"躯体に所定間隔にて二本のC形鋼を背中合わせに組み合わせて固定し、各C形鋼に屋根材を取り付けた屋根構造であって、それぞれ屋根材の端縁を各C形鋼の開口部内に位置させ、各端縁にカバー材を重合させて取り付けてなることを特徴とする建築物の屋根構造。躯体に所定間隔にて二本のC形鋼を背中合わせに組み合わせて固定し、隣り合う組み合わせ形鋼の間に屋根材を配設する屋根構造の施工方法であって、それぞれ屋根材の端縁を各C形鋼の開口部内に位置させ、各端縁にカバー材を重合させて取り付けることを特徴とする建築物の屋根の施工方法。しかしながら、前記特許文献1に記載の構造では、母屋C形鋼上からの屋根厚みが厚くなるものであった。このように屋根厚みが厚いという問題は、例えば母屋上にタイトフレーム状の支持部材を配して屋根板を配する多くの構造にも共通する問題でもあり、地球環境を叫ばれている現在では高断熱や屋上緑化、太陽電池などの仕様も増え、さらに屋根の厚みが増すばかりである。さらに、前記特許文献1の構造では、多種類の部材3~5が必要であるため、部材管理の面で面倒となり、部材数が増加することで当然取付作業の手間もかかっていた。また、高さ方向の厚みの変化天井板2の有無、天井板2の厚さ等に併せて取付具4やフレーム3を変更しなければならず、天井板2の有無や天井板2の厚さがその上方に施工される屋根構造に影響するという問題もあった。また、前記特許文献2の構造では、使用される断面ユ型の構造材がH形鋼、C形鋼コ形鋼、I形鋼などの形鋼のように一般資材でないため、一般的には受け入れ難く、特に強度特性を重視する公共物件にも受け入れにくいという問題があった。そこで、本発明は、前記従来の問題点を解消することができる屋根構造及びその施工方法を提供することを目的とする。本発明は、上記に鑑み提案されたもので、躯体に所定間隔にて二本のC形鋼を背中合わせに組み合わせて固定し、各C形鋼に屋根材を取り付けた屋根構造であって、それぞれ屋根材の端縁を各C形鋼の開口部内に位置させ、各端縁にカバー材を重合させて取り付けてなることを特徴とする建築物の屋根構造以下、第二の態様というに関するものである。また、本発明は、前記屋根構造において、C形鋼の内部に取り付けられる固定部材により屋根材の端縁をC形鋼の開口部に挟着させたことを特徴とする建築物の屋根構造をも提案する。さらに、本発明は、躯体に所定間隔にて二本のC形鋼を背中合わせに組み合わせて固定し、隣り合う組み合わせ形鋼の間に屋根材を配設する屋根構造の施工方法であって、それぞれ屋根材の端縁を各C形鋼の開口部内に位置させ、各端縁にカバー材を重合させて取り付けることを特徴とする建築物の屋根の施工方法をも提案する。本発明の建築物の屋根構造は、母屋として用いられているC形鋼に直接的に屋根材を取り付ける構造であって、母屋C形鋼自体を屋根材の支持部材として用いる構造と言い換えることもできるので、屋根構造の厚みを薄くすることができる。そして、従来の多数種の部材を母屋に取り付ける構造に比べて面倒な部材管理、面倒な取付作業を不要とし、溶接不良の心配もなく、安全且つ確実に、手間もかからず施工できる。さらに、カバー材が必要となるが、例えば屋根材は左右対称とすることもできる。また、一般資材として用いられているC形鋼を用いるので、一般的に受け入れ易く、特に強度特性を重要視する公共物件にも受け入れ易いものとなる。また、同時に野地板の敷き込みが不連続になることはなく、内部結露、遮音、熱収縮音発生などのクレームの心配が軽減される。特に、C形鋼の内部に取り付けられる固定部材により屋根材の端縁をC形鋼の開口部に挟着させた場合、ビス止めする場合に比べて屋根材の端縁を容易に且つ強固に取り付けることができる。本発明の施工方法は、前記のように母屋として用いられているC形鋼に直接的に屋根材を取り付け、母屋C形鋼自体を屋根材の支持部材として用いるので、従来の多数種の部材を母屋に取り付ける構造に比べて面倒な部材管理、面倒な取付作業を不要とし、溶接不良の心配もなく、安全且つ確実に、手間もかからず施工できる。