"加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置に対する帯域割当を実施する局側光回線終端装置とを備える通信システムであって、前記加入者側光回線終端装置のうち少なくとも1つは、自装置の電源断を検出する電源断検出部と、省電力状態とすることが可能な送受信部と、自装置の電源断発生時の電力保持時間と前記送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間とを省電力復帰情報として前記局側光回線終端装置へ通知し、前記電源断検出部が電源断を検出した場合に前記局側光回線終端装置へ電源断通知を送信する加入者側制御部と、を備え、前記局側光回線終端装置は、前記省電力復帰情報に基づいて、当該省電力復帰情報の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合の電源断通知を送信することが可能か否かの判断である電源断通知可否判断を実施する局側制御部、を備える、ことを特徴とする通信システム。前記局側制御部は、前記電力保持時間から前記起動時間を減じた値を電力断通知可能時間として求め、前記電力断通知可能時間に基づいて前記電源断通知可否判断を実施する、ことを特徴とする請求項1に記載の通信システム。前記加入者側制御部は、前記送受信部のうちの送信部と受信部の両方を省電力状態とすることが可能な場合には、前記起動時間として前記受信部の起動時間である受信側起動時間と前記送信部の起動時間である送信側起動時間を前記省電力復帰情報として送信し、前記局側制御部は、前記電力保持時間から前記送信側起動時間と前記受信側起動時間とのうち大きい方を減じた値を前記電力断通知可能時間とする、ことを特徴とする請求項2に記載の通信システム。加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置へ帯域を割り当てる局側光回線終端装置とを備える通信システムであって、前記加入者側光回線終端装置のうち少なくとも1つは、自装置の電源断を検出する電源断検出部と、省電力状態とすることが可能な送受信部と、自装置の電源断発生時の電力保持時間から前記送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間を減じた値である電力断通知可能時間を前記局側光回線終端装置へ通知し、前記電源断検出部が電源断を検出した場合に前記局側光回線終端装置へ電源断通知を送信する加入者側制御部と、を備え、前記局側光回線終端装置は、前記電力断通知可能時間に基づいて、当該電力断通知可能時間の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合に電源断通知を送信することが可能か否かを判断する局側制御部、を備える、ことを特徴とする通信システム。前記加入者側制御部は、前記送受信部のうちの送信部と受信部の両方を省電力状態とすることが可能な場合には、前記電力保持時間から、前記送信部の起動時間である前記送信側起動時間と前記受信部の起動時間である前記受信側起動時間とのうち大きい方を減じた値を前記電力断通知可能時間とする、ことを特徴とする請求項4に記載の通信システム。前記局側制御部は、前記帯域割当の結果を格納した送信許可情報を帯域更新周期毎に前記加入者側光回線終端装置へ通知し、電力断通知可能時間と前記帯域更新周期とに基づいて前記電源断通知可否判断を実施する、ことを特徴とする請求項2~5のいずれか1つに記載の通信システム。省電力状態である前記加入者側光回線終端装置に対して、帯域要求の送信用の帯域割当結果を格納した送信許可情報を帯域更新周期毎に通知する、ことを特徴とする請求項6に記載の通信システム。省電力状態である前記加入者側光回線終端装置に対して送信許可情報の送信を停止し、さらに当該加入者側光回線終端装置の省電力状態の継続時間に基づいて前記電源断通知可否判断を実施する、ことを特徴とする請求項6に記載の通信システム。前記帯域更新周期を複数設定可能な場合に、設定可能な帯域更新周期のうち少なくとも1つの帯域更新周期に基づいた前記電源断通知可否判断の結果が電源断通知可となる場合、帯域更新周期を電源断通知可となる値に設定する、ことを特徴とする請求項6、7または8に記載の通信システム。帯域更新周期を、電源断通知可となる範囲で大きな値に設定する、ことを特徴とする請求項9に記載の通信システム。帯域更新周期を電源断通知可となる値に設定する処理を実施するか否かを選択可能とする、ことを特徴とする請求項9または10に記載の通信システム。