電波を受信する複数のアンテナを有し、前記アンテナが受信した各受信信号をCMA処理を行う適応制御処理ユニットによって適応制御して出力するアレーアンテナ装置であって、前記適応制御処理ユニットの前段に設けられた信号変形部と、妨害信号を検知する妨害検知部とを備え、前記信号変形部は、前記妨害検知部が妨害信号を検知したときに信号が振幅一定でなくなるように変形する変形処理を前記受信信号に含まれる妨害信号に対して行い、該妨害信号が、希望局の放送波を基準とする、隣接局からの放送波であるアレーアンテナ装置。前記変形処理は、位相情報が保持される直線位相特性をもつフィルタを利用して実行される、請求項1記載のアレーアンテナ装置。前記電波はFM放送電波である、請求項1記載のアレーアンテナ装置。前記妨害信号に対する変形処理は、前記受信信号に含まれる希望する放送局からの放送電波の中心周波数から一定距離離れた周波数を中心周波数とする周波数帯域に対して、変形処理が行われる、請求項3記載のアレーアンテナ装置。しかしながら、上記CMAを用いて適応制御処理を行う従来のFMラジオ受信機の構成では、希望するFM放送局に隣接するFM放送局からくる隣接チャンネル電波が引き起こす妨害による受信性能への影響が考慮されておらず、次に説明するような欠点があることを発明者は見出した。すなわち、CMAへの入力信号が、希望する放送局からの電波のみ受信している良好な受信状況では特に問題は無いが、隣接する放送局からくる隣接チャンネル電波が存在する環境下であると、CMAはそのアルゴリズムとして、振幅が一定である2波信号を受信したときは電界強度の低い方の信号を抑圧して高い信号を受信しようとする指向性を実現する性質を持つため、受信電波状況によって隣接チャンネル電波の方が強い場合、合成する際に、希望局からの電波を抑圧し、隣接局からの電波を受信してしまうという課題が存在する。このような課題は、FM放送に限らず存在していた。本発明は、上記従来のラジオ受信機の課題を考慮し、隣接局からの隣接チャンネル電波の妨害による影響が大きい状況においても、隣接局からの電波を抑圧して、希望局からの電波を良好に受信できるアレーアンテナ装置を提供することを目的とする。本発明は、電波を受信する複数のアンテナを有し、前記アンテナが受信した各受信信号をCMA処理を行う適応制御処理ユニットによって適応制御して出力するアレーアンテナ装置であって、前記適応制御処理ユニットの前段に設けられた信号変形部と、妨害信号を検知する妨害検知部とを備え、前記信号変形部は、前記妨害検知部が妨害信号を検知したときに信号が振幅一定でなくなるように変形する変形処理を前記受信信号に含まれる妨害信号に対して行い、該妨害信号が、希望局の放送波を基準とする、隣接局からの放送波であるアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第1の発明は、電波を受信する複数のアンテナを有し、前記アンテナが受信した各受信信号をCMA処理を行う適応制御処理ユニットによって適応制御して出力するアレーアンテナ装置であって、前記適応制御処理ユニットの前段に設けられた信号変形部を備え、前記信号変形部は、信号が振幅一定でなくなるように変形する変形処理を前記受信信号に含まれる妨害信号に対して行うアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第2の発明は、前記適応制御処理ユニットは、CMA処理を行うユニットであり、最良の受信状態を実現するウェイトベクトルを計算する適応制御部と、前記ウェイトベクトルを用いて入力される信号を合成するアレー合成部とを有し、前記信号変形部からの出力信号は、前記適応制御部と前記アレー合成部へそれぞれ入力される、本発明に関連する第1の発明のアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第3の発明は、前記適応制御処理ユニットは、CMA処理を行うユニットであり、最良の受信状態を実現するウェイトベクトルを計算する適応制御部と、前記ウェイトベクトルを用いて入力信号を合成するアレー合成部とを有し、前記信号変形部からの出力信号は、前記適応制御部へ入力され、前記受信信号は前記アレー合成部へ入力される、本発明に関連する第1の発明のアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第4の発明は、前記妨害信号を検知する妨害検知部をさらに備え、前記妨害検知部が妨害信号を