モータ12によって駆動されるかご4と、かご4を停止させるための少なくとも1つのブレーキ14、16と、を有するエレベータ1を動作させる方法であって、ブレーキを作動させるステップS3と、かごが移動する時点までモータのトルクを増大させるステップS4と、かごが移動した時点におけるモータトルクを示す値Mbを登録するステップS6と、登録された値を基準値Mrと比較するステップと、登録された値Mbが基準値Mrを超過している程度を判定するステップと、を有する方法。登録された値Mbが基準値Mrを下回っている場合に、ブレーキ14、16の障害を判定するステップS9を更に有する、請求項1に記載の方法。エレベータを使用不能状態とするステップS10を更に有する、請求項2に記載の方法。保守要求を遠隔監視センタ26に対して送信するステップS11を更に有する、請求項2又は請求項3に記載の方法。登録された値Mbが基準値Mr以上である場合にブレーキ14、16が合格していると判定するステップS8を更に有する、請求項1に記載の方法。登録された値Mbが既定のマージン未満しか基準値Mrを超過していない場合に保守要求を遠隔監視センタ26に対して送信するステップS11を更に有する、請求項1又は請求項5に記載の方法。既定のマージンは、少なくとも10である、請求項6に記載の方法。基準値Mrは、試験ウエイト28をかご4内に搭載するステップと、その又はそれぞれのブレーキ14、16を解除するステップと、かご4が移動する時点までモータ12のトルクを増大させるステップと、かご4を移動させたトルクを表す値を基準値Mrとして保存するステップと、を有する較正プロセスによって判定される、請求項1から請求項7のいずれか一項に記載の方法。試験ウエイト28は、かご4の定格負荷の少なくとも125の負荷をシミュレートするように選択される、請求項8に記載の方法。本発明の目的は、モータによって駆動されるかごと、かごを停止させるための少なくとも1つのブレーキと、を有するエレベータの運転効率を極大化させつつ、安全を確保することにある。この目的は、ブレーキを作動させるステップと、かごが移動する時点までモータのトルクを増大させるステップと、かごが移動した時点におけるモータトルクを示す値を登録するステップと、登録された値を基準値と比較するステップと、登録された値が基準値を超過している程度を判定するステップと、を有する方法によって実現される。上述の国際公開第2005/066057号及び第2007/094777号におけるように、既定の試験トルクをブレーキに印加して合格するかどうかを判定するのではなく、エレベータのかごが移動する時点まで、トルクを継続的に増大させる。このトルクを表すと共に、これにより、実際のブレーキ能力又は性能を表している値を保存する。頻繁な反復により、本方法によれば、実際のブレーキの能力又は性能の正確な履歴記録を生成することができる。基準値は、ブレーキが耐えなければならない規制上の負荷印加状態を表すことが可能であり、従って、本方法の比較ステップは、ブレーキがこれらの規制上の負荷印加状態を満たしているかどうかを自動的に判定している。登録された値が基準値を下回っている場合には、ブレーキは不合格となる。その代わりに、登録された値が基準値以上である場合には、ブレーキは、合格と判定される。ブレーキが不合格となった場合には、本方法は、エレベータを使用不能状態とするステップと、保守要求を遠隔監視センタに対して送信するステップと、を含むことができる。ブレーキが合格した場合には、本方法は、登録された値が基準値を超過している程度を判定する追加のステップを含む。そして、登録された値が基準値を既定のマージン未満しか超過していない場合には、保守要求を自動的に遠隔監視センタに対して送信することができる。この方式の利点は、ブレーキに障害が発生すると共にエレベータが自動的に使用不能状態となった後にしか保守センタが特定のエレベータに伴う問題を認知しない国際公開第2005/066057号、国際公開第2007/094777号、又は欧州特許出願公開第1561718号明細書におけるような反応的なものではなく、積極的にエレベータの保守を実行することができるという点にある。本方法によれば、特定のエレベータのブレーキが、例えば、10などの既定の割合しか、超過していない場合に、エレベータ設備は、この事実を通知する信号を遠隔監視センタに対して送信することが可能であり、次いで、遠隔監視センタは、そのブレーキに実際に障害が発生する前にエレベータ要員がブレーキを交換するための予防保守命令を生成することができる。但し、その一方において、ブレーキは、実際に合格しているため、エレベータは、動作状態に留まり、建物のテナントの移動要求を満足させることができる。ブレーキ障害の大部分は、突然に生じるものではなく、長い時間にわたって徐々に生じるものであるため、この積極的な方式は、障害が発生しようとしているブレーキの大部分を識別することになり、これにより、ブレーキに実際に障害が発生する前の効果的且つスケジュールされた交換又は修理が可能になるものと想定される。従って、本方法が実際のブレーキ障害を検出し、これにより、エレベータを自動的にシャットダウンさせると共にその後にユーザーに対して不便をかける頻度は、従来技術と比べて、大幅に低減されている。基準値は、試験ウエイトをかご内に搭載するステップと、その又はそれぞれのブレーキを解除するステップと、かごが移動する時点までモータのトルクを増大させるステップと、かごを移動させたトルクを表す値を基準値として保存するステップと、を有する較正プロセスによって判定することができる。