圧縮機内の圧力の異常上昇時に吐出口を介して冷媒ガスを外部に排出する圧縮機の安全弁であって、前記安全弁は、前記吐出口が設けられた端部及び周面部を持つ弁本体と、端部及び前記弁本体の周面部と嵌め合い可能な周面部を持つキャップ体と、端部および前記キャップ体の周面部と嵌め合い可能な周面部を持つカバー体からなり、前記カバー体は前記弁本体に対し移動しないように係合する係止部を備えており、前記カバー体と前記弁本体が前記キャップ体を挟みながら係合した状態において、前記キャップ体の端部は前記吐出口を覆い、前記キャップ体の端部と前記弁本体の端部の間には前記吐出口と連通する間隙が形成され、前記吐出口から前記間隙を経由した排出冷媒ガス流路が形成されることを特徴とする圧縮機の安全弁。前記カバー体の周面部には開口部が形成されることを特徴とする請求項1に記載の圧縮機の安全弁。前記カバー体の端部と前記係止部との間の軸方向の距離は、前記キャップ体の周面部の軸方向長さよりも長く形成されていることを特徴とする請求項2に記載の圧縮機の安全弁。前記キャップ体の周面部には開口部が形成されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁。前記カバー体と前記弁本体が前記キャップ体を挟みながら係合した状態において、前記キャップ体の周面部と前記弁本体の周面部との間には前記間隙と連通可能な第二の間隙が形成されることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁。前記キャップ体、前記カバー体の周面部は正六角形状であり、前記カバー体の開口部は、前記カバー体の周面部からなる正六角形のうち連続する二辺を省くことにより形成され、前記係止部は前記カバー体の周面部のうち前記カバー体の開口部の両端をなす一対の辺から一体に形成された一対の係止アーム部であり、前記一対の係止アーム部の先端同士間の距離は前記一対の辺の間の距離よりも短いことを特徴とする請求項2~5のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁。前記キャップ体の開口部は、前記キャップ体の周面部からなる正六角形のうち連続する二辺を省くことにより形成されることを特徴とする請求項6に記載の圧縮機の安全弁。前記キャップ体の端部において前記キャップ体の開口部を成す縁には、整流板が延設され、前記排出冷媒ガス流路は、前記整流板によって向きが変更されることを特徴とする請求項7に記載の圧縮機の安全弁。前記整流板は前記キャップ体の端部の一部が前記キャップ体の開口部側に折り曲げられることによって形成されることを特徴とする請求項8に記載の圧縮機の安全弁。前記カバー体の一対の辺は前記カバー体の開口部に向かってそれぞれの間の距離が狭まるように傾いていることを特徴とする請求項7に記載の圧縮機の安全弁。前記カバー体は金属製の板からなり、前記カバー体の周面部からなる正六角形のうち一辺のみが前記カバー体の端部とつながっていることを特徴とする請求項6~10のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁。前記カバー体の周面部のうち前記カバー体の開口部に対向する位置にある角部には、前記弁本体と係合可能な係止爪部を備えることを特徴とする請求項6~11のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁。特許文献1で開示された安全弁のキャップにおいては、キャップが樹脂材料によって一体形成されていることにより、キャップが劣化したり、係止アーム部の強度が低下したりするという問題がある。すなわち、キャップは、冷媒ガスの吹き出し圧力や、環境変動による負荷特に高温条件下の影響を受け劣化する恐れがある。また、冷媒から受ける荷重により係止アーム部が塑性変形や疲労破壊する恐れがある。このキャップの劣化や係止アーム部の強度低下の対策のためには、例えば、キャップを厚くする必要があり、キャップの大型化を招く問題がある。また、特許文献2や特許文献3で開示された従来技術においては、安全弁とカバーとの間に介在される弾性体には、安全弁との密着面側に溝が形成されており、カバーによってこの弾性体を安全弁に圧縮状態で取り付けることにより吐出冷媒ガスの流れを規制している。従って、弾性体としては一定の厚みが必要となり、キャップが大型化する。この場合、キャップが狭いエンジンルーム内では他の補助機器と干渉する恐れがある。また、弾性体を安全弁に圧縮状態で取り付ける際に余分な力が必要となり、組付作業の作業効率の悪化につながる。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、キャップの大型化を抑制しつつ、排出冷媒ガスによる他の補助機器の損傷を防止することが可能な圧縮機の安全弁の提供にある。上記の課題を解決するために、請求項1記載の発明は、圧縮機内の圧力の異常上昇時に吐出口を介して冷媒ガスを外部に排出する圧縮機の安全弁であって、前記安全弁は、前記吐出口が設けられた端部及び周面部を持つ弁本体と、端部及び前記弁本体の周面部と嵌め合い可能な周面部を持つキャップ体と、端部および前記キャップ体の周面部と嵌め合い可能な周面部を持つカバー体からなり、前記カバー体は前記弁本体に対し移動しないように係合する係止部を備えており、前記カバー体と前記弁本体が前記キャップ体を挟みながら係合した状態において、前記キャップ体の端部は前記吐出口を覆い、前記キャップ体の端部と前記弁本体の端部の間には前記吐出口と連通する間隙が形成され、前記吐出口から前記間隙を経由した排出冷媒ガス流路が形成されることを特徴とする。