質量で、C:001以下、Si:05以下、Mn:01~20、P:003以下、S:0005以下、Cr:155超175以下、Ni:25~55、Mo:18~35、Cu:03~35、V:020以下、Al:005以下、N:006以下を含み、残部Feおよび不可避的不純物からなる組成を有し、降伏強さ:655~862MPaの強度と降伏比:090以上を有し、耐炭酸ガス腐食性および耐硫化物応力腐食割れ性に優れることを特徴とする油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。前記組成に加えてさらに、質量で、W:025~20を含有する組成とすることを特徴とする請求項1に記載の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。前記組成に加えてさらに、質量で、Nb:020以下を含有する組成とすることを特徴とする請求項1または2に記載の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。前記組成に加えてさらに、質量で、Ti:03以下、Zr:02以下、B:00005~001のうちから選ばれた1種または2種以上を含有する組成とすることを特徴とする請求項1ないし3のいずれかに記載の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。前記組成に加えてさらに、質量で、Ca:00005~001を含有する組成とすることを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。体積率で15以上のフェライト相あるいはさらに25以下の残留オーステナイト相を含み、残部が焼戻マルテンサイト相からなる組織を有することを特徴とする請求項1ないし5のいずれかに記載の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。しかしながら、特許文献1~特許文献5に記載された各技術で製造された改良型13Crマルテンサイト系ステンレス鋼管は、CO2、Cl-等を含み、180°Cを超える高温の苛酷な腐食環境下では、安定して所望の耐食性を示さないという問題があった。改良型13Crマルテンサイト系ステンレス鋼の使用可能温度は、高圧炭酸ガスを含む環境では、高々165°C程度までであり、それ以上の温度では十分な耐食性を示さない。さらに、硫化水素H2Sを含む環境下においては、硫化物応力腐食割れを起こしやすいという問題があった。本発明は、かかる従来技術の問題を有利に解決し、降伏強さ655MPa以上の高強度を有し、かつ、炭酸ガスCO2、塩素イオンCl-等を含み、さらに硫化水素H2Sを含む、170°C以上の苛酷な環境下においても、優れた耐食性耐炭酸ガス腐食性および耐硫化物応力腐食割れ性を兼備する油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管を提供することを目的とする。本発明者らは、上記した目的を達成するために、代表的なマルテンサイト系ステンレス鋼である13Cr鋼をベースとして、CO2、Cl-等を含み、さらにH2Sを含む、170°C以上の苛酷な環境下における耐炭酸ガス腐食性および耐硫化物応力腐食割れ性に及ぼす各種合金元素の影響について調査した。その結果、Cを001質量以下に低減し、Crを155質量超え17質量以下に設定し、Ni、Moを適正範囲に調整したうえで、さらに、適正量のCu、V、あるいはさらに適正量のWを含有させることにより、所望の降伏強さYS:655MPa以上の高強度を有しながら、耐炭酸ガス腐食性および耐硫化物応力腐食割れ性が顕著に向上することを知見した。とくに、Cを001以下に低減することにより、降伏強さYS:655MPa以上の所望の高強度を確保しながら、降伏比が90以上と引張強さの増加硬さの増加を少なくでき、所望の耐食性を確保できることを知見した。また、Wの含有は、pHの低い苛酷な環境下においても、安定して耐食性を顕著に向上させることができることを知見した。また、Wは、Mo等にくらべても大きな耐食性向上効果を有することも知見した。本発明は、上記した知見に基づき、さらに検討を重ねて完成されたものである。すなわち、本発明の要旨は次のとおりである。