"ヒータに流れている電流であるヒータ電流を所定時間間隔又は所定時間にわたって測定するヒータ電流測定手段と、前記ヒータに印加されている電圧であるヒータ電圧を所定時間間隔又は所定時間にわたって測定するヒータ電圧測定手段と、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流の変動量及び前記ヒータ電圧測定手段により測定されたヒータ電圧の変動量を監視して、前記ヒータ電流及び前記ヒータ電圧の変動量が継続して所定の範囲内に収まっていれば、前記ヒータ電流及び前記ヒータ電圧が安定していると判断する安定判別手段と、前記安定判別手段により安定していると判断された場合、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流と前記ヒータ電圧測定手段により測定されたヒータ電圧に基づいて、ヒータの本数別のカウンタの中で、前記測定されたヒータ電圧及び前記測定されたヒータ電流に対応するカウンタを特定し、そのカウンタのカウント値をインクリメントするカウンタ特定手段と、ヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値が最大のカウンタを特定し、前記カウンタに対応するヒータの本数を断線していないヒータの本数であると推定し、前記推定したヒータの本数が、実装されているヒータの本数よりも少ない場合、ヒータが断線していると判断するヒータ断線判断手段と、前記ヒータ断線判断手段が前記ヒータの断線を判断した場合に、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生する警報発生手段とを備えたヒータ断線検知装置。前記安定判別手段は、前記ヒータ電流測定手段により今回測定されたヒータ電流と前回測定されたヒータ電流の差分が所定値以下であり、かつ、前記ヒータ電圧測定手段により今回測定されたヒータ電圧と前回測定されたヒータ電圧の差分が所定値以下であることが所定回数連続していた場合、前記ヒータ電流及び前記ヒータ電圧が安定していると判断することを特徴とする請求項1記載のヒータ断線検知装置。前記カウンタ特定手段は、実装されている全てのヒータが安定して作動している状態で予め測定されたヒータ電流とヒータ電圧の測定結果に基づいて、実装されているヒータの本数に対応するヒータ電流とヒータ電圧の対応関係を示す近似式を作成しておき、前記安定判別手段により安定していると判断された状態で測定されたヒータ電圧を前記近似式に代入して基準のヒータ電流を算出するとともに、前記基準のヒータ電流と実装されているヒータの本数に基づいて、実装されているヒータの本数に対応するヒータ電流の電流範囲を算出し、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流が前記電流範囲に属していれば、実装されているヒータの本数に対応するカウンタが、現在断線していないヒータの本数に対応するカウンタであると特定することを特徴とする請求項1または請求項2記載のヒータ断線検知装置。前記カウンタ特定手段は、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流が前記電流範囲に属していなければ、実装されているヒータの本数より少ないヒータの本数、前記基準のヒータ電流及び実装されているヒータの本数に基づいて、前記少ないヒータの本数に対応するヒータ電流の電流範囲を算出し、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流が当該電流範囲に属していれば、前記少ないヒータの本数に対応するカウンタが、現在断線していないヒータの本数に対応するカウンタであると特定することを特徴とする請求項3記載のヒータ断線検知装置。前記カウンタ特定手段は、基準となるヒータ電流がIb、実装されているヒータの本数がm、求めるヒータの本数がnである場合、本数nに対応するヒータ電流の電流範囲の上限をIuppern、本数nに対応するヒータ電流の電流範囲の下限をIundernとして算出することを特徴とする請求項4記載のヒータ断線検知装置。Iuppern=Ib×n0.5/mIundern=Ib×n-0.5/m前記ヒータ断線判断手段は、カウント値が最大のカウンタに対応するヒータの本数が、実装されているヒータの本数より少ない場合でも、ヒータの本数別のカウンタのカウント値の総和を算出し、前記カウント値の総和を電源サイクル毎にインクリメントされるカウント値で除算した値が所定値以下であれば、ヒータの断線判断を行わないことを特徴とする請求項1から請求項5のうちのいずれか1項記載のヒータ断線検知装置。前記ヒータ断線判断手段は、カウント値が最大のカウンタに対応するヒータの本数が、実装されているヒータの本数より少ない場合でも、ヒータの本数別のカウンタのカウント値の総和を算出し、前記カウント値の総和に対する最大のカウント値の割合が所定値以下であれば、ヒータの断線判断を行わないことを特徴とする請求項1から請求項5のうちのいずれか1項記載のヒータ断線検知装置。前記ヒータ断線判断手段は、カウント値が最大のカウンタに対応するヒータの本数が、実装されているヒータの本数より少ない場合、ヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値が最大のカウンタが所定回数連続して同じであることを条件に、ヒータが断線していると判断することを特徴とする請求項1から請求項5のうちのいずれか1項記載のヒータ断線検知装置。前記ヒータ断線判断手段は、ヒータが断線していると判断すると、カウント値が最大のカウンタに対応するヒータの本数と、実装されているヒータの本数との差分を出力し、前記警報発生手段は、前記ヒータ断線判断手段から出力された差分を断線警報として出力することを特徴とする請求項1から請求項8のうちのいずれか1項記載のヒータ断線検知装置。温度調節器の操作量に応じてヒータに流れる電流を制御する電力調整器を備えた電力調整装置において、請求項1から請求項9のうちのいずれか1項記載のヒータ断線検知装置を実装していることを特徴とする電力調整装置。