"N相N≧2のステッピングモータを制御するモータ制御装置であって、N相のうち複数相の駆動コイルに同時に通電する方式で前記ステッピングモータを回転駆動する駆動回路を備え、前記駆動回路は、全駆動コイルへの通電を一時的に停止し、全駆動コイルへの通電を一時的に停止する通電停止期間中に、少なくとも1相の駆動コイルに生じている逆起電力を検出し、検出した逆起電力の大きさに基づいて、前記ステッピングモータの動作状態を判定する判定回路をさらに備えたモータ制御装置。前記ステッピングモータは、2相ステッピングモータであり、前記駆動回路は、第1相の駆動コイルに第1方向の電流を流す第1通電期間のうちの前半に、全駆動コイルへの通電を一時的に停止する第1通電停止期間を設け、前記判定回路は、前記第1通電停止期間中に前記第1相の駆動コイルに生じる逆起電力を検出する、請求項1に記載のモータ制御装置。前記駆動回路は、さらに、前記第1相の駆動コイルに前記第1通電期間中と反対の第2方向の電流を流す第2通電期間のうちの前半に、全駆動コイルへの通電を一時的に停止する第2通電停止期間を設け、前記判定回路は、前記第2通電停止期間中に前記第1相の駆動コイルに生じる逆起電力を検出する、請求項2に記載のモータ制御装置。前記判定回路は、さらに、第2相の駆動コイルに第1方向の電流を流す第3通電期間のうちの前半と、前記第2相の駆動コイルに前記第3通電期間中と反対の第2方向の電流を流す第4通電期間の前半とに、全駆動コイルへの通電を一時的に停止する第3および第4通電停止期間をそれぞれ設け、前記判定回路は、前記第3および第4通電停止期間中に前記第2相の駆動コイルに生じる逆起電力を検出する、請求項3に記載のモータ制御装置。前記駆動回路は、前記モータ制御装置の外部から受けた制御信号に応答して、各相の駆動コイルに通電し、前記判定回路は、前記制御信号に基づいて、全駆動コイルへの通電を一時的に停止するタイミングを決定し、決定したタイミングで通電が停止されるように前記駆動回路に指令するタイミング制御部と、前記タイミング制御部によって決定されたタイミングに基づいて、前記N相のうちの1つの相を選択し、選択した相の駆動コイルの両端にかかる電圧を出力する選択回路と、前記選択回路の出力電圧と所定の閾値とを比較する比較回路とを含む、請求項1~4のいずれか1項に記載のモータ制御装置。上記の特開2009-106141号公報特許文献2に記載の技術は、三相同期モータの回転子位置を推定することを目的としたものであるので、3相インバータの全相を無通電状態にして、この無通電期間中に3相全部の端子電圧を測定する必要がある。特開2009-11088号公報特許文献3は、電源遮断時に三相同期モータの停止状態を検知することを目的としたものであるので、全相の無通電が前提となっている。これに対して、本願発明が対象とするステッピングモータの場合には、逆起電力の大きさによってモータが停止または脱調状態にあるか否かを判定することを目的とするので、逆起電力の測定時に全相を無通電にする必要はない。たとえば、1相励磁方式の2相ステッピングモータの場合には、励磁していないほうの駆動コイルの端子電圧から逆起電力の大きさを検出することができる。2相励磁方式の2相ステッピングモータの場合には、逆起電力を検出するいずれか1相についてのみ、モータの回転に影響しない程度の短い時間だけ通電を停止する。たとえば、上記の特開2009-261045号公報特許文献1の図2に示された例では、A相の通電を停止する時刻T2からT3,T8からT9ではB相は通電状態になっており、B相の通電が停止する時刻T5からT6,T11からT12ではA相は通電状態になっている。ところで、ステッピングモータ動作状態を判定する際に、誤判定が生じる原因は種々考えられる。たとえば、逆起電力のレベル判定に用いられるコンパレータの特性にばらつきがあると、誤判定を生じやすい。ステッピングモータが組み込まれるピックアップ装置などの機構に製造ばらつきがある場合も、ステッピングモータの動作に影響を及ぼすことになるので、誤判定の原因となる。さらには、ステッピングモータが使用される環境やモータの動作周波数なども、動作状態の判定に影響を及ぼす。