"次の成分A及びB;Aクロロゲン酸類:0.1~5質量、B塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸から選択される少なくとも1種:0.5~5質量を含み、pHが2~3.9である、クロロゲン酸類含有飲料。当該飲料の濁度が40NTU以下である、請求項1記載のクロロゲン酸類含有飲料。成分Bが塩基性アミノ酸である請求項1又は2記載のクロロゲン酸類含有飲料。成分Bが酸性アミノ酸である請求項1~3のいずれか1項に記載のクロロゲン酸類含有飲料。塩基性アミノ酸がアルギニン及びヒスチジンから選択される少なくとも1種である、請求項3記載のクロロゲン酸含有飲料。酸性アミノ酸がアスパラギン酸である請求項4記載のクロロゲン酸類含有飲料。成分Aが生コーヒー豆抽出物由来のものである、請求項1~6のいずれか1項に記載のクロロゲン酸類含有飲料。飲料中のクロロゲン酸類含有量が0.1~5質量となる量のクロロゲン酸類含有組成物を、下記の工程P及びQ;P塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸から選択される少なくとも1種を0.5~5質量添加する工程、QpHを2~3.9に調整する工程に供する、クロロゲン酸類含有飲料の製造方法。クロロゲン酸類含有組成物が、酸性白土又は活性白土の存在下に有機溶媒及び水の混合溶媒に分散又は溶解させ、次いで活性炭と接触させて得られるものである、請求項8記載のクロロゲン酸類含有飲料の製造方法。クロロゲン酸類含有組成物が、活性炭との接触後、更にカチオン交換樹脂と接触させて得られるものである、請求項9記載の製造方法。クロロゲン酸類含有組成物が、前記混合溶媒に分散又は溶解後、前記活性炭との接触前に析出物を除去して得られるものである、請求項9又は10記載の製造方法。クロロゲン酸類の生理効果を十分に発現するには、より多くのクロロゲン酸類を継続摂取することが有効である。例えば、生コーヒー豆にはクロロゲン酸類が豊富に含まれているが、生コーヒー豆を焙煎すると、生コーヒー豆中に存在するクロロゲン酸類の相当量が分解してしまう。生コーヒー豆中のクロロゲン酸類を最大限に利用するには、生コーヒー豆抽出物を使用して飲料とすることが有利であるが、生コーヒー豆抽出物は、焙煎コーヒー豆抽出物とは異なり、青臭みが強いため、そのまま継続摂取するのは困難である。そこで、本発明者らは、生コーヒー豆抽出物特有の風味を改善すべく飲料のpHを検討し、pHを4未満の酸性に調整したところ、風味は改善したが濁りが発生して外観上の商品価値が大きく損なわれるという全く予期し得ない課題が生じた。しかも、この濁りはクロロゲン酸類の濃度が極めて高い場合にはそれほど酷くないが、ある程度高濃度の範囲において課題が大きいことが判明した。したがって、本発明の課題は、濁りの抑制されたクロロゲン酸類含有酸性飲料及びその製造方法を提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決すべく種々検討した結果、特定のアミノ酸がクロロゲン酸類含有酸性飲料の濁りの抑制に有効であることを見出した。すなわち、本発明は、次の成分A及びB;Aクロロゲン酸類:0.1~5質量、B塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸から選択される少なくとも1種:0.5~5質量を含み、pHが2~3.9である、クロロゲン酸類含有飲料を提供するものである。本発明はまた、飲料中のクロロゲン酸類含有量が0.1~5質量となる量のクロロゲン酸類含有組成物を、下記の工程P及びQ;P塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸から選択される少なくとも1種を0.5~5質量添加する工程、QpHを2~3.9に調整する工程に供する、クロロゲン酸類含有飲料の製造方法を提供するものである。本発明によれば、濁りの抑制されたクロロゲン酸類含有酸性飲料を提供することが可能になる。