一方向に延在しかつ外方に張り出す張出片部を両側に有するレール状構造物に電子機器を取る付けるための構造であって、前記電子機器は、背面側に前記レール状構造物の一方の張出片部が嵌り込む第1係合部と、前記レール状構造物の他方の張出片部が嵌り込む第2係合部を備え、前記第1係合部または前記第2係合部のいずれか一方の係合部は、スライド可能であって、前記レール状構造物の張出片部と当接する爪部を間隔を置いて複数個有し、前記電子機器の背面側には前記複数個の爪部に挟まれる壁部が設けられ、かつ、その壁部に、前記爪部のガイド用凸部が嵌り込むガイド用凹部が形成されることを特徴とする電子機器のレール取り付け構造。前記壁部のスライド方向と直交する方向の最大幅長は、前記壁部を挟む複数個の爪部を有する前記いずれか一方の係合部の最大幅長の5から30までの範囲にあることを特徴とする請求項1記載の電子機器のレール取り付け構造。前記電子機器の背面側における、前記第1係合部の高さと前記第2係合部の高さとの間の領域に、隣接する電子機器との境界を跨ぐように可動スライダが配置され、その可動スライダが、前記電子機器と前記隣接する電子機器とを結合することを特徴とする請求項1または2記載の電子機器のレール取り付け構造。しかしながら、従来技術のような電子機器のレール取り付け構造では、以下のような課題があった。例えば、レール状構造物の延在方向に沿って長く延びるような形態や相互に隣接する電子機器を連結するような形態の電子機器においては、スライド可能な係合部は作業性向上のため通常一箇所に設置され、かつ、その機械強度を保つためレール状構造物の張出片部が嵌り込む係合部の爪部を長めに設定する必要が必要があった。しかしながら、係合部は、通常例えばPBTポリブチレンテレフタレート、POMポリアセタール、ABSアクリロニトリンブタジエンスチレン、PCポリカーボネイト、PPSポリフェニレンサルファイド、PAポリアミドなどの軽量で可撓性を有するプラスティック素材により平板形状に成型されているものが用いられる。このため、電子機器の本体に対してレール状構造物から引き離す方向の力が作用すると、係合部が全体的に弓形に撓んでしまうため、係合部の両側のガイドがガイド溝から外れる脱着現象係合部がガイド溝から外れる現象や破損等を生じ易いという課題があった。また、相互に隣接するように電子機器を結合するため、例えば端子台の上下端部近くにスライド方向と一致する方向のスライド溝が形成され、そのスライド溝に挿入されるスライドによって両者を結合するような構成の場合、仮に雌側コネクタの雄側コネクタを接続する作業よりも先にスライダを挿入してしまうと、上下端部のスライド溝に嵌挿されたスライダを介して増設しようとする電子機器の重さ荷重がそのまま既設された電子機器の重さに加わる。その結果、背面側の下方の係合部を支点として、電子機器の上部が手前側前面側に倒れる方向の力が作用する。つまり、背面側の上下方向にスライドする係合部に対して、スライド方向上下方向とは異なる方向前面側に倒れる方向の力が作用するため、電子機器の重さ荷重が大きなものであれば、その分係合部のガイドからの脱着現象や破損等の不具合が生じるおそれが大きくなる。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、係合部がガイド溝から脱着し難く、かつ、電子機器をレール状構造物に容易かつ確実に取り付けることのできる電子機器のレール取り付け構造を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の電子機器のレール取り付け構造は、一方向に延在しかつ外方に張り出す張出片部を両側に有するレール状構造物に電子機器を取る付けるための構造であって、電子機器は、背面側にレール状構造物の一方の張出片部が嵌り込む第1係合部と、レール状構造物の他方の張出片部が嵌り込む第2係合部を備え、第1係合部または第2係合部のいずれか一方の係合部は、スライド可能であって、レール状構造物の張出片部と当接する爪部を間隔を置いて複数個有し、電子機器の背面側には複数個の爪部に挟まれる壁部が設けられ、かつ、その壁部に、爪部のガイド用凸部が嵌り込むガイド用凹部が形成されることを特徴としている。