"底面を有する器状の筐体と、前記筐体に取り付けられ、太陽光を集光するレンズ要素が複数個並んで形成された集光部と、前記底面に設けられ、前記レンズ要素の各々と対応する位置に発電素子を搭載したプリント配線板と、を備えた集光型太陽光発電モジュールであって、前記発電素子についての有効受光寸法は、前記レンズ要素によって集光させた光スポットがモジュール全体での集光位置の最大ずれ量を伴う場合でも当該光スポットを取り込み可能な寸法であることを特徴とする集光型太陽光発電モジュール。前記レンズ要素から前記発電素子に至る光路上に設けられ、前記レンズ要素によって集光させた太陽光を、入口から取り込んで出口へ導く導光部を備え、前記発電素子は当該出口に面し、当該出口より広い当該入口の寸法が、前記有効受光寸法となる請求項1記載の集光型太陽光発電モジュール。前記導光部は、内壁を反射面として光の入口が光の出口より拡がっている形状の枠体である請求項2記載の集光型太陽光発電モジュール。前記導光部の入口の形状は、前記レンズ要素の輪郭形状と相似である請求項2記載の集光型太陽光発電モジュール。請求項1~4のいずれか1項に記載の集光型太陽光発電モジュールを複数個集合させて成る集光型太陽光発電パネル。上記のような集光型太陽光発電の装置によれば、集光することによって、光エネルギー密度を高め、発電素子を小さくすることができる。この発電素子は、高価であるため、装置全体として実用的な製品価格を実現するには、できるだけ小さくすることが望ましい。一方、集光とは言っても、発電素子が焦点位置でピンポイントに光を受けるのではなく、ある程度の光スポットの拡がり幅又は径を有する光束が、発電素子に入射する構成となる。従って、この光スポットより大きい寸法の発電素子が必要である。しかし、ここで、発電素子が光スポットよりもどの程度大きければ、発電能力と、低コストとを巧妙に実現できるか、言い換えれば、光スポットの寸法と、発電素子の寸法との好適な関係については、まだ明確な提案がなされていない。かかる課題に鑑み、本発明は、好適な寸法の発電素子を搭載した集光型太陽光発電の装置を提供することを目的とする。1本発明は、底面を有する器状の筐体と、前記筐体に取り付けられ、太陽光を集光するレンズ要素が複数個並んで形成された集光部と、前記底面に設けられ、前記レンズ要素の各々と対応する位置に発電素子を搭載したプリント配線板と、を備えた集光型太陽光発電モジュールであって、前記発電素子についての有効受光寸法は、前記レンズ要素によって集光させた光スポットがモジュール全体での集光位置の最大ずれ量を伴う場合でも当該光スポットを取り込み可能な寸法であることを特徴とするものである。上記のように構成された集光型太陽光発電モジュールでは、本来は、レンズ要素の光軸上に発電素子の中心が存在するべきであるが、実際には僅かなずれが生じる。しかし、発電素子についての有効受光寸法は、レンズ要素によって集光させた光スポットがモジュール全体での集光位置の最大ずれ量を伴う場合でも当該光スポットを取り込み可能な寸法であることによって、光スポットの位置ずれが生じても、集光した太陽光を全て発電素子に導くことができる。2また、上記1の集光型太陽光発電モジュールは導光部を備えていてもよい。導光部は、レンズ要素から発電素子に至る光路上に設けられ、レンズ要素によって集光させた太陽光を、入口から取り込んで出口へ導く。発電素子は当該出口に面し、当該出口より広い当該入口の寸法が、有効受光寸法となる。この場合、導光部の入口を有効受光寸法とすることができるので、発電素子を、より小さく、低コストにすることができる。3また、上記2の集光型太陽光発電モジュールにおいて、導光部は、内壁を反射面として光の入口が光の出口より拡がっている形状の枠体であってもよい。この場合、集光部と導光部との間で光軸の多少のずれがあっても、導光部の内壁の反射によって、反射光を出口へ、すなわち発電素子へ、導くことができる。4また、上記2の集光型太陽光発電モジュールにおいて、導光部の入口の形状は、レンズ要素の輪郭形状と相似であることが好ましい。