1質量で、C:001以下、Si:05以下、Mn:01~20、P:003以下、S:0005以下、Cr:155超え175以下、Ni:25~55、Mo:18~35、Cu:03~35、V:020以下、Al:005以下、N:006以下を含み、残部Feおよび不可避的不純物からなる組成を有し、降伏強さ:655~862MPaの強度と降伏比:090以上を有し、耐炭酸ガス腐食性および耐硫化物応力腐食割れ性に優れることを特徴とする油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。21において、前記組成に加えてさらに、質量で、W:025~20を含有する組成とすることを特徴とする油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。31または2において、前記組成に加えてさらに、質量で、Nb:020以下を含有する組成とすることを特徴とする油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。41ないし3のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量で、Ti:03以下、Zr:02以下、B:00005~001のうちから選ばれた1種または2種以上を含有する組成とすることを特徴とする油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。51ないし4のいずれかにおいて、前記組成に加えてさらに、質量で、Ca:00005~001を含有する組成とすることを特徴とする油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。61ないし5のいずれかにおいて、体積率で15以上のフェライト相あるいはさらに25以下の残留オーステナイトを含み、残部が焼戻マルテンサイト相からなる組織を有することを特徴とする油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管。本発明によれば、降伏強さYS:655MPa以上の高強度を有し、かつCO2、Cl-等を含み、さらにH2Sを含む、170°C以上の苛酷な環境下においても、優れた耐炭酸ガス腐食性および耐硫化物応力腐食割れ性を有する、油井管用として好適な、高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管を安価にしかも安定して製造でき、産業上格段の効果を奏する。まず、本発明の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管の組成限定の理由について説明する。なお、以下、とくに断らないかぎり質量は単にと記す。C:001以下Cは、マルテンサイト系ステンレス鋼の強度に関係する重要な元素であり、所望の高強度を確保するためには、0003以上含有することが望ましいが、001を超える含有は、Cr炭化物を形成しやすくなり、耐食性が低下しやすくなる。このため、本発明では、Cは001以下に限定した。なお、好ましくは、所望の高強度を確保するという観点から0005以上である。Si:05以下Siは、脱酸剤として作用する元素であるとともに、固溶して鋼の強度を増加させる。このような効果を得るためには、005以上含有することが望ましいが、05を超える含有は、熱間加工性を低下させる。このため、Siは05以下に限定した。なお、好ましくは015~04である。Mn:01~20Mnは、固溶強化あるいは焼入れ性向上を介して、鋼管の強度を増加させる元素であり、所望の鋼管強度を確保するために01以上の含有を必要とするが、20を超える多量の含有は、靭性に悪影響を及ぼす。このため、Mnは01~20の範囲に限定した。なお、好ましくは、03~08である。P:003以下Pは、熱間加工性、耐硫化物応力腐食割れ性をともに劣化させる元素であり、本発明では可及的に低減することが望ましいが、極端な低減は製造コストの上昇を招く。工業的に比較的安価に実施可能でかつ熱間加工性、耐硫化物応力腐食割れ性をともに劣化させない範囲として、Pは003以下に限定した。なお、好ましくは001以下である。S:0005以下Sは、パイプ製造過程において熱間加工性を著しく劣化させる元素であり、可及的に少ないことが望ましいが、0005以下に低減すれば通常工程によるパイプ製造が可能となることから、Sは0005以下に限定した。なお、好ましくは0003以下である。