記録材の上にトナー像を形成する画像形成手段と、加熱体と、前記加熱体と共にニップ部を形成する加圧部材と、記録材の記録材搬送方向に直交する方向の幅が、装置で搬送可能な最大幅の記録材より小さい小サイズ記録材の搬送時に、前記加熱体の非通紙領域となる一方の端部の温度を検知する第1の温度検知部材と、前記加熱体の前記非通紙領域となる他方の端部の温度を検知する第2の温度検知部材と、を有し、前記ニップ部でトナー像を担持した記録材を搬送しながら加熱してトナー像を記録材に定着する定着手段と、前記加熱体の前記非通紙領域に向けて送風を行う送風手段と、を有する画像形成装置において、前記送風手段で送風しながら前記小サイズ記録材を搬送をする際に、前記第1の温度検知部材の検知温度と前記第2の温度検知部材の検知温度の差分の絶対値が所定値以上になった場合、前記送風手段による送風を停止して記録材の定着を続行することを特徴とする画像形成装置。前記送風手段による送風を停止した場合、記録材の単位時間当たりの定着枚数を前記送風手段によって送風している場合よりも減らして記録材の定着を続けることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記送風手段による送風を停止した場合に、前記第1の温度検知部材の検知温度又は前記第2の温度検知部材の検知温度のいずれかが所定温度以上になった時に、記録材の単位時間当たりの定着枚数を、前記第1の温度検知部材の検知温度又は前記第2の温度検知部材の検知温度のいずれかが所定温度より小さい時よりも減らして記録材の定着を続けることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記送風手段による送風を停止した後に、前記差分の絶対値が前記所定値よりも小さい第2の所定値よりも小さくなった場合、前記送風手段による送風を再開することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の画像形成装置。前記送風手段と前記加熱体の間に配置され、記録材の記録材搬送方向に直交する方向の幅に応じて前記送風手段で送風する送風領域を決めるために移動するシャッタを有することを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の画像形成装置。前記加熱体は、筒状のフィルムと、前記フィルムの内面と接触して前記フィルムを加熱するヒータと、を有することを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の画像形成装置。しかしながら前述した送風ファンを設けて定着手段の非通紙領域に送風する冷却システムを搭載した定着手段においては、下記の課題がある。一つ目の課題は、記録材が記録材搬送方向に直交する方向で、搬送基準位置に対してずれた位置で搬送される片寄せ通紙が発生した場合に、記録材の記録材搬送方向に直交する方向の端部で画像不良が発生することである。図13は前述した冷却システムを搭載した定着手段と、記録材の位置関係を示した図である。aは記録材が搬送基準位置で搬送された状態を示している。2001は記録材、2004はフィルム、2002及び2003は送風ファンである。記録材2001はフィルム2004の中央部を通る破線Mが搬送基準位置になるように搬送されるものとする。フィルム2004において、記録材2001が通過しない領域G及びHで非通紙部昇温が発生する。送風ファン2002及び2003によって、それぞれ領域G及びHに送風することで、非通紙部昇温を抑制することができる。一方、bは記録材が搬送基準位置からずれた状態で搬送された片寄せ通紙状態を示している。記録材2001は破線Mに対し、記録材搬送方向に直交する方向で、送風ファン2002に近い方向にずれた状態で搬送されたとする。非通紙部昇温は領域I及び領域KHで発生する。ここで課題となるのは、送風ファン2002によって冷却される領域Jを記録材2001が通過してしまうため、領域Jはトナーを記録材上に定着させるために十分な温度に達せず、定着不良が発生する場合があることである。更に、領域Kは、非通紙部昇温する領域であるのにもかかわらず、冷却風が当たらないため、その他の領域よりも温度上昇率が大きくなる。従って、片寄せ通紙の発生時に送風ファンで送風すると、領域Jと領域Kの温度差は、送風しない場合よりも大きくなってしまう場合があることがわかる。