この場合、集光部の有効集光領域を通過した光を全て、導光部へ受け入れることが容易である。5一方、本発明の集光型太陽光発電パネルは、上記1~4のいずれかの集光型太陽光発電モジュールを複数個集合させて成るものである。この場合、発電パネルとして所望の出力定格出力を確保することができる。本発明の集光型太陽光発電モジュール及び集光型太陽光発電パネルによれば、好適な寸法の発電素子を搭載した構成とすることができる。《集光型太陽光発電装置集光型太陽光発電パネル》図1は、本発明の一実施形態に係る集光型太陽光発電パネルを含む、集光型太陽光発電装置の一例を示す斜視図である。図において、集光型太陽光発電装置100は、集光型太陽光発電パネル1と、これを背面中央で支持する支柱2と、支柱2を取り付ける架台3とを備えている。集光型太陽光発電パネル1は、例えば、支柱2との接続用の中央部を除く、62個縦7×横9-1の集光型太陽光発電モジュール1Mを縦横に集合させて成る。1個の集光型太陽光発電モジュール1Mの定格出力は例えば約120Wであり、集光型太陽光発電パネル1全体としては、約7.5kWの定格出力となる。架台3は、図示しない回転機構により支柱2を軸として回転することができ、集光型太陽光発電パネル1を常に太陽の方向へ向けるように追尾させることができる。《集光型太陽光発電モジュール:第1実施形態》図2は、第1実施形態に係る集光型太陽光発電モジュール以下、単にモジュールとも言う。1Mを拡大して示す斜視図一部破断である。図において、モジュール1Mは、底面11aを有する器状バット状の筐体11と、底面11aに設けられたプリント配線板12と、筐体11の鍔部11bに、蓋のように取り付けられた集光部13とを備えている。筐体11は、例えば金属製であり、アルミニウムが好適である。金属製であることによって、筐体11は良好な熱伝導性を有する。従って、プリント配線板12から筐体11への放熱性が特に良い。集光部13は、フレネルレンズアレイであり、太陽光を集光するレンズ要素としてのフレネルレンズ13fがマトリックス状に複数個例えば縦16×横12で、192個並んで形成されている。各フレネルレンズ13fは、正方形の有効集光領域を成している。このような集光部13は、例えば、ガラス板を基材として、その裏面内側にシリコーン樹脂膜を形成したものとすることができる。フレネルレンズは、この樹脂膜に形成される。筐体11の外面には、モジュール1Mの出力を取り出すためのコネクタ14が設けられている。プリント配線板12には、例えばガラスエポキシ樹脂製の基板12s上に、複数個ここでは例えば8個の発電素子太陽電池121が搭載されている。図示の例では、合計24枚のプリント配線板12が縦横に並べられ、発電素子121は合計192個である。すなわち、集光部13のフレネルレンズ13fと同数であり、また、発電素子121はフレネルレンズ13fと対応して、その光軸上に設けられている。プリント配線板12同士は、図示しない被覆電線で接続されている。発電素子121は、基板12sに形成された導電体のパターン図示せず。で互いに直列に接続され、その直列体群がさらに互いに直列又は並列に接続されることにより、モジュール1M全体で、所要の電圧電力を発電することができるようになっている。図3のaは、第1実施形態のモジュール1Mにおける、フレネルレンズ13fと発電素子121との光学的な位置関係の一例を示す図である。また、aにおけるB-B矢視図が、bである。図において、フレネルレンズ13fの光軸Aに対して垂直に入射する太陽光は、集光し、発電素子121上に、光スポットSを形成する。光スポットSは、フレネルレンズ13fの有効集光領域を縮小した正方形で、その中心は、発電素子121の中心と一致するように、位置関係が設定されている。発電素子121は、その辺の長さaが例えば3.2mmの正方形であり、光スポットSの幅をdとすると、発電素子121上の、上下左右には、x=a-d/2の残り寸法がある。この残り寸法xの定め方について説明する。