ラインスロットを有するライン捕捉装置本体であって、該ラインスロットが開放端と閉鎖端を有するライン捕捉装置本体と、前記ラインスロットの近位に配置された固定器具であって、前記ローターが前記本体に対して回転する際に、前記ラインスロットを少なくとも部分的に横断して延在するように配置される複数のローターアームを有するローターを含む固定器具と、前記ローターを前記本体に回転可能に結合するジョイントと、前記ローターが第1の方向に回転し、前記ローターが第1の方向とは反対の第2の方向に回転するのを少なくとも制限するように操作可能に結合された歯止め装置とを備える航空機システム。前記ライン捕捉装置本体はベース部分及び該ベース部分によって保持されるカバー部分を含み、前記ベース部分の少なくとも一部がロータースロットを少なくとも部分的に画定するため、前記カバー部分の少なくとも一部から間隔が空けられており、且つ前記ローターが前記ロータースロットのベース部分とキャップ部分との間に回転可能に配置されている、請求項1に記載のシステム。前記歯止め装置が、前記ベース部分及び前記カバー部分のうちの少なくとも1つから前記ロータースロットへ内向きに突出するタブであって、前記第1の方向に概して接する方向で前記ロータースロットへ内向きに傾斜するタブを含む、請求項2に記載のシステム。前記ベース部分及び前記カバー部分のうちの少なくとも1つはタブを含み、且つ前記ベース部分及び前記カバー部分のうちの他方は前記タブを受け止めて前記カバー部分と前記ベース部分との間の相対運動に抵抗するように配置された位置合わせスロットを含む、請求項2に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体は第1面及び前記第1面から離れて対向する第2面を有し、且つ前記ローターは前記第1面に隣接するように配置された第1ローターであって、且つ前記システムはさらに前記第1面に隣接するように配置され、前記ライン捕捉装置本体に回転可能に結合された第2ローターであって、前記ライン捕捉装置本体に対して回転する際に、ラインスロットを少なくとも部分的に横断して延在するように配置される複数のローターアームを有する第2ローターを備える、請求項1に記載のシステム。個々のローターアームは前記ピンから外向きに放射状に配置された端部を有し、且つ前記歯止め装置は前記ローターが前記ライン捕捉装置本体に対して回転する際に、対応する個々のローターアームの端部に連続的に嵌合するように配置されたスプリングを含む、請求項1に記載のシステム。ラインスロットを有するライン捕捉装置本体であって、該ラインスロットが開放端と閉鎖端を有するライン捕捉装置本体と、ライン捕捉装置本体に結合された固定器具であって、前記ラインスロットを横断して配置される第1のワイヤ形状の要素及び前記ラインスロットを横断して配置される第2のワイヤ形状の要素を含み、該第1及び第2のワイヤ形状の要素はそれぞれ第1の位置と第2の位置との間で独立に移動可能であり、前記ワイヤ形状の要素は第1の位置にあるときには前記ラインスロットへのアクセスを少なくとも制限するように配置され、且つ第2の位置にあるときには可撓性のある回収ラインが前記ラインスロットに入ることが可能なように配置されており、前記第1及び第2の要素は前記回収ラインを受け止めるのに十分な距離だけ間隔が空けられており、前記第2の要素は前記スロットの閉鎖端から前記回収ラインを受け止めるのに十分な距離だけ間隔が空けられている固定器具とを備える航空機システム。前記第1及び第2の要素の各々は前記ライン捕捉装置本体に堅固に取り付けられ、第1及び第2の位置の間で捻転する、請求項7に記載のシステム。前記ラインスロットは前記開放端に向かうよりも前記閉鎖端に向かうにつれて狭くなる、請求項7に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体は前記第1要素が第2の位置にあるときに前記第1要素を受け止めるように前記ラインスロットに配置された第1レセプタクルを含み、且つ前記ライン捕捉装置本体は前記第2要素が第2の位置にあるときに前記第2要素を受け止めるように前記ラインスロットに配置された第2レセプタクルを含む、請求項7に記載のシステム。