進角室および遅角室に対する潤滑油の供給態様により入力回転体に対する出力回転体の回転位相を変更してバルブタイミングを変更する可変動弁機構と、前記進角室および前記遅角室への潤滑油の供給態様を制御する油路変更機構と、この油路変更機構の前記潤滑油の前記供給態様を制御することによりバルブタイミングを制御する制御装置とを備える内燃機関の可変動弁装置において、前記油路変更機構の潤滑油の供給態様として少なくとも、前記進角室の潤滑油を保持しかつ前記遅角室の潤滑油を保持する保持モードを有し、前記油路変更機構の潤滑油の供給態様を前記保持モードに保持する時間を保持時間として、前記保持時間が所定時間以上のとき、前記油路変更機構の潤滑油の供給態様を前記保持モード以外の態様に変更することを特徴とする内燃機関の可変動弁装置。特許文献1の可変動弁機構によれば、バルブタイミングの変動が抑制されるが、可変動弁機構に振動抑制手段が設けられているため、可変動弁機構の構成が複雑なものとなる。本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、バルブタイミングが不安定な状態が長期間にわたり継続されることを抑制すること、および簡易な構成で同抑制する効果が得られることの双方を可能とする内燃機関の可変動弁装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段およびその作用効果について記載する。本発明は、進角室および遅角室に対する潤滑油の供給態様により入力回転体に対する出力回転体の回転位相を変更してバルブタイミングを変更する可変動弁機構と、前記進角室および前記遅角室への潤滑油の供給態様を制御する油路変更機構と、この油路変更機構の前記潤滑油の前記供給態様を制御することによりバルブタイミングを制御する制御装置とを備える内燃機関の可変動弁装置において、前記油路変更機構の潤滑油の供給態様として少なくとも、前記進角室の潤滑油を保持しかつ前記遅角室の潤滑油を保持する保持モードを有し、前記油路変更機構の潤滑油の供給態様を前記保持モードに保持する時間を保持時間として、前記保持時間が所定時間以上のとき、前記油路変更機構の潤滑油の供給態様を前記保持モード以外の態様に変更することを要旨とする。保持モードのとき、可変動弁機構に潤滑油が供給されない。一方、可変動弁機構においては部品のクリアランスから内部の潤滑油が漏れる。このため、保持モードが所定時間以上維持されるとバルブタイミングが不安定となる。上記発明では、保持時間が所定時間以上となることが抑制される。このため、バルブタイミングが不安定となる状態が長期間にわたり継続されることが抑制される。また、この効果が油路変更機構の制御により得られるため、従来構造の可変動弁機構と比較して、可変動弁機構の構造が簡易なものとなる。図1~図9を参照して、本発明の一実施形態について説明する。図1に内燃機関の全体構成を示す。内燃機関1は、シリンダブロック11およびシリンダヘッド12およびオイルパン13を備える機関本体10と、シリンダヘッド12に設けられた可変動弁装置20と、機関本体10等に潤滑油を供給する潤滑装置50と、これら装置を統括的に制御する制御装置70とを備える。可変動弁装置20は、燃焼室14を開閉する吸気バルブ21および排気バルブ23と、これらバルブを押し下げる吸気カムシャフト22および排気カムシャフト24と、吸気バルブ21のバルブタイミングを変更するバルブタイミング可変機構30Bと、排気バルブ23のバルブタイミングを変更するバルブタイミング可変機構30Aとを備えている。排気側のバルブタイミング可変機構30Aには、排気バルブタイミングVTAを特定位相角に維持する位相固定機構40が設けられている。なお、以降の説明では、排気バルブ23のバルブタイミングを排気バルブタイミングVTAとし、吸気バルブ21のバルブタイミングを吸気バルブタイミングVTBとする。潤滑装置50は、オイルパン13の潤滑油を吐出するオイルポンプ52と、オイルポンプ52から吐出された潤滑油を内燃機関1の各部位に供給する潤滑油路51と、各種機構への潤滑油の供給態様を制御する3つのオイルコントロールバルブを備えている。第1のオイルコントロールバルブ53以下、第1OCV53は排気側のバルブタイミング可変機構30Aへの潤滑油の供給態様を制御する。第2のオイルコントロールバルブ54以下、第2OCV54は吸気側のバルブタイミング可変機構30Bへの潤滑油の供給態様を制御する。第3のオイルコントロールバルブ55以下、第3OCV55は位相固定機構40への潤滑油の供給態様を制御する。制御装置70は、内燃機関1を制御するための各種の演算処理等を行う電子制御装置71と、クランクポジションセンサ72および排気カムポジションセンサ73Aおよび吸気カムポジションセンサ73Bをはじめとする各種のセンサとを備えている。クランクポジションセンサ72は、クランクシャフト15の回転角度に応じた信号を電子制御装置71に出力する。排気カムポジションセンサ73Aは、排気カムシャフト24の回転角度に応じた信号を電子制御装置71に出力する。吸気カムポジションセンサ73Bは、吸気カムシャフト22の回転角度に応じた信号を電子制御装置71に出力する。電子制御装置71は、各種の制御に用いるためのパラメータとして次のものを算出する。すなわち、クランクポジションセンサ72からの出力信号に基づいて、クランクシャフト15の回転角度に相当する演算値以下、クランク角度信号CAを算出する。また、排気カムポジションセンサ73Aからの出力信号に基づいて、排気カムシャフト24の回転角度に相当する演算値以下、排気カム角度信号DAを算出する。吸気カムポジションセンサ73Bからの出力信号に基づいて、吸気カムシャフト22の回転角度に相当する演算値以下、吸気カム角度信号DBを算出する。