"電気設備のケーブルを屋内に引き込むために傾斜面に設けられた引込孔に設置されるカバー部材であって、前記引込孔に対応する位置にケーブルを挿通するための挿通孔を有する平板部と、前記挿通孔の上方を被覆するとともに傾斜方向下向きに開口する開口部を有するカバー部と、前記平板部の裏面側の周縁部に設けられたシール部と、を備え、前記カバー部は、互いに区画された複数の通路部を有することを特徴とするカバー部材。前記平板部の表面であって前記カバー部から傾斜方向下側に離間した位置に立設された抑え部を有し、前記抑え部は、前記ケーブルを挿通するための貫通部を有することを特徴とする請求項1に記載のカバー部材。前記通路部の傾斜方向上側の端部は、上下方向に湾曲する壁面で構成されており、前記挿通孔の周縁部に滑らかに連続していることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のカバー部材。前記複数の通路部は、傾斜方向と直交する方向に並列に配置された3つの通路部を備え、前記3つの通路部のうち両側の通路部の傾斜方向上側の端部は、中央の通路部の傾斜方向上側に回り込むように湾曲しており、前記3つの通路部の傾斜方向上側の端部は、中心点が正三角形の頂点の位置となるように配置された3つの前記挿通孔にそれぞれ連通していることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載のカバー部材。前記平板部の裏面から突出して前記引込孔に入り込むとともに前記挿通孔の周囲を囲う筒状の突出部をさらに備えることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載のカバー部材。しかし、特許文献1に記載のパイプ部材は上下方向に開口しているので、上方から雨水などが浸入するおそれがある。また、前記したパイプ部材は、防水パネルの表面から突出する立ち上がり部を備えているので、高さ寸法が大きくなってしまいレイアウト性に劣るという問題がある。また、配線をパイプ部材に挿通するためには、配線を屋根面から立ち上げてさらに下方に向かって屈曲させなければならず、作業が煩雑である上、屈曲によって配線が損傷を受ける可能性がある。さらに、近年CO2排出量削減の要請から使用電力における自然エネルギーの利用比率を高めるために、一つの屋根に設置される太陽光パネルの枚数が増加する傾向にある。そのため、太陽光パネルのケーブルを小屋裏に引き込む本数が多くなるが、特許文献1に記載のパイプ部材は、上下方向に一つの孔が形成されているだけなので、パイプ部材に一つ目のケーブルを挿通した後に、2つ目のケーブルを挿通する場合に、一つ目のケーブルが邪魔になり作業性が悪い。また、パイプ部材の径を大きくすれば、ケーブルが邪魔になり難くなるが、開口面積が大きくなるため、屋根材の強度低下や漏水の危険性が増加するおそれがある。また、すべてのケーブルを束ねてからパイプ部材に同時に挿通する方法では、作業手順が制約されてしまう。つまり、特許文献1に記載のパイプ部材は、多数のケーブルを引き込むのに適した構造になっていない。本発明は、かかる問題を解決するためになされたものであり、高さ寸法を低減するとともに多数の配線を建物内に容易に引き込むことができるカバー部材を提供することを課題とする。本発明は、電気設備のケーブルを屋内に引き込むために傾斜面に設けられた引込孔に設置されるカバー部材であって、前記引込孔に対応する位置にケーブルを挿通するための挿通孔を有する平板部と、前記挿通孔の上方を被覆するとともに傾斜方向下向きに開口する開口部を有するカバー部と、前記平板部の裏面側の周縁部に設けられたシール部と、を備え、前記カバー部は、互いに区画された複数の通路部を有することを特徴とするカバー部材である。かかる構成によれば、互いに区画された複数の通路部を有しているので、複数のケーブルを各通路部に分散して挿通することができる。そのため、一のケーブルを挿通する際に他のケーブルが邪魔にならないので、ケーブルの挿通作業が容易になる。また、カバー部の開口部が傾斜方向下向きに設けられているので、カバー部材の高さ寸法を抑えることができる。