胴体及び翼を有する航空機をさらに備え、前記ライン捕捉装置本体が前記翼に取り付けられている、請求項7に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体は第1面及び該第1面から離れて対向する第2面を有し、且つ前記第1及び第2の要素のうちの少なくとも1つが第1端及び第2端を有し、前記第1端は前記第1面の第1開口部で受け止められ、前記第2端は前記第2面の第2開口部で受け止められる、請求項7に記載のシステム。前記第1及び第2開口部は前記第1面とほぼ平行な平面内で互いに間隔を空けて配置される、請求項12に記載のシステム。前記第1及び第2開口部は前記第1面とほぼ平行な平面内で同軸である、請求項12に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体は前縁を有し、該前縁は前記胴体に対して後方にスイープされる、請求項12に記載のシステム。前記回収ラインと、前記回収ラインを保持する支持体とをさらに備える、請求項7に記載のシステム。ラインスロットを有するライン捕捉装置本体であって、該ラインスロットが開放端と閉鎖端を有するライン捕捉装置本体と、ライン捕捉装置本体に結合された固定器具であって、前記ラインスロットを横断して配置される単一のワイヤ形状の要素を含み、該ワイヤ形状の要素は第1の位置にあるときには前記ラインスロットへのアクセスを少なくとも制限するように配置されており、且つ第2の位置にあるときには可撓性のある回収ラインが前記ラインスロットに入ることが可能なように配置されており、前記ワイヤ形状の要素は前記ラインスロットの閉鎖端から前記回収ラインを受け止めるのに十分な距離だけ間隔を空けて配置されている固定器具とを備える航空機システム。前記ワイヤ形状の要素は前記ライン捕捉装置本体に堅固に取り付けられ、前記第1及び第2の位置の間で捻転する、請求項17に記載のシステム。胴体及び翼を有する航空機をさらに備え、前記索止め本体が前記翼に取り付けられる、請求項17に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体は前縁を有し、該前縁は前記胴体に対して後方にスイープされる、請求項19に記載のシステム。前記回収ラインと、前記回収ラインを保持する支持体とをさらに備える、請求項17に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体は、前記ワイヤ形状の要素が第2の位置にあるときに該要素を受け止めるように、前記ラインスロットに配置されたレセプタクルを含む、請求項17に記載のシステム。ライン捕捉装置本体と、前記ライン捕捉装置本体にスライド可能に結合された固定器具であって、前記固定器具と前記ライン捕捉装置本体のうち少なくとも1つはラインスロットを有し、前記ラインスロットは開放端及び閉鎖端を有し、前記固定器具は第1の位置と第2の位置との間にある前記ライン捕捉装置本体に対してスライド可能であり、前記固定器具は第1の位置にあるときには前記ラインスロットへの又は前記ラインスロットからのアクセスを少なくとも制限するように配置されており、且つ第2の位置にあるときには可撓性のある回収ラインが前記ラインスロットに入ることが可能なように配置されている固定器具とを備える航空機システム。前記ラインスロットは前記ライン捕捉装置本体によって保持されている、請求項23に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体によって保持されるガイドピンをさらに備え、且つ前記固定器具が前記ライン捕捉装置本体と枢動可能に結合される受け座と、前記ガイドピンが受け止められるスロットを有する閉鎖タブと、前記受け座と前記閉鎖タブとの間のピボットジョイントとを含む、請求項24に記載のシステム。前記ラインスロットが前記固定器具によって保持されている、請求項23に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体はガイドスロットを有し、且つ前記固定器具は前記ガイドスロットに受け止められる少なくとも1つのガイドピンを保持し、且つ前記固定器具は前記第1の位置と前記第2の位置との間で前記ガイドスロットに沿ってスライド可能である、請求項26に記載のシステム。前記ライン捕捉装置本体はタブを含み、前記固定器具は間隔が空けられた2つの耳部分を含み、且つ前記耳部分は前記固定器具が前記第1の位置にあるときには前記開放端を通って前記ラインスロットにアクセスできるように配置されており、且つ前記耳部分は前記固定器具が前記第2の位置にあるときには前記開放端を通って前記スロットにアクセスすることを少なくとも制限するように前記タブの対向する側に配置されている、請求項27に記載のシステム。