請求項1記載の発明によれば、弁本体の周面部にキャップ体の周面部を嵌合させると共に、弁本体の端部に設けられた吐出口を覆うようキャップ体の端部を配置し、その上からカバー体の周面部及び端部を重ねて固定させる構成なので、排出冷媒ガスが他の補助機器に直接かからないよう、キャップ体によって排出冷媒ガスの流れを規制できる。また、キャップ体及びカバー体はキャップ体及びカバー体の厚み分に加え排出冷媒ガスの流路として必要最低限の厚み分しか弁本体から突出しない構造となっている。さらに、排出冷媒ガスの漏れを防止するための手段とそれを弁本体に固定する手段が別部材となっているため、それぞれにかかる負担を分散できる。従って、安全弁の大型化を抑制しつつ、強度を確保し、排出冷媒ガスによる他の補助機器の損傷を防止することが可能である。請求項2記載の発明は、請求項1に記載の圧縮機の安全弁において、前記カバー体の周面部には開口部が形成されることを特徴とする。請求項2記載の発明によれば、排出冷媒ガスの流路としてカバー体周面部の開口部を利用できるので、製造が比較的容易な形状で排出冷媒ガスの流れを規制することが可能である。請求項3記載の発明は、請求項2に記載の圧縮機の安全弁において、前記カバー体の端部と前記係止部との間の軸方向の距離は、前記キャップ体の周面部の軸方向長さよりも長く形成されていることを特徴とする。請求項3記載の発明によれば、カバー体を弁本体に対し径方向から組み付ける際に、カバー体の係止部とキャップ体の周面部とが接触し係止部がキャップ体の周面部によって変形することを防止できるため、比較的小さい力でカバー体を組み付けることが可能となる。なお、弁本体の径方向とは弁本体の軸心方向に対し直交する径方向を指す。請求項4記載の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁において、前記キャップ体の周面部には開口部が形成されることを特徴とする。請求項4記載の発明によれば、排出冷媒ガスの流路としてキャップ体の周面部の開口部を利用できるので、製造が比較的容易な形状で排出冷媒ガスの流れを規制することが可能である。さらに、キャップ体の周面部の開口部とカバー体の周面部の開口部を重ねるようにして組み付けることにより、排出冷媒ガスを間隙を経由して開口部に案内し外部に効率良く流すことが可能である。請求項5記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁において、前記カバー体と前記弁本体が前記キャップ体を挟みながら係合した状態において、前記キャップ体の周面部と前記弁本体の周面部との間には前記間隙と連通可能な第二の間隙が形成されることを特徴とする。請求項5記載の発明によれば、排出冷媒ガスの流路としてキャップ体の周面部と弁本体の周面部との間の第二の間隙も利用できるので、排出冷媒ガスをこの第二の間隙に案内し、圧縮機本体側へと流すことができる。よって、他の補助機器に排出冷媒ガスが直接当たるのをより防ぐことができる。請求項6記載の発明は、請求項2~5のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁において、前記キャップ体、前記カバー体の周面部は正六角形状であり、前記カバー体の開口部は、前記カバー体の周面部からなる正六角形のうち連続する二辺を省くことにより形成され、前記係止部は前記カバー体の周面部のうち前記カバー体の開口部の両端をなす一対の辺から一体に形成された一対の係止アーム部であり、前記一対の係止アーム部の先端同士間の距離は前記一対の辺の間の距離よりも短いことを特徴とする。請求項6記載の発明によれば、キャップ体、カバー体の周面部は正六角形状であり、カバー体の開口部は、カバー体の周面部からなる正六角形のうち連続する二辺を省くことにより形成されているので、カバー体を弁本体の径方向から容易に組み付けることができる。また、係止部はカバー体の周面部のうちカバー体の開口部の両端をなす一対の辺から一体に形成された一対の係止アーム部であり、一対の係止アーム部の先端同士間の距離は一対の辺の間の距離よりも短く形成されているので、カバー体を弁本体に組み付ける際に一対の係止アーム部の弾性変形を利用して一対の係止アーム部を弁本体に係合させることができる。請求項7記載の発明は、請求項6に記載の圧縮機の安全弁において、前記キャップ体の開口部は、前記キャップ体の周面部からなる正六角形のうち連続する二辺を省くことにより形成されることを特徴とする。請求項7記載の発明によれば、キャップ体を弁本体の径方向から容易に組み付けることができるうえに、製造が比較的容易な形状で排出冷媒ガスの流れを規制することが可能である。請求項8記載の発明は、請求項7に記載の圧縮機の安全弁において、前記キャップ体の端部において前記キャップ体の開口部を成す縁には、整流板が延設され、前記排出冷媒ガス流路は、前記整流板によって向きが変更されることを特徴とする。請求項8記載の発明によれば、排出冷媒ガスは整流板によって流れの向きが変更され、最終的に圧縮機本体側へと流すことができる。請求項9記載の発明は、請求項8に記載の圧縮機の安全弁において、前記整流板は前記キャップ体の端部の一部が前記キャップ体の開口部側に折り曲げられることによって形成されることを特徴とする。請求項9記載の発明によれば、製造が比較的容易な形状で、排出冷媒ガスを圧縮機本体側へ流すことができる。請求項10記載の発明は、請求項7に記載の圧縮機の安全弁において、前記カバー体の一対の辺は前記カバー体の開口部に向かってそれぞれの間の距離が狭まるように傾いていることを特徴とする。請求項10記載の発明によれば、カバー体の開口部側からキャップ体を挿入し、予めカバー体にキャップ体を結合させ一体化してから安全弁に組み付けるときに、カバー体における一対の辺に形成される周面部はカバー体の開口部に向かってそれぞれの間の距離が狭まるように傾いていることにより、カバー体の一対の辺に形成される周面部によってキャップ体を確実に保持可能である。