長尺部材を保持するための複数の保持部を一体的に並列配置して構成され、前記保持部には、断面形状が半円を越える円弧形状で前記長尺部材が嵌め入れられる内周面と、前記内周面の一部を構成して前記長尺部材を挟持する弾性変形可能な一対の爪本体と、が設けられたクランプ本体部と、前記一対の爪本体の先端部からそれぞれ延設されて前記爪本体と共に爪部を構成すると共に、相対する内側面が前記爪本体側とは反対側へ向けて互いに徐々に離間する側に傾斜する一対の傾斜部を備え、前記長尺部材を前記一対の爪本体の間に向けて案内する爪ガイド部と、前記爪部の外側面同士が対向する部位に設けられて前記爪本体の外側面と前記爪ガイド部の外側面とで形成された断面凹状の凹部から延出され、前記爪部の外側面同士の間に前記長尺部材が挿入された場合に前記長尺部材に当接することによって前記長尺部材の前記凹部内への入り込みを阻止する入込阻止部と、を有するクランプ。前記入込阻止部の延出方向の先端位置は、前記爪本体の外側面同士が対向する部位のうち両者間の距離が最小となる部位と、前記爪ガイド部の外側面の先端部位と、を直線で結ぶ位置に連続的に設定されている、請求項1記載のクランプ。しかしながら、この構造では、誤ってC形クリップ同士の間に細長材を挿入してしまうと、隣り合う爪ガイド部が細長材の抜け止め部として機能してしまい、細長材が保持されてしまうので、誤組付の防止について改善の余地がある。本発明は、上記事実を考慮して、正しい組付位置へ案内するガイド機能を維持しつつ、誤組付を防止することができるクランプを得ることが目的である。請求項1に記載する本発明のクランプは、長尺部材を保持するための複数の保持部を一体的に並列配置して構成され、前記保持部には、断面形状が半円を越える円弧形状で前記長尺部材が嵌め入れられる内周面と、前記内周面の一部を構成して前記長尺部材を挟持する弾性変形可能な一対の爪本体と、が設けられたクランプ本体部と、前記一対の爪本体の先端部からそれぞれ延設されて前記爪本体と共に爪部を構成すると共に、相対する内側面が前記爪本体側とは反対側へ向けて互いに徐々に離間する側に傾斜する一対の傾斜部を備え、前記長尺部材を前記一対の爪本体の間に向けて案内する爪ガイド部と、前記爪部の外側面同士が対向する部位に設けられて前記爪本体の外側面と前記爪ガイド部の外側面とで形成された断面凹状の凹部から延出され、前記爪部の外側面同士の間に前記長尺部材が挿入された場合に前記長尺部材に当接することによって前記長尺部材の前記凹部内への入り込みを阻止する入込阻止部と、を有する。請求項1に記載する本発明のクランプによれば、保持部の内周面は、断面形状が半円を越える円弧形状となっており、長尺部材は、この保持部の内周面に嵌め入れられる。そして、長尺部材は、保持部にて内周面の一部を構成して弾性変形可能な一対の爪本体によって挟持される。ここで、保持部は、クランプ本体部を構成して複数設けられると共に一体的に並列配置されているので、複数の長尺部材が保持部内にそれぞれ組み付けられることによって、複数の長尺部材は並列配置される。また、各保持部における一対の爪本体の先端部からは爪ガイド部が延設されており、爪ガイド部は、相対する内側面が爪本体側とは反対側へ向けて互いに徐々に離間する側に傾斜する一対の傾斜部を備えている。これにより、長尺部材は、一対の爪本体の間に向けて爪ガイド部によって案内されるので、長尺部材の組み付けが容易になる。一方、爪ガイド部が設けられることによって、爪本体の外側面と爪ガイド部の外側面とで断面凹状の凹部が形成されるので、仮に、爪本体と爪ガイド部とで構成された爪部の外側面同士の間に誤って長尺部材が挿入されてかつ凹部内に入り込んでしまうと誤組付になってしまう。しかしながら、本発明では、爪部の外側面同士が対向する部位には、凹部から延出された入込阻止部が設けられており、仮に爪部の外側面同士の間に誤って長尺部材が挿入されてしまった場合には、長尺部材に入込阻止部が当接することによって長尺部材の凹部内への入り込みが阻止される。