これらの影響をできるだけ小さくして正確にモータの動作状態を検知するには、モータの回転時に検出される逆起電力ができるだけ大きくなるような条件で、逆起電力を検出する必要がある。本願の発明者は、上記の観点から逆起電力の検出条件について検討し、この発明を完成した。この発明の目的は、ステッピングモータの動作状態の判定を従来よりも正確に行なうことができるモータ制御装置を提供することである。この発明の実施の一形態によるモータ制御装置は、N相N≧2のステッピングモータを制御するモータ制御装置であって、駆動回路と、判定回路とを備えている。駆動回路は、N相のうち複数相の駆動コイルに同時に通電する方式でステッピングモータを回転駆動する。駆動回路は、さらに、全駆動コイルへの通電を一時的に停止する。判定回路は、全駆動コイルへの通電が一時的に停止している通電停止期間中に、少なくとも1相の駆動コイルに生じる逆起電力を検出し、検出した逆起電力の大きさに基づいて、ステッピングモータの動作状態を判定する。上記の実施の形態によれば、全駆動コイルへの通電を停止した状態で逆起電力を検出するので、1相の駆動コイルのみ通電を停止する場合に比べて通電停止時のモータの回転速度の低下が抑制できる。このため、ステッピングモータの動作状態の判定を従来よりも正確に行なうことができる。以下、この発明の実施の形態について図面を参照して詳しく説明する。なお、同一または相当する部分には同一の参照符号を付して、その説明を繰返さない。[モータ制御装置の構成]図1は、この発明の実施の一形態によるモータ制御装置10の構成の一例を示すブロック図である。図1を参照して、モータ制御装置10は、PMPermanentMagnet型の2相のステッピングモータ2を駆動制御する。モータ制御装置10は、半導体基板上に半導体素子が集積化された半導体装置として構成される。モータ制御装置10には、外部から、A相入力電圧VinAおよびB相入力電圧VinB制御信号と総称する場合があると、これらの入力電圧VinA,VinBの論理レベルを決める基準となる基準電圧REFとが入力される。A相入力電圧VinAが基準電圧REFよりも高いときA相入力電圧VinAはハイレベルHレベルであるとし、A相入力電圧VinAが基準電圧REFよりも低いときA相入力電圧VinAはローレベルLレベルであるとする。B相入力電圧VinBについても同様に定義する。図1に示すように、モータ制御装置10は、駆動回路ドライバ11と、ロータ2Aの回転/停止を判定する判定回路12とを含む。判定回路12は、タイミング算出回路タイミング制御部とも称する13と、選択回路セレクタ14と、比較回路15とを含む。ドライバ11は、A相入力電圧VinAおよびB相入力電圧VinBの論理レベルの変化に基づいて、A相駆動コイルCLAおよびB相駆動コイルCLBに電流を供給する。図2では2相励磁方式で示す。ドライバ11には、A相駆動コイルCLAに励磁電流を供給するための出力端子A,A-と、B相駆動コイルCLBに励磁電流を供給するための出力端子B,B-とが設けられている。タイミング算出回路13は、A相入力電圧VinAと基準電圧REFとを受ける。タイミング算出回路13は、A相入力電圧VinAの論理レベルが切替わるタイミングを基準にして、A相駆動コイルCLAおよびB相駆動コイルCLBの両方すなわち、通電中の全駆動コイルへの通電を一時的に停止するタイミングを決定する。そして、タイミング算出回路13は、決定したタイミングで通電を停止するように指令するための電流遮断信号16を生成してドライバ11に出力する。ドライバ11は、電流遮断信号16に応答して、全駆動コイルへの通電を一時的に停止する。以下、駆動コイルへの通電が停止している期間を通電停止期間と称する。タイミング算出回路13は、さらに、通電停止期間中に駆動コイルに生じる逆起電力を検出するために、セレクタ14に接続の切替えを指示するセレクト信号17を出力する。セレクタ14は、セレクト信号17に従ってA相、B相のうちのいずれか1相を選択して、選択した相の駆動コイルの両端にかかる電圧を出力する。