伝熱管を挿嵌させるための貫通孔を備え所定の温度で固相から液相へと変化する蓄熱材が封入された扁平な蓄熱カプセルと、熱源と接続される伝熱管と、を備え、当該伝熱管に対して複数の前記蓄熱カプセルが挿嵌配置されていることを特徴とする蓄熱型熱交換器。請求項1において、第1の温度を融点とする第1の蓄熱材が封入された第1の蓄熱カプセルと、前記第1の温度よりも低い第2の温度を融点とする第2の蓄熱材が封入された第2の蓄熱カプセルとが前記伝熱管に対して挿嵌配置されると共に、前記熱源として、前記第1の温度よりも高温度を供給可能な第1の熱源と、前記第2の温度よりも低温度を供給可能な第2の熱源とに接続可能とされていることを特徴とする蓄熱型熱交換器。請求項1または2において、前記蓄熱カプセルの貫通孔周縁が、その他の部位に比べて貫通方向に突起した突起部を構成していることを特徴とする蓄熱型熱交換器。請求項3において、前記突起部は、前記蓄熱カプセルの一方面側にのみ突起し、当該突起している側に他の蓄熱カプセルを重ね合わせると当該突起部のみが隣り合う蓄熱カプセルと接触することを特徴とする蓄熱型熱交換器。請求項3において、前記突起部は、前記蓄熱カプセルの両面側に突起し、他の蓄熱カプセルを重ね合わせると当該突起部のみが隣り合う蓄熱カプセルと接触することを特徴とする蓄熱型熱交換器。請求項1~5のいずれかにおいて、貫通孔の内径を共通とし且つ大きさの異なる蓄熱カプセルが複数種類用意されていることを特徴とする蓄熱型熱交換器。請求項1~6のいずれかにおいて、外径を共通とし且つ長さの異なる伝熱管が複数種類用意されていることを特徴とする蓄熱型熱交換器。請求項1~7のいずれかにおいて、前記貫通孔が前記蓄熱カプセルの略中心に設けられると共に、当該蓄熱カプセルの四隅にそれぞれ小孔が形成され、同じ隅に位置する前記小孔を全て跨ぐように支持棒が挿通されていることを特徴とする蓄熱型熱交換器。建築物内の空気を循環させる為、若しくは、建築物内の空気を換気する為に設けられた送風路の途中に、請求項1~8のいずれかに記載の蓄熱型熱交換器を配置したことを特徴とする空調システム。しかしながら、公知の空調システムの場合、蓄熱カプセルから放熱する際だけでなく蓄熱カプセルに蓄熱する際も全て空気を介して行われるので、非常に応答性が悪いという問題がある。即ち、夜間と昼間といった大きな単位での蓄熱と放熱の切り換えには対応できてもよりスパンの短い場合例えば10分単位で蓄熱と放熱を切り換えたいような場合。には十分に対応することができない。要するに、空気を介しての蓄熱に時間が掛かり過ぎるのである。また、蓄熱カプセル群からそれ程離れていない位置に別途エアコンを設置する必要があるので場所が大きく離れてしまうと熱が逃げる等により効率的に蓄熱できない、蓄熱材及びその周辺の設備が非常に大がかりとなり、設置スペースを要するという問題もある。更に、公知例では、全ての蓄熱カプセル内に同じ温度18°C以下を融点とする蓄熱材が封入され、これに対してエアコンからの温風を当てて暖めたり、エアコンからの冷風を当てて冷やすことによって蓄熱蓄冷するものであるが、このような空調システムであると年間を通して有効に使うことができない。例えば蓄熱材の融点が18°Cである場合、暑い時期の冷房用としては有効に機能しても例えば30°C程の空気を融点が18°Cの蓄熱材が封入された蓄熱カプセルで冷やすと例えば24~25°C程度にまで冷やすことができる。、寒い時期の暖房用としては不十分である例えば8°C程度の冷えた空気を融点が18°Cの蓄熱材が封入された蓄熱カプセルで暖めても例えば14~15°C程度までしか暖めることができない。。蓄熱材の融点が更にこれよりも低ければその欠点はより顕著に表れる。本発明は、このような問題点を解消するべくなされたものである。上記課題を解決するべく、本願発明は、伝熱管を挿嵌させるための貫通孔を備え所定の温度で固相から液相へと変化する蓄熱材が封入された扁平な蓄熱カプセルと、熱源と接続される伝熱管と、を備え、当該伝熱管に対して複数の前記蓄熱カプセルが挿嵌配置されていることを特徴とする蓄熱型熱交換器を提供するものである。このような構成を採用していることから、伝熱管に至った熱源からの熱は速やかに伝熱管表面全体に渡って伝搬される。