不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す通知を行う通信端末であって、自端末においてユーザが行った操作の操作履歴として、少なくとも操作時刻を含む操作履歴を記憶する記憶手段と、前記記憶手段によって記憶された操作履歴に基づいて、前記通知を行う通知時刻を決定する決定手段と、前記決定手段によって決定された通知時刻に前記通知を行う通知手段と、を備える通信端末。前記決定手段は、前記記憶手段によって記憶された操作履歴に基づいて、時間帯ごとに、各時間帯に行われた前記操作の累積回数を算出し、算出された時間帯ごとの累積回数に基づいて、前記通知を行う通知時刻を決定することを特徴とする請求項1に記載の通信端末。前記決定手段は、前記記憶手段によって記憶された操作履歴に基づいて、曜日ごとに、各曜日に行われた前記操作の累積回数を算出し、算出された曜日ごとの累積回数に基づいて、前記通知を行う通知時刻を決定することを特徴とする請求項2に記載の通信端末。前記記憶手段は、更に、前記操作の対象となる機能種類であって、電話及びメールを含む機能種類を含む操作履歴を記憶し、前記決定手段は、前記記憶手段によって記憶された操作履歴のうち、対象の機能種類が電話またはメールである前記操作の操作履歴に基づいて、電話またはメールごとに前記通知を行う通知時刻を決定する、ことを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載の通信端末。前記記憶手段は、更に、前記操作が電話またはメールを含む通信に係る操作である場合には、当該通信の通信先を含む操作履歴を記憶し、前記決定手段は、前記記憶手段によって記憶された操作履歴のうち、通信に係る前記操作の操作履歴に基づいて、通信先ごとに前記通知を行う通知時刻を決定する、ことを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の通信端末。前記通知手段は、前記発信元または前記送信元が、予め設定された通信先である場合に、前記通知を行うことを特徴とする請求項1~5の何れか一項に記載の通信端末。不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す通知を行う通信端末が、自端末においてユーザが行った操作の操作履歴として、少なくとも操作時刻を含む操作履歴を記憶する記憶ステップと、前記通信端末が、前記記憶ステップにおいて記憶された操作履歴に基づいて、前記通知を行う通知時刻を決定する決定ステップと、前記決定ステップにおいて決定された通知時刻に前記通知を行う通知ステップと、を含む端末制御方法。しかしながら、上述の通信端末において、返信を促す通知のタイミングはユーザが予め任意に決めておいたものである。よって、返信を促す通知が行われたときにユーザが気づかないという虞や、ユーザが返信をできる状態にないという虞があった。本発明は、上記を鑑みてなされたものであり、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することが可能な通信端末及び端末制御方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明に係る通信端末は、不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す通知を行う通信端末であって、自端末においてユーザが行った操作の操作履歴として、少なくとも操作時刻を含む操作履歴を記憶する記憶手段と、記憶手段によって記憶された操作履歴に基づいて、通知を行う通知時刻を決定する決定手段と、決定手段によって決定された通知時刻に通知を行う通知手段と、を備えることを特徴とする。本発明に係る通信端末は、不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す通知を行う通信端末であって、自端末においてユーザが行った操作の操作履歴として、少なくとも操作時刻を含む操作履歴が記憶され、記憶された操作履歴に基づいて、通知を行う通知時刻が決定され、決定された通知時刻に通知が行われる。従って、本発明に係る通信端末によれば、ユーザが行った操作の操作履歴に基づいた通知時刻に通知が行われるため、例えば、ユーザが電話の発信操作あるいはメールの送信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて通知を行うことができる。