検知したときは前記信号変形部による処理を行い、検知しないときは前記信号変形部による処理を行わない、本発明に関連する第1の発明のアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第5の発明は、前記変形処理は、位相情報が保持される直線位相特性をもつフィルタを利用して実行される、本発明に関連する第1の発明のアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第6の発明は、前記電波はFM放送電波である、本発明に関連する第1の発明のアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第7の発明は、前記妨害信号に対する変形処理は、前記受信信号に含まれる希望する放送局からの放送電波の中心周波数から一定距離離れた周波数を中心周波数とする周波数帯域に対して、変形処理が行われる、本発明に関連する第6の発明のアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第8の発明は、前記妨害信号は、希望局の放送波を基準とする、隣接局からの放送波である、本発明に関連する第1の発明のアレーアンテナ装置である。本発明に関連する第9の発明は、電波を受信する複数のアンテナを有し、前記アンテナが受信した各受信信号をCMA処理を行う適応制御処理によって合成するアレーアンテナの制御方法であって、前記適応制御処理のステップの前段において変形処理を行う信号変形ステップを備え、前記信号変形ステップは、前記受信信号に含まれる妨害信号に対してその妨害信号が振幅一定でなくなるように変形するステップであるアレーアンテナの制御方法である。本発明に関連する第10の発明は、本発明に関連する第1の発明のアレーアンテナ装置を内蔵したラジオ受信機であって、前記複数のアンテナからの出力をそれぞれ周波数変換する複数の周波数変換部と、前記周波数変換部からのそれぞれの出力をそれぞれAD変換する複数のAD変換部と、信号を復調する復調部と、前記復調された信号をDA変換するDA変換部と、前記DA変換部からの出力を入力するスピーカとを備え、前記信号変形部は、前記AD変換部からのそれぞれの出力に対して前記変形処理を行い、前記適応制御ユニットはその変形処理された信号を利用して適応制御を行い、前記復調部へ出力するものである、ラジオ受信機である。本発明に関連する第11の発明は、本発明に関連する第10の発明のラジオ受信機に用いられる集積回路であって、前記AD変換部と、前記信号変形部と、前記適応制御ユニットと、前記復調部と、前記DA変換部とをワンチップ化した、集積回路である。本発明に関連する第12の発明は、本発明に関連する第9の発明のアレーアンテナの制御方法の、前記適応制御処理のステップの前段において、前記受信信号に含まれる妨害信号に対してその妨害信号が振幅一定でなくなるように変形する変形処理を行う信号変形ステップをコンピュータに実行させるための、プログラムである。本発明に関連する第13の発明は、本発明に関連する第12の発明のプログラムを記録した記録媒体であって、コンピュータにより処理可能な記録媒体である。本発明は、隣接チャンネル電波の妨害による影響が大きい状況においても、隣接局からの電波を抑圧して希望局からの電波を良好に受信できるアレーアンテナ装置を提供できる。以下、図面を参照して、本発明および本発明に関連する発明の実施の形態にかかるアレーアンテナ装置が自動車に設置され、アナログFM放送を受信する車載ダイバーシティ型のFMラジオ受信機に適用した場合を例に説明する。なお、以下の説明では簡単のために接続されるアンテナが2本の場合を例として説明することとするが、アレーアンテナの理論から、必ずしもこれに限定されるものではなく、2本以上のアンテナを備えていても構わない。また、各図面において、本発明に特に関係のない構成要素は省略している。実施の形態1図1は、本発明に関連する発明の実施の形態1に係るアレーアンテナ装置を内蔵したラジオ受信機の全体構成を示すブロック図である。図1において、ラジオ受信機は、アンテナ1、2、フロントエンド部以後、FEと呼ぶ3、4、AD変換部以後、ADCと呼ぶ5、6、IQ変換部7、8、適応制御部9、信号変形部10、アレー合成部12、FM復調部13、DA変換部以後、DACと呼ぶ14、スピーカ15から構成される。本発明の適応制御処理ユニット25は、一例として適応制御部9とアレー合成部12で構成される。