クランク角度信号CAおよび排気カム角度信号DAに基づいて排気バルブタイミングVTAに相当する演算値以下、実位相角VTRを算出する。クランク角度信号CAおよび吸気カム角度信号DBに基づいて吸気バルブタイミングVTBに相当する演算値を算出する。電子制御装置71により行われる制御として、排気バルブタイミングVTAおよび吸気バルブタイミングVTBを変更するバルブタイミング制御が挙げられる。バルブタイミング制御では、機関運転状態に基づいて排気バルブタイミングVTAおよび吸気バルブタイミングVTBのそれぞれを独立して最も進角側のバルブタイミング以下、最進角VTmaxと最も遅角側のバルブタイミング以下、最遅角VTminとの間で変更する。図2を参照して、排気側のバルブタイミング可変機構30Aの構成について説明する。図中の矢印Xは排気カムシャフト24の回転方向Xを示している。なお、吸気側のバルブタイミング可変機構30Bの構成は排気側のバルブタイミング可変機構30Aの構成と同様であるため、説明を省略する。バルブタイミング可変機構30Aは、クランクシャフト15に同期して回転するハウジングロータ31と、排気カムシャフト24に同期して回転するベーンロータ35と、ベーンロータ35に回転方向Xに力を付与するアシストスプリング35Aと、ベーンロータ35をハウジングロータ31に対して固定する上記位相固定機構40とを備えている。ハウジングロータ31は、タイミングチェーンを介してクランクシャフト15に連結されたスプロケット33と、スプロケット33の内側に組みつけられてスプロケット33と一体的に回転するハウジング本体32と、ハウジング本体32に取り付けられるカバー34とを含めて構成されている。ハウジング本体32には、径方向においてハウジングロータ31の回転軸排気カムシャフト24に向けて突出する3つの区画壁31Aが設けられている。ベーンロータ35は、排気カムシャフト24の端部に固定されるとともにハウジング本体32内の空間に配置されている。ベーンロータ35には、ハウジング本体32の隣り合う区画壁31Aの間に向けて突出した3つのベーン36が設けられている。各ベーン36は、区画壁31Aの間に形成されているベーン収容室37を進角室38および遅角室39に区画する。進角室38は、ベーン収容室37内においてベーン36よりも排気カムシャフト24の回転方向Xの後方側に位置している。遅角室39は、ベーン収容室37内においてベーン36よりも排気カムシャフト24の回転方向Xの前方側に位置している。ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相は、ベーンロータ35の回転位相が回転方向Xの最も前方側にあるときの回転位相以下、最進角回転位相とベーンロータ35の回転位相が回転方向Xの最も後方側にあるときの回転位相以下、最遅角回転位相の間で変化する。最進角回転位相は、排気バルブタイミングVTAとしての最進角VTmaxに対応する。最遅角回転位相は、排気バルブタイミングVTAとしての最遅角VTminに対応する。アシストスプリング35Aは、最遅角回転位相から最進角回転位相にわたってハウジングロータ31に対してベーンロータ35を進角側に回転させる方向に力を付与する。この力の大きさは、バルブタイミング可変機構30Aに油圧が加わっていないとき、当該力によりベーンロータ35が最進角回転位相まで回転する大きさに設定されている。バルブタイミング可変機構30Aの動作について説明する。進角室38への潤滑油の供給および遅角室39からの潤滑油の排出により、進角室38が拡大するとともに遅角室39が縮小して、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して進角側すなわち回転方向Xに回転する。これにより、排気バルブタイミングVTAが進角側に変化する。進角室38からの潤滑油の排出および遅角室39への潤滑油の供給により、遅角室39が拡大するとともに進角室38が縮小して、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して遅角側すなわち回転方向Xとは反対方向に回転する。これにより、排気バルブタイミングVTAは遅角側に変化する。図3を参照して、第1OCV53の構造について説明する。なお、第2OCV54の構造は、第1OCV53の構造と同様であるので、その説明を省略する。第1OCV53は、複数のポートが設けられたスリーブ61と、このスリーブ61内で移動するスプール62とを備えている。スリーブ61には、進角室38に通じる油路に接続される進角ポート61Aと、遅角室39に通じる油路に接続される遅角ポート61Bとが形成されている。これらポートは、スリーブ61の軸方向に沿って、進角ポート61A、遅角ポート61Bの順に形成されている。また、スリーブ61には、上記の各ポートに加えて、潤滑油の供給油路に接続される供給ポート61Cと、進角室38から潤滑油を排出するための進角排出ポート61Dと、遅角室39から潤滑油を排出するための遅角排出ポート61Eとが形成されている。スプール62には、2つの弁体すなわち進角弁62Aおよび遅角弁62Bが設けられている。進角弁62Aは、進角ポート61Aに対応して設けられ、進角ポート61Aの開口面積を変更する。遅角弁62Bは、遅角ポート61Bに対応して設けられ、遅角ポート61Bの開口面積を変更する。次に、各弁体の寸法関係について説明する。なお、以降の説明では、各ポートおよび各弁体において、スプール62の移動方向と同方向の寸法を幅寸法とする。また進角ポート61Aから遅角ポート61Bに向かう方向を右方向とし、この逆方向を左方向とする。進角弁62Aの幅寸法は、進角ポート61Aの幅寸法よりも大きい。遅角弁62Bの幅寸法は、遅角ポート61Bの幅寸法よりも大きい。進角弁62Aの幅方向中間位置と遅角弁62Bの幅方向中間位置との間の距離DX1と、進角ポート61Aの幅方向中間位置と遅角ポート61Bの幅方向中間位置との間の距離DX2とを比べると、前者のほうが後者よりも大きい。