回転軸を中心として回転するカムと、前記カムにガイドされて前記回転軸のラジアル方向に往復運動をするローラと、前記ローラに接続されたピストンを有する油圧シリンダと、前記ローラを前記回転軸のスラスト方向に挟む一対の側板と、前記一対の側板の対向面に取り付けられ、前記側板よりも摩擦係数が小さい摩擦力低減部材とを具備し、前記側板は、前記回転軸の周方向に並ぶ複数の側板片からなり、前記摩擦力低減部材は、前記周方向に並び、前記複数の側板片の個数よりも少ない1又は複数の部材からなる動力伝達装置。ブレードが取り付けられたロータヘッドと、請求項1に記載され、前記ロータヘッドに伴って回転する前記回転軸を備えた動力伝達装置と、前記油圧シリンダにより圧力を加えられた作動油によって駆動するピストンシリンダを備え、前記ピストンシリンダにより、後段側回転軸を駆動する増速部とを具備する風車。以下、本発明が解決しようとする課題について、参考例を挙げて説明する。この参考例では、カムローラを用いた油圧式の動力伝達装置が風力発電装置における増速機として用いられる。図1は、風車1の側面図を示す。風車1は、大地や、洋上の浮体に設けられた基礎6の上に設けられる。基礎6の上に塔2が設置される。塔2の上端にナセル3が設置される。ナセル3の水平方向の一端にロータヘッド4が設置される。ロータヘッド4の周囲に、概ね水平方向に向く回転軸を中心として互いに一定の角度で複数のブレード5が取り付けられる。ブレード5が風を受けると、ロータヘッド4が回転軸を中心として回転する。図2は、ナセル3及びロータヘッド4を示す。内部構造を示すために、ナセル3の壁面の一部の図示を省略している。ナセル3の内部に、ロータヘッド4に伴って回転する主軸10、油圧ポンプ11、油圧モータ12及び発電機13が設置される。図3は、油圧ポンプ11の内部構造を示す。油圧ポンプ11は、主軸10に対して固定され、主軸10と同一の回転中心軸を有し、主軸10と共に回転する円環状のカムキャリア20を備える。カムキャリア20の外周面に、全周に渡ってカム21が取り付けられる。カム21は、周方向に沿って周期的な波型を形成し、且つ回転軸に垂直な面形状が一様な案内面を形成する。カム21の外周側に、カムキャリア20と同一の中心軸を有する円環状に並ぶ多数のシリンダ22油圧シリンダが取り付けられる。それらのシリンダ22は、ナセル3に対して固定される固定部を形成する。各シリンダ22の内部に、ピストンが配置される。図3では図示を簡単にするために、上部の4本のピストンのみが示されている。各ピストンのカム21側の端部に、ローラ23が配置される。図4は、カム21の一部の付近の拡大図を示す。カム21は、カムキャリア20の周方向に沿って並ぶ複数の要素部品からなる。各シリンダ22は、油圧系の作動流体である油が充填されるチャンバ25を形成する。チャンバ25の形状は、シリンダ22の内壁面の形状と、カムキャリア20のラジアル方向におけるピストン24の位置とによって決まる。ローラ23は、チャンバ25の油圧によってピストン24を介してラジアル方向内側に付勢され、常にカム21の案内面に押し付けられる。ローラ23は、カムキャリア20の回転中心軸x軸に平行な方向をローラ中心軸とする円筒形を有する。ローラ23は、ローラ中心軸を中心として回転自在であるように、ピストン24によって支持される。ロータヘッド4の主軸10の回転に同期してカムキャリア20及びカム21が回転する。図4では、矢印が回転方向を示す。回転に伴って、各ピストン24が配置された周方向の角度位置において、カム21の表面がラジアル方向に往復運動する。この往復運動に追従して、ローラ23及びピストン24も往復運動する。ローラ23はピストン24に回転自在に支持されているため、転がり接触によってカム21の案内面に追従する。ピストン24の往復運動により、チャンバ25の体積が周期的に変化し、チャンバ25内の作動油に周期的に変動する圧力が加えられる。チャンバ25は、低圧弁26を介して低圧配管27に接続される。チャンバ25は更に、高圧弁29を介して高圧配管30に接続される。センサ39はカムキャリア20の回転速度と回転角とを検出して、信号線40を介して制御部32に送信する。制御部32はそれらの検出値に基づいて、信号線28、31を介して低圧弁26と高圧弁29の開閉のタイミングを制御する。この制御により、ピストン24が下がる局面において低圧配管27の油がチャンバ25に取り込まれ、ピストン24が上がる局面においてチャンバ25の油が高圧配管30に送出される。低圧配管27と高圧配管30の油圧差により、油圧モータ12が駆動される。油圧モータ12の駆動軸の回転速度は、主軸10の回転速度よりも大きい。すなわち油圧ポンプ11と油圧モータ12とは、主軸10の回転を増速して後段側回転軸である油圧モータ12の回転軸を駆動する増速機増速部として機能する。油圧モータ12の回転軸は、発電機13に接続される。発電機13はその回転に基づいて電力を生成する。図5は、カム21とローラ23の拡大斜視図である。シリンダ22、ピストン24等の図示は省略されている。カム21の幅方向カムキャリア20の回転軸の延長方向、図のx方向の両側に、側板33が設けられる。この一対の側板33は、カム21を挟むようにカムキャリア20の周方向に360度設けられる。