前記固定器具と前記ライン捕捉装置本体との間の相対的な運動を解放可能に制限するため、前記ライン捕捉装置本体と前記固定器具との間に操作可能に結合される歯止め装置をさらに備える、請求項23に記載のシステム。図1A、1Bは、本開示の実施形態により無人航空機を捕捉するための装置及び方法の全体図を示している。まず図1Aでは、代表的な無人航空機110は、支持プラットフォーム101上に配置された航空機操作システム100によって捕捉可能である。一実施形態では、支持プラットフォーム101はボート、船舶、又は他の水上輸送機102を含みうる。他の実施形態では、支持プラットフォーム101は、建物、トラック又は他の陸上輸送機、又は気球などの空中輸送機を含む、他の構造物を含みうる。これらの実施形態の多くでは、航空機操作システム100は航空機110の回収のみを行うように構成可能であるか、特定の実施形態では、航空機110の発射及び回収の双方を行うように構成可能である。航空機110は胴体111及び翼113又は翼/胴体の融合体を含み、推進システム112例えば、ピストン駆動式プロペラによって推進されうる。ここで図1Bを参照するに、航空機操作システム100は、発射システム170を組み込んだ回収システム130を含みうる。この実施形態の一態様では、回収システム130は複数のセグメント132を有する伸縮式ブーム131を含みうる。ブーム131は回転式台座136又は位置決めを容易にするターレット上に据付可能である。セグメント132は初めに入れ子、すなわち順次はめ込まれた状態で配置されており、図1Bに示すように外へ向かって延びるように展開される。他の実施形態では、伸縮式ブーム131はシザーズ型配置、平行連結配置、又はナックルブーム配置など、他の配置形式を有することができる。これらの実施形態のいずれかでは、伸縮式ブーム131は重力又は他の力によって伸ばされた回収ライン133を含みうる。一実施形態では、回収ライン133は直径0.25インチのポリエステルロープを含みうるが、他の実施形態では、回収ライン133は他の材料を含むこと、及び/又は他の寸法例えば、直径0.3125インチを含むことがある。これらの実施形態のいずれかでは、回収ライン133の端部のスプリング又はおもり134が回収ライン133に張力を与えることができる。航空機操作システム100は、航空機回収操作が完了したのちにおもり134の収納及びおもり134の動きの制御に役立つよう、おもり134に接続された収納ライン135を含むこともできる。別の実施形態では、回収ライン133及びおもり134の代わりに、別の回収ライン133a破線で示すをブーム131の一部から垂らし、ブーム131の別の点に取付けることができる。この実施形態の一態様では、伸縮式ブーム131の端部は局所表面例えば、図1Bに示した水面から高さEの位置、及び局所表面から突出する最も近い垂直構造物から距離Dの位置に配置することができる。この実施形態の一態様では、高さEは約15メートルで距離Dは約10メートルとなることがある。他の実施形態では、E及びDは具体的な設置に応じて異なる値を有することがある。例えば、1つの具体的な実施形態では、高さEはブーム131を延長した場合には約17メートル、ブーム131を格納した場合には約4メートルとなることがある。例えば、1つの具体的な実施形態では、距離Dはブーム131を延長した場合には約8メートル、ブームを格納した場合には約4メートルとなることがある。この実施形態のさらなる具体的な態様では、ブーム131は回収ラインを介して、垂直荷重及び横方向荷重を共に保持するように構成することができる。例えば、一実施形態では、ブーム131は約30ポンドの重量を有する航空機110を捕捉するように構成可能であり、また、適切な安全率のもとで航空機110と回収ライン133との間の衝撃力に相当する、約400ポンドの横方向荷重に耐えるように構成可能である。前述の実施形態のいずれかでは、航空機110が回収ライン133へ向かって飛行する場合に、航空機110は捕捉される。捕捉されると、航空機110は翼113によって回収ラインから吊り下げられる。航空機110を捕捉するための装置及び方法のさらなる詳細は、図2A~7Bを参照して以下に詳述される。図2Aは、図1Bに示した航空機110の翼113の外側部分の部分概略等角図である。