"車載主機としての回転機と、該回転機に接続される電力変換回路と、前記回転機および前記電力変換回路を循環する循環経路に冷却流体を循環させる冷却装置とを備える車両に適用され、前記回転機を制御対象とする回転機の制御装置において、前記循環経路内の前記冷却流体の循環開始タイミングとなることを条件に前記回転機に対する通電量を制限する制限手段と、前記制限手段による制限の開始から所定期間が経過することで前記制限を解除する解除手段と、を備えることを特徴とする回転機の制御装置。前記制限手段は、前記回転機の通電量の絶対値をゼロよりも大きい規定値以下に制限するものであることを特徴とする請求項1記載の回転機の制御装置。前記所定期間は、予め定められた長さを有する固定時間であることを特徴とする請求項1または2記載の回転機の制御装置。前記所定期間は、前記循環開始タイミングから規定時間経過した後であって且つ、前記電力変換回路を構成するスイッチング素子の温度および該スイッチング素子との熱エネルギの授受を行なう物質の温度の少なくとも一方が規定温度以下となるまでの期間であることを特徴とする請求項1または2記載の回転機の制御装置。前記冷却流体の循環開始時における前記回転機の付近の前記冷却流体の温度情報を取得する取得手段を備え、前記解除手段は、前記取得手段によって取得された温度情報を入力として、前記回転機の付近の温度に応じて前記所定期間の長さを変更する変更手段を備えることを特徴とする請求項1または2記載の回転機の制御装置。前記制限手段は、前記循環開始タイミングとなるたび毎に前記回転機のトルクを制限することを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の回転機の制御装置。前記冷却流体の循環開始時における前記回転機の付近の前記冷却流体の温度情報を取得する取得手段を備え、前記制限手段は、前記循環開始タイミングとなった場合であっても、前記取得手段によって取得された温度情報を入力として、前記回転機の付近の温度が所定以下であると判断されることを条件に、前記制限の実行を禁止する禁止手段を備えることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の回転機の制御装置。前記取得手段は、前記電力変換回路を構成するスイッチング素子の温度および該スイッチング素子との熱エネルギの授受を行なう物質の温度について、前記循環開始タイミングの直近の過去の車両停止時における値を前記温度情報として取得することを特徴とする請求項7記載の回転機の制御装置。前記取得手段は、前記電力変換回路を構成するスイッチング素子の温度および該スイッチング素子との熱エネルギの授受を行なう物質の温度について、前記循環開始タイミングにおける値と該タイミングの直近の過去の車両停止時における値との差を前記温度情報として取得することを特徴とする請求項7記載の回転機の制御装置。前記車両には、車載主機としての内燃機関が搭載され、前記冷却流体の循環開始時における前記回転機の付近の前記冷却流体の温度情報を取得する取得手段と、前記取得手段によって取得された温度情報を入力とし、前記回転機の付近の温度が高い場合、前記内燃機関を始動させる始動手段とを備え、前記制限手段は、前記車両に要求される動力に基づき、前記内燃機関および前記回転機のそれぞれの出力を定める手段、および前記始動手段を備えることを特徴とする請求項1または2記載の回転機の制御装置。ところで、上記の場合、インバータの温度情報を迅速に制御装置に伝達する手段が必要となる。ここで車載インバータ等は、通常、インバータを操作する制御装置とは基準電位が相違するため、上記情報を伝達させる経路には、フォトカプラ等の絶縁通信手段や、絶縁通信手段を介して情報を伝達するのにふさわしい信号に変調する処理手段等が必要となる。一方、モータの通常の走行時において、上記トルク制限をすべき温度とならないように冷却装置を構成することが可能であり、この場合、必ずしも制御装置にインバータの温度情報を迅速に伝達する手段を必要としない。ただし、こうした場合であっても、冷却装置の冷却流体の循環を開始した直後にあっては、インバータの温度が過度に上昇しやすい。これに対し、こうした事態にまで対処可能な冷却装置を用いることは、冷却装置の大型化や、消費電力の増加等を招くおそれがある。本発明は、上記課題を解決する過程でなされたものであり、その目的は、車載主機としての回転機と、該回転機に接続される電力変換回路と、前記回転機および前記電力変換回路を循環する循環経路に冷却流体を循環させる冷却装置とを備える車両に適用され、前記回転機を制御対象とする新たな回転機の制御装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、およびその作用効果について記載する。請求項1記載の発明は、車載主機としての回転機と、該回転機に接続される電力変換回路と、前記回転機および前記電力変換回路を循環する循環経路に冷却流体を循環させる冷却装置とを備える車両に適用され、前記回転機を制御対象とする回転機の制御装置において、前記循環経路内の前記冷却流体の循環開始タイミングとなることを条件に前記回転機に対する通電量を制限する制限手段と、前記制限手段による制限の開始から所定期間が経過することで前記制限を解除する解除手段と、を備えることを特徴とする。