"基板の上方に超電導体からなる超電導層を具える超電導線材であって、前記超電導層の幅が、前記基板の幅よりも狭いことを特徴とする超電導線材。前記超電導線材の幅方向における少なくとも一方の側面側において、前記基板の側面から前記超電導層の側面までの離間距離が、0.010mm以上であることを特徴とする請求項1に記載の超電導線材。前記離間距離が、0.100mm以下であることを特徴とする請求項2に記載の超電導線材。前記基板が、磁性材料からなる磁性層を具えることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の超電導線材。フォーマの外周に超電導線材を螺旋状に巻回して形成される超電導導体層を有する超電導ケーブルであって、前記超電導線材が、請求項1~4のいずれか1項に記載の超電導線材であることを特徴とする超電導ケーブル。しかし、交流損失の更なる低減が望まれている。超電導導体層12は、ケーブルコア10の曲げ特性を考慮して、図11に示すように、隣り合う超電導線材120同士の間にギャップgが設けられている。また、超電導線材120には、製造性、機械的強度、取り扱い性を考慮して比較的変形し難い基板121が使用されている。そのため、超電導線材120をフォーマ11に螺旋状に巻回したとき、超電導線材120はフォーマ11に沿って湾曲変形し難く、超電導線材120が巻回されたフォーマ11の断面を見た場合、超電導線材120が描く外形輪郭が多角形となる。このような超電導ケーブル1の超電導線材120に交流電流が流れると、それに伴い、超電導線材120が構成する超電導導体層12の各層において周方向に沿って交流磁場が発生する。このときの内層が作る周方向の磁場が円形であっても、その外層にある超電導線材120の断面は多角形であるため、外層の超電導線材120では、特にその側面近傍で垂直方向の磁場成分を感じる。その結果、基板121上の超電導層122にその垂直磁場の影響が作用して交流損失が増加する。本発明は、上記の事情に鑑みてなされたもので、その目的の一つは、交流損失を低減できる超電導線材を提供することにある。本発明の他の目的は、上記超電導線材を用いた超電導ケーブルを提供することにある。本発明者らは、超電導層に作用する垂直成分垂直磁場について分析した。その結果、後述する試験例により、作用する垂直磁場は、超電導線材の特定の箇所において増加する、との知見を得た。また、垂直磁場を低減することで交流損失が低減されるという効果は、基板が磁性材料で構成される磁性層を具える場合に顕著である、との知見も得た。本発明者らは、上記知見から本発明を完成するに至った。本発明の超電導線材は、基板の上方に超電導体からなる超電導層を具え、上記超電導層の幅が、上記基板の幅よりも狭い。本発明の超電導線材によれば、超電導層の幅を基板の幅よりも狭くすることで、超電導層に作用する垂直磁場の影響を低減でき、交流損失を低減できる。というのも、後述する試験例に示すように超電導層に作用する垂直磁場の影響は、超電導線材の幅方向において特に側面近傍で大きくなるからである。本発明超電導線材の一形態として、上記超電導線材の幅方向における少なくとも一方の側面側において、上記基板の側面から上記超電導層の側面までの離間距離が、0.010mm以上であることが挙げられる。上記の構成によれば、離間距離を0.010mm以上とすることで、超電導線材において少なくとも一方の側面近傍の超電導層に作用する垂直磁場の影響を低減できる。本発明超電導線材の一形態として、上記基板の側面から上記超電導層の側面までの上記離間距離が、0.100mm以下であることが挙げられる。上記の構成によれば、離間距離を0.100mm以下とすることで、垂直磁場を低減できる上に、超電導層が少なくなりすぎず十分な超電導層を有するので、臨界電流Icの低下を抑制できる。本発明超電導線材の一形態として、上記基板が、磁性材料からなる磁性層を具えることが挙げられる。上記の構成によれば、基板が磁性材料で構成される磁性層を具える場合、超電導層に作用する垂直磁場の影響の低減、ひいては交流損失の低減に一層効果的である。