請求項11記載の発明は、請求項6~10のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁において、前記カバー体は金属製の板からなり、前記カバー体の周面部からなる正六角形のうち一辺のみが前記カバー体の端部とつながっていることを特徴とする。請求項11記載の発明によれば、カバー体は金属製の1枚板から形成することができるので容易に製造が可能である。請求項12記載の発明は、請求項6~11のいずれか一項に記載の圧縮機の安全弁において、前記カバー体の周面部のうち前記カバー体の開口部に対向する位置にある角部には、前記弁本体と係合可能な係止爪部を備えることを特徴とする。請求項12記載の発明によれば、一対の係止アーム部に加えて係止爪部を弁本体に係合させることができるので、冷媒ガスが吐出口から吹き出したときにその圧力でカバー体が弁本体から外れ脱落することを防止可能である。本発明によれば、カバー体を弁本体にキャップ体を挟んで係合させる構成なので、安全弁の大型化を抑制しつつ、排出冷媒ガスによる他の補助機器の損傷を防止することが可能となる。第1の実施形態以下、第1の実施形態に係る安全弁を図1~図6に基づいて説明する。図1~図3に示すように、圧縮機のハウジング11の外壁には、六角柱状の弁本体12が取り付けられている。弁本体12は、弁本体12に連結されハウジング11に螺合されるネジ部13と、弁本体12の端部中心に軸心方向に向けて開口する冷媒ガスの吐出口14とを備えている。吐出口14は、ハウジング11内における圧縮された冷媒ガスを貯留する吐出室図示せずと連通されている。弁本体12の六角状の外周面23には、段差部15が形成されている。段差部15は断面正六角形の6つのエッジ部に形成されており、後述する係止部としての一対の係止アーム部21と係合可能な弁本体に設けられた係合部に相当する。段差部15は、図1及び図3に示すように、弁本体12のエッジ部の稜線の一部を面取りした形状を有し、弁本体12の軸心とエッジ部とを結んだ直線に対して略直交する面を備えている。段差部15は、弁本体12のネジ部13側の端部より所定距離にわたり形成されており、段差部15の端部には直交する面に対し直角で背面から見て三角形の端縁15Aが形成されている。安全弁10は、弁本体12と、板材を折り曲げて形成され、弁本体12に着脱可能に取り付けられるカバー体17と、板材で形成され吐出口14を覆い吐出口14を常時は閉塞し、弁本体12とカバー体17との間に介在されるキャップ体25とで構成されている。カバー体17は、弁本体12の外周面23に嵌合可能に設けられ、一部にカバー側切り欠き18が形成されたカバー壁部19と、カバー壁部19の一端部に形成された六角状のカバー蓋部20と、カバー壁部19の他端部にスリット22を介して形成され、弁本体12の段差部15と係合可能な一対の係止アーム部21とを備えている。なお、カバー壁部19がカバー体17の正六角形状の周面部に相当し、カバー蓋部20がカバー体17の端部に相当する。カバー壁部19はカバー蓋部20の4つの辺に立設された状態で形成されているが、互いに隣り合う2つの辺には形成されておらず図1では下側の2辺が存在しない、カバー壁部19が形成されないことでカバー側切り欠き18が形成されている。なお、カバー側切り欠き18がカバー体17の周面部に形成された開口部に相当し、カバー側切り欠き18はカバー体17のそれぞれの周面部からなる正六角形のうち連続する二辺を省くことにより形成されている。カバー蓋部20の4つの辺に立設されたカバー壁部19をそれぞれ順にカバー壁部19A、19B、19C、19Dとすると、カバー壁部19A、19Dは、カバー側切り欠き18の両端をなす一対の辺に形成されている。カバー壁部19A、19Dに形成された一対の係止アーム部21は、先端に向かって先端部が互いに接近するように折り曲げ形成されている。すなわち、一対の係止アーム部21の先端同士間の距離は一対の辺の間の距離幅L1よりも短く形成されている。カバー体17が弁本体12にP方向から取り付けられるとき、一対の係止アーム部21は、径方向に弾性変形し拡径しつつ段差部15に係合される。また、カバー壁部19の他端部における係止アーム部21と反対側、すなわち、カバー側切り欠き18に対向する位置にある2つのカバー壁部19B、19Cの角部には、弁本体12の段差部15と係合可能な係止爪部24が設けられている。カバー体17は、弾性を有する板状の鋼材から形成されている。カバー体17は、例えば図4の展開図に示すように、六角状のカバー蓋部20の1つの辺にカバー壁部19が連結された形状のものを、図4の破線で示す折り曲げ部29A~29Dに沿って折り曲げることにより製造されている。すなわち、折り曲げ部29Aを略直角に折り曲げた後、折り曲げ部29B、29C、29Dを折り曲げることによりカバー壁部19の各辺がなす角度が約120°の角度となるように形成される。従って、カバー蓋部20の1つの辺はカバー壁部19と連結された状態にあるが、カバー蓋部20の他の3つの辺はカバー壁部19と連結された状態にはなく、境界に隙間31が形成された状態にある。キャップ体25は、弁本体12の外周面23に嵌合され、一部にキャップ側切り欠き26が形成されたキャップ壁部27と、キャップ壁部27の端部に形成され、吐出口14から吹き出された冷媒ガスを直角方向へ変向するキャップ蓋部28とを備えている。なお、キャップ壁部27がキャップ体25の正六角形状の周面部に相当し、キャップ蓋部28がキャップ体25の端部に相当する。キャップ壁部27は六角状のキャップ蓋部28の4つの辺に立設された状態で形成されているが、互いに隣り合う2つの辺には形成されておらず図1では下側の2辺が存在しない、キャップ側切り欠き26となっている。