ここで、図2における集光部13フレネルレンズ13fと発電素子121との間の距離をLとする。図4は、集光部13と平行に、距離Lを隔てた位置に感熱板50を置いた状態を示す斜視図である。感熱板50は、例えばアルミ板の表面に感熱テープや感熱塗料を付着させることにより、容易に形成することができる。そして、集光部13に対して垂直に太陽光を当てると、太陽光は192個のフレネルレンズ13fにより集光し、感熱板50上には192個の光スポットSに相当する変色部若しくは熱損傷部ができる。感熱板50上の光スポットSの中心位置は、理想的にはフレネルレンズ13fの光軸と一致するはずである。しかし、実際には僅かな製造誤差等により、光スポットSは、その中心が僅かにずれる場合がある。但し、感熱板50上の任意の光スポットについて、その絶対的な理想位置は断定しにくい。そこで、相対的な距離から位置ずれの量を測定する。具体的には、全ての光スポットについて、その上下左右斜めに隣接する光スポットとの間の距離を測定する。互いに隣接するフレネルレンズ13f間のピッチは例えば50mmであり、上下左右についての測定値は、概ね50.00mmを中心として、ばらつきを生じる。そこで、測定値のうち、最大値-最小値/2を、上下左右への位置ずれの最大値とする。また、斜めについての測定値は、概ね50×21/2mmである70.71mmを中心として、ばらつきを生じる。そこで、測定値のうち、最大値-最小値/2を、斜め方向への位置ずれの最大値とする。このような測定の結果、位置ずれした光スポットの中心は、理想位置を中心とした半径0.5mmの円内に収まることが判明した。従って、図3のbにおける残り寸法xを、0.5mmとすることにより、光スポットの微小な位置ずれが生じても、全ての光スポットが、発電素子121の寸法内に収まり、かつ、その場合の発電素子121の寸法は実質的に最小であると言える。言い換えれば、発電素子121についての有効受光寸法=aは、フレネルレンズ13fによって集光させた光スポットがモジュール1M全体での集光位置の最大ずれ量=±0.5mmを伴う場合でも、その光スポットを取り込み可能な寸法である。従って、光スポットの位置ずれが生じても、集光した太陽光を全て発電素子121に導くことができる。《集光型太陽光発電モジュール:第2実施形態》図5は、第2実施形態に係るモジュール1Mを拡大して示す斜視図一部破断である。図において、モジュール1Mは、底面11aを有する器状バット状の筐体11と、底面11aに接して設けられたフレキシブルプリント配線板12Fと、筐体11の鍔部11bに、蓋のように取り付けられた集光部13とを備えている。筐体11及び集光部13については、第1実施形態のモジュール1Mと同様である。また、筐体11の外面に設けられるコネクタ14についても、第1実施形態のモジュール1Mと同様である。図6は、図5におけるVI部の拡大図である。なお、このVI部以外も同様である。図6において、フレキシブルプリント配線板12Fは、リボン状のフレキシブル基板120、その上に設けられた発電素子太陽電池121と、この発電素子121に載せるように設けられた導光部122とを備えている。発電素子121及び導光部122のセットは、集光部13の各フレネルレンズ13fに対応した位置に、同一の個数だけ設けられている。導光部122は、各フレネルレンズ13fから入射された太陽光を発電素子121上に集める。モジュール1M全体の多数の発電素子121は、例えば、そのうちの所定数がフレキシブル基板120に形成された導電体のパターン図示せず。で互いに直列に接続され、その直列体群がさらに互いに並列に接続されることにより、モジュール1M全体で、所要の電圧電力を発電することができるようになっている。フレキシブル基板120は、例えば、耐熱性に優れたポリイミド製の絶縁基材と、銅箔からなる導電性のパターンとによって構成されている。絶縁基材によって、パターンは、筐体11から絶縁されている。柔軟性に富むフレキシブル基板120を用いることで、フレキシブルプリント配線板12Fを、モジュール1Mの底面11a全体に自在に張り巡らすことができ、安価至便で好適である。