ヒータ電流測定手段がヒータに流れている電流であるヒータ電流を所定時間間隔又は所定時間にわたって測定するヒータ電流測定処理ステップと、ヒータ電圧測定手段が前記ヒータに印加されている電圧であるヒータ電圧を所定時間間隔又は所定時間にわたって測定するヒータ電圧測定処理ステップと、安定判別手段が前記ヒータ電流測定処理ステップで測定されたヒータ電流の変動量及び前記ヒータ電圧測定処理ステップで測定されたヒータ電圧の変動量を監視し、前記ヒータ電流及び前記ヒータ電圧の変動量が継続して所定の範囲内に収まっていれば、前記ヒータ電流及び前記ヒータ電圧が安定していると判断する安定判別処理ステップと、前記安定判別処理ステップで安定していると判断された場合、カウンタ特定手段が、前記ヒータ電流測定処理ステップで測定されたヒータ電流と前記ヒータ電圧測定処理ステップで測定されたヒータ電圧に基づいて、ヒータの本数別のカウンタの中で、前記測定されたヒータ電圧及び前記測定されたヒータ電流に対応するカウンタを特定し、そのカウンタのカウント値をインクリメントするカウンタ特定処理ステップと、ヒータ断線判断手段が、ヒータの本数別のカウンタの中でカウント値が最大のカウンタを特定し、前記カウンタに対応するヒータの本数を断線していないヒータの本数であると推定し、前記推定したヒータの本数が実装されているヒータの本数より少ない場合、ヒータが断線していると判断するヒータ断線判断処理ステップと、前記ヒータ断線判断処理ステップで前記ヒータの断線が判断された場合に、警報発生手段が、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生する警報発生処理ステップとを備えたヒータ断線検知方法。従来のヒータ断線検知装置は以上のように構成されているので、警報状態が所定回数以上継続している場合に限り、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生することで、誤警報が発生する確率の低減を図っている。しかし、ヒータが断線しているか否かの判定は、あくまでも、ヒータ電流の測定値と基準ヒータ電流の比較結果によるものであるため、ヒータの使用状態によっては、ヒータの断線が発生していない場合でもヒータ電流の測定値が基準ヒータ電流と大きく異なる場合がありうる。例えば、ヒータ電圧が比較的低い状態ではヒータの作動制御をした場合には、ヒータ電流の時間変動が大きくなり、このような状況で断線検知を行うと、基準ヒータ電流と大幅に異なるヒータ電流が測定されてしまい、ヒータの断線を正確に判別することができない課題があった。また、フィールドのノイズの影響により温度調節器からの操作量は絶えず増減しているため、ヒータ電圧やヒータ電流も絶えず増減しており、警報の判断範囲や警報状態が連続している期間を適切に設定することは難しい。このため、警報の判断範囲や警報状態を適切に設定できずに警報が発生しなかったり、誤警報が発生したりするという課題があった。この発明は上記のような課題を解決するためになされたもので、ヒータの断線を正確に判別して、断線の発生時には、速やかに断線警報を発生することができるヒータ断線検知装置及びヒータ断線検知方法を得ることを目的とする。また、この発明は、ヒータの断線を正確に判別して、断線の発生時には、速やかに断線警報を発生することができるヒータ断線検知装置を実装している電力調整装置を得ることを目的とする。この発明に係るヒータ断線検知装置は、ヒータに流れている電流であるヒータ電流を所定時間間隔又は所定時間にわたって測定するヒータ電流測定手段と、ヒータに印加されている電圧であるヒータ電圧を所定時間間隔又は所定時間にわたって測定するヒータ電圧測定手段と、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流の変動量及びヒータ電圧測定手段により測定されたヒータ電圧の変動量を監視して、そのヒータ電流及びヒータ電圧の変動量が継続して所定の範囲内に収まっていれば、そのヒータ電流及びヒータ電圧が安定していると判断する安定判別手段と、前記安定判別手段により安定していると判断された場合、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流と前記ヒータ電圧測定手段により測定されたヒータ電圧に基づいて、ヒータの本数別のカウンタの中で、前記測定されたヒータ電圧及び前記測定されたヒータ電流に対応するカウンタを特定し、そのカウンタのカウント値をインクリメントするカウンタ特定手段と、ヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値が最大のカウンタを特定し、前記カウンタに対応するヒータの本数を断線していないヒータの本数であると推定し、前記推定したヒータの本数が、実装されているヒータの本数よりも少ない場合、ヒータが断線していると判断するヒータ断線判断手段とを設け、警報発生手段が、前記ヒータ断線判断手段が前記ヒータの断線を判断した場合に、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生するようにしたものである。この発明に係るヒータ断線検知装置は、前記安定判別手段が、前記ヒータ電流測定手段により今回測定されたヒータ電流と前回測定されたヒータ電流の差分が所定値以下であり、かつ、ヒータ電圧測定手段により今回測定されたヒータ電圧と前回測定されたヒータ電圧の差分が所定値以下であることが所定回数連続していた場合、そのヒータ電流及びヒータ電圧が安定していると判断するようにしたものである。この発明に係るヒータ断線検知装置は、前記カウンタ特定手段が、実装されている全てのヒータが安定して作動している状態で予め測定されたヒータ電流とヒータ電圧の測定結果に基づいて、実装されているヒータの本数に対応するヒータ電流とヒータ電圧の対応関係を示す近似式を作成しておき、前記安定判別手段により安定していると判断された状態で測定されたヒータ電圧を前記近似式に代入して基準のヒータ電流を算出するとともに、前記基準のヒータ電流と実装されているヒータの本数に基づいて、実装されているヒータの本数に対応するヒータ電流の安定作動電流範囲を算出し、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流が前記電流範囲に属していれば、実装されているヒータの本数に対応するカウンタが、現在断線していないヒータの本数に対応するカウンタであると特定するようにしたものである。この発明に係るヒータ断線検知装置は、前記カウンタ特定手段が、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流が前記電流範囲に属していなければ、実装されているヒータの本数より少ないヒータの本数、前記基準のヒータ電流及び実装されているヒータの本数に基づいて、前記少ないヒータの本数が安定して作動しているヒータ電流の電流範囲を算出し、前記ヒータ電流測定手段により測定されたヒータ電流が当該電流範囲に属していれば、前記少ないヒータの本数に対応するカウンタが、現在断線していないヒータの本数に対応するカウンタであると特定するようにしたものである。この発明に係るヒータ断線検知装置は、前記カウンタ特定手段が、基準となるヒータ電流がIb、実装されているヒータの本数がm、求めるヒータの本数がnである場合、本数nのヒータが安定して作動しているヒータ電流Inの電流範囲の上限をIuppern、下限をIundernとして算出するようにしたものである。