次に、ポート付近における弁体とスリーブ61との接触部分以下、オーバラップについて説明する。進角ポート61A付近において進角弁62Aとスリーブ61とが接触する接触部分の幅方向の距離について、供給ポート61C側の幅方向距離を進角供給オーバラップLAxとし、進角排出ポート61D側の幅方向距離を進角排出オーバラップLAyとする。遅角ポート61B付近において遅角弁62Bとスリーブ61とが接触する接触部分の幅方向の距離について、供給ポート61C側の幅方向距離を遅角供給オーバラップLBxとし、遅角排出ポート61E側の幅方向距離を遅角排出オーバラップLByとする。図3に示すように、進角弁62Aと遅角弁62Bとの間の中間位置と、進角ポート61Aと遅角ポート61Bとの間の中間位置とを一致させる状態にスプール62をスリーブ61に対して配置したとき、上記オーバラップは次のような関係になる。進角供給オーバラップLAxは、進角排出オーバラップLAyよりも小さい。遅角供給オーバラップLBxは、遅角排出オーバラップLByよりも小さい。進角供給オーバラップLAxと遅角供給オーバラップLBxは等しい。進角排出オーバラップLAyと遅角排出オーバラップLByは等しい。すなわち、LAx=LBx<LAy=LByの関係が成立する。以上の構成により次の作用を奏する。進角弁62Aの右端と遅角弁62Bの右端との間の距離DRsは、進角ポート61Aの右端と遅角ポート61Bの右端との間の距離DRpよりも大きい。このことは、スプール62の移動により、遅角弁62Bの右端と遅角ポート61Bの右端が一致したとき、進角弁62Aの右端と進角ポート61Aに右端が一致せず、進角ポート61Aが開口し、進角ポート61Aと供給ポート61Cとが連通することを示す図4b参照。同様に、進角弁62Aの左端と遅角弁62Bの左端との間の距離DLsは、進角ポート61Aの左端と遅角ポート61Bの左端との間の距離DLpよりも大きい。このことは、スプール62の移動により、進角弁62Aの左端と進角ポート61Aの左端が一致したとき、遅角弁62Bの左端と遅角ポート61Bに左端が一致せず、遅角ポート61Bが開口し、遅角ポート61Bと供給ポート61Cとが連通することを示す図5a参照。次に、第1OCV53の潤滑油の供給態様を説明する。第1OCV53の動作モードは、進角モードMA、第1準保持モードMC1、保持モードMC、第2準保持モードMC2、遅角モードMBの5つのモードに区分される。進角モードMAは、進角室38に潤滑油を供給し、かつ遅角室39から潤滑油を排出する。ベーンロータ35はハウジングロータ31に対して進角側に回転する。すなわち、このモードは排気バルブタイミングVTAの進角に対応する。第1準保持モードMC1は、進角室38に潤滑油を供給し、かつ遅角ポート61Bを閉鎖する。このモードでは遅角室39が密閉状態にされているため、ベーンロータ35の回転位相はハウジングロータ31に対して維持される。すなわち、排気バルブタイミングVTAの維持に対応する。保持モードMCは、進角ポート61Aを閉鎖しかつ遅角ポート61Bを閉鎖する。ベーンロータ35とハウジングロータ31との間の回転位相は維持される。すなわち、このモードは排気バルブタイミングVTAの維持に対応する。第2準保持モードMC2は、遅角室39に潤滑油を供給し、かつ進角ポート61Aを閉鎖する。このモードでは進角室38が密閉状態にされているためベーンロータ35はハウジングロータ31に対して維持される。このモードは、排気バルブタイミングVTAの維持に対応する。遅角モードMBは、遅角室39に潤滑油を供給し、かつ進角室38から潤滑油を排出する。ベーンロータ35はハウジングロータ31に対して遅角側に回転する。すなわち、このモードは排気バルブタイミングVTAの遅角に対応する。図4および図5を参照して、スリーブ61に対するスプール62の移動と、第1OCV53の供給態様動作モードとの関係を説明する。なお、以降の説明では、進角ポート61Aと供給ポート61Cとが連通する第1連通状態における進角ポート61Aの開口面積を供給側の開口面積とする。進角ポート61Aと進角排出ポート61Dとが連通する第2連通状態における進角ポート61Aの開口面積を排出側の開口面積とする。遅角ポート61Bと供給ポート61Cとが連通する第3連通状態における遅角ポート61Bの開口面積を供給側の開口面積とする。遅角ポート61Bと遅角排出ポート61Eとが連通する第4連通状態における遅角ポート61Bの開口面積を排出側の開口面積とする。スプール62は、第1OCV53に入力されるデューティに応じて軸方向に移動する。デューティが大きい値になるにつれてスプール62は進角ポート61Aから遅角ポート61Bの方向に向けて移動する。スプール62が最も進角ポート61A側に移動したときの位置を最左位置とする。最左位置からスプール62が右方向に移動して、遅角弁62Bの右端と遅角ポート61Bの右端とが一致したときの位置を第1中間位置とする。更に、スプール62が右方向に移動して、進角弁62Aの右端と進角ポート61Aの右端とが一致したときの位置を第2中間位置とする。更に、スプール62が右方向に移動して、遅角弁62Bの左端と遅角ポート61Bの左端とが一致したときの位置を第3中間位置とする。更に、スプール62が右方向に移動して、進角弁62Aの左端と進角ポート61Aの左端とが一致したときの位置を第4中間位置とする。更に、スプール62が右方向に移動して、最も進角ポート61A側に移動したときの位置を最右位置とする。図4aは、スリーブ61に対してスプール62が第1位置にあるときを示す。第1位置は、最左位置と第1中間位置との間の範囲を示す。第1位置は進角モードMAに対応する。このとき、進角ポート61Aの供給側の開口面積が0よりも大きく、かつ遅角ポート61Bの排出側の開口面積が0よりも大きい。