特に、フィルム定着方式の場合、フィルムに非対称な温度分布が生じると、加圧ローラの熱膨張量も非対称となる。その結果、フィルムの記録材搬送方向に直交する方向の両端部での搬送力の差が大きくなり、フィルムの寄りが発生する。その結果、フィルムの端部が破壊に至る場合がある。2つ目の課題は、冷却システムの異常動作により、フィルムの両端部への送風量にアンバランスが生じた場合、上記と同じ理由で、フィルムの端部が破壊に至る場合があることである。両端部への送風量にアンバランスが生じる例としては、フィルムの両端部に別個に設けられたファンの特性劣化による風量低下がある。本発明は、上記の状況を鑑みたもので、送風ファンによる送風で非通紙領域を冷却する際に、片寄通紙発生時の定着不良の発生、及び、加熱体の寄りによる加熱体端部の破壊を回避することを目的とする。更に、送風手段の異常で加熱体の両端部への送風量にアンバランスが生じた場合の加熱体端部の破壊を防止することも目的とする。上記の課題を解決するために本発明は、記録材の上にトナー像を形成する画像形成手段と、加熱体と、前記加熱体と共にニップ部を形成する加圧部材と、記録材の記録材搬送方向に直交する方向の幅が、装置で搬送可能な最大幅の記録材より小さい小サイズ記録材の搬送時に、前記加熱体の非通紙領域となる一方の端部の温度を検知する第1の温度検知部材と、前記加熱体の前記非通紙領域となる他方の端部の温度を検知する第2の温度検知部材と、を有し、前記ニップ部でトナー像を担持した記録材を搬送しながら加熱してトナー像を記録材に定着する定着手段と、前記加熱体の前記非通紙領域に向けて送風を行う送風手段と、を有する画像形成装置において、前記送風手段で送風しながら前記小サイズ記録材を搬送をする際に、前記第1の温度検知部材の検知温度と前記第2の温度検知部材の検知温度の差分の絶対値が所定値以上になった場合、前記送風手段による送風を停止して記録材の定着を続行することを特徴とするものです。本発明によれば、加熱体の両端部の非通紙領域にそれぞれ設けられた温度検知部材の検知温度の差分の絶対値に応じて冷却手段を停止することで、片寄せ通紙発生時の定着不良の発生を回避しながらプリントを継続できる。更に、加熱体の寄りによる加熱体端部の破壊を回避することができる。また、送風手段の異常によって加熱体の両端部への風量がアンバランスになった場合も、加熱体端部の破壊を回避することができる。実施例1以下、本発明の第一の実施例を図面に基づいて説明する。図1は実施例1のレーザビームプリンタ100の概略図である。記録材Pは、カセット101内に収容されており、カセット101内の紙サイズ検知センサ103で記録材Pの紙サイズが検知される。ピックアップローラ104で繰り出された記録材Pは、給紙ローラ105によってレジストローラ対109まで搬送される。レーザスキャナ部111は、ビデオコントローラ128からの画像情報に基づいて、感光ドラム1を走査し、感光ドラム1上に潜像を形成する。感光ドラム1上に形成された潜像は現像ローラ2によって現像されてトナー像となる。その後、記録材Pは感光ドラム1上に形成されたトナー像とタイミングが合うように感光ドラム1と転写ローラ113で形成される転写ニップ部に搬送され、記録材Pの上に未定着トナー像が転写される。未定着トナー像が転写された記録材Pは、定着手段116で未定着トナー像が記録材Pに定着される。定着された記録材Pは、排紙ローラ対122で排紙される。尚、本画像形成装置の一連の制御はエンジンコントローラ4に搭載されたCPU中央演算処理装置5によって行われる。図2は定着手段116の概略図である。定着手段116はフィルム加熱方式である。201は筒状のフィルムである。フィルム201は、厚さ40~100μm程度のポリイミドなどの単層フィルム、あるいはポリイミドなどのフィルムの外周面にPFAなどをコーティングした複合層フィルムである。205はセラミックヒータ以下、ヒータと記すであり、フィルム201の内面と接触してフィルム201を加熱する。フィルム加熱方式の定着手段では、フィルム201及びヒータ205は、加熱体として機能する。204はヒータ205を保持し、フィルム内面をガイドするフィルムガイドである。202は加圧部材としての加圧ローラで、芯金203の外周にシリコーンゴム等の耐熱性弾性層を設けた弾性ローラである。加圧ローラ202は、モータ不図示により回転駆動され図2では反時計回りに回転する。フィルム201は、ニップ部Nにおいて加圧ローラ202に従動して、時計周りに回転する。