正極、負極、および非水電解液を有する電気化学デバイスにおいて、前記負極は、マグネシウム元素を含有し、前記非水電解液は、金属リチウムを所定時間、浸漬させている、ことを特徴とする電気化学デバイス。前記負極の活物質は、金属マグネシウムまたはマグネシウム合金を含有することを特徴とする、請求項1に記載の電気化学デバイス。前記マグネシウム合金は、カルシウム元素を含有することを特徴とする、請求項2に記載の電気化学デバイス。前記カルシウム元素の含有量は、前記マグネシウム合金全体の35.6at以下であることを特徴とする、請求項3に記載の電気化学デバイス。前記非水電解液は、マグネシウム塩を一種類以上含むことを特徴とする、請求項1~4のいずれか一項に記載の電気化学デバイス。しかしながら、特許文献1に開示される電気化学デバイスの電解液中に含まれるアルキルアルミニウムは、安定性に欠ける。また、特許文献2は不働態皮膜が根本的に抑制しきれていなくて実用レベルに至っていない。本発明は、以上のような実情に鑑みてなされたものであり、負極活物質の溶解析出を容易にし、放電容量を増加させることができ、さらには負極活物質が金属マグネシウムでもこのようなことを発揮することが可能な、電気化学デバイスを提供することを目的とするものである。本発明の第1の側面は、正極、負極、および非水電解液を有する電気化学デバイスにおいて、前記負極は、マグネシウム元素を含有し、前記非水電解液は、金属リチウムを所定時間、浸漬させている、ことを特徴とする電気化学デバイスである。本発明の第2の側面は、上記の電気化学デバイスにおいて、前記負極の活物質は、金属マグネシウムまたはマグネシウム合金を含有することを特徴とする。本発明の第3の側面は、上記の電気化学デバイスにおいて、前記マグネシウム合金は、カルシウム元素を含有することを特徴とする。本発明の第4の側面は、上記の電気化学デバイスにおいて、前記カルシウム元素の含有量は、前記マグネシウム合金全体の35.6at以下であることを特徴とする。本発明の第5の側面は、上記の電気化学デバイスにおいて、前記非水電解液は、マグネシウム塩を一種類以上含むことを特徴とする。以下、本発明の実施の形態について説明する。本発明の電気化学デバイスは、一般的な電気化学デバイスと同様に、正極、負極、正極と負極との間に配置されるセパレータ、電解液などを有する。特に、本発明の電気化学デバイスは正極、負極、および非水電解液を有し、負極はマグネシウム元素を含有し、非水電解液は金属リチウムを所定時間、浸漬させている。本発明の電気化学デバイスを構成する正極は、溶液との間で正電荷が行き来する極として、例えば、マグネシウムイオンを挿入脱離することのできるマグネシウム酸化物や、電極内部が正に帯電し、電解液中のマイナスイオンが静電的吸着して電荷を蓄積させることのできる活性炭など、従来の電気化学デバイスに用いられるものが挙げられる。負極は、マグネシウム元素を含有する。例えば、負極には、負極の活物質である金属マグネシウムが含まれる。負極が金属マグネシウム単体で形成される場合、負極のエネルギー容量を大きくすることが可能となる。また、負極は、マグネシウム合金からなる負極の活物質を含むこともできる。マグネシウム合金は、カルシウム元素を含有するマグネシウムーカルシウム合金が好ましい。また、マグネシウムーカルシウム合金に含まれるカルシウム元素の含有量は、マグネシウムーカルシウム合金全体の35.6at以下であることが好ましい。マグネシウムーカルシウム合金全体におけるカルシウム元素の含有量が35.6atよりも多くなると、カルシウム金属相が現れて、カルシウム金属が可逆的な酸化還元することができず、その結果、負極全体の構造が維持できなくなる。そして、負極が腐食劣化し、デバイスの耐久性は低下する。マグネシウム合金は、金属マグネシウム単体とマグネシウム-カルシウム合金の混合物でも良い。正極と負極との間に配置されるセパレータには、二つの電極の接触短絡を防ぐとともに、電解液を含むことで、電解液成分が存在する空間を機械的に確保する役割を有するものとして、例えば、セルロース系の紙セパレータや、ポリエチレンやポリプロピレン系の樹脂セパレータなど、従来の電気化学デバイスに用いられるものが挙げられる。電解液は、有機溶媒中に少なくともマグネシウム塩を一種類以上含み、金属リチウムを所定時間、浸漬させた、非水電解液である。有機溶媒は、電解質を溶解し、かつ解離させるものであればよく、例えばエステル系のγブチロラクトン、エーテル系のテトラヒドロフランなど、従来の電気化学デバイスに用いられるものが挙げられる。電解質は、電解液に含まれる物質と反応しないものであればよく、例えば、マグネシウム塩を一種以上含む電解質過塩素酸マグネシウムMgClO42、マグネシウムビスイミドMgNSO2CF322など、従来の電気化学デバイスに用いられるものが挙げられる。なお、本発明者らは、上記電解液に金属リチウムを所定時間、浸漬させると、負極活物質の溶解析出が容易になる理由について、メカニズムは明らかではないが、金属マグネシウムからの溶解析出量が増加して、電気化学デバイスの放電容量が向上することは確認している。