したがって、本発明のクロロゲン酸類含有飲料は、外観上の商品価値が高く、しかもクロロゲン酸類による生理効果を十分に期待することができる。また、本発明によれば、濁りの抑制されたクロロゲン酸類含有飲料を簡便な操作により製造することができる。本発明のクロロゲン酸類含有飲料は、Aクロロゲン酸類をある程度高濃度で含有するものである。具体的には、クロロゲン酸類含有飲料中のAクロロゲン酸類の含有量は0.1~5質量であるが、生理活性及び風味の観点から、上限は3質量、更に2質量、更に1.5質量、殊更に1質量であることが好ましく、他方下限は0.2質量、更に0.3質量であることが好ましい。なお、クロロゲン酸類の含有量は、後掲の実施例に記載のクロロゲン酸類の分析により測定したものである。ここで、本明細書においてクロロゲン酸類とは、3-カフェオイルキナ酸、4-カフェオイルキナ酸及び5-カフェオイルキナ酸のモノカフェオイルキナ酸と、3-フェルラキナ酸、4-フェルラキナ酸及び5-フェルラキナ酸のモノフェルラキナ酸と、3,4-ジカフェオイルキナ酸、3,5-ジカフェオイルキナ酸及び4,5-ジカフェオイルキナ酸のジカフェオイルキナ酸を併せての総称であり、クロロゲン酸類の含有量は上記9種の合計量に基づいて定義される。本発明のクロロゲン酸類含有飲料は、濁りを抑制するために、B塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸から選択される少なくとも1種を含有する。塩基性アミノ酸としては、リジン、アルギニン、ヒスチジンが挙げられ、中でもアルギニン、ヒスチジンが濁り抑制の点から好適である。また、酸性アミノ酸としては、アスパラギン酸、グルタミン酸が挙げられ、中でもアスパラギン酸が濁り抑制の点から好適である。本発明のクロロゲン酸類含有飲料中のB塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸の合計含有量は、上限が5質量であるが、3質量、更に2質量であることが風味の観点から好ましく、他方下限は0.5質量であるが、0.6質量、更に0.7質量であることが濁りの抑制の観点から好ましい。また、成分Bとして塩基性アミノ酸のみを含有させる場合には、上限は5質量、更に3質量、更に1質量であることが好ましく、他方下限は0.5質量、更に0.6質量、更に0.7質量であることが好ましい。更に、成分Bとして酸性アミノ酸のみを含有させる場合には、上限は5質量、更に4質量、更に3質量であることが好ましく、他方下限は1質量、更に1.3質量、更に1.5質量であることが好ましい。また、本発明のクロロゲン酸類含有飲料中の成分Bと、成分Aとの含有質量比[B/A]は、濁りの抑制、生理活性の観点から0.5以上、更に1以上、更に1.3以上、殊更1.7以上であることが好ましい。一方、上限は、風味の観点から10、更に5、更に3.3であることが好ましい。また、本発明のクロロゲン酸類含有飲料には、必要により、甘味料、苦味抑制剤、酸化防止剤、香料、無機塩類、色素類、乳化剤、保存料、調味料等の添加剤の1種又は2種以上を配合してもよい。なお、これら添加剤の配合量は、本発明の目的を阻害しない範囲内で適宜決定することが可能である。本発明のクロロゲン酸類含有飲料は液性が酸性であり、pH20°Cは2~3.9であるが、濁りの抑制及び風味の観点から、上限は3.7、更に3.5、更に3.3であることが好ましく、他方下限は2.1、更に2.3、更に2.5であることが好ましい。また、本発明のクロロゲン酸類含有飲料の濁度は40NTU以下であることが、飲料の外観及び安定性の観点から好ましく、更に39NTU以下、更に38NTU以下であることが好ましい。なお、下限は特に限定されないが、経済的観点から、0.1NTU、更に0.3NTU、更に0.5NTUであることが好ましい。ここで、濁度とは、後掲の実施例に記載の方法により測定したものをいう。また、NTUとは、ホルマジン濁度標準を使用したホルマジン濁度の測定単位である。