この構成によれば、電子機器の本体に対してレール状構造物から引き離す方向の力が作用しても、係合部が全体的に弓形に撓むことが確実に防止されるため、係合部がガイド溝から外れる脱着現象係合部がガイドから外れる現象や破損等の発生を防止できる。言い換えると、背面側の上下方向にスライドする係合部に対して、スライド方向上下方向とは異なる方向前面側に倒れる方向の力が作用し、電子機器の重さ荷重が大きなものであっても、係合部のガイドからの脱着や破損等の不具合を有効に解消できる。すなわち、係合部がガイドから脱着し難く、かつ、電子機器をレール状構造物に容易かつ確実に取り付けることができる。また、本発明の電子機器のレール取り付け構造は、前記構成に加え、壁部のスライド方向と直交する方向の最大幅長は、壁部を挟む複数個の爪部を有するいずれか一方の係合部の最大幅長の5から30までの範囲にあることが好ましい。この構成によれば、壁部の最大幅長が5より小さくないため、ガイド用凹部の深さを十分に確保でき、その分爪部のガイド用凸部の嵌り込む長さ突出量も大きくできるため、係合部の脱着防止効果を有効に発揮できる。また、壁部の最大幅長が30より大きくないため、係合部の全体幅長複数の爪部の幅長と壁部の幅長の合計の長さが小さくなり機械強度が低下することによる撓み弓形の変形が有効に防止され、その分係合部の脱着防止効果を有効に発揮できる。また、本発明の電子機器のレール取り付け構造は、前記構成に加え、電子機器の背面側における、第1係合部の高さと第2係合部の高さとの間の領域に、隣接する電子機器との境界を跨ぐように可動スライダが配置され、その可動スライダが、電子機器と隣接する電子機器とを結合することが好ましい。この構成によれば、新たに増設しようとする電子機器以下、増設電子機器と称するが、仮に可動スライダにより案内される増設作業の途中で自重により重力方向に変位しようとしても、そのときの荷重は可動スライダを介して既にレール状構造物に取り付けられた電子機器以下、既設電子機器と称するの背面側に加わる。したがって、仮に電子機器の重さ荷重が大きなものであっても、同じ荷重が上下端部から加わる場合と比較した場合、第1係合部や第2係合部に与える影響変形、破損又は脱着等の不具合を大きく軽減できる。また、既設電子機器と増設電子機器の背面側とレール状構造物との間のデッドスペースを有効に活用できるため、その分上下端部に結合のための構成要素を設ける必要がなく、実質的に電子機器の高さを小さくすることができ、ダウンサイジングを可能とする。さらに、新たに増設する際、既にレール状構造物に取り付けられた既設電子機器の背面側に可動スライダを予め配置しておくことが必須となる。したがって、電子機器とレール状構造物との間に可動スライダが配置される構成となるため、予め既設電子機器の背面側に可動スライドを配置しておかないと、増設電子機器を隣接させて結合できない。そのため、増設電子機器を隣接するように取り付ける際、可動スライダが両者間の平行度を確保できる案内部材として作用し、両者間の位置決めが容易となる。その結果、既設電子機器に対する増設電子機器の結合が確実となり、同時にコンタクトやコネクタの変形を引き起こすおそれがなくなり、電気的接続も十分に確保できる。本発明の電子機器のレール取り付け構造によれば、係合部がガイド溝から脱着し難く、かつ、電子機器をレール状構造物に容易かつ確実に取り付けることのできる電子機器のレール取り付け構造を提供できる。以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1における既設電子機器の背面図、図2は、本発明の実施の形態1における既設電子機器の右側面図で、図3aは、本発明の実施の形態1における第1係合部の斜視図で、図3bは、本発明の実施の形態1における第1係合部のレール状構造物が嵌り込む側から見た正面図で、図4aは、本発明の実施の形態1における可動スライダの背面側の斜視図で、図4bは、本発明の実施の形態1における可動スライダの前面側の斜視図で、図5aは、本発明の実施の形態1における既設電子機器と増設電子機器の結合前の部分斜視図で、図5bは、本発明の実施の形態1における既設電子機器と増設電子機器の結合後の部分斜視図である。