基板が磁性層を具えることで、非磁性材料で構成される基板より透磁率が高くなるので、基板の側面で磁束が基板の幅方向に沿って引きつけられ易い。つまり、周方向の磁場は、基板の側面から基板に入る際、基板の幅方向は周方向に沿っていないため、周方向の磁場は基板の側面に対して非直交の傾斜を有する。そのため、周方向の磁場が基板の側面から内部に侵入する際に、垂直磁場成分が生じる。それにより、非磁性材料で構成するよりも発生する垂直磁場が大きくなるため、垂直磁場の影響を受け易い。したがって、基板に磁性層を具える超電導線材を用いたケーブルの場合に、垂直磁場の作用に伴う損失を低減することに有効である。本発明の超電導ケーブルは、フォーマの外周に超電導線材を螺旋状に巻回して形成される超電導導体層を有する。そして、上記超電導線材が、本発明の超電導線材である。本発明の超電導ケーブルによれば、作用する垂直磁場を低減できる超電導線材を用いているので、交流損失が少なく低損失である。本発明超電導線材は、交流損失を低減できる。本発明の超電導ケーブルは、低損失である。以下、本発明の超電導線材を用いる超電導ケーブルの実施形態を図面に基づいて説明する。《超電導ケーブル》超電導ケーブルは、単心または複数心のケーブルコアと断熱管とを具える。ここでは、超電導ケーブル1は、図9に示すように、3心のケーブルコア10を撚り合わせて一つの断熱管20に一括に収納した3心一括型超電導ケーブルであり、代表的には交流送電に利用される。ケーブルコア10は、超電導線材120から構成された超電導導体層12、及び超電導シールド層14を具える。超電導線材120は、図1に示すように、基板121の上方に、超電導体からなる超電導層122を具える。超電導ケーブル1の特徴とするところは、超電導線材120の構造にある。以下、各構成を詳細に説明する。断熱管断熱管20は、図9に示すように、内管21と外管22とからなる二重管構造管であり、内管21と外管22との間が真空引きされた真空断熱構造である。内管21内には、ケーブルコア10と共に液体窒素といった冷媒が流通され、この冷媒によりケーブルコア10の超電導導体層12及び超電導シールド層14が冷却されて、超電導状態に維持される。内管21と外管22との間には、スーパーインシュレーションといった断熱材23や、両管21,22の間隔を保持するスペーサ図示せずが配置される。外管22の外周には、ポリ塩化ビニルといった耐食性に優れる材料を押出して形成した防食層24を具える。ケーブルコアケーブルコア10は、中心から順にフォーマ11、超電導導体層12、電気絶縁層13、超電導シールド層14、常電導シールド層15、保護層16を具える。[フォーマ]フォーマ11は、超電導導体層12の支持体として機能する他、超電導ケーブル1では、短絡や地絡などの事故時に瞬間的に生じる大きな事故電流を分流するための流路に利用される。フォーマ11には、銅やアルミニウムなどの常電導材料にて形成された中実体や中空体管体を利用することができる。ここでは、フォーマ11は、ポリ塩化ビニルPVCやエナメルなどの絶縁被覆を具える銅線を複数本撚り合わせて構成された中実体としている。撚り線構造であることで、曲げ特性に優れ、超電導ケーブル1を交流送電に利用する場合、渦電流損を低減できる。フォーマ11の外周にクッション層図示略を設けてもよい。クッション層は、例えば、クラフト紙といった絶縁紙や、クラフト紙とプラスチックとを複合した半合成絶縁紙例えば、PPLP住友電気工業株式会社登録商標からなる絶縁性テープの巻回により形成できる。クッション層を具えることで、超電導導体層12を形成し易い上に、フォーマ11を構成する銅線による超電導導体層12の損傷を防止できる。[超電導導体層]超電導導体層12は、フォーマ11の外周に超電導線材120を螺旋状に巻回して形成された単層または多層構造である。後者の場合、各層を構成する超電導線材120同士の間には、例えば、クラフト紙などの絶縁材を巻回して層間絶縁層125を形成し、電気的に絶縁している。