冷却流体の循環が停止される場合、回転機が停止したとしても、回転機付近の冷却流体の温度が、冷却流体が循環しているときの最高温度よりも上昇しうる。こうした状況下、冷却流体の循環を開始すると、電力変換回路付近の冷却流体の温度が一時的に上昇する。このため、正常時において、回転機に最大電流が流れた場合に冷却流体の温度が最高値となるのは、循環開始直後となる可能性がある。こうした事態に対処すべく、冷却装置の冷却能力を増大させる場合には、冷却能力の大型化や消費電力の増大等の問題を招く。この点、上記発明では、循環開始から所定期間に限って通電制限を行なうことで、こうした問題に対処しつつも、回転機の出力制限がなされる期間を限定的なものとすることができる。請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明において、前記制限手段は、前記回転機の通電量の絶対値をゼロよりも大きい規定値以下に制限するものであることを特徴とする。上記発明では、制限手段による制限処理を回転機のトルクの生成自体は許容される処理とすることで、冷却流体の循環開始時から回転機を駆動することが可能となる。請求項3記載の発明は、請求項1または2記載の発明において、前記所定期間は、予め定められた長さを有する固定時間であることを特徴とする。上記発明では、解除手段の構成を簡素化することができる。請求項4記載の発明は、請求項1または2記載の発明において、前記所定期間は、前記循環開始タイミングから規定時間経過した後であって且つ、前記電力変換回路を構成するスイッチング素子の温度および該スイッチング素子との熱エネルギの授受を行なう物質の温度の少なくとも一方が規定温度以下となるまでの期間であることを特徴とする。上記発明では、スイッチング素子の温度等を参照することで、解除タイミングをより適切に設定することができる。請求項5記載の発明は、請求項1または2記載の発明において、前記冷却流体の循環開始時における前記回転機の付近の前記冷却流体の温度情報を取得する取得手段を備え、前記解除手段は、前記取得手段によって取得された温度情報を入力として、前記回転機の付近の温度に応じて前記所定期間の長さを変更する変更手段を備えることを特徴とする。冷却流体の循環開始時における回転機の付近の冷却流体の温度が高いほど、循環開始後に電力変換回路付近を循環する冷却流体の温度が上昇する。このため、電力変換回路付近の温度が高くなる期間自体も、冷却流体の循環開始時における回転機の付近の冷却流体の温度が高いほど長くなると考えられる。上記発明では、この点に鑑み、変更手段を備えることで、解除タイミングをより適切に設定することができる。請求項6記載の発明は、請求項1~5のいずれか1項に記載の発明において、前記制限手段は、前記循環開始タイミングとなるたび毎に前記回転機のトルクを制限することを特徴とする。上記発明では、制限手段の構成を簡素化することができる。請求項7記載の発明は、請求項1~6のいずれか1項に記載の発明において、前記冷却流体の循環開始時における前記回転機の付近の前記冷却流体の温度情報を取得する取得手段を備え、前記制限手段は、前記循環開始タイミングとなった場合であっても、前記取得手段によって取得された温度情報を入力として、前記回転機の付近の温度が所定以下であると判断されることを条件に、前記制限の実行を禁止する禁止手段を備えることを特徴とする。冷却流体の循環開始時における回転機の付近の冷却流体の温度が低い場合、循環開始後に電力変換回路付近を循環する冷却流体の温度が、冷却流体の循環が定常的になされた場合の最大値よりも上昇しないことがある。上記発明では、この点に鑑み、禁止手段を備えることで、不必要な制限がなされることを回避することができる。請求項8記載の発明は、請求項7記載の発明において、前記取得手段は、前記電力変換回路を構成するスイッチング素子の温度および該スイッチング素子との熱エネルギの授受を行なう物質の温度について、前記循環開始タイミングの直近の過去の車両停止時における値を前記温度情報として取得することを特徴とする。循環開始タイミングの直近の過去の車両停止時において電力変換回路を構成するスイッチング素子の温度等が低い場合、車両停止時における回転機付近の冷却流体の温度も過度に高くないと考えられる。そしてこの場合、冷却流体の循環開始時における回転機付近の冷却流体の温度は低いと考えられる。このように、直近の過去の車両停止時におけるスイッチング素子の温度等は、冷却流体の循環開始時における回転機付近の冷却流体の温度と相関を有する。請求項9記載の発明は、請求項7記載の発明において、前記取得手段は、前記電力変換回路を構成するスイッチング素子の温度および該スイッチング素子との熱エネルギの授受を行なう物質の温度について、前記循環開始タイミングにおける値と該タイミングの直近の過去の車両停止時における値との差を前記温度情報として取得することを特徴とする。