物理層に対応するデータを送受信するPHY部と、通信トラフィックを監視し、通信速度の設定を変更する通信速度制御部と、前記通信速度制御部が、前記通信速度の設定を変更する際に、FLPバースト信号を対向装置に送信するようにPHY部に指示するリンク状態制御部とを備え、ここで、前記FLPバースト信号は、リンクダウンせずにオートネゴシエーションを実施する強制オートネゴシエーションを示す情報を含むネットワーク制御装置。前記通信速度制御部は、更に、装置内温度と、通信を行う時間帯を監視して、前記通信速度の設定を変更する請求項1に記載のネットワーク制御装置。前記PHY部は、前記強制オートネゴシエーションを使用しない場合には、前記通信速度の設定に対応するタイミング信号を、対向装置に対して送受信することにより、変更後の前記通信速度の設定を通知し、前記リンク状態制御部は、前記タイミング信号の送信から、一定時間経過後に、送受信している前記タイミング信号が一致しない場合には、通信速度変更対象のリンクをダウンさせる請求項1又は2に記載のネットワーク制御装置。PHY部が、物理層に対応するデータを送信するステップと、PHY部が、物理層に対応するデータを受信するステップと、通信速度制御部が、通信トラフィックを監視するステップと、通信速度制御部が、監視結果に基づいて、通信速度の設定を変更するステップと、リンク状態制御部が、前記通信速度制御部が、前記通信速度の設定を変更する際に、FLPバースト信号を対向装置に送信するようにPHY部に指示するステップとを含み、ここで、前記FLPバースト信号は、リンクダウンせずにオートネゴシエーションを実施する強制オートネゴシエーションを示す情報を含む通信速度変更方法。通信速度制御部が、装置内温度を監視するステップと、通信速度制御部が、通信を行う時間帯を監視するステップとを更に含み、前記通信速度の設定を変更するステップは、更に、前記装置内温度及び前記通信を行う時間帯を含む前記監視結果に基づいて、前記通信速度の設定を変更する請求項4に記載の通信速度変更方法。ネットワーク制御装置が、前記強制オートネゴシエーションを使用しない場合の通信速度変更方法であって、PHY部が、前記通信速度の設定に対応するタイミング信号を、対向装置に送信するステップと、通信速度設定部が、前記タイミング信号に対応する通信速度に設定を変更するステップと、PHY部が、前記タイミング信号を、対向装置から受信するステップと、リンク状態制御部が、前記タイミング信号の送信から、一定時間経過後に、送受信している前記タイミング信号が一致しない場合には、通信速度変更対象のリンクをダウンさせるステップとを含む請求項4又は5に記載の通信速度変更方法。請求項4乃至6のいずれか1項に記載の通信速度変更方法をCPUに実行させるためのプログラム。本発明の目的は、リンクダウンを伴わずに、通信速度を変更できるネットワーク制御装置を提供することにある。本発明のネットワーク制御装置は、物理層に対応するデータを送受信するPHY部と、通信トラフィックを監視し、通信速度の設定を変更する通信速度制御部と、前記通信速度制御部が、前記通信速度の設定を変更する場合に、FLPバースト信号を対向装置に送信するようにPHY部に指示するリンク状態制御部とを備える。本発明の通信速度変更方法は、ネットワーク制御装置により実施される。PHY部が、物理層に対応するデータを送信するステップと、PHY部が、物理層に対応するデータを受信するステップと、通信速度制御部が、通信トラフィックを監視するステップと、通信速度制御部が、監視結果に基づいて、通信速度の設定を変更するステップと、リンク状態制御部が、前記通信速度制御部が、前記通信速度の設定の変更する場合に、FLPバースト信号を対向装置に送信するようにPHY部に指示するステップとを含む。本発明によれば、リンクダウンを伴わずに、通信速度を変更できるネットワーク制御装置を提供することができる。第1実施形態添付図面を参照して、本発明の実施形態によるネットワーク制御装置20を以下に説明する。[構成の説明]はじめに、本実施形態におけるネットワーク制御装置20の構成の説明を行う。