"四角形のメイン台板の後側両角部の近傍から起立した1対の支柱の上端部の間を連絡バーにて連絡してなる後側門形フレームと、前記メイン台板の前側両角部の近傍から起立した1対の支柱の上端部の間を連絡バーにて連絡してなる前側門形フレームと、前記後側門形フレームに回転可能に連結されたサブ台板とを備え、前記サブ台板が、前記後側門形フレームに重ねられて垂直姿勢になった台板一段仕様と、前記サブ台板が、前記前側門形フレームと前記後側門形フレームとの間に差し渡されて水平姿勢になった台板二段仕様とに変更可能な運搬台車において、前記前側門形フレームは、前記メイン台板に取り付けられて起立姿勢に保持され、前記サブ台板は、前端部を前記前側門形フレームに上方から当接させて前記水平姿勢に維持されるように構成したことを特徴とする運搬台車。前記メイン台板に陥没形成されて、前後方向に延びた1対の支柱収容溝の後端部の間を連絡バー収容溝にて連絡してなるフレーム収容凹部と、前記メイン台板における前記1対の支柱収容溝の前端部と前記前側門形フレームの前記1対の支柱との間に設けられ、前記前側門形フレームを起立姿勢に固定した回転規制状態と、前記前側門形フレームの後側への回動を許容した回転許容状態とに切り替え可能な後側回動規制切替手段とを備えたことを特徴とする請求項1に記載の運搬台車。前記後側門形フレームの前記1対の支柱の上端寄り位置に差し渡された又は、前記1対の支柱の上端寄り位置から互いに接近する側に突出した結合軸部に、前記サブ台板の後端部が回動可能に連結されたことを特徴とする請求項1又は2に記載の運搬台車。前記後側門形フレームの前記1対の支柱の上端寄り位置に差し渡された又は、前記1対の支柱の上端寄り位置から互いに接近する側に突出した結合軸部と、前記サブ台板の後端部を段付き状に幅狭にしてなり、前記後側門形フレームにおける前記1対の支柱の間に挿入可能な後端幅狭部と、前記後端幅狭部の下面から前記後端幅狭部より前側部分の下面に跨って形成されかつ前記後端幅狭部と同じ幅をなした台板下面突部と、前記台板下面突部に形成されて、前記結合軸部が回動可能かつ前後方向に直動可能に係合した軸係合部と、前記後側門形フレームの前記1対の支柱のうち前記結合軸部より上側部分を下側部分に対して斜め上後方に延ばしてなる1対の支柱傾斜部と、前記軸係合部より上方で、前記後端幅狭部の両側面と前記後端幅狭部より前側部分の両側面との間に形成された1対の位置決用段差部と、前記前側門形フレームの前記1対の支柱と前記メイン台板との間に設けられ、前記前側門形フレームを起立姿勢に固定した回転規制状態と、前記前側門形フレームの前側への回動を許容した回転許容状態とに切り替え可能な前側回動規制切替手段とを備えたことを特徴とする請求項1又は2に記載の運搬台車。前記後側門形フレームの前記1対の支柱が貫通した支柱挿通孔を両端部に備えて前記1対の支柱の間に差し渡されかつ上下動可能な昇降シャフトと、前記サブ台板の後端部に形成されて、前記昇降シャフトが回動可能に貫通したシャフト貫通部と、前記サブ台板の前端部が前記前側門形フレームに当接して前記水平姿勢となるときの前記昇降シャフトの位置を、前記昇降シャフトの可動範囲の下端位置とするための下端ストッパとを備えたことを特徴とする請求項1又は2に記載の運搬台車。前記サブ台板の下面に補強リブが形成され、前記補強リブに、前記後側門形フレームの前記1対の支柱を受容可能な1対の支柱受容凹部を形成したことを特徴とする請求項3乃至5の何れか1の請求項に記載の運搬台車。ところで、上記した運搬台車から上側のサブ台板を排除し、下側のメイン台板が1つのみで1対の門形フレームが前後の両端部から起立した、所謂、台板一段の両袖仕様の運搬台車に対するニーズもある。しかしながら、上述した従来の運搬台車では、前側門形フレームがサブ台板の下面に重ねた状態に折り畳まれるので、サブ台板を折り畳んだ際には、運搬台車の後端部のみから後側門形フレームが起立した、所謂、台板一段の片袖仕様になる。このため、台板二段仕様と台板一段の両袖仕様との間で仕様変更可能な運搬台車に対するニーズに応えることができなかった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、台板二段仕様と台板一段の両袖仕様との間で仕様変更可能な運搬台車の提供を目的とする。上記目的を達成するためになされた請求項1の発明に係る運搬台車は、四角形のメイン台板の後側両角部の近傍から起立した1対の支柱の上端部の間を連絡バーにて連絡してなる後側門形フレームと、メイン台板の前側両角部の近傍から起立した1対の支柱の上端部の間を連絡バーにて連絡してなる前側門形フレームと、後側門形フレームに回転可能に連結されたサブ台板とを備え、サブ台板が、後側門形フレームに重ねられて垂直姿勢になった台板一段仕様と、サブ台板が、前側門形フレームと後側門形フレームとの間に差し渡されて水平姿勢になった台板二段仕様とに変更可能な運搬台車において、前側門形フレームは、メイン台板に取り付けられて起立姿勢に保持され、サブ台板は、前端部を前側門形フレームに上方から当接させて水平姿勢に維持されるように構成したところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載の運搬台車において、メイン台板に陥没形成されて、前後方向に延びた1対の支柱収容溝の後端部の間を連絡バー収容溝にて連絡してなるフレーム収容凹部と、メイン台板における1対の支柱収容溝の前端部と前側門形フレームの1対の支柱との間に設けられ、前側門形フレームを起立姿勢に固定した回転規制状態と、前側門形フレームの後側への回動を許容した回転許容状態とに切