"3次元映像信号から3次元映像の奥行きベクトルを検出する奥行きベクトル検出部と、前記3次元映像信号から前記3次元映像の動きベクトルを検出する動きベクトル検出部と、前記動きベクトル検出部で検出された前記動きベクトルに基づいて、フレームを複数の領域に分割する領域分割部と、前記複数の領域毎に前記奥行きベクトルの平均を算出して対応付ける奥行きベクトル平均算出部と、音声信号から抽出された周波数スペクトルを複数の周波数成分に分割する音声処理部と、前記領域分割部で分割された前記複数の領域に前記音声処理部で分割された前記複数の周波数成分を対応付ける対応付け部と、前記奥行きベクトル平均算出部で算出された前記複数の領域毎の奥行きベクトルの平均に基づいて、前記複数の周波数成分から対応する周波数成分の音声の出所を特定する音声出所特定部と、を有することを特徴とする立体音響生成装置。前記対応付け部は、面積の大きい順に整列した前記複数の領域と、スペクトル強度の大きい順に整列した前記複数の周波数成分とを対応付けることを特徴とする請求項1に記載の立体音響生成装置。前記領域分割部は、K平均法を用いて、前記フレームを前記複数の領域に分割することを特徴とする請求項2に記載の立体音響生成装置。3次元映像信号から3次元映像の奥行きベクトルを検出し、前記3次元映像信号から前記3次元映像の動きベクトルを検出し、検出された前記動きベクトルに基づいて、フレームを複数の領域に分割し、前記複数の領域毎に前記奥行きベクトルの平均を算出して対応付け、音声信号から抽出された周波数スペクトルを複数の周波数成分に分割し、分割された前記複数の領域に分割された前記複数の周波数成分を対応付け、算出された前記複数の領域毎の奥行きベクトルの平均に基づいて、前記複数の周波数成分から対応する周波数成分の音声の出所を特定することを特徴とする立体音響生成方法。面積の大きい順に整列した前記複数の領域と、スペクトル強度の大きい順に整列した前記複数の周波数成分とを対応付けることを特徴とする請求項4に記載の立体音響生成方法。本発明が解決しようとする課題は、より精度良く立体音響を生成することができる立体音響生成装置を提供することである。実施の形態の立体音響生成装置は、奥行きベクトル検出部と、動きベクトル検出部と、領域分割部と、奥行きベクトル平均算出部と、音声処理部と、対応付け部と、音声出所特定部とを有する。奥行きベクトル検出部は、3次元映像信号から3次元映像の奥行きベクトルを検出する。動きベクトル検出部は、3次元映像信号から3次元映像の動きベクトルを検出する。領域分割部は、動きベクトル検出部で検出された動きベクトルに基づいて、フレームを複数の領域に分割する。奥行きベクトル平均算出部は、複数の領域毎に奥行きベクトルの平均を算出して対応付ける。音声処理部は、音声信号から抽出された周波数スペクトルを複数の周波数成分に分割する。対応付け部は、領域分割部で分割された複数の領域に音声処理部で分割された複数の周波数成分を対応付ける。音声出所特定部は、奥行きベクトル平均算出部で算出された複数の領域毎の奥行きベクトルの平均に基づいて、複数の周波数成分から対応する周波数成分の音声の出所を特定する。以下、図面を参照して実施の形態の立体音響生成装置について詳細に説明する。まず、図1に基づき、実施の形態に係る立体音響生成装置の構成について説明する。図1は、実施の形態に係る立体音響生成装置の構成を示すブロック図である。図1に示すように、立体音響生成装置1は、例えば、3D映像を表示するテレビジョン装置であり、アンテナ2と、テレビジョン装置本体3と、複数、実施の形態では、4つのスピーカ4a~4dとを有して構成されている。なお、立体音響生成装置1は、3D映像を表示するテレビジョン装置として説明するが、例えば、記録メディアに記録されている3D映像を再生するDVDプレイヤー等の再生装置であってもよい。スピーカ4a~4dは、例えば、スピーカ4aが視聴者の前方右側に、スピーカ4bが視聴者の前方左側に、スピーカ4cが視聴者の後方右側に、スピーカ4dが視聴者の後方左側に配置される。なお、スピーカ4a~4cの配置は、これに限定されるものではない。また、スピーカ4a~4cの個数は、4個に限定されるものではない。テレビジョン装置本体3は、チューナ11と、デコーダ12と、動きベクトル検出部13と、奥行きベクトル検出部14と、クラスタリング部15と、分割エリア処理部16と、音声処理部17と、対応付け部18と、音声出所特定部19と、音声振り分け部20とを有して構成されている。アンテナ2は、3D映像信号及び音声信号を含むデジタル放送信号を受信し、受信したデジタル放送信号をチューナ11に供給する。チューナ11は、供給されたデジタル放送信号からユーザに指定されたチャンネルを選局し、デコーダ12に出力する。デコーダ12は、入力されたデジタル放送信号をデコードし、映像表示用の3D映像信号及び音声出力用の音声信号を生成する。