翼113は図解されている実施形態では小翼116を含むことが可能であるが、他の実施形態では小翼を含まないことがある。例示的な実施形態の一態様では、翼113は前縁114スイープ可能であるが、必ずしもスイープされる必要はない、外側縁115、及び外側縁115の位置又は近傍に配置されるライン捕捉装置140を含む。他の実施形態では、各翼113は、翼113の翼幅に沿って配置される複数のライン捕捉装置140、又は外側縁115から離れた位置に配置されるシングルライン捕捉装置を含むことができる。これらの実施形態のいずれかでは、ライン捕捉装置140は索止め形式の構成を有することができる。ライン捕捉装置140は、翼113に取り付けられたフランジ153を有するライン捕捉装置本体141を含むことができる。操作中には、ライン捕捉装置140は回収ライン133に嵌合して、取り外し可能でなおかつ確実に航空機110を回収ライン133に取付けることができる。装置140は、本体141に配置されるラインスロット144、及び本体141に可動に取り付けられる固定器具146を含むことができる。航空機110が回収ライン133に向かって矢印Aで示すように飛行するとき、回収ライン133は、翼前縁114に衝突して航空機110を回収ライン133の側へ傾け、ライン捕捉装置140に向かって矢印Bで示すように前縁114に沿って外側をスライドする。回収ライン133はラインスロット144に入り、以下でさらに詳細に述べるように、固定器具146によって、ラインスロット144に保持される。他の実施形態では、ラインスロット144に回収ライン133を固定するため、固定器具は別の方法でも動作可能である。接近中に航空機110が回収ライン133に対して適切に位置合わせされていないと、回収ライン133は前縁114ではなくライン捕捉デバイス140に衝突することがある。一実施形態では、本体141は、回収ライン133を航空機110から逸らすために、後方へスイープされる本体前縁160を含む。これによりライン133の絡まりを防止し、航空機110に発生する偏揺れモーメントを低減し、航空機110が捕捉の失敗から回復して次の捕捉操作に戻れるようにする。捕捉操作中、回収ライン133がライン捕捉装置140のラインスロット144に配置されるように、回収ライン133は翼前縁114に沿って外側へ移動する。この実施形態の一態様では、固定器具146は、ピボットジョイント例えば、ピン又は軸149によってロータースロット145内で本体141に対して回転するローター147を含む。ローター147は複数のローターアーム148、図2Aではローターアーム148a、ローターアーム148b、ローターアーム148c、及びローターアーム148dとして示される4本のローターアームを含む。ライン捕捉装置140が回収ライン133に嵌合する前に、ローターアームの1つ例えば、第1ローターアーム148aはラインスロット144に対して例えば、垂直に横断するように配置されていて、残りのローターアームは1本もラインスロット144の中へ延伸していない。したがって、第1ローターアーム148aは、ラインスロット144を完全に又は少なくとも部分的に横断するように延びることができる。ローター147はこの向きに手動で配置することが可能で、又歯止め機構はローターアーム148の1つがラインスロット144を横断するように延びる位置でのみローター147が停止するように保証することができる。回収ライン133がラインスロット144に沿って中へ進むと、回収ラインは第1ローターアーム148aを圧迫し、矢印Cで示したようにローター147を時計回りに回転させる。ローター147が回転すると、回収ライン133はラインスロット144の終端まで通過することができる。同時に、第2ローターアーム148bは、図2Bに示すように先ほどまで第1ローターアーム148aが占めていた位置まで回転する。この実施形態の一態様では、ラインスロット144テーパー処理することが可能は回収ライン133の直径を下回る幅を有する。従って、回収ライン133は、外側及び後方に進むにつれてラインスロット144に挟みこまれるため、航空機110を回収ライン133に固定することができる。回収ライン133に対する航空機の運動量は、回収ライン133をライン捕捉装置140に確実に嵌合する力を提供する。図3A~3Dは、図2A~2Bを参照して述べたライン捕捉装置140の具体的な実施形態のさらなる態様を図解している。