ここにアレーアンテナ装置は、少なくとも、上記アンテナ1、2、信号変形部10、適応制御処理ユニット25で構成される。アンテナ1、2は、FM放送局からの電波を受ける空中線で、例えば、ポールアンテナや、窓などのガラスに組み込まれたガラスアンテナである。例えば、ガラスアンテナは、導電性ペーストを印刷することで形成される。FE3、4は、アンテナ1、2が受信した高周波信号をより周波数の低い中間周波数帯に変換し、後段のADC5、6にそれぞれ出力する。ADC5、6は、FE3、4から出力される中間周波数帯のアナログ信号をディジタル信号に変換し以後、IF信号と呼ぶ、IQ変換部7、8にそれぞれ出力する。IQ変換部7、8は、ADC5、6から出力される中間周波数帯のディジタル信号を、直交復調およびダウンサンプリングを行い、信号変形部10に出力する。IQ変換部7、8の具体的な処理を図2に示す。中間周波数帯のディジタル信号を2つに分岐させ、図2に示すように、SIN信号およびCOS信号をそれぞれに掛け合わせダウンサンプリングするとI信号とQ信号という複素化された信号が得られる。なお、図2のFifはIF信号の中心周波数、FsはIF信号のサンプリング周波数を示す。また、piは円周率であり、nは何サンプル目かを示すディジタル信号であり、サンプリング周期1/Fsの整数倍の時刻におけるデータを保持している。このように図2では出力が2つになっているが、以後行われる信号処理では必ずI信号とQ信号を同時に用いるので、他の図においては1つの信号以後、IQ信号と呼ぶとみなして記載している。適応制御部9は、後述する信号変形部10から出力されたIQ信号について、FM変調が振幅一定であることに着目し、振幅一定基準に基づき適応制御を行い、その基準に対して最適となる振幅と位相情報を持つウェイトベクトルをアレー合成部12に出力する。ここに、上記振幅一定の基準は、本発明の適応制御の規範の一例である。具体的には、周知の適応アルゴリズムとしてCMACONSTANTMODULUSALGORITHM、を用いることが望ましい。ウェイトベクトルを計算する際、アレー合成部12の出力も用いる。ここにウェイトベクトルとは、各アンテナ1、2から入力されてくる信号を補正操作する際の振幅と位相の変化量を示す複素数のベクトルであり、一方IQ信号も複素信号として扱えるため、振幅と位相の操作を複素数どうしの乗算という簡潔な形で表現することができる。アレー合成部12はそのウェイトベクトルに従って、信号変形部10から出力されたIQ信号に対して、振幅と位相を制御することで、その合成信号を出力する。以下、CMAの問題点を先ず説明し、その次に本実施の形態を説明する。図3aは、希望局から送信された希望波と隣接局から送信された隣接波の2波を同時に受信した際のIF信号の周波数特性を示すが、元来希望波と隣接波の中心周波数差が、各々の周波数遷移幅よりも十分に大きければローパスフィルタ等のフィルタリング処理で隣接波のみを除去できる。しかし図3aのように希望波と隣接波の中心周波数が近く各々の変調率が高いときには互いの帯域が重なるため、フィルタリング処理では隣接波のみを除去することはできない。そこで、図4に示すように希望波と隣接波の到来方向が別方向であることに着目すれば、前述したCMAが行っている指向性制御機能を利用できる可能性があることを見出した。この別方向とは、図4に示すとおりである。図4は、アンテナ1とアンテナ2それぞれにおいて希望波と隣接波共に平面波とするの2波を受信している状況を示している。アンテナ1では希望波16と隣接波18が受信され、アンテナ2では希望波17と隣接波19が受信される。希望波16および希望波17は、二つのアンテナ位置を結んだ線分に対し中心を通りかつ直交する直線を基準として、希望波到来角度20の方向から入射する。同様に隣接波18および隣接波19は、隣接波到来角度21の方向から入射する。ところで、希望波と隣接波とに対してCMAの指向性制御機能の利用を考える上で次の問題点がある。すなわち、CMAは振幅一定基準において最適となるよう制御されるが、振幅一定の2波信号を受信したときは電界強度の低い信号を抑圧し高い信号を受信しようとする指向性を実現する性質を持つ。そのため、図3aのような希望波より隣接波の電界強度が大きい信号を受信したときは、そのままCMAで合成すると図3bのように希望波が抑圧され隣接波のみを受信してしまう。そこで、本実施の形態1では、このような現象を回避するために、上述したように、信号変形部10によってIQ変換部7、8からそれぞれ出力されてくるIQ信号に対して所定の変形を施した後、適応制御部9へ入力させている。