こうしたポート同士の連通状態により、潤滑油が進角室38に供給されるとともに遅角室39の潤滑油が排出される。図4bは、スリーブ61に対してスプール62が第2位置にあるときを示す。第2位置は、第1中間位置と第2中間位置との間の範囲を示す。第2位置は第1準保持モードMC1に対応する。このとき、進角ポート61Aの供給側の開口面積が0よりも大きく、かつ遅角ポート61Bの開口面積が0となる。こうしたポート同士の連通状態により、潤滑油が進角室38に供給される一方、遅角室39が密閉される。図4cは、スリーブ61に対してスプール62が第3位置にあるときを示す。第3位置は、第2中間位置と第3中間位置との間の範囲を示す。第3位置は保持モードMCに対応する。このとき、進角ポート61Aの開口面積が0、かつ遅角ポート61Bの開口面積が0となる。こうしたポート同士の連通状態により、進角室38および遅角室39がともに密閉される。図5aは、スリーブ61に対してスプール62が第4位置にあるときを示す。第4位置は、第3中間位置と第4中間位置との間の範囲を示す。第4位置は第2準保持モードMC2に対応する。このとき、遅角ポート61Bの供給側の開口面積が0よりも大きく、かつ進角ポート61Aの開口面積が0となる。こうしたポート同士の連通状態により、潤滑油が遅角室39に供給される一方、進角室38が密閉される。図5bは、スリーブ61に対してスプール62が第5位置にあるときを示す。第5位置は、第4中間位置と最右位置との間の範囲を示す。第5位置は遅角モードMBに対応する。このとき、遅角ポート61Bの供給側の開口面積が0よりも大きく、かつ進角ポート61Aの排出側の開口面積が0よりも大きい。こうしたポート同士の連通状態により、潤滑油が遅角室39に供給されるとともに進角室38の潤滑油が排出される。次に、第1準保持モードMC1と第1OCV53の構造との関係を説明する。上記したように、第1OCV53は、寸法上、距離DRsは距離DRpよりも大きい。この構成により、遅角弁62Bに右端と遅角ポート61Bの右端が一致したとき、進角弁62Aの右端と進角ポート61Aに右端が一致せず、進角ポート61Aが供給側に開口する。すなわち、第1準保持モードMC1が構成される。第2準保持モードMC2と第1OCV53の構造との関係を説明する。上記したように、第1OCV53は、寸法上、距離DLsは距離DLpよりも大きい。この構成により、進角弁62Aに左端と進角ポート61Aの左端が一致したとき、遅角弁62Bの左端と遅角ポート61Bに左端が一致せず、遅角ポート61Bが供給側に開口する。すなわち、第2準保持モードMC2が構成される。図6を参照して、デューティと、進角ポート61Aおよび遅角ポート61Bの開口面積と、排気バルブタイミングVTAの変位速度との関係を説明する。なお、デューティと排気バルブタイミングVTAの変位速度との関係は、潤滑油の温度、油圧、オイルポンプ52からの潤滑油の供給油量、バルブタイミング可変機構30A内の各摺動部品のフリクションの大きさ等により、変化する。デューティがとり得る値の設定範囲は、第1OCV53の構造と関係付けられて進角帯ARaと、進角準不感帯ARHと、中間不感帯ARMと、遅角準不感帯ARLと、遅角帯ARbとの5つの領域に区分される。進角帯ARaは、進角モードMAすなわち第1位置に対応する。進角準不感帯ARHは、第1準保持モードMC1すなわち第2位置に対応する。中間不感帯ARMは、保持モードMCすなわち第3位置に対応する。遅角準不感帯ARLは、第2準保持モードMC2すなわち第4位置に対応する。遅角帯ARbは、遅角モードMBすなわち第5位置に対応する。a図6bに示すようにデューティが進角帯ARaの値をとるとき、第1OCV53は進角モードMAで動作する。進角ポート61Aの供給側の開口面積は遅角ポート61Bの排出側の開口面積よりも常に大きい。そして、デューティが小さくなるにつれて進角ポート61Aの供給側の開口面積および遅角ポート61Bの排出側の開口面積が大きくなる。図6aに示すようにデューティが小さくなるにつれて進角側への排気バルブタイミングVTAの変位速度が大きくなる。b図6bに示すようにデューティが進角準不感帯ARHの値をとるとき、第1OCV53は第1準保持モードMC1で動作する。進角ポート61Aは供給側に開口し、遅角ポート61Bの開口面積は0である。そして、デューティが大きくなるにつれて進角ポート61Aの供給側の開口面積が小さくなる。図6aに示すようにデューティが変わっても排気バルブタイミングVTAの変位速度は殆ど0である。c図6bに示すようにデューティが中間不感帯ARMの値をとるとき、第1OCV53は保持モードMCで動作する。進角ポート61Aは進角弁62Aにより閉鎖され、かつ遅角ポート61Bは遅角弁62Bにより閉鎖されているため、進角ポート61Aの供給側および排出側の開口面積、ならびに遅角ポート61Bの供給側および排出側の開口面積はいずれも0である。図6aに示すようにデューティが変わっても排気バルブタイミングVTAの変位速度は殆ど0である。d図6bに示すようにデューティが遅角準不感帯ARLの値をとるとき、第1OCV53は第2準保持モードMC2で動作する。遅角ポート61Bは供給側に開口し、進角ポート61Aの開口面積は0である。そして、デューティが小さくなるにつれて遅角ポート61Bの供給側の開口面積が小さくなる。図6aに示すようにデューティが変わっても排気バルブタイミングVTAの変位速度は殆ど0である。e図6bに示すようにデューティが遅角帯ARbの値をとるとき、第1OCV53は遅角モードMBで動作する。遅角ポート61Bの供給側の開口面積は進角ポート61Aの排出側の開口面積よりも常に大きい。そして、デューティが大きくなるにつれて遅角ポート61Bの供給側の開口面積および進角ポート61Aの排出側の開口面積が大きくなる。