まず、図1では、水平方向左右方向に延在しかつ外方に張り出す張出片部を上下の両側に有する、レール状構造物Lの張出片部の既設電子機器10への当接部分を2点鎖線で示し、その延在方向に長手方向が一致するように取り付けられた既設電子機器10の背面10aを示している。また、既設電子機器10の背面10aにおいて、長手方向の略中央に位置し、レール状構造物Lの下側の張出片部が嵌り込む第1係合部11には、上方に向く爪部11aと爪部11bが間隔を置いて設けられている。また、爪部11aの内方には上下方向の弾性力が付与されるように弾性片部11cが設けられ、爪部11bの内方には上下方向の弾性力が付与されるように弾性片部11dが設けられている。そして、爪部11aと爪部11bに挟まれる壁部10eが、既設電子機器10の背面10aに設けられ、爪部11aには壁部10eの方向にガイド用凸部11eが形成され、爪部11bには壁部10eの方向にガイド用凸部11fが形成されている。以上のような構成により、上下方向に進退可能な第1係合部11にはレール状構造物Lが嵌り込むだけでなく、上方に向けて弾性力弾性復帰しようとする復元力も付与される。一方、レール状構造物Lの上側の張出片部が嵌り込む第2係合部12には下方に向く爪部12aが、第2係合部13には下方を向く爪部13aが、第2係合部14には下方を向く爪部14aが設けられている。ここで、第2係合部12、13、14は、いずれも既設電子機器10の背面10aに固定的に形成されている。以上のように、既設電子機器10の第1係合部11と第2係合部12、13、14にレール状構造物Lの張出片部が嵌り込み、前述した弾性力が付与されることにより、強固に固定される。また、第1係合部11の高さh1を、既設電子機器10の下面10bから爪部11aの上方の先端部または爪部11bの上方の先端部までの距離と定義し、第2係合部12、13、14の高さh2を、既設電子機器10の下面10bから爪部12a、13a、14aのそれぞれの下方の先端部までの距離と定義する。そして、背面10a側の高さh1と高さh2の間の領域Rにおける右端部には、後述する可動スライダ20図3a及び図3b参照が右側面10cと直交する方向に沿ってスライド可能に嵌挿されるスライド用凹部30図2参照がレール状構造物Lの延設方向と略平行に形成される。そして、スライド用凹部30の反端部側左側は、可動スライダ20の嵌挿を肪止する嵌挿防止壁31により閉塞されている。また、2つのスライド用凹部30に挟まれる背面10aの一部には、可動スライダ20の一対の弾性片部20aの先端部に設けられたガイド用凸部20bが嵌り込むガイド用凹部32が形成されている。ここで、ガイド用凹部32は、スライド方向左右方向と直交する方向上下方向の幅長Woが進退方向左右方向に沿って連続的に可変されていて、可動スライダ20の進退に応じて前進左方向へ進むのための弾性力を付与する前進ガイド用凹部32a、後退右方向へ進むのための弾性力を付与する後退ガイド用凹部32b、停止のための弾性力を付与する停止ガイド用凹部32cを具備している。また、左側面10fには、隣接して他の電子機器が結合された場合、内部の電源回路や通信回路等と電気的な接続を可能とする雄側コネクタ15が設けられており、その突出する長さLcは約6mmに設定されている。次に、図2では、前述したレール状構造物Lの延設方向の直交断面をハッチングで示し、第1係合部11の高さh1と第2係合部12、13、14の高さh2を示し、高さh1と高さh2の間の領域Rを示しているが、背面10a側の領域Rに前述した2つのスライド用凹部30が2つ形成されている。右側面10cには、内部の電源回路や通信回路等と電気的な接続を可能とする雌側コネクタ16が設けられ、後述する増設電子機器40が隣接して結合されるとその雄側コネクタ45図5a参照が嵌挿される。次に、図3aと図3bを参照して、第1係合部11について詳細に説明する。