地盤中を移動させて地盤改良を行う地盤改良装置であって、鉛直軸回りに回転し、互いに平行に配列された少なくとも3本以上の回転軸と、該回転軸の下端に固定されて水平回転する掘削翼と、を備え、水平方向に配列される前記掘削翼のうち中央に配置される中央掘削翼は、その両側に配置される他の掘削翼よりも下側の位置に設けられていることを特徴とする地盤改良装置。前記他の掘削翼は、前記中央掘削翼の外周縁から水平面に対して斜め上方45度に向けた範囲によって囲まれる領域に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の地盤改良装置。前記中央掘削翼を支持する回転軸には、前記両側の掘削翼と同じ高さの位置に、該回転軸と共に回転する攪拌翼が同軸に設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の地盤改良装置。しかしながら、従来の地盤改良装置では、図7に示すように、隣り合う地盤改良領域K11、K12どうしをオーバーラップさせて掘削、改良する場合、先行地盤改良領域K11が十分に固化する前に、後行地盤改良領域K12を施工するため、強度の小さな状態の先行地盤改良領域K11に隣接する地盤G肩部の地盤Gcに地盤改良装置10の荷重自重がかかると、その肩部の地盤Gaに緩みが生じ、先行改良壁K11側に崩れるうえ、地盤改良装置10の先行地盤改良領域K11とは反対側からは土圧を受けることになる。そのため、本来、符号K12’のように地盤改良装置10の姿勢を鉛直方向Yに向けた状態で掘削、改良すべきところを、地盤改良装置10自体が先行地盤改良領域K11側に逃げて傾き、その傾いた姿勢のまま掘削、改良が行われてしまい、造成された改良壁の品質を確保することができないという問題があった。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、掘削地盤の安定化を図ることで、装置が傾いた姿勢になるのを防ぐことができ、形成する地盤改良壁の品質を確保することができる地盤改良装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係る地盤改良装置では、地盤中を移動させて地盤改良を行う地盤改良装置であって、鉛直軸回りに回転し、互いに平行に配列された少なくとも3本以上の回転軸と、回転軸の下端に固定されて水平回転する掘削翼とを備え、水平方向に配列される掘削翼のうち中央に配置される中央掘削翼は、その両側に配置される他の掘削翼よりも下側の位置に設けられていることを特徴としている。本発明では、3本以上設けられる回転軸のうち中央に位置する回転軸の下端に設けられる中央掘削翼が他の両側の掘削翼よりも下側の位置に突出した状態で設けられ、本地盤改良装置による掘削断面のうち中央部分が先行して掘削されるので、中央掘削翼で掘削した領域の周囲の地山の緩みを抑えることができ、安定した掘削を行うことができる。そして、本発明の地盤改良装置では、装置の重心位置が中央掘削翼の位置となり、装置の幅方向中心となる。そのため、連続施工により地盤改良壁を施工する場合、先行地盤改良領域に対して後行地盤改良領域の一部をオーバーラップさせて掘削、改良を行うことになるが、先行地盤改良領域に隣接する掘削面の地盤角部の地盤にかかる荷重を小さくすることができる。したがって、前記角部の地盤が緩むのを防ぐことが可能となるので、その角部が先行地盤改良領域側に崩れて地盤改良装置が先行地盤改良領域側に傾いた姿勢になるのを防止することができ、地盤改良装置を傾斜させずに鉛直方向に向けた姿勢で掘削、改良させることができ、地盤改良壁の品質を確保することができる。また、装置の幅方向中心に位置する中央掘削翼に装置の重心が位置し、掘削開始初期の地盤表面に中央掘削翼の先端が挿入されるので、地盤改良装置が水平方向に振れて移動したり、傾くのを抑制することができる。さらに、中央掘削翼で先行掘削することで、その先行地盤改良領域の周囲の地盤に緩みが生じ、中央掘削翼の両側に設けられる掘削翼の回転トルクを小さくすることが可能となり、装置全体として必要なトルクを低減することができ、駆動設備の容量を抑えることができ、コストの低減と、装置の軽量化および小型化を図ることができる。また、本発明に係る地盤改良装置では、他の掘削翼は、中央掘削翼の外周縁から水平面に対して斜め上方45度に向けた範囲によって囲まれる領域に設けられていることが好ましい。