トナー像を担持した記録材Pは、ニップ部Nで搬送されながら加熱され、トナー像が記録材に定着される。221は、フィルム201の非通紙部昇温を抑制するための冷却手段である。222は送風手段としての送風ファンである。送風ファンによる冷却風は、ダクト223によってフィルム201に向かうように誘導され、フィルム201の非通紙領域を冷却する。冷却手段221はヒータ205の記録材搬送方向に直交する方向の両端部にそれぞれ設けられている。冷却手段の詳細構成は後述する。次に、図3はヒータ205の構成図である。ヒータ205は記録材搬送方向に直交する方向に長く配設されている。ヒータ205は、基材301としてアルミナAl2O3を用いており、一面側には印刷によって2つの発熱抵抗体302a及び302bが形成されている。また、発熱抵抗体302a及び302bは電気絶縁層としてのガラス保護膜によって被覆されている。尚、実施例1では発熱抵抗体302aで形成されたヒータ部をメインヒータ302a、発熱抵抗体302bで形成されたヒータ部をサブヒータ302bと記す。303a、303b、303cは給電電極であり、発熱抵抗体の両端に電圧を印加できるように形成されている。2つのメインヒータ302a及びサブヒータ302bは発熱分布が異なる。図4はメインヒータ302a及びサブヒータ302bの発熱分布と記録材の記録材搬送方向に直交する方向の幅と温度検知部材サーミスタの位置の関係を示す図である。メインヒータ302aは記録材搬送方向に直交する方向の端部よりも中央部の発熱量が大きいものである。一方、サブヒータ301bは記録材搬送方向に直交する方向の中央部よりも端部の発熱量が大きいものである。ヒータ205の温度を検知するための温度検知部材としてのサーミスタは、3個設けられている。各サーミスタは、ヒータ205の上に所定の圧で押し当てられている。上記のサーミスタの配置関係を図4で説明する。サーミスタのヒータ205の配置を矢印D、E、Fで示す。サーミスタTh0はヒータ205の中央部Eに配置されている。第1の温度検知部材であるサーミスタTh1は、ヒータ205の記録材搬送方向に直交する方向の一方の端部であるEに配置されている。第2の温度検知部材であるサーミスタTh2は、ヒータ205の記録材搬送方向に直交する方向の他方の端部であるFに配置している。各サーミスタの出力は、それぞれ温度検出回路不図示を介して、CPU5に入力されている。次にヒータ205に電力供給する電力制御回路について説明する。メインヒータ302a及びサブヒータ302bへの電力供給量は独立して制御できる構成となっている。図5は電力供給制御回路の接続図である。501はCPUで、502及び503はそれぞれ第1及び第2のトライアック、504はAC電源である。第1のトライアック502とメインヒータ302aとは直列接続され、第2のトライアック503とサブヒータ302bも直列接続され、それらを並列にAC電源504に対して接続している。トライアック502及び503はそれぞれCPU501からの第1のヒータ駆動信号S1及び第2のヒータ信号S2でON/OFFされる。サーミスタTh0の検知結果に基づいて第1のヒータ駆動信号S1及び第2のヒータ駆動信号S2をON/OFF制御して、ヒータ205を目標温度に制御することができる。実施例1では、サーミスタTh0の検知温度が200°Cになるように制御される。尚、実施例1の画像形成装置では、記録材の幅に応じて第1及び第2のヒータの駆動比率を決める。図6はサブヒータ302bの駆動比率を示した表である。実施例1では、図4に示すように、記録材を幅の違いによってA群、B群、C群の3種類に分類している。そして、サブヒータ302bは記録材の幅の異なるA群、B群、C群に応じた駆動比率で駆動する。記録材のA群、B群、C群への分類方法を図4に示す。例えば、A群は装置で搬送可能な最大サイズ最大幅の記録材であり、記録材の幅がヒータ302の幅にほぼ等しい記録材である。B群及びC群は、A群よりも記録材の幅が小さい小サイズ記録材である。A群の記録材の場合は、サブヒータ302bをメインヒータ302aと等しい駆動比率で駆動すると、記録材搬送方向に直交する方向の発熱分布が記録材の幅とほぼ等しくなる。このように記録材の記録材搬送方向の幅に応じてメインヒータ及びサブヒータの駆動比率を決めることで、非通紙部昇温を抑えることができる。次に画像形成装置に搭載されている送風手段の構成について図7を用いて説明する。