本発明の建築物の屋根構造は、母屋躯体として所定間隔に固定されているC形鋼に直接的に屋根材を取り付ける構造である。このC形鋼は、一般資材として用いられ、社団法人日本鉄鋼連盟ではリップ溝形鋼とも称され、極めて強度特性が高いものである。本発明にて、屋根材を取り付けるC形鋼は、保持部材吊子として機能させるものであって、このC形鋼の形状的特徴である上顎状の下向き片、下顎状の上向き片、及び溝状の内部空間の何れか一つ或いは複数を取付場所として有効に利用する。このC形鋼は、躯体上に所定間隔に固定され、断面形状がH形、I形、C形、コ形等、多様な需要分野ごとの目的に応じ、鋼材組成や定形寸法なども多種類に及ぶ形鋼などと共に母屋を構成している。また、鉄骨等に限定されるものではなく、RC、木造等の躯体、或いはその表面上に発泡断熱材ポリスチレン等を配した上に取り付けられるものであってもよい。前記C形鋼に取り付ける屋根材は、屋根表面に用いられる外装材でもよいし、屋根内部に用いられる下葺き材でもよい。このような屋根材としては、表面化粧鋼板、ラミネート鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミ合金板、チタン合金板、銅板、真鍮板、鉛板等の公知の金属素材等が適宜に用いられ、また表面側に防水シートが全面的に貼設されたものでもよく、逆に裏面側に金属同士の接触を阻害するための裏貼りシートを貼設したものでもよい。そして、これらを必要に応じてロール成形、或いはプレス成型、或いは両者の組合せにより成形成型したものを用いればよく、その素材厚は特に限定するものではない。また、C形鋼との接触部分や屋根材同士の接触部分に発泡系ゴム等の適宜材料を添設して止水作用や接触阻害作用を得るようにしてもよい。屋根材は、図示参考例の態様では、一方の端縁をC形鋼の開口部内に位置させる取付端部とし、他方の端縁をC形鋼を覆うと共に一方の端縁に重合する重合端部とする。尚、端縁とは、先端のみを指すものではなく、先端付近近傍を指すものとする。したがって、端縁を開口部内に位置させるとは、先端は必ずしも開口部内に位置していなくてもよく、先端付近近傍の一部が開口部内に位置していればよい。そして、取付端部一方の側縁は、開口部内にビス止め、係止嵌合を含む、或いは挟着などにて取り付けられる。ビス止めの場合には、ビス孔からの水の浸入を防止するため、止水材を用いることが望ましいが、その外側を他方の端縁重合端部にて覆う重合するので、必ずしも止水材は必要ではない。尚、挟着とは、C形鋼と固定部材部分吊子との間に係止することを指す。それに対し、重合端部他方の側縁は、C形鋼の他方側から臨んで上フランジを覆い、さらに前記取付端部に重合する。この重合端部の取付手段については係合嵌合を含むにてC形鋼に取り付けられることが望ましい。本発明においては、二本のC形鋼の開口部がそれぞれ外方を向くように背中合わせに組み合わせて固定する。また、屋根材は、両方の端縁が開口部内に位置させる取付端部となる。そして、屋根材の各端縁取付端部にカバー材を重合させて取り付ける。このカバー材は、組み合わせ形鋼の各上フランジを覆う傘状部と、その両端に設けられる脚状部とからなり、脚状部は、前記図示参考例の態様における屋根材の他方の端縁重合端部とほぼ同様の構成である。前記のように本発明においてC形鋼は、保持部材吊子として機能させるが、取付端部の取り付けに際して別部材の固定部材補助保持部材を用い、取付端部をC形鋼との間に挟着状に保持してもよい。この固定部材としては、各種の構成があるが、以下の態様のものが好ましい。固定部材部分吊子アビス等にて取り付けた施工後には、この固定部材と取付端部を挟着状に保持するものである。例えば図示実施例固定部材4に示すようにC形鋼の開口部内に位置させた取付端部を押圧する脚片と、C形鋼に固定される固定部とを備え、固定部を固定した状態では脚片は取付端部の外側に沿い、取付端部をC形鋼の内面に挟着状に保持する。