Iuppern=Ib×n0.5/mIundern=Ib×n-0.5/mこの発明に係るヒータ断線検知装置は、カウント値が最大のカウンタに対応するヒータの本数が、実装されているヒータの本数より少ない場合でも、前記ヒータ断線判断手段が、ヒータの本数別のカウンタのカウント値の総和を算出し、前記カウント値の総和を電源サイクル毎にインクリメントされるカウント値で除算した値が所定値以下であれば、ヒータの断線判断を行わないようにしたものである。この発明に係るヒータ断線検知装置は、カウント値が最大のカウンタに対応するヒータの本数が、実装されているヒータの本数より少ない場合でも、前記ヒータ断線判断手段が、ヒータの本数別のカウンタのカウント値の総和を算出し、前記カウント値の総和に対する最大のカウント値の割合が所定値以下であれば、ヒータの断線判断を行わないようにしたものである。この発明に係るヒータ断線検知装置は、カウント値が最大のカウンタに対応するヒータの本数が、実装されているヒータの本数より少ない場合、前記ヒータ断線判断手段が、ヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値が最大のカウンタが所定回数連続して同じであることを条件に、ヒータが断線していると判断するようにしたものである。この発明に係るヒータ断線検知装置は、前記ヒータ断線判断手段が、ヒータが断線していると判断すると、カウント値が最大のカウンタに対応するヒータの本数と、実装されているヒータの本数との差分を出力し、前記警報発生手段が、前記ヒータ断線判断手段から出力された差分を断線警報として出力するようにしたものである。この発明に係る電力調整装置は、温度調節器の操作量に応じてヒータに流れる電流を制御する電力調整器を備え、上述したいずれかのヒータ断線検知装置を実装しているものである。この発明に係るヒータ断線検知方法は、ヒータ電流測定手段がヒータに流れている電流であるヒータ電流を所定時間間隔又は所定時間にわたって測定するヒータ電流測定処理ステップと、ヒータ電圧測定手段がヒータに印加されている電圧であるヒータ電圧を所定時間間隔又は所定時間にわたって測定するヒータ電圧測定処理ステップと、安定判別手段が前記ヒータ電流測定処理ステップで測定されたヒータ電流の変動量及び前記ヒータ電圧測定処理ステップで測定されたヒータ電圧の変動量を監視し、そのヒータ電流及びヒータ電圧の変動量が継続して所定の範囲内に収まっていれば、そのヒータ電流及びヒータ電圧が安定していると判断する安定判別処理ステップと、前記安定判別処理ステップで安定していると判断された場合、カウンタ特定手段が、前記ヒータ電流測定処理ステップで測定されたヒータ電流と前記ヒータ電圧測定処理ステップで測定されたヒータ電圧に基づいて、ヒータの本数別のカウンタの中で、前記測定されたヒータ電圧及び前記測定されたヒータ電流に対応するカウンタを特定し、そのカウンタのカウント値をインクリメントするカウンタ特定処理ステップと、ヒータ断線判断手段が、ヒータの本数別のカウンタの中でカウント値が最大のカウンタを特定し、前記カウンタに対応するヒータの本数を断線していないヒータの本数であると推定し、前記推定したヒータの本数が実装されているヒータの本数より少ない場合、ヒータが断線していると判断するヒータ断線判断処理ステップと、前記ヒータ断線判断処理ステップで前記ヒータの断線が判断された場合に、警報発生手段が、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生する警報発生処理ステップとを備えているものである。この発明によれば、ヒータの断線を正確に判別して、断線の発生時には、速やかに断線警報を発生することができる効果がある。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1によるヒータ断線検知装置を実装している電力調整装置を示す構成図である。図1において、温度調節器1はヒータ4の近傍に設置されている温度センサの測定値ヒータ4の近傍の温度を収集し、温度センサの測定値を温度設定値に一致させる操作量を電力調整装置2に出力する処理を実施する。電力調整装置2は温度調節器1から出力された操作量に基づいて、AC電源3からヒータ4に流れる電流であるヒータ電流Iを制御する処理を実施する。また、電力調整装置2はヒータ4の断線を検知するヒータ断線検知装置5を実装しており、ヒータ断線検知装置5がヒータ4の断線を検知すると、ヒータ4が断線している旨を示す断線警報を発生する処理を実施する。図1では、ヒータ4の内部回路を示していないが、定格が同じNNは1以上の整数本のヒータが並列に接続されているものとする。ヒータ4は電流が流れることにより発熱して、温度制御対象物を加熱する部材である。ただし、ヒータの種類は特に問わず、例えば、ランプヒータ、セラミックヒータ、純金属系ヒータなどの非線形特性が強いヒータなどが該当する。ヒータ断線検知装置5はヒータ4の断線検知処理を実施し、ヒータ4内のいずれかのヒータが断線していていれば、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生する処理を実施する。電力調整器11は温度調節器1から出力された操作量に応じた開閉信号を開閉器12に出力する処理を実施する。この開閉信号とはサイリスタへの点弧信号のように開信号のみで閉信号を伴わない信号も含めるものとする。開閉器12は例えばサイリスタなどから構成されており、電力調整器11から出力される開閉信号にしたがって電流を導通させるスイッチとして作用する。電流検出器13は例えばカレントトランスなどから構成されており、ヒータ4に流れる電流であるヒータ電流Iを検出する。ヒータ電流測定部21は例えばAC電源3の電源サイクル毎に、電流検出器13の検出結果を収集してヒータ電流Iを測定する処理を実施する。なお、ヒータ電流測定部21はヒータ電流測定手段を構成している。ヒータ電圧測定部22は例えばAC電源3の電源サイクル毎に、ヒータ4の両端に印加されている電圧差を検出することで、ヒータ4に印加されている電圧であるヒータ電圧Vを測定する処理を実施する。なお、ヒータ電圧測定部22はヒータ電圧測定手段を構成している。安定度判別部23は例えばCPUを実装している半導体集積回路、あるいは、ワンチップマイコンなどから構成されており、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iの変動量ΔI及びヒータ電圧測定部22により測定されたヒータ電圧Vの変動量ΔVを監視し、そのヒータ電流I及びヒータ電圧Vの変動量ΔI,ΔVが継続して所定の範囲内に収まっていれば、そのヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していると判断する処理を実施する。