それにより、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。決定手段は、記憶手段によって記憶された操作履歴に基づいて、時間帯ごとに、各時間帯に行われた操作の累積回数を算出し、算出された時間帯ごとの累積回数に基づいて、通知を行う通知時刻を決定する、ことが望ましい。この構成によれば、例えば、ユーザによる電話の発信操作あるいはメールの送信操作の累積回数が多い時間帯、すなわち、ユーザが電話の発信操作あるいはメールの送信操作を頻繁に行う時間帯に通知を行うことができるため、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。決定手段は、記憶手段によって記憶された操作履歴に基づいて、曜日ごとに、各曜日に行われた操作の累積回数を算出し、算出された曜日ごとの累積回数に基づいて、通知を行う通知時刻を決定する、ことが望ましい。この構成によれば、例えば、ユーザによる電話の発信操作あるいはメールの送信操作の累積回数が多い曜日、すなわち、ユーザが電話の発信操作あるいはメールの送信操作を頻繁に行う曜日に通知を行うことができるため、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。記憶手段は、更に、操作の対象となる機能種類であって、電話及びメールを含む機能種類を含む操作履歴を記憶し、決定手段は、記憶手段によって記憶された操作履歴のうち、対象の機能種類が電話またはメールである操作の操作履歴に基づいて、電話またはメールごとに通知を行う通知時刻を決定する、ことが望ましい。この構成によれば、例えば、ユーザが電話の発信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて不在着信に関する通知を行ったり、ユーザがメールの送信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて未返信メールに関する通知を行ったりすることができる。それにより、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。記憶手段は、更に、操作が電話またはメールを含む通信に係る操作である場合には、当該通信の通信先を含む操作履歴を記憶し、決定手段は、記憶手段によって記憶された操作履歴のうち、通信に係る操作の操作履歴に基づいて、通信先ごとに通知を行う通知時刻を決定する、ことが望ましい。この構成によれば、例えば、ユーザが特定の発信元に対して電話の発信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて当該発信元からの不在着信に関する通知を行ったり、ユーザが特定の送信元に対してメールの送信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて当該送信元からの未返信メールに関する通知を行ったり、することができる。それにより、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。通知手段は、発信元または送信元が、予め設定された通信先である場合に、通知を行う、ことが望ましい。この構成によれば、例えば、ユーザは特定の通信先からの不在着信または未返信メールについてのみ通知を受けることができ、ユーザの利便性が向上する。ところで、本発明は、上記のように通信端末の発明として記述できる他に、以下のように端末制御方法の発明としても記述することができる。これはカテゴリが異なるだけで、実質的に同一の発明であり、同様の作用及び効果を奏する。即ち、本発明に係る端末制御方法は、不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す通知を行う通信端末が、自端末においてユーザが行った操作の操作履歴として、少なくとも操作時刻を含む操作履歴を記憶する記憶ステップと、通信端末が、記憶ステップにおいて記憶された操作履歴に基づいて、通知を行う通知時刻を決定する決定ステップと、決定ステップにおいて決定された通知時刻に通知を行う通知ステップと、を含むことを特徴とする。本発明によれば、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。