図4は、本発明の第1実施形態におけるネットワーク制御装置20のブロック図である。本発明の第1実施形態のネットワーク制御装置20は、PHY部1、MAC部2、リンク状態検出部5、リンク状態制御部6、上位インタフェース部11及び通信速度制御部12を備える。PHY部1は、PHY送信部3及びPHY受信部4を備え、物理層に対応するデータの処理を行う。PHY送信部3は、通常のデータ信号や、FLPバースト信号を、イーサネット登録商標網に送信する。PHY受信部4は、通常のデータ信号や、FLPバースト信号を、イーサネット登録商標網から受信する。MAC部2は、MAC送信部7、MAC受信部8、送信パケットバッファ9及び受信パケットバッファ10を備え、データリンク層に対応するデータの処理を行う。MAC送信部7は、上位インタフェース部11から受信したデータに対して、MACフレームを作成し、PHY送信部3に送信する。MAC受信部8は、PHY受信部4から受信したMACフレームから、上位プロトコルのデータを抽出し、上位インタフェース部11に送信する。送信パケットバッファ9は、送信パケットレートの調整のため、送信パケットを一時的に記憶する。受信パケットバッファ10は、上位インタフェース部11による処理待ちとなる受信パケットを、一時的に記憶する。リンク状態検出部5は、PHY部1の状態を監視し、オートネゴシエーションの状態やリンクの状態を検出する。リンク状態制御部は、オートネゴシエーションの状態やリンクの状態を制御する。上位インタフェース部11は、IP層以上のレイヤのデータ処理を行う。通信速度制御部12は、送信パケットバッファ9、受信パケットバッファ10の状態、及び上位インタフェース部11の送受信データを監視し、適切な通信速度へ変更する。[動作方法の説明]次に、本実施形態におけるネットワーク制御装置20において、通信速度変更方法の説明を行う。図5は、第1実施形態のネットワーク制御装置20において、自装置契機による強制オートネゴシエーションを説明するためのフローチャートである。ステップS11通信速度制御部12は、送信パケットバッファ9、受信パケットバッファ10の状態、及び上位インタフェース11の送受信データを監視する。ステップS12通信速度制御部12は、通信トラフィック等のネットワーク制御装置20の負荷状態と、通信速度決定のための閾値とを比較し、現在の通信速度の設定が最適な通信速度かどうかを判定する省電力動作判定。最適な通信速度は、例えば、通信トラフィックが、0Mbit/s以上~10Mbit/s未満の範囲であれば、10Mbit/s等、特定の範囲毎に定められている。なお、ネットワーク制御装置20の負荷状態は、送信パケットバッファ9及び受信パケットバッファ10の空き容量の占める割合を算出することによって求めてもよい。上述のように、通信速度を動的に設定することにより、ネットワーク制御装置20の消費電力を抑えることができる。通信速度制御部12は、通信速度の設定が最適な通信速度である場合には、ステップS11の処理に進み、通信速度の設定が最適な通信速度ではない場合には、ステップS13の処理に進む。ステップS13リンク状態制御部6は、通信速度制御部12の省電力動作判定により、強制的にオートネゴシエーションを実施するようにPHY部1を制御する。これにより、PHY部1は、省電力判定による強制的なオートネゴシエーションを識別する制御信号を、FLPバーストのデータパルスに挿入し、オートネゴシエーションを実施する。一般に、オートネゴシエーション中は、リンクダウンとなるが、本実施形態では、リンク状態検出部5が、省電力判定による強制的なオートネゴシエーションであるかどうかを識別し、省電力判定による強制的なオートネゴシエーションの場合は、リンク状態を確立したままとする。上述のように、オートネゴシエーション契機によるリンクダウン、リンクアップ動作をさせないことにより、ネットワーク制御装置20の経路情報の更新処理が行われない。そのため、強制オートネゴシエーションの場合には、通常のオートネゴシエーションのように、オートネゴシエーション契機の経路情報の更新処理によって、通信処理が待たされることがない。