"懸濁した処理対象液が供給される処理槽と、この処理槽内に前記処理対象液に一部浸漬された状態で循環移動可能に配置されて前記処理槽内に濾液貯留室を画成するフィルタと、前記フィルタの外周面に付着堆積した懸濁粒子からなるプレコート層を剥離回収する回収手段を備えるプレコート式固液分離装置において、前記処理対象液中の相対的に粒径の大きい大粒径懸濁粒子を分離する大粒径懸濁粒子分離手段と、分離された大粒径懸濁粒子を、プレコート層が未形成の前記フィルタが処理対象液中に没入する側へ供給する大粒径懸濁粒子供給手段を備えることを特徴とするプレコート式固液分離装置。大粒径懸濁粒子分離手段が、処理槽内で処理対象液中の大粒径懸濁粒子を沈降させるものであることを特徴とする請求項1に記載のプレコート式固液分離装置。大粒径懸濁粒子分離手段が、処理槽への処理対象液の供給側に配置されて処理対象液中の大粒径懸濁粒子を沈降させる大粒径懸濁粒子分離槽からなり、大粒径懸濁粒子供給手段が、前記大粒径懸濁粒子分離槽内の処理対象液の下部液をフィルタが処理対象液中へ没入する側へ供給するものであることを特徴とする請求項1に記載のプレコート式固液分離装置。大粒径懸濁粒子供給手段が、処理槽内の処理対象液に液流を起こす液流発生手段からなり、沈降した大粒径懸濁粒子を、前記液流発生手段によって、フィルタが処理対象液中に没入する側へ送るものであることを特徴とする請求項2に記載のプレコート式固液分離装置。沈降分離槽への処理対象液の供給側に、処理対象液中の相対的に比重の大きい粒子を分離する大比重粒子分離槽を備えることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のプレコート式固液分離装置。本発明は、以上のような点に鑑みてなされたものであって、その技術的課題は、フィルタの単位面積あたりの固液分離速度を向上させると共に、懸濁液中の固形分の回収率固液分離率を向上させて、これにより濾液の清澄性を向上させることにある。また、機器の小型化を可能とし、さらには処理対象液中の懸濁粒子が処理槽内に堆積するのを防止することにある。上述した技術的課題を有効に解決するための手段として、請求項1の発明に係るプレコート式固液分離装置は、懸濁した処理対象液が供給される処理槽と、この処理槽内に前記処理対象液に一部浸漬された状態で循環移動可能に配置されて前記処理槽内に濾液貯留室を画成するフィルタと、前記フィルタの外周面に付着堆積した懸濁粒子からなるプレコート層を剥離回収する回収手段を備えるプレコート式固液分離装置において、前記処理対象液中の相対的に粒径の大きい大粒径懸濁粒子を分離する大粒径懸濁粒子分離手段と、分離された大粒径懸濁粒子を、プレコート層が未形成の前記フィルタが処理対象液中に没入する側へ供給する大粒径懸濁粒子供給手段を備えるものである。一般的に、懸濁した排水の多くは、懸濁粒子が一つの成分として構成され、その他の懸濁粒子は夾雑物として構成されていることが多い。同じ成分の懸濁粒子であれば、粒子径により沈降速度が決定され、すなわち懸濁粒子の粒径が小さいほど比表面積が大きくなることによって、沈降速度が遅くなる。懸濁粒子の多くは粒径が100μm以下の微小粒子であることが多く、その沈降速度は懸濁粒子の直径の自乗に比例し、次式に示すストークスの式で導くことができる。ここに、ν:粒子の沈降速度cmsg:重力の加速度cms2ρSρ:粒子及び水の密度gcm3d:粒子の直径cmμ:水の粘度gcms例えば処理対象水中の懸濁粒子の密度が15gcm3、液温20°Cとすると、上述の式1から、粒子径と沈降速度には図1に示されるような関係が見られる。この図1からわかるように、例えば粒子径が100μmの懸濁粒子の沈降速度は163cmminであるのに対し、粒子径が10μmの懸濁粒子の沈降速度は016cmminと非常に小さくなる。本発明はこの原理に着目したもので、処理対象液中の相対的に粒径の大きい懸濁粒子を分離すると共に、分離された大粒径懸濁粒子を、プレコート層が未形成のフィルタが処理対象液中に没入する側へ供給して、フィルタ没入側の処理対象液中に大粒径懸濁粒子を高濃度に保持することによって、効率の良い固液分離を可能とするものである。