"互いに異なる大きさの中空軸を有するロール状媒体を前記中空軸の内部から回転自在に支持するロール状媒体支持機構であって、ロール状媒体の中空軸に挿入されて該ロール状媒体を内部から保持する保持部分を有し、該保持部分が第1の直径の中空軸に対応した大きさとなる第1のポジションと前記第1の直径よりも小さい第2の直径の中空軸に対応した大きさとなる第2のポジションとの間で可変に構成された可変機構であって、外力が印加されていない状態で前記第1のポジションになるように付勢され、ロール状媒体を取り付ける取付方向の外力に応じて前記第1のポジションから前記第2のポジションに向けて変化する可変機構と、前記第1のポジションで前記第1の直径の中空軸に挿入された前記保持部分の少なくとも一部を前記中空軸の中心線から離れる方向に可動させて前記中空軸の内面に圧接させ、且つ前記第2のポジションで前記第2の直径の中空軸に挿入された前記保持部分の少なくとも一部を前記中空軸の中心線から離れる方向に可動させて前記中空軸の内面に圧接させるロック操作部と、を備えている、ロール状媒体支持機構。外力が印加されていないときに前記可変機構を可動不能にし、前記取付方向の外力が印加されたときに前記可変機構を可動自在にする複数の係止部材を有し、前記複数の係止部材の全てが、前記第2の直径の中空軸を有するロール状媒体を挿入する際に該ロール状媒体の側面に当接するように配置されている、請求項1に記載のロール状媒体支持機構。前記可変機構は、前記第1のポジションにおいて前記第1の直径に対応する位置に位置し、前記第2のポジションにおいて前記第2の直径に対応する位置に位置する支持部材と、前記支持部材を前記第1のポジションと前記第2のポジションとの間で回動可能に保持するアームと、を有し、前記ロック操作部は、前記中心線から離れる方向に前記支持部材を変位させて前記中空軸の内面に前記支持部材を圧接させるように構成されている、請求項1または2に記載のロール状媒体支持機構。前記支持部材は、前記第1のポジションにおいて、前記第2のポジションにおける位置からみて、前記支持部材の回転中心を通り前記中空軸の前記中心線に垂直な直線を越えた位置に位置している、請求項3に記載のロール状媒体支持機構。前記ロック操作部の操作に応じて前記中空軸の軸方向に移動するスライド部材と、前記スライド部材の移動に応じて前記中空軸に直交する方向に移動し、前記支持部材を突き上げる突き上げ部材と、を備えている、請求項3または4に記載のロール状媒体支持機構。前記支持部材は、前記中空軸の前記中心線を中心とする円周上に複数配置されており、複数の前記支持部材は連動して回動するように構成されている、請求項3から5のいずれか1項に記載のロール状媒体支持機構。前記可変機構は、前記第1の直径に対応する直径を有する第1の支持ベースと、前記第1の支持ベースと同心軸上に配置され、前記第2の直径に対応する直径を有する第2の支持ベースと、前記第1の支持ベースの表面から突出する方向に可動する第1の支持部材と、前記第2の支持ベースの表面から突出する方向に可動する第2の支持部材と、を有し、前記第1のポジションにおいて、前記第1の支持ベースは前記第2の支持ベースを取り囲み、前記第1の支持部材と前記第2の支持部材とが、前記中空軸の軸方向において同じ位置にあり連動可能に構成されており、前記第2のポジションにおいて、前記第1の支持ベースは、前記第2の支持ベースの前記第2の支持部材を露出させるように前記取付方向の下流側に位置しており、前記ロック操作部は、前記中心線から離れる方向に前記第2の支持部材を変位させ、前記第1のポジションにおいて前記第1の支持部材を前記中空軸の内面に、前記第2のポジションにおいて前記第2の支持部材を前記中空軸の内面に圧接するように構成されている、請求項1に記載のロール状媒体支持機構。前記ロック操作部の操作に応じて前記中空軸の軸方向に移動し、前記中空軸の前記中心線に直交する方向に前記第2の支持部材を移動させるスライド部材を備えている、請求項7に記載のロール状媒体支持機構。前記スライド部材の前記軸方向の移動量は、前記ロール状媒体の前記中空軸の直径に拠らず一定である、請求項5または8に記載のロール状媒体支持機構。