被写体像を形成する光学系と、前記被写体像を受けて前記被写体像の画像信号を出力する撮像素子と、前記画像信号および与えられたズーム倍率の情報に基づいて画像を拡大または縮小して、前記ズーム倍率が変更された新たな画像信号を生成する画像処理部とを備えた撮像装置であって、前記画像処理部は、与えられた前記ズーム倍率が所定の値になるまでは、前記画像に施す先鋭感の程度を増加させるよう画素を補間することによって前記画像を拡大し、前記画像の照度に応じた値が予め定められた値以上であり、かつ、与えられた前記ズーム倍率が前記所定の値以上になったときは、前記画像に施す先鋭感の程度を一定にし、前記画像の照度に応じた値が予め定められた値未満であり、かつ、与えられた前記ズーム倍率が前記所定の値以上になったときは、前記画像に施す先鋭感の程度を減少させる、撮像装置。前記画像処理部は、前記画像信号によって特定される複数の画素の間に画素を補間する処理を行って少なくとも1つの補間画素を生成し、前記画像に施す先鋭感の程度を増加させるために、前記画像の照度に応じた値および与えられた前記ズーム倍率に応じて前記少なくとも1つの補間画素の画素値の補正量を変化させる、請求項1に記載の撮像装置。ズーム処理時において、前記少なくとも1つの補間画素の画素値の補正量は、ズーム倍率に応じて定まる係数αを用いて定められ、前記画像処理部は、前記画像の照度に応じた値が予め定められた値以上であり、かつ、与えられた前記ズーム倍率が前記所定の値以上になったときは、前記係数を一定値にすることにより、前記画像に施す先鋭感の程度を一定に保つ、請求項2に記載の撮像装置。ズーム処理時において、前記少なくとも1つの補間画素の画素値の補正量は、ズーム倍率に応じて定まる係数αを用いて定められ、前記画像処理部は、前記画像の照度に応じた値が予め定められた値未満であり、かつ、与えられた前記ズーム倍率が前記所定の値以上になったときは、前記ズーム倍率に応じて前記係数αを減少させることにより、前記画像に施す先鋭感の程度を減少させる、請求項2に記載の撮像装置。前記画像処理部は、前記係数αと、前記少なくとも1つの補間画素の輝度値の変化の大きさに応じて定まる係数kと、各画素の高周波成分の成分量hとに基づいて前記補正量を算出する、請求項2に記載の撮像装置。しかしながら上記特許文献1に開示されている電子カメラは、電子ズームによる弊害である、画質が劣化した画像の記録を回避できるものの、電子ズームによるズーム倍率が高くなった場合でも見栄えのよい画像を撮像するための技術については開示していない。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、電子ズームによるズーム倍率が高くなった場合でも見栄えのよい画像を生成可能な撮像装置を提供することにある。本発明による撮像装置は、被写体像を形成する光学系と、前記被写体像を受けて前記被写体像の画像信号を出力する撮像素子と、前記画像信号および与えられたズーム倍率の情報に基づいて画像を拡大または縮小して、前記ズーム倍率が変更された新たな画像信号を生成する画像処理部とを備えた撮像装置であって、前記画像処理部は、与えられた前記ズーム倍率が所定の値になるまでは、前記画像に施す先鋭感の程度を増加させるよう画素を補間することによって前記画像を拡大し、前記画像の照度に応じた値が予め定められた値以上であり、かつ、与えられた前記ズーム倍率が前記所定の値以上になったときは、前記画像に施す先鋭感の程度を一定にし、前記画像の照度に応じた値が予め定められた値未満であり、かつ、与えられた前記ズーム倍率が前記所定の値以上になったときは、前記画像に施す先鋭感の程度を減少させる。前記画像処理部は、前記画像信号によって特定される複数の画素の間に画素を補間する処理を行って少なくとも1つの補間画素を生成し、前記画像に施す先鋭感の程度を増加させるために、前記画像の照度に応じた値および与えられた前記ズーム倍率に応じて前記少なくとも1つの補間画素の画素値の補正量を変化させてもよい。ズーム処理時において、前記少なくとも1つの補間画素の画素値の補正量は、ズーム倍率に応じて定まる係数αを用いて定められ、前記画像処理部は、前記画像の照度に応じた値が予め定められた値以上であり、かつ、与えられた前記ズーム倍率が前記所定の値以上になったときは、前記係数を一定値にすることにより、前記画像に施す先鋭感の程度を一定に保ってもよい。