また、請求項2の発明に係るプレコート式固液分離装置は、請求項1に記載された構成において、大粒径懸濁粒子分離手段が、処理槽内で処理対象液中の大粒径懸濁粒子を沈降させるものである。また、請求項3の発明に係るプレコート式固液分離装置は、請求項1に記載された構成において、大粒径懸濁粒子分離手段が、処理槽への処理対象液の供給側に配置されて処理対象液中の大粒径懸濁粒子を沈降させる大粒径懸濁粒子分離槽からなり、大粒径懸濁粒子供給手段が、前記大粒径懸濁粒子分離槽内の処理対象液の下部液をフィルタが処理対象液中へ没入する側へ供給するものである。また、請求項4の発明に係るプレコート式固液分離装置は、請求項2に記載された構成において、大粒径懸濁粒子供給手段が、処理槽内の処理対象液に液流を起こす液流発生手段からなり、沈降した大粒径懸濁粒子を、前記液流発生手段によって、フィルタが処理対象液中に没入する側へ送るものである。また、請求項5の発明に係るプレコート式固液分離装置は、請求項1~4のいずれかに記載された構成において、沈降分離槽への処理対象液の供給側に、処理対象液中の相対的に比重の大きい粒子を分離する大比重粒子分離槽を備えるものである。本発明に係るプレコート式固液分離装置によれば、処理対象液中の相対的に粒径の大きい大粒径懸濁粒子を分離して、これをプレコート層が未形成のフィルタが処理対象液中へ没入する側に供給することによって、フィルタが没入する側における処理対象液の大粒径懸濁粒子の濃度が高くなるので、液中に没入するフィルタの外周面へ速やかに大粒径懸濁粒子が捕捉される。このため、懸濁粒子の捕捉によるプレコート層の形成が促進されるので、フィルタが処理対象液中へ没入する側で、微小懸濁粒子が濾液と共に流出してしまうのを抑制することができる。このため、フィルタの単位面積あたりの固液分離速度が向上すると共に、処理対象液中の固形分の回収率固液分離率が向上する一方、濾液の清澄性が向上する。またこのため、機器の小型化が可能となり、さらには大粒径懸濁粒子が処理槽内に堆積するのを防止することができる。以下、本発明に係るプレコート式固液分離装置の好ましい実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。まず図2は、本発明に係るプレコート式固液分離装置の第一の実施の形態を概略的に示す平面図、図3は、図2におけるIII-III断面図、図4は、図2におけるIV-IV断面図で、この固液分離装置は、懸濁水からなる処理対象水W1を貯留する処理槽1と、この処理槽1内に配置された固液分離ドラム2と、この固液分離ドラム2の円筒状のフィルタ21の外周面に処理対象水W1中の懸濁粒子により形成されたプレコート層PCを剥離回収する固形物回収装置3を備える。なお、処理対象水W1は、請求項1に記載された処理対象液に相当するものであり、濾水W2は、請求項1に記載された濾液に相当するものであり、固形物回収装置3は、請求項1に記載された回収手段に相当するものである。固液分離ドラム2は、処理槽1内の処理対象水W1に浸漬された状態で、電動モータ24から減速装置25を介して与えられる駆動力によって、水平なシャフト22を中心として低速回転されるものであって、軸方向一側が開放された形状となっている。そして固液分離ドラム2の円筒状の外周壁はワイヤクロスなどのフィルタ21からなり、開放された側の端部に設けられたシール部材23が、処理槽1の一方の側壁11の内側面に摺動可能に密接されることによって、この側壁11との間に濾水貯留室Sが画成されている。固液分離ドラム2のフィルタ21としては、メッシュサイズが150μm以下のものが採用される。これは、メッシュサイズが150μmを超えるものでは、初期の固液分離工程においてフィルタ21に予めプレコート剤による層を形成しておかないと、フィルタ21の外周面に固形物の付着堆積が起こりにくく、すなわちプレコート層PCが形成されにくいからである。また、フィルタ21の材質としては、ステンレス、亜鉛、真鍮、アルミ等の金属からなるワイヤクロス、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、ナイロン、ポリテトラフルオロエチレン等の合成樹脂繊維、障子紙などのパルプ繊維、ガラス繊維、炭素繊維及びそれらの繊維素材から構成される濾布を使用することが可能である。