固定部材固定調整金具イ締め付け圧力を加減しつつ取付端部を押圧してC形鋼の内面に挟着状に圧着するものである。例えば図示実施例固定部材7に示すようにC形鋼の開口部内に取付端部を位置させた状態で、調整ボルトを締め付けることにより、縦片状の本体の内端にて取付端部を下フランジの上向き片の内面に圧着すると共に本体の外端を上フランジの下向き片の内面に挟着状に保持して自らの定着性も確保できる。図1aに示す参考例は、躯体1にピース材であるL型アングル材10を介して所定間隔でC形鋼2が固定され、C形鋼2の開口部側図面左側に配した屋根材3aの端縁以下、取付端部という32を開口部内に位置させ、背面側に配した屋根材3aの端縁以下、重合端部という33を開口部側の屋根材3aに重合させて取り付けられている。図示参考例のC形鋼2は、前述のようにリップ溝形鋼とも言われるものであって、縦ウエブ21は鉛直状で、共に図面左方へ延びる上フランジ22及び下フランジ23は水平状である。また、上フランジ22の先端には上顎状の鉛直状下向き片221が設けられ、下フランジ23の先端には下顎状の鉛直状上向き片231が設けられている。そして、このC形鋼2は、極めて強度特性が高いものである。図示参考例の屋根材3aは、図1bに示すように略平坦状の面板部31に左右非対称状の取付端部32,重合端部33を設けた構成であり、取付端部32は、面板部31の右端を傾斜状に折り上げると共に、外側へ略コ状に突出する隆起部分321を形成した構成であり、ぞの上下には基端側の下側折り上げ部分322、上端側の上側折り上げ部分323が形成されている。C形鋼2を覆うと共に前記取付端部32に重合する重合端部33は、面板部31の左端を傾斜状に折り上げて途中に略く字状の折曲部分を形成し、その上端を略水平方向に折曲して水平部331とし、その先端を傾斜状に折り下げて前記折り上げ傾斜部分とほぼ同様に加工した。そして、略く字状の折曲部分を332、その下方の添設部を333とした。そして、図1aの屋根構造を施工するには、躯体1にL型アングル材10を介して固定したC形鋼2,2間に、屋根材3aを落とし込むように配し、まずC形鋼2の開口部側に配した屋根材3aの取付端部32を開口部内に位置させるように取り付ける。より具体的には、取付端部32の隆起部分321を、C形鋼2の開口部から、即ち上向き片231と下向き片221との間から内部に配置させる係止させると共に、上側折り上げ部分323を下向き片221の外側に沿わせる。尚、この上側折り上げ部分323と下向き片221については、図2cに示すようにビス止めするようにしてもよい。次に、C形鋼3の背面側に配した屋根材3aの重合端部33を、C形鋼2を覆うと共に取付端部32に重合するように取り付ける。より具体的には、重合端部33の水平部331を、C形鋼3の上フランジ22の上面に被覆状に沿わせ、略く字状の折曲部分332及びその下方の添設部333が前記隆起部分321の外側より詳細には隆起部分321の外側にで形成された凹状空間に配置するように取り付けた。このように施工される屋根構造は、母屋として用いられているC形鋼2に直接的に屋根材3aを取り付ける構造であって、母屋C形鋼2自体を屋根材3aの支持部材として用いる構造と言い換えることもでき、屋根構造の全体厚みを薄くすることができる。また、図示参考例の施工状態では、重合端部33の添設部333と取付端部32の下側折り下げ部分323とは恰も上下に連続するような面を形成した。図2aに示す参考例は、前記図1の参考例に、図2bに示す固定部材部分吊子4を取り付けた構成である。この固定部材4は、材質は主にアルミ、ステンレス、硬質樹脂であり、押出成型、プレス成型、ロール成型などにて成型されるものであって、前記アの態様、即ちC形鋼2の開口部内に位置させた屋根材3aの取付端部32を上方から押さえる脚片41と、C形鋼2の上フランジ22に固定される固定部42ビス43とを備える部分吊子であって、配設状態では、脚片41は隆起部分321と折曲部分332,添設部333との間に配設される。