既設コンクリート床版に上に樹脂材料を塗布した上から骨材を散布して付着を確保するための凹凸をつけ、セメント、急硬材、炭酸リチウム、凝結遅延剤、流動化剤、窒素ガス発泡物質および増粘剤を含有するモルタルに対して、繊維径が0.05mm以下かつ繊維長が5~20mmで、繊維引張強度が1500~2400MPaのP軸短繊維を1~5配合した急硬性の高靭性FRC材料を流し込むように施工することを特徴とした道路床版の補修方法。急硬性の高靭性FRC材料は、材齢3時間の圧縮強度が20N/mm2以上となり、材齢28日における硬化体の引張ひずみが1.0以上を示す請求項1記載の道路床版の補修方法。前記既設のアスファルト舗装を路面切削機などによって切削した後、新たなアスファルト舗装を施す方法では、アスファルト舗装を切削する際に、コンクリート床版まで削ってしまうことが多く、これを繰り返すと、床版のかぶり厚が不足してしまうことになる。このような状況に対して、道路の供用に影響を与えない程度の施工時間で補修する方法はないのが現状である。また、十分な施工時間が確保できた場合でも、通常のコンクリートやモルタルではひび割れが発生してしまうため適用できず、樹脂系材料では、その上から高温で施工されるアスファルトを舗装することができないことから、数cm程度の厚さで施工可能な補修材料は、ほとんど存在しないのが実状である。前記特許文献1は、床版上面にコンクリートを重ね打ちし、床版厚を大きくし、耐荷力を増大させ、貫通ひび割れを発生させないようにする床版上面増厚工法の一つであり、増厚コンクリートとの接着面が相対的に拡大され、より強固に一体化ができるという効果があるものの、上面に増厚するコンクリートの厚みがあまり厚くできないという問題があり、また既存床版に生じたひび割れを耐久的にくい止めるかどうかという点に不安が残る。前記特許文献2は、鋼床版と表層アスファルト層との間に防水層および繊維補強材料層を設けてなる合成床版構造体であり、コンクリート床版を対象とするものではない。また、1.0以上の引張ひずみを示すひび割れ分散型のPVA繊維補強セメント複合材料に、急硬性を付与することはできても、充分な可使時間の確保ができない上に、流動性の保持性にも難点があり、自己充填性やセルフレベリング性を得ることはできなかった。本発明の目的は前記従来例の不都合を解消し、薄い層で施工しても、耐久性に影響を及ぼす幅の広いひび割れが発生することがなく、かつ、数時間程度で所要の強度発現を得ることができ、さらに、既設コンクリート床版の強化も実現できる道路床版の補修方法を提供することにある。前記目的を達成するため請求項1記載の本発明は、既設コンクリート床版に上に樹脂材料を塗布した上から骨材を散布して付着を確保するための凹凸をつけ、セメント、急硬材、炭酸リチウム、凝結遅延剤、流動化剤、窒素ガス発泡物質および増粘剤を含有するモルタルに対して、繊維径が0.05mm以下かつ繊維長が5~20mmで、繊維引張強度が1500~2400MPaのP軸短繊維を1~5配合した急硬性の高靭性FRC材料を流し込むように施工することを要旨とするものである。請求項1記載の本発明によれば、急硬性の高靭性FRC材料を用いることにより短時間での施工が可能となり、樹脂系の材料としてエポキシ樹脂を用いれば、塗布後、直ちにモルタル材料を施工することができ、更に施工時間の短縮を図ることができる。また、急硬性の高靭性FRC材料は、アスファルト施工に耐えうる材料であり、かつ薄層で施工しても微細ひび割れに制御できる材料である。さらに、セメント系の材料を薄い層で施工する場合、既床版との付着の確保が必要であるが、樹脂材料などを塗布した上から珪砂などの骨材を散布し、物理的な凹凸をつけてから、急硬性の高靭性FRC材料を打ち込むので、この樹脂材料の塗布により、既設床版の強化という副次的な効果を得ることもできる。請求項2記載の本発明は、急硬性の高靭性FRC材料は、材齢3時間の圧縮強度が20N/mm2以上となり、材齢28日における硬化体の引張ひずみが1.0以上を示すことを要旨とするものである。