地盤に残存する既存杭と、新設建物の基礎底版と前記地盤の掘削面との間に埋め戻し材を埋め戻すことにより形成され、前記既存杭の頭部と前記掘削面とへ前記基礎底版の荷重を伝達する埋め戻し層と、を有する建物の基礎構造。前記既存杭の頭部には平板が設けられ、該平板は前記埋め戻し層に埋設されている請求項1に記載の建物の基礎構造。前記基礎底版には、前記地盤に支持される新設杭が設けられている請求項1又は2に記載の建物の基礎構造。既存建物を解体し、該既存建物を支持していた既存杭が残存する地盤を掘り下げて掘削面を形成する掘削工程と、前記掘削面の上に露出した前記既存杭を前記掘削面の位置で切断する切断工程と、前記掘削面の上に埋め戻し材を埋め戻し、新設建物の基礎底版の直接基礎とする埋め戻し層形成工程と、を有する建物の基礎構築方法。本発明は係る事実を考慮し、基礎杭が残る地盤の上に、この基礎杭の撤去を行わないで、柱の平面位置の自由度を損なうことなく新設建物を建てることが可能な建物の基礎構造、及び建物の基礎構築方法を提供することを課題とする。請求項1に記載の発明は、地盤に残存する既存杭と、新設建物の基礎底版と前記地盤の掘削面との間に埋め戻し材を埋め戻すことにより形成され、前記既存杭の頭部と前記掘削面とへ前記基礎底版の荷重を伝達する埋め戻し層と、を有する建物の基礎構造である。請求項1に記載の発明では、埋め戻し層を介して既存杭の頭部と地盤の掘削面とへ基礎底版の荷重を伝達させることにより、基礎底版に対する埋め戻し層の支持力を向上させることができる。これにより、埋め戻し層の上に建物を直接基礎として支持することができる。また、新設建物の基礎形成を直接基礎とすることができるので、既存杭が残存する地盤の上に、既存杭の撤去を行わないで、柱の平面位置の自由度を損なうことなく新設建物を建てることができる。請求項2に記載の発明は、前記既存杭の頭部には平板が設けられ、該平板は前記埋め戻し層に埋設されている。請求項2に記載の発明では、平板によって、基礎底版の荷重を既存杭へ効率よく伝達することができる。請求項3に記載の発明は、前記基礎底版には、前記地盤に支持される新設杭が設けられている。請求項3に記載の発明では、新設杭によって所謂パイルドラフト基礎を構築することができ、新設建物の不同沈下を防ぐことができる。請求項4に記載の発明は、既存建物を解体し、該既存建物を支持していた既存杭が残存する地盤を掘り下げて掘削面を形成する掘削工程と、前記掘削面の上に露出した前記既存杭を前記掘削面の位置で切断する切断工程と、前記掘削面の上に埋め戻し材を埋め戻し、新設建物の基礎底版の直接基礎とする埋め戻し層形成工程と、を有する建物の基礎構築方法である。請求項4に記載の発明では、掘削工程、切断工程、及び埋め戻し層形成工程を有する建物の基礎構築方法によって、既存杭が残存する地盤の上に、既存杭の撤去を行わないで、柱の平面位置の自由度を損なうことなく新設建物を建てることができる。本発明は上記構成としたので、基礎杭が残る地盤の上に、この基礎杭の撤去を行わないで、柱の平面位置の自由度を損なうことなく新設建物を建てることができる。図を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。まず、本発明の第1の実施形態に係る建物の基礎構造について説明する。図1の立面図に示すように、建物の基礎構造10は、新設建物としての鉄筋コンクリート造の建物12を表層地盤14上に支持し、既存杭16、埋め戻し層18、及び新設杭としての摩擦杭20を有している。表層地盤14は、軟弱層を構成し、支持地盤22の上に形成されている。埋め戻し層18は、建物12の地下階24の下部を構成する基礎底版26と、表層地盤14の掘削面28との間に、埋め戻し材Vを埋め戻し、締め固めることによって形成されている。既存杭16は、建物12を建てる前に建てられていた建物以下、既存建物とするを支持していた基礎杭であり、既存建物を解体した後において表層地盤14中に残存している。また、既存杭16は、支持地盤22に支持されており、杭頭部が掘削面28の位置高さで切断されている。すなわち、基礎底版26の下面と、既存杭16の上面32とは接触しておらず、基礎底版26の下面と、既存杭16の上面32との間に埋め戻し層18が介在している。これらの構成によって、基礎底版26の荷重は、埋め戻し層18を介して、既存杭16の頭部30の上面32と、掘削面28とへ伝達される。また、基礎杭の杭頭部を切断して構成した既存杭16によって、埋め戻し層18の層厚さを厚くすることができる。これにより、既存杭16が負担する基礎底版26の接地圧の分布領域Sを大きくすることができるので、基礎底版26の接地圧の大部分を既存杭16に伝達できる。すなわち、基礎底版26の荷重を既存杭16へ効率よく伝達することができる。摩擦杭20は、基礎底版26に複数本設けられており、下端部が表層地盤14中に埋設されている。