処理槽1には、その一方の側壁11における固液分離ドラム2との対向面の下部に位置して排水口12が開設され、この排水口12を介して固液分離ドラム2の内周の濾水貯留室Sと連通する排水槽13が設けられ、排水口12を通じて濾水貯留室Sから排水槽13へ流れ込んだ濾水W2を、排水ポンプP1及びこの排水ポンプP1から延びる排水管14によって排出するようになっている。固液分離ドラム2は、図3における反時計方向へ回転するものであり、したがって、この固液分離ドラム2の外周のフィルタ21は、処理槽1における参照符号1Aで示される側以下、フィルタ浮上側1Aというで処理対象水W1の水面から浮上する一方、参照符号1Bで示される側以下、フィルタ没入側1Bというで処理対象水W1の水面下へ没入するように、水面下と水面上を経由して反時計方向へ循環移動される。処理槽1の第一流路1C後述におけるフィルタ没入側1Bには処理対象水W1を供給する給水管15が開口しており、図2に示されるように、この給水管15には給水バルブV1が設けられている。そしてこの給水バルブV1の開閉動作は、処理槽1内の処理対象水W1の水位を検出するレベルセンサ17からの検出データに基づいて制御され、これによって、処理対象水W1の供給量が調整されるようになっている。図2に示されるように、排水槽13内の排水ポンプP1から延びる排水管14は、流路切換バルブV2,V3を介して給水管15と接続されるようになっており、すなわち排水槽13から排出される処理済み水濾水W2の一部は、切換バルブV2,V3の操作によって処理槽1へ返送することができるようになっている。また、図2及び図3に示されるように、処理槽1内には、給水管15から処理槽1内へ供給される処理対象水W1又は排水管14から返送される処理済み水を、固液分離ドラム2の最下部軸心を通る鉛直線との交点位置よりも回転方向反時計方向前方で初めて固液分離ドラム2の外周のフィルタ21に接するように、かつ回転方向反時計方向へ流れるように導く導流部材16が設けられている。すなわちこの導流部材16は、給水管15からの処理対象水W1又は前記処理済み水を、固液分離ドラム2の外周面から離れた位置を通ってフィルタ浮上側1Aに偏在する位置へ導く第一流路1Cと、その内側の第二流路1Dを形成するものである。図3に示されるように、処理槽1の底壁は、固液分離ドラム2の回転軸心シャフト22の真下の位置がこの回転軸心を中心とする円周よりも下方へ膨出した形状をなしており、導流部材16も、固液分離ドラム2の回転軸心の真下の部分がこの回転軸心を中心とする円周よりも下方へ膨出すると共に、図4に示すように軸方向一方へ向けて勾配をもつ形状をなしている。そしてこのような形状によって、処理槽1の第一流路1C及び第二流路1Dには、固液分離ドラム2の真下に位置して、請求項1に記載された大粒径懸濁粒子分離手段としての懸濁粒子溜まり1E,1Fが形成されている。参照符号4は、大粒径懸濁粒子溜まり1E,1Fに沈降した大粒径懸濁粒子による大粒径懸濁粒子濃縮水W3を、プレコート層が未形成のフィルタ21が処理対象水W1中に没入する側、詳しくは導流部材16の内側の第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ供給する大粒径懸濁粒子供給装置である。この大粒径懸濁粒子供給装置4は、請求項1に記載された大粒径懸濁粒子供給手段に相当するものであって、懸濁粒子溜まり1E,1Fから延びる配管41,42と、この配管41,42が合流して処理槽1内の第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ延びる配管43と、配管41,42に設けられたバルブV4,V5と、配管43に設けられたポンプP2を備える。固形物回収装置3は、固液分離ドラム2のフィルタ21の外周面に形成されたプレコート層PCの表面に、処理槽1における処理対象水W1の水位より上方で接触しながら、固液分離ドラム2と逆方向へ回転されることによって、前記フィルタ21からプレコート層PCを転写付着させる転写ローラ31と、この転写ローラ31に転写付着された回収固形物Cを掻き取るスクレーパ32からなる。