図6aに示すようにデューティが大きくなるにつれて遅角側への排気バルブタイミングVTAの変位速度が大きくなる。デューティが進角準不感帯ARHの値をとるとき、変位速度SPの殆ど0となる理由は次のとおりである。すなわち、デューティが進角準不感帯ARHであるとき、第1OCV53は第1準保持モードMC1で駆動する。第1準保持モードMC1では進角室38に潤滑油が供給されている一方で遅角室39が密閉されて進角室38の潤滑油が保持されるため、ベーンロータ35の回転が抑制される。デューティが遅角準不感帯ARLの値をとるとき、変位速度SPの殆ど0となる理由も同様である。次に、バルブタイミング制御について説明する。バルブタイミング制御は、排気バルブタイミングVTAを目標バルブタイミング以下、目標位相角VTTに変更する。吸気バルブタイミングVTBについても同様の制御を行うため、排気バルブタイミングVTAの制御についてのみ説明する。バルブタイミング制御には、当該制御時の実位相角VTRを目標位相角VTTに収束させるフィードバック制御と、保持デューティを学習する学習制御以下、保持ディーティ学習制御と、排気バルブタイミングVTAの変動を抑制する抑制処理以下、変動抑制制御とが含まれる。なお、保持デューティは、排気バルブタイミングVTAを所定値に維持するデューティを示す。排気バルブタイミングVTAの変動は、進角室38または遅角室39内の潤滑油の抜けに伴って生じるベーンロータ35の回転位相の変動、すなわち排気バルブタイミングVTAが進角側および遅角側に変動することを示す。フィードバック制御について説明する。制御装置70は、内燃機関1の運転状態および機関負荷状態に基づいて同状態に適した目標位相角VTTを算出する。一方、クランク角度信号CAおよび排気カム角度信号DAに基づいて当該処理時での実位相角VTRを算出する。これらの値は演算周期毎に更新される。次に、目標位相角VTTと実位相角VTRとの位相差VTDを求め、位相差VTDに対応するデューティを算出する。具体的には、デューティは、PゲインパラメータとDゲインパラメータを用いる次の1式により算出される。デューティ=保持デューティP×位相差D×位相差の変化量1位相差VTD=目標位相角VTT-実位相角VTRPはPゲインパラメータを示し、水温と内燃機関1の回転速度とPとの関係を示すマップに基づいて与えられる。DはDゲインパラメータを示し、水温と内燃機関1の回転速度とDとの関係を示すマップに基づいて与えられる。フィードバック制御によれば、実位相角VTRと目標位相角VTTとの間の位相差が大きいとき、デューティを保持デューティから離れた値に設定する。このとき、排気バルブタイミングVTAの変位速度は大きい。一方、実位相角VTRと目標位相角VTTとの間の位相差が小さいとき、デューティを保持デューティに近い値に設定する。このとき、排気バルブタイミングVTAの変位速度は小さい。すなわち、実位相角VTRが目標位相角VTTに近づくにつれて、排気バルブタイミングVTAの変位速度を小さくし、実位相角VTRを目標位相角VTTに収束させる。図7を参照して、バルブタイミング制御処理の手順を説明する。なお同処理は、電子制御装置71により所定の演算周期毎に繰り返し実行される。ステップS110において、目標位相角VTTと実位相角VTRとの位相差VTDの絶対値が許容値HAよりも大きい否かを判定する。すなわち、実位相角VTRが目標位相角VTTに収束しているか否かを判定する。位相差VTDの絶対値が許容値HA以下であるとき、ステップS120において保持デューティを記憶し、更にステップS130において変動抑制処理を実行する。そして、ステップS140において当該デューティに基づいて第1OCV53を駆動する。一方、位相差VTDの絶対値が許容値HAよりも大きいとき、ステップS150において上記に示したフィードバック制御によりデューティを算出する。そして、ステップS140において当該デューティに基づいてOCV制御する。次に、保持デューティ学習制御について説明する。保持デューティは、機関状態、例えば潤滑油の油温、内燃機関1の回転速度等により変化する。これは、機関状態により潤滑油の粘性、バルブタイミング可変機構30Aの部材間のフリクション等の変化に伴いハウジングロータ31に対してベーンロータ35を所定回転位相に維持するために要する力の大きさが変わるためである。このため、機関運転時において周期的に保持デューティが学習される。保持デューティ学習制御では次のように保持デューティを学習する。バルブタイミング制御において、目標位相角VTTと実位相角VTRとの差である位相差VTDの絶対値が許容値HA以下となったときステップS110の否定判定、当該判定に係るデューティを保持デューティとして記憶する。すなわち、排気バルブタイミングVTAが特定の位相角に維持されるときのデューティを、保持デューティとして、記憶する。次に、変動抑制制御処理について説明する。変動抑制制御処理は、排気バルブタイミングVTAの変動を抑制するために実行される。まず、排気バルブタイミングVTAの変動の発生の要因について説明する。従来、バルブタイミング制御処理においては、目標位相角VTTと実位相角VTRとの位相差VTDが許容値HA以内となり、実位相角VTRが目標位相角VTTに収束した旨判定するとき、当該デューティを保持デューティとして記憶するとともに当該保持デューティに基づいて第1OCV53を駆動する。これにより、排気バルブタイミングVTAを目標位相角VTTに維持する。しかし、保持デューティは、排気カムシャフト24と排気バルブ23との間の摩擦力以下、カムフリクション、アシストスプリング35Aの進角方向への力の大きさ等のパラメータの関係により変動する。上記カムフリクションは、排気バルブタイミングVTAを遅角させる方向に作用する。アシストスプリング35Aの力は排気バルブタイミングVTAを進角させる方向に作用する。