更に伝熱管は蓄熱パネルの貫通孔に挿嵌され互いに接触しているので、蓄熱カプセルを介して速やかに蓄熱材に伝達される。また、蓄熱カプセルを挿嵌するように伝熱管が配置されているのでコンパクトである。加えて、伝熱管に熱源からの熱を伝える媒体は水や油等の液体であるため、空気等の気体に比べて熱容量が極めて大きく、少量で同量の熱を蓄熱カプセルまで運ぶことができる。即ち表面積の小さな細いパイプやチューブを使用して伝熱管まで熱を運べるので熱のロスが少なく離れた場所に熱源を設置することができる。即ち、設置自由度が高い。なお、空気等の気体を熱の伝達媒体として利用する場合に比べ水や油等の液体を利用した場合熱伝導率が高いので熱源から伝熱管に至るまでの熱の伝搬も速やかである。また、第1の温度を融点とする第1の蓄熱材が封入された第1の蓄熱カプセルと、前記第1の温度よりも低い第2の温度を融点とする第2の蓄熱材が封入された第2の蓄熱カプセルとが前記伝熱管に対して挿嵌配置されると共に、前記熱源として、前記第1の温度よりも高温度を供給可能な第1の熱源と、前記第2の温度よりも低温度を供給可能な第2の熱源とに接続可能とされていることを特徴とする蓄熱型熱交換器としてもよい。このような構成を採用していることによって、一年を通して空調システムに有効に利用できる熱交換器を提供することができる。例えば第1の温度を30°C、第2の温度を18°Cに設定した場合を想定する。第1の蓄熱カプセルが封入されている蓄熱材の融点は30°Cであるから、第1の熱源を利用して30°Cという熱潜熱を蓄えることができ、冷たい空気を十分な温度にまで暖めることができるので冬期の暖房として十分利用することができる。一方第2の蓄熱カプセルが封入されている蓄熱材の融点は18°Cであるから、第2の熱源を利用して18°Cという熱潜熱を蓄えることができ、暖かい空気を十分な温度にまで冷やすことができるので夏期の冷房として十分利用することができる。また、前記蓄熱カプセルの貫通孔周縁が、その他の部位に比べて貫通方向に突起した突起部を構成していることを特徴とする蓄熱型熱交換器としてもよい。このような構成を採用していることによって、貫通孔の周縁が伝熱管の貫通方向に肉厚になる。即ち、伝熱管表面と蓄熱カプセル貫通孔の内周面との接触面積が増大するので、より効率よく熱を伝熱管から蓄熱カプセルを介して蓄熱材まで伝達することができる。即ち、蓄熱の応答性を向上させることができる。また、前記突起部は、前記蓄熱カプセルの一方面側にのみ突起し、当該突起している側に他の蓄熱カプセルを重ね合わせると当該突起部のみが隣り合う蓄熱カプセルと接触することを特徴とする蓄熱型熱交換器としてもよい。このような構成を採用していることによって、蓄熱カプセルを伝熱管に挿管して隙間なく同方向に並べたとしても、蓄熱カプセルの間に所定の隙間を形成することができるので、蓄熱カプセルにおける空気と接触可能な表面積を大きく確保することができる。即ち、蓄熱カプセルから空調用空気への熱交換を効率よく行うことができる。また、前記突起部は、前記蓄熱カプセルの両面側に突起し、他の蓄熱カプセルを重ね合わせると当該突起部のみが隣り合う蓄熱カプセルと接触することを特徴とする蓄熱型熱交換器としてもよい。このような構成を採用していることによって、蓄熱カプセルを伝熱管に挿管して隙間なく並べたとしても、蓄熱カプセルの間に所定の隙間を形成することができるので、蓄熱カプセルにおける空気と接触可能な表面積を大きく確保することができる。即ち、蓄熱カプセルから空調用空気への熱交換を効率よく行うことができる。また、蓄熱カプセルをいずれの面方向から伝熱管に挿嵌しても隙間を確保できるので取扱性が良い。また、貫通孔の内径を共通とし且つ大きさの異なる蓄熱カプセルが複数種類用意されていることを特徴とする蓄熱型熱交換器としてもよい。このような構成を採用していることによって、設置場所に応じて適切な大きさの蓄熱カプセルを選択することができるので、設置自由度が向上する。また、外径を共通とし且つ長さの異なる伝熱管が複数種類用意されていることを特徴とする蓄熱型熱交換器としてもよい。