以下、図面と共に本発明に係る通信端末及び端末制御方法の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、図面の説明においては同一要素には同一符号を付し、重複する説明を省略する。図1に本実施形態に係る通信端末1を示す。通信端末1は、電話の発着信やメールの送受信が可能な携帯電話端末である。なお、通信端末1は、携帯電話端末に限らず、固定電話端末、PDAPersonalDigitalAssistant、PCPersonalComputerなどであってもよい。通信端末1は、不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す通知を行う。ここで、不在着信とは、他の通信端末1である発信元から通信端末1へ電話の発信が行われた際に、通信端末1のユーザがその電話の着信に応答せず、すなわち電話に出ず、またその後に発信元へ電話をかけ直していない場合の当該着信のことである。また、未返信メールとは、他の通信端末1である送信元から通信端末1へメールの送信が行われ、通信端末1が受信したそのメールに対して通信端末1のユーザが返信していない場合の当該メールのことである。図1に示すように、通信端末1は、通信処理部11と、記憶部12と、決定部13と、通知部14とを備えて構成される。通信端末1は、上記の構成要素以外にも、例えば、携帯電話端末としての機能も備えていてもよい。なお、図1には、説明をわかりやすくするために、後述の図2の操作部104、無線通信部105及びディスプレイ106も図示している。図2に通信端末1のハードウェア構成を示す。図2に示すように、通信端末1は、CPUCentralProcessingUnit101、主記憶装置であるRAMRandomAccessMemory102及びROMReadOnlyMemory103、押下式ボタンなどの入力デバイスである操作部104、データ送受信デバイスである無線通信部105、出力デバイスであるディスプレイ106、アンテナ107などのハードウェアにより構成されている。これらの構成要素が動作することにより、図1に示した通信端末1の各構成要素の機能が発揮される。続いて、図1に示す通信端末1の各構成要素について説明する。通信処理部11は、電話やメールなどの通信に係る処理を行う通信処理手段である。具体的には、通信処理部11は、無線通信部105を介した他の通信端末1との電話の発着信やメールの送受信を処理する。また、通信処理部11は、不在着信や未返信メールの管理も行う。具体的には、通信処理部11は、不在着信の発信元の通信端末1の電話番号や当該着信が行われた日時などの情報を、また、未返信メールの送信元のメールアドレスや当該メールを受信した日時などの情報を後述の記憶部12に記憶し、管理する。通信処理部11は、ユーザが不在着信の発信元に対して電話をかけ直すと、記憶されていた当該不在着信に関する情報について、電話をかけ直した日時など応答に関する情報を追加して記憶する。同様に、通信処理部11は、ユーザが未返信メールの送信元に対してメールを返信すると、記憶されていた当該返信メールに関する情報について、返信した日時など応答に関する情報を追加して記憶する。記憶部12は、通信端末1においてユーザが行った操作の操作履歴として、少なくとも操作時刻を含む操作履歴を記憶する記憶手段である。具体的には、操作部104であるハードキーやソフトキーなどがユーザによって押下されることで、記憶部12は、操作部104を介してユーザの入力に基づく操作内容を取得すると共に、当該操作が行われた操作時刻を取得する。そして、記憶部12は、取得した操作内容及び操作時刻を、操作時刻の時系列順に並べた操作履歴として、RAM102などの記憶媒体に記憶する。操作内容の例としては、電話帳を閲覧電話を発信メールを受信など、操作の内容を説明した文字列が挙げられる。記憶部12は、ユーザが操作部104を介して入力を行うたびに、操作内容及び操作時刻を取得し、操作履歴として記憶する。記憶部12は、更に、操作の対象となる機能種類であって、電話及びメールを含む機能種類を含む操作履歴を記憶してもよい。機能種類の例としては、電話帳電話メールなど、操作を行った際に利用した通信端末1の機能の名称が挙げられる。また、記憶部12は、更に、操作が電話またはメールを含む通信に係る操作である場合には、当該通信の通信先を含む操作履歴を記憶してもよい。通信の通信先の例としては、電話またはメールの通信先の他の通信端末1のユーザの名称、電話の通信先である他の通信端末1の電話番号、メールの通信先のメールアドレスなどが挙げられる。