超電導導体層12を構成する超電導線材120の数や超電導線材層の数は、所望の設定電流値電流容量に応じて選択できる。ここでは、超電導導体層12は4層の超電導線材層を具える。超電導線材超電導線材120は、図1に示すように、基板121の上方に超電導層122を具える。基板121と超電導層122との間には、後述する中間層が形成されていてもよい。つまり、ここでいう上方とは、基板121の直上である場合と、基板121と超電導層122との間に中間層を介する場合の双方を含む。そして、超電導層122を覆うように安定化層が形成されていてもよい。この超電導線材120の最も特徴とするところは、超電導層122の幅が基板121の幅よりも狭いことにある。基板基板121の構成材料は、金属が代表的である。特に、磁性材料、とりわけ、強磁性体で構成される場合、後述する超電導層122の配向性に優れることから成膜し易く、超電導線材の製造性に優れる。強磁性体は、例えば、鉄、コバルト、ニッケル、Ni-W合金といったニッケル合金、珪素鋼、パーマロイ、フェライト、強磁性ステンレス例、SUS430といった鉄含有物などが挙げられる。或いは、非磁性材料で構成される場合、超電導線材120に交流電流を流しても、磁性材料に比べて透磁率が低いので、超電導線材120に垂直磁場を生じさせ難い。それにより、交流損失の増加を抑制できる。非磁性材料は、例えば、非磁性ステンレス例、SUS304や、ハステロイ登録商標などが挙げられる。基板121の構造は、上記磁性材料や非磁性材料で構成される単層構造、または磁性材料と非磁性材料とを積層した多層構造が挙げられる。本例では、図1に示すように、非磁性材料からなる非磁性層121aと磁性材料からなる磁性層121bとを積層した多層構造を有する。その場合に本発明の構成が特に有効である。というのも、周方向の磁場が基板に入る場合、例えば非磁性層の側面から入った磁束は、磁性層側に強く引き寄せられ、基板側面の極近傍で基板の厚み方向に急激に屈曲されて、磁性層に到達した後は磁性層の幅方向に沿って進行する。その屈曲により、発生する垂直磁場の影響が最も作用する箇所が基板において幅方向の側面近傍である。たのため、非磁性層の片面又は両面に磁性層を有する多層構造の場合に特に本発明の構成は有効である。基板121の厚さは、凡そ50μm~200μm程度である。この基板121が、本例のように多層構造の場合、非磁性層121aの厚さが40μm~200μmで、磁性層121bの厚さが0.1μm~10μmであることが好ましい。基板121の幅は、1mm~30mm程度である。超電導層超電導層122の構成材料は、冷媒として液体窒素を使用可能な超電導体が挙げられる。具体的には、高温酸化物超電導体、より具体的には、Yイットリウム、Hoホルミウム、Ndネオジウム、Smサマリウム、Gdガドリウムといった希土類元素を含むRE系超電導体RE系酸化物超電導体が挙げられる。RE系超電導体は、REBa2Cu3O7-dRE123が代表的であり、具体的な組成としては、YBCO、HoBCO、GdBCOが挙げられる。この超電導層122の厚さは、0.5μm~10μmとすることが好ましく、1.0μm~5.0μmとすることがより好ましい。超電導層122の幅は、基板121の幅よりも狭い。具体的には、超電導線材120の幅方向における一方の側面側図1の左側または右側において、基板121の側面から超電導層122の側面までの離間距離αが、0.010mm以上であることが好ましい。後述する試験例で詳しく説明するが、超電導線材120に交流電流を流した際、超電導層122に作用する超電導ケーブル1の径方向の磁場成分垂直磁場の影響は、超電導層122の両側面近傍が大きい増加する。そのため、上記離間距離αを0.010mm以上とすることで、一方の側面側に作用する垂直磁場の影響を低減し、それにより交流損失を低減できる。よって、超電導線材120の幅方向における両方の側面側において、それぞれの上記離間距離αが、0.010mm以上であれば、両方の側面側で超電導層122に作用する垂直磁場の影響を低減できる。