ズーム処理時において、前記少なくとも1つの補間画素の画素値の補正量は、ズーム倍率に応じて定まる係数αを用いて定められ、前記画像処理部は、前記画像の照度に応じた値が予め定められた値未満であり、かつ、与えられた前記ズーム倍率が前記所定の値以上になったときは、前記ズーム倍率に応じて前記係数αを減少させることにより、前記画像に施す先鋭感の程度を減少させてもよい。前記画像処理部は、前記係数αと、前記少なくとも1つの補間画素の輝度値の変化の大きさに応じて定まる係数kと、各画素の高周波成分の成分量hとに基づいて前記補正量を算出してもよい。本発明によれば、ズーム倍率が所定の値以上になり、かつ、画像の照度に応じた値が予め定められた値未満のとき、よりわかりやすく言い換えると、ズーム倍率およびノイズレベルが比較的高くなってくる撮影条件下では、撮像装置は、画像に施す先鋭感の程度を一定にする。これにより、撮像装置は、電子ズームによるズーム倍率が高くなった場合でも見栄えのよい画像を生成することができる。以下、添付の図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。本発明は、撮像機能を有する電子機器として実施される。たとえば、デジタルビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、カメラ付きの携帯電話は、そのような電子機器に含まれる。また、当該電子機器を動作させるためのコンピュータプログラム、および、コンピュータプログラムを記録した記録媒体も本発明の範疇である。以下、本発明の実施形態を説明する。以下の説明では、本発明がデジタルビデオカメラとして実施される例を説明する。1.概要本実施形態にかかるデジタルビデオカメラは、電子ズーム機能を有する。デジタルビデオカメラは、超解像処理による画素の補間を行うことにより電子ズームを行う。デジタルビデオカメラは、ズーム倍率、および、画像のノイズレベルが比較的高い撮影環境であるか否か、に応じて、後述するような処理に切り替える。これにより、電子ズームによるズーム倍率が比較的高くなった場合でも見栄えのよい画像を撮像することができる。2.構成次に、図1を参照しながら、本実施形態にかかるデジタルビデオカメラの電気的構成を説明する。図1は、デジタルビデオカメラ100の構成を示すブロック図である。デジタルビデオカメラ100は、ズームレンズ110等からなる光学系により形成された被写体像をCCDイメージセンサー180撮像素子とも呼ぶ。で撮像する。CCDイメージセンサー180で生成された映像データは、画像処理部190で各種処理が施され、メモリカード240に格納される。また、メモリカード240に格納された映像データは、液晶モニタ270で表示可能である。以下、デジタルビデオカメラ100の構成を詳細に説明する。デジタルビデオカメラ100の光学系は、ズームレンズ110、光学式手振れ補正回路OpticalImageStabilizer;OIS140、フォーカスレンズ170を含む。ズームレンズ110は、光学系の光軸に沿って移動することにより、被写体像を拡大又は縮小可能である。また、フォーカスレンズ170は、光学系の光軸に沿って移動することにより、被写体像の焦点距離を調整する。OIS140は、その内部に、光軸に垂直な面内で移動可能な補正レンズを有する。OIS140は、デジタルビデオカメラ100の振れを相殺する方向に補正レンズを駆動することにより、被写体像の振れを低減する。ズームモータ130は、ズームレンズ110を駆動する。ズームモータ130は、パルスモータやDCモータ、リニアモータ、サーボモータなどで実現してもよい。ズームモータ130は、カム機構やボールネジなどの機構を介してズームレンズ110を駆動するようにしてもよい。検出器120は、ズームレンズ110が光軸上でどの位置に存在するのかを検出する。検出器120は、ズームレンズ110の光軸方向への移動に応じて、ブラシ等のスイッチによりズームレンズの位置に関する信号を出力する。OISアクチュエータ150は、OIS140内の補正レンズを光軸と垂直な面内で駆動する。