"無線通信の基地局のうち第1基地局を識別するための第1識別情報と接続情報とを含むプロファイル情報と、前記第1基地局以外の前記基地局である1または複数の第2基地局の第2識別情報の一覧とが登録された保存情報を記憶する記憶部と、前記保存情報に登録された前記第1識別情報または前記第2識別情報を指定して前記基地局を検出する検出部と、前記基地局が検出された場合に、検出された基地局と接続を行う接続部と、を備えたことを特徴とする情報処理装置。前記接続部は、前記検出された基地局が前記第2基地局である場合にも、前記第1基地局の前記接続情報を用いて前記第2基地局と接続することを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記検出された基地局に前記第1基地局の前記接続情報を用いて接続できない場合に、ユーザから前記検出された基地局の接続情報の入力を受け付ける入力制御部をさらに備え、前記接続部は、入力を受け付けた接続情報を用いて、前記検出された基地局に接続することを特徴とする請求項1または2に記載の情報処理装置。前記入力を受け付けた接続情報で、前記プロファイル情報の接続情報を更新する登録部をさらに備えたことを特徴とする請求項3に記載の情報処理装置。前記入力制御部は、さらに、前記入力を受け付けた接続情報で、前記プロファイル情報の接続情報を更新するか否かをユーザに問い合わせ、前記登録部は、更新する旨の指示があった場合に、前記入力を受け付けた接続情報で、前記プロファイル情報の接続情報を更新することを特徴とする請求項4に記載の情報処理装置。前記接続情報は、認証方式と、暗号化キーと、チャネル情報とを含むことを特徴とする請求項1~5のいずれか一つに記載の情報処理装置。情報処理装置に装脱可能な無線通信デバイスであって、無線通信の基地局のうち第1基地局を識別するための第1識別情報と接続情報とを含むプロファイル情報と、前記第1基地局以外の前記基地局である1または複数の第2基地局の第2識別情報の一覧とが登録された保存情報を記憶する記憶部と、前記保存情報に登録された前記第1識別情報および前記第2識別情報とを指定して前記基地局を検出する検出部と、前記基地局が検出された場合に、検出された基地局と接続を行う接続部と、を備えたことを特徴とする無線通信デバイス。無線通信デバイスで実行される通信方法であって、前記無線通信デバイスは、無線通信の基地局のうち第1基地局を識別するための第1識別情報と接続情報とを含むプロファイル情報と、前記第1基地局以外の前記基地局である1または複数の第2基地局の第2識別情報の一覧とが登録された保存情報を記憶する記憶部を備え、前記保存情報に登録された前記第1識別情報および前記第2識別情報を指定して前記基地局を検出するステップと、前記基地局が検出された場合に、検出された基地局と接続を行うステップと、を含むことを特徴とする通信方法。コンピュータに実行させるためのプログラムであって、前記コンピュータは、無線通信の基地局のうち第1基地局を識別するための第1識別情報と接続情報とを含むプロファイル情報と、前記第1基地局以外の前記基地局である1または複数の第2基地局の第2識別情報の一覧とが登録された保存情報を記憶する記憶部を備え、前記保存情報に登録された前記第1識別情報および前記第2識別情報を指定して前記基地局を検出するステップと、前記基地局が検出された場合に、検出された基地局と接続を行うステップと、を前記コンピュータに実行させるためのプログラム。しかしながら、このような従来技術では、ハードディスクドライブ装置HDD等の大容量の記憶媒体を有さず、メモリ容量にも制約がありプロファイル情報を複数記憶することが困難な組込みデバイスでは、プロファイル情報を何度も登録して更新する必要がある。この場合、プロファイル情報を更新するごとに、SSIDや接続情報が書き換えられてしまうため、SSIDが異なるアクセスポイントがいずれもSSIDを非公開に設定している場合には、その両方のアクセスポイントを同時に自動的に検索することができない。すなわち、大容量の記憶媒体を有することが困難な装置では、セキュリティ向上のためSSID識別情報を非公開に設定しているアクセスポイント基地局の検索、接続および接続切替えが繁雑になるという問題がある。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、大容量の記憶媒体を有することが困難な場合でも、識別情報を非公開に設定している基地局の検索、接続および接続切替えを容易に行うことができる情報処理装置、無線通信デバイス、通信方法およびプログラムを提供することを主な目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明にかかる情報処理装置は、無線通信の基地局のうち第1基地局を識別するための第1識別情報と接続情報とを含むプロファイル情報と、前記第1基地局以外の前記基地局である1または複数の第2基地局の第2識別情報の一覧とが登録された保存情報を記憶する記憶部と、前記保存情報に登録された前記第1識別情報または前記第2識別情報を指定して前記基地局を検出する検出部と、前記基地局が検出された場合に、検出された基地局と接続を行う接続部と、を備えたことを特徴とする。