そのため、交流損失の低減により効果的である。特に好ましい離間距離αは、0.025mm以上、更に0.050mm以上である。そうすれば、垂直磁場をより一層低減できるので、交流損失を十分に低減できる。そして、この離間距離αの上限は、0.100mm以下とすることが好ましい。離間距離αを0.100mm以下とすることで、超電導線材122は超電導層122が少なくなり過ぎることがない。つまり、十分な臨界電流を有しつつ、交流損失を低減できる。この超電導線材120は、基板121の上方に超電導層122を形成する際、所望の離間距離αとなるように超電導層122を形成することで製造できる。具体的には、所望の離間距離αとなるように、超電導層122の形成前に予め基板121にマスキングする、或いはレジストを形成しておくことが挙げられる。そして、その状態で基板121に超電導層122を形成した後、マスキングを剥がす、或いはレジストを除去することで、所望の離間距離αを有する超電導線材120を製造できる。一方、基板121の全上面に超電導層122を形成した後に、所望の離間距離αとなるように部分的に超電導層122を除去することでも製造できる。具体的には、基板121の全上面に超電導層122を形成した後、レーザーなどで部分的に超電導層122を除去することで、所望の離間距離αを有する超電導線材120を製造できる。超電導層122の成膜は、MOD法MetalOrganicDepositionなどの公知の方法を利用することができる。その他の構成基板121と超電導層122の間に中間層を介在させてもよい。中間層を具える場合、超電導層122を形成する際の熱などによって、基板121と超電導層122との相互拡散が生じて超電導線材120としての性能が劣化することを抑制し易い。加えて、中間層を具えることで配向性に優れる超電導層122を形成し易い。中間層を構成する材質は、例えば酸化セリウムCeO2、イットリア安定化ジルコニアYSZ、安定化ジルコニア、バリウムジルコネートBaZrO3、SrTiO3、アルミン酸ランタンLaAlO3、Gd2Zr2O7、SmGdO3、RE2O3、及びAl2O3の中から選択される1種以上で構成されており、単層又は多層に形成してもよい。この中間層の形成には、スパッタリング法などの物理蒸着法を利用することができる。中間層を形成する場合、その厚みは100nm~3μm程度である。また、超電導層122を覆う安定化層を形成してもよい。安定化層を設ける場合、その構成材料は、銀や銅及びその合金といった常電導材料からなるものが挙げられる。[電気絶縁層]電気絶縁層13は、図9に示すように、超電導導体層12の上に、クラフト紙や半合成絶縁紙などの絶縁性テープを巻回することで形成される。超電導導体層12の直上に、カーボン紙や金属化紙などを巻回して内側半導電層を設けたり、上記絶縁性テープの巻回層の直上に、カーボン紙や金属化紙などを巻回して外側半導電層を設けたりすることができる。ここでは、電気絶縁層13は、住友電気工業株式会社製PPLP登録商標により構成されている。[超電導シールド層]超電導シールド層14は、電気絶縁層13の外周に、超電導導体層12と同様の超電導線材120を螺旋状に巻回して形成された単層または多層構造であり、基本的な構成は超電導導体層12と同様である。この超電導シールド層14は、超電導導体層12に交流を通電した際、その交流とほぼ同じ大きさで逆方向の電流が誘導されることで、ケーブルの外部への磁界の発生を打ち消す作用を有する。また、超電導シールド層14を構成する超電導線材120の数や超電導線材層の数は、超電導導体層12に応じて適宜選択できる。超電導ケーブル1を直流用とする場合、超電導導体層12を電流往路電流復路とすれば、この超電導シールド層14は電流復路電流往路となる外部超電導層として利用できる。なお、この例に示す超電導ケーブル1では、超電導シールド層14の外周に、超電導線材120を保護するために、銅といった常電導材料からなる常電導シールド層15を具える。