OISアクチュエータ150は、平面コイルや超音波モータなどで実現できる。また、検出器160は、OIS140内における補正レンズの移動量を検出する。CCDイメージセンサー180は、ズームレンズ110等からなる光学系で形成された被写体像を撮像して、映像データを生成する。CCDイメージセンサー180は、露光、転送、電子シャッタなどの各種動作を行う。画像処理部190は、CCDイメージセンサー180で生成された映像データに対して各種の処理を施す。より具体的に説明すると、画像処理部190は、CCDイメージセンサー180で生成された映像データに対して処理を施し、液晶モニタ270に表示するための映像データを生成する。また、メモリカード240に再格納するための映像データを生成する。例えば、画像処理部190は、CCDイメージセンサー180で生成された映像データに対してガンマ補正やホワイトバランス補正、傷補正などの各種処理を行う。また、画像処理部190は、CCDイメージセンサー180で生成された映像データに対して、H.264規格やMPEG2規格に準拠した圧縮形式等により映像データを圧縮する。また、画像処理部190は、CCDイメージセンサー180で生成された映像データの一部を切り出すことにより電子ズーム処理を行うことができる。また、画像処理部190は、電子ズーム処理を行う際に超解像処理を施すことができる。超解像処理については後述する。画像処理部190は、ハードウェアのみで構成してもよいし、ハードウェアとソフトウェアとを組み合わせることにより実現してもよい。画像処理部190は、DSPやマイコンなどで実現可能である。たとえば画像処理部190は、後述する図6のフローチャートの処理が記述されたプログラムを実行するマイコンとして実現される。コントローラー210は、全体を制御する制御である。コントローラー210は、半導体素子などで実現可能である。コントローラー210もまた、ハードウェアのみで構成してもよいし、ハードウェアとソフトウェアとを組み合わせることにより実現してもよい。コントローラー210は、マイコンなどで実現できる。メモリ200は、画像処理部190及びコントローラー210のワークメモリとして機能する。メモリ200は、例えば、DRAM、強誘電体メモリなどで実現できる。液晶モニタ270は、CCDイメージセンサー180で生成した映像データが示す画像や、メモリカード240から読み出した映像データが示す画像を表示可能である。ジャイロセンサー220は、圧電素子等の振動材等で構成される。ジャイロセンサー220は、圧電素子等の振動材を一定周波数で振動させコリオリ力による力を電圧に変換して角速度情報を得る。ジャイロセンサー220から角速度情報を得て、この揺れを相殺する方向にOIS内の補正レンズを駆動させることにより、デジタルビデオカメラ100は、使用者による手振れを補正する。カードスロット230は、メモリカード240を着脱可能である。カードスロット230は、機械的及び電気的にメモリカード240と接続可能である。メモリカード240は、フラッシュメモリや強誘電体メモリなどを内部に含み、データを格納可能である。内部メモリ280は、フラッシュメモリや強誘電体メモリなどで構成される。内部メモリ280は、デジタルビデオカメラ100全体を制御するための制御プログラム等を格納する。操作部250は、使用者から画像の撮像指示を受け付ける部材である。ズームレバー260は、使用者からズーム倍率の変更指示を受け付ける部材である。ズームレバー260の操作により、ズーム倍率は最広角から最望遠まで連続的に移動する。最望遠時にさらに望遠側変化するようにズームレバーを操作した場合、画像処理部190は、画像データをデジタル的に拡大処理する。本実施形態では、ズームレバー260はデジタルビデオカメラ100の外装表面に物理的に設けられたハードウェアレバーであることを想定している。しかしながらこれは一例である。ズームレバー260は、液晶モニタ270上にソフトウェア的に表示された画像であってもよい。この場合には、たとえば液晶モニタ270にタッチスクリーン図示せずが設けられ、ユーザが液晶モニタ270に表示された当該画像部分に触れることにより、電子ズーム操作が可能になる。3.