ローラ23の幅方向カムキャリア20の回転軸のスラスト方向の動きは、一対の側板33によって挟まれることにより拘束される。図6は、ローラ23を上部、すなわちカムキャリア20のラジアル方向の外側から見た図を示す。ローラ23の幅は、一対の側板33の間の幅よりもわずかに小さい。カム21が回転するとき、ローラ23は側板33に対してわずかな隙間例えば0.1mm~1mmのオーダーを介して対向するか、又は面接触してカム21に相対的に運動する。本願発明の発明者は、以下の点に着目した。このような構成において、耐久性の観点から、経年変化などによってローラ23の角度が傾いた場合について検討しておくことが望ましい。図6に示すように円筒形のローラ23の中心軸Cがカム21の幅方向に対して傾くスキューが発生すると、点線で囲った角部35においてローラ23が小さい面積で側板33に接触する可能性がある。更に、このような状態では、ローラ23はその形状によって、カム21の延長方向周方向からズレた方向に転がる傾向を持つ。このようなローラ23の姿勢及び運動は、カムローラの正常な運動からの好ましくないズレである。油圧系を駆動するカムローラにおいては特にカムローラに掛かる荷重が大きいため、このようなズレによる影響を高精度に抑えることが望まれる。更に、大型の動力伝達装置の場合、単一の側板33によってカム21を周方向に全周覆うことは困難である。従って、周方向に複数に分割された側板片を周方向に互いに隣接させて設置することによって側板33を構成することが必要となる。このような構成においては、隣接する側板片の間に継ぎ目34が生じる。ローラ23が側板33に沿ってカム21に対して相対的に移動するとき、継ぎ目34による抵抗を受ける可能性がある。このような継ぎ目34による影響を低減する技術が望まれる。特に、ローラ23にスキューが発生した場合であっても継ぎ目34による影響を低減する技術が望まれる。このようなカムローラを用いた動力伝達機構において、ローラのスキューによる影響を抑制する技術が望まれる。本発明の一側面において、動力伝達装置は、回転軸を中心として回転するカムと、カムにガイドされて回転軸のラジアル方向に往復運動をするローラと、ローラに接続されたピストンを有する油圧シリンダと、ローラを回転軸のスラスト方向に挟む一対の側板と、一対の側板の内側面に取り付けられ、側板よりも摩擦係数が小さい摩擦力低減部材とを備える。側板は、回転軸の周方向に並ぶ複数の側板片からなる。摩擦力低減部材は、周方向に並び、複数の側板片の個数よりも少ない1又は複数の部材からなる。本発明により、カムローラを用いた動力伝達機構において、ローラのスキューによる影響を抑制する技術が提供される。以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。以下に説明する実施形態における動力伝達装置及び風車は、図1~図6を参照して説明した構成を有する。これらの実施形態においては更に、図5、図6に示された側板33とローラ23との間に、摩擦力を低減するための摩擦力低減部材が設けられる。図7は、側板33と摩擦力低減部材43とを示す分解斜視図である。図8は、ローラ23を上部、すなわちカムキャリア20のラジアル方向の外側から見た図を示す。摩擦力低減部材43は、側板33に取り付けられるパッドであり、側板33と同様に、カムキャリア20の中心軸を中心とする円環形状を有する。摩擦力低減部材43は、一対の側板33の対向面、すなわちローラ23が配置される内側の面に取り付けられる。摩擦力低減部材43は、側板33の内側面のうち、少なくともローラ23の側面に対向する部分を覆う。摩擦力低減部材43は、例えばバビットメタルなど、側板33の内側面よりも摩擦係数が小さい材料によって形成される。図7、図8の例では、側板33は、前述したように複数n個、nは2以上の整数の側板片41からなる。一方、摩擦力低減部材43は、例えば周方向に等角度で分割された円弧状扇状の1又は複数m個、mは1以上の整数の摩擦力低減部材片42からなる。摩擦力低減部材43を構成する摩擦力低減部材片42の個数mは、側板33を構成する側板片41の個数nよりも小さい。すなわち摩擦力低減部材片42は、側板片41に比べて周方向の長さが大きい。側板33にはローラ23のスラスト方向の荷重に耐える強度が要求されるため、重量が大きくなる等の理由によって、比較的多くの側板片41に分割する必要がある。それに対して、摩擦力低減部材43の強度は側板33によって支持される。そのため摩擦力低減部材43は比較的軽量にでき、摩擦力低減部材片42の個数mの数を側板片41の個数nよりも小さくすることができる。このような構成により、摩擦力低減部材43の継ぎ目44の数を、側板33の継ぎ目34の数よりも少なくすることができる。その結果、ローラ23にスキューが発生した場合であっても、継ぎ目44による振動摩耗などの影響を低減することができる。摩擦力低減部材片42は、側板33に対してボルトナットによる締結などの着脱可能な手段で取り付けられることが望ましい。このような構成により、摩擦力低減部材片42が摩耗した場合に、交換することができる。図6に示した構成に比べて、側板33それ自体が摩耗することが避けられる。