すなわち、摩擦杭20は、表層地盤14に支持され、基礎底版26を支持している。ここで、建物の基礎構造10を構築する建物の基礎構築方法について説明する。まず、解体工程により、既存建物を解体する。次に、掘削工程により、既存建物を支持していた基礎杭が残存する表層地盤14の、建物12が設けられる位置を掘り下げて掘削面28を形成する。次に、切断工程により、既存建物を支持していた基礎杭における掘削面28上に露出した杭頭部を、掘削面28の位置高さで切断する。これにより、基礎杭は、既存杭16となる。次に、埋め戻し層形成工程により、掘削面28の上に埋め戻し材Vを埋め戻し締め固めて、建物12の直接基礎となる埋め戻し層18を形成する。次に、新設杭打設工程により、摩擦杭20を打設する。これにより、建物の基礎構造10が構築される。後は、この建物の基礎構造10の上に建物12を建てる。次に、本発明の第1の実施形態に係る建物の基礎構造の作用と効果について説明する。本発明の第1の実施形態の建物の基礎構造10では、埋め戻し層18を介して既存杭16の頭部30上面32と、表層地盤14の掘削面28とへ基礎底版26の荷重を伝達させることにより、基礎底版26に対する埋め戻し層18の支持力を向上させることができる。これにより、埋め戻し層18の上に建物12を直接基礎として支持することができる。一般的に、杭基礎は、建物直下の地盤が軟弱な場合に採用されるので、この地盤上に新設建物を直接基礎として支持することは困難になるが、建物の基礎構造10では、既存杭16を利用して埋め戻し層18の支持力を向上させることにより、建物12の基礎形成を直接基礎とすることができる。これにより、基礎杭既存杭16が残存する地盤の上に、基礎杭既存杭16の撤去を行わないで、躯体柱の平面位置の自由度を損なうことなく新設建物を建てることができる。また、埋め戻し層18の直接基礎としての支持力埋め戻し層18を介して表層地盤14の掘削面28へ伝達される基礎底版26の荷重と、既存杭16により付与される支持力埋め戻し層18を介して既存杭16の頭部30へ伝達される基礎底版26の荷重とを合わせた支持力を得ることができるので、既存建物よりも荷重の大きい建物12を構築することができる。また、建物の基礎構造10は、既存杭16を再利用するので、新たに基礎杭を設ける基礎構造に比べて施工コストを低減することができる。また、摩擦杭20によって所謂パイルドラフト基礎を構築することができ、建物12の不同沈下を防ぐことができる。次に、本発明の第2の実施形態に係る建物の基礎構造について説明する。第2の実施形態の説明において、第1の実施形態と同じ構成のものは、同符号を付すると共に、適宜省略して説明する。第2の実施形態の建物の基礎構造34は、図2の立面図、及び図2のA-A断面図である図3に示すように、掘削面28の上に平板としての鋼板36が4つ配置されている。鋼板36は、既存杭16の頭部30の上面32に固定され、既存杭16に支持されている。また、鋼板36は、埋め戻し層18に埋設されている。すなわち、基礎底版26の下面と、鋼板36の上面とは接触しておらず、基礎底版26の下面と、鋼板36の上面との間に埋め戻し層18が介在している。埋め戻し層18の層厚さは、第1の実施形態の建物の基礎構造10を構成する埋め戻し層18の層厚さよりも薄くなっている。既存杭16は、既存建物を支持していた基礎杭そのものであり、杭頭部を切断する等の加工は施されていない。表層地盤14の掘削面28と、既存杭16の上面32とを一致させている。既存杭16は、既存建物を解体した後において表層地盤14中に残存している。次に、本発明の第2の実施形態に係る建物の基礎構造の作用と効果について説明する。本発明の第2の実施形態の建物の基礎構造34では、図2に示すように、埋め戻し層18を介して鋼板36と表層地盤14の掘削面28とへ基礎底版26の荷重を伝達させる。そして、鋼板36に伝達された荷重は、既存杭16の頭部30へ伝達される。これにより、基礎底版26に対する埋め戻し層18の支持力を向上させることができ、埋め戻し層18の上に建物12を直接基礎として支持することができる。また、鋼板36により、埋め戻し層18の層厚さが薄い場合においても、既存杭16が負担する基礎底版26の接地圧の分布領域Sを大きくすることができる。これにより、基礎底版26の荷重を既存杭16へ効率よく伝達することができる。以上、本発明の第2の実施形態に係る建物の基礎構造について説明した。なお、本発明の第2の実施形態では、掘削面28の上に平板としての鋼板36を配置した例を示したが、埋め戻し層18の層厚さが薄く、既存杭16が負担する基礎底版26の接地圧の分布領域Sを大きくすることができない場合に、鋼板36の使用が有効となる。