図3は、記憶部12によって記憶される操作履歴の例を示すテーブルである。図3に示す操作履歴には、テーブルの左の列から順に、操作日時操作時刻曜日、操作内容、操作した機能機能種類、及び操作の相手通信先が記憶されている。テーブルの1行分が1つの操作を示しており、操作日時が古い順に操作履歴が記憶されている。図3に示す操作履歴から、例えば、2011年2月1日火9:00に電話帳を閲覧し、同時刻にAさんに対して電話をかけ、40分後の9:40に電話を切ったことがわかる。記憶部12は、その他に、電話の着信に関する情報、電話の着信に対する返信履歴、メールの受信に関する情報、メールの受信に対する返信履歴の情報、さらには上述した通り、不在着信の発信元の通信端末1の電話番号や当該着信が行われた日時や当該不在着信に対する応答に関する情報、未返信メールの送信元のメールアドレスや当該メールを受信した日時や当該未返信メールに対する応答に関する情報なども記憶してよい。記憶部12は、上述の操作履歴や情報を常に保存し、記憶部12によって保存された操作履歴や情報は、通信端末1によって必要なときに利用することができる。決定部13は、記憶部12によって記憶された操作履歴に基づいて、通知を行う通知時刻を決定する決定手段である。なお、上記及び以降で出てくる通知とは、不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す通知を意味する。決定部13は、決定した通知時刻を、後述の通知部14に入力してもよいし、記憶部12によって記憶させてもよい。決定部13は、具体的には、記憶部12によって記憶された操作履歴を参照し、時間帯ごとに、各時間帯に行われた操作の累積回数を算出し、算出された時間帯ごとの累積回数について、最も操作回数が多い時間帯のうち任意の時刻を、通知を行う通知時刻として決定する。ここで、時間帯は、通信端末1によって予め30分、1時間など、一意に決定するか、ユーザが指定して決めてもよい。また、時間帯のうち任意の時刻は、時間帯の最初、中間、最終、及びランダムのいずれかであってよく、通信端末1によって予め一意に決定するか、ユーザが指定して決めてもよい。なお、決定部13が操作履歴に基づいて通知時刻を決定するのは、例えば1週間に1度など、任意のタイミングとする。また、各時間帯の操作の累積回数のうち、任意の累積回数についてユーザがリセットすることができる機能を通信端末1が備えていてもよい。以下、図3に示す操作履歴を用いて、決定部13が操作履歴に基づいて操作の累積回数を算出する手順について説明する。まず、時間帯として、2011年2月1日火9:00から同日9:59までの時間帯について、操作履歴に含まれる全ての操作の累積回数を算出する手順を示す。図3に示す操作履歴において、上記時間帯に行われた操作は、操作内容が電話帳を閲覧電話を発信及び電話を切るの3つの操作である。よって決定部13は、上記時間帯に行われた操作の累積回数を3として算出する。同様にして、決定部13は、他の時間帯についても、操作履歴に基づいて操作の累積回数を算出する。以上、決定部13が操作履歴に基づいて操作の累積回数を算出する手順について説明した。図4aは、決定部13が算出した、時間帯ごとの、操作履歴に含まれる全ての操作の累積回数の例を示すテーブルである。図4aのテーブルに示す通り、時間帯0:00から0:59までの操作の累積回数として10000回、時間帯1:00から1:59までの操作の累積回数として100回などと算出されている。例えば、操作の累積回数として、全ての時間帯のうち時間帯0:00から0:59までの10000回が最も多い累積回数であった場合、決定部13は、時間帯0:00から0:59までの間の任意の時刻、例えば0:00を通知時刻として決定する。なお、決定部13は、一つの時間帯から一つの通知時刻を決定するだけでなく、一つの時間帯から複数の通知時刻を決定してもよい。例えば、決定部13は、時間帯0:00から0:59までの間の時刻として、0:00と0:30を通知時刻として決定してもよい。また、決定部13は、複数の時間帯から複数の通知時刻を決定してもよい。例えば、決定部13は、算出された時間帯ごとの累積回数について、操作回数が多い順に3つの時間帯を選択し、選択した3つの時間帯のうち、それぞれの時間帯の任意の一つの時刻、すなわち合計3つの時刻を通知時刻として決定してもよい。