上述の構成を備えるプレコート式固液分離装置の第一の実施の形態は、処理槽1に供給された懸濁水である処理対象水W1を、この処理対象水W1に浸漬された固液分離ドラム2の内周の濾水貯留室Sにおける濾水W2との水頭差Hによって固液分離ドラム2の円筒状フィルタ21で濾過し、この濾過作用によって前記フィルタ21に捕捉されて堆積した懸濁粒子の層プレコート層PCを、固形物回収装置3で回収する一方、濾水貯留室Sへ流入した濾水W2を処理済み水として排出するものである。この固液分離装置による処理について更に詳しく説明すると、給水管15からの処理対象水W1は、処理槽1における導流部材16による第一流路1Cに沿って、固液分離ドラム2の最下部よりも回転方向前方、すなわちフィルタ浮上側1Aに偏在する位置へ導かれており、その途中に懸濁粒子溜まり1Eが存在するため、ここで、処理対象水W1に含まれる懸濁粒子のうち、粒径が相対的に大きい大粒径懸濁粒子の一部が分離され、沈降により濃縮される。これについてさらに詳しく説明すると、懸濁水を処理対象とするプレコート式固液分離装置では、フィルタ21の内外に水頭差Hをつける必要から、処理槽1の容積が大きいものとなっており、処理槽1内における処理対象水W1の滞留時間処理槽容積÷原水流入速度は、数分~数十分ほどになるため、第一流路1C及び第二流路1Dではそれほど大きな流速は発生しない。このため、給水管15からの原水処理対象水W1の流入によって、第一流路1Cに、固液分離ドラム2の回転軸心の真下の位置よりも回転方向前方、すなわちフィルタ浮上側1Aへ向けて生じるゆっくりとした上昇流は、粒子サイズの大きい懸濁粒子のもつ沈降速度より小さいので、大粒径懸濁粒子は浮上せず、したがってフィルタ浮上側1Aへは大粒径懸濁粒子が導かれにくくなり、懸濁粒子溜まり1Eに沈降して濃縮される。懸濁粒子溜まり1Eでの大粒径懸濁粒子の沈降によって得られた大粒径懸濁粒子濃縮水W3は、大粒径懸濁粒子供給装置4におけるバルブV4の開放及びポンプP2の駆動によって、導流部材16の内側の第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ供給される。また、この第二流路1Dにも懸濁粒子溜まり1Fが存在するため、供給された大粒径懸濁粒子の一部はここで沈降して濃縮され、バルブV5の開放及びポンプP2の駆動によって、第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ返送される。このため、第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bの処理対象水W1中における大粒径懸濁粒子の密度が高く保持される。これについてさらに詳しく説明すると、第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bでは、給水管15からの原水の直接の流入はなく、しかも固液分離ドラム2のフィルタ21である程度濾過されることによって流量が減少し、したがって第二流路1Dの流速は、第一流路1Cと比べて小さく、大粒径懸濁粒子はフィルタ浮上側1Aへは一層導かれにくくなるので、第二流路1Dでフィルタ21に補足されなかった大粒径懸濁粒子は、懸濁粒子溜まり1Fに沈降して濃縮される。また、沈降した大粒径懸濁粒子は、大粒径懸濁粒子供給装置4により、第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ返送される。したがって、図5のAのように、プレコート層が剥離回収されたプレコート層が未形成のフィルタ21は、図3における反時計方向への固液分離ドラム2の回転に伴って、処理対象水W1の水面下に没入して行くと、まず図5のBのように、フィルタ21のメッシュサイズよりも粒径の大きな懸濁粒子SS1が捕捉されるが、上述のように、処理槽1内の第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bでは、大粒径懸濁粒子の密度が著しく高くなっているため、水中へ没入して行くプレコート層未形成のフィルタ21の外周面へ速やかに大粒径懸濁粒子SS1が捕捉される。