なお、キャップ側切り欠き26がキャップ体25の周面部に形成された開口部に相当し、キャップ側切り欠き26はキャップ体25のそれぞれの周面部からなる正六角形のうち連続する二辺を省くことにより形成されている。キャップ蓋部28の4つの辺に立設されたキャップ壁部27をそれぞれ順にキャップ壁部27A、27B、27C、27Dとすると、キャップ壁部27A、27Dは、キャップ側切り欠き26の両端をなす一対の辺に形成されている。なお、組み付け状態でキャップ側切り欠き26とカバー側切り欠き18とが重なりそれぞれの位置が一致するよう配置されることにより出口部30は形成されている。キャップ体25は、カバー体17で用いられる板材の板厚より薄く弾性の小さい板材を使用して、例えば絞り加工により成形される。従って、キャップ壁部27とキャップ蓋部28の境界には隙間が形成されていない。キャップ体25は、弁本体12にP方向から取り付けられ、キャップ蓋部28が吐出口14を覆うように配置すると共に、キャップ壁部27が弁本体12の外周面23に嵌合するよう組み付けられる。カバー体17は、弁本体12に装着されたキャップ体25の上から重なるように組み付けられるが、キャップ側切り欠き26とカバー側切り欠き18とは、位置が一致するように配置される。図1に示すように、カバー体17におけるカバー側切り欠き18の両端に設けられた対向する位置にあるカバー壁部19A、19D間の幅をL1とし、キャップ体25におけるキャップ側切り欠き26の両端に設けられた対向する位置にあるキャップ壁部27A、27D間の幅をL2とすれば、幅L1は幅L2と比較してやや大きく形成されている。また、弁本体12の外周面23における平行な面間の距離をL3とすれば、幅L2は幅L3と比較して同等かやや大きく形成されている。また、図1に示すように、カバー体17のカバー蓋部20と係止アーム部21との間の軸方向の距離M1は、キャップ体25のキャップ壁部27の軸方向長さM2よりも長く形成されている。図2に示すように、キャップ体25及びカバー体17の弁本体12への装着状態においては、吐出口14の設けられた弁本体12の端部とキャップ蓋部28間には隙間Gが形成されており、隙間Gは出口部30と連通されている。なお、隙間Gはキャップ蓋部28と弁本体12の端部の間に形成され、吐出口14と出口部30とを連通する間隙に相当する。この隙間Gと出口部30とによって吐出口14から吹き出された排出冷媒ガス流路が形成されている。図3に示すように、キャップ体25及びカバー体17の弁本体12への装着状態においては、一対の係止アーム部21及び係止爪部24は、円周方向に等間隔で設けられた6つの段差部15のうち1つおきに離れた3つの段差部15と係合状態にある。次に、キャップ体25及びカバー体17の弁本体12への組み付け手順について図5を用いて説明を行う。まず、図5aに示すように、カバー体17にキャップ体25を仮結合させ一体化する。すなわち、図5aのように配置したカバー体17にカバー側切り欠き18の方向からキャップ体25を挿入させる。このとき、幅L1は幅L2と比較してやや大きく形成されていることにより、キャップ体25はカバー体17の内側にスムースに挿入される。キャップ体25のカバー体17への挿入により、カバー体17のカバー壁部19及びカバー蓋部20とキャップ体25のキャップ壁部27及びキャップ蓋部28とがそれぞれ当接する。また、カバー側切り欠き18とキャップ側切り欠き26とは、それぞれ切り欠きの位置が一致するように配置する。次に、図5bに示すように、カバー体17及びキャップ体25が一体化されたキャップ16を弁本体12の側方に配置する。なお、図5bにおいて紙面と直角方向を安全弁10の軸心方向とし、安全弁10の軸心に対し径方向を安全弁10の径方向とする。キャップ16は、矢印で示す安全弁10の径方向から組み付けられる。このとき、キャップ16の安全弁10の軸心方向における位置は、キャップ蓋部28及びカバー蓋部20が弁本体12の吐出口14に対向する位置に配置される。また、キャップ壁部27及びカバー壁部19が弁本体12に対応する位置に配置され、一対の係止アーム部21が段差部15に対応する位置に配置されている。次に、図5cに示すように、キャップ16が径方向に押し込まれることにより、一対の係止アーム部21の先端部が弁本体12の外周面23と接触し、係止アーム部21の先端部間の距離が拡大する方向に弾性変形する。図5cは、係止アーム部21の先端部間の距離が最も拡大した状態を示している。また、キャップ壁部27の一部が弁本体12の外周面23に嵌合される。次に、図5dに示すように、キャップ16が径方向に更に押し込まれることにより、一対の係止アーム部21の先端部は、図5dにおいて下方にある段差部15にそれぞれ接触しつつ先端部間の距離が縮小される方向に弾性変形し、段差部15に係合される。また、カバー体17の係止爪部24は上方の段差部15に係合される。この係合状態で、キャップ壁部27が弁本体12の外周面23に嵌合されると共に、キャップ蓋部28は吐出口14と対向する位置に配置される。この係合状態においては、カバー体17は径方向への移動が規制された状態にある。なお、図5b、c、dにおいては、キャップ16を紙面上方より取り付ける例を示したが、径方向であればどの方向から取り付けても良い。取り付ける角度は、6通りの取り付け角度がある次に、上記構成を有する安全弁10についてその作用説明を行う。キャップ16を弁本体12に取り付けた状態で、圧縮機内の圧力が異常上昇時には、吐出口14から異常圧力の高圧冷媒ガスが吹き出される。このとき、図6に示すように、吐出口14から吹き出された排出冷媒ガスは、キャップ体25のキャップ蓋部28に衝突し、直角方向へ変向されて出口部30に向けて吹き出す。