請求項1から9のいずれか1項に記載のロール状媒体支持機構と、前記ロール状媒体支持機構から送り出されたロール状媒体に所定のパターンを記録する記録手段と、を有する記録装置。特許文献1によれば、ロール紙の紙管を保持する保持部材は、通常時2インチの紙管に対応するサイズになっている。2インチの紙管を有するロール紙の取り付け時には、保持部材が紙管の固定機能を発揮するのみで取り付け操作が完了する。ところが、3インチの紙管を有するロール紙の取り付け時には、保持部材は、2インチの紙管サイズに対応する位置から3インチの紙管に対応する位置へと大きく変位した後に3インチの紙管を有するロール紙を固定する機能を発揮し、ようやく取付操作が完了する。このように連続した機能を十分な余裕を持って発揮させるには、ボタン部材の押し込みストロークを大きくする必要があり、操作量の増大化が懸念される。また、操作量を低減するために、保持部材を急激に変位させようとすると、操作力の強弱の差が大きくなり、操作感が一定でなくなることがある。また、ボタン部材を自己復帰させるためにバネ部材を用いると、移動量が大きくなり、自己復帰の時の反力の設定が困難である。更に、3インチの紙管を有するロール紙の挿入取り付け時には、紙管の内径と支持部材との間に、3インチと2インチの差分に相当する隙間半径換算で12.7mmがあるため、ロール紙と保持部材との相対位置を正確に合わることが困難である。よって、保持部材を変位させて3インチの紙管を有するロール紙を保持させた後、保持部材とロール紙の同軸度がばらつき易い。特許文献2では、ロール紙の紙管を保持する保持部材は、通常、バネの付勢力により3インチの紙管に対応する位置に維持されている。2インチの紙管を有するロール紙を挿入する際は、紙管が保持部材に干渉し、その干渉時の力を利用して3インチの紙管に対応する位置から2インチの紙管に対応する位置に変換される。この場合、保持部材は、常識的な範囲の操作力に対して自然に変動することが要求される。そのため、初期状態、つまり3インチの紙管に対応する位置を維持するために、保持部材に過大な付勢力を印加することは好ましくない。ところで、3インチの紙管を有するロール紙の挿入時において、紙管と保持部材の同心度を正確に維持しながら、ロール紙を保持部材に挿入することは困難である。そのため、意図せず3インチの紙管を有するロール紙が保持部材に干渉し、本来3インチの紙管に対応する位置にあるべき保持部材が2インチの紙管に対応する位置に変換されてしまうという誤操作が誘発される場合もある。本発明の目的は、上記課題に鑑み、紙管サイズに応じた支持部材の切換操作を容易にし、違和感の少ない操作性を実現できるロール状媒体支持機構、および当該ロール状媒体支持機構を備えた記録装置を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明に係るロール状媒体支持機構は、互いに異なる大きさの中空軸を有するロール状媒体を前記中空軸の内部から回転自在に支持するロール状媒体支持機構であって、ロール状媒体の中空軸に挿入されて該ロール状媒体を内部から保持する保持部分を有し、該保持部分が第1の直径の中空軸に対応した大きさとなる第1のポジションと前記第1の直径よりも小さい前記第2の直径の中空軸に対応した大きさとなる第2のポジションとの間で可変に構成された可変機構であって、外力が印加されていない状態で前記第1のポジションになるように付勢され、ロール状媒体を取り付ける取付方向の外力に応じて前記第1のポジションから前記第2のポジションに向けて変化する可変機構と、前記第1のポジションで前記第1の直径の中空軸に挿入された前記保持部分の少なくとも一部を前記中空軸の中心線から離れる方向に可動させて前記中空軸の内面に圧接させ、且つ前記第2のポジションで前記第2の直径の中空軸に挿入された前記保持部分の少なくとも一部を前記中空軸の中心線から離れる方向に可動させて前記中空軸の内面に圧接させるロック操作部と、を備えている。本発明に係る記録装置は、上記のロール状媒体支持機構と、前記ロール状媒体支持機構から送り出されたロール状媒体に所定のパターンを記録する記録手段と、を有する。本構成によれば、ロール状媒体の中空軸のサイズに応じた上記保持部分の切換が容易であり、違和感の少ない操作性を実現することができる。