請求項2記載の本発明によれば、高速道路上などの施工時間を確保することができない施工条件であっても数時間程度で、所要の強度発現を得ることができる。以上述べたように本発明の道路床版の補修方法は、薄い層で施工しても、耐久性に影響を及ぼす幅の広いひび割れが発生することがなく、かつ、高速道路上などの施工時間を確保することができない施工条件であっても数時間程度で、所要の強度発現を得ることができるものである。よって、本発明により、高速道路のコンクリート床版におけるかぶり厚の不足を解消し、高い耐久性を付与することが可能となる。また、セメント系の材料を薄い層で施工する場合、既床版との付着の確保が必要となることがあるが、樹脂材料などを塗布した上から珪砂などの骨材を散布し、物理的な凹凸をつけてから、急硬性の高靭性FRC材料を打ち込む方法を採用するので、この樹脂材料の塗布により、既設床版の強化という副次的な効果を得ることもできる。以下、図面について本発明の実施の形態を詳細に説明する。図1は本発明の道路床版の補修方法の実施形態を示す縦断側面図で、図中1は既設コンクリート床版である。既設コンクリート床版1に上に樹脂材料2を塗布した上から骨材3を散布して付着を確保するための凹凸をつける。そして、セメント、急硬材、炭酸リチウム、凝結遅延剤、流動化剤、窒素ガス発泡物質および増粘剤を含有するモルタルに対して、繊維径が0.05mm以下かつ繊維長が5~20mmで、繊維引張強度が1500~2400MPaのP軸短繊維を1~5配合した急硬性の高靭性FRC材料4を流し込むように施工する。樹脂材料2としては、水張り条件下での200万回疲労試験において強度低下が無く、圧縮強度50MPa以上、圧縮弾性係数1000MPa以上、曲げ強度35MPa以上、引張せん断強度10MPa以上で、JISK6857処理条件Eの暴露条件における残留引張強度が90以上あるいは母材破壊する、高耐久型エポキシ樹脂接着剤:商品名KSボンド鹿島道路株式会社が好適である。また、化学的組成としては、主剤がビスフェノール系エポキシ樹脂、硬化剤が変性脂肪族ポリアミンからなるものが望ましいが、その他の化学的組成からなるものであっても良い。既設コンクリート床版1に上に樹脂材料2を塗布するに際して、まず、既設コンクリート床版1の表面に例えばショットブラストにより凹凸面を形成するようにしてもよい。既設コンクリート表面に軽度のひび割れ等の破損部分がある場合には、その部分を切削除去したあとにショットブラストを施す。なお、ショットブラストでは、粒径2mm程度の鋼球等のショット材料を上記表面に打ちつけて凹凸面を形成し、ショット材料及び研掃によって発生するダストは吸引処理される。ここで、ショットブラストとは、多数の固体を対象面に衝突させ、これら固体が衝突する際の衝撃力によって、対象面を削り取る処理を言う。前記樹脂材料2の塗布に当たって樹脂散布装置を用いるものであり、この樹脂散布装置は、図示は省略するが、移動体部、噴射ノズル部、制御部、ミスト吸引部を備えており、移動体部は駆動輪を備え、構造物の表面上を少なくとも一方向に移動可能とされている。噴射ノズル部は、前記移動体部の、移動方向における端部に設けられており、噴射口から樹脂材料2を噴射できるものであって、構造物の表面に平行であり、かつ、上記移動体部1の移動方向に交わる方向へと移動可能とされている。制御部は、前記移動体部及び噴射ノズル部の移動を制御するものであり、ミスト吸引部は飛散防止カバーを備えており、この飛散防止カバーが、前記噴射ノズル部の噴射口と構造物の表面との間の空間を覆うものであり、この飛散防止カバーには吸引口が開口されており、この吸引口が、集塵機に連続する排気路の端部とする。また、骨材3を樹脂材料2上に散布する。この骨材3の散布は、樹脂材料2が半固化状態にある条件下、つまり、ボンドのナット引張試験を行った場合において、接着剤を塗布した直後に設置したナットを所定時間に引き上げる力先付引上げ力と接着剤を塗布してから所定時間後に設置したナットを引き上げる力後付引上げ力との差が5N以下、より望ましくは4N以下となる条件下で行う。骨材3は細骨材として分類されるものであればよく、径3~5mmで分級されているものが好適である。