"複数の補機に電力を供給可能な複数の発電機を備えた構造物の電力管理方法において、前記補機のうち始動させようとする始動対象補機の消費電力が、前記発電機のうち稼動中である稼動発電機の出力上限値までの許容電力を超える場合に、前記補機のうち稼動中である稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記始動対象補機を始動させ、前記稼動発電機以外の発電機を始動させないようにした、ことを特徴とする電力管理方法。前記補機のうち同時に使用する可能性があり、かつ、同時に使用すると前記許容電力を超える可能性がある高負荷補機の組合せを予め設定しておき、前記高負荷補機の一つが稼動中の場合に、他の高負荷補機を始動させないようにインターロックをする、ことを特徴とする請求項1に記載の電力管理方法。前記他の高負荷補機が前記始動対象補機である場合に、前記稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記インターロックを解除して、前記他の高負荷補機を始動させる、ことを特徴とする請求項2に記載の電力管理方法。複数の補機に電力を供給可能な複数の発電機を備えた構造物の電力管理システムにおいて、前記発電機の使用電力量を監視する電力監視部と、前記補機の始動及び停止を制御する補機制御部と、を有し、前記補機制御部は、前記電力監視部の出力値から前記発電機のうち稼動中である稼動発電機の出力上限値までの許容電力を確認し、該許容電力と前記補機のうち始動させようとする始動対象補機の消費電力とを比較し、該消費電力が前記許容電力を超えている場合に、前記補機のうち稼動中である稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記始動対象補機を始動させる、ことを特徴とする電力管理システム。前記補機制御部は、前記補機のうち同時に使用する可能性があり、かつ、同時に使用すると前記許容電力を超える可能性がある高負荷補機の組合せが予め設定されており、前記高負荷補機の一つが稼動中の場合に、他の高負荷補機を始動させないようにインターロックをする、ことを特徴とする請求項4に記載の電力管理システム。前記補機制御部は、前記他の高負荷補機が前記始動対象補機である場合に、前記稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記インターロックを解除して、前記他の高負荷補機を始動させる、ことを特徴とする請求項5に記載の電力管理システム。前記高負荷補機の一つは、常時自動運転される自動運転補機であり、前記他の高負荷補機は、前記自動運転補機の消費電力以上の消費電力を要する補機である、ことを特徴とする請求項5に記載の電力管理システム。前記補機制御部は、前記構造物の総使用電力量が二台以上の前記発電機を必要とする高負荷作業を行う場合に、前記インターロックを解除する、ことを特徴とする請求項5に記載の電力管理システム。前記構造物は船舶であり、前記補機は第一主空気圧縮機及び第二主空気圧縮機を含み、前記第一主空気圧縮機及び前記第二主空気圧縮機は圧縮空気を貯留する主空気槽に接続されており、前記補機制御部は、前記主空気槽の圧力が第一閾値以下となった場合に前記第一主空気圧縮機を始動させ、前記圧力が前記第一閾値よりも低い第二閾値以下となった場合に前記第二主空気圧縮機を始動させ、前記圧力が前記第一閾値よりも高い第三閾値以上となった場合に前記第一主空気圧縮機及び前記第二主空気圧縮機を停止させるように制御するとともに、前記第一主空気圧縮機及び前記第二主空気圧縮機を前記始動対象補機として制御する、ことを特徴とする請求項4に記載の電力管理システム。しかしながら、特許文献1に記載された方法では、補機の個数と同じ個数の発電機が必要であり、多数の補機を要する構造物では、設置空間及び重量が増大してしまう。特に、船舶や海上浮体構造物のように設置空間が限られている構造物では現実的ではない。また、特許文献2に記載された方法では、電力貯蔵装置を使用しているため無駄な電力を貯蓄することができ、補機発電機の出力変動を抑制することができ、燃費効率を向上させることができるものの、電力貯蔵装置の分だけ費用が嵩んでしまう、電力の貯蓄量がなくなってしまった場合には従来と同様の問題が生じてしまう等も問題が生じる。ところで、従来の構造物では、構造物の運転条件に合わせて補機を駆動することを前提にして、電力をどのように供給又は分配するかという点について検討されているものの、発電機の効率的な運転を考慮して補機をどのように駆動させるかという点についての検討が不十分であった。本発明は、上述した問題点に鑑み創案されたものであり、発電機の始動台数を抑制することによりエネルギー効率を向上させることができる電力管理方法及び電力管理システムを提供することを目的とする。本発明によれば、複数の補機に電力を供給可能な複数の発電機を備えた構造物の電力管理方法において、前記補機のうち始動させようとする始動対象補機の消費電力が、前記発電機のうち稼動中である稼動発電機の出力上限値までの許容電力を超える場合に、前記補機のうち稼動中である稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記始動対象補機を始動させ、前記稼動発電機以外の発電機を始動させないようにした、ことを特徴とする電力管理方法が提供される。前記補機のうち同時に使用する可能性があり、かつ、同時に使用すると前記許容電力を超える可能性がある補機以下、高負荷補機という。