隠れ端末が存在しない場合にはステップS17に進み、通常の送信を行う。一方、衝突発生頻度が高く、隠れ端末が存在する可能性が高いとみなした場合にはステップS16に進み、一定の期間のバックオフ時間にわたって送信を停止する。すなわち、CSMA/CA区間での共存信号の送信を所定の期間だけ停止する。これにより、隠れ端末が存在する場合に、衝突の発生を抑制できる。なお、ステップS17では、一定の期間、送信を停止したが、このバックオフ時間は、必ずしも一定である必要はなく、適宜変更することが可能である。例えば、衝突発生頻度が上記閾値を越えた通信装置のバックオフ時間を、他の通信装置より長くなるように設定してもよい。また、長くしたバックオフ時間は、所定条件を満たすことで例えば一定時間経過後、あるいは、衝突発生頻度が所定閾値以下となった時点で初期状態のバックオフ時間に復帰させてもよい。図12は複数の通信装置の動作例を示すタイムチャートである。隠れ端末問題に関する対策として、図12に示す制御も考えられる。なお、図11の制御と図12の制御とを同時に実施しても良いし、何れか一方だけを実施しても良い。図12に示す制御においては、各通信システムに属する各通信装置100は、自局と同じ通信システムに属する他の通信装置100が送信権を獲得したことを使用通知区間の該当スロットで検出した場合には、自局も同じスロットで共存信号を伝送路200に送出する。図12に示す例では、図10に示した状態と同じ環境において、通信装置B3が送信権を獲得した場合を想定している。したがって、使用通知区間の中の通信システムBに割り当てられた時間t22~t23のスロットB-Slotで通信装置B3が共存信号TransmitSignalを送出する。図10で述べたように、通信装置B3は他の通信装置B2、B1、A1が見えるので、通信装置B3が送出する共存信号は、他の通信装置B2、B1、A1で検出されるSignalDetect。この場合、通信装置B3と同じ通信システムに属している通信装置B1及びB2は、このスロットB-Slot内の前半のタイミングで通信装置B3からの共存信号を検出すると、同じスロットB-Slot内の後半のタイミングで自局からも共存信号TransmitSignalを伝送路200に送出する。その結果、このスロットB-Slot内の後半のタイミングで通信装置B1が送出した共存信号は、各通信装置A1、A2、A3で確認できる。したがって、図10で述べた通信装置B3が見えない通信装置A2、A3においても、他の通信システムが送信権を獲得したことを認識できるため衝突を回避できる。ところで、例えばインターネットのようなネットワークにアクセスする場合には、例えば電話線メタルや光ファイバのような伝送路を利用してプロバイダーとの間の通信回線を確保するのが一般的であるが、商用電源を供給する電力線を利用してユーザとプロバイダーとの間の通信回線を確保することも可能である。ここでは、本明細書では、各ユーザの家庭内において電力線通信を行う通信方式を、宅内通信方式と定義し、それ以外の電力線通信を行う通信方式を、アクセス系通信方式と定義する。以下、宅内通信方式による通信システムを、単に宅内系と称し、アクセス系通信方式による通信システムを、単にアクセス系と称す。従って、アクセス系には、各家庭と電柱との間を接続する電力線の通信システムや、オフィスや工場などの構内で接続された電力線の通信システムが含まれる。商用電源を供給する電力線を利用してユーザとプロバイダーとの間の通信回線を確保する場合には、共通の電力線電灯線に宅内系の通信装置とアクセス系の通信装置とが接続されることになる。したがって、その場合には宅内系とアクセス系との信号の衝突も防止する必要がある。なお、アクセス系については同じ電力線にメーカの異なる複数種類の通信装置が接続されない場合は、アクセス系の通信システムは1種類のみであるが、例えば通信会社と電力会社とが相互に乗り入れして、複数のアクセス系の通信システムもあり得る。このような場合であっても、基本的には前述の通信装置100を各宅内系及びアクセス系のモデムとして使用することにより、信号の衝突を防止できる。図13に示す例では、通信システムA、Bがそれぞれ種類の異なる宅内系の通信装置100に相当し、通信システムCがアクセス系の通信装置100に相当する場合を想定している。この例では、各通信システムA、B、Cに対してそれぞれ独立した時間帯をスロットとして前述の使用通知区間の中に割り当ててあるので、各通信システムA、B、Cは互いに対等な状態でCSMA/CA制御によりデータ通信のための帯域データ信号帯域13を確保することができる。