り替え可能な後側回動規制切替手段とを備えたところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載の運搬台車において、後側門形フレームの1対の支柱の上端寄り位置に差し渡された又は、1対の支柱の上端寄り位置から互いに接近する側に突出した結合軸部に、サブ台板の後端部が回動可能に連結されたところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項1又は2に記載の運搬台車において、後側門形フレームの1対の支柱の上端寄り位置に差し渡された又は、1対の支柱の上端寄り位置から互いに接近する側に突出した結合軸部と、サブ台板の後端部を段付き状に幅狭にしてなり、後側門形フレームにおける1対の支柱の間に挿入可能な後端幅狭部と、後端幅狭部の下面から後端幅狭部より前側部分の下面に跨って形成されかつ後端幅狭部と同じ幅をなした台板下面突部と、台板下面突部に形成されて、結合軸部が回動可能かつ前後方向に直動可能に係合した軸係合部と、後側門形フレームの1対の支柱のうち結合軸部より上側部分を下側部分に対して斜め上後方に延ばしてなる1対の支柱傾斜部と、軸係合部より上方で、後端幅狭部の両側面と後端幅狭部より前側部分の両側面との間に形成された1対の位置決用段差部と、前側門形フレームの1対の支柱とメイン台板との間に設けられ、前側門形フレームを起立姿勢に固定した回転規制状態と、前側門形フレームの前側への回動を許容した回転許容状態とに切り替え可能な前側回動規制切替手段とを備えたところに特徴を有する。請求項5の発明は、請求項1又は2に記載の運搬台車において、後側門形フレームの1対の支柱が貫通した支柱挿通孔を両端部に備えて1対の支柱の間に差し渡されかつ上下動可能な昇降シャフトと、サブ台板の後端部に形成されて、昇降シャフトが回動可能に貫通したシャフト貫通部と、サブ台板の前端部が前側門形フレームに当接して水平姿勢となるときの昇降シャフトの位置を、昇降シャフトの可動範囲の下端位置とするための下端ストッパとを備えたところに特徴を有する。請求項6の発明は、請求項3乃至5の何れか1の請求項に記載の運搬台車において、サブ台板の下面に補強リブが形成され、補強リブに、後側門形フレームの1対の支柱を受容可能な1対の支柱受容凹部を形成したところに特徴を有する。[請求項1の発明]請求項1の運搬台車では、前側門形フレームが、メイン台板に取り付けられて起立姿勢に保持されるので、サブ台板が垂直姿勢になった状態で、前側門形フレームと後側門形フレームとが共に起立した台板一段の両袖仕様にすることができる。また、後側門形フレームに後端部が回動可能に連結されたサブ台板を水平姿勢にして、そのサブ台板の前端部を前側門形フレームに上方から当接させることで、メイン台板とサブ台板とが二段になった台板二段仕様にすることができる。即ち、本発明の運搬台車では、台板二段仕様と台板一段の両袖仕様との間で仕様変更することが可能になる。[請求項2の発明]請求項2の運搬台車では、後側回動規制切替手段の操作により、前側門形フレームを回動可能な状態にして後方に倒し、メイン台板に陥没形成されたフレーム収容凹部に収容すれば、台板一段の片袖仕様にすることができる。即ち、本発明の運搬台車では、台板二段仕様と台板一段の両袖仕様と台板一段の片袖仕様との間で仕様変更することが可能になる。[請求項3の発明]請求項3の構成によれば、サブ台板の荷物載置面をメイン台板側に向けた状態で、サブ台板を垂直姿勢にすることができる。これにより、台板一段仕様で、メイン台板上の荷物をサブ台板の荷物載置面にて後方から支持することが可能になる。[請求項4の発明]請求項4の運搬台車では、サブ台板が水平姿勢になると、サブ台板の両側面の1対の位置決用段差部が、後側門形フレームの1対の支柱と対向して、サブ台板の後方への移動が規制される。これにより、台板二段仕様の運搬台車の強度が高くなる。また、前側回動規制切替手段を操作して前側門形フレームを前側に回動することで、サブ台板を前側門形フレームに干渉させずに水平姿勢から前下がり姿勢へと変更することができる。しかも、後側門形フレームの1対の支柱のうち結合軸部より上側部分が斜め上後方に延びた1対の支柱傾斜部になっているので、サブ台板が前下がり傾斜姿勢になると、サブ台板の1対の位置決用段差部と1対の支柱とが干渉しなくなり、1対の支柱傾斜部に沿ってサブ台板を上方にスライドさせることが可能になる。これにより、サブ台板を単に回動させただけでは、サブ台板の前端部がメイン台板と干渉する場合にも、その干渉を回避して、サブ台板を垂直姿勢になるまで回動することができる。[請求項5の発明]請求項5の運搬台車では、後側門形フレームの1対の支柱の間に差し渡されて上下動可能な昇降シャフトに、サブ台板の後端部が回動可能に連結されている。そして、昇降シャフトが下端ストッパにて可動範囲の下端位置に位置決めされた状態で、サブ台板の前端部が前側門形フレームに支持され、サブ台板が水平姿勢に維持される。この状態から昇降シャフトを上昇させることで、サブ台板と前側門形フレームとの干渉を回避して垂直姿勢へと回動することができる。また、サブ台板が垂直姿勢になると、サブ台板の荷物載置面がメイン台板側を向く。これにより、台板一段仕様にした場合に、メイン台板上の荷物をサブ台板の荷物載置面にて後方から支持することが可能になる。[請求項6の発明]請求項6の運搬台車では、台板一段仕様になると、垂直姿勢のサブ台板の1対の支柱受容凹部に後側門形フレームの1対の支柱が収まるので、サブ台板と前側門形フレームとがコンパクトに纏まり、見栄えが良くなる。