図3Aには、上方から見たライン捕捉装置140が示されている。この実施形態の本体141は2つのコンポーネント、すなわち、ベース又はベース部分142及びベース142に密閉可能に取り付けられるカバー又はカバー部分143から形成される。ベース142及びカバー143はいずれも、ラインスロット144を画定する切り欠きを有する。ラインスロット144は開放端144aと閉鎖端144bを有することができる。ベース142及びカバー143は共に、それぞれに対応するフランジ部分153aと153bを有し、この2つが合わさることによって、ライン捕捉装置140を航空機110図2Bに固定するために使用される取付フランジ153を形成する。ベース142及びカバー143の中央部分は互いに離れるように間隔が空けられており、ローター147が回転するロータースロット145を少なくとも部分的に画定する。したがって、ローター147は環境要因から保護することが可能で、回収ライン133図2Bがローターアーム148に衝突する際に大きく曲がったり逸れることがないように、ベース142とカバー143によって適切な位置に保持される。カバー143は、加工又は形成された溝によって固定される歯止めタブ164などの歯止め装置を含む。初めて使用する前には、歯止めタブ164はベース142に向かって下方に図3Aの平面内へ曲げられる。これによって、タブ164は、ロータースロット145に向かうように内向きに、ローター147の回転方向とほぼ接する方向に傾斜させることができる。その結果、歯止めタブ164には抵抗力が生じるがローター147による時計回りの回転が可能となり、反時計回りの大きな回転は防止される。このようにして、歯止めタブ164は、ローター147が回収ライン133を捕捉する際、ローター147を回転させ、オペレータが能動的に装置140を操作するまでは、ローター147が回収ライン133から外れるのを防止することができる。図3Bは、ベース142の実施形態の上面等角図である。上述のように、ベース142は、部分的にラインスロット144を画定する切り欠き、及び部分的にロータースロット145を画定する切り欠きを含む。ベース142はまた、図3Aに示したピン又は軸149の一端を受け止めるピン開口部151を含む。ベース142はまた、カバー143へのベース142の位置合わせ及び固定に役立つ機能を含むことができる。例えば、ベース142は、図3Bに第1位置合わせスロット152a、第2位置合わせスロット152b、及び第3位置合わせスロット152cとして示した、複数の位置合わせスロット152を含みうる。位置合わせスロット152a~152cは、図3Cを参照して以下でさらに説明するように、カバー143によって保持される対応するタブと合致する。図3Bに示した実施形態の一態様では、少なくとも1つの位置合わせスロット例えば、第2位置合わせスロット152bは、対応するタブがスロットから図3Bの平面にほぼ垂直な方向に抜け出るのを防止するようにテーパー処理されている。ベース142は、捕捉操作が完了した後、オペレータが回収ライン133図3Aを解放できるようにするための解放開口部165又は他の機能を含むことができる。一実施形態では、解放開口部165は、オペレータがロータースロット145にツールを挿入するために配置される。ツールは、オペレータがローターを反時計回りに回転して回収ライン133を解放できるように、歯止めタブ164図3Aを外向きに押し出す。図3Cはカバー143の底面等角図で、図3Bを参照して前述した位置合わせスロット152a~152cに受け止められる対応するタブ154第1タブ154a、第2タブ154b、及び第3タブ154cとして示されているを図解している。第2タブ154bは第2位置合わせスロット152bに滑り込み、カバー143とベース142との間の図3Cの平面に垂直な方向の相対運動に抵抗するようにテーパー処理されている。カバー143はまた、軸又はピン149の一端を受け止めるピン開口部151を含み、これによりピンをカバー143とベース142の間に固定し、ロータースロット145内にローター147を捕捉する。図3Dはローター147の等角図である。ローター147は、ハブ150、4本のローターアーム148a~148d、及び上述のようにピン149を受け止めるピン開口部151を含む。特定の実施形態では、ローター147は、対応するラインスロット144内に一度に1本のローターアームのみが確実に配置されるように、4本のローターアームを含む。