ここで、既設電子機器10の背面10aにおいて、長手方向の略中央に位置し、レール状構造物Lの下側の張出片部が嵌り込む第1係合部11には、上方に向く爪部11aと爪部11bが間隔を置いて設けられている。また、爪部11aの内方には上下方向の弾性力が付与されるように弾性片部11cが設けられ、爪部11bの内方には上下方向の弾性力が付与されるように弾性片部11dが設けられている。この構成により、上下方向に進退可能な第1係合部11には、レール状構造物Lが嵌り込むだけでなく、上方に向けて弾性力弾性復帰しようとする復元力が付与されるそして、爪部11aと爪部11bに挟まれる壁部10eが、既設電子機器10の背面10aに設けられ、爪部11aには壁部10eの方向にガイド用凸部11eが形成され、爪部11bには壁部10eの方向にガイド用凸部11fが形成されている。一方、壁部10eには、爪部11aのガイド用凸部11eが嵌り込むガイド用凹部10jが形成され、爪部11bのガイド用凸部11fが嵌り込むガイド用凹部10kが形成されている。この構成により、既設電子機器10の本体に対してレール状構造物Lから引き離す方向の力が作用しても、第1係合部11が全体的に弓形に撓むことが確実に防止されるため、第1係合部11の端部11gがガイド溝10gから外れたり、第1係合部11の端部11hがガイド溝10hから外れたりする脱着現象係合部がガイド溝から外れる現象や破損等の発生を防止できる。すなわち、第1係合部11がガイド溝10g、10hから脱着し難く、かつ、既設電子機器10をレール状構造物Lに容易かつ確実に取り付けることができる。また、壁部10eのスライド方向と直交する方向の最大幅長Wkは、壁部10eを挟む爪部11aと爪部11bを有する第1係合部11の全体幅長Wt複数の爪部の幅長とその間の壁部の幅長の合計の長さ、以下同じの5から30までの範囲にあることが好ましい。この構成によれば、壁部10eの最大幅長Wkが5より小さくないため、ガイド用凹部10jやガイド用凹部10kの深さを十分に確保でき、その分爪部11aのガイド用凸部11eや爪部11bのガイド用凸部11fの嵌り込む長さ突出量も大きくできるため、第1係合部11の脱着防止効果を有効に発揮できる。また、壁部10eの最大幅長Wkが30より大きくないため、第1係合部11の全体幅長Wtが小さくなり機械強度が低下することによる撓み弓形の変形が有効に防止され、その分第1係合部11の脱着防止効果を有効に発揮できる。次に、図4aと図4bで示したように、可動スライダ20には、前述したスライド用凹部30に嵌り込むように、幅方向の両側端部にスライド用凸部20cが形成されている。また、内方に形成された一対の弾性片部20aの先端部にはガイド用凸部20bが設けられ、一対の弾性片部20dの先端部にはガイド用凸部20eが設けられている。それらのうち、一対の弾性片部20aの先端部に設けられたガイド用凸部20bは、前述したガイド用凹部32図1及び図2参照に嵌り込むように形成されている。そして、可動スライダ20がスライド用凹部30に嵌挿されると、ガイド用凸部20bの最大幅長Wmがガイド用凹部32の幅長Woによりその進退に応じて連続的に可変されるため、一対の弾性片部20aが弓形に屈曲するように弾性変形して、弾性片部20aが復元しようとする応力が得られる。つまり、ガイド用凸部20bの最大幅長Wmに対して、ガイド用凹部32の幅長Woが小さく設定されている位置前進ガイド用凹部32aや後退ガイド用凹部32bにおいては、可動スライダ20に対して、幅長Woがガイド用凹部32の両側の傾斜面に沿って連続的に拡がる方向左への前進方向又は右への後退方向にスライドしようとする復元力が作用する。また、ガイド用凸部20bの最大幅長Wmに対して、ガイド用凹部32の幅長Woが大きく設定されている位置においては、可動スライダ20にはスライドしようとする力が作用せず停止する。例えば停止ガイド用凹部32cにおいては、ガイド用凹部32の両側が傾斜せず垂直に拡大するように形成されているため、可動スライダ20を右方向へ後退させるためには、一対の弾性片部20aを強制的に中央に寄せるような手作業を要する。一方、一対の弾性片部20dのガイド用凸部20eは、隣接させて結合させる際に、予め増設電子機器40図5a参照のガイド用凹部42ガイド用凹部32をミラー反転した形状に嵌り込み同様の作用が得られる。