[第1実施形態]以下、本発明の実施形態を図1~図17に基づいて説明する。本実施形態の運搬台車10は、図1Aに示すように、メイン台板11とサブ台板12とを上下に対向配置して備えると共に、前側門形フレーム13と後側門形フレーム14とを前後に対向配置して備えている。図3Aに示すように、メイン台板11は、平面形状が長方形になっていて、その長手方向が前後方向をなし、短手方向が左右方向をなしている。また、メイン台板11の外縁部全体から垂下側壁20が垂下され、その垂下側壁20に囲まれたメイン台板11の下面の略全体には、図3Bに示すように台板補強リブ21が突出形成されている。メイン台板11の下面には、四隅寄りの4カ所にキャスター取付部22が設けられ、そこにキャスター23図1A参照が取り付けられている。キャスター取付部22は、台板補強リブ21の下面の一部を上方に陥没させてなる。また、図5Aに示すように、キャスター取付部22には、縦横の台板補強リブ21の交差部分を円柱状に贈肉してなる複数の円柱座部22Cが備えられ、それら円柱座部22Cの中心部にボルト挿通孔22Aが貫通形成されている。そして、図5Bに示すように、メイン台板11の上面側におけるボルト挿通孔22Aの開口縁に、六角形の凹部22Bが陥没形成されている。また、図1Aに示すように、キャスター23は、ホール23Aを支持体23Bで回転可能に保持してなり、その支持体23Bの上面には、キャスター取付部22のボルト挿通孔22A群に対応した図示しない取付孔が形成されている。そして、例えば、メイン台板11の上方からボルト挿通孔22Aに通したボルトのヘッド部が六角形の凹部22Bに受容され、メイン台板11の下方に突出したボルトの先端部が、キャスター23の取付孔に通されてからナットに螺合され、これにより、キャスター23がメイン台板11に固定されている。図3Bに示すように、メイン台板11の下面における後端部の両横隅には、縦横の台板補強リブ21の交差部分に支持筒部24A,24Aが一体形成されている。そして、それら支持筒部24A,24Aの内側がメイン台板11を上下に貫通した1対の支柱取付孔24,24になっている。図3Aに示すように、メイン台板11の上面には、本発明に係るフレーム収容凹部25が陥没形成されている。フレーム収容凹部25は、メイン台板11の上面における前端両角部から、後端両角部寄り位置まで延びた1対の支柱収容溝25A,25Aと、それら支柱収容溝25A,25Aの後端部の間を連絡した連絡バー収容溝25Bとからなる。これら支柱収容溝25A,25A及び連絡バー収容溝25Bは、底面が略半円形に湾曲し、その湾曲面の両端部に垂直な1対の溝内側面を備えた形状になっている。メイン台板11の後端部には、連絡バー収容溝25Bの長手方向の中央部分を後側に広げかつ、連絡バー収容溝25B全体の底面より深く底面を掘り下げて手差部26が形成されている。また、連絡バー収容溝25Bの開口縁のうち手差部26の両横部分には、1対のフレーム係止片25K,25Kが形成されている。各フレーム係止片25Kは、図4Aに示すように、スリット25Sによってメイン台板11の一部を片持ち梁状に切り離してなる。そのスリット25Sは、連絡バー収容溝25Bの底面のうち後側の内側面との境界部分に沿って横方向に延びた水平部と、その水平部の両端から上方と後方に延びた1対の垂直部とからなる。そして、フレーム係止片25Kのうち連絡バー収容溝25Bの内側面の一部を構成する部分が、稜線が横方向に延びた山形状をなして、フレーム収容凹部25の全体の内側面から内側に突出している。図5Bに示すように、各支柱収容溝25Aの前端寄り位置には、段差部25Cが設けられて、支柱収容溝25Aのうち段差部25Cより前側部分が後側部分に比べて一回り広くなっている。また、各支柱収容溝25Aの前端部には、鉛直下方に向かって断面円形の支柱支持凹部27が陥没形成されている。詳細には、図3Bに示すように、メイン台板11の下面のうち支柱収容溝25Aの裏面側に形成された膨出突条25Tの前端部から円筒状の軸支持筒27Tが下方に突出している。そして、その軸支持筒27Tの上端部が支柱収容溝25Aの湾曲した底面で開放して図5Bに示した支柱支持凹部27になっている。図1Aに示すように、メイン台板11の全体に比べて前端部では、メイン台板11からの垂下側壁20の垂下量が比較的大きくなっていて、その比較的垂下量が大きな垂下側壁20の下端面と軸支持筒27Tの下面とが面一になっている。また、軸支持筒27Tの下面は、図5Aに示すように底壁27Sによって閉塞されている。メイン台板11の左右方向で軸支持筒27Tに隣接した垂下側壁20と軸支持筒27Tは一体になっている。そして、その垂下側壁20と軸支持筒27Tの一体になった部分に第1スリット28Aが貫通形成されている。第1スリット28Aは、垂下側壁20の下端部から上下方向の中間位置に亘って形成され、縦長の長方形になっている。また、第1スリット28Aは、支柱支持凹部27内の底面から上下方向の中間位置まで延び、その第1スリット28Aより上側の延長線上には、支柱支持凹部27及び支柱収容溝25Aの内側面に亘って第1スリット28Aと同じ幅のピンヘッド通過溝28C図3A参照が形成され、そのピンヘッド通過溝28Cの上端部がメイン台板11の上面に開放している。図5Bに示すように、支柱支持凹部27及び支柱収容溝25Aの内面には、第1スリット28Aと対向する位置に縦長の第2スリット28Bが貫通形成されている。第2スリット28Bは、支柱支持凹部27の底面から支柱収容溝25Aの内側壁の中間位置に亘って延びている。また、第2スリット28Bの上端部は、略半円形になっている。