また、本発明は、前記平板部の表面であって前記カバー部から傾斜方向下側に離間した位置に立設された抑え部を有し、前記抑え部は、前記ケーブルを挿通するための貫通部を有する構成とするのが好ましい。かかる構成によれば、カバー部に挿通したケーブルが下方に折り曲げられた際に、カバー部の開口部付近で上方に浮き上がろうとするケーブルを抑えつけることができる。そのため、ケーブルが浮き上がって逆勾配になることがなく、ケーブルからの伝い水による漏水を確実に防止することができる。また、前記通路部の傾斜方向上側の端部は、上下方向に湾曲する壁面で構成されており、前記挿通孔の周縁部に滑らかに連続している構成とするのが好ましい。かかる構成によれば、通路部の傾斜方向上側の端部は、上下方向に湾曲する壁面で構成されているので、通路部にケーブルを挿入すると、ケーブルの先端が上下方向に湾曲した壁面に沿って下方に折れ曲がり、挿通孔を通って引込孔から出てくることになる。また、通路部の傾斜方向上側の端部は、挿通孔の周縁部に滑らかに連続しているので、ケーブルの端部が挿通孔や引込孔に引っ掛かることがない。そのため、通路部にケーブルを押し込むだけで引込孔からケーブルを容易に引き出すことができる。また、前記複数の通路部は、傾斜方向と直交する方向に並列に配置された3つの通路部を備え、前記3つの通路部のうち両側の通路部の傾斜方向上側の端部は、中央の通路部の傾斜方向上側に回り込むように湾曲しており、前記3つの通路部の傾斜方向上側の端部は、中心点が正三角形の頂点の位置となるように配置された3つの前記挿通孔にそれぞれ連通している構成とするのが好ましい。かかる構成によれば、3つの通路部のうち両側の通路部の傾斜方向上側の端部が、中央の通路部の傾斜方向上側に回り込むように湾曲しており、前記3つの通路部の傾斜方向上側の端部は、中心点が正三角形の頂点の位置となるように配置された3つの前記挿通孔にそれぞれ連通しているので、3つの挿通孔を狭い範囲に効率よく配置でき、引込孔の径を小さくすることができる。また、本発明は、前記平板部の裏面から突出して前記引込孔に入り込むとともに前記挿通孔の周囲を囲う筒状の突出部をさらに備える構成とするのが好ましい。かかる構成によれば、引込孔の内周面が突出部によって覆われているので、引込孔の内周面にケーブルが接触することがなく、ケーブルの損傷を抑制することができる。本発明によれば、高さ寸法を低減するとともに多数の配線を建物内に容易に引き込むことができるカバー部材を提供することができる。本発明の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。説明において、同一の要素には同一の番号を付し、重複する説明は省略する。図1は、本実施形態に係るカバー部材を備える屋根の斜視図である。図1に示すように、屋根10の傾斜面11には、複数の太陽光パネル12で構成された太陽光発電装置13が設置されている。本実施形態では、太陽光発電装置13は、屋根10の勾配に平行な方向以下、X方向という場合があるに太陽光パネル12を3枚配列するとともに、該勾配に直交する方向以下、Y方向という場合があるに太陽光パネル12を4枚配列して、合計12枚の太陽光パネル12で構成されている。なお、太陽光パネル12の設置枚数は特に限定されるものではない。図示は省略するが、太陽光発電装置13が設置されていない部分には、瓦材などの屋根部材が設置されている。太陽光発電装置13のX方向上側には、屋根10の傾斜面11と太陽光パネル12の上面とをを結ぶ板状のテーパ部材14が設けられている。テーパ部材14の下側の傾斜面11には、太陽光パネル12のケーブル12bを建物内に引き込むための円形の引込孔15が設けられている。そして、この引込孔15に、引込孔15をカバーするカバー部材20が設置されている。太陽光パネル12は、端子ボックス12aと、ケーブル12bとを有している。ケーブル12bは、隣接する太陽光パネル12の端子ボックス12aに接続されている。太陽光パネル12同士を直列に接続する個数には上限があり、本実施形態では、Y方向に隣接する4つの太陽光パネル12を一組として接続している。