請求項2に記載する本発明のクランプは、請求項1記載の構成において、前記入込阻止部の延出方向の先端位置は、前記爪本体の外側面同士が対向する部位のうち両者間の距離が最小となる部位と、前記爪ガイド部の外側面の先端部位と、を直線で結ぶ位置に連続的に設定されている。請求項2に記載する本発明のクランプによれば、入込阻止部の延出方向の先端位置は、爪本体の外側面同士が対向する部位のうち両者間の距離が最小となる部位と、爪ガイド部の外側面の先端部位と、を直線で結ぶ位置に連続的に設定されているので、仮に爪部の外側面同士の間に誤って長尺部材が挿入されて入込阻止部の延出方向の先端部に挟まれた場合、長尺部材は、弾性復帰しようとする爪部から入込阻止部を介して効果的に反力を受けて押し戻される。以上説明したように、本発明に係る請求項1に記載のクランプによれば、正しい組付位置へ案内するガイド機能を維持しつつ、誤組付を防止することができるという優れた効果を有する。請求項2に記載のクランプによれば、仮に爪部の外側面同士の間に誤って長尺部材が挿入されて入込阻止部の延出方向の先端部に挟まれた場合に、長尺部材を効果的に押し戻すことで、作業者に誤挿入を容易に認識させることができるという優れた効果を有する。実施形態の構成本発明の一実施形態に係るクランプについて図1~図5を用いて説明する。図1Aには本発明の一実施形態に係るクランプ10が平面図にて示され、図1Bにはクランプ10が正面図にて示されている。図1に示されるクランプ10は、長尺部材としてのチューブ12の中間部を保持するためのものであり、本実施形態では樹脂成形体で構成されている。また、チューブ12には、例えば、自動車の車体に所定の間隔で複数本が並列配置されるもの等が適用される。図1Bに示されるように、クランプ10は、クランプ本体部14を備えると共に、クランプ本体部14から図中下方側に突設された取付部16を備えている。取付部16は、クランプ10を介してチューブ12を配置させる配置対象物例えば車体への取付用とされている。なお、取付部16の構成については詳細説明を省略する。クランプ本体部14は、チューブ12を保持するための複数本実施形態では三個の保持部20を一体的に並列配置して構成されている。すなわち、複数の保持部20は、保持されるチューブ12が保持位置において平行に配置されるように設定され、基台部18によって連結されている。各保持部20には、チューブ12が嵌め入れられる内周面22が設けられている。内周面22は、断面形状が半円を越える円弧形状所謂、断面C字状であり、図中では上向きに開口している。また、各保持部20には、内周面22の一部を構成してチューブ12を挟持する一対の爪本体26が設けられている。一対の爪本体26は、クランプ本体部14の基台部18から円弧状に延びて弾性変形可能となっており、先端部同士の間には所定の間隔26Lが設定されている。間隔26Lは、保持されるチューブ12の直径よりも小さく設定されている。そして、一対の爪本体26を互いに離間する方向に弾性変形させることによって間隔26Lが広げられて一対の爪本体26の間へのチューブ12の挿入が可能となっている。また、チューブ12の挿入状態で一対の爪本体26を弾性復帰させることで一対の爪本体26によるチューブ12の挟持が可能となっている。一対の爪本体26の先端部図1Bの上端部からはそれぞれ爪ガイド部28が延設されている。爪ガイド部28は、爪本体26と共に爪部24を構成している。なお、一対の爪部24は、図1Bの正面視で左右対称に形成されている。爪ガイド部28には、爪本体26と連続する部位にガイド基部28Aが形成されている。一対のガイド基部28Aは、相対する内側面が互いに平行に配置され、かつ一対の爪部24の左右対称線に対して平行に配置されている。また、爪ガイド部28には、ガイド基部28Aの爪本体26側とは反対側の端部に連続して傾斜部28Bが形成されている。