流体を取り扱い、加熱し、送達するための装置であって、予熱器を備える予熱ゾーンと、前記予熱ゾーンと流体接続している拡張ゾーンと、前記拡張ゾーンと流体接続し、下流軸、横方向範囲、及び三次範囲を備える拡張後ゾーンと、を備え、前記拡張後ゾーンが、前記拡張後ゾーンの前記横方向範囲の少なくとも一部にわたって総じて延在する複数のトリム加熱器と、少なくとも1つの流体流動分布シートと、出口と、を更に備える、装置。前記複数のトリム加熱器が、前記拡張後ゾーンの前記横方向範囲にわたって総じて延在する、請求項1に記載の装置。前記トリム加熱器が、電気抵抗加熱器を備える、請求項1に記載の装置。前記予熱器が、予熱流体から前記流体へ熱エネルギーを交換することによって、前記流体を加熱するように構成される熱交換器を備える、請求項3に記載の装置。前記少なくとも1つの流体流動分布シートが、前記複数のトリム加熱器の下流に位置付けられる、請求項1に記載の装置。前記流体流動分布シートが、約30~約70の開口面積率を提供し、約0.06インチ1.5mm~約0.40インチ10mmの平均寸法を有する、穿孔を含む穿孔シートを備える、請求項1に記載の装置。前記拡張後ゾーンの前記下流軸に沿って直列に配置される少なくとも2つの流体流動分布シートを備える、請求項1に記載の装置。前記拡張後ゾーンの前記下流軸に沿って直列に配置される少なくとも3つの流体流動分布シートを備える、請求項1に記載の装置。前記少なくとも3つの流体流動分布シートが、前記拡張後ゾーンの前記三次範囲以上の距離だけ、前記拡張後ゾーンの前記下流軸に沿って離間する、請求項8に記載の装置。前記出口が、前記拡張後ゾーンの前記三次範囲を超える距離だけ、前記出口に最も接近する前記流体流動分布シートから下流に離間する、請求項1に記載の装置。前記出口が、作用面を備え、前記拡張後ゾーンが、前記拡張後ゾーンの前記横方向範囲にわたって離間し、前記拡張後ゾーンの前記三次範囲の約30を超える、前記出口の前記作用面から上流の距離に位置付けられる複数の温度センサを備え、各温度センサの温度検知先端部が、前記流体内に突出している、請求項1に記載の装置。前記拡張ゾーンが、少なくとも3.5の横方向拡張率と、少なくとも4.0の三次収縮率と、を備える、請求項1に記載の装置。前記拡張ゾーンが、少なくとも5.0の横方向拡張率と、少なくとも5.0の三次収縮率と、を備える、請求項1に記載の装置。前記拡張ゾーンが、少なくとも15度の横方向拡張角度を備える、請求項1に記載の装置。少なくとも前記拡張後ゾーンが、前記拡張後ゾーンの少なくとも一部を包囲する断熱材を備える、請求項1に記載の装置。前記出口が、少なくとも35:1の縦横比を有する作用面を備える、請求項1に記載の装置。前記装置が、前記出口から流体透過性の移動する基材の反対側に位置するように構成される流体吸引装置を更に備え、前記流体吸引装置が、前記基材の横方向幅と少なくとも同じ幅の横方向幅を有する、請求項1に記載の装置。前記拡張後ゾーンが、横方向に配向されたヒンジを備える、請求項1に記載の装置。移動する流体透過性基材を通じて加熱流体を通過させる方法であって、流体を予熱することと、拡張ゾーンを通じて予熱流体を通過させることと、拡張後ゾーンを通じて前記予熱流体を通過させることと、前記拡張後ゾーン内の複数のトリム加熱器のうちの少なくとも1つに対して前記予熱流体の少なくとも一部をさらすことと、前記拡張後ゾーン内の少なくとも1つの流体流動分布シートを通じて前記予熱流体の少なくとも一部を通過させることと、前記拡張後ゾーンの出口を通じて、前記移動する流体透過性基材上に前記予熱流体を通過させ、前記基材を通じてそれを通過させることと、前記出口から前記基材の反対側に位置する流体吸引装置によって、前記基材を通過した前記流体の少なくとも一部を捕捉し、除去することと、を含む、方法。前記移動する流体透過性基材が、単一成分有機高分子ファイバを含む単一成分融解紡糸繊維状マットである、請求項19に記載の方法。前記拡張後ゾーンが、前記トリム加熱器から下流に複数の温度センサを備え、前記温度センサによって監視される前記流体の温度測定値が、前記トリム加熱器に供給される電力を制御するために使用される、請求項19に記載の方法。前記トリム加熱器が、前記拡張後ゾーンの横方向範囲にわたって総じて延在し、前記温度センサが、前記拡張後ゾーンの前記横方向にわたって離間し、各トリム加熱器に供給される前記電力が、そのトリム加熱器の概して下流で、そのトリム加熱器と横方向に整合する、温度センサによって報告される流体温度に基づいて制御される、請求項21に記載の方法。前記トリム加熱器が、約摂氏3度未満の温度増分によって、前記予熱流体を追加的に加熱する、請求項19に記載の方法。本明細書は、加熱流体を送達するための装置及び方法を開示する。装置は、少なくとも予熱ゾーンと、拡張ゾーンと、複数のトリム加熱器、少なくとも1つの流体流動分布シート、及び出口を備える拡張後ゾーンと、を備える。そして、一態様では、明細書は、流体を取り扱い、加熱し、送達するための装置であって、予熱器を備える予熱ゾーンと、予熱ゾーンに流体接続している拡張ゾーンと、拡張ゾーンに流体接続し、下流軸及び横方向範囲及び三次範囲を備える拡張後ゾーンであって、拡張後ゾーンの横方向範囲の少なくとも一部にわたって総じて延在する複数のトリム加熱器、少なくとも1つの流体流動分布シート、及び出口を更に備える、拡張後ゾーンと、を備える、装置を開示する。そして、別の態様では、本明細書は、移動する流体透過性基材を通じて加熱流体を通過させる方法であって、流体を予熱することと、拡張ゾーンを通じて予熱流体を通過させることと、拡張後ゾーン内の複数のトリム加熱器のうちの少なくとも1つに対して前記予熱流体の少なくとも一部をさらすことと、拡張後ゾーン内の少なくとも1つの流体流動分布シートを通じて予熱流体の少なくとも一部を通過させることと、拡張後ゾーンの出口を通じて、移動する流体透過性基材上に予熱流体を通過させ、前記基材を通じてそれを通過させることと、出口から基材の反対側に位置する流体吸引装置によって、基材を通過した流体の少なくとも一部を捕捉し、除去することと、を含む方法を開示する。本発明のこれら及び他の態様は、以下の発明を実施するための形態から明らかになるであろう。しかし、決して、上記概要は、請求された主題に関する限定として解釈されるべきでなく、主題は、係属中に補正することができる添付の特許請求の範囲によってのみ規定される。様々な図面における類似参照番号は類似要素を表す。いくつかの要素は、同一又は等価の複数で提示されることが可能であり、つまり1つのみ又はそれ以上の代表的要素が参照番号で示されることが可能な場合であっても、このような参照番号は、そのような同一要素の全てに適用されると理解されたい。特に指定されない限り、本文献における全ての図面及び図は、一定の縮尺ではなく、本発明の異なる実施形態を例示する目的で選択される。特に、様々な構成要素の寸法は、指示のない限り、例示的な用語としてのみ記述され、様々な構成要素の寸法間の関係は、図面から推測されるべきではない。最上部、底部、上側、下側、下、上、前、後ろ、外側に、内側に、上に、下に、並びに第1及び第2などの用語が本開示中で使用され得るが、特に記載のない限りこれらの用語は相対的な意味においてのみ使用されることを理解すべきである。図1の側面透視図及び図2の側面図に示されるのは、加熱流体を送達するために使用されてもよい、例示の装置1である。装置1は、少なくとも大壁によって画定され、本明細書に開示されるように相互に流体接続している、いくつかのゾーンユニットを備える、流体加熱及び取り扱い装置である。