複数の積層板43が駆動軸60の軸方向に積層されてなるロータコア41と該ロータコア41の周方向に複数形成されてそれぞれ軸方向に貫通する複数の貫通孔44aに挿入された複数の永久磁石42とを有するロータ40と、上記ロータコア41の外周側において該ロータコア41と所定のギャップGを隔てて対向するステータコア30を有して回転磁界を発生するステータ20とを備え、上記ステータコア30と上記ロータコア41との対向面には、上記ギャップGの軸方向形状が凹凸形状となるように上記ステータコア30側に凹部38dが形成される一方、上記ロータコア41側に上記凹部38dに嵌り込む凸部46dが形成された回転電気機械であって、上記複数の貫通孔44aには、上記ロータコア41の外径が最も大きい積層板43によって形成される最大径部分41bに対応する部分に、上記永久磁石42が挿入されない非磁石挿入部45が形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1において、上記非磁石挿入部45は、軸方向の長さが上記ロータコア41の最大径部分41bの軸方向の長さ以下となるように構成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1又は2において、上記ロータコア41には、上記各貫通孔44aと該各貫通孔44aの両側部から上記ロータコア41の外周縁付近まで延びる空隙部44bとによって複数の溝孔44が形成され、上記複数の溝孔44は、軸方向視において、両端部が上記ロータコア41の外周縁付近に位置して径方向内側に突出した形状となるように形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項3において、上記溝孔44は、上記ロータコア41の径方向に複数ずつ形成されていることを特徴とする回転電気機械。請求項1乃至4のいずれか1つにおいて、上記非磁石挿入部45には、非磁性部材48が挿入されていることを特徴とする回転電気機械。請求項5において、上記非磁性部材48は、上記永久磁石42よりも軽量な非磁性材料によって構成されていることを特徴とする回転電気機械。ところで、所謂立体ギャップ構造の回転電気機械では、ロータコアの最も径が大きい最大径部分最も外径の大きな積層板によって形成される部分は他の部分に比べてステータコアとの対向面積が大きくなるため、ステータの回転磁界に伴う磁束が他の部分に比べて多く侵入する。また、ロータコアが複数の積層板が軸方向に積層された積層構造を有している場合、積層板の積層方向、即ち軸方向は透磁率が低くなるため、ロータコアに侵入した磁束は径方向に流れ易くなる。そのため、立体ギャップ構造で且つ磁石埋込形のロータを有する回転電気機械では、ロータに埋め込まれた永久磁石のロータコアの最大径部分に対応する部分に、ステータによって大きな逆磁界が印加されて永久磁石が部分的に減磁するおそれがあった。本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、磁石埋込形のロータを有する所謂立体ギャップ構造の回転電気機械において、永久磁石の部分的な減磁を抑制することを目的とする。本発明は、永久磁石を埋め込むための貫通孔においてステータによって大きな逆磁界が印加され易い部分に永久磁石が挿入されない非磁石挿入部を形成したものである。第1の発明は、複数の積層板43が駆動軸60の軸方向に積層されてなるロータコア41と該ロータコア41の周方向に複数形成されてそれぞれ軸方向に貫通する複数の貫通孔44aに挿入された複数の永久磁石42とを有するロータ40と、上記ロータコア41の外周側において該ロータコア41と所定のギャップGを隔てて対向するステータコア30を有して回転磁界を発生するステータ20とを備え、上記ステータコア30と上記ロータコア41との対向面には、上記ギャップGの軸方向形状が凹凸形状となるように上記ステータコア30側に凹部38dが形成される一方、上記ロータコア41側に上記凹部38dに嵌り込む凸部46dが形成された回転電気機械であって、上記複数の貫通孔44aには、上記ロータコア41の外径が最も大きい積層板43によって形成される最大径部分41bに対応する部分に、上記永久磁石42が挿入されない非磁石挿入部45が形成されている。第1の発明では、ロータコア41に形成された複数の貫通孔44aにおけるステータ20の回転磁界による磁束が集中し易いロータコア41の最大径部分41bに対応する部分に、永久磁石42が挿入されない非磁石挿入部45を形成することとした。そのため、ロータコア41の最大径部分41bに永久磁石42の磁束と逆向きのステータ20の回転磁界に伴う磁束が集中しても、大きな逆磁界が永久磁石42に印加されなくなる。