また、排出冷媒ガスの吹き出し圧力によって、キャップ蓋部28にはキャップ蓋部28を吐出口14から遠ざかる方向軸心方向に押圧する押圧力が作用し、キャップ16は、カバー体17に設けられた一対の係止アーム部21及び係止爪部24が段差部15の端縁15Aに係合する位置まで軸心方向に移動する。一対の係止アーム部21及び係止爪部24が段差部15の端縁15Aに係合することにより、軸心方向の位置規制が行われる。このとき、図6に示すように、弁本体12の端部とキャップ蓋部28間の隙間Gは最も大きくなっている。吐出口14を覆うよう配置されているキャップ体25は、絞り加工により成形されてキャップ壁部27とキャップ蓋部28の境界には隙間が形成されていないので、吐出口14から吹き出された排出冷媒ガスは、隙間Gを通って一方向である出口部30の方へ案内され外部へと排出される。従って、出口部30以外の箇所からの排出冷媒ガスの漏れを防止できる。また、出口部30を周辺の補助機器に影響を与えないように円周方向の任意の位置に配置することが可能である。弁本体12の吐出口14を覆うキャップ体25を弁本体12に配置し、その上からカバー体17を重ねて固定する構成なので、排出冷媒ガスが周辺の補助機器に直接かからないように、吐出冷媒ガスの流れを規制できる。また、キャップ体25及びカバー体17は共に薄板で形成可能であることに加え、排出冷媒ガス流路として必要最低限の厚み分隙間Gに相当しか弁本体12から軸心方向に突出しない構造なので、軸心方向の高さを小さくすることができる。さらに、冷媒ガスの漏れを防止するための手段とそれを弁本体12に固定する手段が別部材となっているため、それぞれにかかる負担を分散できる。従って、安全弁10の大型化を抑制しつつ、強度を確保し、排出冷媒ガスによる他の補助機器の損傷を防止することが可能である。第1の実施形態に係る安全弁10によれば以下の効果を奏する。1弁本体12の吐出口14を覆うキャップ体25を弁本体12に配置し、その上からカバー体17を重ねて固定する構成なので、排出冷媒ガスが周辺の補助機器に直接かからないように、排出冷媒ガスの流れを規制できる。また、キャップ体25及びカバー体17は共に薄板で形成可能であることに加え、排出冷媒ガス流路として必要最低限の厚み分隙間Gに相当しか弁本体12から軸心方向に突出しない構造なので、軸心方向の高さを小さくすることができる。従って、安全弁10の大型化を抑制しつつ、強度を確保し、排出冷媒ガスによる他の補助機器の損傷を防止することが可能である。2吐出口14を覆うよう配置されているキャップ体25は、キャップ蓋部28とキャップ蓋部28の4つの辺に立設されたキャップ壁部27A~27Dとを備え、絞り加工により成形されている。従って、キャップ壁部27A~27とキャップ蓋部28の境界には隙間が形成されておらず、吐出口14から吹き出された排出冷媒ガスは、隙間Gを通って一方向である出口部30の方へ案内され外部へと排出される。よって、キャップ体25によって排出冷媒ガスの流れを規制でき出口部30以外の箇所からの排出冷媒ガスの漏れを防止できる。3カバー体17にキャップ体25を仮結合させ一体化してからキャップ16を安全弁10の径方向より取り付けることが可能であるが、カバー側切り欠き18とキャップ側切り欠き26とが位置が一致することにより形成される出口部30は、キャップ16の弁本体12への取り付け角度を変更することにより円周方向の任意の位置6通りの配置角度に配置することが可能である。従って、出口部30から吹き出した排出冷媒ガスによって周辺の補助機器に悪影響を及ぼさないように出口部30の位置を変更可能なので機器の信頼性の向上を図れる。4カバー体17には、一対の係止アーム部21に加えて係止爪部24が形成され、弁本体12の段差部15にそれぞれ係合可能に設けられている。このとき、一対の係止アーム部21及び係止爪部24は、円周方向に等間隔で設けられた6つの段差部15のうち1つおきの3つの段差部15と係合状態にある。従って、排出冷媒ガスが吐出口14から吹き出したときにその押圧力でカバー体17が段差部15から外れ脱落することを確実に防止可能である。5キャップ16の弁本体12への組み付け時においては、予めカバー体17にキャップ体25を仮結合させ一体化してから弁本体12に組み付けることができる。また、キャップ体25及びカバー体17が一体化されるキャップ16は、安全弁10の径方向より手作業により簡単に組み付け可能である。従って、組み付け手順の簡易化と組み付け工数の削減を図れる。6カバー体17は、弾性を有する板材を折り曲げて製造されるので、製造が容易である。また、キャップ体25は弾性の小さい薄板を絞り加工により製造されるので、加工が容易である。7カバー体17は安全弁10の径方向より組み付けることによって、係止アーム部21の先端が弁本体12の外周面23によって押し広げられたあと元に戻って段差部15と係合するかたちとなる。これにより、カバー体17は弁本体12の軸方向に大型化させなくても、弁本体12にたいして充分な保持力をもつ。8カバー体17のカバー蓋部20と係止アーム部21との間の軸方向の距離M1は、キャップ体25のキャップ壁部27の軸方向長さM2よりも長く形成されている。よって、カバー体17を弁本体12に対し径方向から組み付ける際に、カバー体17の係止アーム部21とキャップ体25のキャップ壁部27とが接触し係止アーム部21がキャップ体25のキャップ壁部27によって変形することを防止できるため、比較的小さい力でカバー体17を組み付けることが可能となる。第2の実施形態次に、第2の実施形態に係る安全弁のキャップ40を図7に基づいて説明する。この実施形態は、第1の実施形態におけるカバー体17の形状を変更したものであり、その他の構成は共通である。従って、ここでは説明の便宜上、先の説明で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、変更した個所のみ説明を行う。