実施例1では、送風手段としての送風ファン222及び702を有している。703及び704は、シャッタである。送風ファン222及び702、及び、シャッタ703及び704は、記録材のサイズ幅情報に基づいて駆動される。図8は送風ファン222及び702の電気的接続図である。CPU5から出力される信号S8がHIGH状態の場合、抵抗804を介してトランジスタ803のベースに電流が流れトランジスタ803はオン状態となる。更に、抵抗802を介してトランジスタ801のベース電流がオン状態になり、ファン222、702に電圧Vdが印加され、ファンが駆動する。一方、信号S8がLOW状態の場合、トランジスタ803及び801はオフ状態となり、ファン222、702への電圧印加が停止し、ファンは停止状態となる。ファン222及び702の駆動による冷却風は、それぞれダクト715及び716を通過してフィルム201に当たる。703及び704は、シャッタであり、シャッタ駆動手段不図示によって移動する。例えば、シャッタは図7に示す位置Xと、図9に示す位置Yに移動し、送風領域を切り替えることができる。図7の位置Xは、B群の記録材を通紙する時の非通紙領域に冷却風を当てるためのシャッタ位置である。図9の位置Yは、C群の記録材を通紙する時の非通紙領域に冷却風を当てるためのシャッタ位置である。このように、記録材の記録材搬送方向に直交する方向の幅に応じてシャッタ位置を設定することで、非通紙部昇温の抑制が可能となる。次に、シャッタの位置とファンのON/OFF設定と、記録材の幅の関係を図10に示す。実施例1では、送風ファンの駆動中に送風ファンの停止判断を常に行う。停止判断は、ヒータ205の記録材搬送方向に直交する方向の端部に配置されたサーミスタTh1及びサーミスタTh2の検知温度から判断する。記録材のプリント動作時搬送時に、サーミスタTh1とサーミスタTh2の検知温度の差分Δtの絶対値が所定値以上になった場合は、送風ファン222及び702を停止してプリント動作を続行する。プリント動作中に上記の差分Δtの絶対値が大きくなる原因として、次のようなものが考えられる。第一の原因として、記録材が搬送基準位置実施例1ではヒータ205の記録材搬送方向に直交する方向の中央から記録材搬送方向に直交する方向のいずれかに寄って通紙される片寄せ通紙が発生した場合が考えられる。第二の原因として、送風ファンの異常によって、フィルム201の記録材搬送方向に直交する方向の両端の風量がアンバランスになった場合が考えられる。第一の原因の場合、記録材が搬送基準位置からずれて送風領域を通過してしまう部分図13の領域Jで定着ニップNの温度が低下し、定着不良が発生するという課題がある。更に、非通紙部昇温する領域であるのにもかかわらず、冷却風が当たらず、その他の領域よりも温度上昇率が大きくなる部分が生じる図13の領域K。従って、片寄せ通紙の発生時に送風ファンで送風すると、領域Jと領域Kの温度差は、送風しない場合よりも逆に大きくなってしまうことになる。その結果、第二の原因と共通する課題として、加圧ローラ202の記録材搬送方向に直交する方向の両端部で温度差が大きくなり、フィルム201が寄ってしまい、フィルム端部の破壊が生じる場合がある。実施例1では前述した不具合を未然に防止するために、上記の差分Δtの絶対値の値に応じて送風ファン222及び702を停止してプリント動作を続行する。ここで、送風ファンが停止した場合、そのままプリントを続けると非通紙部昇温が悪化する場合がある。この場合には、サーミスタTh1又はサーミスタTh2の検知温度が所定温度以上となった場合に、単位時間当たりの定着枚数を減らすことでプリント動作を継続することができる。次に冷却ファンの制御方法について説明する。図11にプリント動作時の送風ファンの一連の制御フローを示す。まず、プリントする記録材の記録材搬送方向に直交する方向の幅の確認を行うS1102。ここで、記録材がA群に属する場合は、送風ファンを駆動せずに終了するS1109。一方、記録材がB群又はC群の場合は、シャッタ703及び704を図10の表に示した位置に移動するS1103。続いて送風ファン222及び702を駆動するS1104。続いて、サーミスタの検知温度の監視を行う。具体的には、サーミスタTh1及びTh2の検知温度の差分Δtの絶対値を算出し、それが所定値以上実施例1では30°Cであるかを確認するS1105。