すなわち、カムフリクションの力の方向とアシストスプリング35Aの力の方向とは相反する方向に作用する。更に、カムフリクションは潤滑油の粘度、温度、内燃機関1の回転速度等のパラメータにより変動する。このため、これら各パラメータが所定値になることにより、カムフリクションの力とアシストスプリング35Aの力とが均衡することがある。このような場合、ベーンロータ35を所定方向への回転力を付与することなく、ハウジングロータ31に対しベーンロータ35を所定回転位相に維持される状態が生じる。すなわち、このような条件が成立するときは、保持デューティ学習の結果、保持デューティは中間不感帯ARM内の値となる。しかし、このような保持デューティで排気バルブタイミングVTAを維持する期間が長くなるとき、排気バルブタイミングVTAが変動する。すなわち、保持デューティが中間不感帯ARM内の値をとるとき進角室38および遅角室39へは潤滑油が供給されない。一方、進角室38および遅角室39には隙間が存在するため、進角室38および遅角室39から潤滑油が徐々に抜け、進角室38内および遅角室39内に空気が含まれるようになる。すると、ハウジングロータ31に対してベーンロータ35を保持していた潤滑油が不足するようになるため、ハウジングロータ31に対してベーンロータ35が進角方向または遅角方向に回転する。すなわち、排気バルブタイミングVTAが所定の位相角に維持されず、変動する。排気バルブタイミングVTAの変動は、燃焼制御の精度を低下させるため、これを回避することが好ましい。そこで、排気バルブタイミングVTAの変動を抑制するために変動抑制処理制御を実行する。図8を参照して、変動抑制処理について説明する。ステップS210において、上記バルブタイミング制御において保持デューティを記憶したときステップS120、当該保持デューティが中間不感帯ARM内にあるか否か判定する。そして、保持デューティが中間不感帯ARM内にない旨判定されたときは、当該処理を終了する。すなわち、演算処理時の保持デューティを用いて第1OCV53を駆動し、排気バルブタイミングVTAを維持する。一方、保持デューティが中間不感帯ARM内にある旨判定されたとき、次のステップに移行する。ステップS220においては、保持デューティに代えて、デューティを進角準不感帯ARH内の特定値に設定する。この特定値としては、例えば、進角準不感帯ARH内の中間値とされる。これにより、進角室38内に潤滑油が供給されるため、進角室38内の潤滑油が少なくなることが抑制される。また、遅角ポート61Bが閉鎖されているため、進角室38内の潤滑油の供給にともなうベーンロータ35の回転が抑制される。すなわち、排気バルブタイミングVTAを維持した状態で、排気バルブタイミングVTAの変動を抑制することができる。なお、保持デューティの値は変更されないため、フィードバック制御におけるデューティの算出時においては、保持デューティ学習により記憶された保持デューティを用いて、第1OCV53を駆動するためのデューティが算出される。図9を参照して、バルブタイミング制御において目標位相角VTTが変更されたときの実位相角VTRおよびデューティの推移の一例について説明する。時刻t0、すなわち排気バルブタイミングVTAが目標位相角VTTに収束している状態を示す。このとき、第1OCV53に入力されるデューティは保持デューティとされている。保持デューティは進角準不感帯ARH内にある。時刻t1、すなわち機関運転状態に応じて目標位相角VTTが変更される。例えば、目標位相角VTTが、同処理時の実位相角VTRよりも進角側に値に設定される。このとき、デューティは、処理時のデューティよりも小さい値、すなわち進角帯ARa内の所定値に設定される。そして、フィードバック制御により、実位相角VTRが目標位相角VTTに近づくにつれてデューティは保持デューティに近い値に設定される。時刻t2、すなわち、目標位相角VTTと実位相角VTRとの差である位相差VTDの絶対値が許容値HA以下となる。このとき、実位相角VTRが目標位相角VTTに収束している旨判定し、当該判定時のデューティを保持デューティとして記憶するステップS120。そして、保持デューティが中間不感帯ARM内にあるか否かを判定する。本例では、保持デューティが中間不感帯ARM内にある。このため、当該保持デューティに代えて、進角準不感帯ARHの中間値を第1OCV53を制御するためのデューティとして用いる。すなわち、デューティとしての当該中間値に基づいて第1OCV53を駆動する。以下、従来の制御と比較して、本実施形態の制御について説明する。従来では、時刻t2において、目標位相角VTTと実位相角VTRとの差である位相差VTDの絶対値が許容値HA以下となったとき、当該当該判定時のデューティを保持デューティとして記憶するとともに、当該保持デューティを用いて第1OCV53を駆動する。すると、保持デューティは中間不感帯ARM内にあることにより進角室38および遅角室39には潤滑油が供給されないため、進角室38および遅角室39から潤滑油を徐々に抜け、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して進角方向および遅角方向に回転する。すなわち、図9cの破線にしめすように、排気バルブタイミングVTAが変動する。一方、本実施形態では、上記に示したように当該保持デューティに代えて進角準不感帯ARHの中間値を保持デューティとする。このため、進角室38に潤滑油が供給されるため、少なくとの進角室38の潤滑油が少なくなることが抑制される。また、遅角室39は密閉状態にしているため、進角室38に潤滑油を供給することに基づいてベーンロータ35がハウジングロータ31に対して進角側に回転することが抑制される。本実施形態よれば以下の効果を奏することができる。