より詳細には、セレクタ14は、比較回路15の非反転入力端子および反転入力端子にそれぞれ接続する端子CMP,CMP-を有する。セレクタ14は、これらの端子CMP,CMP-とドライバ11の出力端子A,A-,B,B-との接続を、セレクト信号17に応じて切替える。具体的には、図1に示すようにセレクタ14の端子の接続には4つの状態がある。第0状態では、端子CMPを出力端子A-に接続し、端子CMP-を出力端子Aに接続する。第1状態では、端子CMPを出力端子Bに接続し、端子CMP-を出力端子B-に接続する。第2状態では、端子CMPを出力端子Aに接続し、端子CMP-を出力端子A-に接続する。第3状態では、端子CMPを出力端子B-に接続し、端子CMP-を出力端子Bに接続する。比較回路15は、セレクタ14の出力電圧すなわち、端子CMP,CMP-間の差電圧が所定の閾値電圧を超えたときに出力信号DoutをHレベルにする。したがって、判定回路12の出力信号DoutがHレベルのとき、ステッピングモータ2は回転中であると判定し、判定回路12の出力信号DoutがローレベルLレベルのとき、ステッピングモータ2は、停止または脱調状態にあると判定する。[モータ制御装置の動作]図2は、図1のドライバ11の入力電圧波形と出力電流波形を示す図である。以下、図1、図2を主に参照して、A相入力電圧VinAおよびB相入力電圧VinBに応じたモータ制御装置10の動作について説明する。入力電圧波形について図2Aには、A相およびB相の入力電圧波形と駆動コイルに生じる逆起電力の波形とを示している。A相入力電圧VinAは、区間I時刻t1から時刻t4までおよび区間II時刻t4から時刻t7まででHレベルであり、区間III時刻t7から時刻t10までおよび区間IV時刻t10から時刻t13まででLレベルである。B相入力電圧VinBは、区間Iおよび区間IVでLレベルであり、区間IIおよび区間IIIでHレベルである。通電停止期間を設けていない場合図2Bには、ドライバ11から出力されるA相およびB相の電流波形を示している。図2Bの場合には、本発明の場合とは異なり、通電停止期間が設けていない。以下、この明細書でのA相電流およびB相電流の符号について定義する。A相電流について、出力端子Aから駆動コイルCLAを通って出力端子A-に流れる場合を正とし、逆方向に流れる場合を負とする。A相入力電圧がHレベルのとき正方向のA相電流が流れ、A相入力電圧がLレベルのとき負方向のA相電流が流れる。同様に、B相電流について、出力端子Bから駆動コイルCLBを通って出力端子B-に流れる場合を正とし、逆方向に流れる場合を負とする。B相入力電圧がHレベルのとき正方向のB相電流が流れ、B相入力電圧がLレベルのとき負方向のB相電流が流れる。A相電流の電気角について、A相電流が負方向から正方向に切替わるとき時刻t1,t13のA相電流の電気角を0°または360°とし、A相電流が正方向から負方向に切替わるとき時刻t7のA相電流の電気角を180°とする。正のA相電流が流れる期間すなわち、電気角0°から180°までを第1通電期間と称し、負のA相電流が流れる期間すなわち、電気角180°から360°までを第2通電期間と称する。同様に、B相電流が負方向から正方向に切替わるとき時刻t4のB相電流の電気角を90°とし、B相電流が正方向から負方向に切替わるとき時刻t10のB相電流の電気角を270°とする。正のB相電流が流れる期間すなわち、電気角90°から270°までを第3通電期間と称し、負のB相電流が流れる期間すなわち、電気角270°から90°までを第4通電期間と称する。図3は、図2の区間I~IVの各々における駆動コイルに対するロータ2Aの位置を模式的に示す図である。図2の区間I~IVが図3A~Dにそれぞれ対応する。図3において、駆動コイルに正方向の電流が流れる場合、コイルがN極になり、ロータ2AのS極が引かれる。逆に、駆動コイルに負方向の電流が流れる場合、コイルがS極になり、ロータ2AのN極が引かれる。図3Aを参照して、A相駆動コイルに正方向の電流が流れ、B相駆動コイルに負方向の電流が流れる場合図2の区間Iに対応、ロータ2AのS極がA相駆動コイルに近接する位置になり、ロータ2AのN極がB相の駆動コイルに近接する位置になる。