試験ウエイトは、ブレーキが耐えなければならない規制上の負荷印加条件をシミュレートするように選択することができる。好ましくは、試験ウエイトは、かごの定格負荷の少なくとも125の負荷をシミュレートするように選択される。モータトルクを表す値は、実際のトルク値を参照することも可能であるが、更に便利に、利用する駆動方式に応じて、モータトルクを表す電流、電圧、及び/又は周波数などのモータパラメータの値を参照することもできる。本発明を特徴付ける新規の特徴及び方法については、添付の請求項に記述されている。但し、本発明自体と、そのその他の特徴及び利点については、添付の図面との関連において以下の詳細な説明を参照することにより、十分に理解されよう。本発明による方法と共に使用される通常のエレベータ設備1が図1に示されている。設備1は、一般に、建物内の壁によって境界が定められた昇降路によって規定されており、この内部において、カウンターウエイト2及びかご4がガイドレールに沿って反対方向に移動することができる。適切なトラクション手段6が、カウンターウエイト2及びかご4を支持すると共にこれらを相互接続している。本実施形態においては、カウンターウエイト2の重量は、かご4の重さに、かご4内に収容することができる定格負荷の40を加えたものに等しい。トラクション手段6は、一端においてカウンターウエイト2に対して固定され、昇降路の上部領域内に配置された偏向プーリ5上を通過し、こちらも昇降路の上部領域内に配置された駆動綱車8を通過し、エレベータのかご4に対して固定されている。当然のことながら、当業者であれば、その他のロープの引回し方式も同様に可能であることを容易に理解するであろう。駆動綱車8は、モータ12により、駆動シャフト10を介して駆動され、少なくとも1つのエレベータブレーキ14、16によって制動される。少なくとも2つのブレーキの組の使用が大部分の地域において義務化されている例えば、欧州規格EN81-1:199812.4.2.1を参照されたい。従って、この例は、2つの独立した電気機械式ブレーキ14及び16を利用している。ブレーキ14、16のそれぞれは、モータ12の駆動シャフト10に取り付けられた対応するディスクに対して作用させることが可能なスプリング付勢されたブレーキシューを含む。或いは、この代わりに、ブレーキシューは、国際公開第2007/094777号におけるように、モータ16の駆動シャフト10に取り付けられたブレーキドラムに対して作用するように構成することもできよう。モータ12の作動及びブレーキ14、16の解除は、制御システム18からの命令信号Cによって制御及び調節されている。更には、モータ12及びブレーキ14、16の状態を表す信号Sが制御システム18に対して継続的にフィードバックされている。駆動シャフト10の移動と、これによるエレベータかご4の移動とは、ブレーキ16上に取り付けられているエンコーダ22によって監視されている。エンコーダ22からの信号Vは、制御システム18に供給されており、これにより、制御システム18は、位置、速度、及び加速度などのかご4の移動パラメータを判定することができる。制御システム18は、モデム及びトランスポンダ20を内蔵しおり、これにより、制御システム18は、遠隔監視センタ26と通信することができる。このような通信は、商用セルラーネットワーク上における無線によるものであってもよく、従来の電話ネットワークを通じたものであってもよく、或いは、専用ラインによるものであってもよい。以下、図2に示されているフローチャートを参照し、例示用の方法について説明することとする。ブレーキ14、16のそれぞれは、規定された頻度において試験される。この例においては、規定された頻度とは、最後のブレーキ試験以降にエレベータが実行した運行の数Nを意味している。或いは、この代わりに、規定された頻度は、最後のブレーキ試験以降の既定の時間インターバルを意味してもよい。手順の第1ステップS1は、エレベータかご4が空であることを確認することである。制御システム18は、一般に、かご4が空であるかどうかを判定できるようにするかごの負荷印加とドア状態を表す信号を受信する。かご4が空である際には、ブレーキ試験手順は、空のかご4を昇降路内の専用の試験位置に移動させる第2ステップS2に進む。好ましくは、試験位置は、建物の最上部における2番目のフロアに対応しており、その理由は、この位置においては、カウンターウエイト2のみならず、引張り手段6の重量の大部分が、空のかご4の負荷を相殺しているためである。次いで、ステップS3において、その関連するブレーキディスクと係合するように、試験対象のブレーキ14又は16を作動又は解除させる。制御システム18は、他方のブレーキ16又は14を、開放又は非係合状態において維持する。次いで、制御システム18は、上向きの速度調節された移動を開始するようにモータ12に対して命令する。ステップS4において、制御システム18は、空のかご2が移動を開始する時点まで、モータ12に供給されるトルクを増大させる。上述のように、このような移動は、エンコーダ22によってステップS5において検出され、次いで、エンコーダ22は、制御システム18に通知する。かご2が移動を開始するや否や、その移動を停止させ、他方のブレーキ14又は16を作動させる。ステップS6において、かご4を移動させたトルクを表す値は、計測されると共に離脱値Mbとして保存される。