図3Bに示すように、メイン台板11の前端部のうち軸支持筒27T,27Tの間には、1対のブロック収容部屋30,30が設けられている。図5Aに示すように、ブロック収容部屋30は、メイン台板11の前端部の垂下側壁20と、メイン台板11の下面から突出してメイン台板11の左右方向に延びかつその一端部が軸支持筒27Tの側面に接続され、メイン台板11における前端部の垂下側壁20に対向配置されたブロック摺接リブ32と、メイン台板11の下面から突出してブロック摺接リブ32の他端部とメイン台板11の前端部の垂下側壁20との間を連絡した連絡リブ31と、軸支持筒27Tとによって四方を囲まれている。そして、このブロック収容部屋30内に向かって第2スリット28Bが開放している。また、ブロック摺接リブ32のうち垂下側壁20との対向面には、左右方向の中央に横長係止突条33と縦長係止突条34とが設けられている。横長係止突条33は、ブロック摺接リブ32の下縁部に沿って延び、縦長係止突条34は、横長係止突条33の長手方向の中央から上方に延びている。また、図9に示すように、縦長係止突条34は、ブロック摺接リブ32から緩やかに膨出して丸みを帯びた形状になっている。図3Bに示すように、メイン台板11のうち各ブロック収容部屋30の上面を覆った部分には、そのブロック収容部屋30の左右方向の中央に操作孔29が貫通形成されている。操作孔29は、横長の略長方形になっている。図6に示すように、ブロック収容部屋30,30には、スライドブロック15,15がスライド可能に収容されている。そのスライドブロック15は、図7Aに示すように、全体が横長直方体状の筐体構造をなしている。また、図7Bに示すように、スライドブロック15の下面は開放し、スライドブロック15の内部には、長手方向の複数位置に補強リブ15Lが形成されている。そして、スライドブロック15は、図8Aに示すように、長手方向をメイン台板11の左右方向に向けた状態でブロック収容部屋30に収容され、下面の外縁部に横長係止突条33が係止することでブロック収容部屋30内に抜け止めされている。スライドブロック15のうちブロック摺接リブ32に重ねられる外側面には、中央溝15Aと係止溝15B,15Bとが形成されている。図7Aに示すように、中央溝15Aと係止溝15B,15Bは、共に、スライドブロック15の下端部から上端寄り位置に亘って延び、中央溝15Aが、スライドブロック15の長手方向の中央に配置されると共に、その中央溝15Aの両横に係止溝15B,15Bが配置されている。また、図9に示すように、係止溝15Bの内面は、縦長係止突条34に対応して湾曲面になっている。一方、中央溝15Aは、係止溝15Bより幅広になっていて、その中央溝15Aの内面には、幅方向の中央に平坦面が備えられると共に、幅方向の両側部に緩やかな傾斜面が備えられている。そして、スライドブロック15は、軸支持筒27Tから離れた側の係止溝15Bが縦長係止突条34に係合したピン係合位置図8Aで示した位置と、軸支持筒27T寄りの係止溝15Bが縦長係止突条34に係合したピン係合解除位置図8Bで示した位置との間で移動操作することができる。スライドブロック15を移動操作するために、スライドブロック15の上面には、図7Aに示すように、長手方向の中央に操作凹部15Fが陥没形成されている。また、この操作凹部15Fは、図10Aに示すように、操作孔29を通してメイン台板11の上面に露出している。そして、スライドブロック15がピン係合位置に配置されたときには、図10Aに示すように、操作凹部15Fが操作孔29のうちメイン台板11の左右方向の外寄り端部に配置される一方、スライドブロック15がピン係合解除位置に配置されたときには、図10Bに示すように、操作凹部15Fが操作孔29のうちメイン台板11の左右方向の中央寄り端部に配置される。次に、前側門形フレーム13について説明する。図6に示すように、前側門形フレーム13は、1対の支柱13A,13Aの上端部の間を連絡バー13Bにて連絡してなる。また、支柱13A,13Aの下端部は、樹脂キャップ13C,13Cによって被覆され、それら樹脂キャップ13C,13Cと共に、支柱13A,13Aの下端部には、連絡バー13Bと平行な方向にピン孔13D,13Dが貫通形成されている。上記したピン孔13D,13Dには、ピン19が挿入されている。ピン19は、断面円形のシャフトの一端に円板状のヘッド部19Hを備えた構造になっている。そして、支柱13A,13Aの下端部を、メイン台板11の支柱支持凹部27,27に挿入した状態で、第1スリット28Aからピン孔13Dへとピン19が挿入され、ヘッド部19Hが支柱13A詳細には、樹脂キャップ13Cにおける一端のピン孔13Dの開口縁に当接して、ピン孔13Dの他端の開口からピン19の一部が突出した状態に固定されている。具体的には、例えば、ピン19がピン孔13Dに圧入されて固定されている。そして、支柱13A,13Aの下端部を支柱支持凹部27,27の底に突き当てた状態でスライドブロック15がピン係合位置に配置されると、図8Aに示すように、ピン19がスライドブロック15と上下方向で干渉し、支柱13A,13Aの下端部が支柱支持凹部27に抜け止めされて、前側門形フレーム13の回動が規制された回動規制状態になる。一方、スライドブロック15がピン係合解除位置に配置されると、図8Bに示すように、ピン19がスライドブロック15と上下方向で干渉しなくなり、ピン19が第2スリット28Bの上端に達する位置まで前側門形フレーム13を上方に移動して、支柱13A,13Aの下端部を支柱支持凹部27,27から引き抜くことができる図10B参照。