超解像処理による補間方法本実施形態にかかるデジタルビデオカメラ100は、超解像処理による補間方法を用いた電子ズームデジタル拡大処理を行う。以下、その処理の詳細を、図2および図3を参照しながら説明する。本明細書において超解像処理とは、ズーム処理によって失われた空間周波数を補う処理をいう。以下で、電子ズーム処理と超解像処理との関係を説明する。以下では一例として、CCDイメージセンサー180の全画素数を740万画素とし、液晶モニタ270の画素数も740万画素として説明する。図2aは、電子ズーム処理が行われないときの画面表示例を示す。また図2bおよびcは、ズーム時に超解像処理を行わないときの画面表示例を示し、図2dは、ズーム時に超解像処理を行ったときの画面表示例を示す。図2aの例におけるズーム倍率は1.0倍である。このときは、CCDイメージセンサー180の全画素740万画素を利用して画像データが生成される。液晶モニタ270には、740万画素の画像データが740万画素の画像データとして表示される。図2bは、ユーザによってズーム倍率が1.2倍に設定されたときの画像処理を示す。このときCCDイメージセンサー180の全画素数740万画素のうち、内側の500万画素破線の矩形領域の画像が切り出される。液晶モニタ270には、切り出された500万画素の画像が全体的に740万画素に拡大されて、液晶モニタ270に表示される。この拡大処理は、500万画素の画像を740万画素の液晶モニタ270に表示するために、不足している240万画素を補間によって増加させる処理である。より具体的には、この拡大処理は、たとえば500万画素のうちのある1画素をPとし、画素Pに隣接して補間される画素補間画素をQとしたとき、補間画素Qに、画素Pの画素値と同じ画素値を与えることによって行われる。液晶モニタ270に表示された図2aの画像と図2bの画像とを比較すると、図2bの画像の画角の方が図2aの画像の画角よりも狭い。これらの画像を同じサイズの液晶モニタ270に表示すると、図2bの画像は、図2aの画像を拡大したものとして表示される。すなわち、これが画像を拡大する電子ズーム処理である。液晶モニタ270に表示された画像の品質は、図2bの画像の方が図2aの画像よりも粗い。その理由は、液晶モニタ270に表示される画像は、図2aの例では740万画素の画像に基づいて生成されるのに対し、図2bの例では500万画素の画像に基づいて生成されているためである。また、後述の超解像処理が行われないためである。図2cは、ユーザによってズーム倍率が1.5倍に設定されたときの画像処理を示す。このときCCDイメージセンサー180の全画素数740万画素のうち、内側の300万画素破線の矩形領域の画像が切り出される。液晶モニタ270に表示される画像は、切り出された300万画素の画像が740万画素になるよう全体的に拡大されて表示される。表示された画像は、図2bの例で液晶モニタ270に表示された画像をさらに拡大したものとなる。そして液晶モニタ270に表示された画像の品質に関しては、上述の理由と同じ理由により、図2bの画像よりも図2cの画像の方がさらに粗くなる。図2dは、超解像処理を行ったときの例を示す。超解像処理とは、CCDイメージセンサー180の複数の画素によって得られた各画素値を利用して新たな画素値を創り出し、当該複数の画素の間に挿入する処理である。図2bおよびcに示されるように電子ズーム処理を行うと画像が粗くなる。言い換えると、電子ズーム処理によって画像の空間周波数が失われる。そこで、超解像処理を行って、存在しない画素値によってCCDイメージセンサー180の画素を補間することにより、画像の空間周波数を補うことができる。次に、図3を参照しながら、超解像処理の具体例を説明する。図3は、超解像処理による画素の補間方法を説明するための模式図である。本実施形態においては、超解像処理による補間方法を用いて画像データをデジタル処理によって縦横それぞれ2倍に拡大するとして説明する。ただし説明の簡潔化のため、図3では横方向の拡大のみを示している。図3の横方向はある水平ライン上に存在する画素の配置を示し、縦方向は各画素の画素値、より具体的には輝度値の大きさを表している。なお、縦方向の画素配置も同様に処理すればよいし、さらに、任意のN画素を超解像処理によって補間する場合にも同様である。