上記希望波と隣接波の到来方向が別方向という仮定は、実車走行時においては希望波と隣接波双方がフェージングを受けて振幅と位相がある確率分布に基づいて分布している例えば見通し外であるとき、振幅はレイリー分布、位相は一様分布でモデル化できることから、完全に同一方向から到来することはごく稀であるため、妥当な条件である。信号変形部10は、図3bのような状況を回避するように隣接局の信号を変形して適応制御部9、アレー合成部12に出力する。具体的には、図3aのような信号を受信したときに隣接局の信号に対してCMAの振幅一定基準に反するような信号に変形する。すなわち、隣接局の信号はFM信号であるため、振幅一定であるが、故意に振幅が一定でなくなるように、信号に変形を与える。それによって、CMAのアルゴリズムによれば、2波のうち振幅が一定でない方を抑圧しようとするので、変形後の隣接局の信号は抑圧されることになる。なお隣接局の信号の中心周波数は、ユーザによって希望局の放送電波の中心周波数が選択されているので、その200kHz国内では離れた周波数を中心周波数とする電波であることは分かっているので、その隣接波の中心周波数に焦点を絞って変形すればよいことになる。なお、本実施の形態1の例においてはノッチフィルタを用いて変形を行った。その結果、信号変形部10の出力信号は図5aのようになり、CMAにとっては希望波を抑圧して隣接波を受信するよりも、隣接波を抑圧して希望波を受信した方が振幅一定基準により近づくため、図5bに示すように隣接波を抑圧し希望波を受信することが可能となる。なお変形するための手法は、隣接局の信号が振幅一定基準から外れるような処理であればよいので、ノッチフィルタだけでなくローパスフィルタ、バンドストップフィルタ、コム櫛形フィルタなどの時間領域における処理でもよい。その際、CMAにとって位相情報は到来波方向に関わる重要な情報であるため、位相情報が保持される直線位相特性をもつフィルタであることが望ましい。同様の理由で、時間領域以外の周波数領域などにおける処理でも、隣接局の信号が振幅一定基準から外れるような処理であればよい。この時も位相情報が保持される処理であることが望ましい。アレー合成部12は、適応制御部9が出力するウェイトベクトルに基づき、信号変形部10からのそれぞれのIQ信号の振幅と位相を制御することで一つの信号へ合成し、適応制御部9、FM復調部13に出力する。FM復調部13は、アレー合成部12から入力されるIQ信号をコンポジット信号に復調し、その後コンポジット信号を音声信号に復調し、DAC14に出力する。DAC14は、FM復調部13からのディジタル音声信号をアナログ音声信号に変換し、スピーカ15に出力する。スピーカ15は、DAC14から入力されるアナログ信号から音声を再生する。次に、受信機全体の動作を図6のフローチャートを用いて説明する。まず、FE3、4で2本のアンテナ1、2で受信された電波情報を中間周波数帯に変換した後ステップS701、ADC5、6でディジタル信号に変換するステップS702。次に、IQ変換部7、8で変換されたディジタル信号を複素化しステップS703、信号変形部10にて前述の信号変形処理を行いステップS705、その出力を適応制御部9、アレー合成部12に出力する。適応制御部9では、振幅一定基準に基づき適応制御を行い、その基準に対して最適となる振幅と位相情報を持つウェイトベクトルをアレー合成部12に出力するステップS707。アレー合成部12では、適応制御部9が出力するウェイトベクトルに基づき信号変形部10からの出力を合成し、FM復調部13に出力するステップS708。FM復調部13では、アレー合成部12から入力されるIQ信号をコンポジット信号に復調し、その後コンポジット信号を音声信号に復調しDAC14に出力するステップS709。DAC14では、FM復調部13からのディジタル音声信号をアナログ音声信号に変換し、スピーカ15に出力しステップS710、スピーカ15ではDAC14から入力されるアナログ信号から音声を再生しステップS711、全体の処理が一通り終了する。このような処理により、希望波より隣接波の電界強度が大きい信号を受信するような状況においても、希望波を抑圧し隣接波のみを受信してしまうことを回避することができ、受信機全体として見たとき隣接チャンネル電波の妨害の影響を受けることなく希望波の良好な受信状態を維持できる。実施の形態2次に、本発明に関連する発明の実施の形態2について説明する。