[保護層]保護層16は、超電導シールド層14或いは常電導シールド層15の外周に、超電導シールド層14を機械的に保護するために設けられる。保護層16は、クラフト紙や半合成絶縁紙、布テープなどの絶縁性テープを巻回することで形成することができる。また、保護層16は、ケーブルコア10が常電導シールド層15を具える場合、常電導シールド層15と断熱管20内管21との間の絶縁層としても機能する。《作用効果》上述した超電導ケーブルによれば、超電導導体層を形成する超電導線材において、超電導層の幅が基板の幅よりも狭いことで、超電導層に作用する垂直磁場の影響を低減できるため交流損失を低減できる。そして、特に、基板121が磁性層121bを具える場合に、垂直磁場の低減、ひいては交流損失の低減に効果的である。《試験例1》試験例1として、種々の超電導線材を作製して、それぞれの超電導線材を用いて図9に示す超電導ケーブルのモデルを作製し、磁場解析及び垂直磁場と磁場交流損失のシミュレーションを行った。まず、以下に示すように、2種類の超電導線材a,bを作製した。[超電導線材a]超電導線材aの基板として、幅:4mm×厚さ:100μmの非磁性ステンレス鋼SUS304からなる非磁性層の直上に、幅:4mm×厚さ:1μmのNiからなる磁性層を積層した基板を用意した。その基板の上方直上に、CeO2/YSZ/CeO2を順に積層して中間層を形成し、その中間層の上方に基板と同じ幅で厚さが3μmのGdBCOからなる超電導層を形成して超電導線材aを作製した。そして、図9に示すように、この超電導線材aをフォーマの外周に螺旋状に巻回して4層の超電導線材層を有する超電導導体層を形成して超電導ケーブルモデルAを作製した。[超電導線材b]一方、超電導線材bの基板として、幅:4mm×厚さ100μmの非磁性ステンレス鋼SUS304からなる非磁性層のみで構成される基板を用意した。その基板の上方に、上記超電導線材aと同様の中間層、および同サイズで同組成の超電導層を形成して超電導線材bを作製した。そして、この超電導線材bを用いて、超電導ケーブルモデルAと同様に4層の超電導線材層を有する超電導導体層を具える超電導ケーブルモデルBを作製した。これら超電導ケーブルモデルA,Bに対して、超電導導体層の周方向に沿って発生する磁場を解析すると共に、超電導層に作用する垂直磁場、及び交流損失を求めた。具体的には、4層の超電導線材層に対して均等に合計1000Armsの交流電流を流した。その際、超電導導体層の周方向に沿って発生する磁場のうち、図2に示す扇形の一点鎖線で覆われた領域内、即ち、超電導線材の一方の側面から幅方向中心までの領域に発生する磁場を解析した。図2では、説明の便宜上、超電導導体層のうち最外層4層目の超電導線材層の断面を示している。上記領域内における超電導線材を含むその近傍の磁力線の流れを拡大して図3,4にそれぞれ示す。そして、磁場の解析から上記領域内に位置する超電導層に作用する垂直磁場Tを求めた。その結果を、それぞれ図5,6に示す。図5,6の横軸は超電導線材の側面からの距離、即ち、横軸の左端が超電導線材の側面、右端が超電導線材の中央を示す。図5,6の縦軸は超電導層に作用する垂直磁場を示す。この図において0.000からのずれの絶対値が垂直磁場として交流損失に影響を及ぼす。また、超電導導体層の内層1~3層目に合計750Armsの交流電流を流したときの超電導導体層の最外層4層目の交流損失W/mを求めた。その結果を表1と図7にまとめて示す。《結果》磁場解析の結果、基板が磁性層を具える超電導線材aは、図3に示すように一点鎖線で囲む基板の側面近傍で曲線状の磁力線が基板の表面図3の右側の一部に沿った直線状になっている。一方、基板が非磁性層で構成される超電導線材bは、図4に示すように、超電導線材aほど磁力線が基板の表面に沿うことなく略周方向に沿った曲線状になっている。また、超電導線材aの幅方向において作用する垂直磁場は、図5に示すように、側面から0.010mm程度まで大きな垂直磁場が作用している。一方、超電導線材bにおける垂直磁場は、図6に示すように、側面から中央にかけて徐々に減っている。