このような構成を採用していることによって、設置場所に応じて適切な長さの伝熱管を選択することができるので、設置自由度が向上する。また、前記貫通孔が前記蓄熱カプセルの略中心に設けられると共に、当該蓄熱カプセルの四隅にそれぞれ小孔が形成され、同じ隅に位置する前記小孔を全て跨ぐように支持棒が挿通されていることを特徴とする蓄熱型熱交換器としてもよい。このような構成を採用していることによって、扁平な蓄熱カプセルの経年的な形状の変化捻れや反りを防止することができ、設置当初の状態を維持することが可能となる。例えば蓄熱カプセルが反ってしまうと蓄熱カプセル同士の隙間が減少して、空調用空気の流れを妨げる可能性があるが、本発明によりこういった問題を防止することができる。また、建築物内の空気を循環させる為、若しくは、建築物内の空気を換気する為に設けられた送風路の途中に、請求項1~8のいずれかに記載の蓄熱型熱交換器を配置したことを特徴とする空調システムとすることによって、一年を通して利用できるクリーン且つ省エネルギーの空調システムを提供するものである。なお、基準温度例えば室温からみて相対的に高い温度を蓄える場合は文字通り蓄熱であり、基準温度からみて相対的に低い温度を蓄える場合は蓄冷であるが、本明細書及び特許請求の範囲においては両者を含めて蓄熱と表現する。本発明により、コンパクト且つ蓄熱応答性に優れた蓄熱型熱交換器を実現できる。また、一つの蓄熱型熱交換器で冷房用としても暖房用としても両方に利用できる。以下、添付図面を参照しつつ、本発明の実施形態の一例について説明を加える。なお、図面理解容易の為、各部の大きさや寸法を誇張して表現している部分があり、実際の製品と必ずしも一致しない部分があることを付記しておく。また各図面は符号の向きに見るものとし、当該向きを基本に上下左右、手前、奥と表現する。蓄熱型熱交換器の構成図1に示しているように、蓄熱型熱交換器50は、丸い棒状の伝熱管70に20枚の扁平略矩形の蓄熱カプセル60が層状に挿嵌して所謂串刺し状に構成されている。蓄熱カプセル60の四隅には全面がねじ切り加工された支持棒52が挿通され、ナット54で留められている。なお本実施形態では20枚の蓄熱カプセル60が伝熱管70に挿嵌されており、全て同じ形状のものが使用されている。また、伝熱管70の一端には熱源からの液体温水などを取り入れる取入口が、他端には排出口が設けられている詳細は後述する。図2に示しているように、蓄熱カプセル60は扁平且つ矩形の形状に構成され、内部に中空部61を有している。材料は例えばポリエチレン樹脂でできている。高さ約282mm、幅約317mm、厚さ約25mmの大きさに形成されている。正面視略中央には伝熱管70を挿嵌させるための貫通孔6253φが形成されている。この貫通孔62の周縁は当該貫通孔62よりも一回り大きな円に沿ってドーナツ状に突起しており突起部63を構成している。またこの突起部63は蓄熱カプセル60の両方の面に形成されている。このように突起部63が形成されていることによって貫通孔62の周縁部分のみが他の部位に比べて肉厚に構成されている。正面視四隅は中空部が存在しない角部65が形成されており、当該角部65にそれぞれ小孔66が貫通形成されている。蓄熱カプセル60の上面には蓄熱材を入れるための開口部64が形成され、蓄熱材封入後はキャップ図示していない。が取り付けられる。蓄熱カプセル60には正面側と裏面側から中空部61を押し潰すようにして形成された密着部67、68が複数形成されている。これら密着部67、68は蓄熱カプセルの強度等を向上させる目的で設けられている。なお図面では表現していないが、蓄熱カプセル60の表面及び裏面には左右方向に沿った直線状の複数の凹凸が形成されており同時に蓄熱カプセル60の内周面側も対応して凸凹が形成されている。、空気及び封入される蓄熱材との接触面積を稼いでいる。また、蓄熱カプセル60にはそれぞれ所定の温度を融点とする蓄熱材が封入されている。本実施形態においては融点が30°Cの蓄熱材第1の蓄熱材と融点が18°Cの蓄熱材第2の蓄熱材との2種類の蓄熱材が使用されている。一の蓄熱カプセル60にはこのうちいずれかの種類の蓄熱材が封入される。