このようなクロロゲン酸類含有飲料は、例えば、飲料中のクロロゲン酸類含有量が0.1~5質量となる量のクロロゲン酸類含有組成物を、下記の工程P及びQ;P塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸から選択される少なくとも1種を0.1~5質量添加する工程、QpHを2~3.9に調整する工程に供することにより製造することができる。クロロゲン酸類含有組成物としては、クロロゲン酸類が含まれていれば特に限定されないが、クロロゲン酸類を含む植物の抽出物を使用することができる。このような植物抽出物としては、例えば、ヒマワリ種子、リンゴ未熟果、コーヒー豆、シモン葉、マツ科植物の球果、マツ科植物の種子殻、サトウキビ、南天の葉、ゴボウ、ナスの皮、ウメの果実、フキタンポポ、ブドウ科植物等から抽出されたものが挙げられる。中でも、コーヒー豆抽出物が好ましく、焙煎したコーヒー豆抽出物でも良いが、クロロゲン酸類含量等の点から、生コーヒー豆抽出物が好ましい。コーヒーの木の種類としては、アラビカ種、ロブスタ種、リベリカ種及びアラブスタ種のいずれでもよい。なお、抽出方法及び抽出条件は特に限定されず、公知の方法及び条件を採用することができる。また、クロロゲン酸類含有組成物として、市販のクロロゲン酸類含有組成物を使用することが可能であり、例えば、フレーバーホルダーRC-30R長谷川香料社製、生コーヒー豆エキスPオリザ油化社製、OXCH100東洋発酵社製、生コーヒー豆抽出物高砂珈琲社製等を挙げることができる。また、クロロゲン酸類含有組成物として、前述のクロロゲン酸類含有組成物を精製して得られた精製クロロゲン酸類含有組成物を用いても良い。精製方法としては、先ずクロロゲン酸類含有組成物を酸性白土又は活性白土の存在下に有機溶媒及び水の混合溶媒に分散又は溶解させる工程を行う。精製に使用するクロロゲン酸類含有組成物中のクロロゲン酸類の含有量は、作業効率や溶解性の点から、クロロゲン酸類含有組成物の固形分中に、好ましくは20~70質量、より好ましくは25~60質量、更に好ましくは30~50質量である。ここで、本明細書において固形分とは、試料を105°Cの電気恒温乾燥機で3時間乾燥して揮発物質を除いた残分をいう。酸性白土又は活性白土としては、ともに一般的な化学成分として、SiO2、Al2O3、Fe2O3、CaO、MgO等を含有するものであれば特に限定されないが、SiO2/Al2O3質量比が3~12、更に4~9であるものが好ましい。また、Fe2O3を2~5質量、CaOを0~1.5質量、MgOを1~7質量含有する組成のものが好ましい。活性白土は天然に産出する酸性白土モンモリロナイト系粘土を硫酸などの鉱酸で処理したものであり、大きい比表面積と吸着能を有する多孔質構造をもった化合物である。酸性白土を更に、酸処理することにより比表面積が変化し、脱色能の改良及び物性を変化させることができる。酸性白土及び活性白土の比表面積は、酸処理の程度等により異なるが、50~350m2/gであることが好ましい。また、pH5サスペンジョン、20°Cは、2.5~8、更に3.6~7であることが好ましい。例えば、酸性白土としては、ミズカエース600水澤化学社製等の市販品を用いることができる。本工程においては、酸性白土及び活性白土のうち、酸性白土が好適に使用される。酸性白土又は活性白土の使用量は、濁りの抑制の観点から、クロロゲン酸類含有組成物の固形分100質量部に対して、好ましくは10~200質量部、より好ましくは20~150質量部、更に好ましくは30~120質量部である。また、酸性白土又は活性白土の使用量は、攪拌効率及び分散効率の観点から、混合溶媒100質量部に対して、好ましくは2.5~60質量部、より好ましくは3~50質量部、更に好ましくは5~40質量部である。混合溶媒中の有機溶媒としては、例えば、エタノール、メタノール等のアルコール、アセトン等のケトン、酢酸エチル等のエステルが挙げられる。中でも、アルコール、ケトンの親水性有機溶媒が好ましく、食品への使用を考慮すると、アルコールがより好ましく、エタノールが更に好ましい。