の組合せを予め設定しておき、前記高負荷補機の一つが稼動中の場合に、他の高負荷補機を始動させないようにインターロックをするようにしてもよい。前記他の高負荷補機が前記始動対象補機である場合に、前記稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記インターロックを解除して、前記他の高負荷補機を始動させるようにしてもよい。また、本発明によれば、複数の補機に電力を供給可能な複数の発電機を備えた構造物の電力管理システムにおいて、前記発電機の使用電力量を監視する電力監視部と、前記補機の始動及び停止を制御する補機制御部と、を有し、前記補機制御部は、前記電力監視部の出力値から前記発電機のうち稼動中である稼動発電機の出力上限値までの許容電力を確認し、該許容電力と前記補機のうち始動させようとする始動対象補機の消費電力とを比較し、該消費電力が前記許容電力を超えている場合に、前記補機のうち稼動中である稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記始動対象補機を始動させる、ことを特徴とする電力管理システムが提供される。前記補機制御部は、前記補機のうち同時に使用する可能性があり、かつ、同時に使用すると前記許容電力を超える可能性がある高負荷補機の組合せが予め設定されており、前記高負荷補機の一つが稼動中の場合に、他の高負荷補機を始動させないようにインターロックをするようにしてもよい。前記補機制御部は、前記他の高負荷補機が前記始動対象補機である場合に、前記稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記インターロックを解除して、前記他の高負荷補機を始動させるようにしてもよい。前記高負荷補機の一つは、例えば、常時自動運転される自動運転補機であり、前記他の高負荷補機は、例えば、前記自動運転補機の消費電力以上の消費電力を要する補機である。前記補機制御部は、前記構造物の総使用電力量が二台以上の前記発電機を必要とする高負荷作業を行う場合に、前記インターロックを解除するようにしてもよい。前記構造物は船舶であり、前記補機は第一主空気圧縮機及び第二主空気圧縮機を含み、前記第一主空気圧縮機及び前記第二主空気圧縮機は圧縮空気を貯留する主空気槽に接続されており、前記補機制御部は、前記主空気槽の圧力が第一閾値以下となった場合に前記第一主空気圧縮機を始動させ、前記圧力が前記第一閾値よりも低い第二閾値以下となった場合に前記第二主空気圧縮機を始動させ、前記圧力が前記第一閾値よりも高い第三閾値以上となった場合に前記第一主空気圧縮機及び前記第二主空気圧縮機を停止させるように制御するとともに、前記第一主空気圧縮機及び前記第二主空気圧縮機を前記始動対象補機として制御するようにしてもよい。上述した本発明に係る電力管理方法及び電力管理システムは、発電機の効率的な運転を考慮して補機をどのように駆動させるかという点について鋭意検討した結果、稼動中の補機であっても一時的に停止可能な補機が存在することや同時に使用すると新たな発電機を始動させることが多い補機が存在することを突き止め、かかる知見に基づいて創案されたものである。上述した本発明に係る電力管理方法及び電力管理システムによれば、始動対象補機の消費電力が稼動発電機の出力上限値までの許容電力を超える場合に、稼動補機を停止して、前記許容電力が前記消費電力よりも大きくなった後、前記始動対象補機を始動させるようにしたことにより、ピーク電力をカットすることができるとともに、ピーク電力の平準化を図ることができ、稼動発電機以外の発電機を始動させる必要がなく、発電機の始動台数を抑制することができ、エネルギー効率を向上させることができる。また、複数の補機のうち同時に使用すると許容電力を超え易い高負荷補機を予め設定しておき、高負荷補機を同時に使用しないようにインターロックをしておくことにより、稼動発電機以外の発電機を始動させる必要がなく、発電機の始動台数を抑制することができ、エネルギー効率を向上させることができる。以下、本発明の実施形態について図1~図6を用いて説明する。ここで、図1は、本発明の実施形態に係る電力管理システムの全体構成図である。図2は、第一主空気圧縮機の制御フローを示すチャート図である。図3は、第二主空気圧縮機の制御フローを示すチャート図である。本発明の実施形態に係る電力管理システム1は、図1に示したように、複数の補機2に電力を供給可能な複数の発電機3を備えた構造物の電力管理システムであって、発電機3の使用電力量を監視する電力監視部4と、補機2の始動及び停止を制御する補機制御部5と、を有し、補機制御部5は、電力監視部4の出力値から発電機3のうち稼動中である稼動発電機3a例えば、第一発電機31の出力上限値までの許容電力ΔPを確認し、許容電力ΔPと補機2のうち始動させようとする始動対象補機2a例えば、第一主空気圧縮機21の消費電力Wとを比較し、消費電力Wが許容電力ΔPを超えている場合に、補機2のうち稼動中である稼動補機2b例えば、第一空調用圧縮機23等を停止して、許容電力ΔPが消費電力Wよりも大きくなった後、始動対象補機2aを始動させるように制御を行う。前記構造物は、例えば、船舶、海上浮体構造物、車両、航空機、プラント、発電設備、各種工場等の構造物であるが、図1に示した電力管理システム1は、船舶に使用されるものである。