ステップS14リンク状態制御部6は、強制オートネゴシエーションの処理の開始時に、タイマを起動する。ステップS15リンク状態制御部6は、一定時間経過後、強制オートネゴシエーションが終了しているかどうか判定する。リンク状態制御部6は、強制オートネゴシエーションが終了している場合には、ステップS11の処理に進み、強制オートネゴシエーションが終了していない場合には、ステップS16の処理に進む。ステップS16リンク状態制御部6は、強制オートネゴシエーションの対象となっていたリンクをダウンさせ、強制オートネゴシエーションによる通信速度の設定処理が、正常に終了しなかった場合に、リンク状態が不安定な状態のまま維持されることを防ぐ。この後のネットワーク制御装置20の処理は、通常のオートネゴシエーション処理に移行する方法や、デフォルトの通信速度に設定して、リンクアップする方法等が考えられる。次に、本実施形態のネットワーク制御装置20において、対向の装置のオートネゴシエーション契機による動作方法について説明する。図6は、第1実施形態のネットワーク制御装置20において、対向の装置のオートネゴシエーション契機による動作について説明するためのフローチャートである。ステップS21リンク状態検出部5は、対向する装置から、自装置宛に送信されるFLPバースト信号を監視する。ステップS22リンク状態検出部5は、受信したFLPバースト信号が、省電力動作判定による強制ネゴシエーションのデータを含むか判定する。リンク状態検出部5は、省電力動作判定による強制ネゴシエーションのデータを含む場合には、ステップS23の処理に進み、省電力動作判定による強制ネゴシエーションのデータを含まない場合には、ステップS25の処理に進む。ステップS23リンク状態制御部6は、対向装置から、FLPバースト信号による強制オートネゴシエーションのデータの受信時に、タイマを起動する。ステップS24リンク状態制御部6は、一定時間経過後、強制オートネゴシエーションが終了しているかどうか判定する。リンク状態制御部6は、強制オートネゴシエーションが終了している場合には、ステップS21の処理に進み、強制オートネゴシエーションが終了していない場合には、ステップS25の処理に進む。ステップS25リンク状態制御部6は、強制オートネゴシエーションの対象となっていたリンクをダウンさせ、強制オートネゴシエーションによる通信速度の設定処理が、正常に終了しなかった場合に、リンク状態が不安定な状態のまま維持されることを防ぐ。この後のネットワーク制御装置の処理は、通常のオートネゴシエーション処理に移行する方法や、デフォルトの通信速度に設定して、リンクアップする方法等が考えられる。本実施形態によれば、リンクダウン、リンクアップ契機の経路情報の変更処理や、ネットワーク再接続のための認証処理によって、通信処理の開始が遅れることがない。また、データが流れていない場合、又は、通信速度の設定に対し、著しく通信トラフィックが少ない場合においては、動的に通信速度の設定を低くすることで、電力消費を抑えることができる。逆に、通信速度の設定に対し、通信トラフィックが多い場合には、動的に通信速度の設定を高くすることで、最適な通信速度を選択できる。第2実施形態[構成の説明]はじめに、本実施形態におけるネットワーク制御装置20の構成の説明を行う。図7は、本発明の第2実施形態におけるネットワーク制御装置20のブロック図である。本発明の第2実施形態のネットワーク制御装置20は、PHY部1、MAC部2、リンク状態検出部5、リンク状態制御部6、上位インタフェース部11、通信速度制御部12、温度センサ13及び時計14を備える。第2実施形態の構成は、第1実施形態の構成に、装置内の温度を測定する温度センサ13及び時計14が追加されている点が異なる。また、本実施形態の通信速度制御部12は、通信トラフィックの監視だけではなく、装置内の温度や時間帯により、通信の切り替え判断を行う。他の機能部については、第1実施形態と同様であるため、説明を省略する。[動作方法の説明]次に、本実施形態におけるネットワーク制御装置20において、通信速度変更方法の説明を行う。