即ち、安定度判別部23はヒータ電流測定部21により今回測定されたヒータ電流Ijと前回測定されたヒータ電流Ij-1の差分ΔIが所定の閾値ΔIth所定値以下であり、かつ、ヒータ電圧測定部22により今回測定されたヒータ電圧Vjと前回測定されたヒータ電圧Vj-1の差分ΔVが所定の閾値ΔVth所定値以下であることが所定回数Cだけ連続していれば、ヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していると判断する。なお、安定度判別部23は安定判別手段を構成している。カウンタ特定部24は例えばCPUを実装している半導体集積回路、あるいは、ワンチップマイコンなどから構成されており、安定度判別部23によりヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していると判断された場合、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iとヒータ電圧測定部22により測定されたヒータ電圧Vに基づいて、ヒータの本数別のカウンタの中で、そのヒータ電圧V及びヒータ電流Iに対応するカウンタを特定し、そのカウンタのカウント値kをインクリメントする処理を実施する。なお、カウンタ特定部24はカウンタ特定手段を構成している。ヒータ本数別カウント記憶部25はヒータの本数別のカウンタを実装しているヒータ4において、N本のヒータが並列に接続されている場合には、N個のカウンタを実装している。本数別のカウンタのカウント値kは、初期段階では0であり、例えば、現在断線していないヒータの本数Bcが9本である可能性が高いと判断できる場合、9本に対応するカウンタのカウント値kがインクリメントされるどのように判断するかについては、後述する。なお、カウンタはカウンタ特定部24の指示の下、カウント値をインクリメントすることができるものであればよく、例えば、電子的な回路で構成されているものでもよいし、バッファなどのメモリで構成されているものでもよい。判定周期管理部26は例えば周期カウンタなどから構成されており、ヒータの断線検知処理を実行する周期を管理し、ヒータの断線検知処理を実行するタイミングになると、検知実行指令をヒータ断線判定部27に出力する処理を実施する。ヒータ断線判定部27は例えばCPUを実装している半導体集積回路、あるいは、ワンチップマイコンなどから構成されており、判定周期管理部26から検知実行指令を受けると、ヒータ本数別カウント記憶部25により実装されているヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値kが最大のカウンタCmaxを特定し、そのカウンタCmaxに対応するヒータの本数nを断線していないヒータの本数であると推定し、その推定したヒータの本数が、実装されているヒータの本数mよりも少ない場合、ヒータが断線していると判断する処理を実施する。なお、判定周期管理部26及びヒータ断線判定部27からヒータ断線判断手段が構成されている。警報発生部28は例えば出力リレーやLEDランプ等が実装されている表示器や、音声や警報音を出力するスピーカなどから構成されており、ヒータ断線判定部27によりヒータの断線が判断された場合に、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生する処理を実施する。図1の例では、ヒータ断線検知装置の構成要素であるヒータ電流測定部21、ヒータ電圧測定部22、安定度判別部23、カウンタ特定部24、ヒータ本数別カウント記憶部25、判定周期管理部26、ヒータ断線判定部27及び警報発生部28のそれぞれが専用のハードウェアで構成されているものを想定しているが、ヒータ断線検知装置がコンピュータで構成されていてもよい。ヒータ断線検知装置がコンピュータで構成されている場合、ヒータ電流測定部21、ヒータ電圧測定部22、安定度判別部23、カウンタ特定部24、ヒータ本数別カウント記憶部25、判定周期管理部26、ヒータ断線判定部27及び警報発生部28の処理内容を記述しているプログラムをコンピュータのメモリに格納し、当該コンピュータのCPUが当該メモリに格納されているプログラムを実行するようにすればよい。図2はこの発明の実施の形態1によるヒータ断線検知装置の処理内容を示すフローチャートである。次に動作について説明する。ヒータ断線検知装置がヒータの断線検知処理を開始する前に、実装されているヒータの本数に対応するヒータ電流とヒータ電圧の対応関係を示す近似式が作成される。この近似式は、実装されている全てのヒータが安定して作動している状態で測定されたヒータ電流とヒータ電圧に基づいて作成されるが、上述したように、ヒータ電流は、ヒータ電圧をステップ的に変化させると、ヒータ電圧の切換時に大きく変化し、時間の経過に伴って一定の値に安定する特性があるので、ヒータ電圧が切り換えられてから十分な時間が経過し、安定している状態で測定されたヒータ電流とヒータ電圧が用いられる。ここで、図3はヒータの本数が20本であるとき、安定度判断部23で安定していると判断した時に測定されたヒータ電流とヒータ電圧の対応関係を示す説明図である。また、図4は図3の一部を拡大している拡大図である。図3及び図4では、ヒータ電流及びヒータ電圧の測定値を示す点が数多くプロットされており、プロットされている点の位置は、ヒータの抵抗値が温度変化に伴って変化する等の影響で、多少のバラツキがあるが、概ね1本の線の近傍に位置している。この実施の形態1では、1本の線上にあるヒータ電流を基準ヒータ電流と称し、基準ヒータ電流×1.025~基準ヒータ電流×0.975の範囲を安定作動範囲としている。したがって、詳細は後述するが、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが安定作動範囲を逸脱している状態が所定割合を超えた場合、ヒータが断線していると判断される。例えば、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが安定作動範囲を逸脱しており、1本のヒータが断線している場合の電流範囲基準ヒータ電流×0.975~基準ヒータ電流×0.925の範囲内にある状態が所定割合を超えた場合、ヒータが1本断線していると判断される。この実施の形態1では、1本の線上にある基準ヒータ電流とヒータ電圧の対応関係を示す近似式が作成される。図5は近似式を作成する際に測定されたヒータ電流及びヒータ電圧実験結果と、そのヒータ電流及びヒータ電圧から作成された近似式などを示す説明図である。以下、図2を参照しながら、ヒータ断線検知装置5によるヒータの断線検知処理を具体的に説明する。温度調節器1は、ヒータ4の近傍に設置されている温度センサの測定値ヒータ4の近傍の温度を収集し、温度センサの測定値を温度設定値に一致させる操作量を電力調整装置2に出力する。