したがって、本実施形態では、3系統のケーブル12bが、図1の右側に配置された3つの太陽光パネル12から引込孔15に向かって延出している。なお、ケーブル12bは、側と-側の2本一組で一系統を構成している図3参照。引込孔15から建物内に引き込まれた3系統のケーブル12bは、建物内に設置された接続箱16で1系統に統合される。接続箱16はパワーコンディショナー17に接続されており、太陽光発電装置13で発電された電流はここで交流電流に変換され、家庭用分電盤18から各家庭用機器に配電される。図2のaは図1に示すI-I線の断面図であり、bはaの拡大断面図である。図2に示すように、屋根10の傾斜面11は、3枚の下地板11aを重ねて構成されている。傾斜面11には引込孔15が形成されており、引込孔15にはカバー部材20が取り付けられている。カバー部材20のさらに上側は、テーパ部材14で覆われている。なお、傾斜面11には取付レール19が設けられており、太陽光パネル12は、ボルトBなどの取付器具を介して取付レール19に固定されている。図3は、カバー部材と引込孔の設置状態を示す分解斜視図である。図4のaはカバー部材を上から見下ろした斜視図であり、bはカバー部材を下から見上げた斜視図である。図5aはカバー部材の平面図、bはカバー部材の底面図である。図6aは図5aのA-A線断面図、bは図5aのB-B線断面図である。図2乃至図6に示すように、カバー部材20は、引込孔15を被覆して防水を図る部材であり、例えば樹脂材料による射出成型などで一体成型されている。カバー部材20は、平板部21と、カバー部22と、突出部23と、抑え部24と、シール部25と、を有している。カバー部材20は、傾斜面11にビス留めされている。平板部21は、引込孔15の周囲を覆うフランジ状の部位である。平板部21は、引込孔15に対応する部分に、ケーブル12bを挿通するための挿通孔21aを有している。平板部21の傾斜方向上側の周縁部21bは円弧状に形成されている。そのため、万が一、雨水等が傾斜面11を流れてきた場合でも、雨水を周縁部21bに沿ってカバー部材20の左右両側に流下させて、引込孔15から遠ざけることができる。図3乃至図5主に図5に示すように、挿通孔21aは、例えば、複数の円弧を複合した形状に形成されている。本実施形態では、挿通孔21aの傾斜方向下側の周縁部は単一の円弧r1図5参照で半円状に形成されているとともに、傾斜方向上側の周縁部は、3つの円弧r2,r3,r4図5参照で形成されている。3つの円弧r2,r3,r4のうち中央の円弧r3は、両側の2つの円弧r2,r4よりも傾斜方向上側に延出している。図5a,bに示すように、カバー部22は、挿通孔21aの上側を覆うとともに、ケーブル12bを挿通する通路を形成する部位である。本実施形態では、カバー部22は、互いに平行に形成された3つのトンネル状の部位であり、第1通路部221と、第2通路部222と、第3通路部223と、を備えてなる。第1乃至第3通路部221,222,223は、互いに区画されており図6a参照、その傾斜方向下側には、ケーブル12bを差し込むための開口部221a,222a,223aがそれぞれ形成されている。第1乃至第3通路部221,222,223の傾斜方向上側の端部221b,222b,223bはそれぞれ上下方向に湾曲した壁面で閉塞されており、その下側に設けられた挿通孔21aの傾斜方向上側の周縁部を形成する3つの円弧r2,r3,r4に滑らかに連続している。ここで、第2通路部222の傾斜方向上側の端部222bの構造について、図2bを参照して説明する。図2bに示すように、第2通路部222の傾斜方向上側の端部222bは、上下方向に湾曲した壁面で構成されており、かつ、挿通孔21aの傾斜方向上側の周縁部を構成する円弧r3に滑らかに連続している。そのため、第2通路部222の開口部222aからケーブル12bを挿入すると、ケーブル12bの先端が第2通路部222の傾斜方向上側の端部222bに当接する。その状態でさらにケーブル12bを押し込むと、ケーブル12bの先端が端部222bに沿って案内されて下向きに折れ曲がり、挿通孔21aから出てくることになる。