第2の発明は、第1の発明において、上記非磁石挿入部45は、軸方向の長さが上記ロータコア41の最大径部分41bの軸方向の長さ以下となるように構成されている。第2の発明では、非磁石挿入部45の軸方向長さがロータコア41の最大径部分41bの軸方向長さ以下になるように構成したため、複数の貫通孔44aに非磁石挿入部45を形成しても永久磁石42の磁束が大幅に減少してしまうことがない。第3の発明は、第1又は第2の発明において、上記ロータコア41には、上記各貫通孔44aと該各貫通孔44aの両側部から上記ロータコア41の外周縁付近まで延びる空隙部44bとによって複数の溝孔44が形成され、上記複数の溝孔44は、軸方向視において、両端部が上記ロータコア41の外周縁付近に位置して径方向内側に突出した形状となるように形成されている。第3の発明では、上述のような形状の複数の溝孔44により、ロータコア41では、各溝孔44に交差する方向については磁気抵抗の大きな溝孔44が磁束の通過を妨げる一方、各溝孔44に沿う方向については磁気抵抗が小さいため磁束の通過が促進される。つまり、上述のような形状の複数の溝孔44をロータコア41に形成したことにより、ロータコア41では、ステータ20の回転磁界に伴う磁束が各溝孔44に沿う方向に流れ易くなり、この方向に流れる磁束によって突極が形成される。この突極とステータ20の回転磁界による極との吸引によってリラクタンストルクが発生する。第4の発明は、第3の発明において、上記溝孔44は、上記ロータコア41の径方向に複数ずつ形成されている。第4の発明では、溝孔44がロータコア41の径方向に1つだけ形成されている場合に比べて発生するリラクタンストルクが大きくなる。第5の発明は、第1乃至第4のいずれか1つの発明において、上記非磁石挿入部45には、非磁性部材48が挿入されている。第5の発明では、非磁石挿入部45に非磁性部材48を挿入することにより、貫通孔44a内における永久磁石42の軸方向の位置決めが容易になる。第6の発明は、第5の発明において、上記非磁性部材48は、上記永久磁石42よりも軽量な非磁性材料によって構成されている。第6の発明では、非磁石挿入部45に永久磁石42よりも軽量な非磁性材料によって構成された非磁性部材48を挿入することにより、ロータ40の最も遠心力が大きくなる部分外径が最も大きい部分の重量が軽減される。第1の発明によれば、複数の貫通孔44aにおけるステータ20の回転磁界に伴う磁束が集中し易いロータコア41の最大径部分41bに対応する部分に永久磁石42が挿入されない非磁石挿入部45を形成することとした。よって、ロータコア41の最大径部分41bに永久磁石42の磁束と逆向きのステータ20の回転磁界に伴う磁束が集中しても、大きな逆磁界が永久磁石42に印加されることを抑制することができる。従って、永久磁石42が部分的に減磁するのを防止することができる。また、第1の発明によれば、複数の貫通孔44aに非磁石挿入部45を形成しない場合に比べて永久磁石42の総量が低減されるため、コストを低減することができる。また、ロータ40の最も遠心力が大きくなる部分外径が最も大きい部分の重量を低減することにより、ロータ40の遠心耐力を向上させることができる。また、第2の発明によれば、上記非磁石挿入部45の軸方向長さがロータコア41の最大径部分41bの軸方向長さ以下になるように構成したため、永久磁石42の磁束の大幅な減少によるマグネットトルクの低下を抑制することができる。また、第3の発明によれば、ロータコア41に上記複数の溝孔44を形成したことによってリラクタンストルクが発生する。そのため、上述のようにロータコア41に非磁石挿入部45を形成して磁石量を低下させたことによる総トルクマグネットトルクとリラクタンストルクとの和の低下率を低減することができる。特に、第4の発明によれば、溝孔44がロータコア41の径方向に複数ずつ形成されているため、径方向に1つだけ形成されている場合に比べて発生するリラクタンストルクが大きくなる。従って、ロータコア41に非磁石挿入部45を形成して磁石量を低下させたことによる総トルクの低下率をより低減することができる。また、第5の発明によれば、非磁石挿入部45に非磁性部材48を挿入することにより、永久磁石42が部分的に減磁するのを防止しつつ、貫通孔44a内における永久磁石42の軸方向の位置決めを容易に行うことができる。