上記温度の差が大きいほど、車両停止から時間が経過していると考えられる。そして車両停止時から時間が経過することで、回転機付近の冷却流体の温度も低下する。このため、上記差は、冷却流体の循環開始時における回転機付近の冷却流体の温度と相関を有する。請求項10記載の発明は、請求項1または2記載の発明において、前記車両には、車載主機としての内燃機関が搭載され、前記冷却流体の循環開始時における前記回転機の付近の前記冷却流体の温度情報を取得する取得手段と、前記取得手段によって取得された温度情報を入力とし、前記回転機の付近の温度が高い場合、前記内燃機関を始動させる始動手段とを備え、前記制限手段は、前記車両に要求される動力に基づき、前記内燃機関および前記回転機のそれぞれの出力を定める手段、および前記始動手段を備えることを特徴とする。車載主機として回転機に加えて内燃機関を備える場合、回転機に要求される動力は、車両に要求される動力から内燃機関に割り当てられる動力を除いたものに応じて定まることとなる。このため、冷却流体の循環開始時に内燃機関を始動するなら、回転機に要求される動力を低減することができ、ひいては通電量を制限することができる。しかも、この処理を回転機付近の温度が高い場合に限ることで、循環開始後に電力変換回路付近を循環する冷却流体の温度が、冷却流体の循環が定常的になされた場合の最大値よりも上昇しない状況下においては、上記制限手段を構成する目的で内燃機関を始動する必要も生じない。<第1の実施形態>以下、本発明にかかる回転機の制御装置をパラレルハイブリッド車に適用した第1の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。図1に、本実施形態にかかるシステム構成を示す。図示されるように、モータジェネレータ10は、車載主機としての3相の電動機兼発電機であり、駆動輪14に機械的に連結されている。すなわち、モータジェネレータ10の回転軸10aは、電子制御式のクラッチC1およびたとえば無段変速装置CVT等を備えるトランスミッション12を介して駆動輪14に機械的に連結されている。なお、本実施形態では、モータジェネレータ10として、埋め込み磁石同期機IPMSMを想定している。モータジェネレータ10の回転軸10aは、さらに電子制御式のクラッチC2を介して内燃機関エンジン16に機械的に連結されている。上記モータジェネレータ10は、直流交流変換回路インバータ20を介して、正常時の開放端電圧がたとえば百V以上となる高電圧バッテリ30に接続されている。インバータ20は、高電圧バッテリ30の正極およびモータジェネレータ10の端子を接続するスイッチング素子Sp=u,v,wと、高電圧バッテリ30の負極およびモータジェネレータ10の端子を接続するスイッチング素子Snとを備えている。これら各スイッチング素子S=u,v,w;=p,nとして、本実施形態では、絶縁ゲートバイポーラトランジスタを例示しており、これらにはそれぞれダイオードDが逆並列に接続されている。上記スイッチング素子Sの開閉制御端子ゲートには、駆動回路22が接続されており、駆動回路22には、スイッチング素子Sのオン操作指令およびオフ操作指令のための信号操作信号gが外部から入力される。これにより、駆動回路22では、スイッチング素子Sのゲートに印加する電圧を操作することで、スイッチング素子Sのオン操作処理およびオフ操作処理を行なう。上記スイッチング素子S付近には、スイッチング素子SおよびダイオードDの温度を検出する感温ダイオードSDが設けられている。感温ダイオードSDは、その出力電圧Vsdを温度の検出信号とするものであり、出力電圧Vsdは、コンパレータ24に取り込まれる。コンパレータ24では、出力電圧Vsdが閾値電圧Vth以下となることで、スイッチング素子Sを強制的にオフ状態とするためのフェール信号FLを駆動回路22に出力する。これにより、スイッチング素子SやダイオードDの温度が過度に高い温度になる場合、スイッチング素子Sがオフ状態とされる。すなわち、許容上限温度Tsthに対応する感温ダイオードSDの出力電圧Vsdに応じて閾値電圧Vthを設定すると、感温ダイオードSDの出力電圧Vsdが温度と負の相関を有するものであることから、閾値電圧Vth以下である場合、許容上限温度Tsth以上であるとして、スイッチング素子Sがオフ状態とされる。上記モータジェネレータ10およびインバータ20は、液状非圧縮性の冷却流体52によって冷却される。すなわち、本実施形態にかかる冷却装置は、電動式のポンプ50によって、ラジエータ56、モータジェネレータ10、インバータ20およびインタークーラ54の経路を冷却流体52が循環する。これにより、モータジェネレータ10やインバータ20が冷却されることとなる。特に、本実施形態では、冷却流体52の循環が定常的になされている場合、インバータ20を構成するスイッチング素子S等の温度が許容上限温度Tsth以上とならないように冷却装置の冷却能力を設定している。上記インバータ20は、モータジェネレータ10を制御対象とする電子制御装置MGECU40によって制御される。