そして、支柱13A,13Aの下端部が支柱支持凹部27,27から引き抜かれると、前側門形フレーム13の回動の規制が解除されて、前側門形フレーム13が回動可能な回動許容状態になる。前側門形フレーム13は、起立状態から前側に回動されると、図1Bに示すように、支柱13A,13Aの下端部が支柱収容溝25A,25Aの前端開口縁に当接し、前側傾斜姿勢に保持される。一方、前側門形フレーム13は、起立姿勢から後側に回動されると、図2Bに示すように、フレーム収容凹部25に全体が収容される。その前側門形フレーム13がフレーム収容凹部25に収容される過程で、前側門形フレーム13の連絡バー13Bが、前述したフレーム係止片25K,25K図4A参照を弾性変形させて、前側門形フレーム13がフレーム収容凹部25に収まった状態でフレーム係止片25K,25Kが弾性復帰して、連絡バー13Bに上方から係止する図4B参照。これにより、前側門形フレーム13がフレーム収容凹部25内に保持される。また、前側門形フレーム13がフレーム収容凹部25に収容された状態で手差部26に指を挿入すると、指先が前側門形フレーム13の連絡バー13Bに下方から宛われるので、そのまま連絡バー13Bを引き上げれば、前側門形フレーム13をフレーム収容凹部25から離脱することができる。なお、本実施形態では、ピン19と第2スリット28Bと支柱支持凹部27及びスライドブロック15とによって、本発明に係る前側回動規制切替手段と後側回動規制切替手段とが構成されている。次に、後側門形フレーム14について説明する。図11に示すように、後側門形フレーム14は、1対の支柱14A,14Aの上端部の間に上端連絡バー14Cを差し渡すと共に、支柱14A,14Aの上端寄り位置の間に中間連絡バー14B本発明の結合軸部に相当するを差し渡した構造になっている。また、支柱14A,14Aの下端部は、支柱14A全体に比べて小径の台板結合部14D,14Dになっている。また、支柱14A,14Aのうち台板結合部14D,14Dとそれらより上側部分との境界位置には、支柱14A全体から側方に突出したフランジ部14F,14Fが形成されている。そして、図12に示すように、メイン台板11の支柱取付孔24,24に後側門形フレーム14の台板結合部14D,14Dが挿入されて、フランジ部14F,14Fがメイン台板11の上面に当接し、台板結合部14D,14Dが支柱取付孔24,24から下方に突出している。また、台板結合部14D,14Dの下端部には、図示しないリング溝が形成されていて、それらリング溝にEリングを装着することで台板結合部14D,14Dが支柱取付孔24,24に抜け止めされている。支柱14A,14Aのうち中間連絡バー14Bより上側部分は、本発明に係る1対の支柱傾斜部14E,14Eになっていて、支柱14A,14Aのうち中間連絡バー14Bとの結合部分から斜め後側上方に延びている。また、後側門形フレーム14の中間連絡バー14Bは、前側門形フレーム13が起立姿勢で回動規制状態になった際の連絡バー13Bと略同一の高さに配置されている。次に、サブ台板12について説明する。図11に示すように、サブ台板12は、平面形状が略長方形になっていて、メイン台板11と同様に、サブ台板12の長手方向が前後方向をなし、短手方向が左右方向をなしている。また、サブ台板12の外縁部からは垂下側壁40が垂下され、その垂下側壁20に囲まれたサブ台板12の下面には、台板補強リブ41が突出形成されている。さらに、図1Aに示すように、サブ台板12の上面には、前端縁の左右方向における中央を面取りして手差凹部49が形成されている。図11に示すように、サブ台板12の後端部は、段付き状に左右方向で幅狭になっていて、サブ台板12の両側面に、1対の段差面45,45が形成され、サブ台板12のうち段差面45より後側部分が後端幅狭部46になっている。そして、後端幅狭部46が後側門形フレーム14のうち中間連絡バー14Bより上側で、支柱14A,14Aの間に挿入され、1対の段差面45,45が支柱14A,14Aに前側から対向している。サブ台板12の下面には、台板補強リブ41の一部を切除して、1対の支柱受容凹部42,42と、前側連絡バー受容凹部43と、後側連絡バー受容凹部44とが形成されている。1対の支柱受容凹部42,42は、サブ台板12における左右方向の両端部で、1対の段差面45,45からサブ台板12の前端面に亘って延び、後端部が段差面45,45に開放する一方、前端部がサブ台板12の前端面に開放している。詳細には、各支柱受容凹部42は、前端部から後端寄り位置までが、サブ台板12における左右方向の端部の垂下側壁40と、台板補強リブ41の一部の縦リブ41Aとに両側方を覆われた溝構造をなし、後端寄り位置から後端までは、一側方のみが垂下側壁40によって覆われ、反対側の側方が後側連絡バー受容凹部44に連通した状態になっている。前側連絡バー受容凹部43は、1対の支柱受容凹部42,42の前端部の間を連絡するように延びている。後側連絡バー受容凹部44は、支柱受容凹部42,42の間で、サブ台板12の後端寄り位置から後端幅狭部46の中間位置迄の四角形の領域の台板補強リブ41を、垂下側壁40の下面より上方に陥没させてなる。また、後側連絡バー受容凹部44は、後端幅狭部46の側面において側方に開放している。そして、後側連絡バー受容凹部44に後側門形フレーム14の中間連絡バー14Bを収容した状態で下面蓋16が中間連絡バー14Bの下方からサブ台板12に取り付けられている。下面蓋16は、後側連絡バー受容凹部44全体を下方から覆った四角形の板状をなし、下面蓋16の前縁部及び後縁部からサブ台板12に向かってそれぞれ複数の係止片16Aが突出している。また、各係止片16Aの先端部には、図17に示すように、係止突部16Kが形成されている。