また、本発明にかかる通信方法は、無線通信デバイスで実行される通信方法であって、前記無線通信デバイスは、無線通信の基地局のうち第1基地局を識別するための第1識別情報と接続情報とを含むプロファイル情報と、前記第1基地局以外の前記基地局である1または複数の第2基地局の第2識別情報の一覧とが登録された保存情報を記憶する記憶部を備え、前記保存情報に登録された前記第1識別情報および前記第2識別情報を指定して前記基地局を検出するステップと、前記基地局が検出された場合に、検出された基地局と接続を行うステップと、を含むことを特徴とする。また、本発明にかかるプログラムは、コンピュータに実行させるためのプログラムであって、前記コンピュータは、無線通信の基地局のうち第1基地局を識別するための第1識別情報と接続情報とを含むプロファイル情報と、前記第1基地局以外の前記基地局である1または複数の第2基地局の第2識別情報の一覧とが登録された保存情報を記憶する記憶部を備え、前記保存情報に登録された前記第1識別情報および前記第2識別情報を指定して前記基地局を検出するステップと、前記基地局が検出された場合に、検出された基地局と接続を行うステップと、を前記コンピュータに実行させる。本発明によれば、大容量の記憶媒体を有することが困難な場合でも、識別情報を非公開に設定している基地局の検索、接続および接続切替えを容易に行うことができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、この発明にかかる情報処理装置、無線通信デバイス、通信方法およびプログラムの実施の形態を詳細に説明する。以下に示す実施の形態では、情報処理装置として、例えば画像を投影スクリーンに投影するプロジェクタ等の画像投影装置を例にあげて説明する。この画像投影装置は、HDD等の大容量の記憶装置を有さず、メモリ等の小容量の記憶媒体を有しているものとする。なお、情報処理装置としては、画像投影装置に限定されるものではなく、無線通信機能を有する装置であれば、携帯端末やPCPersonalComputer等の装置も含まれる。実施の形態1図1は、実施の形態1にかかる無線通信システムの構成図である。本実施の形態の無線通信システムは、情報処理装置100と基地局としての複数のアクセスポイントAP1、AP2、AP3等とが、IEEE802.11規格に準拠した無線LANLocalAreaNetworkによって接続可能な構成となっている。図1では、3個のアクセスポイントを示しているが、その数については任意である。本実施の形態の情報処理装置100では、情報処理装置100全体を制御するコントローラボード以下、コントローラという。が搭載されており、このコントローラにIEEE802.11規格に準拠した無線通信機能が搭載されいる構成となっている。なお、本実施の形態では、無線通信方式としてIEEE802.11規格に準拠した方式を例にあげて説明するが、アクセスポイントと接続して無線通信を行う方式であれば、これに限定されるものではない。アクセスポイントAP1には、自己を識別する識別情報であるSSIDがXXXに設定されており、同様に、アクセスポイントAP2にはSSIDがYYYに、アクセスポイントAP3にはSSIDがZZZに設定されている。また、アクセスポイントAP1とアクセスポイントAP2の各SSIDはそれぞれ、セキュリティの観点から他人に知られないよう非公開となっており、アクセスポイントAP3のSSIDは公開されている。図2は、実施の形態1の情報処理装置100の無線通信機能の機能的構成を示すブロック図である。本実施の形態の情報処理装置100は、図2に示すように、アクセスポイント検出部101と、接続部103と、登録部105と、入出力制御部107と、操作表示部110と、RAMRandomAccessMemory120とを主に備えている。操作表示部110は、ユーザに対して各種画面を表示するとともに、ユーザからの操作入力を受け付ける入力表示デバイスである。RAM120には、保存データ121が予め記憶されている。この保存データ121は、アクセスポイントのうち、任意の1つのアクセスポイントのプロファイルと、SSIDリストとを含むデータである。RAM120の記憶容量は、アクセスポイントのプロファイルとSSIDリストとが記憶可能な容量であればよく、HDDやSSDSolidStateDrive等のように大容量の記憶容量を有する必要はない。プロファイルは、アクセスポイントのSSIDと、認証方式、認証のための暗号化キーおよびチャネル情報等からなる接続情報とから構成される。SSIDリストは、上記任意の1つのアクセスポイント以外のアクセスポイントのプロファイルからSSIDのみを抽出して登録した一覧のリストデータである。