装置1の多様なゾーンは、本明細書では、各ゾーンの下流軸、横方向軸、及び三次軸に対して説明する。各ゾーンに対して、下流軸dは、図1に示されるように、そのゾーンを通じて全体的な流体の流動に概ね整合する。下流方向は、この軸に沿った全体的な流体流動の方向であり、上流方向は、同じ軸に沿った反対方向である。ゾーン内の任意の点で、横方向軸lは、そのゾーンの下流軸dに直交する、最長の軸である。例えば、拡張ゾーン20の下流軸dに沿って任意の点での拡張ゾーン20の横方向範囲は、下流軸のその点を通過する線に沿って小壁23と24との間の距離である。同様に、拡張後ゾーン30の下流軸に沿って任意の点での拡張後ゾーン30の横方向範囲は、拡張後ゾーン30の下流軸のその点を通過する線に沿って小壁33と34との間の距離である。各ゾーンに対して、三次軸tは、そのゾーンの下流軸dに直交するまた、そのゾーンの横方向軸lにも直交する、最短の軸である。例えば、拡張ゾーン20の下流軸に沿って任意の点での拡張ゾーン20の三次範囲は、下流軸のその点を通過する線に沿って大壁21と22との間の距離である。同様に、拡張後ゾーン30の下流軸に沿って任意の点での拡張後ゾーン30の三次範囲は、拡張後ゾーン30の下流軸のその点を通過する線に沿って大壁31と32との間の距離である。三次軸及び三次範囲という用語は、本明細書においては、横方向軸又は範囲からそれらを区別する便宜上使用され、装置1の特定のゾーンの三次軸が必ずしも地球の重力と整合することを意味又は要求しない。そして、図1から明白であるように、装置1の特定のゾーンの下流、横方向、及び/又は三次軸は、装置1の別のゾーンのそれと整合しなくてもよい。装置1は、流体流例えば、送風機によって動かされるような、空気を受容するように構成される入口を備え、1つ以上の予熱器11図1~3に理想的な表現で示されるを備える、予熱ゾーン10を備える。予熱ゾーン10は、図1では、断面が概ね矩形として示されるが、卵形、円等であってもよい。円断面の特定の事例では、予熱ゾーン10の横軸と三次軸との間に区別がなくてもよい。予熱器11は、例えば、放射熱、過熱蒸気の方向注入、直接燃焼等を含む、任意の好適な方法によって、予熱ゾーン10を通過する流体を加熱してもよい、任意の好適な熱源を備えてもよい。しばしば、予熱器11は、予熱流体例えば、蒸気、燃焼ガス等から加熱される流体内へ熱エネルギーを伝達する熱交換ユニットを備えることが便利な場合がある。予熱ゾーン10を出る流体は、本明細書においては予熱流体と呼ばれ、トリム加熱ステップと呼ばれる、本明細書で以下に詳細を記載する追加の加熱ステップの対象となってもよい。予熱器11は、流体を公称温度まで予熱することができるが、予熱流体の温度には、いくつかの変動例えば、プラス又は摂氏マイナス1、3、7度以上の範囲内が存在してもよい。予熱流体の温度におけるこのような変動は、特に、以下に記載する拡張ゾーンの横方向範囲にわたり発生する場合があるそして、いくつかの事例では、このために、予熱器11によって達成される加熱の際の任意の不均一性ではなく、本明細書の以下に記載するように、拡張ゾーンの流動挙動によって主に生じる場合がある。このような温度の変動は、それらの原因に関わりなく、本明細書の以下に開示されるトリム加熱器によって、補正されてもよいすなわち、流体温度が微細に制御されてもよい。装置1は、そこから予熱流体を受容するために、予熱ゾーン10に流体接続している拡張ゾーン20を更に備える。図1、2、及び3に図示される例示の拡張ゾーン20は、第1の大壁21と、第2の大壁22と、第1及び第2の小壁23及び24と、を備える。拡張ゾーン20は、上述のように下流軸を備え、下流軸に沿って任意の点で、横方向軸に沿って測定可能な横方向範囲と、三次軸に沿って特定可能な三次範囲と、を備える。拡張ゾーン20は、予熱ゾーン10から予熱流体が受容される、入口25を備える。入口25は、横方向範囲と、三次範囲と、断面積と、を備える。拡張ゾーン20は、予熱流体が拡張ゾーン20から出る、出口26を備える。出口26は、横方向範囲と、三次範囲と、断面積と、を備える。図1及び特に図3拡張ゾーン20の正面図を表すで確認できるように、有意な横方向の拡張が入口25から出口26まで進行する下流に発生してもよい。多様な実施形態において、拡張ゾーン20は、少なくとも約2.5、少なくとも約3.5又は少なくとも約4.5の横方向拡張率出口26での拡張ゾーン20の横方向範囲を入口25での拡張ゾーン20の横方向範囲で割ると定義されるを備える。この横方向の拡張は、拡張ゾーン20の小壁が拡張ゾーン20の下流軸から偏位する角度である、図3に示されるように横方向拡張角度αの観点から更に特徴付けることができる。多様な実施形態において、横方向拡張角度αは、少なくとも約15、少なくとも約20、又は少なくとも約24度である。横方向拡張が図1及び3のように対称的であることがしばしば便利である場合があるが、他の配置が可能である。図1、特に図2拡張ゾーン20が側面図で視認可能に確認できるように、入口25から出口26まで進行する下流に有意な三次収縮が発生してもよい。多様な実施形態において、拡張ゾーン20は、少なくとも約4.0、少なくとも約5.0、又は少なくとも約6.0の三次収縮率入口25での拡張ゾーン20の三次範囲を入口26での拡張ゾーン20の三次範囲で割ると定義されるを備える。この三次収縮は、拡張ゾーン20の大壁例えば、図2の壁22が拡張ゾーン20の下流軸から偏位する角度である、三次収縮角度β図2に示されるの観点から更に特徴付けることができる。多様な実施形態において、三次収縮角度βは、少なくとも約4.0、少なくとも約6.0、又は少なくとも約8.0度である。角度βの観点における特徴は、図2の特定の例示装置に適用可能であることが認識され、拡張ゾーン20の1つの大側壁壁21は、下流軸と概ね整合する一方、他方壁22は、三次収縮を提供するように下流軸から偏位する、対称的設計である。また、両方の側壁を下流軸から偏位させることも可能であり、この場合、収縮は、各大側壁によって示される角度の観点から特徴付けることができる。このような場合、多様な実施形態において、そのような角度は、少なくとも約2.0、少なくとも約3.0、又は少なくとも約4.0度であり得る。上記の有意な横方向の拡張は有意な三次収縮と組み合わされて、高い縦横比、つまり、出口26の三次範囲に対する出口26の横方向範囲の比率が高い拡張ゾーン20の出口26を提供する。多様な実施形態において、拡張ゾーン20の出口26の縦横比は、少なくとも約25:1、少なくとも約35:1、又は少なくとも約45:1であってもよい。多様な例示の実施形態において、拡張ゾーン20は、出口25で最大で約80インチ203cm、最大で約50インチ127cm、又は最大で約31インチ79cmの横方向範囲を備えてもよい。更なる例示の実施形態において、拡張ゾーン20は、出口26で少なくとも約90インチ229cm、少なくとも約120インチ305cm、又は少なくとも約140インチ356cmの横方向範囲を備えてもよい。多様な例示の実施形態において、拡張ゾーン20は、入口25で少なくとも約10インチ25cm、少なくとも約15インチ38cm、又は少なくとも約19インチ48cmの三次範囲を備えてもよい。更なる実施形態において、拡張ゾーン20は、出口26で最大で約6.0インチ15cm、最大で約5.0インチ13cm、最大で4.0インチ10cm、又は最大で約3.0インチ7.6cmの横方向範囲を備えてもよい。多様な例示実施形態において、入口25の断面積は、少なくとも約1.1、少なくとも約1.2、又は少なくとも約1.3の係数、出口26の面積よりも大きくてもよい。