このため、捕捉された懸濁粒子SS1自体による濾過作用が速やかに発現されるので、メッシュサイズよりも粒径の小さな懸濁粒子SS2やさらに微小な粒径の懸濁粒子SS3が、濾水W2中へ流出してしまうのを有効に抑制することができ、すなわち、図5のCのように、メッシュサイズよりも粒径の小さな懸濁粒子SS2の捕捉や、さらに図5のDのように、微小な粒径の懸濁粒子SS3の捕捉が効率良く行われ、これら懸濁粒子SS1~SS3によるプレコート層PCの形成が促進される。固液分離ドラム2のフィルタ21の外周面に捕捉された懸濁粒子によるプレコート層PCは、固形物回収装置3により剥離回収される。そして処理対象水W1が例えば洗米排水やでんぷん排水などの有機性の懸濁液であって、固形物回収装置3により回収された固形物Cが有機固形物からなるものである場合は、メタン発酵などのバイオガス化によるエネルギー回収や、飼料化、堆肥化などを図ることができる。また、処理対象水W1が例えば金属加工排水、シリコン系排水、セメント排水など無機性の懸濁液である場合も、固形物回収装置3により回収された固形物Cをリサイクル利用することができる。なお、初期運転においては、固液分離ドラム2のフィルタ21の外周面にはプレコート層PCが全く形成されていないので、粒径がフィルタ21のメッシュサイズ以下の懸濁粒子は濾過されずにフィルタ21の全周から濾水貯留室Sへ通過してしまうことになる。したがって初期運転に際しては、まず固液分離ドラム2が半分以上水没するまで処理槽1へ処理対象水W1を供給し、次に固液分離ドラム2の回転を停止したままで、濾水貯留室Sから排水口12を通じて排水槽13へ貯留された懸濁粒子濃度の高い濾水W2を、流路切換バルブV2,V3の切り換え操作により、排水ポンプP1から排水管14、流路切換バルブV3及び給水管15を介して再び処理槽1へ供給して循環させる。このようにすることで、固液分離ドラム2のフィルタ21の外周面に形成されるプレコート層PCの厚さが増大して行き、濾過速度が徐々に低下すると共に、濾水W2の懸濁粒子濃度が低下し、濾水貯留室S内の濾水W2と処理槽1内の処理対象水W1との水頭差Hが大きくなって行く。このため、フィルタ21の外周面に形成されるプレコート層PCが十分な層厚となって、水頭差Hが所定値に達した時点で、処理槽1への濾水W2の循環を終了し、通常運転へ切り換えれば良い。このプレコート式固液分離装置の第一の実施の形態によれば、懸濁粒子溜まり1E,1Fで処理対象水W1から沈降分離された大粒径懸濁粒子を高密度で含む大粒径懸濁粒子濃縮水W3を、大粒径懸濁粒子供給装置4によって、第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ供給することによって、プレコート層PCの形成が促進される結果、濾水W2の目標処理水質を向上させ、かつ懸濁粒子回収率を高めることができ、また固液分離ドラム2の回転速度も、従来よりも上昇させることができる。すなわち、装置規模あたりの懸濁水の処理速度が高まるため、処理コストを大幅に削減することができる。なお、この実施の形態では第一流路1C及び第二流路1Dの双方に懸濁粒子溜まりを設けているが、第一流路1Cは給水管15からの処理対象水W1の供給によって固液分離ドラム2側の第二流路1Dよりも流速が速いため、懸濁粒子の密度や粒径、流速によっては大粒径懸濁粒子が懸濁粒子溜まり1Eに堆積しない場合もある。したがって、このようなケースでは、第二流路1D側の懸濁粒子溜まり1Fのみとしても良い。また、懸濁粒子溜まり1E,1Fにおける大粒径懸濁粒子の沈降堆積量に応じて電動バルブで大粒径懸濁粒子濃縮水W3の引抜き量を変えても良いし、手動バルブで引抜き割合を調節しても良い。また、懸濁粒子溜まり1E,1Fにおける大粒径懸濁粒子の沈降具合は、処理対象水W1の懸濁粒子濃度、粒径分布、懸濁粒子及び液体の密度、固液分離ドラム2のフィルタ21のメッシュサイズ、水温などにより変動するため、懸濁粒子溜まり1E,1Fから第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ大粒径懸濁粒子濃縮水W3を供給する大粒径懸濁粒子供給装置4のポンプP2の流量は、これらの条件に応じて設定し、また、処理槽1内に短絡流を生じさせない程度で設定することが望ましい。