図3に示す画素201a~201eは、CCDイメージセンサー180で取得され、その後画像処理部190で処理されたデジタル拡大処理前の画素値である。画像処理部190は、この拡大処理前の各画素201a~201eの画素値を用いて、隣接する2つの画素の間に等間隔で1つずつ補間画素を生成する。これにより、デジタル拡大処理後の画素数は2倍になる。補間画素の生成方法は、以下のとおりである。まず画像処理部190は、CCDイメージセンサー180で取得された画素値から、輝度と色の各値を分離する。そして、輝度に関しては超解像処理を行い、色に関しては、たとえば直線補間処理やバイキュービック補間処理などを行う。輝度値の超解像処理を詳しく説明する。本実施形態において、画像処理部190は、まずCCDイメージセンサー180で取得された画素値から分離された輝度値を利用して直線補間処理を行い、補間画素の輝度値を生成する。図3の画素202a~202dは、直線補間で生成された直線補間画素である。図3に示されるように、直線補間処理とは、画像処理部190が、拡大処理前の各画素201a~201eを直線でつないだ場合に、つながれた各画素間のちょうど中間の位置に補間画素を生成する処理である。本実施形態にかかるデジタルビデオカメラ100は、直線補間処理のような通常の補間処理によって補間画素を生成した後、さらに映像に先鋭感をもたせるための補正処理を行う。映像に先鋭感を持たせるための補正処理は、直線補間処理によって求められた補間画素に補正値を加算することにより行う。まず、画像処理部190は、各画素201a~201eから信号の変化量を抽出し、信号にほとんど変化のない平坦部と輪郭のような急な変化のあるエッジ部に分離する。そして、画像処理部190は、同時に各画素201a~201eの画素値から高周波成分を抽出する。画素201cを例に挙げると、高周波成分とは、たとえば画素201bの輝度値と画素201cの輝度値との差分Aと、画素201cの輝度値と画素201dの輝度値との差分Bとの和ABである。なお、抽出された高周波成分の成分量を以下の説明でhとする。なお、各画素の高周波成分hは、正負の符号を有する値である。本実施形態においては、映像に先鋭感を持たせるための補正量δを導入する。画像処理部190は、高周波成分の成分量hに係数kを乗算することにより、補正量δを算出する。そして画像処理部190は、得られた補正量δ=khを直線補間画素202a~202dの輝度値に加算する。補間位置の周辺が平坦部であれば、画像処理部190は、係数kを0又は小さい値とする。一方、補正位置の周辺がエッジ部であれば、画像処理部190は、係数kを平坦部よりも大きな値とする。なお、補正量δには、上限および下限を設けることが好ましい。絶対値が過度に大きい補正量δを利用すると、画像のエッジ部にオーバーシュートまたはアンダーシュートが発生し、見栄えが悪く不自然になるためである。上述した係数kの値に上限を設けることにより、補正量δの上限および下限を調整することができる。図3において、超解像補間画素203a~203dは、直線補間画素202a~202dに補正量δを加算することで求めた超解像処理による補間画素である。例えば、図3において、画素201aの輝度値と画素201bの輝度値との間には変化がないため平坦部とみなされる。その結果、k=0、つまり補正量δ=0となり、直線補間画素202aと超解像補間画素203aとは一致する。一方、画素201bの輝度値と画素201dの輝度値との間には大きな変化がある。従って、画素201bと201dとの間には、エッジ部が存在するとみなされ、kは一定の値k>0となる。その結果、画像処理部190は、補間画素202b、202cの輝度値に補正量δ=khを加算し、加算結果を輝度値として有する超解像補間画素203b、203cを生成する。また、画素201dの輝度値と画素201eの輝度値との間には変化がない。従って、補正量δは0となる。その結果、超解像補間画素203dと直線補間画素202dとは一致する。なお、ここでは、拡大倍率が2倍である場合を説明したが、拡大倍率が3倍であっても4倍であっても、本実施形態にかかるデジタルビデオカメラ100は、同様の考え方で電子ズーム処理を行う。例えば拡大倍率が3倍の場合は、画素の各画素の間に等間隔で2つずつの補間画素を生成することで3倍拡大を実現できる。