前記加入者側光終端装置は、送受信部の送信部を省電力状態とするモード、受信部と送信部との両方を省電力状態とするモード、受信部を省電力状態とするモード、の省電力状態に関する3つのモードのうち自装置に対応するモード、のうちどのモードに対応しているかまたは省電力状態に対応していないかを示すモード情報を前記局側光回線終端装置へ送信し、前記局側制御部は、モード情報の値と電源断通知可否判断の判断結果と設定するモードとの対応を判断基準として保持し、前記判断基準を参照して前記加入者側光終端装置から受信した省電力情報と前記加入者側光終端装置に対する前記電源断通知可否判断の判断結果とに基づいて設定するモードを決定する、ことを特徴とする請求項1~11のいずれか1つに記載の通信システム。前記判断基準を、省電力状態の設定を優先する第1の基準と、省電力状態における電源断通知を優先する第2の基準と、に分けて生成しておき、入力された選択結果に基づいて第1の基準と第2の基準のいずれか1つを選択する、ことを特徴とする請求項12に記載の通信システム。前記判断基準を、固定でモードを設定するか、前記電源断通知可否判断の判断結果に基づいて設定するか、に分けて生成しておき、入力された選択結果に基づいて固定でモードを設定するか、前記電源断通知可否判断の判断結果に基づいて設定するかを選択する、ことを特徴とする請求項12または13に記載の通信システム。前記加入者側光回線終端装置は、前記電力保持時間が所定の環境パラメータに依存して変化する場合に、前記環境パラメータを検出する環境パラメータ検出部、をさらに備え、前記加入者側制御部は、前記環境パラメータが所定の範囲内でないと判断した場合に環境パラメータが正常でないことを前記局側回線終端装置へ通知し、また、前記環境パラメータが所定の範囲内に復帰した場合には環境パラメータが正常であることを前記局側回線終端装置へ通知する、ことを特徴とする請求項1~14のいずれか1つに記載の通信システム。加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置に対する帯域割当を実施する局側光回線終端装置とを備える通信システムにおける前記加入者側光回線終端装置であって、自装置の電源断を検出する電源断検出部と、省電力状態とすることが可能な送受信部と、自装置の電源断発生時の電力保持時間と前記送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間とを省電力復帰情報として前記局側光回線終端装置へ通知し、前記電源断検出部が電源断を検出した場合に前記局側光回線終端装置へ電源断通知を送信する加入者側制御部と、を備える、ことを特徴とする加入者側光回線終端装置。加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置へ帯域を割り当てる局側光回線終端装置とを備える通信システムにおける前記加入者側光回線終端装置であって、自装置の電源断を検出する電源断検出部と、省電力状態とすることが可能な送受信部と、自装置の電源断発生時の電力保持時間から前記送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間を減じた値である電力断通知可能時間を前記局側光回線終端装置へ通知し、前記電源断検出部が電源断を検出した場合に前記局側光回線終端装置へ電源断通知を送信する加入者側制御部と、を備える、ことを特徴とする加入者側光回線終端装置。加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置に対する帯域割当を実施する局側光回線終端装置とを備える通信システムにおける前記局側光回線終端装置であって、前記加入者側光回線終端装置のうち少なくとも1つから送信された該装置の電源断発生時の電力保持時間と該装置が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間とを含む省電力復帰情報に基づいて、当該省電力復帰情報の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合の電源断通知を送信することが可能か否かの判断である電源断通知可否判断を実施する局側制御部、を備える、ことを特徴とする局側光回線終端装置。加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置へ帯域を割り当てる局側光回線終端装置とを備える通信システムにおける前記局側光回線終端装置であって、前記加入者側光回線終端装置のうち少なくとも1つから送信された該装置の電源断発生時の電力保持時間と該装置が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間とに基づいて算出された電力断通知可能時間に基づいて、当該電力断通知可能時間の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合に電源断通知を送信することが可能か否かを判断する局側制御部、を備える、ことを特徴とする局側光回線終端装置。