また、可動スライダ20のスライド方向の全長Lsは、スライド用凹部30のスライド方向の全長Lp図1参照の約2倍の長さに相当する約50mmに設定されている。そのため、スライド用凹部30に可動スライダ20が嵌挿され、所定の位置で停止すると、可動スライダ20の中央全長Ls×50の位置と、既設電子機器10の右側面10c図1参照の位置が、レール状構造物Lの延設方向既設電子機器10の長手方向において略一致する。また、既設電子機器10と増設電子機器40との境界K図5b参照の位置もその位置と略一致している。加えて、可動スライダ20の全長Lsの50の長さLhは、可動スライダ20が増設電子機器40の背面40aのスライド用凹部50に予め嵌挿され、所定の位置で停止したときの左側面40fから突出する長さに略相当する。次に、図5aと図5bを参照し、既設電子機器10に対して増設電子機器40を相互に隣接させて結合する過程について説明する。なお、これらは、既設電子機器10が予めレール状構造物Lに取り付けられた状態を背面10a側から見た斜視図で説明するものであるが、レール状構造物Lは省略する。まず、図5aで示したように、増設電子機器40の背面40aの左端部にも2つのスライド用凹部50が設けられ、スライド用凹部50の反端部側は、可動スライダ20の嵌挿を防止する嵌挿防止壁51により閉塞されている。また、2つのスライド用凹部50に挟まれる背面40aの一部には、可動スライダ20の一対の弾性片部20dの先端部に設けられたガイド用凸部20e図4b参照が嵌り込むガイド用凹部42が形成されている。そして、増設電子機器40には、予め可動スライダ20が嵌挿され、所定の位置で停止している。この状態においては、前述したように可動スライダ20は、左側面40fから長さLh図4a参照だけ突出し、かつ、この長さLhは、雄側コネクタ45の左側面40fから突出する長さLc図1参照、雄側コネクタ15の突出する長さと同じよりも大きく約25mmに設定されている。次に、図5bで示したように、増設電子機器40を既設電子機器10に対して隣接するようレール状構造物L図示せずに取り付ける際、可動スライダ20が両者間の平行度を確保できる案内部材として作用し、両者間の位置決めが容易となる。すなわち、雄側コネクタ45が既設電子機器10の背面10aの設けられた雌側コネクタ16図2参照に嵌挿されるよりも前の段階で、必ず可動スライダ20の左側面40fから突出した部分が、既設電子機器10のスライド用凹部30に嵌挿されて結合方向を案内するため、増設電子機器40を隣接させることが容易となる。そして、結合後においては、図5bで示したように、背面10a側における第1係合部11の高さh1と第2係合部12、13、14の高さh2の間の領域R図1及び図2参照に、既設電子機器10と増設電子機器40の境界Kを跨ぐように可動スライダ20が配置され、可動スライダ20が既設電子機器10と増設電子機器40を結合している。このように、既設電子機器10の背面10a側の上下方向にスライドする第1係合部11に対して、スライド方向上下方向とは異なる方向前面側に倒れる方向に、隣接して連結される増設電子機器40からの力が作用し、その重さ荷重が大きなものであっても、第1係合部11のガイド溝10gや10hからの脱着や破損等の不具合を有効に解消できる。また、新たに増設する際には、増設電子機器40の背面40a側に可動スライダ20を予め配置しておくことが必須となる。すなわち、増設電子機器40とレール状構造物Lとの間に可動スライダ20が配置される構成となるため、予め増設電子機器40の背面40a側に可動スライダ20を配置しておかないと、増設電子機器40を隣接させて結合できない。そのため、増設電子機器40を隣接するように取り付ける際、可動スライダ20が両者間の平行度を確保できる案内部材として作用し、両者間の位置決めが容易となる。その結果、既設電子機器10に対する増設電子機器40の結合が確実となり、同時に雄側コネクタ45に内蔵されたコンタクトピン図示せず、雌側コネクタ16に内蔵されたコンタクトピン図示せず、及び雄側コネクタ45または雌側コネクタ16の変形を引き起こすおそれがなくなり、その分電気的な接続も十分に確保できる。