4.ズーム時の制御方法次に、図4を参照しながら、本実施形態にかかるデジタルビデオカメラ100におけるズーム時の制御方法を説明する。以下に説明する制御方法に基づいて、ズーム時に液晶モニタ270に表示する画像の処理方法を変更する。補正量δは、前述のように画素の輝度値の変化に基づいて、画像処理部190によって算出される。本実施形態にかかるデジタルビデオカメラ100はさらに、ズームレバー260の操作でズーム倍率を変更する際にも補正量δを制御する。すなわち、新たに係数αを導入して、ズーム時の補正量δ=αkhを定義する。画像処理部190は、ズーム倍率に連動させてこの係数αを制御する。次にその制御方法を説明する。本実施形態によるデジタルビデオカメラ100は、ズーム倍率と係数αとの関係を、撮影環境の照度に応じて切り替える。以下では、まず、照度が一定値以上確保されている場合の処理を、図4を参照しながら説明する。その後、照度が一定値を下回る場合の処理を、図5を参照しながら説明する。なお、ここでいう照度とは、照度計光量センサなどで計測される値に限られない。たとえば、照度の高低に応じてCCDイメージセンサー180の出力値が上下することを利用してもよい。本実施形態においては、画像処理部190は、CCDイメージセンサー180を利用して取得された画像の平均輝度が予め定められた閾値以上かそれ未満かによって、照度が確保されているか否かを判断している。本明細書では、撮影環境の照度を示す値をどのような方法で取得したかにかかわらず、その値を照度に応じた値と呼ぶこともある。4-1.照度が確保されているときのズーム時の制御方法図4は、照度が確保されているときのズーム倍率mと係数αとの関係を表す。図4において、25倍という倍率は光学最望遠倍率を表し、100倍という倍率は光学ズームと電子ズームとを含めた最大の拡大倍率を表すとする。電子ズーム処理のズーム倍率は、最大4倍=100/25である。まず、ズーム倍率が1倍から25倍までの場合を説明する。ズーム倍率が1倍から25倍までは、光学的に拡大を行う光学ズーム領域であるため、基本的には超解像処理を行う必要はない。しかしながら、本実施形態においては、光学ズームが行われている間も超解像処理を行っている。その理由は、被写体からの光がズームレンズ110やOIS140内の補正レンズを通過することにより、光学素子の特性によって被写体像の先鋭感が低下し得るためである。これは、ズーム処理によって失われる空間周波数が、若干ではあるが存在することを意味する。本願発明者らは、光学的に落ちた先鋭感を補うためにも超解像処理は有効であると考えた。そこで、本実施形態においては、画像処理部190は、αとして一定の値α1をもたせている。光学ズーム領域では、画像処理部190は、補間画素=撮像素子の画素として高周波成分量h及び係数kを上述した方法で求める。次に、画像処理部190は、係数α=α1として、補正量δ=α1khを求める。そして、画像処理部190は、求めた補正量δを画素に対して加算することでレンズにより落ちた先鋭感を補う。次に、25倍から50倍までの範囲内におけるズーム倍率mと係数αとの関係を説明する。ズーム倍率mが25倍以上になると、画像処理部190は、αをα1から直線的に増加させて、デジタル拡大処理によって劣化した先鋭感を補う。このように制御する理由を次に説明する。デジタル拡大処理はその倍率をdmdm=m/25ただし、m>25とし、デジタル拡大倍率dm=1、つまり光学ズームを行っている時の映像データの限界解像度をfmaxとする。限界解像度とは、CCDイメージセンサー180の画素数によって定まる解像度である。この場合、デジタル拡大倍率dmdm>1倍のときの限界解像度fdは、fd=fmax/dm<fmaxとなる。つまり、デジタル拡大倍率が上がれば上がるほど、限界解像度は下がる。要するに、デジタル拡大倍率が上昇すれば上昇するほど、先鋭感は下がっていき、細かいディテールは失われていく。例えば、デジタル拡大倍率が2倍dm=2の場合、fdは、fmax/2となる。デジタルビデオカメラ100において、デジタル拡大倍率は、ズームレバーの操作によって連続的に変化する。従って、補正量δに乗ずる係数αも階段状に変化させるのではなく、図4のように直線で連続的に増加させる。