図1に示したように、電力管理システム1は、例えば、第一主空気圧縮機21、第二主空気圧縮機22、第一空調用圧縮機23、第二空調用圧縮機24、消防雑用ポンプ25,26、その他の圧縮機27、その他のポンプ28、その他のファン29等の複数の補機2を有する。これらの補機2は、船内に配置された配電盤6に接続されている。なお、上述した補機221~29は単なる例示であり、図示したものに限定されるものではない。配電盤6には、例えば、三台の発電機3第一発電機31、第二発電機32、第三発電機33が接続されている。これらの発電機3により生成された電力は、配電盤6を介して補機2に供給され、補機2が駆動される。なお、発電機3の台数は三台に限定されるものではなく、二台以下であってもよいし、四台以上であってもよい。また、配電盤6は、電力監視部4や補機制御部5を備えた制御部7を有している。電力監視部4は、発電機3の使用電力量を監視する。補機制御部5は、発電機3の使用電力量に基づいて補機2の始動及び停止を制御することができるように構成されている。また、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22は、圧縮空気を貯留する主空気槽8に接続されている。主空気槽8は、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22により生成された圧縮空気を一定の圧力で貯留する。主空気槽8に蓄えられた圧縮空気は、船内において、エンジン始動、スートブロー、消火活動、清掃活動、空調等、種々の用途に用いられる。ここで、スートブローSootBlowとは、排管内の煤を吹き飛ばす作業であり、一般的には一日に二回程度の頻度で行われる。スートブロー時には、多量の圧縮空気を使用することが多い。また、主空気槽8には、圧力計81が接続されており、主空気槽8の圧力内圧を計測できるように構成されている。圧力計81の計測値は、制御部7に送信される。ここで、補機制御部5による第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22の制御フローについて、図2及び図3を用いて説明する。図2に示した第一主空気圧縮機21のチャート図は、説明の便宜上、第二主空気圧縮機22を始動させずに、第一主空気圧縮機21を始動させ、第一主空気圧縮機21を停止させる場合を示している。図2に示したように、補機制御部5は、まず、主空気槽8の圧力が2.0MPa以下か否かを確認するSP101。主空気槽8の圧力が2.0MPaを超えている場合Noには、主空気槽8の圧力は正常である又は十分に圧縮空気が貯留されているものとして現状の状態を維持する。一方、主空気槽8の圧力が2.0MPa以下の場合Yesには、主空気槽8の圧力が異常である又は圧縮空気が不足しているものとして、第一主空気圧縮機21を始動させようとする。すなわち、第一主空気圧縮機21は始動対象補機2aとして認識される。なお、第一主空気圧縮機21の消費電力Wは90kWであるものとする。次に、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下か否かを確認するSP102。いま、稼動発電機3aは、第一発電機31のみであり、第一発電機31の定格出力は1100kWであるものとする。第一発電機31の負荷率は、例えば、90であり、出力上限値は1100kW×0.9=990kWとして求めることができる。第一主空気圧縮機21の消費電力Wは90kWであることから、第一発電機31のみで第一主空気圧縮機21を始動させるためには、少なくも90kWの許容電力ΔPが必要である。許容電力ΔPは、出力上限値から使用電力を差し引くことにより容易に求めることができる。したがって、許容電力ΔPが消費電力Wよりも大きい場合例えば、許容電力ΔPが90kWより大きい場合に第一発電機31のみで第一主空気圧縮機21を始動させることができる。また、換言すれば、第一発電機31の使用電力が990kW-90kW=900kW以下であれば、第一発電機31のみで第一主空気圧縮機21を始動させることができる。そして、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下の場合Yesには、第一主空気圧縮機21を始動させるSP103。このとき、稼動発電機3aである第一発電機31以外の発電機3第二発電機32及び第三発電機33を始動させる必要はない。その後、補機制御部5は、主空気槽8の圧力が2.5MPa以上か否かを確認するSP104。主空気槽8の圧力が2.5MPa未満の場合Noには、まだ十分に圧縮空気が貯留されていないものとして、第一主空気圧縮機21の駆動を維持する。そして、主空気槽8の圧力が2.5MPa以上である場合Yesには、主空気槽8の圧力は正常である又は十分に圧縮空気が貯留されているものとして第一主空気圧縮機21を停止させるSP105。以後、補機制御部5は、主空気槽8の圧力の監視モードに移行し、主空気槽8の圧力に応じてステップSP101~SP105を繰り返す。したがって、第一主空気圧縮機21は常時自動運転されている状態になっている。また、補機制御部5は、ステップSP102において、稼動発電機3aの使用電力が900kWを超えている場合Noには、稼動発電機3aのみで第一主空気圧縮機21を始動させることができないため、稼動補機2b例えば、第一空調用圧縮機23の停止を行うSP106。このとき、どの稼動補機2bを停止させるかは任意であるが、船舶の運航条件、時間帯、天候等を考慮して、停止可能な稼動補機2bを選択できるように設定しておいてもよいし、特定の稼動補機2bを停止するように設定しておいてもよい。