一対の傾斜部28Bは、相対する内側面が爪本体26側とは反対側図1Bでは上方側へ向けて互いに徐々に離間する側に傾斜している。傾斜部28Bの傾斜方向は、内周面22の円弧中心符号20X参照から傾斜部28Bの基端図1Bの下端側に向かう方向に概ね沿う方向に設定されている。これらによって、爪ガイド部28は、チューブ12を一対の爪本体26の間に向けて案内する機能を有している。一方、爪部24には、爪本体26の外側面反挟持面と爪ガイド部28の外側面反案内面とで、幅方向外側に開口した断面凹状の凹部32が形成されている。換言すれば、爪部24の自由端側図1Bの上部側は、一対のガイド基部28Aを幅狭部とした括れ形状に形成されている。また、爪部24の外側面同士が対向する部位には、凹部32から延出された入込阻止部30が設けられている。入込阻止部30の延出方向の先端位置は、爪本体26の外側面同士が対向する部位のうち両者間の距離が最小となる部位26Aと、爪ガイド部28の外側面の先端部位28Cと、を直線Lで結ぶ位置に連続的に設定されている。図1Bの2-2線に沿った断面図に示されるように、入込阻止部30は、爪部24の奥行き方向X配置されるチューブ12図1参照の軸方向に沿う方向の中央部に設けられて奥行き方向Xに直交する方向に隆起してリブ状に形成されている。また、入込阻止部30は、隣り合う入込阻止部30に対して対向配置されており、本実施形態では、爪部24の肉厚よりも厚肉に形成されている。このように構成される入込阻止部30は、図4Aに示されるように、爪部24の外側面同士の間にチューブ12が挿入された場合にチューブ12に当接することによってチューブ12の凹部32内への入り込みを阻止するようになっている。実施形態の作用効果次に、上記実施形態の作用及び効果について説明する。図1Bに示されるように、本実施形態に係るクランプ10では、保持部20の内周面22は、断面形状が半円を越える円弧形状となっており、チューブ12は、保持部20の内周面22に嵌め入れられる。そして、チューブ12は、保持部20にて内周面22の一部を構成して弾性変形可能な一対の爪本体26によって挟持される。ここで、保持部20は、クランプ本体部14を構成して複数設けられると共に一体的に並列配置されているので、複数のチューブ12図1Bでは一本のみ図示が保持部20内にそれぞれ組み付けられることによって、複数のチューブ12は並列配置される。また、各保持部20における一対の爪本体26の先端部からは爪ガイド部28が延設されており、爪ガイド部28は、相対する内側面が爪本体26側とは反対側へ向けて互いに徐々に離間する側に傾斜する一対の傾斜部28Bを備えている。これにより、図3Aに示されるように、チューブ12は爪ガイド部28によって一対の爪本体26の間に向けて案内される。そして、図3Aに示される状態からさらにチューブ12が保持部20内に押し込まれることによって、図3Bに示されるように、チューブ12は、保持部20の内周面22に嵌め入れられて一対の爪本体26によって挟持されるので、チューブ12の組み付けが容易となっている。一方、図1Bに示されるように、爪ガイド部28が設けられることによって、爪本体26の外側面と爪ガイド部28の外側面とで断面凹状の凹部32が形成されるので、仮に、爪本体26と爪ガイド部28とで構成された爪部24の外側面同士の間に誤ってチューブ12が挿入されてかつ凹部32内に入り込んでしまうと誤組付になってしまう。しかしながら、本実施形態では、爪部24の外側面同士が対向する部位には、凹部32から延出された入込阻止部30が設けられており、図4Aに示されるように、仮に爪部24の外側面同士の間に誤ってチューブ12が挿入されてしまった場合には、チューブ12に入込阻止部30が当接することによってチューブ12の凹部32内への入り込みが阻止される。換言すれば、爪部24の外側面同士の間では、チューブ12は保持不可能となっている。