図7は、集光部13の1レンズ要素であるフレネルレンズ13fと、導光部122との相似関係を示す図である。すなわち、フレネルレンズ13fを平面視した輪郭形状は正方形であり、導光部122も、平面視した形状は相似な正方形である。これにより、フレネルレンズ13fの有効集光領域を通過した光を全て導光部122によって受け入れることが容易である。なお、図示している二点鎖線は、相似を示すための線であり、実際にフレネルレンズ13fで集光させた光は、導光部122の中心付近に到達する。但し、到達する光は、発電素子上に焦点を形成しない詳細後述。導光部122は、その内壁122aが光の進行方向に下り傾斜した漏斗状の形状の枠体であり、フレネルレンズ13fから来る光の入口が、出口より拡がっている。このような形状によれば、傾斜の角度を適切に選択することによって、内壁122aに当たった光を確実に出口へ導くことができる。内壁122aは、光の反射面であり、4つの下り傾斜面四角錐面の転写形状からなる。なお、導光部122の外形状はフレネルレンズ13fと対応した相似形としてこのような形態となっているが、例えば、フレネルレンズ13fの有効集光領域が円形四隅無しであれば、導光部122の輪郭形状は円形でよいし、内壁は、円錐面を転写した漏斗状の形状であればよい。すなわち、導光部122の形状は、フレネルレンズ13fで集光させる光を全て受け止めることができる内壁を有する形状であればよい。導光部122の材質としては、光の反射率が良く、吸収率が少ない金属が好ましい。例えば表面粗さRzが0.3μm以下であれば、太陽光の最小波長約0.38μmに対しても反射率が良い。金属の中では、アルミニウムが好ましい。アルミニウムは、光の反射率が良く、熱伝導性も良いので放熱させやすい。また、アルミニウムは軽量であり、モジュール1Mの軽量化、さらには、集光型太陽光発電パネル1の軽量化にも寄与する。また、導光部122の材質は必ずしも全て金属でなくても良く、例えば、樹脂を基材として、光の反射をする内壁のみ、金属例えば反射率の良いアルミニウム、銀のコーティングを施すことも可能である。この場合は、材質全体がアルミニウムの場合よりもさらに軽量化を実現することができる。なお、樹脂であっても、高熱伝導性を有する絶縁性フィラー例えば、アルミナ、シリカ、炭化珪素、酸化マグネシウム等を添加した樹脂は、熱伝導性に優れ、放熱性が向上するので、好適である。なお、理論的には発電素子121上でピンポイント的に光を集めるということも可能であるが、この場合、発電素子121の特性上、発電効率がむしろ下がるということが分かっている。すなわち、発電素子121に対して、1点集中的に光を集めるよりも、ある程度の拡がりを持つ光スポットを発電素子121に当てる方が、発電効率が良い。なお、上記の導光部122は、発電素子121と一体にパッケージ化した太陽光のレシーバ12Rとして作製することができる。図8は、そのようなレシーバ12Rの一例を示す斜視図である。また、図9は図8におけるIXIX線断面図である。図8,図9において、前述のように、導光部122の内壁122aは、光の進行方向に下り傾斜する漏斗のような形状であり、出口122outより、入口122inの方が拡がっている。導光部122の外側4方向には、放熱フィン122fが形成されている。放熱フィン122fは、導光部122の熱を自然空冷で放熱させる。導光部122が高温になると発電素子121が過熱状態となって発電効率が低下する場合があるが、このような放熱フィン122fを設けることにより、発電効率の低下を抑制することができる。導光部122の出口122outには、発電素子121が存在している。発電素子121は、樹脂製のパッケージ125に装着されている。発電素子121の出力,-は、一対のリードフレーム126により、導出される。図10のaは、第2実施形態に係るモジュール1Mにおける、フレネルレンズ13fと、導光部122と、発電素子121との光学的な位置関係の一例を示す図である。