なお本実施形態においては、第1の蓄熱材が封入された第1の蓄熱カプセル60aと第2の蓄熱材が封入された第2の蓄熱カプセル60bとが交互に伝熱管70に挿嵌されている。その結果、第1の蓄熱カプセル60aが計10枚、第1の蓄熱カプセル60aが計10枚の合計20枚の蓄熱カプセル60が備わっている。また、蓄熱カプセル60に備わる突起部63の存在によって、蓄熱カプセル60を伝熱管70に挿嵌して隙間なく並べたとしても、蓄熱カプセルの間に所定の隙間Gを形成することができる図4a参照。なお、図4bに示しているように、突起部63を蓄熱カプセル60の一方側の面にのみ形成するような構成を採用することも可能である。図3に示しているように、伝熱管70は内部にチャンバー中空部78を有する丸形の本体72と当該本体72を長手方向に貫通する小径のコアパイプ74を備える。材質は部位によりステンレスやアルミニウムが使用される。チャンバー78には作動液76が封入されると同時に当該チャンバー78内は略真空状態とされている。また、コアパイプ74の両端即ち伝熱管70の両端は熱源に接続されており、一方が熱源から共有される温水を取り入れる取入口として機能し、他方が排出口として機能する。なお熱源から供給される温水の温度は少なくとも2つの温度を切り替え可能に構成されており、本実施形態においては35°Cと16°Cに必要に応じて切り換えることが可能とされている。蓄熱型熱交換器の作用機能熱源からの温水がコアパイプ74に到達し伝熱管70の本体72に入ると、コアパイプ74の表面管液壁を介して温水の熱が作動液76に伝達される。チャンバー78内は略真空状態とされているので、低い温度の温水であってもその熱により作動液は瞬時に沸騰し液界面から蒸気流ジェットが発生する。発生した蒸気流は熱源からの潜熱を含みチャンバー78内を音速に近い早さで移動し熱を輸送する。蒸気流が含んだ潜熱はチャンバー78にぶつかって即ち本体72の内壁にぶつかって熱を本体72に受け渡すと同時に凝集して液化する。この繰り返しにより、温水によって熱源から運ばれてきた熱が、瞬時に伝熱管70の外周面Eに伝達される。伝熱管70には複数の蓄熱カプセルが挿嵌されているので、伝熱管の外周面Eに伝達された熱は蓄熱カプセル60側に移動する。更に蓄熱カプセル60内には蓄熱材が封入されているので、最終的には、温水によって運ばれてきた熱は蓄熱材によって蓄熱される。蓄熱材に蓄えられた熱は、蓄熱カプセル60の表面を介して当該蓄熱カプセル60の表面を流れる空気に受け渡させる。蓄熱カプセル60の表面には図示していないが複数の凹凸が形成されているので、空気の接触面積が広く確保されていて、効率的に空気に熱を受け渡すことが可能となっている。図6に示しているように、当該蓄熱型熱交換器50を、建築物内の空気を循環させる為、若しくは、建築物内の空気を換気する為に設けられた送風路Pの途中に配置した場合の例を説明する。aは冬期などの暖房時、bは夏期などの冷房時の動作状況を示している。図6aに示す暖房時の場合、熱源からは35°Cの温水が供給される、これにより第1の蓄熱材融点30°Cが封入された第1の蓄熱カプセル60a及び第2の蓄熱材融点18°Cが封入された第2の蓄熱カプセル60bのいずれも封入される蓄熱材は溶けて液化する。この状態で冷たい空気ここでは15°Cを送風路Pに流すとその空気が蓄熱カプセル60の間を通り抜ける際に熱を受け取って暖められ例えば23°C、この暖められた空気を室内等に循環させることで暖房することができる。なお、第1の蓄熱カプセル60aに封入される第1の蓄熱材の融点は30°Cであるから、多くの30°Cの潜熱を蓄えることができるので、順次空気側に熱を奪われた場合でも、30°Cの温度を長時間に渡って保つことが可能となっている。一方、図6bに示す冷房時の場合、熱源からは16°Cの温水が供給される、これにより第1の蓄熱カプセル60aに封入された第1の蓄熱材融点30°Cは液化しないが、第2の蓄熱カプセル60bに封入された第2の蓄熱材融点18°Cは溶けて液化する。この状態で暖かい空気ここでは30°Cを送風路Pに流すとその空気が蓄熱カプセル60の間を通り抜ける際に熱を奪われて冷やされ例えば23°C、この冷やされた空気を室内等に循環させることで冷房することができる。