また、停止可能な稼動補機2bが複数存在する場合には、消費電力の最も大きいものを停止させるようにすると効果的である。続いて、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下か否かを確認するSP107。このステップSP107では、第一発電機31のみで第一主空気圧縮機21を始動させることができるか否かの確認を行っている。そして、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下の場合Yesには、第一主空気圧縮機21を始動させるSP103。このとき、稼動発電機3aである第一発電機31以外の発電機3第二発電機32及び第三発電機33を始動させる必要はない。さらに、補機制御部5は、ステップSP107において、稼動発電機3aの使用電力が900kWを超えている場合Noには、許容電力ΔPを増やすために、停止可能な稼動補機2bがあるか否かの確認を行うSP108。停止可能な稼動補機2bがある場合Yesには、ステップSP106に戻り、稼動補機2b例えば、第二空調用圧縮機24の停止を行う。以後、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下となるまで、ステップSP106~SP108を繰り返す。複数の稼動補機2bを停止させる場合には、消費電力の大きいものから順に停止させるようにすると効果的である。また、稼動発電機3aの使用電力が900kWを超えた状態で、停止可能な稼動補機2bがなくなった場合には、稼動発電機3aのみで第一主空気圧縮機21を始動させることができないため、本制御フローを終了する。本制御フローを終了した後は、例えば、第二発電機32を始動させて電力を確保するようにすればよい。図3に示した第二主空気圧縮機22のチャート図は、説明の便宜上、第一主空気圧縮機21を始動させた状態図2のステップSP103以降の状態で、第二主空気圧縮機22を始動させ、第二主空気圧縮機22を停止させる場合を示している。図3に示したように、補機制御部5は、主空気槽8の圧力が1.8MPa以上か否かを確認するSP201。主空気槽8の圧力が1.8MPa以上の場合Yesには、主空気槽8の圧力は正常である又は圧縮空気が十分であるものとして現状の状態第一主空気圧縮機21を駆動させた状態を維持する。一方、主空気槽8の圧力が1.8MPa未満の場合Noには、主空気槽8の圧力が異常である又は圧縮空気が不足しているものとして、第二主空気圧縮機22を始動させようとする。すなわち、第二主空気圧縮機22は始動対象補機2aとして認識される。なお、第二主空気圧縮機22の消費電力Wは90kWであるものとする。次に、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下か否かを確認するSP202。いま、稼動発電機3aは、第一発電機31のみであるから、ステップSP102の説明と同様に、許容電力ΔPが消費電力W90kWよりも大きい場合に第一発電機31のみで第二主空気圧縮機22を始動させることができる。そして、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下の場合Yesには、第二主空気圧縮機22を始動させるSP203。このとき、稼動発電機3aである第一発電機31以外の発電機3第二発電機32及び第三発電機33を始動させる必要はない。その後、補機制御部5は、主空気槽8の圧力が2.5MPa以上か否かを確認するSP204。主空気槽8の圧力が2.5MPa未満の場合Noには、まだ十分に圧縮空気が貯留されていないものとして、第二主空気圧縮機22の駆動を維持する。そして、主空気槽8の圧力が2.5MPa以上である場合Yesには、主空気槽8の圧力は正常である又は十分に圧縮空気が貯留されているものとして第二主空気圧縮機22を停止させるSP205。以後、補機制御部5は、主空気槽8の圧力の監視モードに移行し、主空気槽8の圧力に応じてステップSP201~SP205を繰り返す。したがって、第二主空気圧縮機22は、第一主空気圧縮機21と同様に、常時自動運転されている状態になっている。また、補機制御部5は、ステップSP202において、稼動発電機3aの使用電力が900kWを超えている場合Noには、稼動発電機3aのみで第二主空気圧縮機22を始動させることができないため、稼動補機2bの停止を行うSP206。停止させる稼動補機2bの設定や選択については、ステップSP106の場合と同様である。続いて、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下か否かを確認するSP207。このステップSP207では、第一発電機31のみで第二主空気圧縮機22を始動させることができるか否かの確認を行っている。そして、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下の場合Yesには、第二主空気圧縮機22を始動させるSP203。このとき、稼動発電機3aである第一発電機31以外の発電機3第二発電機32及び第三発電機33を始動させる必要はない。さらに、補機制御部5は、ステップSP207において、稼動発電機3aの使用電力が900kWを超えている場合Noには、許容電力ΔPを増やすために、停止可能な稼動補機2bがあるか否かの確認を行うSP208。