図13は複数の通信装置の動作例を示すタイムチャートである。図13に示す例では、制御期間T1のCSMA/CA区間におけるCSMA/CA制御により宅内系の通信システムAが次の制御期間T2のデータ信号帯域13の送信権を獲得し、制御期間T2のCSMA/CA区間におけるCSMA/CA制御により宅内系の通信システムBが次の制御期間T3のデータ信号帯域13の送信権を獲得し、制御期間T3のCSMA/CA区間におけるCSMA/CA制御によりアクセス系の通信システムCが次の制御期間T4のデータ信号帯域13の送信権を獲得している。このように、宅内系の通信方式及びアクセス系の通信方式を全て含めてそれぞれ互いに異なる識別情報例えば、図13の例におけるアクセス系の通信方式の識別情報はCが割り当てられて、その識別情報に基づいて送信権の獲得を制御することにより、宅内系及びアクセス系の信号の衝突を回避することができる。なお、アクセス系そのものに一つの識別情報が割り当てられてもよいし、アクセス系の通信方式に対してそれぞれ識別情報が割り当てられ、複数のアクセス系の通信方式を共存可能としてもよい。ところで、アクセス系のように実際の通信に使用する伝送路の距離が長くなると、周波数の高い信号成分は減衰量が著しく大きくなる。したがって、アクセス系の使用する周波数帯域が広くなっても伝送速度の改善効果はあまりない。このような場合には、例えば図14に示すように前述のデータ信号帯域13を低域3MHz~10MHzと高域10MHz~30MHzとに区分し、低域の帯域のみをアクセス系に割り当てるのが望ましい。これにより、周波数の利用効率を高めることが可能になる。なお、図14は複数の通信装置の動作例を示すタイムチャートである。図14に示す動作例では、制御期間T3のCSMA/CA区間におけるCSMA/CA制御により、アクセス系の通信システムCが、次の制御期間T4のデータ信号帯域13の中の低域の送信権を獲得している。また、制御期間T4でアクセス系の通信システムCが使用しないデータ信号帯域13の高域については、前の制御期間T3の送信権を獲得した宅内系の通信システムBが制御期間T4も継続して送信権を獲得するように制御している。この場合、前の制御期間T3の送信権を獲得した宅内系の通信システムの通信装置100は、使用通知区間の中のアクセス系の通信システムCに割り当てられたスロットを監視することによりつまり識別情報を検出することにより、アクセス系が送信権を獲得したか否かを識別し、アクセス系が送信権を獲得したことを検出した場合には、自局が次の制御期間T4におけるデータ信号帯域13の高域だけを継続して占有するように制御する。図15は複数の通信装置の動作例を示すタイムチャートである。図15に示す動作例は図14に示す制御の変形例である。図15の例では、アクセス系の通信システムCはCSMA/CA区間におけるCSMA/CA制御を省略し、必要に応じて次の制御期間におけるデータ信号帯域13の低域の帯域を占有するように権利を獲得する。そして、アクセス系の通信システムCは、送信権を獲得した場合には使用通知区間の中の該当するスロットで、アクセス系の通信システムCが送信権を獲得したことを通知する。また、アクセス系と1つの宅内系との間では信号の衝突は生じないものとみなす。したがって、図15の例では、制御期間T3における使用通知区間で、宅内系の通信システムAとアクセス系の通信システムCとが同じ使用通知区間で送信権を獲得したこと表す共存信号を送出しているが、衝突とはみなさず、宅内系の通信システムAとアクセス系の通信システムCとが共に次の制御期間T4の送信権を実際に獲得する。但し、宅内系の各通信システムの通信装置100においては、使用通知区間でアクセス系の通信システムCが送信権を獲得したことを検出した場合には、次の制御期間で自局が占有する帯域をデータ信号帯域13の高域のみに制限する。なお、アクセス系の通信システムアクセス系通信方式の通信装置:図14、図15の例では通信システムCの通信制御器は、他通信装置図14、図15の例では通信システムAやBから到来する制御信号の検出とは無関係に自通信装置の送信権を獲得し、自通信装置が送信権を獲得した場合には、アクセス系通信方式にあらかじめ割り当てられた時間帯の通知区間使用通知区間に、送信権獲得に関する制御信号を送出してもよい。ところで、実際に集合住宅で電力線を利用して通信する場合を想定すると、最初は1つのメーカが製造した同じ種類の通信装置100のみが共通の電力線に接続され、同じ集合住宅の中で電力線通信を利用するユーザが増えるにつれて、メーカの異なる複数種類の通信装置100が電力線に接続されることになる。