それぞれの内側面同士を互いに対向させた状態で互いに同心的に且つ回転自在に支持された入力側ディスクおよび出力側ディスクと、前記入力側ディスクと前記出力側ディスクとの間に挟持されたパワーローラと、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にある枢軸を中心に傾転し且つ前記パワーローラを回転自在に支持するトラニオンとを備えているトロイダル型無段変速機であって、前記トラニオンを軸方向に変位させる駆動装置への圧油の給排を制御して無段変速機の無段変速を生起させる変速比制御弁を更に備え、該変速比制御弁は、ステッピングモータにより軸方向に変位させられるスリーブと、このスリーブ内に軸方向に変位自在に嵌装されるスプールとを有し、前記駆動装置の駆動ピストンを保持する駆動ロッドがカムリンク機構を介して前記スプールに連結されることにより駆動ロッドの動きをスプールに伝達するフィードバック機構が構成されるトロイダル型無段変速機において、前記パワーローラに加わるスラスト方向の荷重を支承しつつパワーローラの回転を許容する軸受の外周部と前記トラニオンの内端面との間の隙間寸法を監視するセンサと、前記センサの測定値に基づいて、前記パワーローラの軸方向変位量の値と前記トラニオンの軸方向変位量の値との間のずれを補正して所定の変速比に対応する制御信号を前記ステッピングモータに供給する演算部と、を備えていることを特徴とするトロイダル型無段変速機。前記センサが前記トラニオンの内部に組み込まれることを特徴とする請求項1に記載のトロイダル型無段変速機。しかしながら、特許文献1で提案される技術では、依然として、前述した隙間に伴って変速比ずれが発生する可能性がある。これに対し、特許文献2に開示される技術では、変位センサを用いてパワーローラ11の軸方向変位量を検出するため、前述した隙間に伴う変位量のずれを補償できる可能性があるが、変位センサがトラニオン15の外部の固定部材に設けられ、すなわち、ケーシング50の内面に固定されているため、トラニオン15の変形時の変位センサ-トラニオン15間の干渉などの影響を考慮する必要がある。本発明は、前記事情に鑑みて為されたもので、パワーローラ軸受の外周部とトラニオンの内端面との間の隙間に伴うパワーローラの軸方向変位量の値とトラニオンの軸方向変位量の値との間のずれを補償して、正確な変速比制御を実現できるトロイダル型無段変速機を提供することを目的とする。前記目的を達成するために、請求項1に記載の発明は、それぞれの内側面同士を互いに対向させた状態で互いに同心的に且つ回転自在に支持された入力側ディスクおよび出力側ディスクと、前記入力側ディスクと前記出力側ディスクとの間に挟持されたパワーローラと、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にある枢軸を中心に傾転し且つ前記パワーローラを回転自在に支持するトラニオンとを備えているトロイダル型無段変速機であって、前記トラニオンを軸方向に変位させる駆動装置への圧油の給排を制御して無段変速機の無段変速を生起させる変速比制御弁を更に備え、該変速比制御弁は、ステッピングモータにより軸方向に変位させられるスリーブと、このスリーブ内に軸方向に変位自在に嵌装されるスプールとを有し、前記駆動装置の駆動ピストンを保持する駆動ロッドがカムリンク機構を介して前記スプールに連結されることにより駆動ロッドの動きをスプールに伝達するフィードバック機構が構成されるトロイダル型無段変速機において、前記パワーローラに加わるスラスト方向の荷重を支承しつつパワーローラの回転を許容する軸受の外周部と前記トラニオンの内端面との間の隙間寸法を監視するセンサと、前記センサの測定値に基づいて、前記パワーローラの軸方向変位量の値と前記トラニオンの軸方向変位量の値との間のずれを補正して所定の変速比に対応する制御信号を前記ステッピングモータに供給する演算部とを備えていることを特徴とする。この構成によれば、パワーローラに加わるスラスト方向の荷重を支承しつつパワーローラの回転を許容する軸受の外周部とトラニオンの内端面との間の隙間寸法を監視するセンサと、センサの測定値に基づいて、パワーローラの軸方向変位量の値とトラニオンの軸方向変位量の値との間のずれを補正して所定の変速比に対応する制御信号をステッピングモータに供給する演算部とを備えているので、パワーローラ軸受の外周部とトラニオンの内端面との間の隙間に伴うパワーローラの軸方向変位量の値とトラニオンの軸方向変位量の値との間のずれが補償され、正確な変速比制御を実現できる。一般に、パワーローラの軸方向変位と傾転角とをトラニオンの軸方向変位と傾転角とで代用する変速制御では、トラニオンの変形を考慮して形成されるパワーローラ軸受の外周部とトラニオンの内端面との間の隙間を厳密に加工する必要が生じるが、上記構成のように、パワーローラ軸受の変位量をトラニオンとは独立して計測できれば、前記隙間の加工上の精度も従来に比べて必要とされない。また、上記構成では、変速比制御のための変数パワーローラの軸方向変位量および傾転角の検出を、センサのみとせず、カムリンク機構を介した変速比制御弁へのフィードバック機構と併せて行なっているので、センサが故障した場合でも制御を継続できる。また、請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記センサが前記トラニオンの内部に組み込まれることを特徴とする。この構成によれば、従来のようにセンサがトラニオンの外部の固定部材に設けられておらず、トラニオンの内部に組み込まれているので、トラニオンの変形時の変位センサ-トラニオン間の干渉などの影響を考慮する必要が少なくなる。