上記の数値は例示に過ぎず、装置1の特定の設計は所望に応じて変更されてもよいことが理解される。例えば、横方向拡張及び/又は三次収縮の角度は、一定でなくてもよいつまり、大壁21並びに/若しくは22、及び/又は小壁23並びに/若しくは24は、図1に図示するような概ね平面ではなく、弓状であってもよい。また、拡張ゾーンという用語は、このゾーンを記述する便宜上使用されているが、この用語は、このゾーンがゾーンの下流方向に沿って横方向範囲に少なくともいくらかの増加を示すことを意味するに過ぎない。上記のように、三次範囲における減少は、ゾーンの下流方向において発生してもよく、ゾーン出口の断面積は、ゾーン入口の断面積よりも小さくてもよい。このように、このゾーンを拡張ゾーンとして特徴付けることは、横方向の拡張を言及するに過ぎず、下流方向の断面積の任意の全体的な拡張が必ず発生しなければならないことを暗示せず、また、流体がゾーン内で下流方向に流れるにつれて流体の膨張例えば、その密度の減少が必ず発生しなければならないことを暗示しない。装置1は、そこから予熱流体を受容するために、拡張ゾーン20に流体接続している拡張後ゾーン30を更に備える。図1及び2に図示される例示の拡張後ゾーン30は、第1の大壁31と、第2の大壁32と、第1及び第2の小壁33及び34と、を備える。拡張ゾーン20は、上述のように下流軸を備え、下流軸に沿って任意の点に、横方向軸に沿って測定可能な横方向範囲と、三次軸に沿って測定可能な三次範囲と、を備える。拡張後ゾーン30は、予熱流体が拡張ゾーン20から受容される入口35を備える。入口35は、横方向範囲と、三次範囲と、断面積と、を備える。いくつかの実施形態において、拡張後ゾーン30の入口35の横方向及び三次範囲は、拡張ゾーン20の出口26のそれらに実質的に等しい例えば、5未満の差である。いくつかの実施形態において、拡張後ゾーン30の横方向及び三次範囲は、拡張後ゾーン30の下流軸に沿って実質的に一定であってもよい例えば、5を超えて変動しない。他の実施形態において、拡張後ゾーン30の横方向又は三次のいずれかの範囲は、拡張後ゾーン30の下流軸に沿って変化してもよい例えば、拡張後ゾーン30の下流出口60は、入口35に比較して、三次又は横方向いずれかの範囲においてより狭くてもよい。拡張後ゾーン30の縦横比三次範囲に対する横方向範囲は少なくとも約25:1、少なくとも約35:1、又は少なくとも約45:1であってもよい。縦横比は、拡張後ゾーン30を通じて下流で実質的に一定であってもよい。あるいは、いくらか変動してもよく、その場合、入口35及び出口60で別個の縦横比が定義されてもよく、それらのいずれかが、少なくとも約25:1、少なくとも約35:1、又は少なくとも約45:1の縦横比を備えてもよい。拡張後ゾーン30及びその入口35並びに出口60、また拡張ゾーン20の出口26は、高い縦横比を有すると特徴付けられてもよいが、これは、厳密に矩形の構成例えば、厳密に直線の大壁及び小壁を含むを必ずしも暗示しない。すなわち、概ね卵形又は楕円形の設計は、本明細書の開示の範囲内である。拡張後ゾーン30は、第1のエルボ37及び/又は第2のエルボ38を備えてもよい。このようなエルボの条件、及び装置1の設計の他の態様は、特定の環境における装置1の設置の際に存在する特定の空間及び幾何学的形状の制約事項に応答してもよいことが理解される。特定の条件に好適な場合があるように、拡張後ゾーンの下流範囲長さが変動してもよい等、これより多い、又はこれより少ないエルボ、屈曲等を使用することができる。しばしば、拡張後ゾーン30の横方向及び三次範囲は、このようなエルボを通じて概ね一定のままであってもよいが、これは、全ての場合に必要でなくてもよい。拡張後ゾーン30は、流体の温度の微細な制御のために使用され、本明細書において便宜上トリム加熱器と呼ばれる複数の例えば、少なくとも2つの二次加熱器40を備える。トリム加熱器40は、例えば、特に拡張後ゾーン30の横軸にわたって流体のより正確に制御された温度を提供するために、予熱器11を増補するように機能することができる。トリム加熱器40に例えば、これに接触して、又は近接近して通過させることによってさらされた後の予熱流体は、便宜上トリム加熱流体と呼ぶ本明細書の以下に更に詳細を記載するように、複数のトリム加熱器のうちの特定のトリム加熱器が、特定の塊の予熱流体がトリム加熱器にさらされる特定の時点で、実際に熱を提供しているかどうかに関係しない。トリム加熱器40は、個別に制御可能であり、すなわち、各トリム加熱器40は、他のトリム加熱器40に独立して、電力を供給、及び/又は特定の温度にすることができる。トリム加熱器40は、拡張後ゾーン30の横方向範囲のうちの少なくとも一部にわたって総じて延在する。いくつかの状況では、拡張後ゾーン30の横方向範囲のうちの一部だけに沿ってトリム加熱器40を提供することが所望されてもよく、一方、いくつかの状況では、トリム加熱器40が拡張後ゾーン30の横方向範囲全体にわたって総じて延在することが所望されてもよい。拡張後ゾーン30の下流軸に沿ってずれていることも可能であるが、図4の例示実施形態のように拡張後ゾーン30の下流軸に沿って特定の場所で概ね直線的に整合された複数のトリム加熱器40を提供することが便利であってもよい。トリム加熱器40は、予熱器11に関する上記の方法を含めて、任意の好適な方法によって、流体を加熱することができる任意の好適な加熱器を備えてもよい。いくつかの実施形態において、熱交換流体を使用するのではなく、直接加熱によって例えば、加熱器に電流を流すことによってトリム加熱器40が機能することが有利であってもよい。いくつかの実施形態において、トリム加熱器40は、例えば、拡張後ゾーン30内の流体流内に突出してもよいが、ガス状の流体流に対して比較的小さい抵抗を示す低圧低下加熱器であることが有利であってもよい。特定の便利な種類のトリム加熱器は、金属シース内部に抵抗性導体からなるロッドを備える、低圧低下型電気加熱器である。規定された実施形態において、ロッドは、他の幾何学的形状の設計が可能であるが、図4及び5に示される一般的な設計の円筒状の開路コイルに成形されてもよい。そのような電気抵抗加熱器は、例えば、WatlowCo.Hannibal、MOから、商品名WATRODTubularHeatersで入手することができる。そのようなトリム加熱器は、オン/オフモード電源を切断するか、又は一定電力で入れるかのいずれかができるで操作されてもよい。しかしながら、トリム加熱器40は、トリム加熱流体の温度の微細な制御を強化するように、変動して制御可能であることが好ましい場合がある。トリム加熱器40は、例えば、各トリム加熱器40の長軸が拡張後ゾーン30の横方向軸と概ね整合する等、拡張後ゾーン30の横方向範囲にわたって離間されてもよい。この状況では、離間という用語は、各トリム加熱器の間及び/又は小壁32及び34とその壁に最も近接するトリム加熱器との間に有意な横方向空間が存在することを暗示せず、そうではなく、トリム加熱器は、そのような空間が最小限、例えば、0.5インチ[1.3cm]未満であるように配置されてもよい。例えば、好適な数の円筒状の開路コイルトリム加熱器は、拡張後ゾーン30の下流軸に沿って特定の点で拡張後ゾーン30の横方向範囲にわたって並列すなわち、それらの長軸に沿って端と端を接続して整合に提供されてもよい。2つのトリム加熱器40は、その最も右側の加熱器は拡張後ゾーン30の壁34に最も近接するトリム加熱器として、図5のこのような構成において示される。