また、このポンプP2は、固液分離ドラム2の回転の有無に応じて動作するように制御すると効率的である。次に図6は、本発明に係るプレコート式固液分離装置の第二の実施の形態を概略的に示す説明図である。この第二の実施の形態は、大粒径懸濁粒子分離手段が、処理槽1内の導流部材16による第一流路1C及び第二流路1Dに設けた懸濁粒子溜まりからなるものではなく、処理槽1への処理対象水W1の供給側に配置されて処理対象水W1中の相対的に粒径の大きい懸大粒径濁粒子を沈降分離させる大粒径懸濁粒子分離槽5からなるものである点で、先に説明した第一の実施の形態と異なるものである。また、さらに大粒径懸濁粒子分離槽5の前段には、比重の大きい粒子を沈降分離するための大比重粒子分離槽6が設置されている。詳しくは、大粒径懸濁粒子分離槽5は、先に説明した1式、言い換えれば図1に示される粒子径と沈降速度の関係を利用して、処理対象水W1中の大粒径懸濁粒子を沈降分離するもので、処理槽1の第一流路1Cにおけるフィルタ没入側1Bには、大粒径懸濁粒子分離槽5内の処理対象水W1のうち、大粒径懸濁粒子の沈降によって比較的小粒径の懸濁粒子のみとなった上部水W1’が、この大粒径懸濁粒子分離槽5の上部に接続された給水管15を介して供給され、大粒径懸濁粒子の沈降により大粒径懸濁粒子分離槽5の下部に溜まった大粒径懸濁粒子濃縮水W3は、大粒径懸濁粒子分離槽5の下部に接続された配管44及びバルブV6からなる大粒径懸濁粒子供給装置4を介して第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ供給されるようになっている。一方、大比重粒子分離槽6は、処理対象水W1が、例えば微小粒子であっても砂のような比重の大きい粒子が混入しているものである場合に、処理槽1から固液分離ドラム2及び固形物回収装置3を介して回収される固形物Cへの不純物の混入率を削減するために、比重の大きい粒子SS0を沈殿させるものである。また、この大比重粒子分離槽6には、回収対象の懸濁粒子の沈降を防止するために攪拌機61を設置してある。そしてこの大比重粒子分離槽6において比重の大きい粒子SS0が除去された処理対象水W1は、ポンプP3及び給水管18を介して、大粒径懸濁粒子分離槽5へ供給される。なお当然ながら、処理対象水W1が、比重の大きい砂などの粒子SS0の割合が少ないものであれば、大比重粒子分離槽6は不要である。この第二の実施の形態も、処理対象水W1から分離された大粒径懸濁粒子を高密度で含む大粒径懸濁粒子濃縮水W3を、大粒径懸濁粒子供給装置4によって、第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ供給するため、この位置の処理対象水W1中における大粒径懸濁粒子の濃度が高く保持され、したがって、固液分離ドラム2の回転に伴って水中へ没入して行くプレコート層未形成のフィルタ21の外周面へ速やかに大粒径懸濁粒子が捕捉され、プレコート層PCの形成が促進されて、濾水W2の水質を向上させると共に、懸濁粒子回収率を高めることができ、第一の実施の形態と同様の効果が実現される。なお、図6では大粒径懸濁粒子分離槽5が処理槽1と一体型となっているが、互いに分離していても良い。また、図6では大粒径懸濁粒子分離槽5が処理槽1より高所にあるため、大粒径懸濁粒子分離槽5の上部水W1’及び下部の大粒径懸濁粒子濃縮水W3が、重力により処理槽1へ供給されるが、処理槽1と同じ程度の高さ、あるいはそれ以下の高さである場合は、ポンプ等で処理槽1へ供給されるようにする。また、大粒径懸濁粒子供給装置4の配管44を開閉するバルブV6は、固液分離ドラム2の駆動や、処理槽1内の処理対象水W1の水位を検出するレベルセンサ17図2参照からの検出値に基づいて制御されるものであることが望ましい。また、大粒径懸濁粒子分離槽5の寸法は、処理対象水W1の流量、懸濁粒子の粒径、懸濁粒子と対象水の密度、水温、粘性、大粒径懸濁粒子分離槽5の上部に接続された給水管15と下部に接続された配管44からの流量の比率などに応じて、適切に設計されることが望ましい。