他の実施形態では、例えば、ラインスロットが他の形状又は幾何学的配置を有する場合には、ローター147は異なる数のローターアーム148を有することができる。1つの代表的な実施例が、図4を参照して以下に詳述される。図4は、本開示の他の実施形態により構成される、ライン捕捉装置440の部分概略等角図である。この実施形態の一態様では、ライン捕捉装置440は本体441及び本体441を航空機110図1Aに固定するためのフランジ453を含む。本体441は、図2A~3Dを参照して上述された方法と概して同様な方法で動作するライン捕捉スロット444を有する。ライン捕捉装置440は、ピン又は軸図4には図示せずによって本体441に対して回転するローター447を有する固定器具446をさらに含む。ローター447は、本体441の表面に上向きに隣接して配置される第1の又は上方ローター部分447a、及び本体441の対向する面に隣接して配置される第2の又は下方部分447bを含むことができる。第1部分447a及び第2部分447bはピンによって互いに接続されており、ピンは本体441の対応するピン開口部を貫通する。したがって、図3A~3Dを参照して上述した配置とは異なり、ライン捕捉装置440は、本体とカバーの間に配置された単一の回転部分ではなく、間に本体441が配置されている2つのローター部分を有する。図4に示す固定器具446は、ローター447によって保持される任意のローターアーム448に嵌合するように成形された歯止めスプリング445を含む歯止め装置をさらに含むことができる。歯止めスプリング445は、図4の左方向に向かう付勢力を提供するように成形されており、図4に示すように2本のローターアーム448を同時に支えている。これにより、歯止めスプリング445はローターアーム448のこれらの端部に嵌合することができる。歯止めスプリング445は、ローター447が反時計回りに回転するのを制限若しくは防止するため、アーム448の1つとは反対向きに支えるくの字型又は湾曲した形状449を含むことができる。この配置は、回収ライン133がローター447に衝突して、回収ライン133がライン捕捉スロット444の長さ方向に沿って通過し、第1の方向、すなわち反時計回りに矢印C1で示したようにローターを回転するまでローター447を所定の位置に留める。ローター447は少なくとも、第2の方向、例えば時計回りに矢印C2で示したように回転することが制限されている。ローター447はライン捕捉スロット444の端部に向かって配置されているため、5本以上のローターアーム448例えば、5本のローターアーム448を含むことが可能で、ローターアーム448の1本のみがライン捕捉スロット444を横断するように配置されている。図4に示したライン捕捉装置440の1つの特徴は、歯止めの配置によって、捕捉操作中に回収ライン133がゆるんでも、回収ライン133がライン捕捉スロット444から引き抜かれないように保つことである。この実施形態の別の特徴は、使用前に設定の必要がないことである。すなわち、歯止めスプリング445は、常にローター447を捕捉に適した位置に配置するように動作する。さらなる特徴は、例えば、aローター447が時計回りの方向C2に自由に回転できるように、歯止めスプリングをローター447から押し離すこと矢印Fで示される、その後bライン捕捉スロット444から回収ライン133を引き出すことによって、ライン捕捉装置440を回収ライン133から容易に離脱可能となることである。図5Aは、本開示のさらに別の実施形態により構成される、ライン捕捉装置540aの部分概略等角上面図である。この実施形態では、ライン捕捉装置540aはラインスロット544a及びフランジ553を有する本体541を含む。ライン捕捉装置540aはまた、独立に動作可能な複数のゲート556図5では第1ゲート556aと第2ゲート556bとして2つのゲートを示すを今度は含む固定器具546を含む。ゲート556は、ラインスロット544aを横断して延びる位置に付勢されるように本体541に取り付けられる、可撓性があるが弾性のあるワイヤ又はワイヤ形状の要素を含むことができる。回収ライン133はラインスロット544aに入ると、ゲート556a、556bのうちの1つ又は2つを強く押し込み、ゲートはスプリングによって所定の位置に戻ることができ、これによって回収ラインをラインスロット544a内に確保することができる。ゲート556a、556bは独立に動作するため、冗長性のある機構を提供する。