停止可能な稼動補機2bがある場合Yesには、ステップSP206に戻り、稼動補機2bの停止を行う。以後、稼動発電機3aの使用電力が900kW以下となるまで、ステップSP206~SP208を繰り返す。また、稼動発電機3aの使用電力が900kWを超えた状態で、停止可能な稼動補機2bがなくなった場合には、稼動発電機3aのみで第二主空気圧縮機22を始動させることができないため、本制御フローを終了する。本制御フローを終了した後は、例えば、第二発電機32を始動させて電力を確保するようにすればよい。図2及び図3に示した制御フローは、補機2のうち始動させようとする始動対象補機2a例えば、第一主空気圧縮機21、第二主空気圧縮機22の消費電力W例えば、90kWが、発電機3のうち稼動中である稼動発電機3a例えば、第一発電機31の出力上限値例えば、990kWまでの許容電力ΔPを超える場合に、補機2のうち稼動中である稼動補機2b例えば、第一空調用圧縮機23、第二空調用圧縮機24を停止して、許容電力ΔPが消費電力Wよりも大きくなった後、始動対象補機2aを始動させ、稼動発電機3a以外の発電機3例えば、第二発電機32、第三発電機33を始動させないようにした電力管理方法を実現可能とするものである。上述した本実施形態に係る電力管理システム1及び電力管理方法によれば、始動対象補機2aの消費電力Wが稼動発電機3aの出力上限値までの許容電力ΔPを超える場合に、稼動補機2bを停止して、許容電力ΔPが消費電力Wよりも大きくなった後、始動対象補機2aを始動させるようにしたことにより、ピーク電力をカットすることができるとともに、ピーク電力の平準化を図ることができ、稼動発電機3a以外の発電機3を始動させる必要がなく、発電機3の始動台数を抑制することができ、エネルギー効率を向上させることができる。また、上述した実施形態では、構造物は船舶であり、補機2は第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22を含み、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22は圧縮空気を貯留する主空気槽8に接続されており、補機制御部5は、主空気槽8の圧力が第一閾値例えば、2.0MPa以下となった場合に第一主空気圧縮機21を始動させ、主空気槽8の圧力が第一閾値よりも低い第二閾値例えば、1.8MPa以下となった場合に第二主空気圧縮機22を始動させ、主空気槽8の圧力が第一閾値よりも高い第三閾値例えば、2.5MPa以上となった場合に第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22を停止させるように制御するとともに、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22を始動対象補機2aとして制御するものであるといえる。第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22は、消費電力Wが90kW程度であり、補機2の中でも消費電力Wが大きな方に分類される。したがって、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22を始動させる際には、使用電力量の変動が大きい。特に、両者を同時に使用する場合には、稼動発電機3aのみでは電力が不足することも想定され得る。さらに、使用頻度の比較的高いスートブロー時には、圧縮空気を大量に使用するため、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22を同時に使用する可能性が高い。そこで、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22の制御に、本実施形態に係る電力管理システム1及び電力管理方法を適用することにより、稼動発電機3a以外の発電機3を始動させることなく第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22を始動させることができ、発電機3の始動台数を抑制することができ、エネルギー効率を効果的に向上させることができる。なお、上述した第一閾値~第三閾値の数値は、単なる一例であり、主空気槽8の容量や第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22の容量等の条件によって変更されるものであり、かかる数値に限定されるものではない。次に、図3に示した第二主空気圧縮機22の制御フローの変形例について説明する。ここで、図4は、第二主空気圧縮機の制御フローの変形例を示すチャート図であり、aは再始動フロー、bは緊急停止フロー、を示している。図4aに示した再始動フローは、ステップSP206において停止した稼動補機2bを再始動させるためのフローである。すなわち、かかる変形例は、ステップSP203において第二主空気圧縮機22を始動させた後であっても、稼動発電機3aの許容電力ΔPに余裕がある場合には、停止した稼動補機2bを再始動させようとするものである。まず、図3に示したステップSP203において、第二主空気圧縮機22を始動させた状態、すなわち、第一主空気圧縮機21と第二主空気圧縮機22の両方を駆動させた状態から開始する。また、説明の便宜上、ステップSP206において停止した稼動補機2bは、第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24であるものとする。