混合溶媒中の有機溶媒と水の質量比は、濁りの抑制の観点から、好ましくは9/1~1/9、より好ましくは2/8~8/2、更に好ましくは3/7~7/3である。混合溶媒の濃度調整方法としては、例えば、有機溶媒濃度が上記範囲内となるように有機溶媒と水を混合する方法、クロロゲン酸類含有組成物を水に溶解後、有機溶媒を添加して有機溶媒濃度を上記範囲内に調整する方法、クロロゲン酸類含有組成物を有機溶媒に懸濁後、徐々に水を添加して有機溶媒濃度を上記範囲内に調整する方法等が挙げられる。混合溶媒の使用量は、濁りの抑制の観点から、クロロゲン酸類含有組成物中の固形分に対して、好ましくは1~40質量倍、より好ましくは2~30質量倍、更に好ましくは3~20質量倍である。本工程においては、クロロゲン酸類含有組成物を前述の混合溶媒と混合する際に酸性白土又は活性白土を投入して分散液又は溶液としても、あるいはこれらを同時に投入して分散液又は溶液としてもよい。酸性白土又は活性白土との接触後、クロロゲン酸類含有組成物の分散液又は溶液を活性炭で処理するが、活性炭処理前に、クロロゲン酸類含有組成物の分散液又は溶液中の析出物を除去してもよい。これにより、飲料中の濁り発生を効果的に低減することができる。析出物の除去方法としては、食品工業で通常使用されている方法を適用することが可能であるが、例えば、濾紙ろ過、遠心分離、膜ろ過、珪藻土ろ過等の固液分離手段が挙げられる。これらは2以上を組み合わせて行ってもよい。珪藻土ろ過による処理方法としては、濁り成分の除去の観点から、珪藻土、セルロース及びこれらを組み合わせた一般的なろ過助剤及びろ過条件で処理することができる。活性炭処理は、バッチ式、連続式のいずれでも行うことが可能であるが、カラムに活性炭を充填して連続的に通過させる連続式が好ましい。接触時間は接触方式により適宜設定可能であるが、例えば、カラム式の場合、通液させる溶液の空塔速度SVは0.1~60h1、更に0.3~30h1、更に0.5~15h1が好ましい。本工程で使用する活性炭としては、一般に工業用に使用されているものであれば特に制限されず、例えば、ZN-50北越炭素社製、クラレコールGLC、クラレコールPK-D、クラレコールPW-Dクラレケミカル社製、白鷲AW50、白鷲A、白鷲M、白鷲C、白鷺WH2C日本エンバイロケミカルズ社製等の市販品を用いることができる。活性炭の細孔容積は、0.05~1.6mL/g、更に0.1~1.2mL/gが好ましい。また、比表面積は、700~1800m2/g、更に900~1600m2/gが好ましい。なお、これらの物性値は窒素吸着法に基づく値である。活性炭の使用量は、濁りの抑制の観点から、クロロゲン酸類を含有する溶液100質量部に対して、好ましくは0.1~20質量部、より好ましくは0.3~15質量部、更に好ましくは0.5~10質量部である。活性炭処理後、クロロゲン酸類を含有する溶液を前述の固液分離手段に供してもよい。また、本発明においては、クロロゲン酸類を含有する溶液をカチオン交換樹脂と接触させてもよい。これにより、風味の良い飲料を得ることができる。なお、カチオン交換樹脂との接触は、前述の活性炭処理後に行うことが好ましい。カチオン交換樹脂の樹脂母体としては、例えば、スチレン-ジビニルベンゼン等のスチレン系、メタアクリル酸系等を挙げることができる。また、母体構造としては、例えば、ゲル型、ポーラス型が挙げられる。更に、樹脂の形態としては、例えば、粉状、球状、繊維状、膜状などを挙げることができる。本発明においては、これらを適宜選択して使用することができる。カチオン交換樹脂としては、水素型H型カチオン交換樹脂が好ましく、例えば、スルホン酸基、カルボキシル基又はリン酸基等を有するカチオン交換樹脂を挙げることができる。中でも、スルホン酸基を有する強酸性カチオン交換樹脂が好ましい。具体的には、ダイヤイオンSK1B、SK104、SK110、SK112、PK208、PK212、PK216、PK218、PK220、PK228以上、三菱化学社製、アンバーライトIR120B、IR124、200CT、252以上、ロームアンドハーシュ社製、ダウエックス50Wx2、50Wx4、50Wx8以上、ダウケミカル社製等を挙げることができる。