"1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド骨格を有する化合物を含有する非水電解液。前記1,3-ジチエタン-1、1,3,3-テトラオキシド骨格を有する化合物が、下記一般式Iで表される環状スルホン化合物である請求項1に記載の非水電解液。一般式Iにおいて、R1、R2、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルキニル基、-SiR7R8R9基R7、R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す、-CO2R10基R10は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-COR11基R11は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す、-POOR122基R12は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-SO2R13基R13は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す。、-SO2OR14基R14は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、または、-BOR152基R15は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表すを表す。R1及びR2は、互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよく、また、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し該R5及び該R6が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。R3及びR4は、互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよく、また、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。前記R1及び前記R2が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~6のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~6のアルケニル基、もしくは-SiR7R8R9基R7、R8及びR9は、それぞれ独立に、炭素数1~6のアルキル基、炭素数2~6のアルケニル基、またはフェニル基であるであるか、または、前記R1及び前記R2が互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~6のシクロアルカン基を形成しているか、もしくは、前記R1及び前記R2が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。を形成しており、前記R3及び前記R4が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~6のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~6のアルケニル基、もしくは-SiR7R8R9基R7、R8及びR9は、それぞれ独立に、炭素数1~6のアルキル基、炭素数2~6のアルケニル基、またはフェニル基であるであるか、または、前記R3及び前記R4が互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~6のシクロアルカン基を形成しているか、もしくは、前記R3及び前記R4が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。を形成している請求項2に記載の非水電解液。前記R1及び前記R2が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、アリル基、トリメチルシリル基、ジメチルt-ブチルシリル基、トリエチルシリル基、もしくはトリイソプロピルシリル基であるか、または、前記R1及び前記R2が互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともにシクロペンチル基を形成しているか、もしくは、前記R1及び前記R2が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6の一方が水素原子であり、R5及びR6の他方がジメチルアミノ基である。を形成しており、前記R3及び前記R4が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、アリル基、トリメチルシリル基、ジメチルt-ブチルシリル基、トリエチルシリル基、もしくはトリイソプロピルシリル基であるか、または、前記R3及び前記R4が互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともにシクロペンチル基を形成しているか、もしくは、前記R3及び前記R4が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6の一方が水素原子であり、R5及びR6の他方がジメチルアミノ基である。を形成している請求項2に記載の非水電解液。さらに、下記一般式IIIで表される化合物を含有する請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の非水電解液。一般式III中、Y1及びY2は、各々独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはプロピル基を示す。さらに、下記一般式IVで表される化合物を含有する請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の非水電解液。一般式IV中、X1、X2、X3及びX4は、各々独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、またはフッ素原子により置換されてもよい炭素数1~3のアルキル基を示す。ただし、X1、X2、X3及びX4が同時に水素原子であることはない。前記1,3-ジチエタン-1、1,3,3-テトラオキシド骨格を有する化合物の含有量が、0.001質量~10質量である請求項1~請求項6のいずれか1項に記載の非水電解液。前記一般式IIIで表される化合物の含有量が、0.001質量~10質量である請求項5~請求項7のいずれか1項に記載の非水電解液。前記一般式IVで表される化合物の含有量が、0.001質量~10質量である請求項6~請求項8のいずれか1項に記載の非水電解液。下記一般式Iで表される環状スルホン化合物を有効成分として含むリチウム二次電池用添加剤。一般式Iにおいて、R1、R2、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルキニル基、-SiR7R8R9基R7、R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す、-CO2R10基R10は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-COR11基R11は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す、-POOR122基R12は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-SO2R13基R13は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す。、-SO2OR14基R14は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、または、-BOR152基R15は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表すを表す。R1及びR2は、互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよく、また、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し該R5及び該R6が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。R3及びR4は、互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよく、また、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。正極と、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料、およびこれらの混合物から選ばれた少なくとも1種を負極活物質として含む負極と、請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の非水電解液と、を含むリチウム二次電池。正極と、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料、およびこれらの混合物から選ばれた少なくとも1種を負極活物質として含む負極と、請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の非水電解液と、を含むリチウム二次電池を充放電させて得られたリチウム二次電池。しかしながら、従来の添加剤では電池抵抗の低減を十分に図れないという課題がある。本発明は、前記課題に応えるためになされたものであり、本発明の目的は、電池の抵抗値を低く抑えることにより電池の出力特性改善を実現する非水電解液、および、該非水電解液を用い、抵抗値が改善されたリチウム二次電池を提供することである。本発明のさらなる目的は、このような非水電解液に有用なリチウム二次電池用添加剤を提供することである。本発明者は、上記課題に対し、鋭意検討した結果、リチウム二次電池の非水電解液に対し、特定の添加剤を加えることにより、電池の抵抗上昇が抑制されること、また、そのような添加剤として新規な化合物を見出し、本発明を完成した。すなわち本発明は、以下のとおりである。<1>1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド骨格を有する化合物を含有する非水電解液。<2>前記1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド骨格を有する化合物が、下記一般式Iで表される環状スルホン化合物である<1>に記載の非水電解液。一般式Iにおいて、R1、R2、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルキニル基、-SiR7R8R9基R7、R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す、-CO2R10基R10は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-COR11基R11は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す、-POOR122基R12は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-SO2R13基R13は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す。、-SO2OR14基R14は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、または、-BOR152基R15は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表すを表す。R1及びR2は、互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよく、また、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し該R5及び該R6が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。R3及びR4は、互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよく、また、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。<3>前記R1及び前記R2が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~6のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~6のアルケニル基、もしくは-SiR7R8R9基R7、R8及びR9は、それぞれ独立に、炭素数1~6のアルキル基、炭素数2~6のアルケニル基、またはフェニル基であるであるか、または、前記R1及び前記R2が互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~6のシクロアルカン基を形成しているか、もしくは、前記R1及び前記R2が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。を形成しており、前記R3及び前記R4が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~6のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~6のアルケニル基、もしくは-SiR7R8R9基R7、R8及びR9は、それぞれ独立に、炭素数1~6のアルキル基、炭素数2~6のアルケニル基、またはフェニル基であるであるか、または、前記R3及び前記R4が互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~6のシクロアルカン基を形成しているか、もしくは、前記R3及び前記R4が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。