最適な性能のために、各トリム加熱器を拡張後ゾーン30の三次軸に沿ってほぼ中心にすなわち、図4及び5に示されるように、大壁31と32との間にほぼ中心に位置付けることが役立つ場合がある。いくつかの実施形態において、1つ以上の追加のトリム加熱器が、上流のトリム加熱器と直列に下流に位置付けられてもよいつまり、上流のトリム加熱器の下流に位置付け、拡張後ゾーン30の横方向軸に沿って、それと少なくとも部分的に整合させる。複数のトリム加熱器40は、例えば、図5の例示の様式において示されるように物理的に個別のユニットであるトリム加熱器の例示の実施形態において上記に記載したが、本明細書に使用される状況においては、複数のトリム加熱器もまた、単一の物理的ユニットの横方向範囲に沿って、少なくとも2つの個別に制御可能なセクションすなわち、相互に独立して、電力を供給し、特定の温度にすることができるセクションを備える単一の物理的ユニットを包含する。つまり、少なくとも2つの個別に制御可能なセクションは、物理的に相互に接続されていることを必要としない。拡張後ゾーン30は、拡張後ゾーン30の横方向範囲の少なくとも一部にわたって延在する少なくとも1つの流体流動分布シート50を更に備える。いくつかの実施形態において、少なくとも1つの流体流動分布シート50は、例えば、拡張後ゾーン30を通過する流体の少なくとも90が流体流動分布シート50の開口部を通過するように、拡張後ゾーン30の横方向範囲に実質的にわたって、かつ三次範囲に実質的にわたって延在する。流体流動分布シート50は、単一の連続するシートを備えてもよく、流体流動分布シート50を総じて提供するように共に接するいくつかの部分を備えてもよい。流体流動分布シート50は、特に拡張後ゾーン30の横方向範囲にわたって、流速及び/又は温度のより均一な分布を提供するように、予熱流体の流動、及び/又はトリム加熱流体を再分布することができる。具体的には、流体流動分布シート50は、拡張ゾーン20の大きい横方向拡張率に起因して発生する場合がある、流動及び/又は温度の不均一を補正することができるこのような大きい横方向拡張率は、境界層分離、渦の離脱、大規模な渦の生成等を発生させる場合があるため。流体流動分布シート50は、拡張後ゾーン30の下流軸に沿って任意の所望の場所に位置付けられてもよい。最高の性能は、流体流動分布シート50をトリム加熱器40の上流に提供することによって例えば、より均一な流速及び温度分布がトリム加熱器の上流で得られる場合があるように、トリム加熱器が流体温度の所望される微細な制御を容易に達成することができるように、得られる場合があると予測されるかもしれないが、驚いたことに、トリム加熱器40の下流に流体流動分布シート50を位置付けることで、相当な利点が実現できることが見出された。つまり、任意の流体流動分布シート50の上流例えば、大規模の流量及び/又は温度の不均一が存在することが予測される場合がある場所に提供されてもよいトリム加熱器40は、下流の流体流動分布シート50に呼応して、本明細書に開示される有利な結果が得られる場合がある、温度の十分に微細な制御を提供することができる。流体流動分布シート50は、そこを通じてガス状流体流動を可能にする好適な開口部を備える、任意のシート材料を含んでもよい。そのようなシート材料は、例えば、メッシュスクリーン織スクリーン等の規則的パターン、又はエキスパンドメタル若しくは焼結金属メッシュ等の不規則的パターンのいずれかから選択されてもよい。そのようなシート材料はまた、例えば、パンチメタルシート等のパンチシートから選択されてもよい。流体流動分布シート50は、流体流動の所望の再分布又は混合を提供しない場合がある流量整合要素例えば、流体の流動の方向に配向された流路の長軸を備えるハニカム等から区別されてもよい。いくつかの実施形態において、流体流動分布シート50は、低圧低下流体流動分布シートであってもよく、本明細書においては少なくとも約25の開面積率及び少なくとも0.06インチ1.5mmの平均開口寸法を備える流体流動分布シートとして画定される。このようなパラメータは、例えば、穿孔シートに対して直接測定されてもよい平均開口寸法は、概ね円形開口の場合には直径、又は非円形開口の場合には等価直径である。驚くべきことに、このような低圧低下流体流動分布シートは、最小の圧力低下で、拡張後ゾーン30の横方向範囲にわたって流体流及び/又は温度の満足すべき均一性を達成することができることが見出された。多様な実施形態において、低圧低下流体流動分布シート50は、平均開口寸法が少なくとも約0.08インチ2.0mm、少なくとも約0.10インチ2.5mm、又は少なくとも約0.12インチ3.0mmである穿孔シートを備えてもよい。更なる実施形態において、平均開口寸法は、最大約0.4インチ10mm、最大約0.3インチ7.6mm、又は最大約0.2インチ5.1mmであってもよい。多様な実施形態において、開口面積率は、少なくとも約30、少なくとも約35、又は少なくとも約40であってもよい。更なる実施形態において、開口面積率は、最大約75、最大約60、最大約50、又は最大約45であってもよい。流体流動分布シート50は、全体的な流体流動の方向に対して概ね垂直に位置付けられてもよい例えば、図4に示される。所望される場合、流体流動分布シート50は、拡張後ゾーン30の横方向及び/又は三次範囲にわたっていくらか斜めであってもよい。いくつかの実施形態では、2つ以上の流体流動分布シート50、例えば、低圧低下流体流動分布シート50が、拡張後ゾーン30の下流に直列してすなわち、下流に対して離間して、順に提供されてもよい。例えば、図4の例示実施形態は、下流に直列した第1の流体流動分布シート50、第2の流体流動分布シート51、及び第3の流体流動分布シート52を表す。この様式で複数の流体流動分布シート50を使用することで、拡張後ゾーン30の横方向範囲にわたって流体流動及び/又は温度の強化された均一性を提供できることが見出された。いくつかの実施形態において、下流に直列した流体流動分布シート50は、拡張後ゾーン30の三次範囲と少なくとも同じ大きさの距離つまり、壁31と32との間の距離、拡張後ゾーン30の下流軸に沿って離間されてもよい。いくつかの実施形態において、最も下流にある流体流動分布シート図4の場合はシート52は、拡張後ゾーン30の三次範囲と少なくとも同じ大きさの距離、出口60から上流に置かれてもよい。流体流動分布シート50のすぐ下流の流体流動は、穿孔から放射するジェットを備え、シートの固体部分に隣接した停滞区域が組み入れられているので、流体が出口60に到達する時点までに流体流動が十分に均一であることを保証するために、最も下流の流体流動分布シートをこの様式に置くことが利点となる場合がある。出口60は、図4の例示の様式に示されるように、拡張後ゾーン30の末端部に提供される。トリム加熱流体は、任意の好適な目的のために例えば、本明細書の以下に詳細を記載するように基材上に作用及び/又は基材を通過させるため出口60を通じて送達することができる。記載の便宜上、出口60の作用面61は、トリム加熱流体が出口60を通じて排出する平面として画定され、出口60の構成要素例えば、壁の末端部によって有界である。トリム加熱流体の流速及び/又は温度の最適制御のために、出口60の作用面61の横方向及び三次範囲は、拡張後ゾーン30の横方向及び三次範囲に概ね類似例えば、その5以内、又は実質的に同一であってもよい。出口60の作用面61は、縦横比作用面61の三次範囲に対する作用面61の横方向範囲の比率という観点から特徴付けられてもよい。多様な実施形態において、作用面61は、少なくとも25:1、35:1、又は45:1の縦横比を備えてもよい。