次に図7は、本発明に係るプレコート式固液分離装置の第三の実施の形態を概略的に示す説明図である。すなわちこの第三の実施の形態は、処理槽1内の導流部材16が、固液分離ドラム2の回転軸心の真下の部分において、この回転軸心を中心とする円周よりも下方へ膨出した形状をなすことによって、固液分離ドラム2との間の第二流路1Dに、固液分離ドラム2の真下に位置して、請求項1に記載された大粒径懸濁粒子分離手段としての懸濁粒子溜まり1Fが形成されている点で、先に説明した第一の実施の形態と同様の構成を備えるものであるが、第二流路1D内に、大粒径懸濁粒子供給手段として、懸濁粒子溜まり1Fから第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ向けて水流を起こす水中ミキサー又は水中ポンプなどの水流発生装置7が設置されている点で、第一の実施の形態と異なるものである。すなわちこの構成によれば、第二流路1D内の懸濁粒子溜まり1Fに沈降してくる大粒径懸濁粒子が、水流発生装置7によって速やかに第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ送られることで、フィルタ没入側1Bでの大粒径懸濁粒子密度を増加することができる。したがって、第一の実施の形態あるいは第二の実施の形態と同様、液中に没入する固液分離ドラム2のフィルタ21の外周面へ速やかに大粒径懸濁粒子が捕捉され、懸濁粒子の捕捉によるプレコート層PCの形成が促進されるので、フィルタ没入側1Bで、微小懸濁粒子が濾水と共に濾水貯留室Sへ流出してしまうのを抑制することができる。なお、第三の実施の形態は、先に説明した第一の実施の形態あるいは第二の実施の形態よりも構成が簡素であるが、水流発生装置7が懸濁粒子により詰まったりするおそれがあり、また、水流の方向によっては固液分離ドラム2のフィルタ21の表面のプレコート層PCを剥離させてしまうおそれや、水流方向や強さによってはプレコート層PCが不均一になることに留意する必要がある。また、上述の各実施の形態では、回転ドラム型のプレコート式固液分離装置に本発明を適用した場合について説明したが、本発明は回転ドラム型に限定されるものではなく、他の構造のプレコート式固液分離装置についても同様に実施することができる。例えば図8及び図9は、ベルト型のプレコート式固液分離装置に本発明を適用した実施の形態を示すものである。このうち図8に示す第四の実施の形態は、無端ベルト状に形成されたフィルタ81が、下部が処理槽1内の処理対象水W1に浸漬された状態で水平軸心を中心に回転可能に配置されたドラム82の外周面と、処理槽1の外部に水平軸心を中心に回転可能な状態に配置された複数のローラ83を経由するように巻き掛けられた固液分離フィルタ駆動部8を備えるものである。ドラム82の外周壁自体は濾過能力を持っておらず、例えば粗い格子状などの構造になっている。複数のローラ83のうち少なくともひとつは、電動モータなどによって駆動されるものであり、ドラム82は、ローラ83の駆動力がベルト状のフィルタ81を介して伝達されることによって、図8における時計回りの方向へ低速で回転されるものである。そしてローラ83の駆動力によって循環移動されるフィルタ81は、ドラム82の外周面のうち、処理槽1内の処理対象水W1の水面上に露出した領域から、図中右側フィルタ没入側1Bで処理対象水W1の水面下へ没入し、ドラム82のボトム位置を経由して図中左側フィルタ浮上側1Aで処理対象水W1の水面上へ浮上するまでの過程で、懸濁水である処理対象水W1を、ドラム82の内周にフィルタ81によって画成された濾水貯留室Sにおける濾水W2との水頭差によってフィルタ81で濾過し、この濾過作用によって前記フィルタ81に捕捉されて堆積した懸濁粒子の層プレコート層PCを、複数のローラ83を経由して再びフィルタ没入側1Bで処理対象水W1の水面下へ没入するまでの間に、固形物回収装置3で回収する一方、濾水貯留室Sへ流入した濾水W2を処理済み水として排出するものである。また、図9に示す第五の実施の形態も、無端ベルト状に形成されたフィルタ91を有する固液分離フィルタ駆動部9で固液分離を行うものであって、図8に示す固液分離フィルタ駆動部8と異なるところは、フィルタ91が処理槽1内の上部及び下部に配置された複数のローラ921~925に、一部が処理槽1内の処理対象水W1に浸漬された状態に巻き掛けられ、ドラムが用いられていない点にある。