図1は本発明の第1の実施形態のロール状媒体支持機構の斜視図である。一般的にこの種の記録装置に装着されるロール状媒体の紙管中空軸の内径は3インチと2インチの2種類である。ただし、本発明は、第1の直径の紙管を有するロール状媒体と第1の直径の紙管よりも小さい第2の直径の紙管を有するロール状媒体とを選択的に保持できるロール状媒体支持機構全般に適用できる。図1Aは、3インチの直径の紙管を有するロール状媒体を保持する状態第1のポジションのロール状媒体支持機構を表している。図1Bは、2インチの直径の紙管のロール状媒体を挿入した時第2のポジションのロール状媒体支持機構を表している。なお、図1では1つのロール状媒体支持機構160のみが示されているが、通常、ロール状媒体支持機構160は2つで1組である。ロール状媒体支持機構160は、中空の3インチもしくは2インチの紙管の両端にそれぞれ嵌め込まれて、支持部材200でロール状媒体を回転自在に支持するようになっている。フランジキャップ162は、外径が2インチ相当であり、ロール状媒体を挿入し易いように先端部に傾斜部が形成されている。これにより、ロール状媒体の紙管を導き易くしている。フランジキャップ162側から挿入されたロール状媒体の端部は、ロール状媒体支持機構160の平面底部161に突き当たり、その位置が確定する。また、支持部材200は、アーム201で支えられている。図1Aに示す第1のポジションにおいて、アーム201と支持部材200は、3インチの紙管に対応する待機位置にある。なお、ロール状媒体が取り付けられていない通常の状態では、ロール状媒体支持機構160は、図1Aに示す状態になっている。ここでは、支持部材200は、ロール状媒体支持機構160に円周上に複数配置ここでは3箇所され、複数の支持部材200の外面を結んで成る外接円は、3インチに僅かに足りない直径となっている。図1Bに示す第2のポジションでは、アーム201と支持部材200は、2インチ紙管を有するロール状媒体を支持する位置にある。ここでは、支持部材200は、ロール状媒体支持機構160に3箇所配置され、3つの支持部材200を結んで成る外接円は、2インチに僅かに足りない直径となっている。このように、支持部材200やアーム201は、ロール状媒体の紙管に挿入されて内部から保持する保持部分が3インチの直径の紙管に対応した大きさとなる第1のポジションと、2インチの直径の紙管に対応した大きさとなる第2のポジションの間で変化する。支持部材200やアーム201は、このように構成された可変機構を構成している。アーム201は、アームベース突き上げ部材203に回動自在に支持されている。アームベース203は、紙管、つまり中空軸の中に入れられる部分である筒形状の外周部に設けられている。アームベース203は、筒形状の内側に設けられた楔部材スライド部材220図2も参照の進退により押圧されて、紙管の中心線230に略直交する方向へ微小変位できるようになっている。更に、微小変位するアームベース203は、回動自在に支持されたアーム201を介し、支持部材200を微小変位させる。このように、アームベース203は、支持部材200を中心線230から離れる方向に突き上げる。これにより、前述の3インチ/2インチにそれぞれ僅かに足りない直径をなす支持部材200は、この微小変位によりそれぞれの紙管の内面を押圧し、ロール状媒体をロール状媒体支持機構160に強く固定する機能を有する。図2はロール状媒体支持機構160の断面図である。図2Aは3インチの紙管を有するロール状媒体を支持する第1のポジションを表しており、図2Bは2インチの紙管を有するロール状媒体を挿入した時の第2のポジションを表している。ロール状媒体の軸線230は、挿入されるロール状媒体の中心線である。楔部材220は、ロックレバーロック操作部222の操作に連動するレバーカム221の作用によって、図2中の左右方向にスライド移動する。そして楔部材220は、アームベース203の傾斜部203cに干渉することにより、アームベース203をロール状媒体の中心線230の垂直線231方向に微小変位させる。ここで傾斜部203cは進退する楔部材220側に形成されていても良い。アーム201は、一端部201a近傍を回動中心201aとして回動可能に構成されている。