そのため、屋根材3aの取付端部32は、開口部内に係止されると共に、固定部材4の脚片41とC形鋼2との間に挟着状に保持され、より安定に取り付けられる。図2cに示す参考例は、前記図1の参考例における屋根材3aの取付端部32の上側折り上げ部分323を、C形鋼2の下向き片221の外側に沿わせた状態で、ビス324によってビス止めしている。この参考例でも、取付端部32はより安定に取り付けられるものとなる。この図2aの屋根構造は、部分吊子である固定部材4が屋根材3aの取付端部32を挟着状に保持するので、前記図1の屋根構造のように屋根材3aの取付端部32を係止嵌合のみで取り付ける場合に比べて、より安定な取付強度が得られる。図2cの屋根構造も、屋根材3aの取付端部32をビス止めしたので、係止嵌合とビス止めにて取り付けられるものとなり、安定な取付強度が得られる。図3cに示す実施例は、躯体1に所定間隔にて二本のC形鋼2,2を背中合わせに組み合わせて固定し、各C形鋼2,2に屋根材6,6を取り付けた屋根構造であって、それぞれ屋根材6,6の取付端部62を各C形鋼2の開口部内に位置させ、各取付端部62にカバー材5を重合させて取り付けている。この屋根構造における屋根材6は、両方の端縁が開口部内に位置させる取付端部62である以外は、前記屋根材3aと同様と同じ構成であって、固定部材4を用いて取り付ける構成は、前記図2aと同様である。さらに、カバー材5は、前記屋根材3a,6と略同様の素材からなり、中央が頂部となる傘状部51と、その両端に設けられる脚状部52,52とからなり、脚状部52の形状は、前記図2aの参考例における屋根材3aの重合端部33の折曲部分332,添設部333とほぼ同様である。そして、図3cの屋根構造を施工するには、図3aに示すように躯体1にL型アングル材10を介してC形鋼2,2を背中合わせに組み合わせて固定し、隣り合う組み合わせ形鋼II,II間に、屋根材6を落とし込むように配し、屋根材6の取付端部62を開口部内に位置させるように取り付ける。より具体的には、取付端部62の隆起部分621を、C形鋼2の開口部から内部に配置させる係止させると共に、上側折り上げ部分623を下向き片221の外側に沿わせる。次に、固定部材4を取り付けるが、前記図2aの参考例と同様に脚片41を、C形鋼2の開口部内に位置させた屋根材6の取付端部62を上方から押さえるように臨ませた状態で、固定部42を、C形鋼2の上フランジ22にビス43にて固定する。その後、図3bに示すように、カバー材5を固定部材4の固定部42の上方から被せ、脚状部52が前記隆起部分621の外側より詳細には隆起部分621の外側にで形成された凹状空間に配置するように取り付けた。こうして得られる図3cの屋根構造では、組み合わせ形鋼IIを用いたので開口部が左右両側に形成されるが、それらを固定部材4,4が覆うので、強度の弱点部とならず、高強度の屋根構造が得られ、さらに左右対称の屋根材6を適用することができる。図4fに示す参考例は、図4a~dに示す固定部材固定調整金具7を用いて屋根材3bの取付端部32を保持するようにした例である。この固定部材7は、アルミ等の押出材などにて略L字状に成形された本体と、調整ボルト70とからなる固定調整金具であり、前記イの態様、即ちC形鋼の開口部内に位置させた状態で押圧係止できる機構を備え、その機構により屋根材3bの端縁を押さえ付けると共に自らの定着性も確保することができる。この固定部材7の略L字状本体は、矩形状の縦面部71と略水平状の底面部72とでL型を形成しており、縦面部71の上端には底面部72と逆方向に突出する横面部73とからなる。図4b,cに示すように縦面部71の高さ寸法は、C形鋼2の開口部Bより大きくその高さAより小さいものであり、縦面部71の幅寸法Yは、C形鋼2の開口部Bより小さく、斜め寸法Xは、C形鋼2の高さAより小さく形成されている。そして、この縦面部71には、調整ボルト70が軸着されている701はナット溶接。この固定部材7の取付手順は、以下の通りである。