MGECU40は、中央処理装置CPU42とメモリ44とを備えており、メモリ44に記憶されたプログラムをCPU42によって実行するソフトウェア処理手段である。MGECU40では、モータジェネレータ10のトルクをトルク指令値Trqに制御すべく、操作信号gを生成して、インバータ20に出力する。一方、上記ポンプ50は、冷却流体52を制御対象とする電子制御装置CECU59によって操作される。CECU59は、冷却流体52の温度Tcを検出する温度センサ58の検出値を入力する機能や、ポンプ50に駆動信号mpを出力する機能を有する。なお、本実施形態では、温度センサ58の温度検出箇所を、ラジエータ56の下流であって且つモータジェネレータ10の上流としている。HVECU60は、車両の走行許可スイッチや、アクセル操作部材アクセルセンサを含む、表示パネル等のマンマシーンインターフェースとの通信が可能な電子制御装置である。HVECU60は、中央処理装置CPU62とメモリ64とを備えており、メモリ64に記憶されたプログラムをCPU62によって実行するソフトウェア処理手段である。なお、本実施形態では、HVECU60や、MGECU40、CECU59の基準電位を高電圧バッテリ30の基準電位とは相違する電位車体電位としている。詳しくは、高電圧バッテリ30の正極電位および負極電位の中央値を車体電位としている。上記走行許可スイッチは、ユーザによって操作されるものや、携帯機器を備えてこれが車両に近接することでオンとなる手段等、ユーザによる車両走行の意思に応じてオンとなるスイッチである。HVECU60では、走行許可スイッチがオンとなることで、MGECU40やCECU59にレディー信号Srを出力する。CECU59では、レディー信号Srの入力をトリガとして、ポンプ50を起動する。一方、MGECU40では、レディー信号Srの入力後、HVECU60からのトルク指令値Trqに応じて、モータジェネレータ10のトルクを制御すべく、インバータ20を操作する。ところで、冷却流体52の循環開始直後にあっては、インバータ20付近の冷却流体52の温度が、定常的な循環状態における最高温度を上回るおそれがある。これは、車両停止直前のモータジェネレータ10の運転領域が高負荷運転領域である場合等に、車両停止後におけるモータジェネレータ10付近の冷却流体52の温度がモータジェネレータ10からの熱を受け取ることで上昇することに起因したものである。すなわち、モータジェネレータ10付近の冷却流体の温度が、車両走行時における温度よりも高くなった後、これが周囲との熱的な平衡状態へと収束するよりもかなり前に冷却流体52の循環が再開される場合、高温の冷却流体52がインバータ20付近を通過することでその部分の温度が上昇する。こうした状況下、モータジェネレータ10を流れる電流が大きくなる場合、スイッチング素子S等の温度が上記許容上限温度Tsth以上に上昇するおそれがある。もっとも、こうした事態は、冷却装置の駆動能力ポンプ50の吐出量等を大きくしたり、車両停止後においても所定期間にわたって冷却流体52を循環させたりすることで回避することが可能である。しかし、冷却流体52の循環開始直後に限って生じうる問題に対処すべく、ハードウェア手段の大型化を伴う駆動能力の増大を図るのは、ハードウェア手段の利用効率の面で得策ではない。また、車両停止後においても所定期間にわたって冷却流体52を循環させることは、消費電力の増大やユーザに違和感を与えるおそれ等がある。そこで本実施形態では、冷却流体52の循環開始タイミングからの所定期間に限ってモータジェネレータ10の通電量を制限する。こうした対処によって、冷却装置の大型化を回避しつつも、スイッチング素子Sの過度の温度上昇を回避することができる。しかも、こうした処理がドライバビリティに与える影響は限定的である。すなわち、モータジェネレータ10の通電量が制限されることでトルクが制限されることとなるものの、冷却流体52の循環開始初期にモータジェネレータ10に対するトルク指令値Trqが過度に大きくなる事態が生じる蓋然性は比較的低い。図2に、モータジェネレータ10のトルク制限処理の手順を示す。この処理は、MGECU30によって、たとえば所定周期で繰り返し実行される。この一連の処理では、まずステップS10において、トルクの制限処理が行われているか否かを示すフラグFが1であるか否かを判断する。フラグFは、1となることでトルクの制限処理を行っている旨を示す。ステップS10においてフラグFが1でないと判断される場合、ステップS12において、レディー信号Srがオン状態に切り替わったか否かを判断する。この処理は、冷却流体52の循環が開始されたか否かを判断するためのものである。そしてステップS12において肯定判断される場合、ステップS14において、フラグFを1として且つ、HVECU60から入力されるトルク指令値Trqをガード処理するためのトルクガード値MAXTrqを、起動時制限値Trqth2とする。ここで、起動時制限値Trqth2は、図3に示すように、冷却流体52が定常的に循環しているときの制限値通常時制限値Trqth1よりも小さい値となっている。