図1に示した実施の形態1では、希望波の変調率が高く、信号変形部10による処理が隣接波だけでなく希望波にも影響する状況、例えば希望波が歪む状況においても、隣接波を抑圧し希望波を受信するようにしている。これはアレー合成部12への入力が信号変形部10の出力であるため、アレー合成部12は歪んだ希望波を出力してしまい、受信状態が悪化することになっている。本実施の形態2はその問題を解決するもので、その構成を図7に示す。図1の形態と同じ部分については説明を省略する。IQ変換部7、8はそれぞれの出力信号を、信号変形部10に加え、アレー合成部12にも出力する。そして信号変形部10は、適応制御部9にのみ変形した信号を出力する。受信機全体の動作を示すフローチャートは図1の構成のフローチャートである図6と同じであるので説明は省略する。このような接続関係にすることで、アレー合成部12への入力は信号変形部10の影響を受けなくなるため、図1の形態による効果に加え、前述のような状況においても希望波を歪まず出力でき、良好な受信状態を維持できる。実施の形態3次に、本発明の実施の形態3について説明する。図1に示した実施の形態1では、隣接チャンネル電波の妨害が発生しない状況においても信号変形部10が動作する。そのため、隣接チャンネル電波の妨害が無く希望波の変調率が高いときに信号変形処理を行うと、信号変形部10の出力が変形されて振幅一定基準から外れる希望波のみの状態になってしまい、CMAの処理が不安定になったり希望波を抑圧してしまう。実施の形態3はその問題を解決するもので、その構成を図8に示す。図1の形態と同じ部分については説明を省略する。図1の構成に加え、隣接チャンネル妨害検知部11を有する。IQ変換部7、8はそれぞれの信号を、信号変形部10に加え、隣接チャンネル妨害検知部11にも出力する。信号変形部10は、IQ変換部7、8から出力されたIQ信号に対して、隣接チャンネル妨害検知部11が隣接波を検知すると、図1の形態と同じく、図3bのような状況を回避するように、隣接局からの信号を変形して適応制御部9、アレー合成部12に出力する。これに対して、信号変形部10は、隣接チャンネル妨害検知部11が隣接波を検知しないときは、変形せずにそのまま出力する。なお、前述の信号変形処理時にかかる遅延時間分、遅延させてそのまま出力するほうが望ましい。このように処理を切り替えることで、隣接チャンネル電波の妨害の有無に関わらず、常に安定かつ良好な受信状態を実現できる。隣接チャンネル妨害検知部11は、上述のようにIQ変換部7、8から出力されたIQ信号から隣接チャンネル電波の妨害が発生しているかを検知し、その情報を信号変形部10に出力するが、その検知する具体的な方法としては、隣接チャンネル電波の妨害が希望波中心周波数より高い周波数に存在する場合ハイパスフィルタで隣接波中心周波数付近の信号を取り出し、その電界強度を測定して、設定した閾値と比べることによって、隣接チャンネル電波の妨害の有無を判断できる。また、ハイパスフィルタだけでなく、希望波中心周波数から周波数軸上で離れた信号の有無が検出できれば良いので、バンドパスフィルタのような他の時間領域における処理や、周波数領域などの他領域における処理でもよい。次に、受信機全体の動作を図9のフローチャートを用いて説明する。IQ変換部7、8において複素化されたステップS703IQ信号から、隣接チャンネル妨害検知部11が隣接チャンネル電波の妨害の有無を検知するステップS704。もし受信信号に隣接チャンネル電波の妨害があると検知されたときは信号変形部10にて前述の信号変形処理を行いステップS705、検知されないときは何もせず、その出力を適応制御部9、アレー合成部12に出力する。このような処理により、図1の実施の形態1による効果に加え、隣接チャンネル妨害検知部11により、信号変形機能のON、OFFができるため、隣接チャンネル電波の妨害が無く、希望局の変調率が高く帯域幅が広がるような受信信号のときにおいても、良好な受信状態を維持できる。実施の形態4次に、本発明の実施の形態4について説明する。図7の実施の形態2では、隣接チャンネル電波の妨害が有り信号変形部10による処理が隣接波だけでなく希望波にも影響する状況においては受信状態は良好であるが、隣接チャンネル電波の妨害が無く希望波の変調率が高く周波数幅の広がりが広い状況においては受信状態は悪化する。