決定部13は、記憶部12によって記憶された操作履歴に基づいて、曜日ごとに、各曜日に行われた操作の累積回数を算出し、算出された曜日ごとの累積回数に基づいて、通知を行う通知時刻を決定してもよい。図4bは、決定部13が算出した、曜日の時間帯ごとの、操作履歴に含まれる全ての操作の累積回数の例を示すテーブルである。図4bのテーブルに示す通り、月曜日の時間帯0:00から0:59までの操作の累積回数として300回などと算出されている。なお、決定部13は、例えば月曜日の操作の累積回数として4000回などと、時間帯は含まずに曜日ごとに操作の累積回数を算出してもよい。次に、決定部13は、算出された曜日の時間帯ごと、あるいは算出された曜日ごとの累積回数に基づいて、図4aの例と同様にして、通知を行う通知時刻を決定する。決定部13は、記憶部12によって記憶された操作履歴のうち、対象の機能種類が電話またはメールである操作の操作履歴に基づいて、電話またはメールごとに通知を行う通知時刻を決定してもよい。図5は、決定部13が算出した、時間帯ごとの、操作履歴に含まれる操作の機能種類が電話またはメールである操作ごとの操作の累積回数の例を示すテーブルである。図5のテーブルに示す通り、時間帯0:00から0:59までの機能種類が電話である操作の累積回数として100回、同時間帯の機能種類がメールである操作の累積回数として150回などと算出されている。なお、決定部13は、図4bの例で示したように、さらに曜日ごとの操作の累積回数にわけてもよい。次に、決定部13は、算出された時間帯、及び、電話またはメールの機能種類ごとの累積回数に基づいて、図4aの例と同様にして、電話またはメールごとに通知を行う通知時刻を決定する。例えば、決定部13は、機能種類が電話である操作の累積回数のうち、最も累積回数が多い時間帯に基づいた通知時刻を、不在着信に対する応答をユーザに促す通知時刻として決定してもよい。また、例えば、決定部13は、機能種類がメールである操作の累積回数のうち、最も累積回数が多い時間帯に基づいた通知時刻を、未返信メールに対する応答をユーザに促す通知時刻として決定してもよい。このように、決定部13は、機種種類ごとに通知時刻を決定することができる。決定部13は、記憶部12によって記憶された操作履歴のうち、通信に係る操作の操作履歴に基づいて、通信先ごとに通知を行う通知時刻を決定してもよい。図6は、決定部13が算出した、時間帯ごとの、操作履歴に含まれる操作の機能種類が電話またはメールである操作、かつ、電話またはメールの通信先ごとの操作の累積回数の例を示すテーブルである。図6のテーブルに示す通り、時間帯0:00から0:59までの機能種類が電話であり、通話先がAさんである操作の累積回数として100回、時間帯1:00から1:59までの機能種類がメールであり、通信先がZさんである操作の累積回数として10回などと算出されている。なお、決定部13は、図4bの例で示したように、さらに曜日ごとの操作の累積回数にわけてもよい。次に、決定部13は、算出された時間帯、かつ電話またはメールの機能種類、かつ通信先ごとの累積回数に基づいて、図5の例と同様にして、電話またはメールの通信先ごとに通知を行う通知時刻を決定する。例えば、決定部13は、機能種類が電話であり、通信先がAさんである操作の累積回数のうち、最も累積回数が多い時間帯に基づいた通知時刻を、Aさんからの不在着信に対する応答をユーザに促す通知時刻として決定してもよい。また、例えば、決定部13は、機能種類がメールであり、通信先がZさんである操作の累積回数のうち、最も累積回数が多い時間帯に基づいた通知時刻を、Zさんからの未返信メールに対する応答をユーザに促す通知時刻として決定してもよい。このように、決定部13は、電話またはメールの通信先ごとに通知時刻を決定することができる。通知部14は、決定部13によって決定された通知時刻に通知を行う通知手段である。具体的には、通知部14は、まず、決定部13によって入力された通知時刻、あるいは、記憶部12によって記憶された通知時刻が示す時刻の時点で、記憶部12によって記憶された電話の着信に関する情報、電話の着信に対する返信履歴、メールの受信に関する情報、メールの受信に対する返信履歴の情報などに基づいて、不在着信または未返信メールがあるか否かを判定する。なお、決定部13によって決定された通知時刻は、上述のように、機能種類ごとの通知時刻、通信先ごとの通知時刻などの形式をとるため、通知部14は、記憶部12によって記憶された情報のうち、それらの通知時刻の形式に合わせて適切な情報と比較することで判定を行う。