なお、第2の蓄熱カプセル60bに封入される第2の蓄熱材の融点は18°Cであるから、多くの18°Cの潜熱を蓄えることができるので、順次空気側から熱を奪い取った場合でも、18°Cの温度を長時間に渡って保つことが可能となっている。また図5に示しているように、本実施形態では、第1の蓄熱カプセル60aと第2の蓄熱カプセル60bを1枚ずつ交互に配置しているので、全ての隙間蓄熱カプセル同士の隙間Gで暖房時も冷房時も有効に空気と熱交換することができる。なお、貫通孔62の内径を共通とし且つ大きさの異なる蓄熱カプセル60を複数種類用意してもよいし、外径を共通とし且つ長さの異なる伝熱管70を複数種類用意してもよい。このように構成すれば、各設置場所の状況に応じて最適な組合わせを選択できるので設置自由度が向上する。また、上記では、暖房と冷房を想定した蓄熱材の融点となっていたが、これ以外にも、2段階の暖房若しくは2段階の冷房といったパターンで使用することもできる。更に3種類以上の蓄熱材を使用することももちろん可能である。空調システムの構成次に上記説明した蓄熱型熱交換器50を組み込んだ空調システムSについて図6~8を参照しつつ説明する。空調システムSは、建築物10の内外空間を仕切る仕切面の中に設けた空隙層122と、この空隙層122を更に層状に少なくとも二分して室内側空隙層124と反室内側空隙層126を形成するように配置された遮熱シート120と、を備えた仕切構造100と、室内側空隙層124と連通し、当該室内側空隙層124内に空気を送り込むことができる第1の送風路170と、室内側空隙層124と連通し、当該室内側空隙層124内から空気を排出することができる第2の送風路180と、この第2の送風路180内の空気を屋外に排出すると共に、当該第2の送風路180内の空気と屋外から第1の送風路170に取り込むフレッシュエアとの間で熱交換を行う第1の熱交換器130と、空気を積極的に移動させるための送風機と、を備える。仕切構造100は、図7に示しているように、最も屋外側に外装仕上げ材102が配置されている。この外装仕上げ材102は、例えば石膏ボードなどが利用される。外装仕上げ材102の内側屋内側には透湿防水シート104が配置されている。更に内側には耐水性合板などで構成された壁体構造材108が配置されている。この壁体構造材108は、柱112の上下に配置され、且つスペーサ110を挟んで一定の隙間を形成しつつ柱112の左右両側屋外側と室内側に配置されている。柱112の内側室内側に配置されている壁体構造体108の更に内側には空隙層122を介して内装仕上げ材118が配置されている。空隙層122は遮熱シート120によって更に層状に二分されている。即ち、第1の遮熱シート固定材114により柱112側から、更に、第2の遮熱シート固定材116により内装仕上げ材118側から支持された遮熱シート120によって二分されている。要するに、部分的に第1、第2の遮熱シート固定材114、116で支持されている部分を除き、この遮熱シート120は空隙層122内に他の部材と非接触のまま位置している。その結果、遮熱シート120を境に室内側空隙層124と反室内側空隙層126に二分されている。なおこの遮熱シート120は、例えば、表面にアルミニウムを蒸着させたフィルム等、輻射熱を効率的に反射することができる素材により構成されている。なお、内装仕上げ材118には部分的に屋内室内と室内側空隙層124とに貫通する態様で放出口118aが形成されている。この放出口118aは、本実施形態では室内壁面の下方足下付近に設けられている。また、上記仕切構造100の室内側空隙層124は、本実施形態では、床下空間床面16と基礎18の間の空間22を介して吸気路134と連通している。これら床下空間22と吸気路134とで第1の送風路170を構成している。なお。当該床下空間22はダクトの一部として機能し得ることから、防塵塗装が施されている。同様に、上記仕切構造100の室内側空隙層124は、本実施形態では、天井空間屋根12と天井面24の間の空間を介して排気路136と連通している。これら天井空間24と排気路136とで第2の送風路180を構成している。