図7aに示すように、本実施形態のカバー体41は、一部にカバー側切り欠き42が形成されたカバー壁部43と、カバー蓋部44と、一対の係止アーム部45とを備えており、基本構成は第1の実施形態におけるカバー体17と同等である。カバー体41におけるカバー側切り欠き42の両端に設けられた対向する位置にあるカバー壁部43A、43D間の幅をL4とし、キャップ体25におけるキャップ側切り欠き26の両端に設けられた対向する位置にあるキャップ壁部27A、27D間の幅をL2とすれば、幅L4は幅L2と比較してやや小さく形成されている。図7aでは、カバー壁部43A、43Dがカバー側切り欠き42へ向かうにつれて幅が小さくなるように傾斜して形成されているが、幅L4はカバー側切り欠き42側の幅が最も小さい部位を指している。すなわち、カバー側切り欠き42の両端をなす一対の辺に形成されたカバー壁部43A、43Dはカバー側切り欠き42に向かってそれぞれの間の距離が狭まるように傾いている。このような構成を有するカバー体41にキャップ体25を結合させ一体化する場合には、図7aに示すように、カバー体41にカバー側切り欠き42の方向からキャップ体25を挿入させる。このとき、幅L4は幅L2と比較してやや小さく形成されているので、カバー壁部43A、43Dを左右両側に押し広げるように弾性変形させて幅L4を幅L2より大きくし、その間にキャップ体25を押し込むように挿入する。その結果、図7bに示すように、カバー体41にキャップ体25を結合させ一体化されたキャップ40を得ることができる。このとき、カバー体41のカバー壁部43A、43Dの弾性により、キャップ体25のキャップ壁部27A、27Dが内側に押圧されカバー壁部43A、43Dでキャップ壁部27A、27Dを確実に保持可能である。このように一体化されたキャップ40を弁本体12に組み付けるときには、図示しないが第1の実施形態と同様に弁本体12の径方向より組み付けることができる。このとき、カバー体41及びキャップ体25を一個の部品として扱えるので、組み付けを一層容易にすることができる。その他の作用効果については、第1の実施形態における1~8と同等であり、説明を省略する。第3の実施形態次に、第3の実施形態に係る安全弁を図8~図10に基づいて説明する。この実施形態は、第1の実施形態におけるキャップ体25の形状を変更したものであり、その他の構成は共通である。従って、ここでは説明の便宜上、先の説明で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、変更した個所のみ説明を行う。図8a、bに示すように、キャップ体50は、弁本体12の外周面23に嵌合され、一部にキャップ側切り欠き51が形成されたキャップ壁部52と、キャップ壁部52の端部に形成され、吐出口14から吹き出された排出冷媒ガスを直角方向へ変向するキャップ蓋部53とを備えている。なお、キャップ壁部52がキャップ体50の正六角形状の周面部に相当し、キャップ蓋部53がキャップ体50の端部に相当する。キャップ壁部52は六角状のキャップ蓋部53の4つの辺に立設された状態で形成されているが、互いに隣り合う2つの辺には形成されておらず図8aでは下側の2辺が存在しない、キャップ側切り欠き51となっている。なお、キャップ側切り欠き51がキャップ体50の周面部に形成された開口部に相当し、キャップ側切り欠き51はキャップ体50のそれぞれの周面部からなる正六角形のうち連続する二辺を省くことにより形成されている。キャップ蓋部53の4つの辺に立設されたキャップ壁部52をそれぞれ順にキャップ壁部52A、52B、52C、52Dとすると、キャップ壁部52A、52Dは、キャップ側切り欠き51の両端をなす一対の辺に形成されている。なお、図8bに示すように、キャップ壁部52A、52Dはキャップ側切り欠き51側に延設されており、この延設されていない部分がキャップ体50の正六角形状の周面部に相当する。キャップ蓋部53はキャップ側切り欠き51側に延設されており、キャップ蓋部53における延設された縁端がキャップ側切り欠き51側に折り曲げられて折り曲げ部54が形成されている。折り曲げ部54と延設されたキャップ壁部52A、52Dとの境界には隙間が形成されていない。なお、折り曲げ部54がキャップ体50の開口部の縁に形成された整流板に相当する。キャップ体50が弁本体12に装着された状態において、弁本体12の外周面23と折り曲げ部54とが接触しないように形成されている。折り曲げ部54の軸方向の長さ距離Nは、後述する隙間Gの軸方向長さより大きく形成されている。このように、キャップ体50の周面部は、キャップ壁部52B、52C、延設部分を有するキャップ壁部52A、延設部分を有するキャップ壁部52D及び折り曲げ部54により形成されている。このうち、キャップ壁部52B、52C、延設部分を含まないキャップ壁部52A及び延設部分を含まないキャップ壁部52Dが弁本体12の外周面23に嵌合される。図9に示すように、キャップ体50は、弁本体12に軸方向から組み付けられ、キャップ蓋部53が吐出口14を覆うように配置すると共に、キャップ壁部52が弁本体12の外周面23に嵌合するよう組み付けられる。カバー体17は、弁本体12に径方向から組み付けられ、弁本体12に装着されたキャップ体50の上から重なるように組み付けられるが、キャップ側切り欠き51とカバー側切り欠き18とは、位置が一致するように配置される。図9及び図10に示すように、キャップ体50及びカバー体17の弁本体12への装着状態においては、吐出口14の設けられた弁本体12の端部とキャップ蓋部53間には隙間Gが形成されている。また、弁本体12の外周面23と折り曲げ部54との間には圧縮機側に連通する隙間Rが形成されている。