また、本実施形態では、図1Bに示されるように、入込阻止部30の延出方向の先端位置は、爪本体26の外側面同士が対向する部位のうち両者間の距離が最小となる部位26Aと、爪ガイド部28の外側面の先端部位28Cと、を直線Lで結ぶ位置に連続的に設定されている。このため、図4Aに示されるように、仮に爪部24の外側面同士の間に誤ってチューブ12が挿入されて入込阻止部30の延出方向の先端部に挟まれた場合、チューブ12は、弾性復帰しようとする爪部24から入込阻止部30を介して効果的に反力Fを受け、図4Bに示されるように、押し戻される矢印A方向参照。このため、作業者に誤挿入を容易に認識させることができる。以上説明したように、本実施形態に係るクランプ10によれば、正しい組付位置へ案内するガイド機能を維持しつつ、チューブ12の誤組付を防止することができる。また、他の観点から補足説明すると、例えば、図5に示される対比構造40のように、爪部24の外側面同士の間に基台部18から立設された棒状部42が形成されても、爪部24の外側面同士の間にチューブ12が誤って挿入されるのを防止ひいては誤組付防止することはできる。しかしながら、このような対比構造40では、クランプ成形用の型が細くなって壊れるのを防ぐために、爪部24と棒状部42との間隔W2、W3はある程度の長さに設定する必要が生じるうえ、爪部24の外側面同士の間では棒状部42の幅寸法W4が追加して設定されることになる。従って、保持部20の保持中心位置20X同士の距離が必然的に長く設定されるので、チューブ12の経路の自由度配置の自由度が損なわれる。これに対して、本実施形態に係るクランプ10では、クランプ成形用の型が細くなって壊れるのを防ぐために、図1B等に示されるように、爪部24の外側面同士の間の間隔W1をある程度の長さに設定しても、対比構造40に比べて、保持部20の保持中心位置20X同士の距離を短く設定することができる。このため、本実施形態に係るクランプ10は、対比構造40に比べて、チューブ12の経路の自由度配置の自由度が増す。実施形態の補足説明なお、上記実施形態では、クランプ本体部14は、チューブ12を保持するための三個の保持部20を一体的に並列配置して構成されているが、クランプ本体部は、長尺部材を保持するための二個又は四個以上の保持部を一体的に並列配置して構成されているものであってもよい。また、上記実施形態では、長尺部材がチューブ12とされているが、長尺部材は、チューブ12以外の配管等のような他の長尺部材であってもよい。また、上記実施形態では、爪ガイド部28がガイド基部28A及び傾斜部28Bを備えているが、爪ガイド部は、例えば、ガイド基部28Aに相当する部位がなくて傾斜部28Bに相当する部位傾斜部が爪本体の先端部から延設されたような構成であってもよい。また、上記実施形態では、図2に示されるように、入込阻止部30は、爪部24の奥行き方向Xの中央部に一列で設けられているが、入込阻止部は、例えば、爪部の奥行き方向Xの中央部を挟む奥行き前後方向位置図2では上下位置に二列で設けられる等のように、複数列で設けられてもよい。また、上記実施形態では、図1Bに示されるように、入込阻止部30の延出方向の先端位置は、爪本体26の外側面同士が対向する部位のうち両者間の距離が最小となる部位26Aと、爪ガイド部28の外側面の先端部位28Cと、を直線Lで結ぶ位置に連続的に設定されており、このような構成が好ましいが、入込阻止部の延出方向の先端位置は、直線Lで結ぶ位置に非連続的に設定されたものであってもよいし、直線Lを入込阻止部の延出方向に越えた位置に設定されてもよい。また、上記実施形態では、入込阻止部30は、爪部24と一体成形されて凹部32から延出されたものであるが、入込阻止部は、例えば、爪部とは別体で形成されたものが接合されることによって凹部から延出された構造となるものとしてもよい。なお、上記実施形態及び上述の複数の変形例は、適宜組み合わされて実施可能である。