いくつかの実施形態において、拡張後ゾーン30は、図4の例示実施形態に示されるように、出口60に近接するエルボ38を備えてもよい。上述のように、装置1と併用される機器例えば、基材形成又は処理機器の特定の空間及び幾何学的形状制約事項によって、装置1で1つ以上のエルボの存在若しくは不在が選択されても、又は決定されてもよい。出口60に近接するエルボ38が使用される場合、いくつかの実施形態において、拡張後ゾーン30の概ね直線な区域は、エルボ38と、拡張後ゾーン30の三次範囲と少なくとも同じ長さである、出口60の作用面61との間に提供されてもよい。いくつかの実施形態において、エルボ38は、拡張後ゾーン30の三次範囲と少なくとも同じ大きさである曲率半径を備える。いくつかの実施形態において、複数の温度センサ62は、拡張後ゾーン30に、出口60に近接して、並びに拡張後ゾーン30の横方向範囲にわたって離間して提供されてもよい。温度センサ62は、拡張後ゾーン30の横方向範囲にわたってトリム加熱流体の温度の任意の変動を検出してもよく、このため、拡張後ゾーン30の横方向範囲にわたって、トリム加熱流体の温度の本明細書に開示される微細な制御を達成するように、トリム加熱器40が個別に制御されることを可能にしてもよい。このため、この様式では、出口60の作用面61の横方向範囲にわたって非常に均一な温度特性を有するトリム加熱流体が、出口60から送達されてもよい。代替として、各トリム加熱器に供給される電力は、これが所望される場合、温度特性が出口の横方向範囲にわたって変動するように制御されてもよい。いくつかの実施形態において、複数の温度センサ62は、特定の温度センサからの温度測定値が、特定のトリム加熱器40の動作を制御するために使用できるように、各温度センサが特定のトリム加熱器40から概ね下流すなわち、概して横方向に整合して提供される。多様な温度センサによって報告される温度は、これに従って個別のトリム加熱器に供給される電力を調整することができるオペレータによって監視することができる。しかしながら、温度センサによって提供されるデータが、温度センサによって提供されるデータに基づいて、トリム加熱器に入力される電力を自動的に制御する、工程管理機構に提供されることがしばしば便利な場合がある。温度センサ62は、全て同じであってもよく、又はいくつかは相互に異なっていてもよい。いくつかの実施形態において、温度センサ62は各々、例えば、開路接合熱電対等の熱電対であってもよい。多様な実施形態において、Jタイプの熱電対又はEタイプの熱電対は便利に使用されてもよい。各温度センサ62の温度感知部分例えば、先端終端部は、許容できない圧力低下を発生させることなく、トリム加熱流体の流れに突出するように位置付けられてもよい。図4に示されるように、温度センサ62を作用面61からやや上流に位置付ける例えば、拡張後ゾーン30の三次範囲の少なくとも30の距離ことが有利であることが見出された。エルボ38が存在する特定の実施形態において、エルボ38で拡張後ゾーン30の半径方向に最も外側の連続である、拡張後ゾーン30の主要表面にいくらか向けて温度センサ62の温度感知先端部を位置付けることが有利であることが見出されたつまり、例えば、図4の例示実施形態において、温度センサ62の先端部は、大壁31に向かってやや移動する。出口60は、作用面61を両方の三次側面上に位置し、作用面61の横方向範囲全体に沿って実質的に延在してもよい、フランジ63及び64を備えてもよい。このようなフランジは、振動等を最小限に抑制するように、出口61に対して機械的強度及び安定性を有利に提供してもよい。多様な実施形態において、フランジ63及び64は、幅が出口60の作用面61の三次軸に沿って約1/2~2インチ1.3~5.1cmであってもよい。加熱流体を基材上に送達するために使用される場合、出口60は、作用面61が、例えば、約0.5インチ1.3cm~約5インチ12.7cm等、基材からの任意の便利な距離であるように、位置付けられてもよい。特定の実施形態において、作用面61は、基材から1.0インチ2.5cm~約2.0インチ5.1cmであってもよい。装置1の多様なゾーン予熱ゾーン10、拡張ゾーン20、拡張後ゾーン30を少なくとも部分的に画定する壁例えば、大壁及び小壁は、一般的な実践のように、例えば、シート鋼等のシートメタルから作製されてもよい。多様なゾーンは、図1に視認できるように、例えば、外部に突出するフランジの支援を用いて、その後共に付着される個別のセクションとして、便利に提供されてもよい。しかしながら、このようなセクションの組み立て及び/又は外部に突出するフランジは要求されない図2及び3では省略される。所望される場合、断熱材39例えば、繊維状ブランケット等が予熱ゾーン10、拡張ゾーン20、及び/又は拡張後ゾーン30のうちの1つ又は全てに提供されてもよい。このような断熱材を、本明細書に開示される用法によって達成される微細に制御される流体温度を維持するように、例えば、図1及び2の例示様式に示されるように拡張後ゾーン30の少なくとも一部に提供することが特に利点となる場合がある。このような断熱材は、所望される場合、出口60まで下流にずっと延在してもよい。断熱材39が提供されるゾーンの何らかの下流点で、ゾーンを包囲してもよい例えば、拡張後ゾーン30の特定の下流範囲にわたって、外向きに隣接し、任意選択的に壁31、32、33及び34と接触する、断熱材39が提供されてもよい。所望される場合、拡張後ゾーン30は、出口60がより容易に操作され、位置付けられてもよいように任意の好適な位置に位置するヒンジ68を備えてもよい例えば、出口60が基材に向かって、及び/又は基材から離れて移動することを可能にする、横方向に配向されたヒンジ。いくつかの実施形態において、装置1は、拡張ゾーン20に本明細書に記載されるような特定の流体流量分布シート50、又は任意の他の種類の流体流量分布若しくは流量制御要素であろうとなかろうと任意の種類の流量変更要素を一切備えなくてもよい。いくつかの実施形態において、装置1は、出口60の作用面61と予熱流体が作用する基材との間に一切の変性剤又は乱流誘発装置を備えなくてもよい。いくつかの実施形態において、拡張後ゾーン30は、一切の流量整合部材すなわち、概ね下流に配向され、拡張後ゾーンを横方向区域に区分するように機能する羽根又は仕切板を備えなくてもよい。加熱例えば、予熱及びトリム加熱流体は、しばしば使用することが最も便利である空気を含む、任意のガス状流体にすることができる。既に記載のように、装置1の設計は、特定の目的の必要に応じて、及び/又は特定の環境に適合するように変動することができる。例えば、多様なゾーンの寸法、角度等は、必要に応じて選択することができる。更に、装置1は、上記に開示される特定の数のゾーンに限定される必要はない。例えば、拡張後ゾーン30は、いくつかの場合には、別の拡張ゾーン例えば、第2の拡張ゾーンが下流に続く場合があり、これ自体に別の拡張後ゾーン例えば、第2の拡張後ゾーンが続く場合があり、これはトリム加熱器及び/又は流体流動分布シートを含んでも、含まなくてもよい。当業者は、装置1及び使用する方法が上記で、予熱ゾーン10、拡張ゾーン20、及び拡張後ゾーン30がそれらの間に離散した不明瞭に識別可能な境界を有する、例えば、図1~3に示される例示構成を参照して記載されたことを理解するであろう。しかしながら、これは必ずしもあらゆる設計ではそうでなくてもよいことが理解されるであろう。