なお、隙間Rが第二の間隙に相当し、隙間Gと隙間Rとは連通可能に形成されている。つまり、本実施形態の排出冷媒ガス流路は、吐出口14から隙間Gと隙間Rを経由して形成されている。図10に示すように、吐出口14から吹き出した排出冷媒ガスは、隙間Gを経由して折り曲げ部54の方向に案内されるが、折り曲げ部54によって流れの方向が変更されて隙間Rを経由して圧縮機側へと排出される。この場合には、出口部30は、弁本体12が取り付けられたハウジング11側に向けて開口している。従って、周囲の補助機器に排出冷媒ガスが直接当たるのをより防ぐことができる。また、キャップ体50における折り曲げ部54と延設されたキャップ壁部52A、52Dとの境界には隙間が形成されていない。従って、吐出口14から吹き出された排出冷媒ガスは、他の部分から漏れることなく隙間Gを経由して隙間Rへと案内され確実に圧縮機側へと排出させることができる。しかも、この効果はカバー体17の取付け方向に関わらず発揮される。その他の作用効果については、第1の実施形態における4、6~8と同等であり、説明を省略する。第4の実施形態次に、第4の実施形態に係る安全弁を図11~図12に基づいて説明する。この実施形態は、第1の実施形態におけるキャップ体25の形状を変更したものであり、その他の構成は共通である。従って、ここでは説明の便宜上、先の説明で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、変更した個所のみ説明を行う。図11aに示すように、キャップ体60は、一部にキャップ側切り欠き61が形成されたキャップ壁部62と、キャップ壁部62の端部に形成されたキャップ蓋部63とを備えているが、基本構成は第1の実施形態におけるキャップ体25と同等である。キャップ蓋部63の縁端には、キャップ側切り欠き61側に折り曲げた湾曲部64が形成されている。湾曲部64は、図11bに表示した折り曲げ線65をキャップ側切り欠き61側に折り曲げることにより形成されている。キャップ体60が弁本体12に装着された状態において、弁本体12の外周面23と湾曲部64とが接触しないように形成されている。なお、湾曲部64の軸方向の突出量は隙間Gの軸方向長さより大きく形成されている。なお、キャップ体60が弁本体12に装着された状態において、両湾曲部64の間に出口部30が形成されている。図示しないが、キャップ体60は、弁本体12に軸方向から組み付けられ、キャップ蓋部63が吐出口14を覆うように配置すると共に、キャップ壁部62が弁本体12の外周面23に嵌合するよう組み付けられる。カバー体17は、弁本体12に径方向から組み付けられ、弁本体12に装着されたキャップ体60の上から重なるように組み付けられるが、キャップ側切り欠き61とカバー側切り欠き18とは、位置が一致するように配置される。図12に示すように、吐出口14から吹き出した排出冷媒ガスは、隙間Gを経由して出口部30に向けて吹き出す。しかし、キャップ蓋部63には湾曲部64が形成されていることにより、図に矢印で示すように、周方向に広がる排出冷媒ガスの流れがあっても中央に集中するように案内されて外部に排出される。従って、吐出口14からの排出冷媒ガスの流れを一定の方向に規制することが可能となる。その他の作用効果については、第1の実施形態における1~4、6~8と同等であり、説明を省略する。第5の実施形態次に、第5の実施形態に係る安全弁を図13~図14に基づいて説明する。この実施形態は、第1の実施形態におけるキャップ体25の形状を変更したものであり、その他の構成は共通である。従って、ここでは説明の便宜上、先の説明で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、変更した個所のみ説明を行う。図13に示すように、キャップ体70は、弁本体12の外周面23に嵌合され、一部にキャップ側切り欠き71が形成されたキャップ壁部72と、キャップ壁部72の端部に形成され、吐出口14から吹き出された排出冷媒ガスを直角方向へ変向するキャップ蓋部73とを備えている。なお、キャップ壁部72がキャップ体70の正六角形状の周面部に相当し、キャップ蓋部73がキャップ体70の端部に相当する。キャップ壁部72は六角状のキャップ蓋部73の6つの辺に立設された状態で形成されているが、互いに隣り合う2つの辺の一部が切り欠かれキャップ側切り欠き71となっている。なお、キャップ側切り欠き71がキャップ体70の周面部に形成された開口部に相当する。キャップ蓋部73の6つの辺に立設されたキャップ壁部72をそれぞれ順にキャップ壁部72A、72B、72C、72D、72E、72Fとすると、キャップ壁部72E、72Fの一部が切り欠かれてキャップ側切り欠き71が形成されている。なお、組み付け状態でキャップ側切り欠き71とカバー側切り欠き18とが重なりそれぞれの位置が一致するよう配置されることにより出口部30は形成されている。図示しないが、キャップ体70は、弁本体12に軸方向から組み付けられ、キャップ蓋部73が吐出口14を覆うように配置すると共に、キャップ壁部72が弁本体12の外周面23に嵌合するよう組み付けられる。カバー体17は、弁本体12に径方向から組み付けられ、弁本体12に装着されたキャップ体70の上から重なるように組み付けられるが、キャップ側切り欠き71とカバー側切り欠き18とは、位置が一致するように配置される。図14に示すように、吐出口14から吹き出した排出冷媒ガスは、隙間Gを経由して出口部30に向けて吹き出す。しかし、隣接するキャップ壁部72E、72Fの一部が切り欠かれてキャップ側切り欠き71が形成されていることにより、吐出冷媒ガスは図に矢印で示すように中央の出口部30から外部に排出される。従って、吐出口14からの排出冷媒ガスの流れを一定の方向に規制することが可能となる。