例えば、決定部13によって決定された通知時刻が電話は18:00、メールは22:00であった場合、通知部14は、18:00の時点で不在着信があるか否かを判定し、22:00の時点で未返信メールがあるか否かを判定する。また、例えば、決定部13によって決定された通知時刻がAさんに対する電話は19:00、Bさんに対するメールは23:00であった場合、通知部14は、19:00の時点で発信元がAさんである不在着信があるか否かを判定し、23:00の時点で送信元がBさんである未返信メールがあるか否かを判定する。続いて、通知部14は、不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す文字列をディスプレイ106に表示する。通知部14は、上述の文字列の表示以外にも、通信端末1の機能として、音、バイブレータ振動、イルミネーション光などの物理現象を発生させることで、ユーザに通知を行ってもよい。なお、どの物理現象を発生させるかは、ユーザが予め一つもしくは複数を選択することができる。通知部14は、不在着信の発信元または未返信メールの送信元が、ユーザなどによって予め設定された通信先である場合に、通知を行う。なお、ユーザは、例えば記憶部12に記憶されている電話帳から特定の通信先を指定して、通信先を設定することができる。逆に、通知部14は、不在着信の発信元または未返信メールの送信元が、予め設定された通信先でない場合は、通知を行わない。通知部14は、通知時刻が示す時刻の時点で不在着信または未返信メールがあるか否かを判定する際に、不在着信があることがユーザによって確認済みか否か、または未返信メールの内容がユーザによって既読か否かを同時に判定してもよい。具体的には、通知部14によって、不在着信があると判定され、かつ、不在着信があることがユーザによって確認済みと判定された場合、または、未返信メールがあると判定され、かつ、未返信メールの内容がユーザによって既読であると判定された場合、通知が行われる。ここで、不在着信があることがユーザによって確認済みか否かの判定は、具体的には、通知部14により、記憶部12によって記憶された電話の着信に関する情報に基づいて、不在着信の電話履歴がディスプレイ106に表示されたか否かが判定されることで行われる。また、未返信メールの内容がユーザによって既読か否かの判定は、具体的には、通知部14により、記憶部12によって記憶されたメールの受信に関する情報に基づいて、未返信メールの内容がディスプレイ106に表示されたか否かが判定されることで行われる。以上が、通信端末1の構成である。引き続いて、図7及び図8のシーケンス図を用いて、本実施形態に係る通信端末1で実行される処理端末制御方法を説明する。はじめに、図7のシーケンス図を用いて、通知時間を決定する処理を説明する。図7に示す処理では、まず、記憶部12により、通信端末1においてユーザが行った操作に関する情報が取得され、操作履歴として記憶されるS01、記憶ステップ。次に、決定部13により、記憶された操作履歴に基づいて通知時刻であるリマインド時刻が決定されるS02、決定ステップ。そして、決定されたリマインド時刻が、記憶部12により記憶されS03、本処理は終了する。続いて、図8のシーケンス図を用いて、通知を行う処理を説明する。図8に示す処理では、まず、通知部14により、記憶部12によって記憶されているリマインド時刻が取得され、取得されたリマインド時刻を経過したか否かが判定されるS11。S11にて経過していないと判定されると、通知部14は、リマインド時刻まで本処理を待機する。S11にて経過したと判定されると、通知部14により、不在着信または未返信メールがあるか否かが判定されるS12。S12にて不在着信または未返信メールがあると判定されると、通知部14により、不在着信がある場合には発信元に対して電話をかけ直すこと、または未返信メールがある場合には送信元に対してメールを返信することをユーザに促す通知が行われS13、通知ステップ、本処理は終了する。S12にて不在着信または未返信メールがないと判定されると、本処理は終了する。なお、S12にて不在着信または未返信メールがあるか否かが判定される際に、不在着信があることがユーザによって確認済みか否か、または未返信メールの内容がユーザによって既読か否かを同時に判定してもよい。以上が本実施形態に係る通信端末1で実行される処理端末制御方法である。