そのため、ケーブル12bをカバー部材20に引込孔15に挿通する作業が容易になる。第1通路部221、第3通路部223についても、第2通路部222と略同様の構造であるので、詳細な説明を省略する。主に図4bに示すように、突出部23は、引込孔15に嵌合する円筒状の部位であり、平板部21の裏面に突出形成されている。突出部23は、引込孔15の内周面を被覆している。これにより、ケーブル12bが、引込孔15の内周面と擦れ合ったり引っ掛かったりするのを抑制することができる。また、突出部23は、カバー部材20を引込孔15に設置する際に位置決め部として機能する。図2乃至図6に示すように、抑え部24は、ケーブル12bの浮き上がりを抑えるための門形の部位である。抑え部24は、平板部21の上面であってカバー部22から傾斜方向下側に離間した位置に立設されている。抑え部24は、カバー部22の第1乃至第3通路部221,222,223に対応して、3つの貫通部24a,24b,24cを有している。図6bに示すように、抑え部24は、カバー部22の開口部221a,222a,223a図6a参照よりも高さ寸法が小さく形成されている。図3、図4b、図5bに示すように、シール部25は、平板部21の裏面の傾斜方向下側を除く周縁部に取り付けられる部材であり、例えばテープ状のブチルゴムブチルテープなどで構成されている。シール部25は、平面視で逆U字状に形成されており、平板部21と下地板11aとの間に狭持されて雨水等が入り込むことを防止している。また、ブチルゴムによってビス留め部の防水を図っている。なお、シール部25の配置はこれに限定されるものではなく、平板部21の裏面の全周に亘ってシール部25を配置してもよい。以上のように構成されたカバー部材20によれば、カバー部22が第1通路部221、第2通路部222、第3通路部223の3つに区画されているので、複数の3つのケーブル12bを挿入する際に、他のケーブル12bが邪魔になることがないので、配線作業を容易に行なうことができる。また、第1通路部221、第2通路部222、第3通路部223が、Y方向に並列に配置されているので、多数のケーブル12bをY方向に分散して配置することができ、カバー部材20の高さ寸法を抑制することができる。また、第1乃至第3通路部221,222,223の傾斜方向上側の端部221b,222b,223bはそれぞれ上下方向に湾曲した壁面で閉塞されており、その下側に設けられた挿通孔21aの傾斜方向上側の3つの円弧r2,r3,r4に滑らかに連続しているので、開口部221a,222a,223aからケーブル12bを差し込むと、端部221b,222b,223bに当接したケーブル12bが湾曲した壁面に沿って案内されて挿通孔21aに向かって折れ曲がり、挿通孔21aを通って引込孔15から出てくることになる。このとき、端部221b,222b,223bは円弧r2,r3,r4に滑らかに連続しているので、ケーブル12bが平板部21や傾斜面11に引っ掛かることがない。つまり、第1乃至第3通路部221,222,223にケーブル12bを押し込むだけで、ケーブル12bを引込孔15から容易に引き出すことができる。また、カバー部材20は、抑え部24を備えているので、ケーブル12bの浮き上がりを抑えることができる。より詳しく説明すると、仮に、抑え部24が無い場合は、第1乃至第3通路部221,222,223の傾斜方向上側の端部221b,222b,223bにおいて、ケーブル12bが下向きに折れ曲がると、その反動で、第1乃至第3通路部221,222,223の開口部221a,222a,223a付近ではケーブル12bが浮き上がることとなる。浮き上がりによってケーブル12bが逆勾配になる引込孔15側が低くなると、ケーブル12bを伝って雨水等が引込孔15に入り込み易くなってしまう。本実施形態では、開口部221a,222a,223aから傾斜方向下側に離間した位置に門型の抑え部24が配置されているので、ケーブル12bの浮き上がりを抑えてケーブル12bが逆勾配になることを抑制することができる図2a参照。また、カバー部材20は、平板部21の傾斜方向上側の周縁部21bが円弧状に形成されているので、傾斜面11を流れてきた雨水等を周縁部21bに沿ってカバー部材20の左右に流下させることができる。