を形成している<2>に記載の非水電解液。<4>前記R1及び前記R2が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、アリル基、トリメチルシリル基、ジメチルt-ブチルシリル基、トリエチルシリル基、もしくはトリイソプロピルシリル基であるか、または、前記R1及び前記R2が互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともにシクロペンチル基を形成しているか、もしくは、前記R1及び前記R2が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6の一方が水素原子であり、R5及びR6の他方がジメチルアミノ基である。を形成しており、前記R3及び前記R4が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、アリル基、トリメチルシリル基、ジメチルt-ブチルシリル基、トリエチルシリル基、もしくはトリイソプロピルシリル基であるか、または、前記R3及び前記R4が互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともにシクロペンチル基を形成しているか、もしくは、前記R3及び前記R4が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6の一方が水素原子であり、R5及びR6の他方がジメチルアミノ基である。を形成している<2>に記載の非水電解液。<5>さらに、下記一般式IIIで表される化合物を含有する<1>~<4>のいずれか1項に記載の非水電解液。一般式III中、Y1及びY2は、各々独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはプロピル基を示す。<6>さらに、下記一般式IVで表される化合物を含有する<1>~<5>のいずれか1項に記載の非水電解液。一般式IV中、X1、X2、X3及びX4は、各々独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、またはフッ素原子により置換されてもよい炭素数1~3のアルキル基を示す。ただし、X1、X2、X3及びX4が同時に水素原子であることはない。<7>前記1,3-ジチエタン-1、1,3,3-テトラオキシド骨格を有する化合物の含有量が、0.001質量~10質量である<1>~<6>のいずれか1項に記載の非水電解液。<8>前記一般式IIIで表される化合物の含有量が、0.001質量~10質量である<5>~<7>のいずれか1項に記載の非水電解液。<9>前記一般式IVで表される化合物の含有量が、0.001質量~10質量である<6>~<8>のいずれか1項に記載の非水電解液。<10>下記一般式Iで表される環状スルホン化合物を有効成分として含むリチウム二次電池用添加剤。一般式Iにおいて、R1、R2、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルキニル基、-SiR7R8R9基R7、R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す、-CO2R10基R10は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-COR11基R11は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す、-POOR122基R12は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-SO2R13基R13は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す。、-SO2OR14基R14は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、または、-BOR152基R15は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表すを表す。R1及びR2は、互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよく、また、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し該R5及び該R6が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。R3及びR4は、互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよく、また、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。<11>正極と、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料、およびこれらの混合物から選ばれた少なくとも1種を負極活物質として含む負極と、<1>~<9>のいずれか1項に記載の非水電解液と、を含むリチウム二次電池。<12>正極と、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属若しくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な遷移金属窒化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料、およびこれらの混合物から選ばれた少なくとも1種を負極活物質として含む負極と、<1>~<9>のいずれか1項に記載の非水電解液と、を含むリチウム二次電池を充放電させて得られたリチウム二次電池。本発明によれば、リチウム二次電池に用いる非水電解液であって、電池の抵抗値を低く抑え、高出力化が実現できる非水電解液、及び該非水電解液を用いた抵抗値が改善された高出力のリチウム二次電池を提供することができる。また、本発明によれば、このような非水電解液に有用なリチウム二次電池用添加剤を提供することができる。以下、本発明における環状スルホン化合物、それを用いた非水電解液、およびその非水電解液を用いたリチウム二次電池について具体的に説明する。環状スルホン化合物本発明の非水電解液は、1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド骨格を有する環状スルホン化合物以下、特定環状スルホン化合物ともいうを含有する。非水電解液を上記本発明の構成とすることにより、電池の抵抗値を低く抑えることができ、電池の高出力化を実現できる。前記特定環状スルホン化合物としては、下記一般式Iで表される環状スルホン化合物以下、一般式Iで表される化合物ともいうが好ましい。一般式Iにおいて、R1、R2、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルケニル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルキニル基、-SiR7R8R9基R7、R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す、-CO2R10基R10は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-COR11基R11は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す、-POOR122基R12は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、-SO2R13基R13は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す。、-SO2OR14基R14は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。、または、-BOR152基R15は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表すを表す。R1及びR2は、互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。また、R1及びR2は、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し該R5及び該R6が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。R3及びR4は、互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。また、R3及びR4は、一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。R5及びR6は、互いに結合し炭素原子とともに炭素数3~7のシクロアルカン基を形成してもよい。を形成してもよい。一般式I中、炭素数1~10のアルキル基とは、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、sec-ブチル、t-ブチル、ペンチル、2-メチルブチル、1-メチルペンチル、ネオペンチル、1-エチルプロピル、ヘキシル、33-ジメチルブチル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシルが具体例として挙げられる。前記アルキル基の炭素数は、1~6が好ましい。一般式I中、炭素数2~10のアルケニル基とは、ビニル、アリル、ブテニル、ブテン-3-イル、ペンテニル、ペンテン-4-イル、へキセニル、ヘキセン-5-イル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニルが具体例として挙げられる。前記アルケニル基の炭素数は、2~6が好ましい。一般式I中、炭素数2~10のアルキニル基とは、エチニル、プロパルギル、ブチン-4-イル、ブチン-3-イル、ペンチニル、ペンチン-4-イル、へキシン-5-イル、ヘプチン-7-イル、オクチン-8-イル、ノニン-9-イル、デシン-10-イルが具体例として挙げられる。前記アルキニル基の炭素数は、2~6が好ましい。一般式I中詳しくは、一般式II中、炭素数2~12のジアルキルアミノ基とは、炭素数が2ないし12個の直鎖または分岐鎖アルキル基を有するアミノ基であり、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジプロピルアミノ、ジブチルアミノ、ジペンチルアミノ、ジヘキシルアミノ、ジイソプロピルアミノ、ジイソブチルアミノ、メチルエチルアミノ、メチルプロピルアミノ、メチルブチルアミノ、メチルペンチルアミノ、メチルヘキシルアミノが具体例として挙げられる。一般式I中、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基における置換基としては、1乃至10個のフッ素原子、以下それぞれ1乃至2個の-SiR17R18R19基R17、R18及びR19はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す。-SiR17R18R19基の具体例としては、トリメチルシリル、トリエチルシリル、トリイソプロピルシリル、ジメチル-t-ブチルシリル、ジメチルビニルシリル、ジメチルアリルシリル、ジメチルフェニルシリル、ジフェニルメチルシリル、トリフェニルシリル、などが挙げられる。、ヒドロキシル、シアノ、アセチル、プロピオニル、ベンゾイル、カルボキシル、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、トリメチルシリルオキシカルボニル、トリメチルシリルメトキシカルボニル、2-トリメチルシリルエトキシカルボニル、フェニル、ピリジル、メチルスルホニル、エチルスルホニル、プロピルスルホニル、トリフルオロメチルスルホニル、ジフルオロフェニルスルホニル、フェニルスルホニル、メトキシスルホニル、エトキシスルホニル、プロポキシスルホニルオキシ、ブトキシスルホニルオキシ、フルオロスルホニルオキシ、トリメチルシリルオキシスルホニル、ホスホノ、ジメチルホスホノ、ジエチルホスホノ、ビストリメチルシリルメチルホスホノ、ビストリメチルシリルエチルホスホノ、ビスシアノエチルホスホノ、ビスメチルスルホニルエチルホスホノ、ビスフェニルスルホニルエチルホスホノ、ジヒドロキシボリル、ジメトキシボリル、ジエトキシボリル、ビストリメチルシリルオキシボリル、などが具体例として挙げられる。一般式I中、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルケニル基における置換基としては、1乃至10個のフッ素原子、以下それぞれ1乃至2個の-SiR17R18R19基R17、R18及びR19はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す。-SiR17R18R19基の具体例としては、トリメチルシリル、トリエチルシリル、トリイソプロピルシリル、ジメチル-t-ブチルシリル、ジメチルビニルシリル、ジメチルアリルシリル、ジメチルフェニルシリル、ジフェニルメチルシリル、トリフェニルシリル、などが挙げられる。