同じ電力線に接続された通信装置100が1種類だけの場合には、前述のような様々な制御を実施しなくても複数の信号が伝送路200上で衝突することはない。そこで、本実施形態の通信装置100は次に説明するような制御を実施する。前述のCSMA/CA区間におけるCSMA/CA制御によって自局が送信権を獲得した回数、もしくは自局が属する通信システムが送信権を獲得した回数を計数し、一定の期間に自局が送信権を獲得した回数送信権獲得回数、すなわち獲得頻度をあらかじめ定めた閾値と比較して、獲得頻度が閾値以上、すなわち獲得頻度が高いことを検出した場合には、種類の異なる他の通信システムが伝送路200に接続されていないものとみなす。その場合、信号の衝突が生じないので、少なくとも所定期間比較的長い期間に渡ってスイッチ部140のスイッチを常にオン状態に固定し、全ての制御期間の送信権を与える。また、通信制御器120は制御信号の送出を停止することもできる。これにより、前述のデータ信号帯域13だけでなく制御信号帯域12もデータ通信に利用できるので、周波数の利用効率を改善できる。なお、他方式の通信システムが送信権を獲得した回数を計数し、一定の期間に他方式の通信システムが送信権を獲得した回数他方式送信権獲得回数、すなわち他方式獲得頻度をあらかじめ定めた閾値と比較して、他方式獲得頻度が閾値以下、すなわち他方式獲得頻度が低いことを検出した場合に、種類の異なる他の通信システムが伝送路200に接続されていないものとみなしてもよい。但し、時間の経過に伴って種類の異なる通信装置100が同じ電力線に接続される可能性があるので、種類の異なる他の通信システムが伝送路200に接続されていないと判断し、通信制御器120が制御信号の送出を停止した状態であっても、使用通知区間で他の通信システムが送信権を獲得した回数を計数し、あらかじめ定めた期間中に他の通信システムが送信権を獲得した回数をあらかじめ定めた閾値と比較して、他の通信システムが送信権を獲得する頻度が所定以上であることを検出した場合には、他の通信システムが同じ伝送路200に接続されているものと認識する。そして、例えば図2に示すような制御を定常的に実施するモードに移行する。このような本発明の実施形態の通信装置及び通信方法によれば、電力線の交流電力波形のタイミングに基づいて生成した同期信号を用いてタイミングを制御するので、種類の異なる通信装置同士であっても互いに信号送出や監視のタイミングを合わせることが可能になる。また、送信権を獲得できなかった通信装置が送信機能をオフに制御することにより、ノイズとなる信号が電力線上に送出されるのを防止し、複数種類の信号が電力線上で衝突するのを回避できる。したがって、複数種類の通信装置が同じ電力線上で共存できる。なお、上記実施の形態では、同期信号SSのタイミングに同期して、送信権の制御、使用通知区間での制御信号の送信、及びデータ通信を行った場合について説明したが、同期信号SSのタイミングに同期して、送信権の制御を行うものであれば、必ずしも、使用通知区間での制御信号の送信、及びデータ通信は、同期信号SSのタイミングに同期する必要はない。なお、上記実施の形態では、同期信号SSのタイミングに同期した通信について説明したが、同期信号SSのタイミングを利用するものであれば、必ずしも同期する必要はない。例えば、同期信号SSが、図1に示した同期信号SSと異なり、交流電力波形ACの1つのゼロクロス点に同期した1パルスからなる矩形波の場合、各通信装置が、その1パルスを基準とした所定時間後に、送信権の制御を行ってもよい。なお、上記実施の形態では、電力線を介して、送信権の制御、使用通知区間での制御信号の送信、及びデータ通信を行った場合について説明したが、送信権の制御を、電力線を介して行うものであれば、使用通知区間での制御信号の送信、及びデータ通信は、必ずしも電力線を介して行う必要はない。データ通信を行う伝送路は、有線無線いずれであってもよく、有線の伝送路としては、LANケーブル、同軸ケーブル、電話線、スピーカ線など、各種のケーブルを利用することが出来る。なお、上記実施の形態では、図2に示すように、周波数帯域を、制御信号帯域12とデータ信号帯域13とに分けることで、データ信号と制御信号とが周波数に関して互いに独立した場合について示したが、データ信号と制御信号とは、少なくともこれらの信号のうち、少なくとも一方に関して互いに独立した信号であれば、これに限られない。例えば、制御信号帯域12とデータ信号帯域13とを同じ帯域にして、データ信号と制御信号とを時分割で送受信するようにしてもよい。"