加入者側光回線終端装置における制御装置であって、電源断を検出した場合に局側光回線終端装置へ電源断通知を送信し、自装置の電源断発生時の電力保持時間と自装置の送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間とを省電力復帰情報として前記局側光回線終端装置へ通知する、ことを特徴とする制御装置。加入者側光回線終端装置における制御装置であって、電源断を検出した場合に局側光回線終端装置へ電源断通知を送信し、自装置の電源断発生時の電力保持時間から自装置の送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間を減じた値である電力断通知可能時間を局側光回線終端装置へ通知する、ことを特徴とする制御装置。請求項20に記載の加入者側光回線終端装置に帯域を割当てる局側光回線終端装置における制御装置であって、前記加入者側光終端装置から送信される省電力復帰情報に基づいて、当該省電力復帰情報の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合の電源断通知を送信することが可能か否かの判断である電源断通知可否判断を実施する、ことを特徴とする制御装置。請求項21に記載の加入者側光回線終端装置に帯域を割当てる局側光回線終端装置における制御装置であって、前記加入者側光終端装置から送信される電力断通知可能時間に基づいて、当該電力断通知可能時間の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合に電源断通知を送信することが可能か否かを判断する、ことを特徴とする制御装置。加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置に対する帯域割当を実施する局側光回線終端装置とを備える通信システムにおける通信制御方法であって、前記加入者側光回線終端装置のうち少なくとも1つが、自装置の電源断発生時の電力保持時間と自装置の送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間とを省電力復帰情報として前記局側光回線終端装置へ通知する第1のステップと、自装置の電源断を検出した場合に前記局側光回線終端装置へ電源断通知を送信する第2のステップと、前記局側光回線終端装置が、前記省電力復帰情報に基づいて、当該省電力復帰情報の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合の電源断通知を送信することが可能か否かの判断である電源断通知可否判断を実施する第3のステップと、を含む、ことを特徴とする通信制御方法。加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置に対する帯域割当を実施する局側光回線終端装置とを備える通信システムにおける通信制御方法であって、前記加入者側光回線終端装置のうち少なくとも1つが、自装置の電源断発生時の電力保持時間から自装置の送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間を減じた値である電力断通知可能時間を前記局側光回線終端装置へ通知する第1のステップと、電源断を検出した場合に前記局側光回線終端装置へ電源断通知を送信する第2のステップと、前記局側光回線終端装置が、前記電力断通知可能時間に基づいて、当該電力断通知可能時間の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合に電源断通知を送信することが可能か否かを判断する第3のステップと、を含む、ことを特徴とする通信制御方法。上記従来のスリープ制御を実施するPONシステムにおいて、システム運用者が電源断の管理をする場合、ONUからOLTへ電源断を通知することになる。ONUは、電源断から一定時間の間は自身の電力保持手段により電力を保持し、電力を保持している間に電源断を通知する。しかしながら、この電力保持手段としてはコンデンサ等が用いられることが多く、電力保持時間は比較的短い時間であることが多い。したがって、ONUがスリープモードに移行して省電力状態送受信機能の少なくとも一部をオフとしている状態で電力断を検出した場合、帯域更新周期やONU固有の特性省電力状態からの送受信機能の起動時間によっては電源断を通知できない場合がある。