図8の実施の形態3では、隣接チャンネル電波の妨害が有り信号変形部10による処理が隣接波だけでなく希望波にも影響する状況においては受信状態は悪化するが、隣接チャンネル電波の妨害が無く希望波の変調率が高い状況においては受信状態は良好である。そこで、図10に、図7の実施の形態2と図8の実施の形態3の長所を併せ持つ構成を示す。図1の形態と同じ部分については説明を省略する。図7の構成に加え、隣接チャンネル妨害検知部11を有する。IQ変換部7、8はそれぞれの信号を、信号変形部10に加え、隣接チャンネル妨害検知部11、アレー合成部12にも出力する。信号変形部10は、適応制御部9にのみ信号を出力する。信号変形部10および隣接チャンネル妨害検知部11は、図8の実施の形態3にて述べた動作と同じである。受信機全体の動作を示すフローチャートは図8の構成のフローチャートである図9と同じであるので説明は省略する。このような構成にすることで、図1の形態による効果に加え、アレー合成部12の入力は信号変形部10の影響を受けなくなるため、隣接チャンネル電波の妨害が有り信号変形部10による処理が隣接波だけでなく希望波にも影響する状況において受信状態が良好である。さらに、隣接チャンネル妨害検知部11による信号変形機能のON、OFFができるため、隣接チャンネル電波の妨害が無く希望波の変調率が高い状況においても受信状態が良好である。つまり、様々な電波到来状況において、良好な受信状態を維持し続けることができる。また、車載FMラジオ受信機のソフトウェアを工夫するだけで、ハードウェアを変更する手法に比べ比較的低コストで、様々な受信電波環境下における合成処理を含む手法を正常に安定して動作させることができる。実施の形態5次に、本発明に関連する発明の実施の形態5について説明する。図1に示した実施の形態1の構成では、隣接波の電界強度、到来方向、変調内容、中心周波数差などによっては、CMAの適応制御処理で隣接波を抑圧しないときがある。例えば、隣接波がモノラル信号でかつ変調周波数が低く、信号変形に急峻なノッチフィルタを用いたとき、CMA処理を数値計算する処理単位内の全てのサンプルが隣接波の影響を受けないときが存在しうる。このため、ある瞬間には隣接波を抑圧するよう所望の動作をし、またある瞬間には隣接波が数値計算上隣接波が存在しないように見えるため隣接波を抑圧しないよう動作する。さらにフィルタが急峻であると、CMA処理の演算が収束し指向性が安定する前に隣接波の状態が変化してしまう。このため、このような条件においては受信状況は悪化する。この問題を解決した実施の形態5を図11に示す。図1の実施の形態1の構成に加え、擬似希望信号加算部24、適応制御部41、アレー合成部27、受信電波状況分析部40、信号選択部28がさらに設けられている。前記IQ変換部7、8から出力されたIQ信号は、信号変形部10に加えてさらに、アレー合成部27、擬似希望信号加算部24、受信電波状況分析部40へも入力されている。擬似希望信号加算部24からの出力信号は適応制御部41へ入力されている。アレー合成部27からの出力は適応制御部41と信号選択部28へ出力されている。また前記アレー合成部12からの出力も信号選択部28へ入力されている。さらに信号選択部28の出力は前記FM復調部13へ出力されている。また、受信電波状況分析部40からの出力信号は信号選択部28へ入力されている。ここに適応制御部41は前記適応制御部9と同じ機能を有し、アレー合成部27も入力信号が異なるだけで、アレー合成部12と同じ機能を有する。擬似希望信号加算部24は、図12aに示すように、IQ変換部7、8から出力されたIQ信号の希望波30に対して、十分高い電界強度である擬似希望信号31を生成し、そのIQ信号の希望波30に加算して適応制御部41に出力する。この擬似希望信号31は、CMAの振幅一定規範を満たせばよいので変調信号に関する制限は無い。例えば変調内容が正弦波であるIQ信号でよい。その時、擬似希望信号加算部24の出力信号は図12aのようになり、擬似希望信号31と隣接波32の2波が有意な信号となる。その結果、適応制御部41において、CMAは振幅一定の2波信号を受信したときは電界強度の低い信号を抑圧し高い信号を受信しようとする指向性を実現する性質を持つため、隣接波を抑圧しようと動作する。一方アレー合成部27への入力はIQ変換部7、8の出力であり、擬似希望信号31の影響を受けないため、図12bのように希望波を受信することができる。アレー合成部27は、適応制御部41が出力するウェイトベクトルに基づき2つのアンテナ入力であるIQ変換部7、8からのそれぞれのIQ信号の振幅と位相を制御することで一つの信号へ合成し、適応制御部41、信号選択部28に出力する。