これにより、超解像補間画素も補正量δに応じて連続的に生成され、被写体の輪郭のようなエッジ部の先鋭感は保たれる。次に、50倍以上の範囲におけるズーム倍率mと係数αとの関係を説明する。ズーム倍率mが50倍を超えると、デジタル拡大倍率dmは2倍以上となる。デジタル拡大倍率を上げていくと、前述のように拡大後の映像データの限界解像度はさらに下がっていく。つまり、細かいディテールはさらに失われていく。一方で、輪郭のようなエッジ部は超解像処理によってある程度先鋭感が保たれる。従って、デジタル拡大倍率を上げれば上げるほど、細かい模様は失われる一方、輪郭の先鋭感は残る。その結果、画像処理部190により生成される映像は、まるで絵画のように不自然な映像となる。そこで、本実施形態においては、画像処理部190は、ズーム倍率mが50倍以上従って、デジタル拡大倍率dm=2倍以上になると、係数αをα=α2に固定し、それ以上過度の先鋭感を強くする補正を行わないようにする。それによって、ズーム倍率25倍以上では輪郭の先鋭感が徐々に下がっていくものの、映像全体としてディテールが徐々に失われていくため、映像の不自然さは抑えることができる。上述の説明から明らかなとおり、照度が確保されているときのズーム時のαの制御方法は、以下の数1によって示される。以上の処理によれば、デジタルビデオカメラ100は、光学最望遠を超えてズームしていく場合でも、一定の倍率までは輪郭の先鋭感を保ったままデジタル的に拡大することができ、さらにそれ以上に拡大させたときでも映像が絵画のように不自然になってしまうことを抑えることができる。4-2.照度が確保されていないときのズーム時の制御方法図5は、照度が確保されていないときのズーム倍率mと係数αとの関係を表す。図5においても25倍という倍率は光学最望遠倍率を表し、100倍という倍率は光学とデジタルとを含めた最大の拡大倍率を表す。本実施形態において、光学ズーム領域ではレンズ特性によって失われた先鋭感を補うために、係数αは一定の値α1を持たせている。また、ズーム倍率25倍から50倍までは係数αをα1からα2まで直線的に増加させている。つまり、ズーム倍率が1倍から50倍までの制御方法は、上述した、照度が確保されているときのズーム時の制御方法と同一である。次に、50倍以上の範囲におけるズーム倍率mと係数αとの関係を説明する。照度が確保されているときのズーム時の制御方法では、ズーム倍率が50倍を超えるとα=α2で固定していた。しかしながら照度が確保されていない場合には、画像処理部190は、αをα2から直線的に下げる。そして、ズーム倍率が100倍、すなわちデジタル拡大倍率が4倍となったときにα=0となるようにする。これはノイズが目立つ撮影条件を考慮した処理である。すなわち、本実施形態による超解像処理は、高周波成分を抽出し、その成分量hに係数を乗じて補間画素の輝度値に加えることで、エッジ部の先鋭感を保っている。しかし、ノイズが多いときには高周波成分に占めるノイズの割合が多くなる上に、デジタル拡大倍率が上がるとそのノイズ自体も拡大される。従って、結果的に輪郭の先鋭感を補う効果よりも、ノイズが目立つことによる弊害の方が顕著になってしまう。そこで、ノイズが目立つ撮影条件においても、一定のズーム倍率以下では実施形態1と同様にエッジ部の先鋭感を保つようにでき、かつ、ノイズの大きさが目立つようなズーム倍率以上の場合には、係数αを徐々に下げて補正量δに含まれるノイズの量を減らすことで、ノイズが目立たないようにすることができる。上述の説明から明らかなとおり、照度が確保されているときのズーム時のαの制御方法は、以下の数2によって示される。照度に応じた値によって、上述の数1または数2によって係数αを求め、その係数αを用いて超解像補間画素を求めるための補正量δを求めることができる。次に、図6を参照しながら、本実施形態にかかるデジタルビデオカメラ100の処理の流れを説明する。図6は、デジタルビデオカメラ100の処理の手順を示すフローチャートである。まずステップS1において、画像処理部190は、CCDイメージセンサー180を利用して得られた各画素の画素値を取得する。次のステップS2において、画像処理部190は、各画素の高周波成分h、および、照度に応じた値を取得する。