また、増設電子機器40が、仮に可動スライダ20により案内される増設作業の途中で自重により重力方向に変位しようとしても、そのときの荷重は可動スライダ20を介して既設電子機器10の背面10a側に加わるため、同じ荷重が上下端部から加わる場合と比較した場合、仮に電子機器の重さ荷重が大きなものであっても、第1係合部11や第2係合部12、13、14に与える影響変形、破損又は脱着等の不具合を防止できる。さらに、既設電子機器10の背面10a側とレール状構造物Lとの間のデッドスペースを有効に活用できるため、その分上下端部上面10d側及び下面10b側に結合のための構成要素を設ける必要がなく、実質的に既設電子機器10の高さを小さくすることができ、よりダウンサイジングが可能となる。また、可動スライダ20は、既設電子機器10のスライド用凹部30と増設電子機器40のスライド用凹部50のそれぞれに嵌挿され、既設電子機器10の境界K側に位置する右側面10cと、増設電子機器40の境界K側に位置する左側面40fのいずれにも直交する方向に沿ってスライド可能である。これにより、予め既設電子機器10をレール状構造物Lに取り付けた後に、レール状構造物Lの延在方向に沿ってその背面10a側に可動スライダ20をスライドさせながら取り付けることができるので結合作業を簡素化できる。また、スライド用凹部30は背面10aの境界K側に形成され、スライド用凹部30の境界Kの反対側は可動スライダ20の嵌挿を防止する嵌挿防止壁31により閉塞されている。同様に、スライド用凹部50は背面40aの境界K側に形成され、スライド用凹部50の境界Kの反対側は可動スライダ20の嵌挿を防止する嵌挿防止壁51により閉塞されている。これにより、仮に既設電子機器10と増設電子機器40を両者共レール状構造物Lに取り付けていない状態で結合させようとする場合においても、予め電子機器同士を密着させた例えば、電気的接続等を行った後に可動スライダ20を嵌挿させて結合することが不可能となる。そのため、予め可動スライダ20を嵌挿した状態での結合が必須となるため、慎重さを欠いた作業によるコネクタピンやコネクタの変形を引き起こすことがない。また、可動スライダ20は、一対の弾性片部20aと一対の弾性片部20dを有し、一対の弾性片部20aの先端部に設けられたガイド用凸部20bが既設電子機器10の背面10aの境界K側に形成されたガイド用凹部32に嵌り込んでいる。そして、一対の弾性片部20dの先端部に設けられたガイド用凸部20eが増設電子機器40の背面40aの境界K側に形成されたガイド用凹部42に嵌り込んでいる。これにより、可動スライダ20は、その進退に応じて前進、後退または停止のための弾性力を付与される。その結果、作業者は、予め既設電子機器10をレール状構造物Lに取り付けた後に、可動スライダ20をレール状構造物Lの延在方向に沿って進退させる位置に応じてその負荷を触覚により感知できるので、背面10a側や背面40a側の可動スライダ20を視認することなく、より明確に可動スライダ20の嵌挿状態を把握できる。すなわち、嵌挿後の進行距離に応じて一対の弾性片部20a、20dが弾性変形し、その反作用としての弾性力、すなわち弾性復帰しようとする復元力が付与されるため、作業者がどの位置まで可動スライダ20を嵌挿したかを容易に把握できる。なお、以上の事例においては、最初に増設電子機器40に可動スライダ20を嵌挿してから、次に既設電子機器10に案内させた場合で説明したが、最初に既設電子機器10に可動スライダ20を嵌挿してから、次に増設電子機器40を案内させても、同様の効果が得られる。実施の形態2図6aは、本発明の実施の形態2における既設電子機器と増設電子機器の結合前の部分斜視図で、図6bは、本発明の実施の形態2における既設電子機器と増設電子機器の結合後の部分斜視図である。なお、本発明の実施の形態2における既設電子機器10と可動スライダ20の構成は、実施の形態1で説明した内容と同一であるため、説明を省略する。