珪砂の場合、1~2号程度の径が最適である。また、粒径5mmの単粒の花崗岩なども推奨される。散布方法は、例えば、密度265gcm3の骨材の場合、1m2あたり、05~5kg程度を計量し、手で散布する。前記急硬性の高靭性FRC材料4は、急硬材とセメントの割合が質量比で2/5~1/1である。前記本発明で使用するセメントとしては特に限定されるものではないが、JISR5210に規定されている各種ポルトランドセメント、JISR5211、JISR5212、およびJISR5213に規定された各種混合セメント、JISに規定された以上の混和材混入率で製造した高炉セメント、フライアッシュセメントおよびシリカセメント、石灰石粉末等を混合したフィラーセメントから選ばれる1種又は2種以上などが挙げられる。また、本発明の急硬材は、CaO/Al2O3モル比0.75~1.5のカルシウムアルミネートと、無水セッコウを含有する。本発明で、カルシウムアルミネートとは、CaOとAl2O3を主成分とする化合物を総称するものである。本発明では、CaO/Al2O3モル比が0.75~1.5のカルシウムアルミネートを用いる。カルシウムアルミネートの具体例としては、例えば、CaO2Al2O3、CaOAl2O3、12CaO7Al2O3、11CaO7Al2O3CaF2、3CaO3Al2O3CaSO4などと表される結晶性のカルシウムアルミネート類や、CaOとAl2O3成分を主成分とする非晶質の化合物が挙げられる。CaO/Al2O3モル比が0.75未満では充分な強度発現性が得られない。また、逆に、CaO/Al2O3モル比が1.5を超えると充分な流動性や可使時間が得られない。カルシウムアルミネートを得る方法としては、CaO原料とAl2O3原料をロータリーキルンや電気炉等によって熱処理して得る方法が挙げられる。カルシウムアルミネートを製造する際のCaO原料としては、例えば、石灰石や貝殻等の炭酸カルシウム、消石灰などの水酸化カルシウム、あるいは生石灰などの酸化カルシウムを挙げることができる。また、Al2O3原料としては、例えば、ボーキサイトやアルミ残灰と呼ばれる産業副産物のほか、アルミ粉などが挙げられる。カルシウムアルミネートを工業的に得る場合、不純物が含まれることがある。その具体例としては、例えば、SiO2、Fe2O3、MgO、TiO2、MnO、Na2O、K2O、Li2O、S、P2O5、およびF等が挙げられる。これらの不純物の存在は本発明の目的を実質的に阻害しない範囲では特に問題とはならない。具体的には、これらの不純物の合計が10以下の範囲では特に問題とはならない。また、化合物としては、4CaOAl2O3Fe2O3、6CaO2Al2O3Fe2O3、6CaOAl2O32Fe2O3などのカルシウムアルミノフェライト、2CaOFe2O3やCaOFe2O3などのカルシウムフェライト、ゲーレナイト2CaOAl2O3SiO2、アノーサイトCaOAl2O32SiO2などのカルシウムアルミノシリケート、メルビナイト3CaOMgO2SiO2、アケルマナイト2CaOMgO2SiO2、モンチセライトCaOMgOSiO2などのカルシウムマグネシウムシリケート、トライカルシウムシリケート3CaOSiO2、ダイカルシウムシリケート2CaOSiO2、ランキナイト3CaO2SiO2、ワラストナイトCaOSiO2などのカルシウムシリケート、カルシウムチタネートCaOTiO2、遊離石灰、リューサイトK2O、Na2OAl2O3SiO2等を含む場合がある。本発明ではこれらの結晶質または非晶質が混在していても良い。本発明のカルシウムアルミネート系化合物の粒度は、特に限定されるものではないが、通常、ブレーン比表面積値で3000~9000cm2/gの範囲にあり、4000~8000cm2/g程度のものがより好ましい。3000cm2/g未満では強度発現性が充分でない場合があり、9000cm2/gを超えるようなものは流動性や可使時間の確保が困難になる場合がある。本発明で使用する無水セッコウとは、特に限定されるものではないが、II型の無水セッコウを使用することが好ましく、中でもpHが4.5以下の酸性無水セッコウを利用することが、可使時間の確保のしやすさと、その後の強度増進が良好なことから好ましい。