上述のように、本実施形態においては、照度に応じた値は、各画素の画素値の平均輝度を採用している。ステップS3において、画像処理部190は、照度に応じた値が閾値以上か否かを判定する。照度に応じた値が閾値以上であれば、処理はステップS4に進み、そうでない場合には処理はステップS5に進む。ステップS4は、画像処理部190は、現在のズーム倍率m、および、数1に基づいて係数αを決定する。ステップS5では、画像処理部190は、現在のズーム倍率m、および、数2に基づいて係数αを決定する。その後、それぞれの処理はステップS6に進む。ステップS6では、画像処理部190は、δ=αkhの乗算を行うことによって補正量δを決定する。係数kは、補正位置の周辺がエッジ部か平坦部かに応じて定まる値である。ステップS7では、画像処理部190は、各画素の画素値から得られた輝度値に直線補間処理を行い、直線補間画素を生成する。ステップS8では、画像処理部190は、直線補間画素の輝度値に補正量δを加算し、得られた値を超解像補間画素の画素値とする。ステップS9では、画像処理部190は、算出した全ての画素値をコントローラー210に送る。コントローラー210は液晶モニタ270上に、CCDイメージセンサー180によって得られた各画素を表示し、さらに、超解像補間画素を表示する。なお、図6によれば、照度に応じた値によって、数1または数2のいずれかが選択されている。しかしながら、照度に応じた値にかかわらず、図4に示す数1のα算出方法、および、図5に示す数2のα算出方法の一方のみでαを算出してもよい。以上、本発明の実施形態を説明した。上述の実施形態の説明は一例であり、本発明は、これらには限定されない。本実施形態にかかるデジタルカメラ100の光学系及び駆動系は、図1に示すものに限定されない。例えば、図1では3群構成の光学系を例示しているが、他の群構成のレンズ構成としてもよい。また、それぞれのレンズは、1つのレンズで構成してもよく、複数のレンズから構成されるレンズ群として構成してもよい。また、上述の実施形態では、撮像する手段として、CCDイメージセンサー180を例示したが、本発明はこれに限定されない。例えば、CMOSイメージセンサーで構成してもよく、NMOSイメージセンサーで構成してもよい。また、上述の実施形態では、画素補間方法として直線補間を用いたが、これに限るものではない。例えばバイキュービック補間やスプライン補間を用いてもよい。また、上述の実施形態では、光学ズーム領域での係数αとして正の一定値α1をもたせていたが、レンズによる先鋭感劣化があまり問題とならないような場合、α1=0として光学ズーム領域では超解像処理の効果を出さないようにしてもよい。これによって超解像処理によるノイズの強調は光学ズーム領域では発生しないことになる。また、上述の実施形態ではズーム倍率が50倍を超えたところで、係数αを増加から一定値化、または減少させたが、この倍率は50倍に限るものではない。また、照度が確保されていないときのズーム時の制御方法では、ズーム倍率が50倍を超えるとすぐに係数αを減少させるように制御した。しかしながら、別のズーム倍率m250<m2<100に到達するまで一定値に保ち、その後で100倍になるまでは係数αを減少させるように制御してもよい。それによって、照度が確保されているときのズーム時の制御方法による、映像を不自然にさせない効果と、照度が確保されていないときのズーム時の制御方法による、ノイズを目立たせない効果の2つの効果を適切に両立させることが可能となる。図7Aは、この変形例によるズーム倍率mと係数αとの関係を表す。さらに他の例を、図7Bおよび図7Cに示す。図7Bは、ズーム倍率が50倍以上になったときに減少する図5の係数αの傾きと比較して、ズーム倍率が50倍に達する前からより緩やかに係数αを減少させる例を示す。また、図7Cは、係数αを減少させる際の傾きを、照度に応じた値の大小で変更する例である。照度に応じた値が大きいほどすなわち明るいほど減少する傾きが急であり、照度に応じた値が小さいほどすなわち暗いほど減少する傾きが緩やかである。また、上述の実施形態では光学最望遠倍率を25倍、デジタル拡大処理を含めた最大の拡大倍率を100倍とした。しかしながら、これらの倍率は一例であり、これに限るものでない。