これに対し、台板補強リブ41のうち後側連絡バー受容凹部44を挟んで前後方向で対峙した1対の横リブ41B,41Bの基端部には、係止スリット41K,41Kが形成されている。そして、1対の係止片16A,16Aの間に1対の横リブ41B,41Bが挟まれた状態で、各係止片16Aが横リブ41Bに重ねられると共に、各係止片16Aの係止突部16Kが、各横リブ41Bの係止スリット41Kに係合することで、下面蓋16がサブ台板12に固定されている。なお、本実施形態の運搬台車10では、上記した下面蓋16と、その下面蓋16にて下方を覆われた台板補強リブ41とから、本発明に係る台板下面突部が構成されると共に、後側連絡バー受容凹部44が下面蓋16によって下方側を塞がれて、本発明に係る軸係合部44Aになっている。また、上記した段差面45のうち後側連絡バー受容凹部44より上側部分が、本発明に係る位置決用段差部45A図11参照になっている。サブ台板12は、中間連絡バー14Bと軸係合部44Aとの係合によって、後側門形フレーム14に対して直動及び回動可能になっている。具体的には、サブ台板12が水平姿勢になると、図12に示すように、位置決用段差部45A,45Aが後側門形フレーム14の支柱14A,14Aに前側から隣接すると共に、後側門形フレーム14の中間連絡バー14Bに対して軸係合部44Aの後側の横リブ41B図17参照が後側から隣接する。これにより、サブ台板12の前後方向の直動が規制され、回動のみが可能な状態になる。その水平姿勢からサブ台板12を、上方に回動すると、所定角度だけ回動した前上がりの傾斜姿勢でサブ台板12の位置決用段差部45Aが支柱傾斜部14Eに当接する。一方、図13に示すように、水平姿勢のサブ台板12を、下方に回動して、前下がりの傾斜姿勢になると、サブ台板12の前端部がメイン台板11に当接し、それ以上は回動することができなくなる。しかしながら、サブ台板12が前下がりの傾斜姿勢になると、位置決用段差部45Aが斜め後ろ上方を向いた状態になり、支柱傾斜部14Eを含む支柱14Aに対して位置決用段差部45Aがサブ台板12の前後方向で対向しなくなる。これにより、軸係合部44A図17参照内で中間連絡バー14Bを相対的に前方に移動させるように、サブ台板12を、支柱傾斜部14E,14Eに沿うようにして後方に移動することができる図14参照。そして、サブ台板12の前端部とメイン台板11とが干渉しなくなったところで、図15に示すように、サブ台板12を、その前端部が後端部の真下に配置される位置まで回動することができる。すると、図16に示すように、支柱14A,14Aがサブ台板12の支柱受容凹部42,42に収まり、サブ台板12の前端面がメイン台板11に当接して、サブ台板12が垂直姿勢に保持される。本実施形態の運搬台車10の構成に関する説明は以上である。次に、運搬台車10の作用効果について説明する。本実施形態の運搬台車10は、サブ台板12を前上がりの傾斜姿勢にして、前側門形フレーム13を起立姿勢の回動規制状態にしてから、サブ台板12を下方に回動し、サブ台板12の前端部における前側連絡バー受容凹部43図11参照の奥面に前側門形フレーム13の連絡バー13Bを当接させる。これにより、サブ台板12が水平姿勢に維持され、運搬台車10は、図1Aに示すように、メイン台板11とサブ台板12とが上下二段になった、台板二段仕様になる。このとき、図12に示すように、位置決用段差部45A,45Aが後側門形フレーム14の支柱14A,14Aに前側から隣接すると共に、後側門形フレーム14の中間連絡バー14Bに対して軸係合部44Aの後側の横リブ41B図17参照が後側から隣接し、さらに、後端幅狭部46が支柱14A,14Aに左右から挟まれているので、サブ台板12の後端部も、後側門形フレーム14に対して前後左右の移動が規制される。また、前側門形フレーム13の連絡バー13Bが前側連絡バー受容凹部43に収容されることで、サブ台板12の前端部が前側門形フレーム13に対して前後左右の移動が規制される。これらにより、台板二段仕様における運搬台車10の強度が高くなる。運搬台車10を、台板二段仕様の状態から台板一段の両袖仕様及び台板一段の片袖仕様に変更するには、以下の通りである。即ち、運搬台車10のスライドブロック15,15をピン係合位置図10A参照からピン係合解除位置図10B参照に移動し、サブ台板12を上方に回動して前側門形フレーム13から離間させた後、図10Bに示すように、前側門形フレーム13を上方に引き上げてから前側に回動する。すると、前側門形フレーム13における支柱13Aとフレーム収容凹部25の前端縁と当接して、前側門形フレーム13が前側に傾斜した姿勢に保持されると共に、サブ台板12の回動領域の外側に外れる。そこで、図1Bに示すように、サブ台板12を前下がり姿勢となるまで回動し、そこから、図14に示すように、サブ台板12を斜め後ろ上方に引き上げてさらにサブ台板12を回動する。すると、支柱14A,14Aがサブ台板12の支柱受容凹部42,42に収まり図16参照、サブ台板12の前端面がメイン台板11に当接して、サブ台板12が垂直姿勢に保持される。この状態で、前側門形フレーム13をメイン台板11の支柱支持凹部27,27に差し込んでスライドブロック15,15をピン係合位置に移動すると、図2Aに示すように、運搬台車10は、台板一段の両袖仕様になる。また、前側門形フレーム13をメイン台板11の支柱支持凹部27,27に差し込まずに後方に倒し、フレーム収容凹部25に収容すると、図2Bに示すように、運搬台車10は、台板一段の片袖仕様になる。また、台板一段の片袖仕様から台板一段の両袖仕様にする際には、手差部26に指先を挿入して前側門形フレーム13を起こせばよい。