カチオン交換樹脂との接触方法としては、バッチ式、連続式のいずれでも行うことが可能であるが、精製効率の観点から、カラムにカチオン交換樹脂を充填して連続的に通過させる連続式が好ましい。この場合、活性炭とカチオン交換樹脂とを別個のカラムに充填して処理しても、また活性炭とカチオン交換樹脂とを同一カラム内に充填して処理してもよい。連続式の場合、通液させる溶液の空塔速度は0.1~60h1、更に0.5~40h1、更に1~20h1が好ましい。カチオン交換樹脂との接触処理後、クロロゲン酸類を含有する溶液を前述の固液分離手段に供してもよい。カチオン交換樹脂の使用量は、飲料の風味の観点からクロロゲン酸類を含有する溶液100質量部に対して好ましくは1~30質量部、より好ましくは3~20質量部、更に好ましくは5~10質量部である。このようにして精製クロロゲン酸類含有組成物を得ることができるが、得られた精製クロロゲン酸類含有組成物を、必要により、濃縮又は乾燥して使用してもよい。濃縮法としては、常圧にて溶媒の蒸発を行う常圧濃縮法、減圧にて溶媒の蒸発を行う減圧濃縮法、膜分離により溶媒を除去する膜濃縮法等を挙げることができる。また、乾燥する場合は、噴霧乾燥や凍結乾燥等の公知の方法を採用することができる。次に、飲料中のクロロゲン酸類含有量が0.1~5質量となる量のクロロゲン酸類含有組成物を、下記の工程P及びQ;P塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸から選択される少なくとも1種を0.5~5質量添加する工程、QpHを2~3.9に調整する工程に供する。工程PとQを行う順序は特に限定されないが、工程Pを行った後、工程Qを行うことが好ましい。工程QのpH調整方法としては、クロロゲン酸類を含有する溶液に酸を添加する方法、クロロゲン酸類を含有する溶液を酸性水溶液へ溶解する方法等が挙げられる。pH調整に使用する酸としては、例えば、クエン酸、乳酸、酒石酸、コハク酸、リンゴ酸、アスコルビン酸等の有機酸、燐酸、塩酸等の無機酸が挙げられ、これらの塩類も使用することができる。これらは1種又は2種以上を組み合わせて使用することができる。なお、酸性水溶液の酸濃度は、所望のpHとなるように適宜設定することが可能であり、また重曹等と併用して所望のpHに調整することもできる。また、前述の添加剤を配合する場合には、その種類に応じて配合時期を選択することが可能であるが、工程Qの前に配合することが製造効率の観点から好ましい。本発明のクロロゲン酸類含有飲料は、ポリエチレンテレフタレートを主成分とする成形容器いわゆるPETボトル、金属缶、金属箔やプラスチックフィルムと複合された紙容器、瓶等の通常の包装容器に充填して提供することができる。また、クロロゲン酸類含有飲料は、例えば、金属缶のような容器に充填後、加熱殺菌できる場合にあっては適用されるべき法規日本にあっては食品衛生法に定められた殺菌条件で製造できる。PETボトル、紙容器のようにレトルト殺菌できないものについては、あらかじめ上記と同等の殺菌条件、例えばプレート式熱交換器などで高温短時間殺菌後、一定の温度迄冷却して容器に充填する等の方法が採用できる。1クロロゲン酸類の分析分析機器はHPLCを使用した。装置の構成ユニットの型番は次の通りである。UV-VIS検出器:L-2420株日立ハイテクノロジーズ、カラムオーブン:L-2300株日立ハイテクノロジーズ、ポンプ:L-2130株日立ハイテクノロジーズ、オートサンプラー:L-2200株日立ハイテクノロジーズ、カラム:CadenzaCD-C18内径4.6mm×長さ150mm、粒子径3μmインタクト株。分析条件は次の通りである。サンプル注入量:10μL、流量:1.0mL/min、UV-VIS検出器設定波長:325nm、カラムオーブン設定温度:35°C、溶離液A:0.05M酢酸、0.1mM1-ヒドロキシエタン-1,1-ジホスホン酸、10mM酢酸ナトリウム、5V/Vアセトニトリル溶液、溶離液B:アセトニトリル。