この場合には、中央掘削翼の外周縁から水平面に対して斜め上方45度に向けた範囲によって囲まれた緩み領域に両側の掘削翼が配置されるので、これら両側の掘削翼によって緩んだ地盤を効率よく掘削することができる。また、本発明に係る地盤改良装置では、中央掘削翼を支持する回転軸には、両側の掘削翼と同じ高さの位置に、回転軸と共に回転する攪拌翼が同軸に設けられていることが好ましい。この場合、両側の掘削翼同士の間でかつ中央掘削翼の上方の位置において、中央掘削翼で掘削した土砂が攪拌されない部分をなくすことができる。つまり、両側の掘削翼の高さ位置でも均一に土砂を攪拌することができるので、中央掘削翼の回転軸周囲の攪拌不良によって回転トルクが上昇するのを抑えることができる。本発明の地盤改良装置によれば、掘削地盤の安定化を図ることで、装置が傾いた姿勢になるのを防ぐことができ、形成する地盤改良壁の品質を確保することができる。以下、本発明の実施の形態による地盤改良装置について、図面に基づいて説明する。図1に示すように、本実施の形態による地盤改良装置1は、例えば建物の基礎直下において、壁状あるいはブロック状での地盤改良部を形成するための装置である。バックホウ等の作業機2図5参照のアーム先端にアタッチメントとして装着して使用され、3軸の回転軸の各下端に備えた掘削翼を回転させながら地盤中を鉛直方向下方に移動させて掘削し、その掘削土に地盤改良材を添加して混合し、攪拌することにより前記地盤改良部を施工するものである。ここで、掘削土に添加される地盤改良材として、地盤改良の目的に応じて、例えばセメントミルク等の液状の材料や、粉体状の材料などの適宜な薬剤を採用することができる。なお、以下の説明で掘削土とは、地盤改良装置1によって掘削された地盤と地盤改良材とが混合されたものも含む。また、図1に示す地盤改良装置1において、紙面に向かって左右方向の長さ寸法を幅方向Xという。地盤改良装置1は、鉛直軸回りに回転し、互いに平行に設けられた複数の第1回転軸1111A、11B、11Cと、それぞれ第1回転軸11の下端に固定されて水平回転する第1掘削翼1212A、12B、12Cと、隣り合う第1回転軸11同士の中間で第1回転軸11に平行に配置され、第1回転軸11の回転が伝達されて鉛直軸回りに回転する第2回転軸1313A、13Bと、第2回転軸13の下端に固定されて水平方向に回転する第2掘削翼1414A、14Bと、第2掘削翼14の上方で第1掘削翼12及び第2掘削翼14によって掘削されない断面領域後述する第2掘削領域M2内に位置し、隣り合う第1掘削翼12同士の回転軌跡の共通外接線図2の符号Tに沿って設けられるサイドカッタ15と、を備えている。3軸の第1回転軸11A、11B、11Cのうち中央の第1回転軸11Bは、両側の第1回転軸11A、11Cよりも下方に突出する長さ寸法であり、それぞれの上端11aが後述する支持フレーム16図5参照に対して軸回りに回転可能に支持されている。そして、各第1回転軸11の先端には、下方に向けて尖った形状をなす先端刃17が設けられている。そして、3軸の第1回転軸11および2軸の第3回転軸13は、それぞれが軸方向Yの複数個所図1で4箇所で連結軸18によって互いに平行に且つ一定間隔をあけて支持されている。第2回転軸13A、13Bは、それぞれ同じ長さ寸法で、第1回転軸11よりも短く、下端に設けられる第2掘削翼14が第1掘削翼12よりも上方に位置するようになっている。連結軸18は、幅方向Xに沿って延び、第1回転軸11及び第2回転軸13をそれぞれ回転自在に支持するとともに、こられ回転軸11、13を水平方向に連結している。第1掘削翼12A、12B、12Cは、それぞれ第1回転軸11A、11B、11Cの下端から径方向外側に向けて棒状の翼軸12aが延び、その翼軸12aの周面に複数の切削ビット12bが配置された構成となっており、第1回転軸11とともに中心軸線回りに回転する。第2掘削翼14A、14Bは、図2に示すように、第1掘削翼12よりも小径断面を掘削するものであり、第2回転軸13とともに中心軸線回りに回転する。そして、第1掘削翼12と第2掘削翼14によって、図4aに示す第1掘削領域M1が掘削されることになる。図3に示すように、第1掘削翼12A、12B、12Cのうち幅方向Xで中央に位置する中央掘削翼12Bは、その両側に配置される他の掘削翼12A、12Cよりも下側の位置に設けられている。