起動時制限値Trqth2によるガード処理がなされる場合、通常時制限値Trqth1による制限がなされる場合と比較して、モータジェネレータ10の通電量が制限され、ひいてはインバータ20を構成するスイッチング素子SやダイオードDを流れる電流が制限される。これにより、スイッチング素子SやダイオードDの導通損失や、スイッチング素子Sのスイッチング損失を低減することができる。なお、図3では、モータジェネレータ10の電気角速度ωがある値以下である領域では、トルクがガード値に一致するものの、ある値よりも高回転領域では、電気角速度ωの上昇とともにトルクが漸減している。これは、電気角速度ωの上昇に伴って誘起電圧が大きくなることから、インバータ20の入力電圧によって実現可能なトルクが低下するためである。なお、起動時制限値Trqth2による制限処理は、トルクガード値MAXTrqを変数として、これに起動時制限値Trqth2を代入する処理とすればよい。もっとも、これに代えて、電気角速度ωとトルクガード値MAXTrqとの関係を定めたマップを、起動時制限値Trqth2によるものと、通常時制限値Trqth1によるものとの2通り用意することで行なう処理としてもよい。先の図2に示したステップS14の処理が完了する場合や、ステップS10において肯定判断される場合には、ステップS16に移行する。ステップS16においては、トルク制限処理の実行期間を計時するカウンタCをインクリメントする。続くステップS18においては、カウンタCの値が閾値Cth以上であるか否かを判断する。この処理は、トルク制限処理を解除する条件が成立したか否かを判断するためのものである。ここで、閾値Cthは、トルク制限を解除してもスイッチング素子SやダイオードDの温度が閾値温度Tthを超えないと想定される時間に対応する値に設定される。この時間は、たとえば15秒以下とすればよく、より望ましくは10秒以下とすればよい。また、3秒以上とすることが望ましく、より望ましくは5秒以上とすることが望ましい。そして、ステップS18において肯定判断される場合、ステップS20においてフラグFやカウンタCを初期化するとともに、トルクガード値MAXTrqを通常時制限値Trqth1に変更する。なお、上記ステップS20の処理が完了する場合や、ステップS12,S18の処理が完了する場合には、この一連の処理を一旦終了する。図4に、本実施形態の効果を示す。図示されるように、走行許可スイッチがオンとなった後図中、IGON、レディー信号Srがオンとなることで、冷却流体52の循環が開始される。そしてこれにより、モータジェネレータ10付近の冷却流体52からの受熱に起因してスイッチング素子SやダイオードDの温度Tsが上昇する。しかし、トルクガード値MAXTrqが起動時制限値Trqth2とされているため、スイッチング素子SやダイオードDの発熱を低減することができ、図中実線に示すように、温度Tsが許容上限温度Tsthに達することはない。これに対し、冷却流体52の循環開始時から通常時制限値Trqth1を用いる場合には、図中、一点鎖線にて示すように、温度Tsが許容上限温度Tsthを超えるおそれがある。このように、本実施形態では、冷却流体52の循環開始タイミングからの所定期間に限ってトルク制限を行なうことで冷却装置の大型化等を回避しつつも、スイッチング素子SやダイオードDの過度の温度上昇を回避することができる。特に、冷却流体52の循環開始の都度トルク制限を行なうことで、その制御を簡素化することができることに加えて、インバータ20とMGECU40との通信系を簡素化することができる。これに対し、感温ダイオードSDの検出値に応じてトルク制限処理を行なう場合、これをMGECU40に取り込むべく、フォトカプラ等の絶縁通信手段を備えるハードウェア手段が必要となる。<第2の実施形態>以下、第2の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図5に、本実施形態にかかるトルク制限処理の手順を示す。この処理は、MGECU40によって、たとえば所定周期でくり返し実行される。なお、図5において、先の図2に示した処理に対応するものについては、便宜上同一の符号を付している。図中、ステップS18aに示されるように、本実施形態では、トルク制限処理を解除する条件を、アカウンタCの値が閾値Cth以上である旨の条件と、イカウンタCの値が閾値Cthよりも小さいプレ閾値Cth1以上であって且つ、冷却流体52の温度Tcが規定温度Tcthよりも低い旨の条件との論理和が真であることとする。ここで、イの条件を設けたのは、冷却流体52の温度Tcが低い場合には、トルク制限処理を早期に解除するためである。なお、上記イの条件において、プレ閾値Cth1に対応する時間が経過していることが条件となっているのは、モータジェネレータ10の停止時にその付近にあった冷却流体52の熱によって温度センサ58付近の温度が上昇するタイミングと冷却流体52の循環開始時とのタイムギャップを考慮したためである。<第3の実施形態>以下、第3の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。図6に、本実施形態にかかるトルク制限処理の手順を示す。