図3Bを参照して、A相駆動コイルおよびB相駆動コイルともに正方向の電流が流れる場合図2の区間IIに対応、ロータ2AのS極がA相駆動コイルおよびB相駆動コイルの両方に近接する位置になる。図3Cを参照して、A相駆動コイルに負方向の電流が流れ、B相駆動コイルに正方向の電流が流れる場合図2の区間IIIに対応、ロータ2AのN極がA相駆動コイルに近接する位置になり、ロータ2AのS極がB層の駆動コイルに近接する位置になる。図3Dを参照して、A相駆動コイルおよびB相駆動コイルともに負方向の電流が流れる場合図2の区間IVに対応、ロータ2AのN極がA相駆動コイルおよびB相駆動コイルの両方に近接する位置になる。以降、上記の図3A~Dの状態が繰返されることによって、ロータ2Aは時計回りに連続回転する。通電停止期間を設けた場合再び図1、図2を参照して、A相およびB相の駆動コイルへの通電が一次的に停止される通電停止期間を設けた場合のモータ制御装置10の動作について説明する。図2Cには、ドライバ11から出力するA相およびB相の電流波形を示す。ただし、本発明の場合とは異なり、図2Cの場合には、通電停止期間中に、A相、B相のいずれか一方の駆動コイルのみ給電を停止する。逆起電力は、給電を停止した駆動コイルの両端にかかる電圧を検出する。具体的に説明すると、区間Iの時刻t2から時刻t3の間にA相の駆動コイルへの給電を停止する。この通電停止期間中に、セレクタ14の接続状態を第2状態にすることによって、A相の駆動コイルに生じる逆起電力を検出する。区間IIの時刻t5から時刻t6の間にB相の駆動コイルへの給電を停止する。この通電停止期間中に、セレクタ14の接続状態を第1状態にすることによって、B相の駆動コイルに生じる逆起電力を検出する。区間IIIの時刻t8から時刻t9の間にA相の駆動コイルへの給電を停止する。この通電停止期間中に、セレクタ14の接続状態を第0状態にすることによって、A相の駆動コイルに生じる逆起電力を検出する。区間IVの時刻t11から時刻t12の間にB相の駆動コイルへの給電を停止する。この通電停止期間中に、セレクタ14の接続状態を第3状態にすることによって、B相の駆動コイルに生じる逆起電力を検出する。以上をまとめると、区間I第1通電期間の前半、すなわち電気角0°~90°および区間III第2通電期間の前半、すなわち電気角180°~270°において、A相駆動コイルに生じる逆起電力を検出する。区間II第3通電期間の前半、すなわち電気角90°~180°および区間IV第4通電期間の前半、すなわち電気角270°~360°において、B相駆動コイルに生じる逆起電力を検出する。このように逆起電力の検出期間を設定する理由は、できるだけ大きな逆起電力が生じている状態で逆起電力を検出するためである。図2Aに示すように、A相の逆起電力の大きさ絶対値は、区間Iおよび区間IIIのほうが区間IIおよび区間IVよりも大きく、Bの逆起電力の大きさは、区間IIおよび区間IVのほうが区間Iおよび区間IIIよりも大きいからである。また、逆起電力の検出タイミングとしては、駆動コイルへの給電を停止した通電停止期間と一致させず、前後にずらしても良い。駆動コイルへの給電を停止し、駆動電流が0Aにまたがる点0クロス点よりも逆起電圧が大きい場合があるためである。ところが、上記のように1相のみしか通電を停止しない場合には、次のような別の問題が生じる。図4は、1相のみ通電を停止する場合の問題点を説明するための図である。図4には、図3Cの状態で、A相の駆動コイルへの通電を停止した場合に、駆動コイルに対するロータ2Aの位置を示す。この場合、ロータ2AのS極がB相駆動コイルから生じた電流磁場に引き寄せられるので、ロータ2Aには、逆回転方向反時計回りのトルクが生じる。このため、モータの回転速度が低下するので、逆起電力の大きさが減少してしまい、回転状態を停止または脱調と誤判定する確率が増える。この問題を解決するために、実施の形態1によるモータ制御装置10では、逆起電力の検出時には、全駆動コイルへの給電を一時的に停止する。