、ヒドロキシル、シアノ、アセチル、プロピオニル、ベンゾイル、カルボキシル、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、トリメチルシリルオキシカルボニル、トリメチルシリルメトキシカルボニル、2-トリメチルシリルエトキシカルボニル、フェニル、ピリジル、メチルスルホニル、エチルスルホニル、プロピルスルホニル、トリフルオロメチルスルホニル、ジフルオロフェニルスルホニル、フェニルスルホニル、メトキシスルホニル、エトキシスルホニル、プロポキシスルホニルオキシ、ブトキシスルホニルオキシ、フルオロスルホニルオキシ、トリメチルシリルオキシスルホニル、ホスホノ、ジメチルホスホノ、ジエチルホスホノ、ビストリメチルシリルメチルホスホノ、ビストリメチルシリルエチルホスホノ、ビスシアノエチルホスホノ、ビスメチルスルホニルエチルホスホノ、ビスフェニルスルホニルエチルホスホノ、ジヒドロキシボリル、ジメトキシボリル、ジエトキシボリル、ビストリメチルシリルオキシボリル、などが具体例として挙げられる。一般式I中、置換もしくは無置換の炭素数2~10のアルキニル基における置換基としては、1乃至10個のフッ素原子、以下それぞれ1乃至2個の-SiR17R18R19基R17、R18及びR19はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す。-SiR17R18R19基の具体例としては、トリメチルシリル、トリエチルシリル、トリイソプロピルシリル、ジメチル-t-ブチルシリル、ジメチルビニルシリル、ジメチルアリルシリル、ジメチルフェニルシリル、ジフェニルメチルシリル、トリフェニルシリル、などが挙げられる。、ヒドロキシル、シアノ、アセチル、プロピオニル、ベンゾイル、カルボキシル、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、トリメチルシリルオキシカルボニル、トリメチルシリルメトキシカルボニル、2-トリメチルシリルエトキシカルボニル、フェニル、ピリジル、メチルスルホニル、エチルスルホニル、プロピルスルホニル、トリフルオロメチルスルホニル、ジフルオロフェニルスルホニル、フェニルスルホニル、メトキシスルホニル、エトキシスルホニル、プロポキシスルホニルオキシ、ブトキシスルホニルオキシ、フルオロスルホニルオキシ、トリメチルシリルオキシスルホニル、ホスホノ、ジメチルホスホノ、ジエチルホスホノ、ビストリメチルシリルメチルホスホノ、ビストリメチルシリルエチルホスホノ、ビスシアノエチルホスホノ、ビスメチルスルホニルエチルホスホノ、ビスフェニルスルホニルエチルホスホノ、ジヒドロキシボリル、ジメトキシボリル、ジエトキシボリル、ビストリメチルシリルオキシボリル、などが具体例として挙げられる。一般式I中、R1及びR2が互いに結合し、該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに形成してもよい炭素数3~7のシクロアルカン基としては、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタンなどが挙げられる。一般式I中、R3及びR4が互いに結合し、該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに形成してもよい炭素数3~7のシクロアルカン基としては、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタンなどが挙げられる。一般式I中詳しくは、一般式II中、R5及びR6が互いに結合し、該R5及び該R6が結合している炭素原子とともに形成してもよい炭素数3~7のシクロアルカン基としては、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタンなどが挙げられる。一般式I中、-SiR7R8R9基R7、R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表すとしては、トリメチルシリル、トリエチルシリル、トリイソプロピルシリル、ジメチル-t-ブチルシリル、ジメチルビニルシリル、ジメチルアリルシリル、ジメチルフェニルシリル、ジフェニルメチルシリル、トリフェニルシリルなどが挙げられる。一般式I中、-CO2R10基R10は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。としては、カルボキシ、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、プロポキシカルボニル、ブトキシカルボニル、ペントキシカルボニル、ヘキシルオキシカルボニル、ヘプチルオキシカルボニル、オクチルオキシカルボニル、ノニルオキシカルボニル、デシルオキシカルボニル、イソブトキシカルボニル、t-ブトキシカルボニル、トリメチルシリルオキシカルボニル、トリメチルシリルメチルオキシカルボニル、2-トリメチルシリルエチルオキシカルボニル、2,2,2-トリフルオロエチルオキシカルボニル、2-シアノエチルオキシカルボニル、フェニルオキシカルボニル、などが挙げられる。一般式I中、-COR11基R11は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基を表すとしては、アセチル、プロピオニル、ブチリル、ペンタノイル、ヘキサノイル、ヘプタノイル、オクタノイル、ノナノイル、デカノイル、イソブチリル、ピバロイル、ベンゾイル、トリフルオロアセチル、などが挙げられる。一般式I中、-POOR122基R12は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。としては、ホスホノ、ジメトキシホスホノ、ジエトキシホスホノ、ジプロポキシホスホノ、ジブトキシホスホノ、ジペントキシホスホノ、ジヘキシルオキシホスホノ、ジヘプチルオキシホスホノ、ジオクチルオキシホスホノ、ジノニルオキシホスホノ、ジデシルオキシホスホノ、ジイソブトキシホスホノ、ビストリメチルシリルオキシホスホノ、ビストリメチルシリルメチルオキシホスホノ、ビス2-トリメチルシリルエチルオキシホスホノ、2,2,2-トリフルオロエチルオキシホスホノ、2-シアノエチルオキシホスホノ、フェニルオキシホスホノ、などが挙げられる。一般式I中、-SO2R13基R13は、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す。としては、メチルスルホニル、エチルスルホニル、プロピルスルホニル、ブチルスルホニル、ペンチルスルホニル、ヘキシルスルホニル、ヘプチルスルホニル、オクチルスルホニル、ノニルスルホニル、デシルスルホニル、イソブチルスルホニル、t-ブチルスルホニル、フェニルスルホニル、トリフルオロメチルスルホニル、などが挙げられる。一般式I中、-SO2OR14基R14は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表す。としては、メトキシスルホニル、エトキシスルホニル、プロポキシスルホニル、ブトキシスルホニル、ペントキシスルホニル、ヘキシルオキシスルホニル、ヘプチルオキシスルホニル、オクチルオキシスルホニル、ノニルオキシスルホニル、デシルオキシスルホニル、イソブトキシスルホニル、t-ブトキシスルホニル、トリメチルシリルオキシスルホニル、トリメチルシリルメチルオキシスルホニル、2-トリメチルシリルエチルオキシスルホニル、2,2,2-トリフルオロエチルオキシスルホニル、2-シアノエチルオキシスルホニル、フェニルオキシスルホニル、などが挙げられる。一般式I中、-BOR152基R15は、水素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、フェニル基、または前記-SiR7R8R9基を表すとしては、ボリル、ジメトキシボリル、ジエトキシボリル、ジプロポキシボリル、ジブトキシボリル、ジペントキシボリル、ジヘキシルオキシボリル、ジヘプチルオキシボリル、ジオクチルオキシボリル、ジノニルオキシボリル、ジデシルオキシボリル、ジイソブトキシボリル、ジt-ブトキシボリル、ジトリメチルシリルオキシボリル、ビストリメチルシリルメチルオキシボリル、ビス2-トリメチルシリルエチルオキシボリル、ビス2,2,2-トリフルオロエチルオキシボリル、ビス2-シアノエチルオキシボリル、フェニルオキシボリル、などが挙げられる。前記一般式Iの好ましい形態は、前記R1及び前記R2が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~6のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~6のアルケニル基、もしくは-SiR7R8R9基R7、R8及びR9は、それぞれ独立に、炭素数1~6のアルキル基、炭素数2~6のアルケニル基、またはフェニル基であるであるか、または、前記R1及び前記R2が互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~6のシクロアルカン基を形成しているか、もしくは、前記R1及び前記R2が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。を形成しており、前記R3及び前記R4が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~6のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~6のアルケニル基、もしくは-SiR7R8R9基R7、R8及びR9は、それぞれ独立に、炭素数1~6のアルキル基、炭素数2~6のアルケニル基、またはフェニル基であるであるか、または、前記R3及び前記R4が互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~6のシクロアルカン基を形成しているか、もしくは、前記R3及び前記R4が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数2~12のジアルキルアミノ基を表す。を形成している形態である。当該形態の中でもより好ましくは、前記R1及び前記R2が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、アリル基、トリメチルシリル基、ジメチルt-ブチルシリル基、トリエチルシリル基、もしくはトリイソプロピルシリル基であるか、または、前記R1及び前記R2が互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともにシクロペンチル基を形成しているか、もしくは、前記R1及び前記R2が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6の一方が水素原子であり、R5及びR6の他方がジメチルアミノ基である。を形成しており、前記R3及び前記R4が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、アリル基、トリメチルシリル基、ジメチルt-ブチルシリル基、トリエチルシリル基、もしくはトリイソプロピルシリル基であるか、または、前記R3及び前記R4が互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともにシクロペンチル基を形成しているか、もしくは、前記R3及び前記R4が一体となって前記一般式IIで表されるメチレン基一般式II中、R5及びR6の一方が水素原子であり、R5及びR6の他方がジメチルアミノ基である。を形成している形態である。前記一般式Iの別の好ましい形態は、前記R1及び前記R2が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10より好ましくは炭素数1~6のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10より好ましくは炭素数2~6のアルケニル基、もしくは-SiR7R8R9基R7、R8及びR9は、それぞれ独立に、炭素数1~10より好ましくは炭素数1~6のアルキル基、炭素数2~10より好ましくは炭素数2~6のアルケニル基、またはフェニル基であるであるか、または、互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともに炭素数3~7より好ましくは炭素数3~6のシクロアルカン基を形成し、前記R3及び前記R4が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、置換もしくは無置換の炭素数1~10より好ましくは炭素数1~6のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数2~10より好ましくは炭素数2~6のアルケニル基、もしくは-SiR7R8R9基R7、R8及びR9は、それぞれ独立に、炭素数1~10より好ましくは炭素数1~6のアルキル基、炭素数2~10より好ましくは炭素数2~6のアルケニル基、またはフェニル基であるであるか、または、互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともに炭素数3~7より好ましくは炭素数3~6のシクロアルカン基を形成する形態である。当該形態の中でもより好ましくは、前記R1及び前記R2が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、トリメチルシリル基、ジメチルt-ブチルシリル基、トリエチルシリル基、もしくはトリイソプロピルシリル基であるか、または、互いに結合し該R1及び該R2が結合している炭素原子とともにシクロペンチル基を形成し、前記R3及び前記R4が、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、トリメチルシリル基、ジメチルt-ブチルシリル基、トリエチルシリル基、もしくはトリイソプロピルシリル基であるか、または、互いに結合し該R3及び該R4が結合している炭素原子とともにシクロペンチル基を形成する形態である。また、前記一般式Iで表される化合物として、好ましくは、一般式I中のR1、R2、R3及びR4が全て水素原子である化合物以外の化合物である。また、前記一般式Iで表される化合物においては、R1、R2、R3及びR4の組み合わせによっては、立体的に相対配置の異なる異性体が存在する場合がある。