この処理は、MGECU40によって、たとえば所定周期でくり返し実行される。なお、図6において、先の図2に示した処理に対応するものについては、便宜上同一の符号を付している。この一連の処理では、まずステップS30において、走行許可スイッチ図中、IGがオン状態からオフ状態に切り替えられたか否かを判断する。そして、肯定判断される場合、ステップS32において、そのときに検出される冷却流体52の温度Tcを停止時温度Tc0として記憶する。これは、たとえば先の図1に示したメモリ44に記憶する処理とすればよい。ただし、ここでのメモリ44は、給電の有無に関わらずデータを保持するメモリ不揮発性メモリとすることが望ましい。もっとも、これに代えて、MGECU40の起動の有無に関わらず給電状態とされるバックアップRAM等としてもよい。さらに、メモリ44に代えて、HVECU60のメモリ64に記憶してもよく、また双方に記憶してもよい。一方、ステップS30において否定判断される場合、先の図2に示したステップS10以降の処理を行なう。ただし、ステップS18aでは、閾値Cthを、停止時温度Tc0が高いほど大きい値に設定する。これは、停止時の温度が高いほど、冷却流体52の循環開始時におけるモータジェネレータ10付近の冷却流体52の温度が高くなる蓋然性が大きくなり、ひいてはインバータ20付近の温度が過度に大きくなり得る事態の解消までに要する時間が長くなることに鑑みたものである。このように本実施形態では、停止時温度Tc0を入力とし、冷却流体52の循環開始時におけるモータジェネレータ10付近の冷却流体52の温度が低いと推定される場合に閾値Cthを小さくすることで、インバータ20の過度の温度上昇を回避しつつも、トルク制限処理を行なう時間を極力短縮することができる。<第4の実施形態>以下、第4の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、トルク制限処理自体の実行の有無を判断する処理を追加する。図7に、本実施形態にかかるトルク制限処理の手順を示す。この処理は、MGECU40によって、たとえば所定周期でくり返し実行される。なお、図7において、先の図2に示した処理に対応するものについては、便宜上同一の符号を付している。本実施形態でも、先の第3の実施形態図6同様、走行許可スイッチ図中、IGがオン状態からオフ状態に切り替えられる際にそのときに検出される冷却流体52の温度Tcを停止時温度Tc0として記憶するステップS30,S32。これに対し、ステップS30において否定判断される場合、ステップS34において、走行許可スイッチがオフ状態からオン状態に切り替えられたか否かを判断する。この処理は、冷却流体52の循環開始タイミングを把握するためのものである。そしてステップS34において肯定判断される場合、ステップS36に移行する。ステップS36においては、停止時温度Tc0が規定温度Tcthよりも高いか否かを判断する。この処理は、トルク制限処理を実行するか否かを判断するためのものである。すなわち、停止時温度Tc0が低い場合、循環開始時におけるモータジェネレータ10付近の冷却流体52の温度も低いと考えられることから、この場合には、トルク制限処理を行わない。なお、規定温度Tcthは、停止時温度Tc0の取得時から走行許可スイッチが再度オンとなるまでの時間が短い場合に、トルク制限処理を必要とする温度に設定されている。ステップS36において肯定判断される場合、ステップS14aに移行する。ここでは、フラグFを1とし、トルクガード値MAXTrqを起動時制限値Trqth2とするとともに、トルク制限がなされる旨をユーザに通知する処理を行なう。これは、先の図1に示すように、MGECU40からHVECU60にトルク制限の実行を示す信号Slを出力し、HVECU60がこれに基づきたとえばインストルメントパネル等にトルク制限の実行中である旨を表示する処理となる。この処理は、トルク制限処理がなされることでユーザに違和感を与える懸念があることに鑑みてなされたものである。なお、ステップS14aの処理が完了する場合や、ステップS10において肯定判断される場合には、先の図2のステップS16以降の処理を行なう。ただし、ステップS18における閾値Cthの大きさは、走行許可スイッチがオンとなってからレディー信号Srの出力に伴って冷却流体52の循環が開始されるまでのタイムギャップを考慮して設定される。<第5の実施形態>以下、第5の実施形態について、先の第4の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態でも、トルク制限処理自体の実行の有無を判断する処理を追加する。図8に、本実施形態にかかるトルク制限処理の手順を示す。この処理は、MGECU40によって、たとえば所定周期でくり返し実行される。なお、図8において、先の図7に示した処理に対応するものについては、便宜上同一の符号を付している。本実施形態では、ステップS36aに示すように、停止時温度Tc0と現在の温度Tcとの差が閾値ΔTcthよりも小さいことを、トルク制限処理の実行条件とする。