また、第6の発明によれば、非磁石挿入部45に永久磁石42よりも軽量な非磁性材料によって構成された非磁性部材48を挿入してロータ40の最も遠心力が大きくなる部分外径が最も大きい部分の重量を低減することにより、ロータ40の遠心耐力を向上させることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》概要図1は、本発明の実施形態1に係るモータ1を適用した電動圧縮機100の構成を模式的に示す縦断面図である。上記モータ1は、回転電気機械であり、ステータ20、ロータ40及び駆動軸60を備え、例えば、空気調和機に用いる電動圧縮機100のケーシング70に収容されている。上記モータ1は、所謂IPMInteriorPermanentMagnetモータであり、本実施形態では電動圧縮機100内の圧縮機構80を駆動する。なお、以下の説明において、軸方向とは駆動軸60の軸心の方向をいい、径方向とは前記軸心と直行する方向をいう。また、外周側とは前記軸心からより遠い側をいい、内周側とは前記軸心により近い側をいう。また、積層位置とは、積層板後述の軸方向の位置をいう。ステータ図2は、本実施形態1のロータ40及びステータ20の構成を示す平面図である。ステータ20は、図2に示すように、円筒状のステータコア30とコイル32を備えている。本実施形態1のステータコア30は、3つの分割ステータコア31で形成されている。図3は、分割ステータコア31の構成を示す斜視図である。それぞれの分割ステータコア31は、複数の積層板33を軸方向に積層して該積層板33を互いに固定した積層コアである。上記分割ステータコア31は、積層板33同士が互いに部分的に固定されている。なお、本実施形態1では、複数の積層板33は、電磁鋼板によって構成されている。上記各分割ステータコア31は、図3に示すように、複数のティース部34とコアバック部35と歯先部36とを備えている。上記各ティース部34は、分割ステータコア31において径方向に伸びる部分である。上記ティース部34には、コイル32が巻回される図2参照。また、上記コアバック部35は、円弧状に形成され、各ティース部34を該ティース部34の外周側で連結している。上記各ティース部34の間の空間が、コイル32が収容されるコイル用スロット37である。この例では、1つの分割ステータコア31には、12個のコイル用スロット37がある。上記歯先部36は、それぞれのティース部34の内周側に連なる部分である。上記歯先部36は、平面視が四辺形であり、ティース部34よりも幅が広く形成されている。上記ステータコア30は、円筒状のコア本体30aの内周側面に3条の凹部38dが形成された凹凸構造に構成されている。つまり、上記歯先部36は、図3に示すように、3条の凹部38dが形成されている。以下では分割ステータコア31の凹凸構造部分をステータ側凹凸部38という。つまり、上記ステータコア30は、円筒状のコア本体30aの内側面に径方向内側に凹む凹部38dが形成されている。そして、上記ステータ側凹凸部38は、第1頂面38aと第2頂面38bと底面38cとを有している。このようなステータ側凹凸部38は、積層板33の積層位置に応じて、積層板33の歯先部36の形状直径を変化させることで形成されている。上記コイル32は、所謂分布巻きに構成され、各ティース部34に巻回されている図2を参照。このコイル32に所定の電力を供給することで、ステータ20に回転磁界が発生する。ロータ図4は、上記ロータ40の斜視図である。上記ロータ40は、同図に示すように、ロータコア41と、複数の永久磁石42この例では18つを備えている。上記ロータコア41は、複数の積層板43を軸方向に積層して該積層板43を互いに固定した積層コアであり、円筒状に形成されている。そして、上記ロータコア41の積層板43は、互いに固定されている。なお、本実施形態1では、複数の積層板43は、電磁鋼板によって構成されている。上記ロータコア41の中心には、駆動軸60を挿入する軸穴47が形成されている。また、上記ロータコア41には、永久磁石42を埋め込むための複数の磁石用スロット44が形成されている。本実施形態1では、平面視において長さの異なる3種の磁石用スロット44がロータコア41の外周側から内周側に向かって順に長さが長くなるように配列されている。また、この径方向に並ぶ3種の磁石用スロット44を1組とした磁石用スロット44の組が軸穴47の軸心回りに60°ピッチに配置されている。つまり、本実施形態1では、ロータコア41に、長さの異なる3種の磁石用スロット44の組が6つ、計18つの磁石用スロット44が形成されている。上記各磁石用スロット44は、ロータコア41を軸方向に貫通するように形成されている。また、各磁石用スロット44は、平面視軸穴47の軸方向視において、両端部がロータコア41の外周縁付近に位置し且つ径方向内側に突出したアーチ形状になるように形成されている。