また、カバー部材20は、シール部25を備えるので、傾斜面11と平板部21との間に雨水等が入り込むことを防止することができる。以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、発明の主旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。以下、変形例等について説明する。なお、変形例等の説明において、前記した実施形態と同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。図7は、第1変形例に係るカバー部材の平面図である。図7に示すように、第1変形例に係るカバー部材20Aは、カバー部22を構成する第1乃至第3通路部221,222,223が、先端側傾斜方向上側に向かうほど先細りするように形成されている点が、前記した実施形態に係るカバー部材20と異なっている。かかる構成によれば、第1乃至第3通路部221,222,223が、先端側傾斜方向上側に向かうほど先細りするように形成されているので、挿通孔21a及び突出部23を小さくすることができ、ひいては引込孔15を小さくすることができる。そのため、カバー部材20Aの小型化を図ることができるとともに、引込孔15による屋根10の強度低下を抑制することができる。図8は、第2変形例に係るカバー部材の平面図である。図8に示すように、第2変形例に係るカバー部材20Bは、カバー部22の両側の第1、第3通路部221,223が中央の第2通路部222の先端側に回り込むように湾曲している点、及び、第1乃至第3通路部221,222,223のそれぞれに対応した3つの挿通孔21c,21d,21eが平板部21に形成されている点が、前記した実施形態に係るカバー部材20と異なっている。第2変形例では、3つの挿通孔21c,21d,21eは、その中心点が正三角形の頂点となる位置に配置されている。また、円筒状の突出部23の内周円は、挿通孔21c,21d,21eに外接する大きさに形成されている。これにより、3つの挿通孔21c,21d,21eを効率よく配置して突出部23をさらに小さくすることができ、ひいては引込孔15を小さくすることができる。また、第2変形例では、第1乃至第3通路部221,222,223だけでなく、挿通孔21c,21d,21eも区画されているので、多数のケーブル12bを一層容易に配線することができる。図9は、第3変形例に係るカバー部材の抑え部の断面図である。前記した実施形態では、抑え部24を平板部21と一体に形成するとともに、3つの貫通部24a,24b,24cを設ける構成としたが図3参照、例えば、図9の第3変形例に示すように、平板部21と別体に設けた帯状部材Vの両端をビス留めすることで抑え部24Aを構成するようにしてもよい。この場合、幅広に形成された共通の一つの貫通部24Aaに3つのケーブル12bが挿通されることとなる。かかる構成によれば、必要に応じて、抑え部24Aを省略することが可能となり、ケーブル12bを挿通する作業が容易になるとともに、材料費や施工手間を低減することができる。また、本実施形態では、カバー部材20を樹脂材料で形成することとしたが、本発明はこれに限られるものではなく、金属材料などで形成してもよいことはいうまでもない。ちなみに、樹脂材料で形成した場合は、金属材料で形成する場合に比較して結露を抑制することができる。例えば、天井面傾斜面11の内側に断熱材を配置してある建物の場合は結露が生じやすいので、樹脂材料で形成されたカバー部材20を用いるのが好ましい。また、本実施形態及び第1、第2変形例では、カバー部22に3つの通路部第1乃至第3通路部221,222,223を設ける構成としたが、カバー部22に設ける通路部の数は特に限定されるものではなく、2つでもよいし、4つ以上でもよい。また、本実施形態では、カバー部材20に突出部23を一体形成したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば突出部23を省略してもよい。"