また、超電導線材aとbに作用した垂直磁場を比較すると、側面から凡そ0.050mmを超えたところで両者の垂直磁場Tに差がなくなった。そして、超電導線材a,bとも、一方の側面から幅方向中心に向かって垂直磁場Tが0に収束している。超電導線材a,bの交流損失は、それぞれ表1と図7に示すように、超電導線材aの方が、超電導線材bよりも交流損失が大きかった。このような結果となったのは、超電導線材aは、基板に磁性層を具えるため、図3に示すように、周方向の磁力線が透磁率の高い磁性層側に引き付けられる。特に、磁力線が基板同士の間のギャップと基板とで透磁率に大きな差が生じるので基板の側面近傍において急激に基板の厚み方向に屈曲する。そのため、図5に示すように側面からおよそ0.010mmの間で超電導層に作用する垂直磁場の影響が超電導線材bと比較して大きかったと考えられる。その結果、交流損失が多いと考えられる。一方、超電導線材bは、基板が非磁性材料で構成されているので、図4に示すように周方向の磁力線が基板に引き付けられ難い。そのため、超電導線材aほど垂直磁場の影響が大きく作用せず、図6に示すように側面から中央にかけて徐々に作用される垂直磁場の影響が減少したと考えられる。その結果、交流損失が超電導線材aに比べて小さかったと考えられる。また、図3~6では、各超電導線材a,bにおいて、一方の側面から幅方向中心までに関する磁力線の流れと垂直磁場Tの大きさとを示しているが、幅方向中心から他方の側面までに関しては、幅方向中心で対称になっていると考えられる。即ち、超電導線材aにおいて、他方の側面近傍でも一方の側面近傍と同様に磁力線が基板の磁性層に引き付けられることで屈曲して、大きな垂直磁場Tが作用されていると考えられる。超電導線材bにおいて、他方の側面近傍でも一方の側面近傍と同様に磁力線の流れが超電導線材aほど変化していないと考えられる。そして、超電導線材a,bとも、他方の側面から幅方向中心に向かって垂直磁場Tが0に収束していると考えられる。《試験例2》試験例2では、上述した試験例1を基づき、超電導線材a,bとは超電導層の幅が異なる超電導線材c,dを作製し、試験例1と同様に超電導ケーブルモデルC,Dを作製して、同様に各交流損失をシミュレーションした。[超電導線材c,d]超電導線材c,dの基板として、超電導線材a,bと同じ基板をそれぞれ用意する。各々の基板に対して、試験例1と同様の中間層を形成し、中間層を介して基板より両側面から0.1mmずつ幅の狭い超電導層を形成して超電導線材c,dを作製した。即ち、超電導線材c,dの両側面において基板と超電導層の各離間距離αが0.100mmである。そして、超電導線材c,dを用いて、上述した超電導ケーブルモデルA,Bと同様に、それぞれ4層の超電導線材層を有する超電導導体層を具える超電導ケーブルモデルC,Dを作製した。そして、この超電導ケーブルモデルC,Dに対して、上述の試験例1と同様にして交流損失を求めた。その結果を表2と図8に示す。《結果》超電導線材c、dの交流損失は、それぞれ表2、図8に示す結果となり、この結果を試験例1の結果表1及び図7と比較すると、試験例2の超電導線材c、dの方が、交流損失を大幅に低減できた。従って、超電導層の幅を基板の幅よりも狭くすることで交流損失を低減できる。また、基板が磁性層を具える超電導線材cの方が、交流損失の低減効果が大きく、超電導線材dと同程度の交流損失となった。超電導線材cの基板に磁性層を具えていても、垂直磁場の影響が大きく作用する側面近傍に超電導層が形成されていないため、超電導層に作用する垂直磁場の影響を低減できた結果、交流損失を大きく低減できたと考えられる。超電導線材dも同様に、垂直磁場の影響が作用し易い側面近傍に超電導層が形成されていないため、交流損失を低減できたと考えられる。本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、上述した実施の形態は、本発明の要旨を逸脱しない範囲で適宜変更することが可能である。"