ここで、図6aで示したように、増設電子機器60の背面60aの左端部には2つのスライド用凹部70が設けられ、スライド用凹部70の反端部側は、可動スライダ20の嵌挿を防止する嵌挿防止壁71により閉塞されている。2つのスライド用凹部70に挟まれる背面60aの一部には、可動スライダ20の一対の弾性片部20d図4a、図4b参照の先端部に設けられたガイド用凸部20e図4b参照が嵌り込むガイド用凹部72が形成されている。そして、増設電子機器60を既設電子機器10に対して隣接するようにレール状構造物L図示せずに取り付ける際、可動スライダ20が両者間の平行度を確保できる案内部材として作用し、両者間の位置決めが容易となる。すなわち、雄側コネクタ65が雌側コネクタ16に嵌挿されるよりも前の段階で、必ず可動スライダ20の左側面60fから突出した部分が、既設電子機器10のスライド用凹部30に嵌挿されて結合方向を案内するため、増設電子機器60を隣接させることが容易となる。結合後においては、図6bで示したように、背面10a側における第1係合部11の高さh1と第2係合部12、13、14の高さh2の間の領域Rに、既設電子機器10と増設電子機器60の境界Kを跨ぐように可動スライダ20が配置され、可動スライダ20が既設電子機器10と増設電子機器60を結合している。その結果、既設電子機器10に対する増設電子機器60の結合が確実となり、同時に雄側コネクタ65に内蔵されたコンタクトピン図示せず、雌側コネクタ16に内蔵されたコンタクトピン図示せず、及び雄側コネクタ65または雌側コネクタ16の変形を引き起こすおそれがなくなり、その分電気的な接続も十分に確保できる。なお、その他の構成や作用、効果についても、実施の形態1の場合と同一なので、説明は省略し、実施の形態1と大きく異なる点について説明する。まず、増設電子機器60のスライド用凹部70の全長Lyは、既設電子機器10のスライド用凹部30の全長Lp図1参照よりも大きく約2倍の長さを有し、可動スライダ20の全長Ls図4a参照と略等しい。したがって、嵌挿防止壁71も境界Kから可動スライダ20の全長Lsと等しい距離を置いて形成されている。また、ガイド用凹部72の全長も可動スライダ20がスライド用凹部70に収まるように長く形成されており、かつ、右側終端では進行方向に位置する嵌挿防止壁71に向かって幅長Woが大きくなるように形成されているため、可動スライダ20の幅方向の両側端部のスライド用凸部20cを全てスライド用凹部70に収容することもできる。これにより、例えば予め可動スライダ20の幅方向の両側端部のスライド用凸部20cをスライド用凹部70に収めた状態で増設電子機器60の運搬も可能となるので、分離して運搬する必要がない。加えて、増設時には増設電子機器60の左側面60fから可動スライダ20の全長Lsの半分長さLh相当部分が突出するようにスライドさせて、既設電子機器10に案内させればよい。なお、本発明の技術的範囲は、上述した2つの実施の形態に限定されるものでなく、請求項に示した範囲で種々の変形が可能であり、異なる実施の形態にそれぞれ開示された技術的な手段を適宜組み合わせて得られる実施の形態の変形例についても本発明の技術的範囲に含まれるものとする。例えば、実施の形態1においては、スライド可能な第1係合部11が、2つの爪部を有する場合について説明したが、爪部は複数であればよく3つ以上の爪部を有する事例であっても本発明の技術的範囲に含まれる。また、前述した2つの実施の形態で説明した既設電子機器及び増設電子機器の筐体や可動スライダ、第1係合部及び第2係合部等の構成要素の素材としては、例えばPBTポリブチレンテレフタレート、POMポリアセタール、ABSアクリロニトリンブタジエンスチレン、PCポリカーボネイト、PPSポリフェニレンサルファイド、PAポリアミドなどのプラスティック素材が好ましいが、アルミニウム、マグネシウム、SUSステンレス鋼などの金属素材やそれらを複合した素材であっても構わない。以上のように、本発明にかかる電子機器のレール取り付け構造は、係合部がガイド溝から脱着し難く、かつ、電子機器をレール状構造物に容易かつ確実に取り付けることのできる電子機器のレール取り付け構造として有用である。