例えば、温度センサの測定値が温度設定値より低ければ、温度を上げるための制御信号に相当する操作量を電力調整装置2に出力し、温度センサの測定値が温度設定値より高ければ、温度を下げるための制御信号に相当する操作量を電力調整装置2に出力する。また、温度センサの測定値が温度設定値と一致していれば、温度を維持するための制御信号に相当する操作量を電力調整装置2に出力する。ヒータ断線検知装置5のカウンタ特定部24は、ヒータの断線検知処理を開始する際、ヒータ本数別カウント記憶部25に実装されているヒータの本数別のカウンタのカウント値kを0に初期化するステップST1。また、安定度判別部23は、安定判別用カウンタのカウント値Csを0に初期化するステップST1。また、判定周期管理部26は、ヒータの断線検知処理を実行する周期を図るための周期カウンタのカウント値Cdを0に初期化するステップST1。ヒータ断線検知装置5は、測定周期測定タイミングになると、後続の処理を実行し、後続の処理が終了すると、次の測定周期になるまで、後続処理の実行を待機する。なお、測定周期は、例えば、電源の半サイクル周期の自然数倍の周期などが用いられ、後続処理を実行するタイミングは、電源電圧が0Vゼロクロス点になるタイミングとなる。ヒータ断線検知装置5のヒータ電流測定部21は、例えば、AC電源3の電源サイクル毎に、電流検出器13の検出結果を収集してヒータ電流Iを測定し、そのヒータ電流Iの測定値を安定度判別部23に出力するステップST3。ヒータ電圧測定部22は、例えば、AC電源3の電源サイクル毎に、ヒータ4の両端に印加されている電圧差を測定することで、ヒータ4に印加されている電圧であるヒータ電圧Vを測定し、そのヒータ電圧Vの測定値を安定度判別部23に出力するステップST4。安定度判別部23は、ヒータ電流測定部21からヒータ電流Iの測定値を受け、ヒータ電圧測定部22からヒータ電圧Vの測定値を受けると、そのヒータ電流Iの変動量ΔIとヒータ電圧Vの変動量ΔVを監視し、そのヒータ電流I及びヒータ電圧Vの変動量ΔI,ΔVが継続して所定の範囲内に収まっているか否かを判定することで、そのヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定しているか否かを判定する。具体的には、以下のようにして、ヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定しているか否かを判定する。安定度判別部23は、ヒータ電流測定部21により今回測定されたヒータ電流Ijと、前回測定されたヒータ電流Ij-1との差分ΔIを算出するステップST5。ΔI=|Ij-Ij-1|1ただし、Ijはj番目の電源サイクルで測定されたヒータ電流であり、Ij-1はj-1番目の電源サイクルで測定されたヒータ電流である。また、安定度判別部23は、ヒータ電圧測定部22により今回測定されたヒータ電圧Vjと、前回測定されたヒータ電圧Vj-1との差分ΔVを算出するステップST5。ΔV=|Vj-Vj-1|2ただし、Vjはj番目の電源サイクルで測定されたヒータ電圧であり、Vj-1はj-1番目の電源サイクルで測定されたヒータ電圧である。安定度判別部23は、ヒータ電流Iの変動量を示す差分ΔIと、ヒータ電圧Vの変動量を示す差分ΔVとを算出すると、ヒータ電流Iの変動量を示す差分ΔIと所定の閾値ΔIthを比較するとともに、ヒータ電圧Vの変動量を示す差分ΔVと所定の閾値ΔVthを比較する。安定度判別部23は、差分ΔIが閾値ΔIth以下であり、かつ、差分ΔVが閾値ΔVth以下であればステップST6、ヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定している可能性があるため、安定判別用カウンタのカウント値CsをインクリメントするステップST7。安定度判別部23は、差分ΔIが閾値ΔIthより大きい場合、あるいは、差分ΔVが閾値ΔVthより大きい場合ステップST6、ヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定しておらず、不安定であるため、安定判別用カウンタのカウント値Csをクリアして、カウント値Csを0に戻すようにするステップST8。安定度判別部23は、安定判別用カウンタのカウント値Csと所定値Cを比較し、安定判別用カウンタのカウント値Csが所定値Cに到達していればステップST9、差分ΔI及び差分ΔVがC回連続して閾値を下回っており、ヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定している可能性が高いので、ヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していると判断するステップST10。カウンタ特定部24は、安定度判別部23によりヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していると判断された場合、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iとヒータ電圧測定部22により測定されたヒータ電圧Vに基づいて、ヒータの本数別のカウンタの中で、そのヒータ電圧V及びヒータ電流Iに対応するカウンタ現在断線していないヒータの本数Bcを特定するステップST11。具体的には、以下のようにして、現在断線していないヒータの本数Bcに対応するカウンタを特定する。まず、カウンタ特定部24は、ヒータ4の断線検知処理を開始する前に作成している近似式実装されているヒータの本数に対応する近似式に対して、ヒータ電圧測定部22により測定されたヒータ電圧V例えば、ヒータ4の断線検知処理を開始する前に、安定している状態で測定されたヒータ電圧を代入して、基準ヒータ電流Ibを算出する。この基準ヒータ電流Ibは、図3及び図4に示す安定作動範囲の中心に位置している1本の線上のヒータ電流である。カウンタ特定部24は、基準ヒータ電流Ibを算出すると、例えば、下記の式3に示すように、その基準ヒータ電流Ibと、実装されているヒータの本数mヒータ4において、並列に接続されているヒータの本数と、求めるヒータの本数nとから、n本のヒータが安定に作動している場合に対応するヒータ電流Inの電流範囲を算出する。Iuppern=Ib×n0.5/mIundern=Ib×n-0.5/m3ただし、Iuppernは求める本数nのヒータが安定に作動しているヒータ電流Inの電流範囲n=mである場合、実装されているヒータの本数mのヒータが安定に作動しているヒータ電流In=mの電流範囲の上限を示し、Iundernはその下限を示している。例えば、Ib=10A、m=20本、n=20本であれば、実装されているヒータの本数mに対応するヒータ電流In=m=20の電流範囲は、下記のようになる。