1本実施形態では、保持時間が所定時間以上のとき、第1OCV53油路変更機構の潤滑油の供給態様を保持モードMC以外の態様に変更する。なお、保持時間とは、第1OCV53の潤滑油の供給態様を保持モードMCに保持する期間を示す。すなわち、本実施形態では、デューティが中間不感帯ARM内の値をとる時期からから新たな保持デューティが記憶される時期までの期間が保持時間に相当する。保持モードMCのとき、バルブタイミング可変機構30A可変動弁機構に潤滑油が供給されない。一方、バルブタイミング可変機構30Aにおいては部品のクリアランスから内部の潤滑油が漏れる。このため、保持モードMCが所定時間以上維持されると排気バルブタイミングVTAが不安定となる。しかし、従来では、排気バルブタイミングVTAの変更指令がない限り第1OCV53を保持モードMCで駆動するため、保持モードMCにある期間保持時間が所定時間以上に維持される場合があった。この点、上記構成では、上記保持時間が所定時間以上となることが抑制される。このため、排気バルブタイミングVTAが不安定となる状態が長期間にわたり継続されることが抑制される。また、この効果が第1OCV53の制御により得られるため、従来構造のバルブタイミング可変機構30Aと比較して、バルブタイミング可変機構30Aの構造が簡易なものとなる。2本実施形態では、バルブタイミング制御において排気バルブタイミングVTAを維持するとき、保持モードMCによる制御に代えて、第1準保持モードMC1により第1OCV53を駆動する。第1準保持モードMC1では、進角室38に潤滑油を供給するため、進角室38からの潤滑油の抜け分を補充することができる。これにより、進角室38の潤滑油が少なくなることに起因して発生するベーンロータ35の回転位相の変動を抑制することができる。更に、遅角室39の潤滑油を保持するため、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が所定回転位相からずれることを抑制することができる。すなわち、上記構成によれば、排気バルブタイミングVTAを所定位相角に維持した状態で、排気バルブタイミングVTAが変動することを抑制することができる。3本実施形態では、保持デューティが保持モードMCに対応する値に設定されている場合において、排気バルブタイミングVTAを維持する旨指令があるとき、デューティを第1準保持モードMC1に対応する値に設定する。従来の可変動弁装置20では、排気バルブタイミングVTAを所定位相角に維持する旨指令があるとき、第1OCV53のデューティを保持デューティに設定して潤滑油の供給態様を制御する。しかし、保持デューティが保持モードMCに対応する値に設定されている場合、進角室38および遅角室39に潤滑油が供給されないことによりバルブタイミング可変機構30A内の潤滑油が徐々に少なる。このため、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が変動するようになり、排気バルブタイミングVTAが進角側および遅角側に変動する。この点、上記構成では、排気バルブタイミングVTAを所定位相角に維持する旨指令があるとき、保持デューティが保持モードMCに対応する値に設定されている場合に次の処理をする。すなわち、第1OCV53を駆動するためのデューティを保持デューティに設定することに代えて、第1OCV53のデューティを第1準保持モードMC1に対応する値すなわち進角準不感帯ARH内の値に設定する。これにより、バルブタイミング可変機構30A内に潤滑油を供給し続けられるため、バルブタイミング可変機構30A内の潤滑油が徐々に少なることが抑制される。そして、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が変動すること、すなわち排気バルブタイミングVTAが進角側および遅角側に変動することが抑制される。4本実施形態では、上記1~3の構成をアシストスプリング35A全範囲アシスト機構が設けられているバルブタイミング可変機構30Aに適用している。吸気側のバルブタイミング可変機構30Bでは、吸気バルブ21のカムフリクションに起因してベーンロータ35の回転方向に対して反対方向に力以下、遅角力に加わるため、ハウジングロータ31に対してベーンロータ35が遅角側に回転する傾向にある。このため、吸気バルブタイミングVTBを維持するとき、上記遅角力を打ち消すように進角側に力を付与する必要があるため、吸気バルブタイミングVTBを維持するときでも、デューティが、進角室38に潤滑油を供給する供給態様に対応する値に設定されることが多い。このようなことから、バルブタイミング可変機構30B内の潤滑油が少なくなること、すなわちハウジングロータ31に対するベーンロータ35の変動が大きくなることの発生頻度は高くない。一方、排気側のバルブタイミング可変機構30Aには、内燃機関1の停止時に、ハウジングロータ31に対してベーンロータ35を最進角回転位相に配置したいという要求から、ベーンロータ35を進角側に回転するように力を付与するアシストスプリング35Aが設けられている。この種のバルブタイミング可変機構30Aでは、排気バルブ23のカムフリクションに起因するベーンロータ35の遅角側への回転力と、アシストスプリング35Aの力とが均衡する場合がある。この場合、排気バルブタイミングVTAを維持するとき、上記のように遅角力を打ち消すように進角側に力を付与する必要もないため、デューティは保持モードMCに対応する値中間不感帯ARM内の値をとる。このようなことから、バルブタイミング可変機構30A内の潤滑油が少なくなり、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が変動する。この点、上記構成では、アシストスプリング35Aを有するバルブタイミング可変機構30Aに対し、排気バルブタイミングVTAの制御における保持モードMCの制御期間に制限を加えている。