この場合、本発明のリチウム二次電池用添加剤としては、いずれか一方のみを用いてもよいし、両者の混合物を用いてもよい。また、一般式Iで表される環状スルホン化合物の好ましい形態としては、下記一般式A又は下記一般式Bで表される環状スルホン化合物の形態も挙げられる。一般式A中、R17、R18、及びR19は、それぞれ独立に、炭素数1~10のアルキル基、炭素数2~10のアルケニル基、またはフェニル基を表す。一般式A中に2個ずつ存在するR17、R18、及びR19は、それぞれ、同一であっても異なっていてもよい。一般式B中、Ra及びRbは、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基、またはフェニル基を表す。一般式B中の置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基の好ましい範囲については、一般式I中の置換もしくは無置換の炭素数1~10のアルキル基の好ましい範囲と同様である。本発明における一般式Iで表される化合物の具体例例示化合物1~例示化合物118を、一般式Iにおける、R1、R2、R3及びR4を明示することで下記の表に記載するが、本発明はこれらの化合物に限定されるものではない。下記例示化合物の構造中、Meはメチル基を、Etがエチル基を、Prはプロピル基を、iPrはイソプロピル基を、Buはブチル基を、sBuはセカンダリーブチル基を、iBuはイソブチル基を、tBuはターシャリブチル基を、Pentはペンチル基を、Hexはヘキシル基を、Heptはヘプチル基を、Octはオクチル基を、Nonはノニル基を、Decはデシル基を、Phは、フェニル基をそれぞれ表す。下記例示化合物のうち、R1及びR2の少なくとも一方並びにR3及びR4の少なくとも一方が水素原子以外である例示化合物においては、シス型及びトランス型の立体異性体が存在する場合があるが、この場合、当該例示化合物は、両異性体のいずれか一方であっても、両異性体の混合物であってもよい。本発明の一般式Iで表される環状スルホン化合物は、以下の既知文献に記載されている方法によって製造することができるが、本製法に限定されるものではない。ChemishcheBerichte198111433783384ChemishcheBerichte199112418051807ChemishcheBerichte1993126537542ChemishcheBerichte1993126537542ChemishcheBerichte1996129161168AngewandteChemie198092223224RussianJournalofOrganicChemistry199329479481RussianJournalofOrganicChemistry199531543544RussianJournalofOrganicChemistry199531543544PhosphorousSlufurandSiliconandRelatedElements199494477478JournalofAmericanChemicalSociety199610823582366SU311908上記一般式Iで表される環状スルホン化合物は、リチウム二次電池用添加剤、特に、後述するリチウム二次電池の非水電解液用の添加剤として有用であり、この添加剤を非水電解液に添加することで、電池の経時的な抵抗上昇を抑制し、高出力化を実現させる。即ち、本発明のリチウム二次電池用添加剤は、前記一般式Iで表される化合物を有効成分として含むリチウム二次電池用添加剤である。本発明のリチウム二次電池用添加剤は、前記一般式Iで表される化合物を1種のみ含んでいてもよいし、前記一般式Iで表される化合物を2種以上含んでいてもよい。また、本発明のリチウム二次電池用添加剤は、必要に応じ、一般式Iで表される化合物に加え、その他の成分を含んでいてもよい。前記その他の成分としては、上記効果をより効果的に得る観点より、例えば、後述の一般式IIIまたは後述の一般式IVで表される化合物の少なくとも1種より好ましくは前記一般式IIIで表される化合物の少なくとも1種を用いることができる。<非水電解液>本発明の非水電解液は、前記特定環状スルホン化合物を含有することを特徴とするが、その他の成分は、公知のものを任意に含むことができる。本発明の非水電解液に含まれる前記特定環状スルホン化合物は、1種のみであっても、2種以上を併用してもよい。本発明の非水電解液中における前記特定環状スルホン化合物の含有量は、0.001質量~10質量であることが好ましく、0.05質量~5質量の範囲であることがより好ましい。この範囲において、電池の経時的な抵抗上昇を抑制し、高出力化を達成することができる。次に、非水電解液の他の成分について説明する。非水電解液は、一般的には、電解質と非水溶媒とを含有する。非水溶媒本発明における非水溶媒としては、種々公知のものを適宜選択することができるが、環状の非プロトン性溶媒及び/または鎖状の非プロトン性溶媒を用いることが好ましい。電池の安全性の向上のために、溶媒の引火点の向上を志向する場合は、非水溶媒として環状の非プロトン性溶媒を使用することが好ましい。環状の非プロトン性溶媒環状の非プロトン性溶媒としては、環状カーボネート、環状カルボン酸エステル、環状スルホン、環状エーテルを用いることができる。環状の非プロトン性溶媒は単独で使用してもよいし、複数種混合して使用してもよい。環状の非プロトン性溶媒の非水溶媒中の混合割合は、10質量~100質量、さらに好ましくは20質量~90質量、特に好ましくは30質量~80質量である。このような比率にすることによって、電池の充放電特性に関わる電解液の伝導度を高めることができる。環状カーボネートの例として具体的には、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、1,2-ブチレンカーボネート、2,3-ブチレンカーボネート、1,2-ペンチレンカーボネート、2,3-ペンチレンカーボネートなどが挙げられる。これらのうち、誘電率が高いエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートが好適に使用される。負極活物質に黒鉛を使用した電池の場合は、エチレンカーボネートがより好ましい。また、これら環状カーボネートは2種類以上を混合して使用してもよい。環状カルボン酸エステルとして、具体的にはγ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン、あるいはメチルγ-ブチロラクトン、エチルγ-ブチロラクトン、エチルδ-バレロラクトンなどのアルキル置換体などを例示することができる。環状カルボン酸エステルは、蒸気圧が低く、粘度が低く、かつ誘電率が高く、電解液の引火点と電解質の解離度を下げることなく電解液の粘度を下げることができる。このため、電解液の引火性を高くすることなく電池の放電特性に関わる指標である電解液の伝導度を高めることができるという特徴を有するので、溶媒の引火点の向上を指向する場合は、前記環状の非プロトン性溶媒として環状カルボン酸エステルを使用することが好ましい。γ-ブチロラクトンが最も好ましい。また、環状カルボン酸エステルは、他の環状の非プロトン性溶媒と混合して使用することが好ましい。例えば、環状カルボン酸エステルと、環状カーボネート及び/または鎖状カーボネートとの混合物が挙げられる。環状カルボン酸エステルと環状カーボネート及び/または鎖状カーボネートの組み合わせの例として、具体的には、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジメチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネート、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、γ-ブチロラクトンとスルホラン、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとスルホラン、γ-ブチロラクトンとプロピレンカーボネートとスルホラン、γ-ブチロラクトンとエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとスルホラン、γ-ブチロラクトンとスルホランとジメチルカーボネートなどが挙げられる。環状スルホンの例としては、スルホラン、2-メチルスルホラン、3―メチルスルホラン、ジメチルスルホン、ジエチルスルホン、ジプロピルスルホン、メチルエチルスルホン、メチルプロピルスルホンなどが挙げられる。環状エーテルの例としてジオキソランを挙げることができる。鎖状の非プロトン性溶媒前記鎖状の非プロトン性溶媒としては、鎖状カーボネート、鎖状カルボン酸エステル、鎖状エーテル、鎖状リン酸エステルなどを用いることができる。鎖状の非プロトン性溶媒の非水溶媒中の混合割合は、10質量~100質量、さらに好ましくは20質量~90質量、特に好ましくは30質量~80質量である。鎖状カーボネートとして具体的には、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネート、エチルプロピルカーボネート、ジプロピルカーボネート、メチルブチルカーボネート、エチルブチルカーボネート、ジブチルカーボネート、メチルペンチルカーボネート、エチルペンチルカーボネート、ジペンチルカーボネート、メチルヘプチルカーボネート、エチルヘプチルカーボネート、ジヘプチルカーボネート、メチルヘキシルカーボネート、エチルヘキシルカーボネート、ジヘキシルカーボネート、メチルオクチルカーボネート、エチルオクチルカーボネート、ジオクチルカーボネート、メチルトリフルオロエチルカーボネートなどが挙げられる。これら鎖状カーボネートは2種類以上を混合して使用してもよい。鎖状カルボン酸エステルとして具体的には、ピバリン酸メチルなどが挙げられる。鎖状エーテルとして具体的には、ジメトキシエタンなどが挙げられる。鎖状リン酸エステルとして具体的には、リン酸トリメチルなどが挙げられる。溶媒の組み合わせ本発明に係る非水電解液で使用する非水溶媒は、1種類でも複数種類を混合して用いてもよい。また、環状の非プロトン性溶媒のみを1種類または複数種類用いても、鎖状の非プロトン性溶媒のみを1種類または複数種類用いても、または環状の非プロトン性溶媒及び鎖状の非プロトン性溶媒を混合して用いてもよい。電池の負荷特性、低温特性の向上を特に意図した場合は、非水溶媒として環状の非プロトン性溶媒と鎖状の非プロトン性溶媒を組み合わせて使用することが好ましい。さらに、電解液の電気化学的安定性から、環状の非プロトン性溶媒には環状カーボネートを、鎖状の非プロトン性溶媒には鎖状カーボネートを適用することが最も好ましい。また、環状カルボン酸エステルと環状カーボネート及び/または鎖状カーボネートの組み合わせによっても電池の充放電特性に関わる電解液の伝導度を高めることができる。環状カーボネートと鎖状カーボネートの組み合わせとして、具体的には、エチレンカーボネートとジメチルカーボネート、エチレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネート、プロピレンカーボネートとジメチルカーボネート、プロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、プロピレンカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネートとメチルエチルカーボネートとジエチルカーボネートなどが挙げられる。環状カーボネートと鎖状カーボネートの混合割合は、質量比で表して、環状カーボネート:鎖状カーボネートが、5:95~80:20、さらに好ましくは10:90~70:30、特に好ましくは15:85~55:45である。このような比率にすることによって、電解液の粘度上昇を抑制し、電解質の解離度を高めることができるため、電池の充放電特性に関わる電解液の伝導度を高めることができる。また、電解質の溶解度をさらに高めることができる。よって、常温または低温での電気伝導性に優れた電解液とすることができるため、常温から低温での電池の負荷特性を改善することができる。その他の溶媒本発明に係る非水電解液は、非水溶媒として、上記以外の他の溶媒を含んでいてもよい。他の溶媒としては、具体的には、ジメチルホルムアミドなどのアミド、メチル-N,N-ジメチルカーバメートなどの鎖状カーバメート、N-メチルピロリドンなどの環状アミド、N,N-ジメチルイミダゾリジノンなどの環状ウレア、ほう酸トリメチル、ほう酸トリエチル、ほう酸トリブチル、ほう酸トリオクチル、ほう酸トリメチルシリル等のホウ素化合物、及び下記の一般式で表されるポリエチレングリコール誘導体などを挙げることができる。HOCH2CH2OaHHO[CH2CHCH3O]bHCH3OCH2CH2OcHCH3O[CH2CHCH3O]dHCH3OCH2CH2OeCH3CH3O[CH2CHCH3O]fCH3C9H19PHOCH2CH2Og[CHCH3O]hCH3Phはフェニル基CH3O[CH2CHCH3O]iCO[OCHCH3CH2]jOCH3前記式中、a~fは、5~250の整数、g~jは2~249の整数、5≦gh≦250、5≦ij≦250である。一般式IIIで表される化合物本発明の非水電解液は、負極の表面皮膜形成の観点から、一般式IIIで表される化合物を含有することが好ましい。前記一般式III中、Y1及びY2は、各々独立に、水素原子、メチル基、エチル基、またはプロピル基を示す。一般式IIIで表される化合物としては、ビニレンカーボネート、メチルビニレンカーボネート、エチルビニレンカーボネート、ブロピルビニレンカーボネート、ジメチルビニレンカーボネート、ジエチルビニレンカーボネート、ジプロピルビニレンカーボネートなどが例示される。これらのうちでビニレンカーボネートが最も好ましい。本発明の非水電解液が前記一般式IIIで表される化合物を含有する場合、本発明の非水電解液中における一般式IIIで表される化合物の含有量は、目的に応じて適宜選択できるが、0.001質量~10質量が好ましく、0.05質量~5質量であることが更に好ましい。一般式IVで表される化合物本発明の非水電解液は、負極の表面皮膜形成の観点から、一般式IVで表される化合物を含有することが好ましい。