また、ロータコア41の径方向に並ぶ3種の磁石用スロット44の外周側には、各磁石用スロット44に沿う壁部41cが形成されている。また、各磁石用スロット44の両端部と各積層板43の外周縁との間には、各積層板43において各磁石用スロット44の内周側と外周側とを繋ぐブリッジ部41dが形成されている。永久磁石42は、平面視軸穴47の軸方向視において、磁石用スロット44の中央付近の貫通孔部44aに保持されている。この永久磁石42の全長は、磁石用スロット44の全長よりも短く、各磁石用スロット44の両端部分には、永久磁石42を収容した状態で空隙部44bがそれぞれ形成されている。つまり、上記各磁石用スロット44は、ロータコア41を軸方向に貫通して永久磁石42を埋め込むための貫通孔部44aと、該貫通孔部44aの両側部からロータコア41の外周縁付近まで延びる空隙部44bとによって形成されている。図5は、上記ロータコア41の側面図である。該ロータコア41は、図5に示すように、円筒状のコア本体41aの外周側面に3条の凸部46dが形成された凹凸構造に構成されている。以下ではロータコア41の凹凸構造部分をロータ側凹凸部46という。つまり、上記ロータコア41は、円筒状のコア本体41aの側面に径方向外側に突出する凸部46dが形成されている。そして、上記ロータ側凹凸部46は、図5に示すように、第1頂面46aと第2頂面46bと底面46cとが形成されている。上記ロータ側凹凸部46は、積層板43の積層位置に応じて、積層板43の形状直径を変化させることで形成されている。図6は、ステータ20とロータ40との対向部分を拡大して示す断面図である。図6に示すように、ステータ20とロータ40とは、上記ロータ40の凸部46dがステータ20の凹部38dに嵌り込むように配置されている。そして、ロータコア41の第1頂面46aと分割ステータコア31の底面38c、ロータコア41の第2頂面46bと分割ステータコア31の第2頂面38b、ロータコア41の底面46cと分割ステータコア31の第1頂面38aがそれぞれ対向する。これにより、上記ステータコア30と上記ロータコア41との間には、径方向及び軸方向のギャップ立体ギャップが凹凸形状に形成されている。なお、本実施形態1では、上記ギャップGの大きさは、径方向、軸方向ともに0.3mmに設定されている。また、図6に示すように、各磁石用スロット44の貫通孔部44aには、ロータコア41の外径が最も大きい積層板43によって形成される各最大径部分41bに対応する部分に、永久磁石42が挿入されない非磁石挿入部45が形成されている。該非磁石挿入部45は、軸方向の長さがロータコア41の最大径部分41bの軸方向の長さと等しくなるように構成されている。つまり、本実施形態1では、各貫通孔部44aにおいて、ロータコア41の最大径部分41bに対応する部分全体が、永久磁石42が挿入されない非磁石挿入部45に構成されている。なお、図6では、径方向に並ぶ3種の磁石用スロット44の最も外周側のもののみを図示しているが、残りの磁石用スロット44の貫通孔部44aにおいても同様に、ロータコア41の最大径部分41bに対応する部分が非磁石挿入部45に構成されている。-運転動作-上記コイル32に所定の電力を供給すると、ステータ20に回転磁界が発生し、ロータ40が回転する。このロータ40の回転によって圧縮機構80が駆動する。特に、上記モータ1は、ステータ20とロータ40との間のギャップGが凹凸形状に形成されているため、ギャップGが凹凸形状に形成されない場合に比べてステータ20とロータ40との対向面積が飛躍的に増大し、等価的にギャップ長を短縮したのと同等の特性が発揮され、この等価狭ギャップ効果によって、トルクを代表とするモータ1の各種特性が改善されている。具体的には、ステータ20のコイル32に電力が供給されて回転磁界が発生すると、該回転磁界の極とロータ40の永久磁石42の磁極との吸引及び反発によってマグネットトルクが発生する。また、ステータ20の回転磁界による極とロータ40の突極との吸引によってリラクタンストルクが発生する。上記マグネットトルクとリラクタンストルクとによってロータ40が回転する。ところで、図7に示すように、上記ロータコア41では、各磁石用スロット44に交差する方向については磁気抵抗の大きな磁石用スロット44が磁束の通過を妨げる一方、各磁石用スロット44に沿う方向には磁気抵抗が小さい壁部41cが磁束の通過を促進することにより、ステータ20の回転磁界に伴う磁束が各磁石用スロット44に沿う方向に流れ易くなる。