ここで、無水セッコウのpHとは、純水100ccに無水セッコウ1gを入れて撹拌した際の上澄液のpHを意味する。無水セッコウの粒度は、ブレーン比表面積で3000~9000cm2/gが好ましく、4000~8000cm2/gがより好ましい。3000cm2/g未満では強度発現性が充分でない場合があり、9000cm2/gを超えるようなものは流動性が悪くなる場合がある。本発明の急硬材中のカルシウムアルミネートと無水セッコウの比率は、質量比で3/1~5/4であることが好ましい。この範囲を超えてカルシウムアルミネートの比率が大きくなると、可使時間の確保が困難になる場合があり、無水セッコウの比率が大きくなると短時間での強度発現性が充分でない場合がある。本発明の急硬材の使用量は、急硬材とセメントの割合が質量比で2/5~1/1、すなわち、セメント100質量部に対して40~100質量部が好ましく、50~90質量部がより好ましい。40質量部未満では短時間での強度発現性が充分でない場合があり、100質量部を超えると可使時間の確保が困難になる場合がある。本発明で使用する細骨材は、クラックの分散性の点で最大粒子径0.8mm以下が好ましく、特に0.4mm以下が好ましい。種類としては、珪砂、炭酸カルシウムを主成分とする石灰石粉砕物石灰石微粉末、フライアッシュが挙げられる。これらの一種又は二種以上の使用も可能である。また、材料特性に影響のない範囲で、シリカフューム、高炉スラグ微粉末に代表されるスラグ類、フェロクロム骨材、ガーネットに代表される重量骨材、ベントナイト、ヘクトライト、カオリン、ケイ藻土、セピオライト、アタパルジャイトなどの粘土鉱物、γ-C2Sなども使用することができる。本発明の細骨材の使用量は、セメントおよび急硬材からなる結合材以下、結合材という。100質量部に対して150質量部以下が好ましく、50~100質量部がより好ましい。150質量部を超えるとクラックの分散性が低下するおそれがある。本発明で使用する炭酸リチウムは、カルシウムアルミネートの硬化を促進し、短時間での強度発現性を向上する役割を担う。炭酸リチウム以外のリチウム塩もカルシウムアルミネートの硬化を促進することは知られているが、炭酸リチウム以外のリチウム塩を使用すると、まず流動化することができず、また、可使時間も確保できない。本発明の炭酸リチウムの使用量は、結合材100質量部に対して0.5~3質量部が好ましく、0.7~2.5質量部がより好ましい。0.5質量部未満では短時間での強度発現性が充分でない場合があり、3質量部を超えると可使時間の確保が困難になる場合がある。本発明の凝結遅延剤は、有機酸とリチウム以外のアルカリ金属炭酸塩を含有する。炭酸リチウム以外のアルカリ炭酸塩は、流動化および可使時間の確保に重要な役割を果たす。アルカリ炭酸塩は特に限定されるものではないが、その具体例としては、例えば、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸アンモニウム、重炭酸ナトリウム、重炭酸カリウム、重炭酸アンモニウムなどが挙げられる。有機酸は、炭酸塩とともに流動化および可使時間の確保に重要な役割を果たす。有機酸は特に限定されるものではないが、その具体例としては、例えば、クエン酸、酒石酸、リンゴ酸、グルコン酸、コハク酸などのオキシカルボン酸およびそれらのナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アンモニウム、アルミニウム等の塩などが挙げられる。中でも、クエン酸やその塩が好ましい。本発明では、これらのうちの1種または2種以上を併用できる。本発明の凝結遅延剤の使用量は、結合材100質量部に対して0.5~3質量部が好ましく、0.7~2.5質量部がより好ましい。0.5質量部未満では可使時間の確保が充分でない場合があり、3質量部を超えると凝結遅延が過剰となり、短時間での強度発現性に悪影響をおよぼす可能性がある。