濃度勾配条件時間溶離液A溶離液B0.0分100010.0分100015.0分95520.0分95522.0分92850.0分92852.0分109060.0分109060.1分100070.0分1000HPLCでは、試料1gを精秤後、溶離液Aにて10mLにメスアップし、メンブレンフィルターGLクロマトディスク25A,孔径0.45μm,ジーエルサイエンス株にて濾過後、分析に供した。クロロゲン酸類の保持時間単位:分A1モノカフェオイルキナ酸:5.3、8.8、11.6の計3点A2モノフェルラキナ酸:13.0、19.9、21.0の計3点A3ジカフェオイルキナ酸:36.6、37.4、44.2の計3点。ここで求めた9種のクロロゲン酸類の面積値から5-カフェオイルキナ酸を標準物質とし、クロロゲン酸類の含有量質量を求めた。2アミノ酸の測定分析機器は株日立ハイテクノロジーズL-8800A形高速アミノ酸分析計を用いた。分析条件は次の通りである。アミノ酸分析器では、試料1mLと0.2M塩酸1mLを混合後、イオン交換水にて10mLにメスアップし、メンブレンフィルターGLクロマトディスク25A,孔径0.45μm,ジーエルサイエンス株にて濾過後、分析に供した。アミノ酸分析計の測定モードは、PHモードで行った。塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸の保持時間単位:分Bリジン:23.5Bアルギニン:30.6Bヒスチジン:25.9Bグルタミン酸:7.6Bアスパラギン酸:5.5ここで求めた5種のアミノ酸の面積値からアミノ酸混合標準液和光純薬工業製、H型を標準物質とし、それぞれのアミノ酸の含有量質量を求めた。サンプル注入量:20μL、流量:PUMPA0.40mL/min、PUMPB0.35mL/minUV-VIS検出器設定波長:440nm、570nmカラムオーブン設定温度:57°C。ここでPUMPAは下記の溶離液を使用し、またPUMPBは下記の反応液を使用した。溶離液:PH-1、PH-2、PH-3、PH-4、PH-RG三菱化学社製、反応液:ニンヒドリン試薬R1Wako社製及び緩衝液R2Wako社製。3濁度の測定各飲料について、濁度計Turbidimeter/TN100EUTECHINSTRUMENTS社製を用いて、20°Cにて、波長範囲850nm、90°透過散乱比較方式で測定を行った。クロロゲン酸類含有組成物クロロゲン酸類含有組成物として、市販の生コーヒー豆抽出物高砂珈琲社製、クロロゲン酸類含有量38.7質量を用いた。精製クロロゲン酸類含有組成物の製造製造例1精製クロロゲン酸類含有組成物Aロブスタ種のコーヒー生豆を熱水にて抽出し、得られた抽出液をスプレードライにて乾燥し、原料クロロゲン酸類含有組成物を得た。原料クロロゲン酸類含有組成物は、クロロゲン酸類含量38.7質量であった。クロロゲン酸類含有組成物196gを、エタノール濃度52.4質量のエタノール水溶液778g、酸性白土ミズカエース600、水澤化学社製98.0g、ろ過助剤ソルカフロック、新日鉱プロキュアメント社製11.1gと混合することによりクロロゲン酸類含有スラリー1082gを得た。なお、クロロゲン酸類含有組成物の使用量は有機溶媒水溶液100質量部に対し25質量部であった。また、クロロゲン酸類含有組成物の固形分100質量部に対する酸性白土の使用量は50質量部であった。次に、クロロゲン酸類含有スラリー1082gと、エタノール濃度52.4質量のエタノール水溶液196gを、プレコート剤として珪藻土を堆積させた2号濾紙にてろ過し、ろ過液1085gを回収した。次に、活性炭白鷺WH2C、日本エンバイロケミカルズ社製を136mL充填したカラムに、ろ過液1049gとエタノール濃度52.4質量の有機溶媒水溶液137gをSV=1.2h1で通液してカラム処理液1104gを回収した。なお、活性炭の使用量は、ろ過液100質量部に対して5.3質量部であった。次に、カラム処理液1069gを0.2μmメンブランフィルターにてろ過した後、ロータリーエバポレーターにてエタノールを留去し、次いで噴霧乾燥を行いクロロゲン酸類含有組成物の固形物を128g得た。