前記一般式IV中、X1、X2、X3及びX4は、各々独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、またはフッ素原子により置換されてもよい炭素数1~3のアルキル基を示す。ただし、X1~X4が同時に水素原子であることはない。一般式IV中、X1~X4のフッ素原子により置換されていてもよい炭素数1~3のアルキル基としては、例えばフルオロメチル、ジフルオロメチル、トリフルオロメチル、ペンタフルオロエチル、ヘプタフルオロプロピルなどが挙げられる。一般式IVで表される化合物としては公知のものを使用でき、たとえば、4-フルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、4,4,5-トリフルオロエチレンカーボネート、4,4,5,5-テトラフルオロエチレンカーボネートなどの、エチレンカーボネートにおいて1~4個の水素がフッ素により置換されたフッ素化エチレンカーボネートが挙げられる。これらの中でも、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、4-フルオロエチレンカーボネートが最も望ましい。本発明の非水電解液が前記一般式IVで表される化合物を含有する場合、本発明の非水電解液中における一般式IVで表される化合物の含有量は、目的に応じて適宜選択できるが、0.001質量~10質量が好ましく、0.05質量~5質量であることが更に好ましい。電解質本発明の非水電解液は、種々公知の電解質を使用することができ、通常、非水電解液用電解質として使用されているものであれば、いずれをも使用することができる。電解質の具体例としては、C2H54NPF6、C2H54NBF4、C2H54NClO4、C2H54NAsF6、C2H54N2SiF6、C2H54NOSO2CkF2k1k=1~8の整数、C2H54NPFn[CkF2k1]6-nn=1~5、k=1~8の整数などのテトラアルキルアンモニウム塩、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAsF6、Li2SiF6、LiOSO2CkF2k1k=1~8の整数、LiPFn[CkF2k1]6-nn=1~5、k=1~8の整数などのリチウム塩が挙げられる。また、次の一般式で表されるリチウム塩も使用することができる。LiCSO2R7SO2R8SO2R9、LiNSO2OR10SO2OR11、LiNSO2R12SO2R13ここでR7~R13は互いに同一でも異なっていてもよく、炭素数1~8のパーフルオロアルキル基である。これらの電解質は単独で使用してもよく、また2種類以上を混合してもよい。これらのうち、特にリチウム塩が望ましく、さらには、LiPF6、LiBF4、LiOSO2CkF2k1k=1~8の整数、LiClO4、LiAsF6、LiNSO2[CkF2k1]2k=1~8の整数、LiPFn[CkF2k1]6-nn=1~5、k=1~8の整数が好ましい。本発明における電解質は、通常は、非水電解質中に0.1モル/リットル~3モル/リットル、好ましくは0.5モル/リットル~2モル/リットルの濃度で含まれることが好ましい。本発明の非水電解液において、非水溶媒として、γ-ブチロラクトンなどの環状カルボン酸エステルを併用する場合には、特にLiPF6を含有することが望ましい。LiPF6は、解離度が高いため、電解液の伝導度を高めることができ、さらに負極上での電解液の還元分解反応を抑制する作用がある。LiPF6は単独で使用してもよいし、LiPF6とそれ以外の電解質を使用してもよい。それ以外の電解質としては、通常、非水電解液用電解質として使用されるものであれば、いずれも使用することができるが、前述のリチウム塩の具体例のうちLiPF6以外のリチウム塩が好ましい。具体例としては、LiPF6とLiBF4、LiPF6とLiN[SO2CkF2k1]2k=1~8の整数、LiPF6とLiBF4とLiN[SO2CkF2k1]k=1~8の整数などが例示される。リチウム塩中に占めるLiPF6の比率は、1質量~100質量、好ましくは10質量~100質量、さらに好ましくは50質量~100質量が望ましい。このような電解質は、0.1モル/リットル~3モル/リットル、好ましくは0.5モル/リットル~2モル/リットルの濃度で非水電解液中に含まれることが好ましい。本発明の非水電解液は、リチウム二次電池用の非水電解液として好適であるばかりでなく、一次電池用の非水電解液、電気化学キャパシタ用の非水電解液、電気二重層キャパシタ、アルミ電解コンデンサー用の電解液としても用いることができる。<リチウム二次電池>本発明のリチウム二次電池は、負極と、正極と、前記本発明の非水電解液とを基本的に含んで構成されており、通常、負極と正極との間にセパレータが設けられている。負極本発明における負極を構成する負極活物質としては、金属リチウム、リチウム含有合金、リチウムとの合金化が可能な金属もしくは合金、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な酸化物、リチウムイオンのドープ脱ドープ可能な遷移金属窒素化物、リチウムイオンのドープ脱ドープが可能な炭素材料、またはこれらの混合物のいずれかを用いることができる。リチウムまたはリチウムイオンとの合金化が可能な金属もしくは合金としては、シリコン、シリコン合金、スズ、スズ合金などを挙げることができる。これらの中でもリチウムイオンをドープ脱ドープすることが可能な炭素材料が好ましい。このような炭素材料としては、カーボンブラック、活性炭、黒鉛材料人造黒鉛、天然黒鉛等、非晶質炭素材料、等が挙げられる。前記炭素材料の形態は、繊維状、球状、ポテト状、フレーク状いずれの形態であってもよい。非晶質炭素材料として具体的には、ハードカーボン、コークス、1500°C以下に焼成したメソカーボンマイクロビーズMCMB、メソペーズビッチカーボンファイバーMCFなどが例示される。黒鉛材料としては、天然黒鉛、人造黒鉛があり、人造黒鉛としては、黒鉛化MCMB、黒鉛化MCFなどが用いられる。また、黒鉛材料としては、ホウ素を含有するものなども用いることができ、また、金、白金、銀、銅、スズなどの金属で被覆したものなども用いることができる。また、前記炭素材料としては、非晶質炭素材料で被覆された黒鉛材料や、非晶質炭素材料と黒鉛材料との混合物も使用することができる。これらの炭素材料は、1種類で使用してもよく、2種類以上混合して使用してもよい。前記炭素材料としては、特にX線解析で測定した002面の面間隔d002が0.340nm以下の炭素材料が好ましい。また、前記炭素材料としては、真密度が1.70g/cm3以上である黒鉛またはそれに近い性質を有する高結晶性炭素材料が好ましい。以上のような炭素材料を使用すると、電池のエネルギー密度を高くすることができる。正極本発明における正極を構成する正極活物質としては、MoS2、TiS2、MnO2、V2O5などの遷移金属酸化物または遷移金属硫化物、LiCoO2、LiMnO2、LiMn2O4、LiNiO2、LiNiXCo1-XO20<X<1、LiFePO4などのリチウムと遷移金属とからなる複合酸化物、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロール、ポリアセチレン、ポリアセン、ジメルカプトチアジアゾール/ポリアニリン複合体などの導電性高分子材料等が挙げられる。これらの中でも、特にリチウムと遷移金属とからなる複合酸化物が好ましい。負極がリチウム金属またはリチウム合金である場合は、正極として炭素材料を用いることもできる。また、正極として、リチウムと遷移金属との複合酸化物と、炭素材料と、の混合物を用いることもできる。上記の正極活物質は、1種類で使用してもよく、2種類以上を混合して使用してもよい。正極活物質は通常導電性が不充分であるため、導電性助剤とともに使用して正極を構成する。導電助剤としては、カーボンブラック、アモルファスウィスカー、グラファイトなどの炭素材料を例示することができる。セパレータ本発明におけるセパレータは、正極と負極とを電気的に絶縁し且つリチウムイオンを透過する膜であって、多孔性膜や高分子電解質が例示される。前記多孔性膜としては微多孔性高分子フィルムが好適に使用され、材質としてポリオレフィン、ポリイミド、ポリフッ化ビニリデン、ポリエステル等が例示される。特に、多孔性ポリオレフィンが好ましく、具体的には多孔性ポリエチレンフィルム、多孔性ポリプロピレンフィルム、または多孔性のポリエチレンフィルムとポリプロピレンフィルムとの多層フィルムを例示することができる。多孔性ポリオレフィンフィルム上には、熱安定性に優れる他の樹脂がコーティングされてもよい。前記高分子電解質としては、リチウム塩を溶解した高分子や、電解液で膨潤させた高分子等が挙げられる。本発明の非水電解液は、高分子を膨潤させて高分子電解質を得る目的で使用してもよい。電池の構成本発明のリチウム二次電池は、前記の負極活物質、正極活物質及びセパレータを含む。本発明のリチウム二次電池は、種々公知の形状をとることができ、円筒型、コイン型、角型、フィルム型その他任意の形状に形成することができる。しかし、電池の基本構造は、形状によらず同じであり、目的に応じて設計変更を施すことができる。本発明のリチウム二次電池の例として、図1に示すコイン型電池が挙げられる。図1に示すコイン型電池では、円盤状負極2、電解質を非水溶媒に溶解してなる非水電解液を注入したセパレータ5、円盤状正極1、必要に応じて、ステンレス、又はアルミニウムなどのスペーサー板7、8が、この順序に積層された状態で、正極缶3以下、電池缶ともいうと封口板4以下、電池缶蓋ともいうとの間に収納される。正極缶3と封口板4とはガスケット6を介してかしめ密封する。本発明の実施形態の非水電解液及びその非水電解液を用いたリチウム二次電池の用途は特に限定されず、種々公知の用途に用いることができる。例えば、ノートパソコン、モバイルパソコン、携帯電話、ヘッドホンステレオ、ビデオムービー、液晶テレビ、ハンディークリーナー、電子手帳、電卓、ラジオ、バックアップ電源用途、モーター、自動車、電気自動車、バイク、電動バイク、自転車、電動自転車、照明器具、ゲーム機、時計、電動工具、カメラ等、小型携帯機器、大型機器を問わず広く利用可能なものである。以下に実施例によって本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれら実施例によって制限されるものではない。なお、以下の実施例において、は質量を表す。以下、一般式Iで表される化合物の合成例を示す。合成例1<2,4-ジメチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物3の合成>ナトリウムヒドリド60鉱油、0.88g、22.0mmolをジメチルスルホキシド10mlに懸濁し、1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド1.56g、10.0mmolをジメチルスルホキシド40mlに溶かした溶液を室温で滴下し、10分撹拌した。さらにヨウ化メチル3.12g、22.0mmolを滴下し、30°Cで30分、40°Cで2時間撹拌した。反応液に、10の水を含有したジメチルスルホキシド6.0gを滴下し撹拌した後、反応液を氷水60mlに注ぎこんだ。析出した固体をろ過取し、得られた個体をシリカゲルクロマトグラフィー溶出溶媒:クロロホルム/ヘキサン=9/1にて精製し、約1:1の立体異性体の混合物として例示化合物30.44g,収率24を得た。例示化合物3のNMRデータ:1H-NMR270MHz,acetone-d6δppm:6.23-6.151H,m,6.02-5.941H,m,1.86-1.843H,m,1.78-1.763H,m.合成例2<2,2,4,4-テトラメチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物4の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチル及びナトリウムヒドリドの使用量を、原料1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシドに対して4モル等量に変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物4を合成した。例示化合物4のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:1.8412H,s合成例3<2,4-ジエチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物6の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをヨウ化エチルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物6を合成した。例示化合物6のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.56-5.490.8H,m,5.291.2H、t、J=7.6Hz,2.41-2.224H,m,1.56-1.166H,m.合成例4<2,2,4,4-テトラエチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物7の合成>前記合成例2において、ヨウ化メチルをヨウ化エチルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物7を合成した。例示化合物7のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:2.388H,t,J=7.6Hz,1.1012H,t,7.6Hz.合成例5<2-イソプロピル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物11の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルを、原料1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシドに対して1モル等量のヨウ化イソプロピルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物11を合成した。