具体的には、保持デューティが中間不感帯ARM内に設定されるとき、デューティを進角準不感帯ARH内の値に設定する。このため、バルブタイミング可変機構30A内の潤滑油が少なくなるに起因してハウジングロータ31に対するベーンロータ35の変動が大きくなることを抑制することができる。その他の実施形態なお、本発明の実施態様は上記実施形態にて例示した態様に限られるものではなく、これを例えば以下に示すように変更して実施することもできる。また以下の各変形例は、上記実施形態についてのみ適用されるものではなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施することもできる。上記実施形態では、ステップS220においては、保持デューティに代えて、デューティを進角準不感帯ARH内の特定値に設定するが、保持デューティに代えて用いる値は、これに限定されない。例えば、遅角準不感帯ARL内の特定値を用いることができる。すなわち、保持デューティに代えて用いる値は、進角準不感帯ARHまたは遅角準不感帯ARLの範囲内において設定することができる。また、保持デューティに代えて用いる値として、進角帯ARaおよび遅角帯ARbの値を用いてもよい。ただし、この場合は、排気バルブタイミングVTAが変化することを考慮する。上記実施形態では、ステップS220においては、保持デューティに代えて、デューティを進角準不感帯ARH内の特定値に設定する。そして、学習した保持デューティは、フィードバック制御のために変更しないで維持する。一方、このような制御に代えて、学習した保持デューティ自体を変更して、変更後の保持デューティを用いて第1OCV53を駆動してもよい。この場合は、保持デューティ自体を変更する処理を行うため、フィードバック制御においては学習した保持デューティと異なるデューディを用いることになる。しかし、フィードバック制御では、周期的に行われる演算において位相差VTDに基づくフィードバックが加わるため、これに起因してバルブタイミング制御が困難になることは少ないと考えられる。このため、当該保持デューティの変更が許容される。そして、このような変動抑制制御によっても上記1~4に準じた効果を奏する。排気バルブタイミングVTAの変動を抑制する制御態様として、次の変形例が挙げられる。a保持デューティが中間不感帯ARM内にある旨判定し、その後一定期間にわたって当該保持デューティを用いて第1OCV53を制御する。そして、一定期間後、当該保持デューティに代えて、デューティを進角準不感帯ARHまたは遅角準不感帯ARL内の値に設定して第1OCV53を制御する。すなわち、保持デューティが中間不感帯ARM内にある旨判定されるとき、保持デューティを用いる時間保持時間を制限する。bフィードバック制御により、デューティが中間不感帯ARM内の値に設定されたとき、デューティを進角準不感帯ARHまたは遅角準不感帯ARL内の値に設定する。すなわち、排気バルブタイミングVTAを所定角に維持するとき以外の期間においても、中間不感帯ARM内の値を用いて第1OCV53を制御することがないようにする。c第1OCV53を制御するデューティとして、保持デューティに代えて進角準不感帯ARHまたは遅角準不感帯ARLの値を用いるための条件を設定する。例えば、保持デューティに代えて進角準不感帯ARHまたは遅角準不感帯ARLの値を用いる制御を、水温または内燃機関1の回転速度等により制限する。すなわち、排気バルブタイミングVTAの変動が発生する要因としては、潤滑油の油温、油圧、粘性等が関係する。このため、排気バルブタイミングVTAの変動が発生し易い条件を、これらのパラメータに関連する水温および内燃機関1の回転速度に関係付けて定める。そして、この条件が成立するとき、すなわち排気バルブタイミングVTAの変動が生じやすいとき、保持デューティを変更する。以上のa~cの制御によっても、中間不感帯ARM内のデューティでバルブタイミング可変機構30Aを制御する頻度が少なくなるため、以上の制御により上記1~4に準じた効果を奏する。上記実施形態では、最遅角回転位相から最進角回転位相にわたってベーンロータ35を進角側に回転させる力を付与するアシストスプリング35Aを有するバルブタイミング可変機構30Aに対して本発明を適用しているが、本発明の適用は、この種のアシストスプリング35Aを有するバルブタイミング可変機構のみに限定されない。例えば、排気側のバルブタイミング可変機構30Aだけでなく、吸気側のバルブタイミング可変機構30Bにも本発明を適用することもできる。また、ベーンロータ35の回転範囲の一部分にのみ進角側に回転させる力を付与するアシストスプリング35A部分アシスト機構を有するバルブタイミング可変機構30Aに対しても本発明を適用することもできる。例えば、中間角回転位相から最遅角回転位相までの範囲にわたって進角側に力を付与するアシストスプリング35Aを有する吸気側のバルブタイミング可変機構30Bについて、本発明を適用することができる。なお、上記中間角は、最進角VTmaxと最遅角VTminとの間のバルブタイミングを示し、上記中間角回転位相は、中間角に対応する回転位相を示す。また、アシストスプリング35Aを備えていないバルブタイミング可変機構に対しても本発明を適用することができる。いずれの構成でも上記1~4に準じた効果を奏する。上記実施形態では、保持デューティ学習制御を備えた可変動弁装置20に対して本発明を適用しているが、保持デューティ学習制御を実行しない可変動弁装置20に対しても本発明を適用することができる。上記実施形態では、排気バルブタイミングVTAを特定位相角に維持する位相固定機構40を有するバルブタイミング可変機構30Aについて本発明を適用しているが、当該位相固定機構40のないバルブタイミング可変機構30Aについて本発明を適用することもできる。