コンクリート製品を複数隣接させて敷設することにより構造物を形成する施工方法であって、コンクリート製品を敷設すべき箇所に予め基礎砕石を敷設し、互いに隣接するコンクリート製品の境界となるべき箇所に、板状をなす面板部及びこの面板部の幅方向両側縁から起立した立ち上がり部を有する基礎ブロックを設置し、この基礎ブロックの面板部に弾性材を設置し、この弾性材の上にコンクリート製品を配置することを特徴とするコンクリート製品の施工方法。前記基礎ブロックとして、前記立ち上がり部が全域にわたって同一の幅寸法を有する第1の基礎ブロックと、前記立ち上がり部が切欠き部を有する第2の基礎ブロックとを利用し、前記第2の基礎ブロックを、構造物の屈曲箇所に配置している請求項1記載のコンクリート製品の施工方法。前記第2の基礎ブロックの一端側の立ち上がり部が長手方向両端に前記切欠き部を有するとともに、他端側の立ち上がり部が長手方向中央に前記切欠き部を有する請求項2記載のコンクリート製品の施工方法。前記基礎ブロックの前記立ち上がり部を基礎砕石の上方に露出した状態で設置している請求項1、2又は3記載のコンクリート製品の施工方法。前記基礎ブロックの設置後、前記基礎ブロック間に、その上面がコンクリート製品の下面に面接触するモルタル層を設ける請求項1、2、3又は4記載のコンクリート製品の施工方法。ところで、上述したように、プレキャスト基礎板をコンクリート製品の側版を配置すべき位置の下方に構造物の延伸方向に沿って複数隣接させて敷設した場合、コンクリート製品同士の接合部の鉛直方向のズレを防止することはできるものの、埋め戻し時や施工後の地盤の変位による水平方向のズレを防止することは不可能であるという問題が残る。さらに、コンクリート製品の両側の側版を配置すべき位置の下方にプレキャスト基礎板を設置することから、プレキャスト基礎板の敷設延長の総量はコンクリート製品の敷設延長の総量の2倍となり、多くのプレキャスト基礎板を必要とするので材料費等のコストが必要となるという別の問題が発生する。本発明は以上の点に着目し、このような課題を解決することを目的とする。すなわち本発明に係るコンクリート製品の施工方法は、コンクリート製品を複数隣接させて敷設することにより構造物を形成する施工方法であって、コンクリート製品を敷設すべき箇所に予め基礎砕石を敷設し、互いに隣接するコンクリート製品の境界となるべき箇所に、板状をなす面板部及びこの面板部の幅方向両側縁から起立した立ち上がり部を有する基礎ブロックを設置し、この基礎ブロックの面板部に弾性材を設置し、この弾性材の上にコンクリート製品を配置することを特徴とする。このようなものであれば、コンクリート製品の境界にのみ基礎ブロックを設置することにより、設置すべき基礎ブロックの個数はプレキャスト基礎板を互いに隣接させて複数敷設する態様と比較して大幅に少なく、低いコストでコンクリート製品の鉛直方向のズレを防止できる。その上、基礎ブロックの立ち上がり部がコンクリート製品の側版に衝き当たることにより、埋め戻し時や施工後の地盤の変位によるコンクリート製品の水平方向へのそれ以上のズレを防止することもできる。このような施工方法において、屈曲部を有する構造物を設置する際にも好適に対応するための態様として、前記基礎ブロックとして、前記立ち上がり部が全域にわたって同一の幅寸法を有する第1の基礎ブロックと、前記立ち上がり部が切欠き部を有する第2の基礎ブロックとを利用し、前記第2の基礎ブロックを、構造物の屈曲箇所に配置しているものが挙げられる。また、第2の基礎ブロックを製造する際には、第1の基礎ブロックを製造する際の型枠内に切欠き部を形成するための型枠を挿入すればよいので、第1及び第2の基礎ブロックを製造する際に型枠を共用でき、屈曲部を有する構造物の設置に低いコストで対応することができる。上述した第2の基礎ブロックの形状の具体的な例の一つとして、前記第2の基礎ブロックの一端側の立ち上がり部が長手方向両端に前記切欠き部を有するとともに、他端側の立ち上がり部が長手方向中央に前記切欠き部を有するものが挙げられる。上述した基礎ブロックの好適な設置態様として、前記立ち上がり部を基礎砕石の上方に露出した状態で設置しているものが挙げられる。コンクリート製品をより安定して設置できるようにするための態様として、前記基礎ブロックの設置後、前記基礎ブロック間に、その上面がコンクリート製品の下面に面接触するモルタル層を設けるものが挙げられる。このような施工方法によれば、コンクリート製品を基礎ブロック上に載置した際に、コンクリート製品の長手方向両端部と基礎ブロックとの間の弾性材が弾性変形し、コンクリート製品の長手方向中間部の下面はモルタル層の上面に面接触した状態となるからである。