図8は、第2実施形態のネットワーク制御装置20において、自装置契機による強制オートネゴシエーションを説明するためのフローチャートである。ステップS31通信速度制御部12は、送信パケットバッファ9、受信パケットバッファ10の状態、及び上位インタフェース11の送受信データを監視する。通信速度制御部12は、温度センサ13により、装置内温度を監視する。通信速度制御部12は、時計14により、通信処理を行う時刻を監視する。ステップS32通信速度制御部12は、通信トラフィックと、通信速度決定のための閾値とを比較し、現在の通信速度の設定が最適な通信速度かどうかを判定する。最適な通信速度は、例えば、通信トラフィックが、0Mbit/s以上~10Mbit/s未満の範囲であれば、10Mbit/s等、特定の範囲毎に定められている。通信速度制御部12は、装置内温度と、通信速度決定のための閾値とを比較し、現在の通信速度の設定が最適な通信速度かどうかを判定する。通信速度制御部12は、ある一定以上の温度になった場合は、通信速度の設定を下げ、装置の電力消費を削減すると共に、発熱量の削減することで、装置の安全性を確保する。通信速度制御部12は、通信処理を行う時刻と、通信速度決定のための閾値とを比較し、現在の通信速度の設定が最適な通信速度かどうかを判定する。通信速度制御部12は、トラフィックが少なくなる時間帯には、通信速度の設定を下げることで、電力消費を削減する。例えば、特定の業務システムにおいて、深夜帯のトラフィックが少ない場合には、この時間帯の通信速度の設定を下げることで、電力消費を削減することができる。なお、通信トラフィック、装置内温度、及び通信時間帯の各々の監視に基づいて、判断する最適な通信速度が異なる場合も考えられる。このような場合には、ネットワーク制御装置20の管理者が、監視項目の優先度を設定する等の方法により、動作方法を変更することができる。通信速度制御部12は、通信速度の設定が最適な通信速度である場合には、ステップS31の処理に進み、通信速度の設定が最適な通信速度ではない場合には、ステップS33の処理に進む。ステップS33~ステップS36第1実施形態のステップS13~ステップS16と同様であるため、説明を省略する。また、対向の装置のオートネゴシエーション契機による動作方法については、第1実施形態と同様であるため、説明を省略する図6参照。本実施形態によれば、装置内の温度や、通信処理を実施する時間帯についても監視しているため、装置の安全性の確保、時間帯による最適な通信速度の実現、及び無駄のない電力消費を実現できる。第3実施形態[構成の説明]はじめに、本実施形態におけるネットワーク制御装置20の構成の説明を行う。本発明の第3実施形態のネットワーク制御装置20は、PHY部1、MAC部2、リンク状態検出部5、リンク状態制御部6、上位インタフェース部11及び通信速度制御部12を備える。本実施形態のネットワーク制御装置20の構成は、第1実施形態と同様であるため、詳細な説明を省略する。[動作方法の説明]次に、本実施形態におけるネットワーク制御装置20において、通信速度変更方法の説明を行う。図9は、第3実施形態のネットワーク制御装置20において、自装置契機によるタイミング信号を使用した通信速度の設定変更方法を説明するためのフローチャートである。本実施形態のネットワーク制御装置20では、通信速度の設定の変更に、オートネゴシエーションを利用せず、タイミング信号を利用する点が異なる。オートネゴシエーション機能が実装されていないネットワーク制御装置20、又は、オートネゴシエーション機能が無効に設定されているネットワーク制御装置20において、本実施形態を適用することができる。ステップS41通信速度制御部12は、送信パケットバッファ9、受信パケットバッファ10の状態、及び上位インタフェース11の送受信データを監視する。ステップS42通信速度制御部12は、通信トラフィックと、通信速度決定のための閾値とを比較し、現在の通信速度の設定が最適な通信速度かどうかを判定する省電力動作判定。通信速度制御部12は、通信速度の設定が最適な通信速度である場合には、ステップS11の処理に進み、通信速度の設定が最適な通信速度ではない場合には、ステップS13の処理に進む。