アーム201は、係止部203a、係止部203bを回り止めとして、第1のポジションである略垂直姿勢から第2のポジションである略水平姿勢の区間を移動できる。また、アーム201とアーム202は、それぞれの端部201a、端部202aを回動中心として回動し、協同して支持部材200を可動させる。第1のポジションである略垂直姿勢について詳細に述べる。アーム201は、第2のポジションから第1のポジションまで変位する際、アーム201の一端部に設けられた回動軸201aを中心として、他端部201bがロール状媒体の中心線230の垂直線231方向を越えるまで回動する。より具体的には、アーム201,202は、第1のポジションにおいて、第2のポジションにおける位置からみて、アーム201,202の回転中心201a,202aを通り中空軸の中心線230に垂直な直線を越えた位置に位置している。つまり、支持部材200は、中心線230から最も離れた位置に到達した後若干近づいた位置まで図中左方向に回動して図1Aに示す第1のポジションとなっている。そしてアーム201は、係止部203aにより第1のポジションで止められる。第1のポジションにおいて、アーム201は、ロール状媒体を取り付ける取付方向である図中右方向からの外力に対して拘束されておらず、当該外力によって第2のポジションに向けて回動可能となっている。ところが、アーム201は、図中左または下方向への外力に対しては係止部203aにより拘束されており、第1のポジションで留まる。よって、第1のポジションにあるアーム201は、楔部材220の移動によって紙管の中心軸230から離れる方向に微小変位できるが、このときの図中上方向への力を逃さず支持部材200に伝達することができる。これにより、支持部材200は、3インチの直径を有する紙管の内面を押圧してロール状媒体を固定することができる。第2のポジションである略水平姿勢について詳細に述べる。アーム201は、第2のポジションでは、アームベース203に設けられた係止部203bにより、図中下方向への回動を阻止されている。これにより、アーム201は、楔部材220によって中心軸230から離れる方向に微小変位されたときに、その力を逃さず支持部材200に伝達することができる。これにより、支持部材200は、2インチの直径を有する紙管の内面を押圧してロール状媒体を固定することができる。ここで、ロール状媒体支持機構160は、スライドバネ211の作用により、図中右方向へ移動するように設定された連結部材210を有している。また、アーム202は、連結部材210とギアによって連結しており、常に略垂直姿勢、つまり第1のポジションに向けて移動する方向に付勢されている。結果として、外力が印加されていない場合、支持部材200を介してアーム201は、略垂直姿勢つまり第1のポジションにある。これにより、3インチの紙管を有するロール状媒体を支持する第1のポジションが通常の状態となっている。ところで、第1のポジションでは、アーム201はロール状媒体の取付方向である図中右方向への力に対して拘束力を持たないと述べたが、正確には、全く拘束力がないわけではなくスライドバネ211の付勢力に対抗することになる。第1のポジションにあるロール状媒体支持機構160に、2インチに紙管を有するロール状媒体を取り付ける場合、ロール状媒体の側面が支持部材200をロール状媒体の取付方向に押すことによって、支持部材200が第2のポジションに向けて回動する。このように、第1のポジションから第2のポジションへの支持部材200の移動は、使用者のロール状媒体の挿入時にロール状媒体から加えられる外力によって自動的に行われる。よって、楔部材220によって支持部材200を中空軸紙管の中心線230から離れる方向に変位させて中空軸の内周面に圧接させることによって行われるロール状媒体の固定操作は、支持部材200が各々の中空軸のサイズに対応したポジションから行われる。したがって、ユーザの操作感は、ロール状媒体の固定に必要な可動量のみで良く、各サイズの中空軸に対して違和感の少ない操作性を実現できる。また、互いに直径の異なるロール状媒体を挿入する場合であっても、それぞれに対応するポジション第1のポジションおよび第2のポジションが存在するので、各ロール状媒体を安定して固定することができる。