本発明で使用する流動化剤は、モルタルの練り混ぜを容易にし、各材料の分散を助けるとともに練りあがったモルタルの流動性を付与する役割を担う。流動化剤は特に限定されるものではないが、その具体例としては、例えば、ナフタレン系としては、エヌエムビー社製商品名レオビルドSP-9シリーズ、花王社製商品名マイティ2000シリーズ、および日本製紙社製商品名サンフローHS-100等が挙げられる。また、メラミン系としては、日本シーカ社製商品名シーカメント1000シリーズや日本製紙社製商品名サンフローHS-40などが挙げられる。さらに、アミノスルホン酸系としては、フローリック社製商品名FP-200シリーズなどが挙げられる。ポリカルボン酸系としては、エヌエムビー社製商品名レオビルドSP-8シリーズ、グレースケミカルズ社製商品名ダーレックススーパー100PHX、および竹本油脂社製商品名チューポールHP-8シリーズやチューポールHP-11シリーズ等が挙げられる。本発明ではこれら流動化剤のうちの一種又は二種以上が使用可能である。上記の流動化剤には粉末状のものも存在する。具体的には、ポリアルキルアリルスルホン酸塩の縮合物としては、第一工業製薬社製商品名セルフロー110Pや出光石油化学社製商品名IPCなどが、また、ナフタレンスルホン酸塩の縮合物としては、花王社製商品名マイティ100や三洋化成工業社製商品名三洋レベロンPなどが、メラミン系のものとしては、シーカ社製シーカメントFFなどが、さらに、ポリカルボン酸系としては、例えば、三菱化学社製商品名クインフロー750、花王社製商品名CAD9000P、およびBASFポゾリス社製商品名CASTAMENTFW10等が挙げられる。流動化剤の使用量は、結合材100質量部に対して、固形分換算で3~7質量部が好ましく、4~6質量部がより好ましい。3質量部未満では、流動性が充分でなく、7質量部を超えると材料分離を起す場合がある。本発明で使用する窒素ガス発泡物質は、モルタルが硬化するまでの沈下を防止する役割を担う。本発明の急硬性のPVA短繊維配合モルタルは、硬化時間が短いため、一般に利用されているアルミニウム粉末や炭素物質等のガス発泡物質では、充分な沈下防止効果が得られない。窒素ガス発泡物質は、セメントが水と共に練混ぜた際に生成するアルカリとの反応により、窒素ガスを発生する化合物を含有するもので、一酸化炭素、二酸化炭素、およびアンモニア等のガスを副生してもよい。窒素ガス発泡物質は、本発明の急硬性のPVA短繊維配合モルタルを、躯体と一体化させるために、また、まだ固まらない状態のモルタルが沈下や収縮するのを抑止するために、さらには、乾燥状態に置かれた際のひび割れ抵抗性を向上させるために使用できるものであれば特に限定されるものではない。その具体例としては、アゾ化合物、ニトロソ化合物、およびヒドラジン誘導体からなる群から選ばれた一種又は二種以上が使用可能であり、例えば、アゾ化合物としては、アゾジカルボンアミドやアゾビスイソブチルニトリルなどが挙げられ、ニトロソ化合物としては、N、N’-ジニトロペンタメチレンテトラミンなどが挙げられ、ヒドラジン誘導体としては、4、4’-オキシビスやヒドラジンカルボンアミドが挙げられ、本発明では、これらの一種又は二種以上が使用可能である。窒素ガス発泡物質の使用量は特に限定されるものではないが、通常、結合材100部質量部に対して、0.005~1質量部が好ましく、0.01~0.5質量部がより好ましい。0.005質量部未満では充分な初期膨張効果を付与することができなくなるおそれがあり、1質量部を超えると強度発現性が悪くなるおそれがある。本発明で使用する増粘剤は、モルタルに適度な粘性を付与し、PVA短繊維の分散性を良好にするものであり、通常市販されているものが使用できる。たとえば、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルエチルセルロースなどのセルロースエーテル系増粘剤、グアーガム、デュータンガム、ウエランガムなどのバイオサッカライド系増粘剤、ポリアクリル酸塩、ポリビニルアルコール等の合成高分子類などが挙げられる。