図3は、保存データの一例を示す説明図である。本実施の形態では、図3に示すように、アクセスポイントAP1を任意の1つのアクセスポイントとして、アクセスポイントAP1のプロファイルSSIDと接続情報を保存データに登録している。また、本実施の形態では、図3に示すように、アクセスポイントAP2,AP3等のアクセスポイントAP1以外のアスクセスポイントのSSIDの一覧をSSIDリストに登録している。ここで、アクセスポイントAP1の接続情報と、アクセスポイントAP2,AP3の接続情報は同一であるとする。また、SSIDリストに登録可能なSSIDの数は任意であり、RAM120の記憶容量の許す限り登録可能である。なお、情報処理装置100においてシステム管理者のための管理者用パスワードを設定しておき、保存データのプロファイルやSSIDリストを参照および登録可能なユーザを制限するように構成することができる。これにより、パスワードによりアクセス制限を設けるので、非公開のSSIDを登録する場合でも、不正な第三者が非公開のSSIDを読み取ることを防止することができる。図2に戻り、アクセスポイント検出部101は、保存データ121に登録されたアクセスポイントAP1のSSID、SSIDリストに登録されたアクセスポイントAP2、AP3等のSSIDを指定したアクティブスキャンを行う方式を採用しており、このSSIDを指定したアクティブスキャンブロードキャストスキャンによりアクセスポイントを検出する。SSIDを指定したアクティブスキャンを行うことにより、SSIDを非公開に設定しているアクセスポイントからの応答を受信することができる。なお、アクセスポイントがSSIDを公開している場合にはアクセスポイントからの応答にはSSIDが含まれ、アクセスポイントがSSIDを非公開としている場合にはアクセスポイントからの応答にはSSIDが含まれない。ここで、アクセスポイントにおいてSSIDが非公開の場合があるため、SSIDを指定してアクティブスキャンを行う場合、SSIDを暗号化して送信することが好ましい。これにより、非公開のSSIDを指定したアクティブスキャンにおいて周囲からの傍受を防止することができる。接続部103は、アクセスポイント検出部101によってアクセスポイントが検出された場合に、保存データ121に登録されているアクセスポイントAP1のプロファイルの接続情報を用いて、検出されたアクセスポイントとの接続を行う。具体的には、接続部103は、接続情報の認証方式、暗号化キー、チャネル情報等を用いて、検出されたアクセスポイントに対して、認証、アソシエーション要求等を行って接続する。この際、接続部103は、検出されたアクセスポイントが、プロファイルが登録されておらず、SSIDリストにSSIDが登録されているアクセスポイントAP2,AP3である場合でも、アクセスポイントAP1、AP2,AP3で接続情報は同一であるため、アクセスポイントAP1のプロファイルの接続情報を用いてアクセスポイントAP2,AP3との接続を行う。また、接続部103は、検出されたアクセスポイントAP2,AP3にアクセスポイントAP1のプロファイルの接続情報を用いても接続できない場合に、ユーザから指定された接続情報を用いて、検出されたアクセスポイントAP2,AP3に再度接続を行う。入出力制御部107は、操作表示部110に対する各種画面の表示制御、および操作表示部110からの操作入力による入力イベント等の制御を行う。本実施の形態では、入出力制御部107は、さらに、検出されたアクセスポイントAP2,AP3にアクセスポイントAP1のプロファイルの接続情報を用いても接続できない場合に、ユーザから、検出されたアクセスポイントAP2,AP3の接続情報の入力を受け付ける。さらに、入出力制御部107は、ユーザから入力を受け付けた接続情報で、保存データ121のプロファイルの接続情報を更新するか否かをユーザに問い合わせる。登録部105は、ユーザから接続情報を更新する旨の入力があった場合に、入出力制御部107により入力を受け付けた接続情報で、保存データ121のプロファイルの接続情報を更新する。次に、以上のように構成された本実施の形態の情報処理装置100によるアクセスポイント検出処理について説明する。図4は、実施の形態1のアクセスポイント検出処理の手順を示すフローチャートである。情報処理装置100がユーザ等の指示によりアクセスポイントを検出する場合には、まず、アクセスポイント検出部101はRAM120に記憶されている保存データに登録されているアクセスポイントのSSIDを取得するステップS11。具体的には、アクセスポイント検出部101は、保存データ121のアクセスポイントAP1のプロファイルからアクセスポイントAP1のSSIDを取得し、さらに、保存データ121のSSIDリストに登録されているアクセスポイントAP2,AP3等のSSIDを取得する。次に、アクセスポイント検出部101は、取得したSSIDの中から順次一つのSSIDを指定してアクティブスキャンを行うステップS13。