なお、サブ台板12の前端部には、手差凹部49が形成されて、その手差凹部49が手差部26の上方に配置されるので、垂直姿勢のサブ台板12によって手差部26が閉塞されることはない。また、台板一段の両袖仕様から台板二段仕様に変更するには、上記手順と逆の手順でサブ台板12を水平姿勢に戻せばよい。このように本実施形態の運搬台車10によれば、台板二段仕様と台板一段の両袖仕様と台板一段の片袖仕様との間で仕様変更することが可能になる。また、台板一段仕様にした場合には、サブ台板12の荷物載置面がメイン台板11側を向いた状態になり、メイン台板11上の荷物をサブ台板12の荷物載置面にて後方から支持することが可能になる。さらには、台板一段仕様になると、垂直姿勢のサブ台板12の支柱受容凹部42,42に後側門形フレーム14の支柱14A,14Aが収容されるので、サブ台板12と前側門形フレーム13とがコンパクトに纏まり、見栄えもよい。[第2実施形態]本実施形態の運搬台車10Vは、図18~図26に示されており、後側門形フレーム14V及びサブ台板12Vの構造が第1実施形態と異なる。図18に示すように、本実施形態の運搬台車10Vにおける後側門形フレーム14Vの支柱14A,14Aは、起立姿勢の前側門形フレーム13より高い位置まで真っ直ぐ延び、上端部で後方に直角曲げされてそれらの上端部間が上端連絡バー14Cにて連絡されている。また、図19に示すように、支柱14A,14Aの上端寄り位置からは、それぞれ鍔状の下端ストッパ14G,14Gが側方に張り出している。そして、支柱14A,14Aのうち下端ストッパ14G,14Gより上側部分に昇降シャフト17が取り付けられている。図20に示すように、昇降シャフト17は、水平に延びたシャフト本体17Aの両端部に1対のサイドスリーブ17B,17Bを備えた構造になっている。サイドスリーブ17B,17Bは、中心軸が上下方向を向いたパイプ構造をなし、各サイドスリーブ17Bの内周面は、図21Aに示した摺動部材17Dで覆われている。そして、図19に示すように、1対のサイドスリーブ17B,17Bに、支柱14A,14Aにおける下端ストッパ14G,14Gより上側部分が挿通されていて、支柱14A,14Aに沿って昇降シャフト17が上下動する。なお、本実施形態では、サイドスリーブ17B,17Bの内側が本発明に係る支柱挿通孔に相当する。図19に示すように、1対のサイドスリーブ17B,17Bの上端縁のうち支柱14A,14Aの後側に位置した部分には、係止レバー18,18が取り付けられている。詳細には、図21Aに示すように、サイドスリーブ17Bには、上端縁の一部が四角形に切除されて切欠部17Cが形成され、その切欠部17Cの上端部に回動軸18Sが差し渡されている。また、係止レバー18は、上下方向に延びた帯状板を上端寄り位置で10~30度程度、屈曲させてへ文字形状に形成され、その屈曲部分より下方が操作片18A、上方が作用片18Dになっている。そして、係止レバー18の屈曲部分を回動軸18Sが幅方向に貫通し、操作片18Aがサイドスリーブ17Bの外側斜め下方に延びる一方、作用片18Bがサイドスリーブ17Bより上側に突出している。係止レバー18の屈曲部分における幅方向の中央には、矩形孔18Cが形成されている。また、矩形孔18Cには、トーションコイルバネ18Bのコイル部分が配置されて、回動軸18Sがそのコイル部分を貫通している。そして、このトーションコイルバネ18Bによって、作用片18Dが支柱14Aに押し付けられるように付勢されている。図21Bに示すように、作用片18Dにおける支柱14Aとの対向面からは、係合突起18Pが突出している。これに対し、図22Bに示すように、各支柱14Aには、係合突起18Pと凹凸係合可能な1対の係合孔14H,14Hが、上下方向の2位置に形成されている。そして、図22Aに示すように、サイドスリーブ17Bの下端部が下端ストッパ14Gに当接した位置で、下側の係合孔14Hに係合突起18Pが凹凸係合する一方、支柱14Aのうち上端部に直角曲部の近傍まで昇降シャフト17を移動すると、上側の係合孔14Hに係合突起18Pが凹凸係合する。また、図19に示すように、本実施形態のサブ台板12Vには、後側連絡バー受容凹部44Vが、シャフト本体17Aの直径程度の幅の溝状をなして、段差面45,45より後側に形成されている。そして、図23に示すように、後側連絡バー受容凹部44Vに昇降シャフト17のシャフト本体17Aを収容した状態で1対の下面蓋16V,16Vが、サブ台板12Vにおける後側連絡バー受容凹部44Vの両端部に取り付けられている。下面蓋16Vとサブ台板12Vとの取り付け構造は、図24に示されており、下面蓋16Vから突出した係止片16Aをサブ台板12Vの係止スリット41Kに係止させる構造になっていて、前記第1実施形態図17参照と同様になっている。その他の構成に関しては、第1実施形態と同様であるので、第1実施形態と同一の部位に、同一の符号を付して重複した説明を省略する。本実施形態の運搬台車10Vの構成に関する説明は以上である。次に、運搬台車10Vの作用効果について説明する。本実施形態の運搬台車10Vは、昇降シャフト17を可動範囲の下端位置に配置して、係合突起18Pと下側の係合孔14H共に図22A参照とを互いに凹凸係合し、サブ台板12Vの前端部を前側門形フレーム13に上方から当接させることで、図18に示すように台板二段仕様になる。その台板二段仕様から台板一段の両袖仕様にするには、係止レバー18を操作して、係合突起18Pと下側の係合孔14Hとの凹凸係合を解除してから、図25Aから図25Bに示すように、昇降シャフト17を上昇させて前側門形フレーム13からサブ台板12Vを離間させる。