三箇所に設けられたアーム202は、連結部材210を介して連動していることが好ましい。これにより、三箇所に設けられた支持部材200も連動して可動できる。これにより、使用者は、協同関係にあるアーム201、アーム202および支持部材200が中途なポジションにあるときに紙管を固定する固定操作を実行した場合、誤った操作であることを明確に認識できる。図3はロール状媒体支持機構の裏側斜視図である。ロックレバーロック操作部222は図2に示すレバーカム221に結合されている。使用者がロックレバー222を回動させると、レバーカム221が回転し、楔部材220を移動させる。これにより、支持部材200がロール状媒体を固定する機能が発揮される固定操作。すなわちロックレバー222は、第1のポジションで第1の直径例えば3インチの中空軸に挿入された保持部分支持部材200の少なくとも一部を中空軸の中心線から離れる方向に可動させて中空軸の内面に圧接させる。また、ロックレバー222は、第2のポジションで第2の直径例えば2インチの中空軸に挿入された保持部分支持部材200の少なくとも一部を中空軸の中心線230から離れる方向に可動させて中空軸の内面に圧接させる。既に述べてきたように、支持部材200は、3インチ/2インチの紙管のそれぞれの内径に僅かに足りない直径にある。つまり、固定操作は、支持部材200が各々の中空軸のサイズに対応したポジションから行うことができる。よって、楔部材220の軸方向230の移動量は、3インチ/2インチの紙管のサイズに拠らず一定であって良い。これにより、ロックレバー222の操作は、3インチ/2インチの紙管のそれぞれに対して同じ操作量で良く、また同等の操作感を期待できる。同様に、固定操作の操作量は過大なものにならないという利点がある。図4は、本発明の第2の実施形態のロール状媒体支持機構の斜視図である。図において、第1の実施形態と同様の構成については同じ符号が付されている。第2の実施形態のロール状媒体支持機構では、係止部材340が、アームベース203に回動自在に支持されており、支持部材200と同数の3箇所に配置されている。なお、ロール状媒体支持機構の裏側の構成は、図3と同様であるため、その説明を省略する。第1の実施形態と同様に、連結部材210はスライドバネ211の作用により、図中右方向へ移動するように設定されている。また、アーム202は、連結部材210とギア連結しており、略垂直姿勢つまり第1のポジション図4Aおよび図5A参照へ向けて移動するように付勢されている。結果として、通常の状態において、支持部材200を介してアーム201も略垂直姿勢つまり第1のポジションにある。逆に、アーム202が第2のポジションである略水平姿勢に移行した場合図4Bおよび図5B参照、連結部材210は図中左方向へ移動した状態になっている。また、三箇所設けられたアーム202は、連結部材210を介して互いに連動しているので、三箇所に設けられた支持部材200は、単独で可動出来ないようになっている。単独で可動出来ないようにすることは、可変機構を成す部材の何れか、または支持部材そのものが連携することで達成してもよい。図5は第2の実施形態のロール状媒体支持機構の断面図である。図の簡略化のため、図5では、楔部材220やロックレバー222等は図示していない。図5Aは3インチの紙管を有するロール状媒体を保持する第1のポジションを表しており、図5Bは2インチの紙管を有するロール状媒体が挿入されたときの第2のポジションを表している。第1のポジション図5Aでは、係止部材340は、係止バネ341の付勢により回動中心340bを中心にしてCW方向に回転して、解除部340aをフランジキャップ162の外縁方向に押し出している。この状態の係止部材340は、係止部340cにより、連結部材210の移動を阻止している。つまり、第1のポジションでは、係止部材340に外力を印加して係止部材340を可動しない限り、アーム201を可動不能にしており、ロール状媒体支持機構を第2のポジション、例えば2インチの紙管に対応したサイズへ変換することができない。第2のポジションでは、解除部340aがフランジキャップ162の外縁方向から内側に押し込まれ、係止部材340は回動中心340bを中心にしてCCW方向に回転した状態となっている。