上記の差分Δtの絶対値が30°C以上の場合は、送風ファン222及び702を停止S1106し、一連の処理を終了する。送風ファン222及び702を停止後、フローには記載していないが、サーミスタTh1又はTh2の検知温度が所定温度以上となった場合は、単位時間当たりの定着枚数を減らしても良い。上記の差分Δtが30°Cより小さい場合はプリント終了を判断S1107し、プリント終了までΔtの監視S1105を行う。プリント終了した場合は送風ファン222及び702を停止S1108し、一連の処理を終了する。以上、説明した通り、実施例1の画像形成装置においては、サーミスタTh1及びTh2の温度の差分Δtの絶対値を算出し、それが所定値以上の場合は送風手段をプリント終了まで停止する。このような制御を行うことで、送風ファンでフィルム201の非通紙領域に送風している時に片寄せ通紙が発生した場合でも、記録材の記録材搬送方向に直交する方向の端部の定着不良の発生及びフィルム寄りによるフィルム端部の破壊を回避できる。また、送風手段の異常によって、フィルム201の記録材搬送方向に直交する方向の両端部の風量がアンバランスになった場合でも、フィルム寄りによるフィルム端部の破壊の回避できる。実施例2以下に本発明の実施例2について説明する。実施例2における画像形成装置の基本構成は実施例1の画像形成装置と同じであり、送風手段の制御方法が異なる。実施例1と異なる部分のみを説明する。図12にプリント動作時の送風ファンの一連の制御フローを示す。実施例1の制御と異なるのは、サーミスタTh1及びTh2の温度の差分Δtの絶対値が所定値以上となった場合S1205の後の処理である。Δtの絶対値が所定値以上S1205となり、送風ファンを停止S1206して、Δtを再度確認S1210する。ここでΔtが前記所定値30°Cよりも小さい第2の所定値10°Cより小さくなった場合は、送風ファンの駆動を再開するS1204。一方、Δtの絶対値が10°C以上S1210の場合は、送風ファンを停止した状態で、プリント終了までΔtを監視する。Δtの絶対値が所定値30°C以上になり、送風ファンが停止された後、Δtの絶対値が前記所定値よりも小さい所定値10°Cより小さくなるケースについて説明する。例えば、B群図4の記録材がカセット101図1に積載されており、C群図4の記録材がそのB群の記録材の一部に混在している場合である。B群の記録材は、装置で搬送可能な最大サイズ最大幅の記録材であるA群よりもサイズ幅の小さい小サイズ記録材である。従って、送風ファン222及び702は、シャッタ703及び704がシャッタ位置Xに移動して形成される送風領域に送風する。ここで、C群の記録材がB群の記録材の中に混在している場合、C群の記録材が片寄せ通紙されやすい理由を説明する。カセット101内図1において、記録材の側端部を規制する規制部材不図示は、B群の記録材の幅方向の移動を規制している。C群の記録材は、B群の記録材よりも幅の小さいので、C群の記録材はカセット101内においてB群の記録材の幅に合わせた規制部材まで幅方向に移動できる状態になっている。従って、C群の記録材は、ピックアップローラ104や給紙ローラ105などで搬送された際に、上記ローラのアライメントが出ていない場合などは、斜行して片寄通紙になる可能性がある。C群の記録材の搬送が終了してB群の記録材が再び搬送された場合には、B群の記録材は、規制部材で幅方向の移動が規制されているため、片寄せ通紙にならずに通常搬送される。C群の記録材が片寄通紙されると、前述したメカニズムによって、差分Δtの絶対値が大きくなって、送風ファン222及び702が停止する。C群の記録材の搬送後、再びB群の記録材が片寄せ通紙ではなく正常に搬送された場合、Δtの絶対値は小さくなる。また、送風ファン222及び送風ファン702の風量が一時的にアンバランスになって、Δtの絶対値が所定値以上になったことにより送風ファンが停止された後、上記の送風ファンが正常に戻り、Δtの絶対値が第2の所定値10°Cより小さくなる場合もある。送風ファンが停止された状態でプリント動作を続けるためには、非通紙昇温の悪化を抑制するために単位時間当たりの定着枚数を減らすなどの処置が必要になる。その結果、装置の生産性を落としてしまうことになる。実施例2のように、Δtの絶対値が前記所定値30°Cよりも小さい第2の所定値10°Cより小さくなった場合に、送風ファン222及び702の駆動を再開することで、生産性を落とす必要がなくなる場合があるという効果がある。