このようにして希望波が取り出される。受信電波状況分析部40は、CMA処理を数値計算する処理単位において隣接妨害の影響度合いを測定する。具体的な方法としては、例えば信号変形部10で用いたフィルタで演算し、IQ信号の振幅電界強度を計算し、ハイパスフィルタで抽出することで測定できる。処理単位において隣接妨害の影響が小さいときは測定値は小さくなり、影響が大きいときは測定値が大きくなる。この受信電波状況分析部40からの出力信号は、信号選択部28へ入力されている。信号選択部28は、受信電波状況分析部40からの出力信号から、アレー合成部12とアレー合成部27の出力のうち、最適な方を選択し出力する。具体的には、隣接妨害の影響度合いが小さく、予め設定している閾値より小さいとき、つまり、受信電波状況分析部40からの出力が小さいときは、擬似希望信号加算手法であるアレー合成部27の出力を選択し、隣接妨害の影響度合いが大きいとき、つまり受信電波状況分析部40からの出力が前記した閾値より大きいときは、信号変形手法であるアレー合成部12の出力を選択する。次に、受信機全体の動作を図13のフローチャートを用いて説明する。上述した実施の形態1と同じ部分については説明を省略する。すなわちIQ変換部7、8において複素化されたステップS703IQ信号から、受信電波状況分析部40において隣接妨害の影響度合いを測定するステップS714。信号選択部28はその測定値に基づき処理を切り替える。すなわち、測定値が小さいときは擬似信号加算手法を選択することになり、擬似希望信号加算部24において十分高い電界強度である擬似希望信号を加算させステップS715、S707、適応制御部41とアレー合成部27で適応制御を行うステップS709、S710。他方、測定値が大きいときは信号変形手法を選択することになり、信号変形部10において隣接局の隣接波の信号に対して、CMAの振幅一定基準に反する信号に変形しステップS715、S716、適応制御部9とアレー合成部12で適応制御を行うステップS709、S710。信号選択部28はいずれかの合成出力を選択することになる。なお、受信電波状況分析部40自身が、アレー合成部27、擬似希望信号加算部24、および信号変形部10への入力を選択するように構成してもよい受信電波状況分析部40から上方に伸びる制御矢印400参照。すなわち、上述のように信号選択部28において信号を選択させるのではなく、受信電波状況次第で、受信電波状況分析部40が、擬似希望信号加算部24、適応制御部41、アレー合成部27の組か、信号変形部10、適応制御部9、アレー合成部27の組かを選択し、一方の組の動作を停止させ、残る他方の組だけを動作させることも可能である。この場合は信号選択部28は無くてよい。なお、本発明に関連する発明のプログラムは、上述した本発明に関連する発明のアレーアンテナの制御方法のステップの動作をコンピュータにより実行させるためのプログラムであって、コンピュータと協働して動作するプログラムである。また、本発明に関連する発明の記録媒体は、上述した本発明に関連する発明のアレーアンテナの制御方法のステップの全部又は一部の動作をコンピュータにより実行させるためのプログラムを記録した記録媒体であり、コンピュータにより読み取り可能且つ、読み取られた前記プログラムが前記コンピュータと協動して前記動作を実行する記録媒体である。なお、本発明に関連する発明のプログラムの一利用形態は、コンピュータにより読み取り可能な、ROM等の記録媒体に記録され、コンピュータと協働して動作する態様であっても良い。また、本発明に関連する発明のプログラムの一利用形態は、インターネット等の伝送媒体、光電波音波等の伝送媒体中を伝送し、コンピュータにより読みとられ、コンピュータと協働して動作する態様であっても良い。また、上述した本発明に関連する発明のコンピュータは、CPU等の純然たるハードウェアに限らず、ファームウェアや、OS、更に周辺機器を含むものであっても良い。なお、本発明の所定部分は集積回路によりワンチップ化されていてもよい。例えば、実施の形態1において、AD変換部と、信号変形部と、適応制御ユニットと、復調部と、DA変換部とをワンチップ化した、集積回路である。もちろんこれらが全て集積化されている必要はない。また、他の実施の形態についても同様に適宜集積回路化可能である。また、以上説明した様に、本発明の構成は、ソフトウェア的に実現しても良いし、ハードウェア的に実現しても良い。