Iuppern=20=10×200.5/20=10.25AIundern=20=10×20-0.5/20=9.75Aカウンタ特定部24は、実装されているヒータの本数mに対応する電流範囲を算出すると、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが、その算出した電流範囲に属しているか否かを判定する。例えば、実装されているヒータの本数mに対応するヒータ電流In=mの電流範囲が9.75A~10.25Aであるとき、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが9.88Aであれば、そのヒータ電流Iが当該電流範囲に属していると判定するが、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが9.62Aであれば、そのヒータ電流Iが当該電流範囲に属していないと判定する。カウンタ特定部24は、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが、その算出した電流範囲に属していると判定すれば、実装されているヒータの本数mに対応するカウンタが、現在断線していないヒータの本数Bcすなわち、Bc=mに対応するカウンタであると特定する。カウンタ特定部24は、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが、その算出した電流範囲に属していないと判定すれば、上記の式3に示すように、基準ヒータ電流Ibと、実装されているヒータの本数mと、実装されているヒータの本数mより少ない断線していないヒータの本数nn<mとから、この断線していないヒータの本数nが安定して作動しているときのヒータ電流Inn<mの電流範囲を新たに算出する。例えば、Ib=10A、m=20本、n=19本であれば、n=19本のヒータが安定して作動している電流範囲は、上述の式3を用いて、下記のように算出される。Iuppern=19=10×190.5/20=9.75AIundern=19=10×19-0.5/20=9.25Aここで、図6はヒータの本数別のヒータ電流Iの電流範囲の一例を示す説明図である。図6の例では、実装されている10本のヒータの本数のうち、安定して作動しているヒータの本数が10本である場合のヒータ電流Iの電流範囲、安定して作動しているヒータの本数が9本である場合のヒータ電流Iの電流範囲、、安定して作動しているヒータの本数が1本である場合のヒータ電流Iの電流範囲をそれぞれ表している。なお、図6においては、安定して作動しているヒータ本数nが0~10本の電流範囲を全て示しているが、本実施の形態においては、実装されている10本が安定して作動している場合すなわち、n=mの場合の電流範囲をまず求め、測定されたヒータ電流がこの電流範囲に入らなかった場合に、実装されている本数よりも少ない本数の電流範囲を、必要に応じて順次求めるようにしている。このようにすると、設定する点数データを抑制することができる点で好ましい。なお、メモリ等の容量に余裕がある場合には、複数または全ての電流範囲を求めておいてもよい。カウンタ特定部24は、本数mより少ない断線していないヒータの本数n例えば、n=m-1に対応する安定作動電流範囲を算出すると、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが、この算出した電流範囲に属しているか否かを判定する。例えば、Ib=10A、m=20本、n=19本のときのヒータ電流の安定作動電流範囲が9.25A~9.75Aであるとき、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが9.50Aであれば、そのヒータ電流Iが当該電流範囲に属していると判定するが、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが9.11Aであれば、そのヒータ電流Iが当該電流範囲に属していないと判定する。カウンタ特定部24は、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが、その電流範囲に属していると判定すれば、本数mより少ない断線していないヒータの本数nに対応するカウンタが、現在断線していないヒータの本数Bcに対応するカウンタであると特定する。例えば、断線していないヒータの本数nがm-1本であれば、m-1本に対応するカウンタが、現在断線していないヒータの本数Bcに対応するカウンタであると特定する。カウンタ特定部24は、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが、先に算出した電流範囲に属していないと判定すれば、基準ヒータ電流Ibと、実装されているヒータの本数mと、先に判定を行ったヒータ本数例えば、m-1よりも更に少ない断線していないヒータの本数n例えば、n=m-2とから、この本数n=m-2本のヒータが安定に作動しているヒータ電流In=m-2の電流範囲を更に算出し、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが、この電流範囲に属しているか否かを判定することで、現在断線していないヒータの本数Bcに対応するカウンタを特定する。即ち、カウンタ特定部24は、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが算出したヒータ電流Inの安定作動電流範囲に属するまで、本数mより少ない断線していないヒータの本数nを減じながら、本数nに対応するヒータ電流Inの電流範囲の算出を繰り返す。そして、ヒータ電流Iの属する安定作動電流範囲の本数nに対応するカウンタを、現在断線していないヒータの本数Bcに対応するカウンタであると特定する。なお、本実施の形態においては、ヒータの本数nを1本ずつ減じながら安定電流範囲を算出するようにしているが、必要に応じて減じる本数を変更してもよい。カウンタ特定部24は、現在断線していないヒータの本数Bcに対応するカウンタを特定すると、ヒータ本数別カウント記憶部25により実装されているヒータの本数別のカウンタの中で、本数Bcに対応するカウンタのカウント値kをインクリメントするステップST12。例えば、現在断線していないヒータの本数Bcが10本であれば、10本に対応するカウンタのカウント値kをインクリメントし、現在断線していないヒータの本数Bcが9本であれば、9本に対応するカウンタのカウント値kをインクリメントする。判定周期管理部26は、カウンタ特定部24により本数Bcに対応するカウンタのカウント値kがインクリメントされた場合、安定度判別部23によりヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していないと判断された場合、あるいは、安定判別用カウンタのカウント値Csが所定値Cに到達していない場合、周期カウンタのカウント値CdをインクリメントするステップST13。