そして、アクセスポイント検出部101は、SSIDを指定したアクセスポイントから応答があったか否かにより、アクセスポイントが検出されたか否かを判断するステップS13。SSIDを指定したアクセスポイントが検出された場合にはステップS13:Yes、アクセスポイントからの応答にSSIDが含まれているか否かを判断することにより、SSIDを取得できたか否かを判断するステップS17。そして、SSIDを取得できた場合にはステップS17:Yes、検出されたアクセスポイントはSSIDを公開していると判断して、入出力制御部107は、応答に含まれるSSIDすなわち、指定したSSIDを操作表示部110に表示するステップS19。一方、ステップS17において、SSIDを取得できなかった場合にはステップS17:No、検出されたアクセスポイントはSSIDを非公開にしていると判断して、入出力制御部107は、指定したSSIDは操作表示部110に表示せず、SSID以外の情報を表示するステップS21。なお、このようなSSIDやアクセスポイントの情報を操作表示部110に表示する処理および後述のアクセスポイント一覧からアクセスポイントをユーザに選択させる処理は、情報処理装置100上で動作するアプリケーションによって行うことができる。ステップS15において、指定したSSIDのアクセスポイントが検出されなかった場合にはステップS15:No、ステップS17からS21までの処理は行われない。そして、アクセスポイント検出部101は、ステップS11で取得したSSIDのすべてに対して上記のステップS13からS21までの処理を完了したか否かを判断することにより、アクセスポイントのアクティブスキャンを終了するか否かを判断するステップS23。そして、SSIDのすべてに対して上記のステップS13からS21までの処理を完了していない場合にはアクティブスキャンを終了せずステップS23:No、ステップS11で取得したSSIDの中で次のSSIDを指定してアクティブスキャンを行い、ステップS13からS21までの処理を繰り返す。これにより、すべてのSSIDに対してアクティブスキャンが行われる。すべてのSSIDに対してアクティブスキャンが終了したらステップS23:Yes、アクセスポイント検出処理を終了する。なお、アクティブスキャンの開始時間から一定時間をタイマ設定したり、最後にアクセスポイントの検出が終了してからの一定時間をタイマ設定して、この一定時間経過後にスキャン終了と判断してもよい。次に、本実施の形態の情報処理装置100による、検出されたアクセスポイントへの接続処理について説明する。図5は、実施の形態1のアクセスポイント接続処理の手順を示すフローチャートである。アクセスポイント検出処理のステップS19,S21により、検出されたアクセスポイントの一覧が操作表示部110に表示されることになる。ユーザは、このアクセスポイント一覧の中から接続したいアクセスポイントを選択する。入出力制御部107は、操作表示部110に表示されたアクセスポイント一覧からのユーザによるアクセスポイントの選択を受け付けたか否かを判断するステップS31。そして、アクセスポイントの選択を受け付けた場合にはステップS31:Yes、接続部103は、保存データの利用が可能か否かを判断するステップS33。これは、例えば、指定したSSIDのアクセスポイントが検出され、たまたま保存データに登録されたSSIDと同じSSIDを有するが、接続情報が異なる等、保存データの接続情報を利用しても接続できないアクセスポイントであるか否かを判断するものであり、接続の鍵やユーザの指示等で判断する。そして、保存データを利用できる場合にはステップS33:Yes、保存データのプロファイルの接続情報を利用して、選択されたアクセスポイントとの接続を行うステップS45。これにより、SSIDが公開、非公開いずれの場合であっても、アクセスポイントへの接続の操作手順を簡略化することができるという利点がある。一方、ステップS33で保存データを利用できない場合にはステップS33:No、入出力制御部107は、操作表示部110に、接続情報の入力要求の旨を表示するステップS35。そして、入出力制御部107は、ユーザから接続情報の入力を受け付けたか否かを判断しステップS37、受け付けた場合にはステップS37:Yes、入力された接続情報を登録するか否かの問い合わせを操作表示部110に表示するステップS39。そして、入出力制御部107は、ユーザから登録する旨の入力があったか否かを判断しステップS41、登録する旨の入力があった場合にはステップS41;Yes、登録部105は、入力された接続情報で、保存データ121のプロファイルの接続情報を更新するステップS43。一方、ステップS41で登録する旨の入力がない場合にはステップS41:No、プロファイルの更新は行われない。そして、接続部103は、選択されたSSIDのアクセスポイントに対して接続を行うステップS45。