上述したように、本実施形態では、記憶部12により、通信端末1においてユーザが行った操作の操作履歴として、少なくとも操作時刻を含む操作履歴が記憶され、決定部13により、記憶された操作履歴に基づいて、通知を行う通知時刻が決定され、通知部14により、決定された通知時刻に通知が行われる。従って、ユーザが行った操作の操作履歴に基づいた通知時刻に通知が行われるため、例えば、ユーザが電話の発信操作あるいはメールの送信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて通知を行うことができる。それにより、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。また、本実施形態のように、決定部13は、記憶部12によって記憶された操作履歴に基づいて、時間帯ごとに、各時間帯に行われた操作の累積回数を算出し、算出された時間帯ごとの累積回数に基づいて、通知を行う通知時刻を決定してもよい。この構成によれば、例えば、ユーザによる電話の発信操作あるいはメールの送信操作の累積回数が多い時間帯、すなわち、ユーザが電話の発信操作あるいはメールの送信操作を頻繁に行う時間帯に通知を行うことができるため、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。また、本実施形態のように、決定部13は、記憶部12によって記憶された操作履歴に基づいて、曜日ごとに、各曜日に行われた操作の累積回数を算出し、算出された曜日ごとの累積回数に基づいて、通知を行う通知時刻を決定してもよい。この構成によれば、例えば、ユーザによる電話の発信操作あるいはメールの送信操作の累積回数が多い曜日、すなわち、ユーザが電話の発信操作あるいはメールの送信操作を頻繁に行う曜日に通知を行うことができるため、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。また、本実施形態のように、記憶部12は、更に、操作の対象となる機能種類であって、電話及びメールを含む機能種類を含む操作履歴を記憶し、決定部13は、記憶部12によって記憶された操作履歴のうち、対象の機能種類が電話またはメールである操作の操作履歴に基づいて、電話またはメールごとに通知を行う通知時刻を決定してもよい。この構成によれば、例えば、ユーザが電話の発信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて不在着信に関する通知を行ったり、ユーザがメールの送信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて未返信メールに関する通知を行ったりすることができる。それにより、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。また、本実施形態のように、記憶部12は、更に、操作が電話またはメールを含む通信に係る操作である場合には、当該通信の通信先を含む操作履歴を記憶し、決定部13は、記憶部12によって記憶された操作履歴のうち、通信に係る操作の操作履歴に基づいて、通信先ごとに通知を行う通知時刻を決定してもよい。この構成によれば、例えば、ユーザが特定の発信元に対して電話の発信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて当該発信元からの不在着信に関する通知を行ったり、ユーザが特定の送信元に対してメールの送信操作を頻繁に行うタイミングに合わせて当該送信元からの未返信メールに関する通知を行ったり、することができる。それにより、不在着信や未返信メールに対してユーザがより確実に応答することができる。また、本実施形態のように、通知部14は、発信元または送信元が、予め設定された通信先である場合に、通知を行ってもよい。この構成によれば、例えば、ユーザは特定の通信先からの不在着信または未返信メールについてのみ通知を受けることができ、ユーザの利便性が向上する。以上の通り、本実施形態に係る通信端末1について、ユーザの生活スタイルに合わせて、不在着信または未返信メールの応答を促す通知を行うことで、応答忘れを防止することができる。また、通信端末1の操作履歴に基づいて決めたタイミング、例えば、ユーザが通信端末1を利用する確率が高い時間帯に、不在着信または未返信メールの応答を促す通知を行うことにより、ユーザがすぐに応答する確率を高めることができる。