例示化合物11のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.82-5.751H,m,5.53-5.472H,m,2.99-2.851H,m,1.216H,d,J=6.6Hz.合成例6<2,4-ジイソプロピル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物12の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをヨウ化イソプロピルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物12を合成した。例示化合物12のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.281.6H,d,J=11.5Hz,5.100.4H,d,J=11.5Hz,2.93-2.762H,m,1.242.4H,d,J=6.9Hz,1.209.6H,d,J=6.9Hz.合成例7<2,4-ジベンジル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物34の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをベンジルブロミドに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物34を合成した。例示化合物34のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:7.42-7.2410H,m,7.04-6.981.2H,m,6.810.8H,t,J=7.6Hz,3.602.4H,d,J=7.6Hz,3.521.6H,d,J=7.6Hz.合成例8<2,4-ビストリメチルシリルメチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物36の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをヨウ化トリメチルシリルメタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物36を合成した。例示化合物36のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.66-5.591.3H,m,5.39-5.330.7H,m,1.573.7H,d,J=7.9Hz,1.471.3H,d,J=7.9Hz,0.1712H,s,0.166H,s.合成例9<2,4-ビス2-シアノエチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物53の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをアクリロニトリルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物53を合成した。例示化合物53のNMRデータ:1H-NMR270MHz,acetone-d6δppm:6.13-6.082H,m,2.98-2.708H,m.合成例10<2,4-ビスジメチルt-ブチルシリル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物65の合成>1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド3.27g、20.9mmolを1,4-ジオキサン100mlに懸濁した中に、トリエチルアミン8.8ml,6.28mmolおよび、ジメチルt-ブチルシリルトリフルオロメタンスルホネート10.6ml,46.0mmolを滴下した。混合物を、20°Cで1時間、65°Cで3時間撹拌した後、溶媒を減圧下溜去した。残渣に水を加え、酢酸エチルで2回抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧下濃縮した。得られた個体をヘキサン100mlに懸濁し1時間撹拌した後ろ過した。得られた個体を減圧下乾燥し、例示化合物653.16g,収率39を得た。例示化合物65のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:60.51.3H,s,5.790.7H,s,0.9912H,s,0.986H,s,0.438H,s,0.404H,s.合成例11<6,12-ジチアジスピロ[4.1.4.1]ドデカン-6,6,12,12-テトラオキシド例示化合物74の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルを1,4-ジヨウ化ブタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物74を合成した。例示化合物74のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:2.66-2.608H,m,1.86-1.578H,m.合成例12<2-ジメチルアミノメチレン-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物78の合成>1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド0.24g、1.54mmolをN,N-ジメチルホルムアミド5.0mlに混合し、室温で、トリエチルアミン0.47ml、3.4mmol及びクロロトリメチルシラン0.43ml、3.4mmolを加えた。混合物を60°Cに加熱し、5時間撹拌した。反応溶液に水を加え、酢酸エチルで抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、濃縮した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィー溶出溶媒:ヘキサン/酢酸エチル=1/1にて精製し、例示化合物78198.6mg,収率61を得た。例示化合物78のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.841H,s,5.562H,s,3.323H,s,3.263H,s合成例13<2-1,1,1-トリフルオロ-2-ヒドロキシプロパン-2-イル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物99の合成>ナトリウムヒドリド60鉱油、0.35g、8.8mmolをジメチルスルホキシド10mlに懸濁し、1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド1.25g、8.0mmolをジメチルスルホキシド30mlに溶かした溶液を室温で滴下し、10分撹拌した。さらに1,1,1-トリフルオロプロパン-2-オン0.99g、8.8mmolを滴下し、30°Cで3時間、40°Cで1時間撹拌した。反応液を氷冷した希塩酸水溶液中に注ぎ込み、その水層より酢酸エチルで2回抽出した。合わせた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧下濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し溶出溶媒:酢酸エチル/ヘキサン、例示化合物991.83g,収率85を得た。例示化合物99のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:7.161H,s,6.261H,d,2.3Hz,5.971H,dJ=13.5,2.3Hz,5.641H,d,J=2.3Hz1.933H,m.合成例14<2-2,2,2-トリフルオロ-1-ヒドロキシ-1-フェニルエチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物100の合成>前記合成例13において、1,1,1-トリフルオロプロパン-2-オンをトリフルオロアセトフェノンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物100を合成した。例示化合物100のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:8.011H,s,8.00-7.742H,m,7.49-7.463H,m,6.451H,dd,J=14.5,2.3Hz,6.451H,s,6.271H,d,J=14.5Hz.合成例15<2-メチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物2の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルの添加量を、原料1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシドに対して1モル等量に変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物2を合成した。例示化合物2のNMRデータ:1H-NMR270MHz,acetone-d6δppm:6.18-5.973H,m,1.843H,d,J=7.3Hz.合成例16<2-エチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物5の合成>前記合成例15において、ヨウ化メチルをヨウ化エチルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物5を合成した。例示化合物5のNMRデータ:1H-NMR270MHz,acetone-d6δppm:6.19-5.923H,m,2.82-2.262H,m,1.173H,t,J=7.6Hz.合成例17<2,4-ジプロピル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物9の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをヨウ化プロピルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物9を合成した。例示化合物9のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.63-5.571.1H,m,5.350.9H,t,J=6.7Hz,2.33-2.174H,m,1.66-1.524H,m,1.06-1.006H,m.合成例18<2,4-ジブチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物14の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをヨウ化ブチルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物14を合成した。例示化合物14のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.62-5.551.1H,m,5.340.9H,t,J=7.6Hz,2.34-2.194H,m,1.58-1.358H,m,0.98-0.936H,m.合成例19<2,4-ジアリル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物30の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをアリルブロマイドに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物30を合成した。例示化合物30のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.90-5.683H,m,5.51-5.451H,m,5.37-5.284H,m,3.09-2.964H,m.合成例20<2-トリメチルシリルメチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物35の合成>前記合成例15において、ヨウ化メチルをトリメチルシリルメチルヨージドに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物35を合成した。例示化合物35のNMRデータ:1H-NMR270MHz,acetone-d6δppm:6.19-6.102H,m,5.87-5.801H,m,1.592H,d,J=8.2Hz,0.189H,s.合成例21<1,3-ジチアスピロ[3.4]オクタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物103の合成>前記合成例15において、ヨウ化メチルを1,4-ジヨードブタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物103を合成した。例示化合物103のNMRデータ:1H-NMR270MHz,acetone-d6δppm:6.072H,s,2.68-2.634H,m,1.87-1.824H,m.合成例22<2-3,3,4,4,4-ペンタフルオロブチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物106の合成>前記合成例15において、ヨウ化メチルを1,1,1,2,2-ペンタフルオロ-4-ヨードブタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物106を合成した。例示化合物106のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:6.62-6.403H,m,2.52-2.344H,m.