そして、他方の掘削翼12A、12Cは、中央掘削翼12Bの外周縁12cから水平面に対して斜め上方45度に向けた範囲図3でθ=45度によって囲まれる領域αに設けられている。また、図1に示すように、第1回転軸11は、内部に軸方向全体にわたって流路が設けられており、上端11aに供給された地盤改良材が下端へ流通するようになっている。そして、第1掘削翼12の周面には前記地盤改良材を噴射させるための噴出口12dが内部の流路に連通した状態で設けられ、この噴出口12dから地盤改良材を第1掘削翼12の回転とともに径方向外方へ向けて噴射させ、掘削土に混合させる構成となっている。図1に示すように、第1回転軸11および第2回転軸13には、これら回転軸11、13と共に回転する攪拌翼19が回転軸11、13毎にそれぞれの軸方向の所定位置に設けられている。攪拌翼19は、それぞれ径方向外側に向けて複数の翼が延びた形状をなし、最下部に設けられる第1連結軸18Aと下から二番目に設けられる第2連結軸18Bとの間の範囲に設けられている。そして、第1回転軸11に設けられる攪拌翼19と第2回転軸13に設けられる攪拌翼19とが互いに干渉しないように上下方向にずれた位置に配置されている。そして、図3に示すように、中央掘削翼12Bを支持する中央回転軸11Bには、両側の掘削翼12A、12Cと同じ高さ位置に、中央回転軸11Bと共に回転する攪拌翼19Aが同軸に設けられている。図2に示すように、サイドカッタ15は、地盤掘削装置1の厚さ方向Zで最下部の第1連結軸18Aを挟んで両側に配置され、その第1連結軸18Aに対して連結材20を介して支持されている。そして、サイドカッタ15は、図4bに示すように、複数の第1掘削翼12A~12Cによって掘削される回転軌跡の共通外接線Tによって囲まれる地盤改良領域M0と、この地盤改良領域M0のうち第1掘削翼12と第2掘削翼14とによって掘削される第1掘削領域M1図4a参照と、の間の第2掘削領域M2内に位置している。サイドカッタ15は、内面側において、平面視で中央部から外周部へ向かうにしたがって漸次、共通外接線Tを含む鉛直面に向かう傾斜面が形成されており、さらに下端側が先細りとなる形状に形成されている。図6に示すように、支持フレーム16は、第1回転軸11の上端11a及び第2回転軸13の上端13aを回転可能に支持し、作業機2のアーム21の先端21aに例えばピン等の着脱自在な連結手段により連結されるとともに、内部には前記回転軸11、12に回転動力を与える図示しない駆動モータが設けられている。次に、上述した地盤改良装置1を用いた地盤改良方法について説明する。図5に示すように、地盤改良装置1をバックホウ等の作業機2のアタッチメントとして使用し、支持フレーム16を作業機2のアーム21の先端21aに取り付ける。そして、地盤改良装置1を改良対象地盤上に設置した後、作業機2により地盤改良装置1に鉛直方向で下向きの力を与え、掘削反力を取り、第1掘削翼12A、12B、12Cとともに第2掘削翼14A、14Bを回転させて図4aに示す第1掘削領域M1の地盤を掘削し、さらにサイドカッタ15で図4bに示す第2掘削領域M2の地盤を削ぎ落とすようにして切削することで、地盤改良領域M0が形成されることになる。なお、第1削領域M1および第2掘削領域M2で掘削した掘削土には、図1に示す第1掘削翼12の噴射口12dから地盤に向けて地盤改良材を噴射させ、第1回転軸11および第2回転軸13に設けられる複数の攪拌翼19、および中央掘削翼12Bの直上に設けられる攪拌翼19Aによって掘削土を均一に且つ効果的に混合し、攪拌する。本実施の形態による地盤改良装置1では、上述したように簡単な構造であり、小型化させることができるので、バックホウなどの作業機2図5参照のアタッチメントとして使用することが可能である。そのため、狭い空間であっても地盤改良装置1を導入して、図6に示す地盤改良領域K1、K2を形成することができる。次に、上述した地盤改良装置1の作用について、図面に基づいて具体的に説明する。本地盤改良装置1では、3本設けられる第1回転軸11のうち中央回転軸11Bの下端に設けられる中央掘削翼12Bが他の両側の掘削翼12A、12Cよりも下側の位置に突出した状態で設けられ、本地盤改良装置1による掘削断面のうち中央部分が先行して掘削されるので、中央掘削翼12Bで掘削した領域の周囲の地山の緩みを抑えることができ、安定した掘削を行うことができる。