例えば、予熱ゾーン10は、予熱ゾーン10が終了し、拡張ゾーン20が開始する場所を確信をもって正確に記述することが可能でなくてもよいように、予熱ゾーン10の横方向範囲が予熱ゾーン10の少なくとも一部例えば、拡張ゾーン20に近接する一部の下流軸に沿って増加する構造を備える場合がある。つまり、拡張ゾーン20の入口25が予熱ゾーン10及び拡張ゾーン20の下流軸に沿って位置する場所は、いくらか恣意的であってもよい。同様に、拡張後ゾーン30は、拡張ゾーン20が終了し、拡張後ゾーン30が開始する場所を確信をもって正確に記述することが可能でなくてもよいように、拡張後ゾーン30の横方向範囲が拡張後ゾーン30の少なくとも一部例えば、拡張ゾーン20に近接する一部の下流軸に沿って増加する構造を備える場合がある。つまり、拡張ゾーン20の出口26、及び拡張後ゾーン30の入口35が拡張ゾーン20及び拡張後ゾーン30の下流軸に沿って位置する場所は、いくらか恣意的であってもよい。このような可能な変形の全ては本明細書の開示の範囲内に含まれる。例えば、1つのそのような変形は、装置の横方向範囲が装置の下流軸に沿って連続して拡張する装置を含む場合があり、このため、予熱ゾーン、拡張ゾーン、及び拡張後ゾーンの間の境界の正確な場所はいくらか恣意的である。本明細書に記載の装置1は、トリム加熱流体を例えば基材上に送達することが所望される任意の用途で使用されてもよい。いくつかの実施形態において、基材は、図6の例示様式に描かれるような移動する基材70であってもよい。特定の実施形態において、移動する基材70は、少なくとも所定の範囲まで共に接着される繊維例えば、溶解吹込繊維から作製された繊維状ウェブであってもよい。他の実施形態において、移動する基材70は、共に接着されていない繊維例えば、本明細書に参照により組み入れる、Berriganらの米国特許公開第2008/0038976号に記載のような工程で作製されるような、例えば有機性ポリマー融解スピン繊維を含む繊維状マットであってもよい。そのような場合、装置1は、繊維の少なくとも一部の相互への接着例えば、溶融接着を促進するために、繊維状マットを通じてトリム加熱流体を通過させるために使用されてもよいこのような工程は、本明細書において、空気通過接着と言及される。装置1は、このような空気通過接着が非常に広い移動する基材上であっても均一様式で実施されることを有利に可能にしてもよい例えば、幅が約70インチ[178cm]、90インチ[229cm]、又は110インチ[279cm]を超える、更に幅が約132インチ[335cm]以上の場合さえある繊維状マット。装置1は、繊維状マットが単一成分有機ポリマー繊維例えば、ポリプロピレンからなる単一成分マットである場合に、特に有用であってもよい。このような単一成分のマットでは、例えば、多成分例えば、2成分繊維を含む繊維状マットよりも、空気通過接着を成功裏に実施することができる温度のはるかに狭い枠が存在する場合がある。つまり、2成分繊維はしばしば、比較的高溶解材料の一部例えば、中心、及び比較的低溶解材料の一部例えば、シースを含む。このため、中心部分が溶解しないままで、機械的安定性を提供する一方、繊維を相互に接着するように、シース部分が溶解可能である比較的広い温度範囲が存在する場合がある。対照的に、単一成分の繊維は、それ以下では接着が全く発生しない場合があり、それ以上では繊維特性の許容不可能な高い劣化が発生する場合がある、空気通過接着の狭い温度枠を有する場合がある。このため、本明細書に開示される方法及び装置によって可能になる微細な温度の制御は、単一成分の繊維状マットの空気通過接着に特に好適であってもよい。単一成分のポリプロピレン繊維の空気通過接着の特定の用途において、摂氏130~155度の一般的な範囲の温度でトリム加熱流体を送達することが所望されてもよい。多様な実施形態において、予熱ゾーン10の予熱器11は、トリム加熱流体の目標温度よりもやや低い公称温度まで流体を予熱するために使用されてもよく、トリム加熱器40は、流体を最終目標温度にするために必要に応じて使用される。多様な実施形態において、1つ以上のトリム加熱器は、約摂氏15度未満、約摂氏7度未満、約摂氏3度未満、又は約摂氏1度未満の温度増分によって予熱流体を追加で加熱してもよい。予熱空気は温度に変動を示す場合があるので、装置1が動作中の任意の所与の時点で、異なるトリム加熱器40が、異なる電力レベルで動作してもよく、これによって、異なる温度増分で予熱流体を加熱していてもよい。所定の場合例えば、特に装置1が概ね安定状態の動作を達成するに十分長時間稼動している場合、トリム加熱器40の1つ以上は、散発的に使用されることだけが必要であり、又は可能性として全く使用されなくてもよい。このため、本明細書に開示される装置及び方法の使用は、常時あらゆるトリム加熱器40が駆動熱を伝達していることを必ずしも必要としなくてもよい。トリム加熱空気は、例えば、毎分約400フィート122メートル~毎分3000フィート912メートルの線速度で、出口60の作用面61を通じて送達されてもよい。特に、繊維状マットの空気通過接着の目的で使用される場合、移動する基材を通過した後、トリム加熱流体を捕捉し、除去するために、移動する基材繊維状マットの反対側に吸引を提供することが有利であってもよい。これは、図6の例示様式に示されるように、吸引装置80の使用によって実施されてもよい。移動する基材70は、例えば、その下に吸引装置80を配置した多孔質ベルト81例えば、メッシュ等上を運搬されてもよい。吸引装置80は、移動する基材70の横方向幅と少なくとも同じ幅であり、出口60の作用面61の横方向範囲に類似、又はこれ以上であってもよい、横方向範囲を備えてもよい。吸引装置80は、移動する基材70を通過するトリム加熱流体の一部例えば、少なくとも約80容積、又は概ね全てを捕捉し、除去するように設計されてもよい。いくつかの実施形態において、吸引装置は、出口61を通じて送達されるよりも多い流体を捕捉し、除去するように操作されてもよく、その場合、周囲空気のいくらかの部分は、移動する基材70を通じて引き込まれ、吸引装置80によって除去されてもよい。装置1が、溶解紡績装置と組み合わされて使用される場合、他の吸引装置又はゾーンも使用されてもよい。例えば、第1の吸引装置は、繊維状マット等の紡糸繊維の堆積の際に支援するために使用されてもよく、その後、本明細書に記載されるように、空気通過接着の過程でマットを通過したトリム加熱空気を除去することを実施する、第2の吸引装置へ運ばれる。所望される場合、1つ以上の追加の吸引装置は、通過空気接着紡糸接着された繊維状ウェブの熱処理、焼入れ等を提供するために、所望に応じて使用されてもよい。これらの吸引装置の全ては、異なる装置例えば、異なる条件で動作するであってもよく、代替として、吸引装置の2つ以上は、複数の機能を実施するために十分な範囲例えば、移動する基材70の移動の方向の下への単一の吸引装置のゾーンであってもよい。このような吸引装置のうちの任意又は全てによって収集され、除去される流体は、所望される場合、例えば、前述の送風機ファンによって予熱ゾーン10の入口へ再循環されてもよい。装置の出口を出る際及び基材上に作用する際に出口の横方向範囲にわたって極めて均一であってもよいトリム加熱流体を提供する状況で主に本明細書に記載されているが、本明細書に開示される装置及び方法は、他の分野で使用されてもよい、非常に正確な温度制御を可能にする。例えば、異なる温度へさらすことを受容したダウンウェブ配向されたストライプを用いて基材を製造するために、出口の横方向範囲にわたってトリム加熱空気の温度を変動することが可能であってもよい。