この各磁石用スロット44に沿う方向に流れる磁束図7の実線矢印により、ロータコア41の各壁部41cの両端部に突極が形成され、該突極とステータ20の回転磁界による極との吸引によってリラクタンストルクが発生する。ここで、本実施形態1のモータ1では、各磁石用スロット44の貫通孔部44aに永久磁石42が挿入されている。この永久磁石42の磁束の一部は、ステータ20に向かわずにブリッジ部41dに漏れて短絡する。この永久磁石42の漏れ磁束によって、各ブリッジ部41dでは磁気飽和するため、ステータ20の回転磁界によってロータコア41の各磁石用スロット44に沿う方向に流れる磁束図7の実線矢印がブリッジ部41d方向に漏れなくなる。つまり、永久磁石42の漏れ磁束によってブリッジ部41dが磁気飽和するために、リラクタンストルクを発生させる磁束の漏れが抑制される。これにより、ステータ20の回転磁界によって効率よくリラクタンストルクが発生することとなる。また、本実施形態1のモータ1は、上述のように所謂立体ギャップ構造に構成されている。図6に示すように、ロータコア41の最大径部分41bは他の部分に比べてステータコア30との対向面積が大きい。そのため、ロータコア41の最大径部分41bには、ステータ20の回転磁界に伴う磁束が他の部分に比べて多く侵入する図6の矢印参照。また、ロータコア41は、複数の積層板43が軸方向に積層された積層構造に構成されている。積層板43の積層方向、即ち軸方向は透磁率が低いため、ロータコア41に侵入したステータ20の回転磁界に伴う磁束は径方向に流れ易くなる。そのため、各磁石用スロット44の貫通孔部44a全体に永久磁石42が挿入されていると、該永久磁石42のロータコア41の最大径部分41bに対応する部分に、ステータ20によって大きな逆磁界が印加されて永久磁石42が部分的に減磁するおそれがある。しかしながら、本実施形態1のモータ1では、各磁石用スロット44の貫通孔部44aにおいて、ステータ20の回転磁界による磁束が集中し易いロータコア41の最大径部分41bに対応する部分に、永久磁石42が挿入されない非磁石挿入部45を形成することとした。そのため、ロータコア41の最大径部分41bに永久磁石42の磁束と逆向きのステータ20の回転磁界に伴う磁束が集中しても、大きな逆磁界が永久磁石42に印加されなくなる。-実施形態1の効果-以上のように、本実施形態1によれば、永久磁石42を埋め込むための複数の磁石用スロット44の貫通孔部44aにおいて、ステータ20の回転磁界に伴う磁束が集中し易いロータコア41の最大径部分41bに対応する部分に永久磁石42が挿入されない非磁石挿入部45を形成することとしたため、ロータコア41の最大径部分41bに永久磁石42の磁束と逆向きのステータ20の磁束が集中しても、大きな逆磁界が永久磁石42に印加されることを抑制することができる。従って、永久磁石42が部分的に減磁するのを防止することができる。また、本実施形態1によれば、複数の磁石用スロット44の貫通孔部44aに非磁石挿入部45を形成しない場合に比べて永久磁石42の総量が低減されるため、コストを低減することができる。また、ロータ40の最も遠心力が大きくなる部分外径が最も大きい部分の重量を低減することにより、ロータ40の遠心耐力を向上させることができる。また、本実施形態1によれば、上記非磁石挿入部45の軸方向長さがロータコア41の最大径部分41bの軸方向長さ以下になるように構成したため、永久磁石42の磁束の大幅な減少によるマグネットトルクの低下を抑制することができる。また、本実施形態1によれば、ロータコア41に、軸方向視において両端部がロータコア41の外周縁付近に位置して径方向内側に突出した形状の複数の磁石用スロット44を形成したことにより、リラクタンストルクが発生する。これにより、上述のようにロータコア41に非磁石挿入部45を形成して磁石量を低下させたことによる総トルクの低下率を低減することができる。特に、本実施形態1のモータ1では、磁石用スロット44がロータコア41の径方向に複数ずつ形成されている。そのため、磁石用スロットが径方向に1つだけ形成されている場合に比べて発生するリラクタンストルクが大きくなる。つまり、本実施形態1のモータ1は、総トルクに占めるリラクタンストルクの割合が大きくなるように構成されている。このようにモータ1をリラクタンストルク主体のモータに構成することにより、ロータコア41に非磁石挿入部45を形成して磁石量を低下させたことによる総トルクの低下率をより低減することができる。《発明の実施形態2》実施形態2に係るモータ1は、実施形態1に係るモータ1のロータ40の構成を変更したものである。具体的には、図8に示すように、実施形態2では、非磁石挿入部45に、非磁性材料によって構成された非磁性部材48が挿入されている。