次いで、制御システム18は、離脱値Mbを、後述する較正プロセスにおいて予め設定されている基準値Mrと比較する。第1比較ステップS7において、離脱値Mbが基準値Mr以上である場合には、そのブレーキは、ステップS8において、試験に合格しているものと判定される。或いは、この代わりに、離脱値Mbが基準値Mrを下回っている場合には、そのブレーキは、ステップS9において、試験に不合格であると判定され、その後に、エレベータは、ステップS10において、シャットダウンされるか又は使用不能状態とされ、ステップS11において、試験報告書が制御システム18によってモデム及びトランスポンダ20を介して遠隔監視センタ26に対して送信される。通常、試験報告書は、試験対象のブレーキ14又は16に障害が発生していることを示す情報を含んでおり、次いで、遠隔監視センタ26は、欠陥を有するブレーキ14又は16をエレベータ要員が交換するための反応的な保守命令を生成することができる。ブレーキが試験に合格しているとステップS7において判定された場合にも、第2比較ステップS12において、離脱値Mbが基準値Mrを超過している程度を判定する。この例においては、離脱値Mbが基準値Mrを10以上超過している場合には、試験が終了し、エレベータは、ステップS13において、通常動作に戻される。しかしながら、この代わりに、離脱値Mbが10未満しか基準値Mrを超過していない場合には、ステップS11において、試験報告書が保守センタに対して送信される。通常、この試験報告書は、試験対象のブレーキ14又は16が合格した程度を示す情報を含んでおり、次いで、遠隔監視センタ26は、好ましくは、そのブレーキに実際に障害が発生する前にブレーキ14又は16をエレベータ要員が交換するための積極的な保守命令を生成することができる。次いで、他方のブレーキ16又は14について試験が反復される。エレベータ設備1の運転開始の際には、国際公開第2005/066057号の開示による較正プロセスが実施され、試験ウエイト28をエレベータのかご4内に搭載し、かご4の上向きの移動がエンコーダ22によって検出される時点までモータ12のトルクは増大され、かご4を移動させたトルクを表す値は、計測されると共に基準値Mrとして保存される。試験ウエイト28は、ブレーキを試験しなければならない負荷印加状態に対応するように慎重に選択される。この例においては、ブレーキ14、16が、定格負荷を25だけ上回るもの、即ち、定格負荷の125を収容するかごを保持する必要がある場合には、ブレーキ14、16に必要されるブレーキ力は、定格負荷の85であり、その理由は、カウンターウエイト2が既に定格負荷の40と釣り合っているためである125-40=85。先程概説した試験手順と同様に、モータトルクが作用して空のかご4を上向きに駆動する状態において、この状況をシミュレートするためには、カウンターウエイト2が既に定格負荷の40を提供しているため、モータトルクは、定格負荷の45でなければならない。最後に、較正プロセスにおけると同様に、試験ウエイト28を使用して45の上向きモータトルクを実現するために、試験ウエイト28は、定格負荷の85と等しくなるように選択されるかご側の85-カウンターウエイト側の40=モータトルクによって補償することを要する45。好ましくは、較正プロセスは、エレベータのかご4が昇降路の最も低い床面に位置している状態において、実施される。第1に、これは、一般に、試験ウエイト28を、建物に持ち込み、その後に、かご4内に搭載するための最も便利な場所である。但し、更に重要なことは、エレベータのかご4がこの位置にある状態では、トラクション手段6が、その重さの大部分が駆動綱車8のかご側に作用する状態において、駆動綱車8に跨って不均衡な状態になっているという点にある。従って、基準値Mrは、先程概説したように、必要とされる試験負荷印加状態を考慮するのみならず、更には、駆動綱車8に跨るトラクション手段6の不均衡状態をも支持している。逆に、較正段階が、エレベータのかご4が昇降路の最も上部の床面に位置した状態において、実施された場合には、トラクション手段6の重量の大部分が、駆動綱車8のカウンターウエイト側に作用することになり、計測及び保存される基準値の価値を損なうことになろう。従って、このような基準値は、ブレーキの試験を要する負荷印加状態を満足することにはならないであろう。上述の手順においては、実際のモータトルクは、直接的に計測されることができる。但し、一般的には、利用する駆動方式に応じて、電流、電圧、及び/又は周波数などのモータパラメータを監視し、本方法において必要されるモータトルクを表すそのパラメータの値を記録することが更に便利である。以上、トラクションエレベータを具体的に参照し、方法について説明したが、当業者であれば、本方法は、例えば、かごに装着されたモータを有するセルフクライミングエレベータself-climbingelevatorなどのその他のエレベータシステムに対しても同様に適用することができることを容易に理解するであろう。同様に、本方法は、ガイドレールに係合するようにその又はそれぞれのブレーキがかごに取り付けられているエレベータに対して適用することもできる。例えば、補償チェーン又は移動ロープの重量がトラクション手段の重量を上回っている際にエレベータシステムを過補償する場合には、当業者は、較正プロセスを実施するためのかごの位置とブレーキ試験を実施するためのかごの位置を逆転させる必要があることを認識するであろう。