これは、差が大きい場合、冷却流体52の循環処理の停止から現在までの間の経過時間が長いと考えられることに鑑みたものである。経過時間が長い場合、モータジェネレータ10付近の冷却流体52も周囲との熱的な平衡状態へと移行し、温度が低下すると考えられることから、トルク制限処理を行なう必要がなくなる。<第6の実施形態>以下、第6の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。先の図1に示したシステムにおいて、冷却流体52の循環開始直後におけるモータジェネレータ10のトルク指令値Trqが大きくなるのは、車両に対する動力の要求が車両の発進時から大きくなることで、エンジン16の始動要求が生じる場合であると考えられる。これは、モータジェネレータ10に要求される動力として、駆動輪14に出力する動力と、エンジン16を始動させるための動力とが必要となるためである。そこで本実施形態では、冷却流体52の温度に基づき、トルク制限が必要と判断される場合、車両の発進前クラッチC1の係合前にエンジン16を始動する。これにより、モータジェネレータ10に要求される動力を制限することができる。図9に、本実施形態にかかるトルク制限処理の手順を示す。この処理は、HVECU60によって、たとえば所定周期でくり返し実行される。この一連の処理では、まずステップS40において、走行許可スイッチがオフ状態からオン状態に切り替えられたか否かを判断する。この処理は、冷却流体52の循環開始直前のタイミングであるか否かを判断するためのものである。そして、ステップS40において肯定判断される場合、ステップS42において、トランスミッション12の温度Toが閾値温度Tothを超えるか否かを判断する。ここで、温度Toは、モータジェネレータ10付近の冷却流体52の温度と相関を有するパラメータであり、この処理は、モータジェネレータ10付近の冷却流体52の温度が過度に高いか否かを判断するものである。なお、閾値温度Tothは、トルク制限が必要とならない下限値に基づき設定される。ステップS42において肯定判断される場合、ステップS44において、モータジェネレータ10を始動してエンジン16にトルクを付与することで、エンジン16を始動する。ここで、本実施形態では、エンジン16の始動に必要なトルクは、先の図3に示した起動時制限値Trhth2よりも小さい値となるものを想定している。こうしてエンジン16を始動すると、ステップS46において、クラッチC1を閉操作することで、エンジン16の動力を駆動輪14に伝達する。なお、これ以降、モータジェネレータ10のトルク指令値Trqは、車両の要求動力からエンジン16に割り当てられた動力を減算したものに基づき設定されることとなる。このため、MGECU40においては、トルクガード値MAXtrqを通常時制限値Trqth1に常時設定したとしても、冷却流体52のうちインバータ20付近の温度が過度に高くなりうる状況下、トルクが制限される。こうした制限処理を行なうことで、本実施形態では、駆動輪14に供給する動力が通電量の制限によって制限される事態を回避することができる。<その他の実施形態>なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。解除手段について上記第2の実施形態図5において、冷却流体52の温度Tcに代えて、スイッチング素子Sの温度が規定温度以下となることを解除条件としてもよい。また、冷却流体52の温度Tcと、スイッチング素子Sの温度との双方を用い、これらの双方またはいずれか一方がそれぞれに対応する規定温度以下となることを解除条件としてもよい。ここで、スイッチング素子Sの温度は、たとえば図1に示した感温ダイオードSDによって検出される温度をPWM処理し、フォトカプラ等の絶縁通信手段を介して取得すればよい。上記第2の実施形態図5において、解除条件から、カウンタCの値が閾値Cth以上となる旨の条件を削除してもよい。制限手段について起動時制限値Trqth2を固定値とするものに限らない。たとえば、電気角速度ωに応じてスイッチング周波数を変更する設定においては、電気角速度ωに応じて起動時制限値Trqth2を可変設定してもよい。これは、スイッチング周波数に応じてスイッチング素子Sの単位時間当たりの発熱量が相違することに鑑みたものである。またたとえば、冷却流体52の循環開始時におけるモータジェネレータ10付近の冷却流体52の温度が高いほど起動時制限値Trqth2を小さい値に設定してもよい。ここでは、起動時制限値Trqth2の最大値が通常時制限値Trqth1よりも小さくなる設定であってもよいが、これに限らない。制限手段としては、モータジェネレータ10がゼロよりも大きいトルクを出力することを許可しつつも、その大きさを制限するものに限らない。たとえばモータジェネレータ10の通電自体を禁止するものであってもよい。ただし、こうした設定とする場合には、先の第4の実施形態図7等において例示したように、冷却流体52の循環開始時におけるモータジェネレータ10付近の温度が高い場合に限って制限を行なうものとすることが望ましい。