増粘剤の使用量は、結合材100質量部に対して、0.01~1質量部が好ましく、0.05~0.5質量部がより好ましい。0.01質量部未満では、粘性が付与できずPVA短繊維の分散性が悪くなるおそれがあり、1質量部を超えると粘性が強くなりすぎ施工性に支障をきたすおそれがある。本発明で使用する短繊維はPVA繊維であり、繊維径が0.05mm以下、繊維長が5~20mm、繊維引張強度が1500MPa~2400MPaである性質のものが使用される。繊維径が0.05mmを超えると、繊維が均一に分散することができずに多数のクラックが発生し難い。繊維の長さが5mm未満であると練混ぜ時において、繊維がだまになりやすく均一に分散することができずに多数のクラックが発生し難い。20mmを超えた場合でも、同様に練混ぜ時において、繊維がだまになりやすく均一に分散することができずに、上記繊維配合量では多数のクラックが発生しなくなる場合があり、また、ポンプで圧送するときに圧送性が悪くなる。繊維引張強度が1500MPa未満であると1以上の引張ひずみが得られず、多数のクラックが発生し難く、2400MPaを超えても、効果が頭打ちとなる。本発明において、PVA短繊維添加量は、セメントと、急硬材と、炭酸リチウムと、凝結遅延剤と、流動化剤と、窒素ガス発泡物質と、増粘剤を含有するモルタル細骨材を含有する場合には、細骨材を含むモルタルに対して、1~5体積とするが、1~3体積が好ましい。1体積未満では、多数のクラックが発生し難く、3体積を越えても効果が頭打ちとなる。引張ひずみとは、材齢28日の硬化体の引張試験で得られる応力-歪曲線において、最大引張応力値での歪量をいう。実際には、材齢28日での引張試験例えば、実施例に示すように断面30mm×13mmの試験体を80mmの試験区間で引張試験を行うにおける引張歪に代表される。この引張ひずみが1.0以上であることは、載荷方向応力方向とほぼ直角方向に多数クラックが発生するクラック分散型の破壊現象が生じていることを意味する。PVA繊維の性質とPVA繊維以外のマトリックスの性質をうまく組み合わせることで引張ひずみ1以上を達成できる。本発明のPVA繊維を配合するマトリックスは、水結合材比W/B30~50、細骨材と結合材との質量比S/Bが1.5以下、細骨材の最大粒子径が0.8mmであることが好ましい。水結合材比が30未満では、この繊維にとってはマトリックスの弾性係数と破壊じん性が高くなって多数のクラックが発生せず、1以上の引張ひずみが発生しない場合がある。50を超えると圧縮強度が小さくなる。細骨材と結合材との質量比が1.5を超えると、この繊維にとってはマトリックスの弾性係数と破壊じん性が高くなって多数のクラックが発生せず、1以上の引張ひずみが発生しない場合がある。細骨材の最大粒子径が0.8mmを超えると、同様に多数のクラックが発生せず、1以上の引張ひずみが発生しない場合がある。本発明の急硬性のPVA短繊維配合モルタルには、更なる短時間強度発現性の向上を目的に、硫酸カリウム、ミョウバン類および水酸化カルシウム等を配合することも可能である。本発明では、目的とする性能に害を及ぼさない範囲で、一般に市販されているセメント混和剤が使用できる。たとえば、防凍剤、抗菌剤、保水剤、AE剤、起泡剤、発泡剤、撥水剤、防錆剤、保水剤、水和熱低減剤、エフロレッセンス防止剤、ポリマー混和剤などが使用できる。本発明において、各材料の混合方法は特に限定されるものではなく、それぞれの材料を施工時に混合しても良いし、あらかじめ一部を、あるいは全部を混合しておいても差し支えない。粉体の混合装置としては、既存のいかなる装置も使用可能であり、例えば、傾胴ミキサ、オムニミキサ、ヘンシェルミキサ、V型ミキサ、およびナウタミキサ等の使用が可能である。本発明の急硬性のPVA短繊維配合モルタルは、流動性に優れ、充分な可使時間を確保でき、モルタルが硬化するまでの沈下がなく、材齢3時間で20N/mm2以上の圧縮強度を発現する。したがって、急硬性を付与した1.0以上の引張ひずみを示すひび割れ分散型の高靭性FRC材料となり、変形性能が求められる高速道路等の変形追従性が求められる連結部の緊急補修等に適する。