以下、この固形物を精製クロロゲン酸類含有組成物Aと称する。精製クロロゲン酸類含有組成物A中のクロロゲン酸類含量は40.5質量であった。製造例2精製クロロゲン酸類含有組成物Bロブスタ種のコーヒー生豆を熱水にて抽出し、得られた抽出液をスプレードライにて乾燥し、原料クロロゲン酸類含有組成物を得た。原料クロロゲン酸類含有組成物は、クロロゲン酸類含量40.8質量であった。クロロゲン酸類含有組成物189gを、エタノール濃度52.4質量のエタノール水溶液756g、酸性白土ミズカエース60094.5g、ろ過助剤ソルカフロック10.7gと混合することによりクロロゲン酸類含有スラリー1051gを得た。なお、クロロゲン酸類含有組成物は有機溶媒水溶液100質量部に対し25質量部であった。また、クロロゲン酸類含有組成物の固形分100質量部に対する酸性白土の使用量は50質量部であった。次に、クロロゲン酸類含有スラリー1051gと、エタノール濃度52.4質量のエタノール水溶液189gを、プレコート剤として珪藻土を堆積させた2号濾紙にてろ過し、ろ過液1054gを回収した。次に、ろ過液1019gとエタノール濃度52.4質量の有機溶媒水溶液231gを、SV=1.2h1で活性炭白鷺WH2Cを132mL充填したカラムに通液し、その後H型カチオン交換樹脂SK1BH、三菱化学社製を105mL充填したカラムにSV=2.0h1で通液して、カラム処理液1072gを回収した。なお、活性炭の使用量は、ろ過液100質量部に対して5.2質量部であった。また、H型カチオン交換樹脂の使用量は、ろ過液100質量部に対して7.3質量部であった。次に、カラム処理液1038gを0.2μmメンブランフィルターにてろ過した後、ロータリーエバポレーターにてエタノールを留去してクロロゲン酸類含有組成物の固形物を276g得た。以下、この固形物を精製クロロゲン酸類含有組成物Bと称する。精製クロロゲン酸類含有組成物B中のクロロゲン酸類含量は18.4質量であった。実施例1製造例1で得られた精製クロロゲン酸類含有組成物A0.74gと、アルギニン0.6gをイオン交換水に溶解した。次に、クエン酸を添加してpH3.0に調整し、全量を100gにメスアップしてクロロゲン酸類含有飲料を調製した。そして、得られたクロロゲン酸類含有飲料について濁度を測定した。その結果を表1に示す。実施例2~18及び比較例1~4表1に示す各成分を実施例1と同様の操作により配合してクロロゲン酸類含有飲料を調製した。そして、得られたクロロゲン酸類含有飲料について濁度を測定した。その結果を表1に併せて示す。実施例19~23及び比較例5~6表2に示す各成分を実施例1と同様の操作により配合してクロロゲン酸類含有飲料を調製した。得られたクロロゲン酸類含有飲料について濁度を測定した。その結果を表2に併せて示す。また、実施例19及び22で得られたクロロゲン酸類含有飲料について、5°Cで10日間保存後の濁度、37°Cで10日間保存後の濁度を測定した。その結果を表3に示す。更に、実施例1、19、22、23及び比較例4で得られたクロロゲン酸類含有飲料の青臭みについて、パネラー4名による飲用試験を行った。飲用試験では、下記の基準にしたがって評価し、その後評点の平均値を求めた。その結果を表4に示す。評価基準評点5:青臭みを感じない。4:青臭みを殆ど感じない。3:青臭みをわずかに感じる。2:青臭みをやや感じる。1:青臭みを感じる。表1~2から、高濃度のクロロゲン酸類に、塩基性アミノ酸及び酸性アミノ酸から選択される少なくとも1種を所定量配合し、pHを特定範囲内に制御すると、濁りの生じやすい酸性領域であっても、清澄度の高いクロロゲン類類含有飲料が得られることがわかった。また、表3から、本実施例のクロロゲン酸類含有飲料は、保存温度に大きく影響されることなく高い清澄度を長期に亘って維持できることが確認された。更に、表4から、本実施例のクロロゲン酸類含有飲料は、生コーヒー豆由来の青臭みが顕著に抑制されていることがわかった。"