デコーダ12は、生成した3D映像信号を動きベクトル検出部13及び奥行きベクトル検出部14に出力し、音声信号を音声処理部17に出力する。なお、音声信号は、モノラルまたはステレオのいずれでもよい。また、デコーダ12で生成された3D映像信号は、図示しない映像処理部により映像処理された後、図示しない表示部に表示される。ここで、3D映像信号について説明する。図2は、3D映像信号について説明するための図である。図2に示すように、デコーダ12で生成される3D映像信号は、右目用のフレームR1、左目用のフレームL1、右目用のフレームR2及び左目用のフレームL2のように、右目用のフレームと左目のフレームとを交互に有して構成される。右目用のフレーム及び左目用のフレームがそれぞれ複数、例えば、30フレームで1秒の映像が構成される。なお、1秒の映像を構成する右目用のフレーム及び左目用のフレームの数は、一例として30フレームと説明したが、規格等により異なるものであり、30フレームに限定されるものではない。実施の形態では、右目用のフレームR2及び左目用のフレームL2が現在のフレームを示し、右目用のフレームR1及び左目用のフレームL1が1フレーム前のフレームを示す。図3は、動きベクトル及び奥行きベクトルについて説明するための図である。動きベクトル検出部13は、現在の右目用のフレームR2と、1フレーム前の右目用のフレームR1との同じ座標の画素値の差分を計算することにより、図3aに示す動きベクトルを検出する。なお、動きベクトル検出部13は、現在の左目用のフレームL2と、1フレーム前の左目用のフレームL1との同じ座標の画素値の差分を計算することにより、動きベクトルを検出するようにしてもよい。そして、動きベクトル検出部13は、検出した動きベクトルの情報をクラスタリング部15に出力する。ここで、動きベクトルの大きさが大きい画素値は、動きがより大きい物体に対応するものとする。なお、動きベクトル検出部13は、現在の右目用のフレームR2と、1フレーム前の右目用のフレームR1との差分を計算することにより動きベクトルを検出しているが、現在の右目用のフレームR2と、2フレーム以上前の右目用のフレームとの差分を計算することにより動きベクトルを検出するようにしてもよい。即ち、前後のフレームの差分では大きな動きが検出できないことがあるため、数フレーム離れたフレーム間で差分を取るようにして、大きな動きを検出する。奥行きベクトル検出部14は、現在の右目用のフレームR2と、左目用のフレームL2との同じ座標の画素値の差分を計算することにより、図3bに示す奥行きベクトルを検出する。そして、奥行きベクトル検出部14は、検出した奥行きベクトルの情報を分割エリア処理部16に出力する。ここで、奥行きベクトルの大きさが大きい画素は、より奥側、または、手前側に存在する物体に対応するものとする。領域分割部としてのクラスタリング部15は、動きベクトル検出部13により検出された動きベクトルの情報に基づきクラスタリングを行い、フレームを動きベクトルが類似している部分で構成される複数の領域に分割する。例えば、図3cの例では、クラスタリング部15は、動きベクトルが類似している部分で構成される5つの領域21a~21eに分割する。この分割は、例えば、クラスタリング手法の1つであるK平均法等により行うことができる。クラスタリング部15は、複数の領域21a~21eに分割したフレームの情報を分割エリア処理部16に出力する。クラスタリング部15の上記処理は、フレーム内に表示される1つの物体は、同じ方向に動いていることを仮定している。つまり、動きベクトルの情報に基づきクラスタリングを行うことにより、フレームを、フレーム内に表示されている物体の領域に分割できることを想定している。奥行きベクトル平均算出部としての分割エリア処理部16は、クラスタリング部15で分割されたフレームの各領域21a~21eに対して、奥行きベクトル検出部14で検出された奥行きベクトルの平均を算出する。これにより、図3dに示すように、算出された奥行きベクトルの平均が各領域21a~21eに対してそれぞれ対応付けられる。また、分割エリア処理部16は、クラスタリング部15で分割されたフレームの各領域21a~21eを、分割された領域21a~21eの面積の大きい順に整列する。分割エリア処理部16は、面積の大きい順に整列した分割された領域21a~21eの情報を対応付け部18に出力する。音声処理部17は、デコーダ12から入力された音声信号をフーリエ変換して周波数スペクトルを抽出する。音声処理部17は、抽出した周波数スペクトルを音声振り分け部20に出力する。また、音声処理部17は、抽出した周波数スペクトルを複数の周波数成分に分割し、分割した複数の周波数成分を積分することにより、複数の周波数成分のスペクトル強度を算出する。