なお天井空間24においても、床下空間22と同様に防塵塗装を施してもよい。また、吸気路134と排気路136はいずれも全熱交換器130を介して、吸気路134は吸気口132と、排気路136は排気口138に接続されている。この全熱交換器130は、吸気口136から吸い込んだフレッシュエアと排気路136からの排気との間で全熱を交換可能な構成とされている。例えば、排気路136からの排気温度が25°C、吸気口132からの吸気温度が35°Cの場合、この全熱交換器130により、排気口138からの排気温度が35°C、吸気路134を流れる空気の温度が25°Cとなる熱交換率100。なおこの全熱交換器130には送風機が内蔵されていて図示していない、吸気口132から吸い込んだ空気を吸気路134へと送ると共に、排気路136内の空気を排気口138へと送ることが可能となっている。即ち、空気を積極的に移動させる事が可能である。また、床下空間22には、蓄熱型熱交換器50が配置されている。即ちこの蓄熱型熱交換器50は、第1の送風路170の途中に設けられている。なお、当該蓄熱型熱交換器50の構成、作用機能等は上記で説明した通りである。蓄熱型熱交換器50には循環パイプ152によって液体水やオイルなどが循環している。また循環パイプ152は屋外に設置された第2の熱交換器140に出入りしていて、特定熱源詳細は後述する。で得られた熱との間で熱交換可能な構成とされている。なお循環パイプ152は、蓄熱型熱交換器50側とは別に、室内20に配置された放熱輻射パネル160側にも分岐している。この放熱輻射パネル160は、表面積を大きくすることが可能な形状例えば波状等に形成されて、このパネル内に液体を通すことができるようになっている。即ち、蓄熱型熱交換器50によって管理される熱を、放熱輻射パネル160により直接室内20へと伝達することが可能となっている。また、室内20の天井面14には排気路136に連通する回収口136aが設けられていて、室内20の空気汚れた空気等を回収することが可能な構成とされている。また、第2の熱交換器140と接続される特定熱源には、暖房用としては例えば、太陽光、地熱等が利用できる。即ち、太陽光や地熱により暖めた水やオイルを当該第2の熱交換器140の熱源として利用することができる。同様に冷房用としては例えば、井戸水、河川水、湖水、海水、水道水などが利用できる。即ち、井戸水、河川水、湖水、海水や水道水により冷やした水やオイルを当該第2の熱交換器140の熱源として利用することができる。即ち、例えば、井戸水、河川水、湖水、海水、水道水等をある一定量水槽等に貯留し、当該水槽に循環パイプ152を通過させて循環パイプ152の水やオイルの温度を冷やすのである。もちろん、これら以外にも、自然エネルギー太陽光、風力、水力、波力等を一旦電力に変換し、当該電力により電気チラーを作動させ、当該電気チラーを特定熱源として利用することも可能である。なお本発明に係る空調システムSは、図8に示しているように、複数階建ての建築物にも問題なく適用することができる空調システムの作用機能本発明に係る空調システムSは一年を通して使用することができる。以下暖かい時期に冷房することを前提に説明するが、寒い時期に暖房する場合には基本的に温度関係が逆になるのみである。よって重複した説明は省略する。例えば外気温が30°Cを想定する。こういった状況下では、室内20は外気温の伝熱をはじめ、太陽光によって熱された屋根や壁等の構造物自体が輻射する熱によって、時間と共に上昇し、場合によっては外気温である30°Cを上回る。しかし例えば特定熱源として井戸水を利用した場合、夏場でもその供給されるときの温度は16°C程度であり、外気温との間に10°C以上もの開きがある。空調システムSでは、この特定熱源ここでは水道水の温度特定熱源が持つ熱エネルギーを最大限利用して空調に利用している。即ち、空調システムSの電源が入ると、全熱交換器130に内蔵された送風機図示していないが作動し、第1の送風路170や第2の送風路180内の空気を積極的に移動させ始める。同時に、循環パイプ150内の水やオイルを循環させるポンプ図示していないが作動し、特定熱源から得られた熱エネルギーを蓄熱型熱交換器50へと伝達する。