加えて、いくつかの場合、温度センサによって提供される温度測定値に単に依存するのではなく、加熱基材の特性例えば、基材の所定の特性の横方向の変動の観察に基づいて、トリム加熱器の動作例えば、そこに供給される電力を調整することが役立つ場合がある。更に、装置1の動作は、繊維状マット基材の接着の目的のために加熱流体を送達するためのその使用に関して主に上記に記載したが、多数の他の使用が可能であり、移動又は移動していない、任意の好適な基材、物品、又は実体に適用されてもよい。例えば、装置1は、乾燥、アニーリング、又は化学反応を促進する等、任意の他の種類の熱処理の目的のために加熱流体を送達するために使用されてもよい。例示的形態の列挙実施形態1.流体を取り扱い、加熱し、送達するための装置であって、予熱器を備える予熱ゾーンと、予熱ゾーンに流体接続している拡張ゾーンと、拡張ゾーンと流体接続し、下流軸、横方向範囲、及び三次範囲を備える拡張後ゾーンと、を備え、前記拡張後ゾーンが、拡張後ゾーンの横方向範囲の少なくとも一部にわたって総じて延在する複数のトリム加熱器と、少なくとも1つの流体流動分布シートと、出口と、を更に備える、装置。実施形態2.複数のトリム加熱器が、拡張後ゾーンの横方向範囲にわたって総じて延在する、実施形態1に記載の装置。実施形態3.トリム加熱器が、電気抵抗加熱器を備える、実施形態1~2のいずれかに記載の装置。実施形態4.予熱器が、予熱流体から流体へ熱エネルギーを交換することによって、流体を加熱するように構成される熱交換器を備える、実施形態1~3のいずれかに記載の装置。実施形態5.少なくとも1つの流体流動分布シートが、複数のトリム加熱器の下流に位置付けられる、実施形態1~4のいずれかに記載の装置。実施形態6.流体流動分布シートが、約30~約70の開口面積率を提供し、約0.06インチ1.5mm~約0.40インチ10mmの平均寸法を有する穿孔を含む穿孔シートを備える、実施形態1~5のいずれか1つに記載の装置。実施形態7.拡張後ゾーンの下流軸に沿って直列に配置される少なくとも2つの流体流動分布シートを備える、実施形態1~6のいずれか1つに記載の装置。実施形態8.拡張後ゾーンの下流軸に沿って直列に配置される少なくとも3つの流体流動分布シートを備える、実施形態1~7のいずれか1つに記載の装置。実施形態9.少なくとも3つの流体流動分布シートが、拡張後ゾーンの三次範囲以上の距離だけ、拡張後ゾーンの下流軸に沿って離間する、実施形態8に記載の装置。実施形態10.出口が、拡張後ゾーンの三次範囲を超える距離だけ、出口に最も接近する流体流動分布シートから下流に離間する、実施形態1~9のいずれか1つに記載の装置。実施形態11.出口が作用面を備え、拡張後ゾーンが、拡張後ゾーンの横方向範囲にわたって離間し、拡張後ゾーンの三次範囲の約30を超える、出口の作用面から上流の距離に位置付けられる複数の温度センサを備え、各温度センサの温度検知先端部が、流体内に突出している、実施形態1~10のいずれか1つに記載の装置。実施形態12.拡張ゾーンが、少なくとも3.5の横方向拡張率と、少なくとも4.0の三次収縮率と、を備える、実施形態1~11のいずれか1つに記載の装置。実施形態13.拡張ゾーンが、少なくとも5.0の横方向拡張率と、少なくとも5.0の三次収縮率と、を備える、実施形態1~12のいずれか1つに記載の装置。実施形態14.拡張ゾーンが、少なくとも15度の横方向拡張角度を備える、実施形態1~13のいずれか1つに記載の装置。実施形態15.少なくとも拡張後ゾーンが、拡張後ゾーンの少なくとも一部を包囲する断熱材を備える、実施形態1~14のいずれか1つに記載の装置。実施形態16.出口が、少なくとも35:1の縦横比を有する作用面を備える、実施形態1~15のいずれか1つに記載の装置。実施形態17.装置が、出口から流体透過性の移動する基材の反対側に位置するように構成される流体吸引装置を更に備え、流体吸引装置が、基材の横方向幅と少なくとも同じ幅の横方向幅を有する、実施形態1~16のいずれか1つに記載の装置。実施形態18.拡張後ゾーンが、横方向に配向されたヒンジを備える、実施形態1~17のいずれか1つに記載の装置。実施形態19.移動する流体透過性基材を通じて加熱流体を通過させる方法であって、流体を予熱することと、拡張ゾーンを通じて予熱流体を通過させることと、拡張後ゾーンを通じて予熱流体を通過させることと、拡張後ゾーン内の複数のトリム加熱器の少なくとも1つに対して予熱流体の少なくとも一部をさらすことと、拡張後ゾーン内の少なくとも1つの流体流動分布シートを通じて予熱流体の少なくとも一部を通過させることと、拡張後ゾーンの出口を通じて、移動する流体透過性基材上に予熱流体を通過させ、基材を通じてそれを通過させることと、出口から基材の反対側に位置する流体吸引装置によって、基材を通過した流体の少なくとも一部を捕捉し、除去することと、を含む、方法。実施形態20.移動する流体透過性基材が、単一成分有機高分子ファイバを含む単一成分融解紡糸繊維状マットである、実施形態19に記載の方法。実施形態21.拡張後ゾーンが、トリム加熱器から下流に複数の温度センサを備え、温度センサによって監視される流体の温度測定値が、トリム加熱器に供給される電力を制御するために使用される、実施形態19又は20に記載の方法。実施形態22.トリム加熱器が、拡張後ゾーンの横方向範囲にわたって総じて延在し、温度センサが、拡張後ゾーンの横方向にわたって離間し、各トリム加熱器に供給される電力が、そのトリム加熱器の概して下流で、そのトリム加熱器と横方向に整合する、温度センサによって報告される流体温度に基づいて制御される、実施形態19~21のいずれか1つに記載の方法。実施形態23.トリム加熱器が、約摂氏3度未満の温度増分によって、予熱流体を追加的に加熱する、実施形態19~22のいずれか1つに記載の方法。実施形態24.該方法が、実施形態1~18のいずれか1つを含む装置を使用する、実施形態19~23のいずれか1つに記載の方法。実施形態25.加熱流体を送達する方法であって、流体を予熱することと、拡張ゾーンを通じて予熱流体を通過させることと、拡張後ゾーンを通じて予熱流体を通過させることと、拡張後ゾーン内の複数のトリム加熱器のうちの少なくとも1つに対して予熱流体の少なくとも一部をさらすことと、拡張後ゾーン内の少なくとも1つの流体流動分布シートを通じて予熱流体の少なくとも一部を通過させることと、拡張後ゾーン内の少なくとも1つの流体流動分布シートを通じて予熱流体の少なくとも一部を通過させることと、拡張後ゾーンの出口を通じて予熱流体を送達することと、を含む、方法。実施形態26.該方法が、実施形態1~18のいずれか1つを備える装置を使用する、実施形態25に記載の方法。図1~6に示される一般設計の加熱空気送達装置が作製された。本装置は、30インチ76.2cmの横方向範囲と20インチ50.8cmの三次範囲シート鋼壁によって画定されるようにを備える予熱ゾーンを備え、3段階式蒸気供給型熱交換予熱器を備えた。予熱ゾーンは、従来の送風機ファンによって移動される周囲空気が送られる入口を含んだ。予熱ゾーンの出口は、拡張ゾーンの入口と流体接続して、入口は、30インチ76cmの横方向範囲と、20インチ51cmの三次範囲とを有し、予熱ゾーンの出口と整合している。拡張ゾーンの大壁及び小壁は、約125インチ318cmの下流距離にわたって、拡張ゾーンの出口で測定された際に、横方向範囲が約146インチ371cm拡張し、三次範囲が約3インチ7.6cmまで縮小するように、構成された。これは、約4.9の横方向拡張率及び約25度の横方向拡張角度に対応し、約6.7の三次収縮率及び約8度の三次収縮角度に対応する全て本明細書の上記に定義される。