図6aに示すように、地盤改良装置1では、装置の重心Jの位置が中央掘削翼12Bの位置となり、装置1の幅方向中心となる。そのため、連続施工により地盤改良壁を施工する場合、図6bに示すように、先行地盤改良領域K1に対して後行地盤改良領域K2の一部をオーバーラップさせて掘削、改良を行うことになるが、先行地盤改良領域K1に隣接する掘削面の地盤角部の地盤Gaにかかる荷重を小さくすることができる。したがって、前記角部の地盤gaが緩むのを防ぐことが可能となるので、その角部が先行地盤改良領域K1側に崩れて地盤改良装置1が先行地盤改良領域K1側に傾いた姿勢になるのを防止することができ、地盤改良装置1を傾斜させずに鉛直方向Yに向けた姿勢で掘削、改良させることができ、地盤改良壁の品質を確保することができる。また、図6aに示すように、装置1の幅方向中心に位置する中央掘削翼12Bに装置1の重心Jが位置し、掘削開始初期の地盤表面Gbに中央掘削翼12Bの先端が挿入されるので、地盤改良装置1が水平方向に振れて移動したり、傾くのを抑制することができる。さらに、中央掘削翼12Bで先行掘削することで、その先行地盤改良領域K1の周囲の地盤に緩みが生じ、中央掘削翼12Bの両側に設けられる掘削翼12A、12Cの回転トルクを小さくすることが可能となり、装置全体として必要なトルクを低減することができ、駆動設備の容量を抑えることができ、コストの低減と、装置の軽量化および小型化を図ることができる。また、図3に示すように、中央掘削翼12Bの外周縁12cから水平面に対して斜め上方45度に向けた範囲によって囲まれた緩み領域αに両側の掘削翼12A、12Cが配置されるので、これら両側の掘削翼12A、12Cによって緩んだ地盤を効率よく掘削することができる。さらに、中央掘削翼12Bを回転支持する中央回転軸11Bと同軸に設けられる攪拌翼19Aが両側の掘削翼12A、12Cと同じ高さの位置に設けられているので、両側の掘削翼12A、12C同士の間でかつ中央掘削翼12Bの上方の位置において、中央掘削翼12Bで掘削した土砂が攪拌されない部分をなくすことができる。つまり、両側の掘削翼12A、12Cの高さ位置でも均一に土砂を攪拌することができるので、中央掘削翼12Bの中央回転軸11B周囲の攪拌不良によって回転トルクが上昇するのを抑えることができる。上述のように本実施の形態による地盤改良装置では、装置が傾いた姿勢になるのを防ぐことができ、掘削地盤の安定化を図り、鉛直方向に向けて確実に掘削することができる。以上、本発明による地盤改良装置の実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施の形態では3本の第1回転軸11A~11Cを備え、そのうちの中央に位置する中央回転軸11Bに設けられる中央掘削翼12Bを下側に突出させた構成としているが、これに限定されることはない。例えば、第1回転軸を5本とし、それらに設けられる第1掘削翼のうち中央に配列されるものを下側に突出させる構成や、5つ第1掘削翼のうち中央を最下段とし、両側に向かうに従って順次上方に位置するように第1掘削翼の位置に段差を設けるようにしても良い。このように、第1掘削翼を備えた第1回転軸は3本以上で適宜な本数に設定することが可能である。また、中央掘削翼12Bの両側の掘削翼12A、12Cに対する下側への突出長は、好ましくは中央掘削翼12Bの外周縁12cから水平面に対して斜め上方45度に向けた範囲によって囲まれる領域αとしているが、この領域αの範囲であることに制限されることはない。要は、中央掘削翼が、その両側に配置される他の掘削翼よりも下側の位置に設けられていればよいのである。さらにまた、サイドカッタ15、連結軸18、攪拌翼19の大きさ、配置、形状、数量などの構成は、改良対象地盤の地質、掘削速度などに応じて適宜設定することができる。また、これらは省略することも可能である。また、本実施の形態による地盤改良装置1はバックホウ等の作業機2に取り付けられるアタッチメントとしての使用としているが、このような使用形態であることに制限されることはなく、例えば専用の架台に設置して用いることも可能である。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。