なお、第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24の消費電力Wは30kWであるものとする。図4aに示したように、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が960kW以下か否かを確認するSP301。上述したように、稼動発電機3aの出力上限値は990kWである。また、第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24の消費電力Wは30kWであることから、第一発電機31のみで第一空調用圧縮機23又は第二空調用圧縮機24を始動させるためには、少なくも30kWの許容電力ΔPが必要である。したがって、許容電力ΔPが消費電力Wよりも大きい場合例えば、許容電力ΔPが30kWより大きい場合に第一発電機31のみで第一空調用圧縮機23又は第二空調用圧縮機24を始動させることができる。また、換言すれば、第一発電機31の使用電力が990kW-30kW=960kW以下であれば、第一発電機31のみで第一空調用圧縮機23又は第二空調用圧縮機24を始動させることができる。そして、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が960kW以下の場合Yesには、例えば、第一空調用圧縮機23を始動させるSP302。このとき、稼動発電機3aである第一発電機31以外の発電機3第二発電機32及び第三発電機33を始動させる必要はない。また、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が960kWを超えている場合Noには、許容電力ΔPが不十分であるとして、停止した稼動補機2bの再始動を控える。さらに、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が960kW以下か否かを確認しSP303、稼動発電機3aの使用電力が960kW以下の場合Yesには、例えば、第二空調用圧縮機24を始動させるSP304。また、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が960kWを超えている場合Noには、許容電力ΔPが不十分であるとして、停止した稼動補機2bの再始動を控える。なお、停止した稼動補機2bがさらに存在する場合には、上述したステップSP301~SP304と同様のステップを繰り返すようにすればよい。このように、図4aに示した再始動フローによれば、稼動発電機3aの許容電力ΔPに余裕がある場合には、停止した稼動補機2bを再始動させることができ、無駄な電力や燃料を抑制することができ、効率的な電力管理を行うことができる。また、図4bに示した緊急停止フローは、例えば、ステップSP206において停止した稼動補機2bを緊急始動させたい場合に、第二主空気圧縮機22を一時的に停止させるためのフローである。緊急始動指令を受ける補機2は、第二主空気圧縮機22を始動させるために停止した稼動補機2b例えば、第一空調用圧縮機23、第二空調用圧縮機24に限定されるものではなく、今まで停止していた他の補機2例えば、その他の圧縮機27、その他のポンプ28、その他のファン29等であってもよい。まず、図3に示したステップSP203において、第二主空気圧縮機22を始動させた状態、すなわち、第一主空気圧縮機21と第二主空気圧縮機22の両方を駆動させた状態から開始する。図4bに示したように、ある補機2に強制始動指令が発せられたものとするSP401。いま、強制始動指令が発せられた補機2は、第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24であるものとする。ここで、強制始動指令は、船舶の運航条件から必然的に発せられるものであってもよいし、一定時間例えば、数分~数十分経過したら自動的に発せられるものであってもよい。次に、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が930kW以下か否かを確認するSP402。上述したように、稼動発電機3aの出力上限値は990kWである。また、第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24の消費電力Wは30kWであることから、第一発電機31のみで第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24を始動させるためには、少なくも60kWの許容電力ΔPが必要である。したがって、許容電力ΔPが消費電力Wよりも大きい場合例えば、許容電力ΔPが60kWより大きい場合に第一発電機31のみで第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24を始動させることができる。また、換言すれば、第一発電機31の使用電力が990kW-60kW=930kW以下であれば、第一発電機31のみで第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24の両方を始動させることができる。そして、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が930kW以下の場合Yesには、第一空調用圧縮機23を始動させSP403、続いて、第二空調用圧縮機24を始動させるSP404。