Cr:155超え175以下Crは、保護被膜を形成して耐食性を向上させる元素で、とくに所望の耐炭酸ガス腐食性、耐硫化物応力腐食割れ性の保持に有効に寄与する元素である。とくに、高温においても所望の優れた耐食性を維持するために、Crは155超え含有することにした。一方、175を超える含有は、熱間加工性を低下させる。このため、Crは155超え175以下の範囲に限定した。なお、好ましくは、組織安定性という観点から160~170である。Ni:25~55Niは、保護被膜を強固にする作用を有し、耐炭酸ガス腐食性、耐硫化物応力腐食割れ性等の耐食性を高める元素である。本発明が対象としている厳しい腐食環境下でこのような効果を得るためには、25以上の含有が必要になる。一方、55を超えて含有しても、耐食性向上効果が飽和するとともに、強度が低下する場合もあり、含有量に見合う効果が期待できなくなり、経済的に不利となる。このため、Niは25~55の範囲に限定した。なお、好ましくは30~50である。Mo:18~35Moは、不動態皮膜を安定化させるとともに、Cl-による孔食に対する抵抗性を増加させる作用を有し、耐炭酸ガス腐食性、耐硫化物応力腐食割れ性の両方の向上に寄与する元素である。このような効果を得るためには、18以上の含有を必要とするが、35を超える含有は、熱間加工性を低下させるとともに、材料コストを高騰させる。このため、Moは18~35の範囲に限定した。なお、好ましくは20~30である。Cu:03~35Cuは、保護皮膜を強固にして、耐炭酸ガス腐食性、耐硫化物応力腐食割れ性の向上に寄与するとともに、耐孔食性を向上させる作用を有する元素であり、このような効果を得るためには、03以上の含有を必要とする。一方、35を超えて含有すると、CuSが高温で粒界析出し、熱間加工性が低下する。このため、Cuは、03~35の範囲に限定した。なお、好ましくは07~25である。V:020以下Vは、炭化物析出物を形成し、析出強化を介して、強度の増加に寄与するとともに、耐硫化物応力腐食割れ性を向上させる元素である。このような効果を得るためには、001以上の含有を必要とする。一方、020を超える含有は、靭性を低下させる。このため、Vは020以下に限定した。なお、好ましくは003~008である。Al:005以下Alは、強力な脱酸作用を有する元素であり、このような効果を得るためには、0001以上含有することが望ましいが、005を超える含有は、靭性に悪影響を及ぼす。このため、Alは005以下に限定した。なお、好ましくは003以下である。N:006以下Nは、耐孔食性を著しく向上させる元素であり、このような効果は、001以上の含有で顕著となる。一方、006を超える含有は、種々の窒化物を形成して靭性を低下させる。このため、Nは006以下に限定した。なお、好ましくは001~003である。上記した成分が基本の成分であるが、本発明では、このような基本の組成に加えてさらに、選択元素として、W:025~20、および/または、Nb:020以下、および/または、Ti:03以下、Zr:02以下、B:00005~001のうちから選ばれた1種または2種以上、および/または、Ca:00005~001、を必要に応じて、選択して含有してもよい。W:025~20Wは、Moと同様に、不動態皮膜を安定化させるとともに、Cl-による孔食に対する抵抗性を増加させる作用を有し、耐炭酸ガス腐食性、耐硫化物応力腐食割れ性の両方の向上に寄与する元素である。とくに、Wは、腐食環境下で溶け出して、W酸化物を形成して、腐食の進行を安定して遅延させる。このような効果を得るためには、025以上含有する必要があるが、20を超える多量の含有は、熱間加工性を低下させる。このため、含有する場合には、Wは025~20の範囲に限定することが好ましい。なお、より好ましくは05~15である。Nb:020以下Nbは、析出物として析出し、強度増加に寄与するとともに、γ未再結晶温度域を拡大して、熱間圧延による結晶粒の微細化を介して靭性の向上に寄与する元素であり、必要に応じて含有できる。このような効果を得るためには、001以上含有することが望ましいが、020を超える含有は、靭性に悪影響を及ぼす。このため、含有する場合には、Nbは020以下に限定することが好ましい。より好ましくは015以下である。Ti:03以下、Zr:02以下、B:00005~001のうちから選ばれた1種または2種以上Ti、Zr、Bはいずれも、強度を増加させるとともに、耐硫化物応力腐食割れ性を向上させる作用を有する元素であり、必要に応じて選択して1種または2種以上含有できる。