そして、音声処理部17は、分割した周波数成分をスペクトル強度の大きい順に整列し、スペクトル強度の大きい順に整列した周波数成分の情報を対応付け部18に出力する。対応付け部18は、面積の大きい順に整列した分割された領域21a~21eの情報と、スペクトル強度の大きい順に整列した周波数成分の情報とを対応付けを行う。対応付け部18は、対応付けを行った対応関係情報を音声出所特定部19に出力する。対応付け部18の上記処理は、面積の大きい領域フレーム内に表示された、大きい物体ほど、大きな音スペクトル強度の大きい周波数成分を発生させることを仮定している。図4は、分割された領域の情報と周波数成分の情報とが対応付けられた対応関係情報を説明するための図である。図4の例では、分割された領域は、領域A1~Amから構成され、面積の大きい順に、領域A1,A2,,Amと整列されている。なお、領域A1~Amには、分割エリア処理部16で領域毎に平均された奥行きベクトルV1~Vmが対応付けられている。また、周波数成分は、周波数成分f1~fnから構成され、スペクトル強度の大きい順に、周波数成分f1,f2,,fnと整列されている。そして、分割された面積が最も大きい領域A1と、スペクトル強度が最も大きい周波数成分f1とが対応付けられる。2番目以降についても、同様に対応付けられる。なお、周波数成分fnは、分割された領域に対応付けられていない。これは、クラスタリング部15で分割される領域の個数が、検出された動きベクトルの類似性によって異なり、分割された領域の個数と周波数成分の個数とが必ずしも一致しないためである。音声出所特定部19は、対応付け部18からの対応関係情報から、対応する周波数成分の音声をどのスピーカ4a~4dから出力するかを特定する音声出所情報を生成する。特に、音声出所特定部19は、分割された領域の平均された奥行きベクトルに基づいて、対応する周波数成分の音声をどのスピーカ4a~4dから出力するかを特定する。例えば、図4の例では、周波数成分f1の音声は、領域A1の奥行きベクトルV1の情報に基づき、スピーカ4a~4dのいずれから出力されるかが特定される。音声出所特定部19は、生成した音声出所情報を音声振り分け部20に出力する。音声振り分け部20は、音声処理部17からの周波数スペクトルを逆フーリエ変換して音声信号を抽出するとともに、音声出所特定部19からの音声出所情報に応じて、奥行きベクトルV1~Vmに対応する周波数成分f1~fmの音声を適切に配置されたスピーカ4a~4dから出力するように振り分けを行う。これにより、スピーカ4a~4dでは、3D映像信号から抽出された立体的な音声が出力される。次に、このように構成された立体音響生成装置1の動作について説明する。図5は、立体音響生成処理の流れの例を示すアルゴリズムである。まず、3D映像信号から奥行きベクトルが検出されるステップS1。検出された奥行きベクトルはステップS4に供給される。3D映像信号から動きベクトルが検出されるステップS2。検出された動きベクトルに応じてクラスタリングが行われ、フレームが複数の領域に分割されるステップS3。分割された領域毎の奥行きベクトルの平均が算出されるステップS4。分割された領域が面積の大きい順に整列されるステップS5。次に、音声信号に対しフーリエ変換が行われ、周波数スペクトルが抽出されるステップS6。複数の周波数成分に分割され、スペクトル強度が算出されるステップS7。算出されたスペクトル強度の大きい順に周波数成分が整列されるステップS8。面積の大きい順に整列された分割された領域と、スペクトル強度の大きい順に整列された周波数成分とが対応付けられるステップS9。分割された領域毎に算出された奥行きベクトルの情報に基づいて、音声の出所が特定される。ステップS10。周波数スペクトルに対し逆フーリエ変換が実行されステップS11、対応するスピーカ4a~4dから音声が出力されステップS12、処理を終了する。なお、図5に示すアルゴリズム中の各ステップは、その性質に反しない限り、実行順序を変更し、複数同時に実行し、あるいは実行毎に異なった順序で実行してもよい。以上のように、実施の形態の立体音響生成装置1によれば、検出された動きベクトルに応じたクラスタリングによりフレームを複数の領域に分割し、分割された領域毎に算出された奥行きベクトルの情報に応じて、音声の出所を特定することにより、より精度良く立体音響を生成することが可能となる。本発明の実施の形態を説明したが、この実施の形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。この新規な実施の形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。この実施の形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"