このとき、稼動発電機3aである第一発電機31以外の発電機3第二発電機32及び第三発電機33を始動させる必要はない。また、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が930kWを超えている場合Noには、許容電力ΔPが不十分であるとして、第二主空気圧縮機22を停止させるSP405。いま、第二主空気圧縮機22の消費電力Wは90kWであり、第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24の消費電力Wの合計である60kWよりも大きいことから、ステップSP402において、必然的に稼動発電機3aの使用電力が930kW以下となるため、第一発電機31のみで第一空調用圧縮機23及び第二空調用圧縮機24の両方を始動させることができる。なお、強制始動指令が発せられた補機2の種類や台数によっては、第二主空気圧縮機22を停止させただけでは許容電力ΔPが不十分な場合もあり得る。その場合には、補機制御部5は、他の稼動補機2bを停止させるように制御してもよい。このように、図4bに示した緊急停止フローによれば、必要に応じて稼動発電機3aの出力上限値の範囲内において、始動させる補機2を柔軟に選択又は変更することができ、運航条件に影響を与えることなく、効率的な電力管理を行うことができる。次に、インターロック制御を行う場合について説明する。ここで、図5は、高負荷補機のインターロック解除フローを示すチャート図である。図6は、高負荷作業発生時のインターロック制御フローを示すチャート図である。発電機3の効率的な運転を考慮して補機2をどのように駆動させるかという点について鋭意検討した結果、同時に使用すると新たな発電機3を始動させることが多い補機2が存在するとの知見が得られた。例えば、船舶の場合には、主空気圧縮機第一主空気圧縮機21又は第二主空気圧縮機22と消防雑用ポンプ25,26を同時に使用した場合、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22を同時に使用した場合、消防雑用ポンプ25,26を同時に使用した場合には、稼動発電機3aの使用電力が高くなり易いとの知見が得られた。これは、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22の消費電力が90kW、消防雑用ポンプ25,26の消費電力が110kWと、消費電力が補機2の中でも大きな方に分類される。また、これらの補機2は、同時に使用する可能性も比較的高い方である。そこで、主空気圧縮機第一主空気圧縮機21又は第二主空気圧縮機22と消防雑用ポンプ25,26を同時に使用しない、第一主空気圧縮機21及び第二主空気圧縮機22を同時に使用しない、消防雑用ポンプ25,26を同時に使用しないという条件をインターロックの制御条件として使用する。すなわち、補機2のうち同時に使用する可能性があり、かつ、同時に使用すると許容電力ΔPを超える可能性がある高負荷補機2c例えば、第一主空気圧縮機21、第二主空気圧縮機22、消防雑用ポンプ25,26の組合せを予め設定しておき、高負荷補機2cの一つが稼動中の場合に、他の高負荷補機2cを始動させないようにインターロックをする。かかる制御は補機制御部5が行う。ここで、高負荷補機2cは、構造物の種類や運転条件等によって変更されるものであるが、例えば、高負荷補機2cの一つは、常時自動運転される自動運転補機例えば、第一主空気圧縮機21、第二主空気圧縮機22であり、他の高負荷補機2cは、自動運転補機の消費電力以上の消費電力を要する補機2例えば、消防雑用ポンプ25,26である。このように、常時自動運転される自動運転補機例えば、第一主空気圧縮機21、第二主空気圧縮機22を基準とすることにより、使用頻度の少ない又は使用時期を選ばない用途例えば、甲板洗浄、消火訓練等に使用する高負荷補機2cにインターロックをすることができ、消費電力の増大を抑制することができる。なお、自動運転補機例えば、第一主空気圧縮機21、第二主空気圧縮機22は常時自動運転されるが、全ての自動運転補機が停止している状態も存在することから、その時間帯に他の高負荷補機2c例えば、消防雑用ポンプ25,26を使用するようにすればよい。次に、高負荷補機2cが始動対象補機2aである場合について説明する。図5に示したように、高負荷補機2cに始動指令が発せられたものとするSP501。高負荷補機2cが始動対象補機2aとなる場合には、高負荷補機2cにインターロック制御の対象となっている場合がある。図示した制御フローは、インターロック制御の対象となっている高負荷補機2cが始動対象補機2aであっても、稼動発電機3aの許容電力ΔPに余裕がある場合には、インターロック制御を解除しようとするものである。次に、始動対象補機2aである高負荷補機2cがインターロックがされているか否かを確認するSP502。高負荷補機2cがインターロックをされていない場合Noには、始動対象補機2aである高負荷補機2cを始動させるSP503。高負荷補機2cがインターロックをされていない場合には、他の高負荷補機2cが駆動されていない状態であり、稼動発電機3aの許容電力ΔPに余裕があるものと想定される。したがって、高負荷補機2cを始動させても、稼動発電機3a以外の発電機3を始動させる必要がない。勿論、高負荷補機2cを始動させるSP503前に、高負荷補機2cの消費電力Wが稼動発電機3aの許容電力ΔPを超えていないか否か確認するようにしてもよい。