そして、係合突起18Pと上側の係合孔14H共に図22A参照とを互い凹凸係合させて、図26Aから図26Bに示すようにサブ台板12Vを前側に回動して垂直姿勢にすればよい。また、台板一段の両袖仕様から台板一段の片袖仕様に変更するには、第1実施形態と同様に、前側門形フレーム13を後側に倒してフレーム収容凹部25に収容すればよい。このように本実施形態の運搬台車10Vによっても、第1実施形態の運搬台車10と同様の作用効果を奏する。[第3実施形態]本実施形態の運搬台車10Wは、図27~図29に示されており、後側門形フレーム14Wがメイン台板11に対して前倒し可能な点のみが前記第1実施形態と異なる。具体的には、図27に示すように、本実施形態の運搬台車10Wにおけるメイン台板11の上面後端部には、左右方向の両端部に支持ベース51,51が固定されている。支持ベース51は、メイン台板11の上面から起立し、メイン台板11の左右方向で対向した1対の支持側壁51A,51Aの前端縁の間を前面連絡壁51Bにて連絡した構造になっている。また、前面連絡壁51Bは、支持側壁51A,51Aより低くなっている。支持側壁51A,51Aの前端寄りの上端部の間には、前面連絡壁51Bより上側位置に第1回転支持シャフト55が差し渡されている。その第1回転支持シャフト55は、支柱14Aの下端寄り位置を貫通し、これにより、後側門形フレーム14Wが回動可能に支持されている。そして、可動範囲の一端側で、支柱14Aの下端部が前面連絡壁51Bに当接して垂直姿勢となり、可動範囲の他端側では、支柱14Aが前倒しの水平姿勢図29A参照になる。後側門形フレーム14Wを垂直姿勢に保持するために、支持側壁51A,51Aの間には当接ブロック53が設けられている。当接ブロック53は、図28に示すように、前後方向に延びた略直方体の前端面に、支柱14Aの外側面に対応した湾曲凹面53Aを備えた構造をなしている。そして、支持側壁51A,51Aの後端部の間に差し渡された第2回転支持シャフト56が、当接ブロック53の後端部を貫通し、その第2回転支持シャフト56を中心にして当接ブロック53が回動する。また、メイン台板11の左右両端部の当接ブロック53,53同士を連動させるために、図27に示すように、1対の支持ベース51,51の間には、連結シャフト52が延びている。そして、各支持ベース51の一方の支持側壁51Aに形成された円弧孔51C図27参照を通して連結シャフト52の端部が当接ブロック53に結合されている。また、図28に示すように、当接ブロック53うち連結シャフト52と反対側の側面からは、連結シャフト52の同軸上に突起57が設けられている。そして、各支持ベース51の他方の支持側壁51Aに形成された円弧孔51C図27参照内で突起57が移動するようになっている。これらにより、当接ブロック53,53が連動すると共に、当接ブロック53,53の回動範囲が規制されている。そして、当接ブロック53の可動範囲の一端側で、当接ブロック53の湾曲凹面53Aが支柱14Aの下端部に後方から対向して、後側門形フレーム14Wが垂直姿勢に保持される一方、当接ブロック53の可動範囲の他端側で、当接ブロック53の湾曲凹面53Aが支柱14Aの下端部より下方側に配置されて、後側門形フレーム14Wの回動が許容される。また、当接ブロック53の下面とメイン台板11の上面との間には、ブロック付勢バネ54が設けられ、そのブロック付勢バネ54の弾発力によって当接ブロック53が可動範囲の一端側に付勢されている。本実施形態の運搬台車10Wによれば、台板一段の片袖仕様にしてから、連結シャフト52を下方に押して踏んで、図29Aに示すように、サブ台板12と共に後側門形フレーム14Wを前側に倒すことができる。すると、サブ台板12とメイン台板11の荷物載置面が重なり合うので、サブ台板12とメイン台板11の荷物載置面に異物が付着することを防ぐことができる。また、図29Bに示すように、複数の運搬台車10W,10Wを積み上げておくことも可能になる。[他の実施形態]本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、例えば、以下に説明するような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。1図30Aに示した運搬台車10Xの前側門形フレーム13Xのように、後側門形フレーム14と同様に、前側門形フレーム13Xに支柱傾斜部13E,13Eと上端連絡バー13Fとを設けてもよい。このような構成でも、図30Aに示した台板二段仕様から、図30Bに示すように前側門形フレーム13Xを前側に倒して、サブ台板12を下方に回動し、図31に示した台板一段の両袖仕様に変更することができる。2前記第1実施形態では、後側門形フレーム14の中間連絡バー14Bがサブ台板12の軸係合部44Aを貫通していたが、中間連絡バー14Bの代わりに、後側門形フレーム14の支柱14A,14Aから互いに接近する側に突出した1対の突部を本発明に係る係合軸部として設けてもよい。3前記第1実施形態の前側門形フレーム13は、支柱支持凹部27,27に支柱13A,13Aの下端部を挿入するか否かによって、回動規制状態と回動許容状態に切り替えられていたが、例えば、軸支持筒27T及び支柱13Aの下端部を左右方向で貫通する回動支持孔とストッパ孔とを上下に並べて設け、回動支持孔を貫通した回動支持ピンにて前側門形フレームを回動可能に連結すると共に、ストッパ孔にストッパピンを抜き差しして、回動規制状態と回動許容状態に切り替える構成にしてもよい。"