すなわち、図2Dに示すように、通電停止期間には、逆起電力を検出しない相、すなわち、区間Iおよび区間IIIのB相と、区間IIおよび区間IVのA相図2Dにおいて丸で囲って示されるの駆動コイルへの通電も同時に停止する。これによって、モータ回転時に検出する逆起電力を図2Cの場合よりも増加できるので、ステッピングモータの動作状態の判定をより正確に行なうことができる。[モータ制御装置の適用例]以下、上記のモータ制御装置によって駆動制御されるステッピングモータを組み込んだ装置の一例として光ピックアップの移送機構について説明する。図5は、光ビックアップの移送機構1を模式的に示す平面図である。図5を参照して、移送機構1は、ステッピングモータ2と、スクリューシャフト3と、ガイドシャフト4と、取付台5と、取付台5に装着された光ピックアップ6と、ストッパ7と、ステッピングモータ2を回転駆動するモータ制御装置10と、制御機器8とを含む。ステッピングモータ2は、スクリューシャフト3を回転駆動する。スクリューシャフト3には、螺旋状の溝が表面に形成されている。取付台5には、ガイドシャフト4が貫通している貫通孔5Aと、スクリューシャフト3の螺旋状の溝と合った突出部5Bが設けられている。取付台5は、光ピックアップ6とともに、ステッピングモータ2の回転に応じてガイドシャフト4に沿って移動する。ストッパ7は、光ピックアップ6が図面の左方向に移動したときに、取付台5に当たり接するように配置する。制御機器8は、光ピックアップの移送機構1を含めた機器全体たとえば、光ディスクドライブ装置を制御する。具体的に、制御機器8は、図1で説明したA相入力電圧VinA、B相入力電圧VinB、および基準電圧REFをモータ制御装置10に出力するとともに、ステッピングモータ2の動作状態の判定結果Doutをモータ制御装置10から受ける。光ピックアップ6の位置制御を行なうためには、最初に、光ピックアップ8を原点OPまで移動し、原点OPに達したことを制御機器8に検知させる必要がある。このため、取付台5とともに光ピックアップ6を図中の左方向に移動させて、取付台5をストッパ7に衝突させる。このとき、ステッピングモータ2が停止したことがモータ制御装置10によって検出され、この検出結果を制御機器8が受けることによって、光ビックアップ6が原点OPに位置していることを検知できる。上記の方法で原点OPを検知する場合には、取付台5がストッパ7に衝突する際の衝撃を減らすことが望ましい。このため、取付台5をできるだけゆっくりと移動させることすなわち、ステッピングモータ2の動作周波数を下げることが必要である。しかしながら、ステッピングモータ2の動作周波数を下げると逆起電力が小さくなるので、ステッピングモータ2の回転/停止の判定が困難になる。この実施の形態によるモータ制御装置10によれば、モータ回転時に発生する逆起電力を従来よりも増加させることができるので、検出可能な動作周波数の範囲を広げることができる。この結果、原点を検知するために取付台5をストッパ7に衝突させる際の衝撃を減らすことができる。さらに、移送機構1のガタや摩擦、周囲温度などの影響によって誤判定が生じることを抑制することができ、閾値判定に用いるコンパレータ比較回路15の製造ばらつきオフセットや特性ばらつきも緩和することができる。小型のモータになるほど逆起電力の大きさは小さくなるが、そのような場合でも回転か停止かを誤判定する確率を減らすことができる。[変形例]上記の実施の形態では、2相励磁方式の2相ステッピングモータを例に挙げて説明したが、この発明が適用できるステッピングモータは上記の例には限られない。この発明は、3相励磁方式の3相ステッピングモータや4相励磁方式の4相ステッピングモータなどのように、N相N≧2のステッピングモータに広く適用することができる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものでない。この発明の範囲は上記した説明ではなくて請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更を含むことを意図している。"