また、高負荷補機2cがインターロックをされている場合Yesには、稼動補機2bの停止を行うSP504。高負荷補機2cがインターロックをされている場合には、他の高負荷補機2cが駆動されている状態であり、稼動発電機3aの許容電力ΔPに余裕がない状態である。したがって、そのままでは、稼動発電機3a以外の発電機3を始動させずに高負荷補機2cを始動させることはできない。そこで、他の稼動補機2bを停止させることにより、稼動発電機3aの許容電力ΔPが高負荷補機2cの消費電力Wよりも大きくなるように制御する。次に、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が880kW以下か否かを確認するSP505。上述したように、稼動発電機3aの出力上限値は990kWである。また、高負荷補機2c例えば、消防雑用ポンプ25の消費電力Wは110kWであることから、第一発電機31のみで消防雑用ポンプ25を始動させるためには、少なくも110kWの許容電力ΔPが必要である。換言すれば、第一発電機31の使用電力が990kW-110kW=880kW以下であれば、第一発電機31のみで消防雑用ポンプ25を始動させることができる。そして、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が880kW以下の場合Yesには、高負荷補機2cのインターロックを解除しSP507、高負荷補機2cを始動させるSP503。また、補機制御部5は、稼動発電機3aの使用電力が880kWを超えている場合Noには、許容電力ΔPを増やすために、停止可能な稼動補機2bがあるか否かの確認を行うSP506。停止可能な稼動補機2bがある場合Yesには、ステップSP504に戻り、稼動補機2bの停止を行う。以後、稼動発電機3aの使用電力が880kW以下となるまで、ステップSP504~SP506を繰り返す。また、稼動発電機3aの使用電力が880kWを超えた状態で、停止可能な稼動補機2bがなくなった場合には、稼動発電機3aのみで高負荷補機2cを始動させることができないため、本制御フローを終了する。本制御フローを終了した後は、例えば、第二発電機32を始動させて電力を確保するようにすればよい。図5に示した制御フローは、他の高負荷補機2cが始動対象補機2aである場合に、稼動補機2bを停止して、許容電力ΔPが消費電力Wよりも大きくなった後、インターロックを解除して、他の高負荷補機2cを始動させるものである。かかる電力管理方法によれば、インターロック制御の対象となっている高負荷補機2cが始動対象補機2aであっても、稼動発電機3aの許容電力ΔPに余裕を作ることができ、インターロック制御を解除して高負荷補機2cを始動させることができ、電力管理システム1の弾力的な運用を行うことができる。ところで、船舶の運航条件においては、二台以上の発電機3を使用することを前提とする高負荷作業がある。高負荷作業には、例えば、不活性ガス充填作業IGtoppingup、バラスト交換作業Ballastexchange、出入港作業、荷役作業、狭水道通過作業等がある。不活性ガス充填作業は、タンク内のガス密度を維持する作業である。バラスト交換作業は、バラスト水を交換する作業である。出入港作業は、アンカーや係船ロープ等を使用して出港又は入港する作業である。荷役作業はタンカー等のタンクから油等の運搬物を陸側に排出する作業である。狭水道通過作業は、衝突、座礁、海賊の襲来等の緊急時に備えて瞬時に対応できるように準備しながら狭水道を通過する作業である。これらの高負荷作業では、構造物例えば、船舶の総使用電力量が二台以上の発電機3を必要とすることから、稼動発電機3a例えば、第一発電機31及び第二発電機32の許容電力ΔPに十分な余裕が生じている。したがって、上述した高負荷補機2cのインターロック制御を解除しても、三台目の発電機3第三発電機33を始動させることなく、高負荷補機2cを同時に使用することができる。そこで、図6に示した制御フローでは、構造物の総使用電力量が二台以上の発電機3を必要とする高負荷作業を行う場合に、高負荷補機2cのインターロックを解除するようにしている。まず、高負荷作業が発生したものとするSP601。次に、補機制御部5は、稼動発電機3aが二台以上であるか否かの確認を行うSP602。これは、発電機3の始動には、一定の時間を要するためである。そして、稼動発電機3aが二台以上でない場合Noには、現状を維持し、高負荷補機2cのインターロックを解除しないようにする。また、稼動発電機3aが二台以上である場合Yesには、補機制御部5は、高負荷補機2cのインターロックを解除するSP603。続いて、高負荷作業が終了したものとするSP604。この場合、稼動発電機3aの一台が停止され、いずれ稼動発電機3aに変更される。そこで、高負荷作業が終了した時点で、速やかにインターロック制御を開始することが好ましいSP605。早めにインターロック制御に切り替えることにより、意図しない発電機3の始動を抑制することができる。勿論、稼動発電機3aが一台であるか否かの確認を行ってから、インターロック制御を開始するようにしてもよい。本発明は上述した実施形態に限定されず、船舶以外の海上浮体構造物、車両、航空機、プラント、発電設備、各種工場等の構造物にも適用することができる等、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更が可能であることは勿論である。"