本発明によれば、設置すべき基礎ブロックの個数を少なくして低いコストでコンクリート製品の鉛直方向のズレを防止できるとともに、基礎ブロックの立ち上がり部がコンクリート製品の側版に衝き当たることにより、埋め戻し時や施工後の地盤の変位によるコンクリート製品の水平方向へのそれ以上のズレを防止することもできる。本発明の一実施形態を、図1~図5を参照しつつ以下に述べる。本実施形態に係る施工方法は、断面形状が角筒状のプレキャストコンクリート製品であるボックスカルバート1を複数互いに隣接させて形成する下水道等の地下構造物100を施工する際に用いられる。より具体的には、本実施形態に係る施工方法は、図1~図3に示すように、構造物100を設けるべき箇所すなわちボックスカルバート1を敷設すべき箇所に予め基礎砕石2を敷設し、互いに隣接するボックスカルバート1の境界となるべき箇所に、板状をなす面板部31及びこの面板部31の幅方向両側縁から起立した立ち上がり部32を有する基礎ブロック3を前記立ち上がり部32が基礎砕石2の上方に露出した状態で設置し、この基礎ブロック3の面板部31に弾性材4を設置し、この弾性材4の上にボックスカルバート1を配置するとともに、基礎ブロック3間にモルタル層5を形成してボックスカルバート1の長手方向中間部をモルタル層5により支持させるものである。この施工方法について、各部の構成の説明とともに以下に詳述する。前記基礎砕石2は、図1に示すように、構造物100を埋設させるべく地盤を掘削して形成した箇所に敷きならされており、その上方に前記基礎ブロック3及びモルタル層5が配されている。前記基礎ブロック3としては、本実施形態では第1の基礎ブロック3a及び第2の基礎ブロック3bが用いられている。以下の説明において、基礎ブロック3は、第1の基礎ブロック3a及び第2の基礎ブロック3bの総称である。第1の基礎ブロック3aは、図2~図4に示すように、板状をなす面板部31aと、この面板部31aの幅方向両側縁から起立し長手方向の全域にわたって同一の幅寸法を有する立ち上がり部32aとを有する。第2の基礎ブロック3bは、図5に示すように、板状をなす面板部31bと、この面板部31bの幅方向両側縁から起立し、その一部に切欠き部33を有する立ち上がり部32bとを有する。前記第2の基礎ブロック3bの切欠き部33内には、ボックスカルバート1の端部を収納可能である。そして、この基礎ブロック3の面板部31の上面に弾性材4を載置している。また、この基礎ブロック3の上方には、その長手方向に互いに隣接するボックスカルバート1を配するようにしている。前記弾性材4は、図1~図5に示すように、ゴムや樹脂等の弾性を有する物質により形成された板状の部材であり、前記基礎ブロック3の上面の前記ボックスカルバート1の側版12の下方となるべき位置に載置され、ボックスカルバート1の荷重を受けて弾性変形する。そして、この弾性材4の上面にボックスカルバート1の長手方向端部を載置するようにしている。前記ボックスカルバート1は、図2及び図3に示すように、本実施形態では一対の側版12と、当該一対の側版12に連続する底版11と、底版11に対向して位置付けた頂版13とを有するとともに、これら側版12、底版11及び頂版13により区画された内部空間1sを内蔵する、いわゆる断面が矩形状の角筒形態であり、互いに連結して地下構造物100を構築するものである。このボックスカルバート1の側版12の長手方向両端部の下方に前記弾性材4を配して長手方向両端部を弾性材4を介して基礎ブロック3に支持させているとともに、中間部はモルタル層5により支持させている。なお本実施形態では図示の通り角筒形状のコンクリート製品であるボックスカルバート11について説明しているが、勿論、一対の側版12と底版11とによって構成され上方を開放させた断面視U字状のコンクリート製品によって三面水路を構成するために本発明を適用してもよい。前記モルタル層5は、前記基礎ブロック3間に設けてなり、上述したように前記ボックスカルバート1の中間部を支持するものである。また、前記基礎ブロック3の立ち上がり部32の上端は、このモルタル層5の上面よりも上方に達している。なお、前記図2において、各ボックスカルバート1は高さ方向中央で破断した状態で示しているとともに、一方のボックスカルバート1の端部をさらに破断して示している。ここで本実施形態では、構造物100が大きく屈曲する箇所には第2の基礎ブロック3b、その他の箇所には第1の基礎ブロック3aを設置するようにしている。