このような効果を得るためには、Ti:001、Zr:001、B:00005以上、それぞれ含有することが望ましいが、Ti:03、Zr:02、B:001をそれぞれ超える含有は、靭性が低下する。このため、含有する場合には、Ti:03以下、Zr:02以下、B:00005~001にそれぞれ限定することが好ましい。なお、より好ましくはTi:02以下、Zr:01以下、B:0005以下である。Ca:00005~001Caは、SをCaSとして固定し、硫化物系介在物を球状化する作用を有し、これにより介在物周囲のマトリックスの格子歪を小さくして、介在物の水素トラップ能を低下させる効果を有する。このような効果は、00005以上の含有で顕著となるが、001を超える含有は、CaOの増加を招き、耐炭酸ガス腐食性、耐孔食性が低下する。このため、Caは00005~001の範囲に限定することが好ましい。上記した成分以外の残部は、Feおよび不可避的不純物からなる。不可避的不純物としては、O:0006以下が許容できる。つぎに、本発明の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管の好ましい組織について説明する。本発明の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管は、焼戻マルテンサイト相を主体とする。ここでいう主体とは、当該相が、体積率で50以上を有する場合をいうものとする。主体となる相以外の第二相として、25以下の残留オーステナイトγと15以上のフェライト相αを含むことが好ましい。フェライト相αが、15未満と少量の析出では、熱間加工性が低下する。とくに、高Cr鋼でその傾向が強い。また、残留γは、体積率で25以下と、できるだけ低減することが好ましい。残留γの存在は、降伏強さを低下させるため、所望強度の確保を困難とする。つぎに、本発明の油井用高強度マルテンサイト系ステンレス継目無鋼管の好ましい製造方法について説明する。上記した組成を有するステンレス継目無鋼管を出発素材として、焼入れ処理と焼戻処理とを施す。さらに、必要に応じて、鋼管形状の不良を矯正するために矯正処理を施しても良い。なお、本発明では、上記した組成を有する出発素材の製造方法はとくに限定する必要はないが、上記した組成を有する溶鋼を、転炉、電気炉、真空溶解炉等の通常公知の溶製方法で溶製し、連続鋳造法、造塊-分塊圧延法等、通常の方法でビレット等の鋼管素材とすることが好ましい。ついで、これら鋼管素材を加熱し、通常のマンネスマン-プラグミル方式、あるいはマンネスマン-マンドレルミル方式の製造工程を用いて熱間加工し造管して、所望寸法の継目無鋼管とし、出発素材とすることが好ましい。なお、プレス方式による熱間押出で継目無鋼管を製造してもよい。また、造管後、継目無鋼管は、空冷以上の冷却速度で室温まで冷却することが好ましい。出発素材継目無鋼管は、まず、焼入れ処理を施される。本発明における焼入れ処理は、Ac3変態点以上、好ましくは800~1050°Cの範囲の焼入れ温度に再加熱したのち、該焼入れ温度から空冷以上の冷却速度で100°C以下の温度域まで冷却する処理とする。これにより、微細なマルテンサイト組織とすることができる。焼入れ加熱温度が、Ac3変態点未満では、オーステナイト単相域に加熱することができず、その後の冷却で十分なマルテンサイト組織とすることができないため、所望の強度を確保できなくなる。このため、焼入れ処理の加熱温度はAc3変態点以上に限定した。なお、好ましくは930°C以上である。また、焼入れ加熱温度からの冷却は、空冷またはそれ以上の冷却速度で100°C以下の温度域まで行う。本発明における出発素材は焼入れ性が高いため、空冷程度の冷却速度で100°C以下の温度域まで冷却すれば、十分な焼入れ組織マルテンサイト組織を得ることができる。また、焼入れ温度における保持時間は、10min以上とすることが均熱の観点から好ましい。なお、本発明における出発素材は焼入れ性が高いため、熱間加工により造管した後に、空冷以上の冷却速度で100°C以下まで冷却すれば、十分なマルテンサイト組織とすることができる。このため、再加熱して焼入れる焼入れ処理を省略し、焼戻処理を行うことができる。焼入れ処理を施された継目無鋼管は、引続き、焼戻処理を施される。本発明では焼戻処理は、優れた低温靭性を確保するうえで重要な処理である。