第1の実施形態の建物の基礎構造10では、基礎杭の杭頭部を切断して構成した既存杭16により埋め戻し層18の層厚さを厚くして、既存杭16が負担する基礎底版26の接地圧の分布領域Sを大きくしたが、第2の実施形態の建物の基礎構造34では、基礎杭の杭頭部を切断する作業を必要としない。また、本発明の第2の実施形態では、平板を鋼板36とした例を示したが、既存杭16が負担する基礎底版26の接地圧の分布領域Sを大きくすることができれば、平板は、コンクリートや樹脂等のどのような材料によって形成してもよい。次に、本発明の第3の実施形態に係る建物の基礎構造について説明する。第3の実施形態の説明において、第1の実施形態と同じ構成のものは、同符号を付すると共に、適宜省略して説明する。第3の実施形態の建物の基礎構造38は、図4の立面図に示すように、表層地盤14が、支持地盤22の上に形成された硬質層14Bと、硬質層14Bの上に形成された軟弱層14Aと、によって構成されている。そして、硬質層14Bの上面と掘削面28とを略一致させている。また、既存杭16は、支持地盤22に支持されており、杭頭部が、硬質層14Bの上面掘削面28の位置高さで切断されている。すなわち、基礎底版26の下面と、既存杭16の上面32とは接触しておらず、基礎底版26の下面と、既存杭16の上面32との間に埋め戻し層18が介在している。次に、本発明の第3の実施形態に係る建物の基礎構造の作用と効果について説明する。本発明の第3の実施形態の建物の基礎構造38では、図4に示すように、埋め戻し層18を介して既存杭16の頭部30上面32と、掘削面28とへ基礎底版26の荷重を伝達させる。これにより、基礎底版26に対する埋め戻し層18の支持力を向上させることができ、埋め戻し層18の上に建物12を直接基礎として支持することができる。また、掘削面28へ伝達された基礎底版26の荷重は、硬質層14Bを伝播して支持地盤22へ伝達されるので、基礎底版26に対する埋め戻し層18の支持力を向上させることができる。以上、本発明の第1~第3の実施形態について説明した。なお、本発明の第1及び第3の実施形態では、基礎杭の杭頭部を切断して既存杭16を構成した例を示し、本発明の第2の実施形態では、基礎杭に切断加工を施さずにそのまま既存杭16として使用した例を示したが、既存杭16は、基礎杭の杭頭部を切断して構成してもよいし、基礎杭に切断加工を施さずにそのまま使用してもよい。また、本発明の第1~第3の実施形態では、表層地盤14の掘削面28と、既存杭16の上面32とを一致させた例を示したが、基礎底版26の下面と、既存杭16の上面32とを接触させずに、基礎底版26の下面と、既存杭16の上面32との間に埋め戻し層18を介在させていればよく、表層地盤14の掘削面28から上方へ既存杭16の頭部30を突出させてもよい表層地盤14の掘削面28よりも上方へ既存杭16の上面32を位置させてもよい。すなわち、建物の基礎構造10、34、38が、所謂パイルドラフト基礎を構成していればよい。これにより、本来の杭基礎としての支持力や健全性が期待できない既存杭16であっても、埋め戻し層18の支持力を向上させる補強部材として利用することができる。また、本発明の第1~第3の実施形態で示した埋め戻し層18は、表層地盤14と一体となる地盤を形成し、建物12を支持する直接基礎の基礎形式を構成できる材料によって形成されていればよく、例えば、砂等の埋め戻し材を転圧により締め固めて形成したり、流動化処理土を注入したりしてもよい。また、埋め戻し層18は、直接基礎としての支持力が得られれば、それほど強く締め固めなくてもよい。締め固めの強さは、摩擦杭20の支持力を考慮して、建物12の沈下量が所定の許容沈下量以下となるように適宜決めればよい。また、本発明の第1~第3の実施形態では、新設杭として摩擦杭20を用いた例を示したが、新設杭は、建物12の不同沈下を防止できる程度の支持力を埋め戻し層18に付与できるものであればよい。よって、新設杭は、支持地盤22に支持させなくてもよいし、一般的な基礎杭よりも短い杭や細い杭にすることができる。これにより、低コストの新設杭により、不同沈下防止効果を得ることができる。また、本発明の第1~第3の実施形態では、建物12を鉄筋コンクリート造とした例を示したが、本発明の第1~第3の実施形態は、鉄筋コンクリート造、鉄骨造、鉄骨鉄筋コンクリート造、CFT造ConcreteFilledSteelTube:充填形鋼管コンクリート構造、それらの混合構造など、さまざまな構造や規模の建物に対して適用することができる。以上、本発明の第1~第3の実施形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何等限定されるものでなく、第1~第3の実施形態を組み合わせて用いてもよいし、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。