拡張ゾーンの出口は、拡張後ゾーンの入口に流体連結され、この入口は、拡張ゾーンの出口と同じ横方向及び三次寸法であったかつ出口に整合した。拡張後ゾーンは、図1及び2に表される類似の様式で、2~3インチ5~7cmの下流に直線走行を備え、その次にエルボ、その次に約12フィート3.6メートルの直線走行、その次に別のエルボ、その次に2~3インチ5~7cmの直線走行が続き、フランジ型出口で終了した。大壁及び小壁は、拡張後ゾーンの交差面積がゾーンの下流長にわたって変化せず、出口具体的には、その作用面が約146インチ371cmの横方向範囲と約3インチ7.6cmの三次範囲を備えるように、拡張後ゾーンの下流長全体にわたって相互に実質的に平行であった。トリム加熱器は、拡張後ゾーンの第1のエルボから下流約11フィート3.3メートルの点に提供された。トリム加熱器は各々、約0.32インチ0.8cmの直径の棒から作製され、1インチ2.5cmあたり約1.6コイルのコイル間隔で約2.5インチ6.4cmの円筒開路コイルに成型され、WatlowCo.Hannibal、MOによってカスタム製造された、電気抵抗加熱器を備えた。円筒コイルの全ての長軸は、拡張後ゾーンの横方向軸と相互に整合した。約14インチ36cmの長さのこのような加熱器9つ使用され、各々長さが約8インチ20cmの2つの類似の加熱器各横方向側に1つが総じて横方向に隣接した。この様式において、トリム加熱器は、拡張後ゾーンの約146インチ371cmの横方向範囲全体にわたって総じて延在した。各トリム加熱器は、拡張後ゾーンの約3.0インチ7.6cmの三次範囲内の中心に置いた。各トリム加熱器は、独立して駆動し、制御できるように、電気接続を備えた。3つの流体流動分布穿孔シートが提供された。第1は、トリム加熱器からトリム加熱器の下流面から測定される約5.9インチ15cm下流に位置付けられ、次の2つは、先行の流体流動分布シートの下流に約4.0インチ10cmの間隔で位置付けられた。穿孔シートの全ては、拡張後ゾーンの三次及び横方向範囲全体に本質的にわたって延在し、空気流動に対して概ね垂直に位置付けられた。各穿孔シートは、60度の六角形配列の約0.1885インチ4.8mmの中心から中心への間隔で、約0.125インチ3.2mmの直径の丸い孔を含む14のゲージアルミニウムを備え平方インチ[6.5平方cm]あたり約24.1の孔、約40.3のパーセント開口面積を提供した。第2のエルボは、トリム加熱器から下流に約14.6インチ37cmに位置付けられたトリム加熱器の下流面からエルボの上流末端部まで測定。エルボは、約4.4インチ11cmの局率半径を備えた。約3インチ7.6cmの直線走行は、エルボの下流末端部から出口まで存在した。出口は、出口の三次軸に沿って約1.0インチ2.5cm各々延在し、出口の横方向範囲全体に沿って延在する、フランジによって、各三次側で隣接する作用面を備えた。フランジは、金属からなり、約0.5インチ1.3cmの厚さ出口の下流軸に沿ってを有した。J型開口接合熱電対は、各熱電対が、図4に示される半径方向に外側の主要面の代わりに、半径方向に内側の主要面に取り付けられたことを除き、図4に示される様式と類似の様式で第2のエルボと出口との間に延在する直線走行の半径方向に最も内側の主要面に付着された各熱電対は、その温度検知先端部が、出口の作用面から上流約2.2インチ5.6cmに位置し、半径方向に最も外側の面から内向きに約1インチ2.5cmこのため、半径方向に最も内側の面から外向きに約2インチ5.1cmに位置するように位置付けられた。複数の熱電対は、拡張後ゾーンの横方向範囲にわたって空気の温度の測定を提供するように上述のように出口からわずかに上流の点で、拡張後ゾーンの横方向範囲に沿って離間して、提供された。熱電対の配置及びその間の離間間隔最大で約14インチ[36cm]は、各熱電対が上述のトリム加熱器のうちの1つと横方向に整合すなわち、その横方向の中心にほぼ近くに整合するように選択された。装置は、単一成分ポリプロピレン繊維のマットを形成するために使用された溶解繊維紡績装置と併用して操作した。繊維紡績装置その汎用種類は、Berriganらへの米国特許出願第2008/0038976号に記載されるは、横方向範囲に約132インチ335cmの繊維状マットを、出口の横方向軸に対して垂直に配向された繊維状マットの長軸を用いて上記の出口の下で従来の重力配向に対して繊維状マットを運搬するために使用される移動するメッシュ担体上で連続的に蒸着するために使用された。吸引装置は、担体の下に提供され、上記の出口と整合され、出口に対して横方向範囲が類似で、出口の三次軸この軸は、担体及び繊維状マットの運動方向と整合したに沿って範囲が約6インチ15cmであった。多様な事例において、繊維状マットは、毎分90~130フィート229~330cmの範囲の速度で、出口の下を運搬され、これは出口の作用面の3インチ[7.6cm]三次範囲と組み合わされた際に結果として、出口を出るトリム加熱空気の繊維状マットの滞留時間は約0.1~0.2秒となる。多様な実験において、空気は、上述の送風機ファンによって装置へ供給された。上述の予熱器には、例えば、摂氏190~200度の範囲の温度に対応する、約200psi14バール1.38MPaで蒸気が送り込まれた。これによって、例えば、摂氏130~145度の範囲であることが多い公称温度に空気が予熱されることになる。多様な実験において、出口から出現するトリム加熱空気の典型的な線形速度は、毎分約600~約2400フィート182~730メートルの範囲であった。多くの場合、約1:1の吸引比が使用されたつまり、吸引装置は、消耗したトリム加熱空気の概ね全てを除去するが、周囲空気の相当量を除去しなかったことにもなる。その他の場合、ややより高い吸引比例えば、1.1~1.5の範囲が使用された。上記の熱電対は、出口に近づくトリム加熱空気の温度を監視するために使用され、トリム加熱器は、熱電対によって報告される温度の点から動作するプロセス管理システムによって制御された。多様な実験において、トリム加熱器と組み合わせて予熱器を使用することによって、約プラス又はマイナス摂氏0.5度未満、いくつかの場合には約プラス又はマイナス0.1度未満、経時的に変動するトリム加熱空気を提供することができると見出された。多様な実施形態例えば、トリム加熱空気の温度が約摂氏130~150度の範囲にあるにおいて、単一成分のポリプロピレン繊維を備える繊維状ウェブの横方向範囲の全体は、上述の装置及び方法を使用して、概ね均一に通過空気接着できることが見出された。上記の試験及び試験結果は予測ではなく例示のみを意図したものであり、試験方法が変われば異なる結果が生じ得ることが考えられる。実施例の項における定量的な値は全て、用いられる手順にともなう一般的に既知の許容誤差を考慮した近似的な値であるものと理解される。上記の詳細な説明及び実施例はあくまで理解を助けるために示したものである。これらによって不要な限定をするものと理解されるべきではない。本明細書で開示された具体的な代表的構造、機能、詳細、構成などは、改変することができ、及び/又は数多くの実施形態で組み合わせることができることが、当業者には明らかであろう。そのような変例及び組合せは全て、本発明者により、本考案の発明の範囲内にあるものとして考えられる。従って、本発明の範囲は、本明細書に記載された特定の図示された構造に限定されてはならず、むしろ特許請求の言語によって記載された構造、並びにこれら構造の等価物に少なくとも及ぶ。本明細書と参照により本明細書に援用したいずれかの文書内の開示との間に矛盾又は不一致が存在するという点では、本明細書が規制する。