より具体的には、図5に示すように、構造物100が大きく屈曲する箇所には第2の基礎ブロック3bを設置し、立ち上がり部32の長手方向中央部に位置する切欠き部33内には構造物100が外側に張り出した側の頂点100a及びその近傍の部位を配置するとともに、立ち上がり部32の長手方向両端部に位置する切欠き部33内には構造物100が凹状をなす側の頂点100bから離間した部位を配するようにしている。一方、構造物が屈曲していない箇所、及び構造物の曲率が小さく図4に示すように第1の基礎ブロック3aの立ち上がり部32a間にボックスカルバート1の長手方向端部を収納可能な箇所には第1の基礎ブロック3aを設置する。以上に述べたように、本実施形態に係る施工方法によれば、コンクリート製品の境界にのみ基礎ブロック3を設置することにより、設置すべき基礎ブロック3の個数はプレキャスト基礎板を互いに隣接させて複数敷設する態様と比較して大幅に少なく、低いコストでコンクリート製品の鉛直方向のズレを防止できる。その上、基礎ブロック3の立ち上がり部32がコンクリート製品の側版12に衝き当たることにより、埋め戻し時や施工後の地盤の変位によるコンクリート製品の水平方向へのそれ以上のズレを防止することもできる。また、前記基礎ブロック3として、前記立ち上がり部32aが全域にわたって同一の幅寸法を有する第1の基礎ブロック3aと、前記立ち上がり部32bが切欠き部33を有する第2の基礎ブロック3bとを利用し、前記第2の基礎ブロック3bを、構造物100が大きく屈曲する箇所に配置しているので、曲率が大きな屈曲部を有する構造物100を設置する際にも好適に対応することができる。また、第2の基礎ブロック3bを製造する際には、第1の基礎ブロック3aを製造する際の型枠内に切欠き部33を形成するための型枠を挿入すればよいので、第1及び第2の基礎ブロック3bを製造する際に型枠を共用でき、屈曲部を有する構造物100の設置に低いコストで対応することもできる。特に、前記第2の基礎ブロック3bの一端側の立ち上がり部32bが長手方向両端に前記切欠き部33を有するとともに、他端側の立ち上がり部32bが長手方向中央に前記切欠き部33を有するので、上述したように、立ち上がり部32bの長手方向中央部に位置する切欠き部33内には構造物100が外側に張り出した側の頂点及びその近傍の部位を配置するとともに、立ち上がり部32bの長手方向両端部に位置する切欠き部33内には構造物100が凹状をなす側の頂点から離間した部位を配することにより、屈曲部を有する構造物100の水平方向のズレ止めを有効に行うことができる。さらに、前記基礎ブロック3の設置後、前記基礎ブロック3間に、その上面がコンクリート製品の下面に面接触するモルタル層5を設けているので、コンクリート製品を基礎ブロック3上に載置した際に、コンクリート製品の長手方向両端部と基礎ブロック3との間の弾性材4が弾性変形し、コンクリート製品の長手方向中間部の下面はモルタル層5の上面に面接触した状態となり、従って、コンクリート製品をより安定して設置することができる。なお、本発明は以上に述べた実施形態に限らない。例えば、上述した実施形態では、基礎ブロックをコンクリート製品ボックスカルバートの幅寸法の全域にわたって一体に形成しているが、一端側のみに立ち上がり部を有する基礎ブロックを対にし、立ち上がり部と反対側の端部を互いに対向させて配置する態様を採用してもよい。また、上述した実施形態では、第2の基礎ブロックの立ち上がり部のうち切欠き部を除いた部分の形状が直方体状である態様を採用しているが、図6に示すように面板部A31b及び立ち上がり部A32bを有する第2の基礎ブロックA3bの前記立ち上がり部A32bに平面視三角形状をなす切欠き部A33を設ける態様や、図7に示すように面板部B31b及び立ち上がり部B32bを有する第2の基礎ブロックB32の前記立ち上がり部B32bに平面視円弧状をなす切欠き部B33を設ける態様や、図8に示すように面板部C31b及び立ち上がり部C32bを有する第2の基礎ブロックC32bの前記立ち上がり部C32bに平面視円弧状をなす切欠き部C33を設ける態様等を採用してもよい。さらに、屈曲部の曲率が大きな部分が存在しない構造物においては、上述した実施形態における第1の基礎ブロックのみを利用してもよい。加えて、構造物の長手方向に互いに隣接する基礎ブロック間の領域に、上述したようなモルタル層でなく、他の手段によりボックスカルバート等のコンクリート製品の長手方向中間部を支持させるようにしてもよい。また、上述した実施形態は、断面視矩形の角筒状をなすコンクリート製品であるボックスカルバートを利用した構造物に本発明を適用したものであるが、断面視U字状、円形又は半円形をなすコンクリート製品を利用した構造物に本発明を適用してもよい。その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。