本発明における焼戻処理は、530°C以上好ましくはAc1変態点以下の焼戻温度に加熱し、好ましくは5min以上保持したのち、好ましくは空冷以上の冷却速度で、好ましくは室温まで冷却する処理とする。これにより、YS:655MPa以上862MPa以下の高強度と降伏比:090以上の引張特性を有する継目無鋼管となる。なお、焼戻温度が530°C未満では、その後の矯正温度を焼戻温度以下に低くせざるを得ないため、降伏強さYSのばらつきが生じやすい。一方、焼戻温度がAc1変態点超えでは、オーステナイト相が生成し、冷却時に焼入れマルテンサイトに変態する。焼入れマルテンサイトは多くの可動転位を有しているため、焼入れマルテンサイトが生成すると、降伏強さYSが低下する。また、焼戻温度からの冷却は、空冷またはそれ以上の冷却速度とすることが、十分なマルテンサイトを得る観点から好ましい。また、本発明では、必要に応じて、焼戻処理に引続き、鋼管形状の不良を矯正するために矯正処理を施しても良い。矯正処理は、450°C以上の温度域で行うことが好ましい。矯正処理の温度が450°C未満では、矯正処理時に鋼管に局所的に加工歪が付加され、機械的特性、とくに降伏強さYSのばらつき、が生じやすい。このため、矯正処理を行う場合には、450°C以上の温度域で行うことが好ましい。上記した製造方法で製造される、継目無鋼管は、上記した組成と好ましくは上記した組織を有し、降伏強さYS:655MPa以上862MPa以下と降伏比:090以上を有する高強度と、さらに油井管として十分な耐食性をも兼備するマルテンサイト系ステンレス継目無鋼管となる。なお、上記した降伏強さを有して、降伏比が090未満では、引張強さが高くなり、耐硫化物応力腐食割れ性が低下するため、所望の耐硫化物応力腐食割れ性を確保するためには、所望の範囲の引張特性を確保することが重要となる。YSが655MPa未満では、油井管用として所望の強度を満足できなくなり、一方、YSが862MPaを超えると、耐硫化物応力腐食割れ性が低下する。表1に示す組成の溶鋼を十分に脱ガス後、100キロ鋼塊とし、鋼管素材とした。これら鋼管素材を加熱し、研究用モデルシームレス圧延機により、造管したのち、空冷して、継目無鋼管外径33838mmφ×肉厚05127mmとした。得られた継目無鋼管から、試験材鋼管を採取し、該試験材鋼管に表2に示す条件で焼入れ処理、焼戻処理を施した。焼入れ処理および焼戻処理を施された試験材鋼管から、API弧状引張試験片を採取し、引張試験を実施し引張特性降伏強さYS、引張強さTSを求めた。また、焼入れ処理および焼戻処理を施された試験材から、厚さ3mm×幅30mm×長さ40mmの腐食試験片を機械加工によって作製し、炭酸ガス応力腐食試験を、また試験材から、NACETM0177のMethodAの規定に準拠して丸棒引張試験片を採取し、硫化物応力腐食割れ試験を実施した。炭酸ガス応力腐食試験は、オートクレーブ中に保持された試験液:20NaCl水溶液液温:230°C、CO2ガス分圧:3MPaのCO2ガス雰囲気中に、腐食試験片を浸漬し、浸漬期間を2週間336hrとして実施した。腐食試験後の試験片について、重量を測定し、腐食試験前後の重量減から、腐食速度を算出した。また、腐食試験後の試験片について、10倍のルーペで孔食の有無を観察し、孔食なしを○、孔食ありを×とした。腐食速度:01mmy以下で、かつ孔食なしの場合を、耐炭酸ガス応力腐食性に優れるとして○と評価した。それ以外を、耐炭酸ガス応力腐食性が劣るとして、×と評価した。硫化物応力腐食割れ試験は、オートクレーブ中に保持された試験液中に丸棒引張試験片を浸漬し、NACETM0177のMethodAの規定に準拠して、YSの90の応力を負荷し、720hr間保持する試験を実施した。720hr経過後に破断していない場合を、耐硫化物応力腐食割れ性に優れるとして○と評価した。それ以外は×とした。なお、使用した試験液は、20NaCl水溶液液温:25°Cを用い、03酢酸CH3COOHとCH3COONaを添加して、pH:35に調整したものを用い、試験は、質量で、10H2Sを含み90CO2のガスを流す環境下圧力:1気圧で行った。得られた結果を表3に示す。本発明例はいずれも、油井管として十分な、強度と、優れた耐食性を有する継目無鋼管となっており、高温、高圧の炭酸ガス雰囲気中においても十分、使用可能であることがわかる。一方、本発明の範囲から外れる比較例は、強度が不足するか、所望の優れた耐食性を確保できていない。