導光部122は、内壁122aの形状を主に描けば、このようになる。図において、本来、フレネルレンズ13fと、導光部122とは、互いの光軸A中心軸が正確に一致している。発電素子121は、フレネルレンズ13fの焦点位置Fよりも光路上の手前にあり、また、導光部122の底部中心にあって、光の出口122outに面している。光の入口122inは、光の出口122outよりも大きく拡がっている。フレネルレンズ13fに入射する平行光である太陽光は、フレネルレンズ13fで屈折し、集光する。理想的には、集光した光スポットは導光部122の内壁122aにはほとんど当たらずに、直接、発電素子121の、発電に寄与する領域全体に達する。仮に、光が僅かに内壁122aに当たったとしても、当たって反射した光は導光部122の出口122outへ導かれ、結局は、発電素子121に達する。従って、実質的に全ての光が、発電素子121による発電に寄与する。図10のbは、集光位置すなわち光スポットの位置が、本来あるべき位置より右へずれて、その光軸がA’となり、導光部122の光軸Aと間で、軸のずれが生じている状態を表す図である。このように、フレネルレンズ13fと導光部122とで、光軸が互いに正確に一致していない場合には、直接的に発電素子121に達する光が減少し、導光部122の内壁122aに当たる光が多くなる。しかし、光が内壁122aに当たりさえすれば、当たって反射した光は導光部122の出口122outへ導かれ、結局は、発電素子121に達する。従って、集光部13のフレネルレンズ13fの光軸と導光部122の光軸とが互いに正確に一致していない場合でも、正確に一致している場合と同様に、発電量を確保することができる。図11は、図10のaにおけるXI-XI矢視図である。図10のaにも示したように、理想的には、発電素子121上に、光スポットSが形成される。光スポットSは、フレネルレンズ13fの有効集光領域に対応した正方形で、その中心は、発電素子121の中心と一致するように、位置関係が設定されている。発電素子121は辺の長さaの正方形であり、光スポットSの幅をdとすると、d=aである。また、輪郭が正方形である導光部122の入口122inの幅a1とすると、集光位置の最大許容ずれ量x1は、x1=a1-d/2となる。前述のように、測定の結果、位置ずれした光スポットの中心は、理想位置を中心とした半径0.5mmの円内に収まる。従って、図11における寸法x1として0.5mm以上を確保すれば、光スポットの位置ずれが生じても、光は全て発電素子121に届く。このため、発電素子121の寸法は第1実施形態の場合よりも、さらに小さくすることができる。すなわち、第2実施形態の場合には、導光部122の入口122inの寸法a1>aが、有効受光寸法となる。この有効受光寸法=a1は、フレネルレンズ13fによって集光させた光スポットがモジュール1M全体での集光位置の最大ずれ量=5mmを伴う場合でも、その光スポットを取り込み可能な寸法である。従って、光スポットの位置ずれが生じても、集光した太陽光を全て発電素子に導くことができる。また、導光部122の入口122inを有効受光寸法とすることができるので、発電素子121を、より小さく、低コストにすることができる。なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。例えば、上記第2実施形態における導光部122に代えて、2次レンズフレネルレンズ13fを1次レンズとしたときの2次レンズを使用してもよい。この場合も、2次レンズの大きさが、実質的に発電素子の有効受光寸法となるので、同様に、発電素子のサイズをよりコンパクト化できる作用効果が期待できる。また、モジュールの構成についての上記第1,第2実施形態は一例に過ぎず、構成の規模は任意に変更可能であり、プリント基板の種類や、導光部あるいは2次レンズの有無も、種々の組み合わせが可能である。また、上記各実施形態では、集光部13のレンズ要素として、軽量で製造容易なフレネルレンズ13fが好適であるが、ガラス等のレンズを使用することも可能である。"