非磁性部材48は、本実施形態2では、ポリエステルによって形成されている。また、非磁性部材48は、積層板43に平行な断面における形状が永久磁石42と等しい柱状体に形成されている。なお、その他の構成は実施形態1と同様である。このように非磁石挿入部45に非磁性部材48を挿入することにより、実施形態1と同様に永久磁石42が部分的に減磁するのを防止しつつ、貫通孔部44a内における永久磁石42の軸方向の位置決めを容易に行うことができる。また、非磁性部材48を永久磁石42よりも軽量な非磁性材料によって構成することにより、貫通孔部44a全体に永久磁石42を挿入する場合に比べて、ロータ40において最も遠心力が大きくなる部分外径が最も大きい部分の重量を低減することができる。従って、ロータ40の遠心耐力を向上させることができる。《発明の実施形態3》実施形態3に係るモータ1は、実施形態1に係るモータ1のロータ40の構成を変更したものである。具体的には、図9に示すように、実施形態3では、非磁石挿入部45が、実施形態1よりも軸方向の長さが短くなるように形成されている。具体的には、非磁石挿入部45は、軸方向の長さがロータコア41の最大径部分41bの軸方向の長さよりも短くなるように構成されている。その他の構成は、実施形態1と同様である。非磁石挿入部45を上述のように構成することとしても、実施形態1と同様の効果を奏することができる。また、非磁石挿入部45を形成することによる磁石量の低下を最小限にとどめることにより、マグネットトルクの低下を抑制することができる。その他の実施形態上記各実施形態では、ロータコア41には、径方向に並ぶ3種の磁石用スロット44を1組とした磁石用スロット44の組が軸穴47の軸心回りに60°ピッチに6組形成されていた。しかしながら、磁石用スロット44の個数及び配列は上述のものに限られない。例えば、磁石用スロット44は、ロータコア41の径方向に1つずつ設けられていてもよく、ロータコア41の径方向に2つ又は4つ以上配列されていてもよい。また、磁石用スロット44は、ロータコア41の軸穴47の軸心回りに45°ピッチに4組形成してもよく、ロータコア41の軸穴47の軸心回りに22.5°ピッチに8組形成してもよい。上記各実施形態では、各磁石用スロット44は、各積層板43の平面視軸穴47の軸方向視において、両端部がロータコア41の外周縁付近に位置して径方向内側に突出したアーチ形状になるように形成されていた。しかし、各磁石用スロット44は、両端部がロータコア41の外周縁付近に位置して径方向内側に突出した形状であればアーチ形状でなくてもよい。例えば、図10に示すように、各磁石用スロット44は、ロータコア41の径方向と直交する方向に延びる周方向部と、該周方向の両端からロータコア41の径方向に延びる径方向部とを備えるように構成されていてもよい。各磁石用スロット44が上述のように構成された場合であっても、ロータコア41では、ステータ20の回転磁界に伴う磁束が各磁石用スロット44に沿う方向に流れ易くなり、この各磁石用スロット44に沿う方向に流れる磁束図10の実線矢印により、ロータコア41の各壁部41cの一端部図10の実線矢印の矢側の端部に突極が形成され、該突極とステータ20の回転磁界による極との吸引によってリラクタンストルクが発生する。上記各実施形態では、ステータコア30及びロータコア41のそれぞれを構成する複数の積層板3343は、電磁鋼板によって構成されていた。しかしながら、複数の積層板3343は、粉末状の強磁性体を板状に圧縮形成したものであってもよい。また、上記各実施形成では、コイル32は所謂分布巻きに構成していたが、上記コイル32は、所謂集中巻きに構成してもよい。また、上記実施形態は、回転電気機械としてモータを構成したが、本発明の回転電気機械は、発電機であってもよい。また、上記各実施形態では、回転電気機械を電動圧縮機に適用することとしていたが、本発明の回転電気機械は、電気自動車やその他の回転機構を有する電気製品に適用することも可能である。上記実施形態2では、非磁性部材48をポリエステル材料によって構成していたが、非磁性部材48を構成する非磁性材料はこれに限られない。例えば、本発明の回転電気機械を上記各実施形態のような電動圧縮機に適用する場合には、非磁性部材48を液晶ポリエステルLCPやポリフェニレンサルファイド樹脂PPSによって構成してもよく、本発明の回転電気機械を電気自動車に適用する場合には、非磁性部材48をポリイミドやシリコンによって構成してもよい。また、その他、非磁性部材48をアルミ、ステンレス鋼SUS、エポキシ樹脂等によって構成することとしてもよい。