ステップS43リンク状態制御部6は、変更後の通信速度に対応するタイミング信号を送信するようにPHY部1を制御する。一般に、オートネゴシエーション機能を利用しない速度固定設定の場合には、対向装置との通信速度の設定に相違があると、リンクダウンとなるが、本実施形態では、リンク状態を確立したままとする。ステップS44リンク状態制御部6は、変更する通信速度に対応するタイミング信号の送信開始時に、タイマを起動する。ステップS45リンク状態制御部6は、一定時間経過後、対向装置から、変更する通信速度に対応するタイミング信号を受信しているかどうか判定する。リンク状態制御部6は、変更する通信速度に対応するタイミング信号を受信している場合には、ステップS41の処理に進み、変更する通信速度に対応するタイミング信号を受信していない場合には、ステップS46の処理に進む。ステップS46リンク状態制御部6は、通信速度の設定が、変更対象となっていたリンクをダウンさせ、通信速度の設定処理が、正常に終了しなかった場合に、リンク状態が不安定な状態のまま維持されることを防ぐ。この後のネットワーク制御装置の処理は、通常のオートネゴシエーション処理に移行する方法や、デフォルトの通信速度に設定して、リンクアップする方法等が考えられる。次に、本実施形態のネットワーク制御装置20において、対向の装置のオートネゴシエーション契機による動作方法について説明する。図10は、第3実施形態のネットワーク制御装置20において、対向の装置のタイミング信号契機による通信速度の設定変更方法を説明するためのフローチャートである。ステップS51リンク状態検出部5は、対向する装置から、自装置宛に送信されるタイミング信号を監視する。ステップS52リンク状態検出部5は、受信したタイミング信号が、現在の通信速度設定に対応するタイミング信号か判定する。リンク状態検出部5は、現在の通信速度設定に対応するタイミング信号である場合には、ステップS51の処理に進み、現在の通信速度設定に対応するタイミング信号でない場合には、ステップS53の処理に進む。ステップS53通信速度制御部12は、対向装置から受信したタイミング信号に対応する通信速度に設定を変更する。ステップS54PHY送信部3は、ステップS53で設定した通信速度に対応するタイミング信号を送信する。PHY送信部3は、タイミング信号を送信する前の予告情報として、OAMoperationadministrationandmaintenanceパケット等を送信してもよい。ステップS55リンク状態制御部6は、変更した通信速度に対応するタイミング信号の送信時に、タイマを起動する。ステップS56リンク状態制御部6は、一定時間経過後、送受信しているタイミング信号が、変更後の通信速度設定に対応するものであるか判定する。リンク状態制御部6は、変更後の通信速度設定に対応するタイミング信号である場合には、ステップS51の処理に進み、変更後の通信速度設定に対応するタイミング信号でない場合には、ステップS57の処理に進む。ステップS57リンク状態制御部6は、通信速度の設定が、変更対象となっていたリンクをダウンさせ、通信速度の設定処理が、正常に終了しなかった場合に、リンク状態が不安定な状態のまま維持されることを防ぐ。この後のネットワーク制御装置の処理は、通常のオートネゴシエーション処理に移行する方法や、デフォルトの通信速度に設定して、リンクアップする方法等が考えられる。本実施形態によれば、オートネゴシエーション機能を使用せずに、通信速度の設定を切り替えることができる。本発明の実施形態1~3によれば、通信速度設定の変更時に、リンクダウンしないため、省電力実現のために、動的に通信速度の設定を切り替えても、経路情報の変更や、ネットワーク接続のための再認証処理等が行われることがない。そのため、通信処理に負担をかけずに、ネットワーク制御装置の省電力を実現することができる。以上、本発明の実施の形態が添付の図面を参照することにより説明された。但し、本発明は、上述の実施の形態に限定されず、要旨を逸脱しない範囲で当業者により適宜変更され得る。