このとき、周期カウンタのカウント値Cdがヒータの断線検知処理を実行する周期を示す所定値Dに満たなければ、ステップST2の処理に戻り、ステップST3~ST13の処理が繰り返し実施されるステップST14。判定周期管理部26は、周期カウンタのカウント値Cdがヒータの断線検知処理を実行する周期を示す所定値Dに到達すると、ヒータの断線検知処理を実行するタイミングであると判断し、検知実行指令をヒータ断線判定部27に出力する。ヒータ断線判定部27は、判定周期管理部26から検知実行指令を受けると、ヒータ本数別カウント記憶部25により実装されているヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値kが最大のカウンタCmaxを特定する。ヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nは、断線していないヒータの本数を示している可能性が確率的に高いが、安定度判別部23によりヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していると判断されている割合が小さいような場合には例えば、設定温度の変更が短時間で繰り返されるような場合には、安定していると判断される割合が小さくなる、ヒータの断線検知処理の信頼性が低下するので、断線警報を発生しない方がよいと考えられる場合がある。そこで、ヒータ断線判定部27は、ヒータの本数別のカウンタのカウント値の総和Ctotalを算出し、そのカウント値の総和Ctotalを周期カウンタのカウント値Cd所定の周期間におけるAC電源3の電源サイクル数に相当で除算し、その除算値=Ctotal/Cdが所定値R以下であるか否かを判定するステップST15。ヒータ断線判定部27は、その除算値=Ctotal/Cdが所定値R以下である場合、ヒータの断線検知処理の信頼性が低いため、断線警報の発生を行わず、ヒータの断線検知が不能である旨を示す判断不能警報の発生を警報発生部28に指示する。これにより、警報発生部28は、ヒータの断線検知が不能である旨を示す判断不能警報を発生するステップST16。ヒータ断線判定部27は、その除算値=Ctotal/Cdが所定値Rを上回っていれば、先に特定したカウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、現在断線していないヒータの本数であるとしてステップST17、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nと実装されているヒータの本数mを比較する。ヒータ断線判定部27は、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nと実装されているヒータの本数mが同数であればステップST18、現在断線しているヒータはないと判断し、断線警報の発生を行わない。カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、実装されているヒータの本数mより少なければステップST18、ヒータが断線していると判断して、ヒータが断線している旨を示す断線警報の発生を警報発生部28に指示する。これにより、警報発生部28は、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生するステップST19。以上で明らかなように、この実施の形態1によれば、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iの変動量ΔI及びヒータ電圧測定部22により測定されたヒータ電圧Vの変動量ΔVを監視し、そのヒータ電流I及びヒータ電圧Vの変動量ΔI,ΔVが継続して所定の範囲内に収まっていれば、そのヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していると判断する安定判別手部23と、安定判別部23により安定していると判断された場合、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iとヒータ電圧測定部22により測定されたヒータ電圧Vに基づいて、ヒータの本数別のカウンタの中で、そのヒータ電圧V及びヒータ電流Iに対応するカウンタを特定し、そのカウンタのカウント値kをインクリメントするカウンタ特定部24と、ヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値kが最大のカウンタCmaxを特定し、そのカウンタCmaxに対応するヒータの本数nを断線していないヒータの本数であると推定し、その推定したヒータの本数が、実装されているヒータの本数mより少ない場合、ヒータが断線していると判断するヒータ断線判定部27とを設け、警報発生部28が、ヒータ断線判定部27によりヒータの断線が判断された場合に、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生するように構成したので、ヒータの断線を正確に判別して、断線の発生時には、速やかに断線警報を発生することができる効果を奏する。即ち、この実施の形態1によれば、安定度判別部23が、ヒータ電流測定部21により今回測定されたヒータ電流Ijと前回測定されたヒータ電流Ij-1の差分ΔIが所定の閾値ΔIth以下であり、かつ、ヒータ電圧測定部22により今回測定されたヒータ電圧Vjと前回測定されたヒータ電圧Vj-1の差分ΔVが所定の閾値ΔVth以下であることが所定回数Cだけ連続していれば、ヒータ電流I及びヒータ電圧Vが安定していると判断するように構成したので、安定しない状態で測定されたヒータ電流I及びヒータ電圧Vを除外して、ヒータの断線を判別することができるようになり、ヒータ断線の誤検知が発生する確率を低減することができる効果を奏する。また、この実施の形態1によれば、カウンタ特定部24が、安定度判別部23により安定していると判断された状態で測定されたヒータ電圧Vを近似式に代入して基準ヒータ電流Ibを算出するとともに、その基準ヒータ電流Ib、実装されているヒータの本数m及び断線していないヒータの本数nに基づいて、断線していないヒータの本数nに対応するヒータ電流Iの電流範囲を算出し、ヒータ電流測定部21により測定されたヒータ電流Iが前記電流範囲に属している状態が所定割合を超えた場合、断線していないヒータの本数nに対応するカウンタが、現在断線していないヒータの本数Bcに対応するカウンタであると特定するように構成したので、現在断線していないヒータの本数Bcに対応するカウンタの特定精度を高めることができる効果を奏する。すなわち、従来においては、ある時点の電圧と電流の関係による断線判断が所定回数連続からヒータの断線を判断していたが、この実施の形態1によれば、各時点の断線判断結果を集計した結果に基づき、非断線判断と断線判断の多い/少ないからヒータの断線を判断する。