本発明の電気化学デバイスは、例えば、1次電池や2次電池、電気化学キャパシタのような蓄電デバイスとして構成される。以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。ただし、本発明はこれらにより何ら制限されるものではない。[実施例1]<電解液の調製>環状エステルγーブチロラクトンGBL、キシダ化学社製28ml含水率:50ppm中に、100°C、9時間真空加熱乾燥させた過塩素酸マグネシウムMgClO42、キシダ化学社製3.12gを溶解させた後、金属リチウム30mgを5日間浸漬させた後、取り除いて電解液を調製した含水率:100ppm。<デバイスの作製およびデバイスの放電容量測定>正極としてアルミ箔に活性炭を塗工したものMDLC-105N2宝泉株式会社製をΦ15.5mmで打抜いたものと負極として金属マグネシウム箔をΦ15.5mmに打抜いたものとの間にセパレータとしてのセルロース系物質TF40、ニッポン高度紙工業株式会社製を挟み、2極式セルHSセル、宝泉株式会社製に、露点-30°C以下の環境下で、組み込んだ。電解液には、上記調製した電解液を使用した。こうして本発明の電気化学デバイスを作製した。電解液の正極および負極への浸透は、1MPaまで真空引きを行った後、直ちに大気圧に戻して行った。デバイスの放電容量として、電池充放電装置HJ-201B、北斗電工株式会社製で、充電電流0.01mA、充電電圧3.2V、充電時間30分、放電電流0.01mA、下限電圧1.5Vの条件で、3サイクル目の放電時間値を測定した。実施例1で作製したデバイスの放電容量測定結果を図1に示す。実施例1のデバイスの放電時間は90秒であった。[実施例2]<電解液の調製>実施例1において、金属リチウムを30mgから10mgに変更した。それ以外は実施例1と同様にして、電解液を調製した。<デバイスの作製およびデバイスの放電容量測定>実施例1と同様にして、デバイスを作製し、放電容量を測定した。実施例2で作製したデバイスの放電容量測定結果を図1に示す。実施例2のデバイスの放電時間は76秒であった。[実施例3]<電解液の調製>実施例1と同様にして電解液を調製した。<デバイスの作製およびデバイスの放電容量測定>実施例1において、負極材料を金属マグネシウム箔からマグネシウムーカルシウム合金Mg:Ca=70:30atに変更し、それ以外は実施例1と同様にしてデバイスを作製し、放電容量を測定した。なお、マグネシウム-カルシウム合金はCaとMgの合金とMgとの混合物となっている。実施例3で作製したデバイスの放電容量測定結果を図1に示す。実施例3のデバイスの放電時間は136秒であった。[実施例4]<電解液の調製>実施例2と同様にして調製した。<デバイスの作製およびデバイスの放電容量測定>実施例3と同様にして、デバイスを作製し、放電容量を測定した。実施例4で作製したデバイスの放電容量測定結果を図1に示す。実施例4のデバイスの放電時間は106秒であった。[比較例1]<電解液の調製>金属リチウムの浸漬を行わない以外は、実施例1と同様にして調製した。<デバイスの作製およびデバイスの放電容量測定>実施例1と同様にして、デバイスを作製し、放電容量を測定した。比較例1で作製したデバイスの放電容量測定結果を図1に示す。比較例1のデバイスの放電時間は3秒であった。[比較例2]<電解液の調製>比較例1と同様にして調製した。<デバイスの作製およびデバイスの放電容量測定>実施例3と同様にして、デバイスを作製し、放電容量を測定した。比較例2で作製したデバイスの放電容量測定結果を図1に示す。比較例2のデバイスの放電時間は3秒であった。[比較例3]<電解液の調製>比較例1と同様にして調製を行った。<デバイスの作製およびデバイスの放電容量測定>実施例1において、負極材料を金属マグネシウム箔からマグネシウムーカルシウム合金Mg:Ca=60:40atに変更し、それ以外は実施例1と同様にしてデバイスを作製し、放電容量を測定した。しかしながら、測定中に、負極は腐食し、それ自体の形状を維持することができなくなった。そのため、放電時間を測定することはできなかった。表1には、実施例1~4、比較例1~3で用いた負極材料および電解液に対する金属リチウムの浸漬量を示す。本実施例および比較例から、金属リチウムを所定時間、浸漬させた電解液をデバイスに使用することにより、負極活物質である金属マグネシウムおよびマグネシウム合金表面への不働態皮膜形成が抑制されて、負極活物質の溶解析出量は増加した。その結果、本発明の電気化学デバイスの放電容量を向上することができた。以上により、本発明に係るマグネシウム合金を負極に用いた電気化学デバイスは、負極活物質の溶解析出を容易にして、デバイスの放電容量が増加できることを見出した。さらには、金属マグネシウム単体を負極に用いた電気化学デバイスでも、上記効果を発揮することを見出した。