なお、アクセスポイントのアクティブスキャンによる応答で、プロファイルおよびSSIDリストに登録されていない公開のSSIDが含まれる場合には、登録部105により、この新たなSSIDをSSIDリストに登録することも可能である。この場合、RAM120の記憶容量には制限があることから、新たなSSIDの登録の可否をユーザに問い合わせて、登録する旨の指示があった場合にSSIDリストに登録するように構成してもよい。図6は、本実施の形態の情報処理装置100のハードウェア構成図である。具体的には、情報処理装置100に搭載された、無線通信機能を有するコントローラコントローラボードのハードウェア構成である。コントローラは、CPU601と、ノースブリッジNB602と、RAM120と、タイマ603と、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuit604と、シリアルバス605と、NICNetworkInterfaceCard606と、WLANWireless-LAN607と、USBUniversalSerialBusデバイス608と、USBホスト609とがPCIPeripheralComponentInterconnectBUSで接続された構成となっている。また、コントローラには、操作表示部110が接続されている。なお、WLAN607等無線LANの通信インタフェイス以外の通信インタフェイスは一例を示しており、任意の構成を採用することができる。また、無線LANの通信系路にはアソシエーション情報や認証情報、暗号化キー等のデータが送受信される。このため、バスが監視されることによる情報の漏洩を懸念して、データを暗号化して送受信する構成とすることが好ましい。本実施の形態の適用例としては以下のものがあげられる。例えば、10階建てのビルを保有する会社が社内で無線LANを利用し、1階~5階と6階~10階でネットワークの運用を分けるために異なるSSIDを用いている場合を想定する。1階~5階を対象としたアクセスポイントAP1ではSSID:XXX、6階~10階を対象としたアクセスポイントAP2ではSSID:YYYが設定され、いずれのSSIDも非公開に設定しているものとする。また、アクセスポイントAP1,AP2において、SSID以外の接続情報は同一であるとする。すなわち、同一の暗号化キー、同一の認証方式、同一のチャネル情報であるとする。このような場合において、通常、1階に在席しているユーザがSSID:XXXのアクセスポイントAP1を介してプロジェクタとPCとを無線LANインフラストラクチャモードで無線LAN接続している。ここで、プロジェクタは本実施の形態の情報処理装置100であるとする。PCはアクセスポイントのプロファイルを複数管理することができ、SSID:XXXのアクセスポイントAP1のプロファイルとSSID:YYYのSSIDのアクセスポイントAP2のプロファイルを個別に管理している。一方、プロジェクタは、RAM120の記憶容量に制限があるため、保存データとして、日頃利用しているアクセスポイントAP1のプロファイルを1つ、利用する可能性のあるアクセスポイントAP2のSSID:YYYを含むSSIDリストを保存している。ユーザがこのプロジェクタとPCを10階で利用する場合は、SSID:YYYのアクセスポイントAP2に接続することになる。ここで、10階にはアクセスポイントAP1の電波は届かないものとする。PCは、アクセスポイントAP2SSID:YYYのプロファイルを保持しており、アクセスポイントAP2を検知することができるので、ユーザは簡単にネットワークの切り替えが可能である。ここで、仮に、プロジェクタがRAM120にSSIDリストを保存していない場合には、SSID:YYYのアクセスポイントAP2を検知することができず、ユーザはアクセスポイントAP2と接続するためにSSID:YYYを手動で入力しなければならない。キーボードやタッチパネルを有さない組込み機器では文字を入力することは繁雑である。簡易に接続するための手法として、Wi-FiAllianceの標準であるWPSWi-FiProtectedSetup等があるが、これはアクセスポイント側にも操作が必要であるため操作に要する手間は増大する。これに対し本実施の形態の情報処理装置100としてのプロジェクタは、アクセスポイントAP2のSSID:YYYをSSIDリストに登録しているので、アクセスポイントAP2を検知でき、保存データに登録しているSSID:XXXのアクセスポイントAP1のプロファイルを利用して、SSID:XXXのアクセスポイントAP1と接続することができる。このように、接続情報が同一であれば、複数のプロファイルを管理している場合と変わらない感覚で管理することができる。