この実施の形態1によれば、ヒータの使用状態によってヒータ電流の測定値が基準ヒータ電流と大きく異なることが散発的に発生した場合すなわち、ヒータが断線していないが安定作動していない場合であっても、誤判断を回避して安定したヒータ断線判断処理を行うことが可能になる。さらに、この実施の形態1によれば、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、実装されているヒータの本数mより少ない場合でも、ヒータ断線判定部27が、ヒータの本数別のカウンタのカウント値の総和Ctotalを算出し、そのカウント値の総和Ctotalを周期カウンタのカウント値Cd所定の周期間におけるAC電源3の電源サイクル数に相当で除算し、その除算値=Ctotal/Cdが所定値R以下であれば、ヒータの断線判断を行わないように構成したので、ヒータの断線検知処理の信頼性が低い状態での断線警報の発生を回避することができる効果を奏する。また、このとき、ヒータの断線検知が不能である旨を示す判断不能警報を発生することで、ヒータの断線検知処理の信頼性が低いため断線警報が発生されなくても、ヒータの断線が発生している可能性がある旨をユーザに知らせることができる効果も奏する。なお、この実施の形態1によれば、ヒータの断線を誤検知する可能性が飛躍的に低減するため、従来のヒータ断線検知装置よりも、並列に接続するヒータの本数を増やすことが可能になる。実施の形態2.上記実施の形態1では、除算値=Ctotal/Cdが所定値Rを上回っていれば、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、実装されているヒータの本数mより少ない場合、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生するものを示したが、ヒータの本数別のカウンタのカウント値kの間で、あまり大きな差異がない場合、測定値が広範囲にプロットされており、統計的な信頼性が低いと考えられる。そこで、この実施の形態2では、ヒータの本数別のカウンタのカウント値kの間で、あまり大きな差異がない場合、断線警報の発生を行わず、ヒータの断線検知が不能である旨を示す判断不能警報を発生するようにする。具体的には、以下の通りである。まず、ヒータ断線判定部27は、判定周期管理部26から検知実行指令を受けると、上記実施の形態1と同様に、ヒータ本数別カウント記憶部25により実装されているヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値kが最大のカウンタCmaxを特定する。また、ヒータ断線判定部27は、上記実施の形態1と同様に、ヒータの本数別のカウンタのカウント値kの総和Ctotalを算出する。ヒータ断線判定部27は、カウント値の総和Ctotalを算出すると、そのカウント値の総和Ctotalに対する最大のカウンタCmaxのカウント値kの割合k/Ctotalを算出する。ヒータ断線判定部27は、割合k/Ctotalが所定値より高ければ、カウンタ特定部24の推定結果が分散しておらず、統計的な信頼性が高いと考えられるので、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、実装されているヒータの本数mより少なければ、ヒータが断線している旨を示す断線警報の発生を警報発生部28に指示する。一方、割合k/Ctotalが所定値以下であれば、カウンタ特定部24の推定結果が分散しており、統計的な信頼性が低いと考えられるので、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、実装されているヒータの本数mより少ない場合でも、ヒータが断線している旨を示す断線警報の発生を行わず、ヒータの断線検知が不能である旨を示す判断不能警報の発生を警報発生部28に指示する。以上で明らかなように、この実施の形態2によれば、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、実装されているヒータの本数mより少ない場合でも、ヒータの本数別のカウンタのカウント値の総和Ctotalを算出し、そのカウント値の総和Ctotalに対する最大のカウンタCmaxのカウント値kの割合k/Ctotalが所定値以下であれば、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生しないように構成したので、ヒータの断線検知処理の信頼性が低い状態での断線警報の発生を回避することができる効果を奏する。また、このとき、ヒータの断線検知が不能である旨を示す判断不能警報を発生することで、ヒータの断線検知処理の信頼性が低いため断線警報が発生されなくても、ヒータの断線が発生している可能性がある旨をユーザに知らせることができる効果も奏する。実施の形態3.上記実施の形態1,2では、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、実装されているヒータの本数mより少ない場合、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生するものを示したが、ヒータの本数別のカウンタの中で、カウント値kが最大のカウンタCmaxが所定回数例えば、3回、5回連続して同じであることを条件に、ヒータ断線判定部27が、ヒータが断線していると判断して、警報発生部28が、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生するようにしてもよい。この場合、例えば、所定回数がN回であれば、ヒータの断線検知処理を実行する周期×Nの間、カウント値kが最大のカウンタCmaxが同じカウンタである必要が生じるため、ヒータ断線が発生してから警報を発生させるまでの時間が長くなるが、ヒータの断線検知精度を高めることができる効果を奏する。実施の形態4.上記実施の形態1~3では、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nが、実装されているヒータの本数mより少ない場合、ヒータが断線している旨を示す断線警報を発生するものを示したが、ヒータ断線判定部27が、ヒータが断線していると判断すると、カウント値kが最大のカウンタCmaxに対応するヒータの本数nと、実装されているヒータの本数mとの差分m-nを警報発生部28に出力し、警報発生部28が、ヒータ断線判定部27から出力された差分を断線警報として出力するようにしてもよい。この差分は、断線しているヒータの本数に相当するので、ユーザが単にヒータが断線しているという事実を認識するだけでなく、断線しているヒータの本数を認識することができる効果を奏する。"