前述のように、ゲート556a、556bは好適な高強度ワイヤから形成することが可能で、本体541に堅固に結合することができる。したがって、回収ライン133が衝突すると、ゲート556は図5Aの平面に対して一般に垂直な軸の周りに捻転する。本体541は、回収ライン133が通過する際、各ゲートを連続して完全にラインスロット544aから除去できるように、対応するゲート556a、556bの端部を受け止める2つのレセプタクル546a、546bを含むことができる。ねじれた状態にあるワイヤ又はゲート556a、556bを形成する他の弾性材料のスプリング力は、回収ライン133がラインスロット544aを通過した後、ゲートを図5Aに示した位置に復元させる。本体541は、本体541の対向する面上に同軸の開口部を有し、ゲート556を形成するワイヤ形状の要素の近位端を受け止める貫通孔557を有して、要素を本体に固定することができる。図5Aに示した配置は、必要となる部品数が比較的少ないため、単純であるという利点を有する。図5Bは2つのライン捕捉装置540b1つは右翼113用のもので、もう1つは左翼113用のものであるを図解したもので、それぞれ本開示の別の実施形態による構成を有している。この具体的な実施形態では、ライン捕捉装置540bは、図5Aを参照して上述したライン捕捉装置540aと概して同様に動作する。加えて、ライン捕捉装置540bは、第1ゲート556aと第2ゲート556bとの間の領域にある狭いラインスロット544bを含む。したがって、この配置は第1ゲート556aを通過するが第2ゲート556bを通過しない回収ラインをより確実に捕捉するであろう。図5A及び5Bに示した実施形態では、ゲート556a、556bは互いに捕捉ライン133図5Aを収容するのに十分な距離だけ間隔を空けることが可能であり、且つ第2ゲート556bはラインスロット544a、544bの閉鎖端144bから捕捉ライン133を収容するのに十分な距離だけ間隔を空けることが可能である。図5Bに示した実施形態の具体的な態様では、ゲート556a、556bを形成するワイヤ形状の要素の近位端はオフセット可能で、本体541の対応するオフセット孔557a、557bで受け止められることができる。これらの孔は貫通孔とすること、又は本体541の対向する面の途中まで延ばすことができる。図5Cは別のライン捕捉装置540cを図解している。ライン捕捉装置540cは、対応するラインスロット544cを横断して延びる位置まで付勢されるように、上述の第1ゲート556a及び第2ゲート556bと構造的に同様で、概して同様な方法で対応する本体541に取り付けられる単一ゲート556cを有する。ラインスロット544cの縁に沿ったレセプタクル546cは、ゲートが開くとゲート556cの端部を受け止める。前述の配置は、図5A及び5Bを参照して上述した配置よりも単純であるという利点を有する。逆に、図5A及び5Bを参照して上述した配置は、回収ラインの捕捉に関して冗長性と高いレベルの安全性を提供することができる。図6は、ラインスロット644を有する本体641を含むさらに別のライン捕捉装置640を図解している。本体641は、捕捉時に本体641に対してスライドする固定器具646を保持する。具体的には、固定器具646は受け座680及び閉鎖タブ682を含むことができる。受け座680は、第1ピボットジョイント681aで本体641に枢動可能に結合され、第2ピボットジョイント681bで閉鎖タブ682に枢動可能に結合されている。受け座680はまた、閉鎖タブ682の対応するガイドスロット682で受け止められるガイドピン661を保持する。操作時には、閉鎖タブ682は回収ライン633を誘導して、スプリング付勢された受け座680に当てることができる。回収ライン133が衝突すると、受け座680は第1ピボットジョイント681aの周りに時計回りに回転し、ラインスロット644を開いて、回収ライン633がラインスロット644まで通過できるようにする。受け座680が回転すると、受け座680は第2ピボットジョイント681bを介して、ラインスロット644の入り口を横切るように閉鎖タブ682を引っ張る。閉鎖タブ682の動きは、ガイドスロット662に受け止められているガイドピン661によって誘導される。図7A及び7Bは、本開示の実施形態によるさらに別のライン捕捉装置740を図解している。まず図7Aを参照するに、ライン捕捉装置740は取付フランジ753を保持する本体741を含む。