この状態において係止部340cは、連結部材210の移動の阻止を解除している。つまり、係止部材340の解除部340aがフランジキャップ162の内側に押し込まれることによって、アーム201を可動自在にしており、ロール状媒体支持機構は第1のポジションから第2のポジションへの変位できるようになる。図6はロール状媒体の取付方向から見たロール状媒体支持機構の正面図である。図6Aは3インチの紙管450を有するロール状媒体が装着されたときの第1のポジションを表しており、図6Bは2インチの紙管451を有するロール状媒体が挿入されたときの第2のポジションを表している。図6Cは第1のポジションにあるロール状媒体支持機構に、3インチの紙管450の中心がずれたまま誤ってロール状媒体を装着しようとしている状態を表す。まず、第1のポジション図6Aにおいて、3箇所配置された係止部材340の解除部340aを結んだ外接円は、2インチよりわずかに大きい直径になっている。しかしながら、3インチの紙管450の内径は当該外接円の直径に対して十分大きいので、通常3インチの紙管450を有するロール状媒体を装着する際に、ロール状媒体が解除部340aに当たることはほとんどない。よって、3インチの紙管450を有するロール状媒体を正しく装着することができる。前述したように、3箇所配置された係止部材340の解除部340aを結んだ外接円は、2インチより僅かに大きい直径になっている。よって、2インチの紙管451を有するロール状媒体を挿入する際、当該ロール状媒体の側面が解除部340aに当接することになる。これにより、解除部340aは、フランジキャップ162の外縁方向から押し込まれ、図5で説明した係止構造が解除される。つまり、連結部材210や支持部材200の移動が可能になり、第1のポジションから第2のポジションへの変換が可能となる。そして、第1の実施形態と同様に、ロール状媒体の側面から押圧力によって、支持部材200が回動し、自然に2インチの紙管451に対応したサイズ、つまり第2のポジションへ変換される。このようにして、2インチの紙管451を有するロール状媒体を正しく装着することができる。ここで、複数の係止部材の全ては、2インチの直径の中空軸を有するロール状媒体を挿入する際に該ロール状媒体の側面に当接するように配置されている。図6Cは、3インチの紙管450を有するロール状媒体を中心がずれたまま装着しようとする様子を示している。このとき、ロール状媒体は、支持部材200やアーム201に接触して、誤って2インチの紙管に対応するサイズ第2のポジションへ移動する方向に外力を加える。しかしながら、3インチの紙管450を有するロール状媒体は、どのように挿入されても、同時に全ての解除部340aを押圧することができない。ここで、今まで述べてきた事項を整理すると以下になる。第一に、支持部材200は、係止部材340の係止機能を解除しない限り、2インチの紙管に対応するサイズ第2のポジションへの移行はできない。第二に、係止部材340は、それぞれ独立して係止機能と自立復帰機能を有している。第三に、三箇所設けられた支持部材200は、連動しており、単独で可動出来ない。3インチの紙管450を有するロール状媒体を挿入する際に、誤って2インチの紙管に対応サイズ第2のポジションへ変換されることはない。このようにして、第1のポジションから第2のポジションへの誤操作を防止できる。上記の形態は一例であり、別の構成も取り得る。図7は第3の実施形態のロール状媒体支持機構の表側斜視図であり、図8は第3の実施形態のロール状媒体支持機構の断面図を示している。図7Aと図8Aとは対応しており、図7Bと図8Bとは対応している。図7Aは3インチの紙管を有するロール状媒体に対応する第1のポジション状態を表している。ロール状媒体支持機構は、第1の支持ベース771上に3箇所配置された3インチ専用の支持部材第1の支持部材770を有している。3箇所の3インチ専用の支持部材770を結んだ外接円は、3インチよりも僅かに小さい直径になっている。3箇所の3インチ専用の支持部材770は、第1の支持ベース771の表面から突出する方向に可動する。