吸気口132から吸い込まれた外気例えば30°Cは吸気路134を介して床下空間22に放出され、当該床下空間22内に配置されている蓄熱型熱交換器50を通過する。この通過の際、蓄熱型熱交換器50に数多く設置されているフィン状の蓄熱カプセル60の温度は、特定熱源の温度例えば18°Cとなっているので、ここで熱交換が行われて冷却される。冷却された空気は、第1の送風路170の一部である床下空間22から室内側空隙層124へと順次移動する。室内側空隙層124に入った空気は、当該空隙層124内を上昇すると共に、その一部場合により全部であってもよいは放出口118aから室内22へと放出される。また、本発明においては、建築物の内外空間を仕切る仕切面の中に設けた空隙層122と、当該空隙層122を更に層状に少なくとも二分して室内側空隙層124と反室内側空隙層126を形成するように遮熱シート120を配置している即ち、空気を通す室内側空隙層は遮熱シートよりも室内側内側に配置しており、更に、この遮熱シート120の直ぐ屋外側外側にも空隙層反室内側空隙層126が設けられているので、伝導熱はもちろん輻射熱もカットできる。即ち、室内側空隙層124内の空気の温度が屋外の影響によって過度に上昇してしまうことはない。室内22に放出された空気は、順次元々室内に存在していた空気との間で交換されつつ、天井面14に形成された回収口136aから排気路136へと回収される。また、室内22に放出されずに室内側空隙層124内を移動した空気も、最終的には天井空間24を介して排気路136に回収される即ち、第2の送風路180の流れに乗る。排気路136に回収されてくる空気の温度は、当然であるが、室内に存する人体から放射される熱や、電気製品等の使用による発熱等によって上昇しているが、まだまだ外気温には遠く及ばないレベルである。この熱エネルギーをそのまま外気に放出してしまうと非常に無駄が生じる折角冷やした空気の熱エネルギーが無駄になるので、本空調システムSにおいては、全熱交換器130によって、これから取り込もうとするフレッシュエアとの間で熱交換を行う。一旦この流れが完了すれば、蓄熱型熱交換器50の負担は極めて小さいので、特定熱源として必要な熱エネルギーも僅かである。また、室内外は空隙層122と遮熱シート120によって非常に効率よく断熱遮熱されているので、屋外から流入してくる熱や、室内から流出する熱量も極めて小さい。よって、補充すべき熱量も少なく、省エネルギーでも十分な空調システムを実現することが可能となっている。更に、本空調システムSが稼働している場合、常に、外気フレッシュエアとの間で換気が行われている。よって、熱エネルギーを無駄にせずに換気例えば24時間換気も同時に実現可能である。なお上記では、建築物の内外を仕切る仕切構造に空隙層を設けた構成として説明しているが、本願発明は、室内外の仕切構造だけでなく、室内空間同士の仕切構造を利用することも可能である。即ち、建築物内の空間を仕切る仕切構造の中に設けた空隙層と、当該空隙層を更に層状に少なくとも二分して室内側空隙層と反室内側空隙層を形成するように配置された遮熱シートと、を備えた仕切構造と、前記室内側空隙層と連通し、当該室内側空隙層内に空気を送り込むことができる第1の送風路と、前記室内側空隙層と連通し、当該室内側空隙層内から空気を排出することができる第2の送風路と、前記第2の送風路内の空気を屋外に排出すると共に、当該第2の送風路内の空気と屋外から前記第1の送風路に取り込むフレッシュエアとの間で熱交換を行う第1の熱交換器と、空気を積極的に移動させるための送風機と、を備えることを特徴とする空調システムとして構成してもよく、更に両方を同時に適用することも可能である。要するに、室内外を仕切る仕切構造壁、屋根、床などのみならず、室内同士を仕切る仕切構造にも同様に適用することが可能である。また、上記説明した仕切構造100では、空隙層を二分していた。しかしこれに限定されるものではなく、必要により2枚以上の遮熱シート120を配置して、三分以上に構成することも可能である。要は、空気を通す空隙層の室外側に遮熱シート120が存在している限りにおいて、種々の構造を採用することができる。