本体741はまた、ガイドスロット762を含む。固定器具746は、各々が本体741の対向する面の周囲に延伸する2つの耳部分763を有する。一又は複数例えば、2本のガイドピン761が、2つの耳部分763を共に結合させ、ガイドスロット762を貫通する。その結果、固定器具746は、本体741に対して矢印Gで示すように前後に平行移動することができる。固定器具746は、回収/捕捉プロセス時に、回収ライン133が通過するラインスロット744を含む。固定器具746はまた、図7Bを参照して以下でさらに説明するように、回収ライン133が捕捉された際に、本体741の対応する本体タブ758を受け止める固定器具スロット757を含む。図7Bは、ライン捕捉装置740が首尾よく回収ライン133に嵌合した後のライン捕捉装置740を図解している。回収ライン133はラインスロット744の端部まで通過しており、固定器具746上での回収ライン133の力は、ガイドスロット762のガイドピン761によって与えられる誘導により、矢印G1で示したように固定器具を右方向に駆動する。この閉鎖位置に入ると、本体741によって保持されている歯止めスプリング755は、固定器具746によって保持されている歯止め歯759の1つと嵌合し、固定器具が左方向へ移動するのを防止する。これにより、固回収ライン133はラインスロット744から抜け出すことができる。固定器具746が矢印G1で示したように右方向に移動すると、本体タブ758は固定器具スロット757の中へ通過する。この動作は、固定器具746が図7Bの平面から外向きに曲がる又は逸れるのを防止する。そうでない場合には回収ライン133はスロット744の位置で外へ通過する可能性がある。回収ライン133の嵌合を解除するため、この操作は歯止めスプリングを矢印R1で示したように回転し、又固定器具746を矢印G2で示したようにスライドさせることができる。図1A~7Bを参照して上述されている実施形態の1つの特徴は、ライン捕捉装置が回収ラインを捕捉できるだけでなく、捕捉操作中に航空機が捻転及び回転する際に、回収スロットがラインスロットから離脱する傾向を阻止又は把握することができることである。したがって、本開示の実施形態は、航空機を他の装置よりも高い信頼性で確保できると期待される。前述のことから、本開示の特定の実施形態は説明を目的とするものであって、本開示から逸脱することなく種々の修正が可能であることを理解されたい。例えば、回収ラインを捕捉するためのスロットは、他の実施形態では別の方向、形状、及び/又はサイズを有することができる。スロット内に回収ラインを保持するために使用される装置は、閉鎖位置で付勢される回収ラインを保つため他の配置を含むことがある。このような配置は他の種類のスプリングを含むことがある。装置は他の実施形態で、他のコンポーネント又はコンポーネントの他の配置を含むことができる。固定器具は、既述のものとは異なる第1の位置ラインスロットへのアクセスを制限する位置と第2の位置ラインスロットへのアクセスを可能にする位置との間で移動することができる。ローターの回転方向は上述で明示的に開示されている方向と異なっていてもよい。これらの実施形態の多くでは、回収ラインは固定器具を第1の位置から第2の位置に移動するように力を及ぼす。他の実施形態では、他の力がこの運動を引き起こすことができる。回収ラインを支持するブーム及び/又は他の要素は、他の実施形態では他の構成を有することができる。具体的な実施形態との関係において説明される本開示のある種の態様は、他の実施形態と結合されること又は他の実施形態の中で削除されることがある。例えば、ライン回収装置は、図1A及び1Bに示されている代表的な無人飛行体との関係において説明されている。他の実施形態では、前述のライン捕捉装置のいずれかは、他の構成を有する好適な航空機に搭載することができる。図3B及び3Cでそれぞれベース及びカバーに関連して既述されている位置合わせスロット及びタブは、交換可能で、それぞれカバー及びベース上で入れ替えることができる。さらに、ある種の実施形態に関連する利点がこれらの実施形態に関連して説明されている一方で、他の実施形態もまたこのような利点を提示することがあり、且つこのような利点を提示しない実施形態が必ずしもすべて本開示の範囲内に入らないわけではない。したがって、本開示は、本明細書に明示的に記述又は提示されていない他の実施形態を網羅することができる。