本発明のトロイダル型無段変速機によれば、パワーローラに加わるスラスト方向の荷重を支承しつつパワーローラの回転を許容する軸受の外周部とトラニオンの内端面との間の隙間寸法を監視するセンサと、センサの測定値に基づいて、パワーローラの軸方向変位量の値とトラニオンの軸方向変位量の値との間のずれを補正して所定の変速比に対応する制御信号をステッピングモータに供給する演算部とを備えているので、パワーローラ軸受の外周部とトラニオンの内端面との間の隙間に伴うパワーローラの軸方向変位量の値とトラニオンの軸方向変位量の値との間のずれが補償され、正確な変速比制御を実現できる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。なお、本発明の特徴は、パワーローラの回転を許容する軸受の外輪の外周部とトラニオンの内端面との間の隙間情報に基づく変速比制御形態にあり、その他の構成および作用は前述した従来の構成および作用と同様であるため、以下においては、本発明の特徴部分についてのみ言及し、それ以外の部分については、図4および図5と同一の符号を付して簡潔に説明するに留める。図1~図3には、本発明の実施形態に係るトロイダル型無段変速機の要部構成が示されている。図1に示すように、本実施形態では、パワーローラ11に加わるスラスト方向の荷重を支承しつつパワーローラ11の回転を許容するスラスト玉軸受パワーローラ軸受24の外周部パワーローラ内輪の外周部とトラニオン11の内端面との間の隙間Gの寸法を監視する非接触式の変位センサ100が、パワーローラ内輪の外周部と対向してトラニオン15の枢軸14の内部に組み込まれている。また、本実施形態において、駆動装置32への圧油の給排状態は、図2に示すような変速比制御弁120により行なわれ、トラニオン15の動きがこの変速比制御弁120にフィードバックされるようになっている。この変速比制御弁120は、ステッピングモータ130により軸方向に変位させられるスリーブ108と、このスリーブ108の内径側に軸方向に変位自在に嵌装されたスプール106とを有する。また、トラニオン15と各駆動装置32の駆動ピストン33とを連結する駆動ロッド29の端部にプリセスカム102が固定されており、このプリセスカム102とリンク腕104とを介して、駆動ロッド29の動き、すなわち、軸方向の変位量と回転方向の変位量との合成値がスプール106に伝達される、フィードバック機構が構成されている。変速状態を切り換える際には、ステッピングモータ130によりスリーブ108を所定量だけ変位させて、変速比制御弁120の流路を開く。この結果、各駆動装置32に圧油が所定方向に送り込まれて、これら各駆動装置32が各トラニオン15を所定方向に変位させる。すなわち、上記圧油の送り込みに伴ってこれら各トラニオン15が各枢軸14の軸方向に変位しつつ、これら各枢軸14を中心に揺動する。そして、トラニオン15の動き軸方向および揺動変位が、駆動ロッド29の端部に固定されたプリセスカム102とリンク腕104とを介してスプール106に伝達され、このスプール106を軸方向に変位させる。この結果、トラニオン15が所定量変位した状態で、変速比制御弁120の流路が閉じられ、各駆動装置32への圧油の給排が停止される。したがって、各トラニオン15の軸方向および揺動方向の変位量は、ステッピングモータ130によるスリーブ108の変位量に応じただけのものとなる。ここで、本実施形態では、図3に示すように、変位センサ100からの測定値信号と、走行状態等により決まる目標変速比を設定供給する制御部150からの信号とが演算部140に送られるようになっており、演算部140は、これらの信号に基づいて、パワーローラ11の軸方向変位量の値とトラニオン15の軸方向変位量の値との間のずれを補正して、所定の変速比に対応する制御信号をステッピングモータ130に供給するようになっている。すなわち、演算部140は、変位センサ100からの値を従来用いていたトラニオン15から検出した軸方向移動量に対する補正値とし、この補正値を用いて、トラニオン15の軸方向移動量と傾転角に対して演算処理を行った後、変速制御を行なうステッピングモータ130にフィードバックすることにより、正確な変速比を実現する。以上説明したように、本実施形態にあっては、パワーローラ11に加わるスラスト方向の荷重を支承しつつパワーローラ11の回転を許容する軸受24の外周部とトラニオン15の内端面との間の隙間Gの寸法を監視する変位センサ100と、変位センサ100の測定値に基づいて、パワーローラ11の軸方向変位量の値とトラニオン15の軸方向変位量の値との間のずれを補正して所定の変速比に対応する制御信号をステッピングモータ130に供給する演算部140とを備えているので、パワーローラ軸受24の外周部とトラニオン15の内端面との間の隙間Gに伴うパワーローラ11の軸方向変位量の値とトラニオン15の軸方向変位量の値との間のずれが補償され、正確な変速比制御を実現できる。一般に、パワーローラ11の軸方向変位と傾転角とをトラニオン15の軸方向変位と傾転角とで代用する変速制御では、トラニオン15の変形を考慮して形成されるパワーローラ軸受24の外周部とトラニオン15の内端面との間の隙間Gを厳密に加工する必要が生じるが、本実施形態の構成のように、パワーローラ軸受24の変位量をトラニオン15とは独立して計測できれば、隙間Gの加工上の精度も従来に比べて必要とされない。また、本実施形態の構成では、変速比制御のための変数パワーローラの軸方向変位量および傾転角の検出を、変位センサ100のみとせず、カムリンク機構を介した変速比制御弁120へのフィードバック機構と併せて行なっているので、変位センサ100が故障した場合でも制御を継続できる。また、変位センサ100がトラニオン15の外部の固定部材に設けられておらず、トラニオン15の内部に組み込まれているので、トラニオン15の変形時の変位センサ100-トラニオン15間の干渉などの影響を考慮する必要が少なくなる。