第1のポジションにおいて、第1の支持ベース771は第2の支持ベース773を取り囲み、第1の支持部材770と第2の支持部材772とは、中空軸の軸方向において同じ位置にあり、連動可能に構成されている。図7Bは、2インチの紙管を有するロール状媒体が挿入されたときの状態、つまり第2のポジションの状態を表している。ロール状媒体支持機構660は、第2の支持ベース773上に3箇所配置された2インチ専用の支持部材第2の支持部材772を有している。第2の支持ベース773は、第1の支持ベース771と同心軸上に配置されている。第2のポジションにおいて、第1の支持ベース771は、ロール状媒体の取付方向の下流側に位置しており、ロール状媒体支持機構660に埋没している。これにより、第2の支持ベース773上の第2の支持部材772が第1の支持ベース771から露出している。3箇所にある2インチ専用の支持部材772を結んだ外接円は、2インチより僅かに小さい直径になっている。2インチ専用の支持部材772は、第2の支持ベースの表面から突出する方向に可動する。第1および第2の支持ベース771,773は、ロール状媒体の紙管に挿入されてロール状媒体を内部から保持する保持部分が3インチの直径の紙管に対応した第1のポジションと、2インチの直径の紙管に対応した第2のポジションとの間で変化する。このように、第1および第2の支持ベース771,773は可変機構を構成している。係止部材740は第2の支持ベース773に3箇所配置されている。図7Aおよび図8Aに示す第1のポジションおいて、係止部材740は、図中上方向へ係止バネ741の作用により押圧され、第1の支持ベース771を係止している。これにより、ロール状媒体の取付方向に対する第1の支持ベース771の移動は阻止される。また、3インチ専用の支持部材770は、楔部材スライド部材720の移動により、2インチ専用の支持部材772を介して微小変位する。これにより、3インチ専用の支持部材770は、中心線230から離れる方向に移動して紙管の内面を押圧し、ロール状媒体を固定する。図7Bおよび図8Bに示す第2のポジションにおいて、係止部材740は、前記係止を解除し、第1の支持ベース771が移動できる状態となっている。したがって、2インチの紙管を有するロール状媒体を挿入しようとすると、ロール状媒体の側面が第1の支持ベース771に当接し、第1の支持ベース771を奥に移動させる。結果として、第1の支持ベース771に隠されていた2インチ専用の支持部材772が露わになる。このようにして、2インチの紙管に対応するサイズ、つまり第2のポジションに変換される。また、2インチ専用の支持部材772は、楔部材720の進退により中心線230から離れる方向に微小変位する。この微小変位により、2インチ専用の支持部材772が紙管の内面を圧接してロール状媒体を固定する。本構成において各事項を整理すると、3インチ専用の支持部材770を有する第1の支持ベース771は、係止部材740の係止機能を解除しない限り、2インチの紙管を有するロール状媒体を保持できる状態へ移行できない。係止部材740は、それぞれ独立して係止機能と自立復帰機能を有している。三箇所設けられた3インチ専用の支持部材770は、一個の第1の支持ベース771に設けられているので単独で可動出来ない。以上の事項により、3インチの紙管を有するロール状媒体を挿入しようとする際に、ロール状媒体の中心軸がずれた状態で挿入しようとしても第2のポジションへ変換されず、第1のポジションから第2のポジションへの誤操作を防止できる。上記構成は、通常時が3インチの紙管に対応する状態であり、2インチの紙管を有するロール状媒体の挿入時に2インチの紙管に対応する状態に変換される形態のロール状媒体支持機構に広く適用が可能である。なお、上記第2の実施形態や第3の実施形態では、第1のポジションから第2のポジションへの誤操作を防止する構成の一例を示しているが、本発明の具体的な構成は各実施形態で示した構成に限定されず、様々な変更が可能である。本発明の記録装置は、上記のロール状媒体支持機構と、ロール状媒体支持機構から送り出されたロール状媒体に、所定のパターンを記録する記録手段とを有する。記録手段は、例えばインクを吐出して記録を行うインクジェット記録ヘッドなどであって良い。"