尚、固定部材7の取り付けに先立って屋根材3bの取付端部34をC形鋼2に取り付けておく。まず、C形鋼2の開口部に対し、図4dに示すように幅寸法Yが高さになるように本体を回動した状態で矢印方向にスライドさせてC形鋼2の内部に固定部材7を位置させる。次に、この状態で固定部材7を回動して図4aのようにL字形側面を見せるように配する。この時、底面部72は、屋根材3bの取付端部34谷状部342上に載置されている。この状態で、開口部の外側から調整ボルト70を締め付けると、調整ボルト70の内端がC形鋼2の縦ウエブ21の内面に当接し、その後はナット溶接701の作用により本体を開口部側へ押し返すように作用する。そのため、縦面部71の下端であって底面部72の基端部分は取付端部34山状部341に側方から強く押し付けられ、取付端部34を安定に保持することができる。さらに、横面部73の先端はC形鋼2の下向き片221の内面に強く押し付けられるので、例えば傾動することもなく、固定部材7自体が安定に取り付けられるものとなる。また、この図4の参考例における屋根材3bは、略平坦状の面板部31に左右非対称状の端縁取付端部、重合端部を設けた点では共通しているが、その端縁形状が異なる。この参考例における取付端部34は、図4eに示すように面板部31の右端を傾斜状に折り上げてその上端を折り返して形成した山状部341と、その外側に略水平状に延在させてその外縁を折り上げた谷状部342とからなる。また、この参考例における重合端部35は、前記重合端部33とほぼ同様であり、C形鋼2の上フランジ22に沿う部分を水平部351、略く字状の折曲部分を352、その下方の添設部を353とした。そして、図4fの屋根構造を施工するには、躯体1にL型アングル材10を介して固定したC形鋼2,2間に、屋根材3bを落とし込むように配し、まずC形鋼2の開口部側に配した屋根材3bの取付端部34を開口部内に位置させるように取り付ける。次に、前記の固定部材7を、前述の手順にて取り付ける。その後、C形鋼3の背面側に配した屋根材3bの重合端部35を、C形鋼2を覆うと共に取付端部34に重合するように取り付ける。このように施工される図4の屋根構造は、固定調整金具である固定部材7を用いて屋根材3bの取付端部34をC形鋼2内に挟着状に保持したので、屋根材3bの取付強度が極めて高いものとなる。尚、図示参考例では、取付端部34の山状部341の頂部の外側に、重合端部35の添設部353の内側片を載置状に保持するようにしたが、図4gに示すように、保持部分に発泡系ゴムである止水材354を配設するようにしてもよい。図5に示す外装構造は、前記図4と同様に固定部材固定調整金具7を用いた例であって、屋根材3cの取付端部36及び重合端部37の形状構成が異なる以外は、殆ど同様の構成であるから、同一符号を付して説明を省略する。尚、取付端部36の361は山状部、362は谷状部、重合端部37の371は水平部、372は略く字状の折曲部分、373はその下方の添設部である。内に屋根材の端縁を位置させた状態で、調整ボルトを締め付けることにより、開口部側の下端を屋根材の端縁に押し付けると共に開口部側の上端をC形鋼の上顎部分の内側に押し付けることができる。この図5の屋根構造も、前記図4の屋根構造と同様に固定調整金具である固定部材7を用いて屋根材3cの取付端部36をC形鋼2内に挟着状に保持したので、屋根材3cの取付強度が極めて高いものとなる。図6は、前記図4における屋根材3bを下葺き材として用いるものであって、その上に、例えば図6aに示す金属屋根を上葺き屋根として構築してもよいし、図6bに示す太陽電池モジュールを敷設してもよいし、図6cに示す緑化構造を形成してもよい。また、図6eに示すように図4の屋根構造における屋根材3bの上に定形の断熱材8a,8bを敷設して下屋根構造としてもよい。尚、9aは金属屋根板、9bは下部吊子、9cは上部吊子、9dはキャップ材、9eは断熱材、9fは太陽電池モジュール、9gは保持フレーム類、9hは植物、9iは土壌上層、9jは植栽パレット、9nは土壌軽量である。"