合成例23<2,4-ビス3,3,4,4,4-ペンタフルオロブチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物107の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルを1,1,1,2,2-ペンタフルオロ-4-ヨードブタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物107を合成した。例示化合物107のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:6.740.8H,t,J=5.6Hz,6.531.2H,t,J=6.6Hz,2.57-2.358H,m.合成例24<2-3,3,4,4,5,5,6,6,6-ノナフルオロヘキシル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物108の合成>前記合成例15において、ヨウ化メチルを1,1,1,2,2,3,3,4,4-ノナフルオロ-6-ヨードヘキサンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物108を合成した。例示化合物108のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:6.62-6.423H,m,2.53-2.414H,m合成例25<2,4-ビス3,3,4,4,5,5,6,6,6-ノナフルオロヘキシル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物109の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルを1,1,1,2,2-ペンタフルオロ-4-ヨードブタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物109を合成した。例示化合物109のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:6.71-6.690.7H,m,6.54-6.491.3H,m,2.57-2.448H,m.合成例26<2-3,4,4,4-テトラフルオロ-3-トリフルオロメチルブチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物110の合成>前記合成例15において、ヨウ化メチルを1,1,1-テトラフルオロ-4-ヨード-2-トリフルオロメチルブタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物110を合成した。例示化合物110のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:6.572H,s,6.391H,t,J=6.3Hz,2.52-2.404H,m.合成例27<2,4-ビス3,4,4,4-テトラフルオロ-3-トリフルオロメチルブチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物111の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルを1,1,1,2-テトラフルオロ-4-ヨード-2-トリフルオロメチルブタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物111を合成した。例示化合物111のNMRデータ:1H-NMR270MHz,DMSO-d6δppm:6.74-6.720.7H,m,6.55-6.501.3H,m,2.51-2.418H,m.合成例28<2-3,3,3-トリフルオロプロピル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物112の合成>前記合成例15において、ヨウ化メチルを1,1,1-トリフルオロ-3-ヨードプロパンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物112を合成した。例示化合物112のNMRデータ:1H-NMR270MHz,acetone-d6δppm:6.27-6.103H,m,2.67-2.514H,m.合成例29<2,4-ビス3,3,3-トリフルオロプロピル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物113の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルを1,1,1-トリフルオロ-3-ヨードプロパンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物113を合成した。例示化合物113のNMRデータ:1H-NMR270MHz,acetone-d6δppm:6.33-6.290.8H,m,6.17-6.121.2H,m,2.70-2.518H,m.合成例30<2,4-ビス4,4,4-トリフルオロブチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物115の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルを1,1,1-トリフルオロ-4-ヨードブタンに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物115を合成した。例示化合物115のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.64-5.580.8H,m,5.371.2H,t,J=7.3Hz,2.44-2.138H,m,1.88-1.564H,m.合成例31<2,4-ジペンチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物116の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをヨウ化ペンチルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物116を合成した。例示化合物116のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.62-5.551.1H,m,5.340.9H,t,J=7.6Hz,2.33-2.184H,m,1.57-1.3112H,m,0.94-0.896H,m.合成例32<2,4-ジオクチル-1,3-ジチエタン-1,1,3,3-テトラオキシド例示化合物117の合成>前記合成例1において、ヨウ化メチルをヨウ化オクチルに変更したこと以外は同様の方法により、例示化合物117を合成した。例示化合物117のNMRデータ:1H-NMR270MHz,CDCl3δppm:5.61-5.541.2H,m,5.330.8H,t,J=7.6Hz,2.33-2.174H,m,1.53-1.274H,m,0.916H,t,J=6.3Hz.実施例1以下の手順にて、リチウム二次電池を作製した。<負極の作製>人造黒鉛20質量部、天然黒鉛系黒鉛80質量部、カルボキシメチルセルロース1質量部及びSBRラテックス2質量部を水溶媒で混錬してペースト状の負極合剤スラリーを調製した。次に、この負極合剤スラリーを厚さ18μmの帯状銅箔製の負極集電体に塗布し乾燥した後に、ロールプレスで圧縮して負極集電体と負極活物質層からなるシート状の負極を得た。このときの負極活物質層の塗布密度は10mg/cm2であり、充填密度は1.5g/mlであった。<正極の作製>LiMn2O4を90質量部、アセチレンブラック5質量部及びポリフッ化ビニリデン5質量部をN-メチルピロリジノンを溶媒として混錬してペースト状の正極合剤スラリーを調製した。次に、この正極合剤スラリーを厚さ20μmの帯状アルミ箔の正極集電体に塗布し乾燥した後に、ロールプレスで圧縮して正極集電体と正極活物質とからなるシート状の正極以下、Mn正極ともいうを得た。このときの正極活物質層の塗布密度は30mg/cm2であり、充填密度は2.5g/mlであった。<非水電解液の調製>非水溶媒として、エチレンカーボネートECとジメチルカーボネートDMCとメチルエチルカーボネートEMCとをそれぞれ34:33:33質量比の割合で混合し、混合溶媒を得た。得られた混合溶媒中に、電解質であるLiPF6を、最終的に調製される非水電解液中における電解質濃度が1モル/リットルとなるように溶解させた。得られた溶液に対して、添加剤として、環状スルホン化合物例示化合物3とビニレンカーボネートとを、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量がそれぞれ0.5質量となるように添加して、非水電解液を得た。<コイン型電池の作製>上述の負極を直径14mmで、上述の正極を直径13mmで円盤状に打ち抜いて、コイン状の電極を得た。また厚さ20μmの微多孔性ポリエチレンフィルムを直径17mmの円盤状に打ち抜きセパレータを得た。得られたコイン状の負極、セパレータ、及びコイン状の正極を、この順序でステンレス製の電池缶2032サイズ内に積層し、非水電解液20μlを注入してセパレータと正極と負極に含漬させた。更に、正極上にアルミニウム製の板厚さ1.2mm、直径16mm及びバネを乗せ、ポリプロピレン製のガスケットを介して、電池缶蓋をかしめることにより電池を密封し、直径20mm、高さ3.2mmの図1で示す構成を有するコイン型のリチウム二次電池以下、試験用電池と称するを作製した。得られたコイン型電池試験用電池について、初期特性評価を実施した。[評価方法]<電池の初期特性評価>試験用電池を、1mA定電流かつ4.2V定電圧で充電し、1mA定電流で2.85Vまで放電するサイクルを、10サイクル行った。その際、1サイクル目の充電容量[mAh]及び放電容量[mAhから、初回の充放電効率を下記式にて計算した。初回の充放電効率及び1サイクル目の放電容量を、下記表1中の初回効率欄及び初回放電容量欄にそれぞれ示す。初回の充放電効率[]=1サイクル目の放電容量[mAh]/1サイクル目の充電容量[mAh]×100[]更に、定電圧4.0Vで充電し、恒温槽内で電池を0°Cに冷却し、Solartron社製のインピーダンス測定装置ポテンショガルバノスタットSI1287及び周波数応答アナライザ1255Bを用いてインピーダンス測定を行い、0.2Hzでの抵抗値Ωを初期電池抵抗とした。結果を下記表1に示す。実施例2~15非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物3に代えて、表1に示す環状スルホン化合物を、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量が0.5質量となるように添加した以外は、実施例1と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例1と同様にして初期特性評価を実施した。比較例1非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物3を添加せず、添加剤としてビニレンカーボネートVCのみ、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量が0.5質量となるように添加したこと以外は、実施例1と同様にしてコイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例1と同様にして初期特性評価を実施した。比較例2非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物3に代えて、不飽和スルトン化合物として、1,3-プロパ-1-エンスルトン比較化合物PRSを、最終的に調製される非水電解液全量に対する含有量が0.5質量となるように添加した以外は、実施例1と同様にしてコイン型電池を得た。比較化合物PRSは、本発明の範囲外の不飽和スルトン化合物である。得られたコイン型電池について、実施例1と同様にして初期特性評価を実施した。実施例1~15並びに比較例1及び2の評価結果を表1に示す。前記表1の結果より、実施例1~15並びに比較例1及び2のリチウム二次電池は、いずれも、初期効率、初期放電容量には問題がないことがわかる。また、環状スルホン化合物を含有しない比較例1と比較し、実施例1~15では、初期抵抗が低く抑えられ、出力特性が改善されていることが確認された。また、比較不飽和スルトン化合物であるPRSを添加した比較例2では初期抵抗の増大が確認された。実施例16実施例1において、Mn正極を下記のCo正極に変更したこと以外は実施例1と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を作製し、評価を行った。詳細を以下に示す。<負極の作製>実施例1と同様に、人造黒鉛20質量部、天然黒鉛系黒鉛80質量部、カルボキシメチルセルロース1質量部及びSBRラテックス2質量部を水溶媒で混錬してペースト状の負極合剤スラリーを調製した。次に、この負極合剤スラリーを厚さ18μmの帯状銅箔製の負極集電体に塗布し乾燥した後に、ロールプレスで圧縮して負極集電体と負極活物質層からなるシート状の負極を得た。このときの負極活物質層の塗布密度は10mg/cm2であり、充填密度は1.5g/mlであった。<正極の作製>LiCoO2を90質量部、アセチレンブラック5質量部及びポリフッ化ビニリデン5質量部をN-メチルピロリジノンを溶媒として混錬してペースト状の正極合剤スラリーを調製した。次に、この正極合剤スラリーを厚さ20μmの帯状アルミ箔の正極集電体に塗布し乾燥した後に、ロールプレスで圧縮して正極集電体と正極活物質とからなるシート状の正極以下、Co正極ともいうを得た。このときの正極活物質層の塗布密度は30mg/cm2であり、充填密度は2.5g/mlであった。