複数のローラ921~925のうち少なくともひとつは電動モータなどによって駆動されるものであり、ベルト状のフィルタ91は、ローラの駆動によって、処理槽1内の処理対象水W1の水面上の図中左側フィルタ没入側1Bの上部ローラ921から、処理対象水W1の水面下へ略鉛直に没入し、図中左側の下部ローラ922から略水平に移動し、図中右側の下部ローラ923を経由してフィルタ浮上側1Aで処理対象水W1の水面上へ略鉛直に浮上するまでの過程で、懸濁水である処理対象水W1を、フィルタ91によって画成された濾水貯留室Sにおける濾水W2との水頭差によって濾過し、この濾過作用によって前記フィルタ91に捕捉されて堆積した懸濁粒子の層プレコート層PCを、上部ローラ924,921を経由して再びフィルタ没入側1Bで処理対象水W1の水面下へ没入するまでの間に、固形物回収装置3で回収する一方、濾水貯留室Sへ流入した濾水W2を処理済み水として排出するものである。なお、ローラ925は、フィルタ91の表面のプレコート層PCを固形物回収装置3の転写ローラ31へ押し付けるための押し付けローラである。そしてこれら第四あるいは第五の実施の形態も、処理対象水W1中の相対的に粒径の大きい大粒径懸濁粒子を分離する大粒径懸濁粒子分離手段と、分離された大粒径懸濁粒子を処理槽1におけるフィルタ没入側1Bへ供給する大粒径懸濁粒子供給手段を備えるものである。詳しくは、図8に示す第四の形態は、先に説明した第一の形態と同様、処理槽1内に導流部材16によって第一流路1C及び第二流路1Dを形成し、ドラム82の真下に位置して大粒径懸濁粒子分離手段としての懸濁粒子溜まり1E,1Fを形成し、ここで大粒径懸濁粒子の沈降により得られた大粒径懸濁粒子濃縮水W3を、大粒径懸濁粒子供給装置4によって、導流部材16の内側の第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bへ返送し、第二流路1Dにおけるフィルタ没入側1Bの処理対象水W1中における大粒径懸濁粒子の密度を高く保持するように構成したものである。また、図9に示す第五の形態は、例えば先に説明した第二の形態と同様の大粒径懸濁粒子分離槽などによって、処理対象水を大粒径懸濁粒子の沈降による大粒径懸濁粒子濃縮水W3と比較的小粒径の懸濁粒子のみを含む上部水W1’に分離して、上部水W1’を処理槽1におけるフィルタ浮上側1Aに供給し、大粒径懸濁粒子濃縮水W3を処理槽1におけるフィルタ没入側1Bに供給することによって、フィルタ没入側1Bの処理対象水W1中における大粒径懸濁粒子の密度を高くかつ保持すると共に、小粒径懸濁粒子の密度を低くするように構成したものである。したがって、第四あるいは第五の実施の形態も、フィルタ没入側1Bの処理対象水W1中に没入するフィルタ81,91の外周面へ速やかに大粒径懸濁粒子が捕捉され、懸濁粒子の捕捉によるプレコート層PCの形成が促進されるので、フィルタ没入側1Bで、微小懸濁粒子が濾液W2と共に濾水貯留室Sへ流出してしまうのを抑制することができる。なお、図8に示すベルト循環移動型のプレコート式固液分離装置においても、大粒径懸濁粒子分離手段や大粒径懸濁粒子供給手段を図9と同様に構成したり、図7に示すような懸濁粒子溜まり1F及び水流発生装置7からなるものとするができ、あるいは図9に示すベルト循環移動型のプレコート式固液分離装置においても、大粒径懸濁粒子分離手段や大粒径懸濁粒子供給手段を図8と同様に構成したり、図7に示すような懸濁粒子溜まり1F及び水流発生装置7からなるものとするができる。また、図9に示す第五の形態は、その固液分離フィルタ駆動部9の形状が、図示の形状に限定されるものではないことは当然であり、その機能を満足するものであれば、例えば楕円形、瓢箪形等、他の形態でも構わない。また、第一の実施の形態で説明したような初期運転のための濾水循環機構を設け、あるいはローラの駆動によるフィルタ81,91の送り速度をレベルセンサによる処理対象水W1の検出データ等によって制御する構成とすることもできる。"