このように本実施の形態では、RAM120に、一つのアクセスポイントのSSIDを含むプロファイルと、一または複数のSSIDの一覧であるSSIDリストとからなる保存データを記憶し、この保存データに登録されたSSIDを指定してアクセスポイント検出時し、検出されたアクセスポイントの接続の際には、いずれのSSIDのアクセスポイントであっても、一つのアクセスポイントのプロファイルに登録されている接続情報を用いて接続するので、大容量の記憶媒体を有することが困難で、RAM120の記憶容量に制限がある場合でも、SSIDを非公開に設定しているアクセスの検索、接続および接続切替えを容易に行うことができる。また、本実施の形態では、登録部105によって、プロファイルの接続情報をユーザから入力された接続情報で更新することで、検出されたアクセスポイントのSSIDと入力された接続情報から新たなプロファイルを動的に生成することができるので、保存データに既に登録済みのプロファイルと比較してSSID以外の接続情報が同じであるアクセスポイントであれば、スキャンで検出しなくても、SSIDを指定するだけで容易に接続を切り換えることができる。また、元のアクセスポイントに接続しなおす場合でも容易に切り替えることが可能となる。なお、アクセスポイントの検出時に、SSIDをユーザに問い合わせ、ユーザから入力されたSSIDを指定してアクセスポイントを検出し、ユーザから入力されたSSIDがプロファイルおよびSSIDリストに登録されていない場合には、SSIDリストに、ユーザから入力されたSSIDを登録するように登録部105を構成してもよい。この場合、SSIDのSSIDリストへの登録を半自動的に行えユーザの便宜となる。特に、SSIDを非公開にしているアクセスポイントのSSIDを登録する場合に利点を有する。なお、操作表示部110に表示されたアクセスポイント一覧からユーザが選択したアクセスポイントのSSIDが保存データのプロファイルやSSIDリストに登録されているか否かを判断するように構成してもよい。この場合において、選択したSSIDをSSIDリストに登録するか否かをユーザに問い合わせるように構成してもよい。さらに、ユーザがSSIDの登録を指示した場合に、SSIDリストから不要なSSIDを選択させて、選択されたSSIDを削除するように構成してもよい。この場合には、SSIDリストへの登録方式として先入れ先出し方式等が採用されている場合に、必要な情報が勝手に削除されることを防止することができる。実施の形態2実施の形態1の情報処理装置100は、情報処理装置100全体を制御するコントローラに無線LAN機能アクセスポイント検出、接続機能を有するものであったが、この実施の形態2の情報処理装置700は、図7に示すように、コントローラ701とは別に、無線LANボード710を挿脱可能とし、無線LANボード710にアクセスポイント検出、接続機能を搭載している。図8は、実施の形態2の無線LANボードの機能的構成を示すブロック図である。本実施の形態の無線LANボード710は、図8に示すように、アクセスポイント検出部101と、接続部103と、登録部105と、入出力制御部107と、RAM120とを主に備えている。なお、アクセスポイント検出部101、接続部103、登録部105、入出力制御部107、RAM120の機能及び構成は、実施の形態1の各部と同様である。このような本実施の形態によっても、実施の形態1と同様に、大容量の記憶媒体を有することが困難な場合でも、SSIDを非公開に設定しているアクセスの検索、接続および接続切替えを容易に行うことができる。なお、実施の形態1,2の情報処置装置100、700で実行される無線通信プログラムは、ROM等に予め組み込まれて提供される。実施の形態1,2の情報処置装置100、700で実行される無線通信プログラムは、インストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルでCD-ROM、フレキシブルディスクFD、CD-R、DVDDigitalVersatileDisk等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録して提供するように構成してもよい。さらに、実施の形態1,2の情報処置装置100、700で実行される無線通信プログラムを、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するように構成しても良い。また、実施の形態1,2の情報処置装置100、700で実行される無線通信プログラムをインターネット等のネットワーク経由で提供または配布するように構成しても良い。実施の形態1,2の情報処置装置100、700で実行される無線通信プログラムは、上述した各部アクセスポイント検出部101、接続部103、登録部105、入出力制御部107を含むモジュール構成となっており、実際のハードウェアとしてはCPUプロセッサが上記ROMから無線通信プログラムを読み出して実行することにより上記各部が主記憶装置上にロードされ、アクセスポイント検出部101、接続部103、登録部105、入出力制御部107が主記憶装置上に生成されるようになっている。"