<非水電解液の調製>非水溶媒として、エチレンカーボネートECとジメチルカーボネートDMCとメチルエチルカーボネートEMCとをそれぞれ34:33:33質量比の割合で混合し、混合溶媒を得た。得られた混合溶媒中に、電解質であるLiPF6を、最終的に調製される非水電解液中における電解質濃度が1モル/リットルとなるように溶解させた。得られた溶液に対して、添加剤として、環状スルホン化合物例示化合物3とビニレンカーボネートとを、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量がそれぞれ0.5質量となるように添加して、非水電解液を得た。<コイン型電池の作製>上述の負極を直径14mmで、上述の正極を直径13mmで円盤状に打ち抜いて、コイン状の電極を得た。また厚さ20μmの微多孔性ポリエチレンフィルムを直径17mmの円盤状に打ち抜きセパレータを得た。得られたコイン状の負極、セパレータ及びコイン状の正極を、この順序でステンレス製の電池缶2032サイズ内に積層し、非水電解液20μlを注入してセパレータと正極と負極に含漬させた。更に、正極上にアルミニウム製の板厚さ1.2mm、直径16mm及びバネを乗せ、ポリプロピレン製のガスケットを介して、電池缶蓋をかしめることにより電池を密封し、直径20mm、高さ3.2mmの図1で示す構成を有するコイン型のリチウム二次電池以下、試験用電池と称するを作製した。得られたコイン型電池試験用電池について、初期特性評価を実施した。[評価方法]<電池の初期特性評価>試験用電池を、1mA定電流かつ4.2V定電圧で充電し、1mA定電流で2.85Vまで放電するサイクルを、10サイクル行った。その際、1サイクル目の充電容量[mAh]及び放電容量[mAhから、初回の充放電効率初回効率を下記式にて計算した。初回の充放電効率及び1サイクル目の放電容量を、下記表2中の初回効率欄及び初回放電容量欄にそれぞれ示す。初回の充放電効率[]=1サイクル目の放電容量[mAh]/1サイクル目の充電容量[mAh]×100[]更に、定電圧4.0Vで充電し、恒温槽内で電池を0°Cに冷却し、Solartron社製のインピーダンス測定装置ポテンショガルバノスタットSI1287及び周波数応答アナライザ1255Bを用いてインピーダンス測定を行い、0.2Hzでの抵抗値Ωを初期電池抵抗とした。結果を下記表2に示す。実施例17~30非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物3に代えて、表2に示す環状スルホン化合物を、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量が0.5質量となるように添加した以外は、実施例16と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例16と同様にして初期特性評価を実施した。比較例3非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物3を添加せず、添加剤としてビニレンカーボネートVCのみ、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量が0.5質量となるように添加したにしたこと以外は、実施例16と同様にしてコイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例16と同様にして初期特性評価を実施した。比較例4非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物3に代えて、不飽和スルトン化合物として、1,3-プロパ-1-エンスルトン比較化合物PRSを、最終的に調製される非水電解液全量に対する含有量が0.5質量となるように添加した以外は、実施例16と同様にしてコイン型電池を得た。比較化合物PRSは、本発明の範囲外の不飽和スルトン化合物である。得られたコイン型電池について、実施例16と同様にして初期特性評価を実施した。実施例16~30並びに比較例3及び4の評価結果を表2に示す。前記表2の結果より、実施例16~30並びに比較例3及び4のリチウム二次電池は、いずれも、初期効率、初期放電容量には問題がないことがわかる。また、環状スルホン化合物を含有しない比較例3と比較し、実施例16~30では、初期抵抗が低く抑えられ、出力特性が改善されていることが確認された。また、比較不飽和スルトン化合物であるPRSを添加した比較例4では初期抵抗の増大が確認された。実施例31実施例1の非水電解液の調製において、環状スルホン化合物例示化合物3に代えて環状スルホン化合物例示化合物2を最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量が0.5質量となるように添加したこと、及び、ビニレンカーボネートを添加しなかったこと以外は実施例1と同様にして非水電解液を得た。得られた非水電解液を用いたこと以外は実施例1と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例1と同様にして初期特性評価を実施した。実施例32~48非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物2に代えて、表3に示す環状スルホン化合物を、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量が0.5質量となるように添加した以外は、実施例31と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例31と同様にして初期特性評価を実施した比較例5非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物2を添加しないこと以外は、実施例31と同様にしてコイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例31と同様にして初期特性評価を実施した。比較例6非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物2に代えて、不飽和スルトン化合物として、1,3-プロパ-1-エンスルトン比較化合物PRSを、最終的に調製される非水電解液全量に対する含有量が0.5質量となるように添加した以外は、実施例31と同様にしてコイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例31と同様にして初期特性評価を実施した。実施例31~48並びに比較例5及び6の評価結果を表3に示す。前記表3の結果より、実施例31~48並びに比較例5及び6のリチウム二次電池は、いずれも、初期効率、初期放電容量には問題がないことがわかる。また、環状スルホン化合物を含有しない比較例5と比較し、実施例31~48では、初期抵抗が低く抑えられ、出力特性が改善されていることが確認された。また、比較不飽和スルトン化合物であるPRSを添加した比較例6では初期抵抗の増大が確認された。実施例49実施例31において、Mn正極を前述のCo正極に変更したこと以外は実施例31と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を作製し、評価を行った。即ち、実施例31と同様にして非水電解液を得、得られた非水電解液を用いたこと以外は実施例16と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例16と同様にして初期特性評価を実施した。実施例50~67非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物2に代えて、表4に示す環状スルホン化合物を、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量が0.5質量となるように添加した以外は、実施例49と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例49と同様にして初期特性評価を実施した。比較例7非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物2を添加しないこと以外は、実施例49と同様にしてコイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例49と同様にして初期特性評価を実施した。比較例8非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物2に代えて、不飽和スルトン化合物として、1,3-プロパ-1-エンスルトン比較化合物PRSを、最終的に調製される非水電解液全量に対する含有量が0.5質量となるように添加した以外は、実施例49と同様にしてコイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例49と同様にして初期特性評価を実施した。実施例49~67並びに比較例7及び8の評価結果を表4に示す。前記表4の結果より、実施例49~67並びに比較例7及び8のリチウム二次電池は、いずれも、初期効率、初期放電容量には問題がないことがわかる。また、環状スルホン化合物を含有しない比較例7と比較し、実施例49~67では、初期抵抗が低く抑えられ、出力特性が改善されていることが確認された。また、比較不飽和スルトン化合物であるPRSを添加した比較例8では初期抵抗の増大が確認された。実施例68実施例1における非水電解液の調製において、環状スルホン化合物例示化合物3及びビニレンカーボネートに代えて環状スルホン化合物例示化合物6及びフルオロエチレンカーボネートを、最終的に調製される非水電解液全質量に対する含有量がそれぞれ1.0質量となるように添加したこと以外は実施例1と同様にして非水電解液を得た。得られた非水電解液を用いたこと以外は実施例1と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例1と同様にして初期特性評価を実施した。実施例69非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物6に代えて例示化合物65を添加した以外は実施例68と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例68と同様にして初期特性評価を実施した。比較例9非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物6を添加しないこと以外は実施例68と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例68と同様にして初期特性評価を実施した。比較例10非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物6に代えて、不飽和スルトン化合物として、1,3-プロパ-1-エンスルトン比較化合物PRSを、最終的に調製される非水電解液全量に対する含有量が1.0質量となるように添加した以外は、実施例68と同様にしてコイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例68と同様にして初期特性評価を実施した。実施例68及び69並びに比較例9及び10の評価結果を表5に示す。前記表5の結果より、実施例68及び69並びに比較例9及び10のリチウム二次電池は、いずれも、初期効率、初期放電容量には問題がないことがわかる。また、環状スルホン化合物を含有しない比較例9と比較し、実施例68及び69では、初期抵抗が低く抑えられ、出力特性が改善されていることが確認された。また、比較不飽和スルトン化合物であるPRSを添加した比較例10では初期抵抗の増大が確認された。実施例70実施例68において、Mn正極を前述のCo正極に変更したこと以外は実施例68と同様にして電池を作製し、評価を行った。即ち、実施例68と同様にして非水電解液を得、得られた非水電解液を用いたこと以外は実施例16と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例16と同様にして初期特性評価を実施した。実施例71非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物6に代えて例示化合物65を添加した以外は実施例70と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例70と同様にして初期特性評価を実施した。比較例11非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物6を添加しないこと以外は実施例70と同様にしてコイン型のリチウム二次電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例70と同様にして初期特性評価を実施した。比較例12非水電解液の調製に用いた環状スルホン化合物例示化合物6に代えて、不飽和スルトン化合物として、1,3-プロパ-1-エンスルトン比較化合物PRSを、最終的に調製される非水電解液全量に対する含有量が1.0質量となるように添加した以外は、実施例70と同様にしてコイン型電池を得た。得られたコイン型電池について、実施例70と同様にして初期特性評価を実施した。実施例70及び71並びに比較例11及び12の評価結果を表6に示す。前記表6の結果より、実施例70及び71並びに比較例11及び12のリチウム二次電池は、いずれも、初期効率、初期放電容量には問題がないことがわかる。また、環状スルホン化合物を含有しない比較例11と比較し、実施例70及び71では、初期抵抗が低く抑えられ、出力特性が改善されていることが確認された。また、比較不飽和スルトン化合物であるPRSを添加した比較例12では初期抵抗の増大が確認された。日本出願2010-101206の開示はその全体が参照により本明細書に取り込まれる。本明細書に記載された全ての文献、特許出願、および技術規格は、個々の文献、特許出願、および技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書中に参照により取り込まれる。"