その他の作用効果については、第1の実施形態における1、3、4、6~8と同等であり、説明を省略する。第6の実施形態次に、第6の実施形態に係る安全弁を図15~図16に基づいて説明する。この実施形態は、第5の実施形態におけるキャップ体70の形状を変更したものであり、その他の構成は共通である。従って、ここでは説明の便宜上、先の説明で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、変更した個所のみ説明を行う。図15に示すように、キャップ体80は、一部にキャップ側切り欠き71が形成されたキャップ壁部72と、キャップ壁部72の端部に形成されたキャップ蓋部73とを備えているが基本構成は第5の実施形態におけるキャップ体70と同等である。キャップ側切り欠き71が形成されたキャップ壁部72E、72Fにおけるキャップ側切り欠き71側の端部がそれぞれ外側に折り曲げられてガイド部81が形成されている。図示しないが、キャップ体80は、弁本体12に軸方向から組み付けられ、キャップ蓋部73が吐出口14を覆うように配置すると共に、キャップ壁部72が弁本体12の外周面23に嵌合するよう組み付けられる。カバー体17は、弁本体12に径方向から組み付けられ、弁本体12に装着されたキャップ体80の上から重なるように組み付けられるが、キャップ側切り欠き71とカバー側切り欠き18とは、位置が一致するように配置される。図16に示すように、吐出口14から吹き出した排出冷媒ガスは、隙間Gを経由して出口部30に向けて吹き出す。しかし、キャップ側切り欠き71が形成されたキャップ壁部72E、72Fに連設してガイド部81が形成されていることにより、排出冷媒ガスは図に矢印で示すようにガイド部81によって案内されて中央の出口部30から外部に排出される。従って、吐出口14からの排出冷媒ガスの流れを一定の方向に確実に規制することが可能となる。その他の作用効果については、第5の実施形態と同等であり、説明を省略する。なお、本発明は、上記した実施形態に限定されるものではなく発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、例えば、次のように変更しても良い。○第1及び第2の実施形態では、カバー体1741及びキャップ体25をそれぞれ別部品として製造した後、仮結合させ一体化してからキャップ1640を弁本体12に組み付けるとして説明したが、カバー体1741及びキャップ体25をそれぞれ別部品として製造した後、スポット溶接などで一体化してから弁本体12に組み付けても良い。この場合には、カバー体及びキャップ体を完全に一体化されたキャップ1640を一部品として扱うことができるので組み付け時の作業を一層容易にすることができると共に、弁本体12への組み付けまでにカバー体とキャップ体とが分離してバラバラになることを防止できる。○第1及び第2の実施形態では、カバー体1741及びキャップ体25をそれぞれ別部品として製造した後、仮結合させ一体化してから弁本体12に組み付けるとして説明したが、一体化せずに先ず初めにキャップ体25を弁本体12に組み付け、その後カバー体1741をキャップ体25を覆うようにして弁本体12に組み付けても良い。○第1及び第2の実施形態では、カバー壁部1943の他端部における一対の係止アーム部21、45と反対側に弁本体12の段差部15と係合可能な係止爪部2446を1箇所設けるとしたが、2箇所以上設けても良い。○第1及び第2の実施形態では、キャップ体25を絞り加工により成形するとして説明したが、切削加工、鋳造加工など他の加工方法でも良い。また、カバー体17のように板材を折り曲げて成形してもよい。この場合、キャップ壁部27とキャップ蓋部28の境界に隙間が形成されてしまい、この隙間を通った若干の冷媒ガスの漏れが発生するが、大部分の排出冷媒ガスは、吐出口14から隙間Gを経由して出口部30に至る排出冷媒ガス流路を通って外部に排出される。従って、排出冷媒ガスが直接周辺機器にかからないように排出冷媒ガス流路が形成されるので、一定の効果を得られる。○キャップ体25は樹脂によって形成されてもよい。この場合、カバー蓋部20とカバー壁部19との境界の隙間をなくすことが容易となる。○第1及び第2の実施形態では、キャップ体25は弁本体12の端部とのあいだに隙間Gを形成すると説明したが、通常時はキャップ蓋部28が吐出口14と接触して隙間Gは形成されず、冷媒ガスが吐出口14から噴出したときのみに圧力によってキャップ体25が移動して隙間Gが形成されるようにしても良い。○第3の実施形態では、折り曲げ部54はフラットな形状として説明したが、弁本体12の外周面23に倣う屈曲面により形成しても良い。この場合には、屈曲面と外周面23との間に第二の隙間Rが形成されている。○第3の実施形態では、折り曲げ部54がキャップ体50の開口部の縁に形成された整流板に相当すると説明したが、折り曲げ部54に開口部が形成されてもよい。すなわち、図17に示すように、この実施形態におけるキャップ体90には、折り曲げ部54に開口部としての貫通孔91が形成されている。この場合には、貫通孔91と隙間Rが連通されるので、隙間Rから貫通孔91を経由して外部に排出させる新たな排出冷媒ガス流路が形成される。貫通孔91は折り曲げ部54の任意の位置に形成可能であり、この貫通孔91によっても排出冷媒ガス流路を調整可能である。○第4の実施形態では、湾曲部64の軸方向の突出量は隙間Gの軸方向長さより大きく形成されているとして説明したが、湾曲部64の軸方向の突出量が隙間Gの軸方向長さより小さく形成されていても良い。この場合には、第1の実施形態と同様に、キャップ体60を弁本体12に径方向より組み付けることが可能であり、また、キャップ体60をカバー体17と一体化してから弁本体12に径方向から組み付けることが可能となる。