制限手段による制限対象となるパラメータについてトルク指令値Trqに限らない。たとえば電流であってもよい。これはたとえば、トルク指令値Trqに基づき指令電流id,iqを設定し、実際の電流id,iqをそれら指令電流id,iqにフィードバック制御する周知の電流フィードバック制御を行なって且つ、指令電流id,iqにガード処理を施すことで行なうことができる。またたとえば、低回転速度領域において指令電流id,iqを最小電流最大トルク制御を行なうための値に設定するものにおいて、インバータ20の入力電圧によっては最小電流最大トルク制御を行なうことができない高回転速度領域における通電量を、冷却流体52の循環開始時に制限するようにしてもよい。これは弱め界磁制御時には最小電流最大トルク制御時よりも同一のトルクとした場合にスイッチング素子SやダイオードDを流れる電流が大きくなることに鑑みたものである。これを考慮する場合、循環開始直後においては、起動時制限値Trqth2よりも小さいトルクであっても、循環開始後所定期間が経過した時点と比較してトルクが制限されることとなる。取得手段について上記第4の実施形態図7において、走行許可スイッチIGのオフ直後における冷却流体52の温度Tc0に代えて、走行許可スイッチのオフ直後のスイッチング素子Sの温度を取得する手段であってもよい。ここで、スイッチング素子Sの温度については、たとえば解除手段についての欄に記載した要領で取得すればよい。また、上記第4の実施形態図7において、上記第6の実施形態図9のように、走行許可スイッチのオン直後冷却循環の開始直前の潤滑油の温度Toを用いてもよい。上記第5の実施形態図8において、走行許可スイッチのオフ直後とその後の走行許可スイッチのオン直後とについての冷却流体52の温度Tc0の変化に代えて、スイッチング素子Sの温度の変化を取得する手段であってもよい。また、上記第5の実施形態図8において、上記第6の実施形態図9のように、走行許可スイッチのオン直後冷却循環の開始直前の潤滑油の温度Toを用いてもよい。上記第9の実施形態図9において、走行許可スイッチのオン直後冷却循環の開始直前の潤滑油の温度Toに代えて、冷却流体52の温度Tc0やスイッチング素子Sの温度としてもよい。また、これに代えて、上記第4の実施形態図7のように、走行許可スイッチIGのオフ直後における冷却流体52の温度Tc0を用いたり、上記第5の実施形態図8のように、走行許可スイッチのオフ直後とその後の走行許可スイッチのオン直後とについての冷却流体52の温度Tc0の変化を用いたりしてもよい。またたとえば、インバータ20と高電圧バッテリ30との接続手段リレーが開状態となっている時間を計時する手段を備えるなら、計時された時間を取得する手段であってもよい。変更手段について上記第2の実施形態図5や、第4の実施形態図7、第5の実施形態図8における閾値Cthを、上記第3の実施形態図6の要領で可変としてもよい。また、閾値Cthの最小値としては、ゼロよりも大きい値としてもよいが、これに限らない。禁止手段について上記第5の実施形態図8において、差Tc0-Tcが閾値ΔTcth以上であることと、停止時温度Tc0が規定温度Tcth以下であることとの論理和が真である場合に制限処理を禁止するものであってもよい。上記第4、第5の実施形態の要領で行なうものに限らず、たとえば、起動時制限値Trqth2を可変として且つ、その最大値を通常時制限値Trqth1とする手段であってもよいことについては、制限手段についての欄に記載したとおりである。またたとえば、閾値Cthを可変として且つ、その最小値をゼロとする手段であってもよいことについては、変更手段についての欄に記載したとおりである。冷却装置の構造についてモータジェネレータ10の上流側にインバータ20を配置してもよい。インタークーラ54を備えない構成であってもよい。冷却流体52の冷却対象がモータジェネレータ10およびインバータ20のみとなるものに限らない。たとえばエンジン16のシリンダブロックをさらに冷却対象とするものであってもよい。トルク制限処理の通知処理について上記第4の実施形態図7や第5の実施形態図8において、通知処理を行なわなくてもよい。また、上記第1の実施形態図1や第2の実施形態図5、第3の実施形態図6において、通知処理を行なってもよい。そのほかハイブリッド車としては、パラレルハイブリッド車に限らず、たとえばシリーズハイブリッド車や、パラレルシリーズハイブリッド車等であってもよい。こうしたものにおいても、上記第1~第5の実施形態において例示された制限手段や、上記第6の実施形態図9において例示した始動手段を採用することは有効である。また、ハイブリッド車にも限らず、たとえば車載主機用のエネルギの貯蔵手段として、電気エネルギの貯蔵手段燃料電池を含むのみを備える電気自動車であってもよい。こうしたものにおいても、上記第1~第5の実施形態において例示された制限手段を採用することは有効である。回転機としては、IPMSMに限らない。また同期機にも限らず、たとえば誘導機であってもよい。インバータ20や高電圧バッテリ30の基準電位とMGECU40等の制御装置の基準電位とを同一としてもよい。"