従来のスリープ制御を実施するPONシステムでは、OLTは、自身に接続する各ONUについてスリープモードにおいて電源断が発生した場合の電源断通知を取得可能か否かを把握することができない、という問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、OLTが、ONUのスリープ時に電源断が発生した場合の電源断通知をONUから取得することができるか否かを判断することができる通信システム、加入者側光回線終端装置、局側光回線終端装置、制御装置および通信制御方法得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、加入者側光回線終端装置と前記加入者側光回線終端装置に対する帯域割当を実施する局側光回線終端装置とを備える通信システムであって、前記加入者側光回線終端装置のうち少なくとも1つは、自装置の電源断を検出する電源断検出部と、省電力状態とすることが可能な送受信部と、自装置の電源断発生時の電力保持時間と前記送受信部が省電力状態から復帰するまでの時間である起動時間とを省電力復帰情報として前記局側光回線終端装置へ通知し、前記電源断検出部が電源断を検出した場合に前記局側光回線終端装置へ電源断通知を送信する加入者側制御部と、を備え、前記局側光回線終端装置は、前記省電力復帰情報に基づいて、当該省電力復帰情報の送信元の前記加入者側光回線終端装置が省電力状態において電源断が発生した場合の電源断通知を送信することが可能か否かの判断である電源断通知可否判断を実施する局側制御部、を備える、ことを特徴とする。本発明にかかるPONシステムは、OLTが、ONUのスリープ時に電源断が発生した場合の電源断通知をONUから取得することができるか否かを把握することができる、という効果を奏する。以下に、本発明にかかる通信システム、加入者側光回線終端装置、局側光回線終端装置、制御装置および通信制御方法の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1.図1は、本発明にかかる通信システムの実施の形態1の構成例を示す図である。図1に示すように本実施の形態の通信システムは、PONシステムとして構成され、OLT1と、ONU10-1~10-3と、を備える。OLT1は、スプリッタ40を介してONU10-1~10-3と、それぞれ光回線である加入者線30で接続されている。また、OLT1は、例えばインターネット50と接続されている。なお、図1では、ONUが3台の例を示しているが、ONUの数は3台に限定されない。図2は、本実施の形態のONU10-1およびOLT1の機能構成例を示す図である。ONU10-2,10-3の構成は、ここではONU10-1の構成と同様とするが、ONU10-2,10-3は、従来と同様のONUの構成であってもよい。図2に示すように、OLT1は、PONプロトコルに基づいてOLT側の処理を実施するPON制御部局側制御部2と、ONU10-1~10-3から受信する上りデータを格納するためのバッファである受信バッファ3と、ONU10-1~10-3へ送信する下りデータを格納するためのバッファである送信バッファ4と、光信号の送受信処理を行う光送受信器5と、上りデータと下りデータを波長多重するWDMWavelengthDivisionMultiplexingカプラ6と、ネットワークとの間でNNINetworkNodeInterfaceの物理インタフェース機能を実現する物理層処理部PHY7と、を備える。光送受信器送受信部5は、受信処理を行う光受信器Rx:Receiver51と、送信処理を行う光送信器Tx:Transmitter52と、を備える。ONU10-1は、PONプロトコルに基づいてONU側の処理を実施するPON制御部加入者側制御部11と、OLT1への送信データ上りデータを格納するためのバッファである送信バッファ上りバッファ12と、OLT1からの受信データ下りデータを格納するためのバッファである受信バッファ下りバッファ13と、光送受信器14と、上りデータと下りデータを波長多重するWDM15と、端末20-1,20-2との間で、それぞれUNIUserNetworkInterfaceの物理インタフェース機能を実現する物理層処理部PHY16-1,16-2と、自身の電源断を検出する電源断検出部17と、電源断から一定時間自装置の電力を保持する電力保持部18と、を備える。光送受信器14は、送信処理を行う光送信器Tx:Transmitter141と、受信処理を行う光受信器Rx:Receiver142と、を有する。PON制御部11は、光送信器141及び/または光受信器142をオン状態/オフ状態に制御するため、省電力制御用の信号線で光送受信器14と接続されている。PHY16-1は、受信処理を行う受信部Rx:Receiver161-1と、送信処理を行う送信部Tx:Transmitter162-1と、で構成され、PHY16-2は、受信処理を行う受信部Rx:Receiver161-2と、送信処理を行う送信部Tx:Transmitter162-2と、を有する。なお、ONU10-1に接続される端末を2台としているが、端末の数はこれに限らず、何台でもよく、端末の数に応じた物理層処理部PHYを備える。OLT1のPON制御部2は、従来のPONシステムと同様に、ONU10-1~10-3に対して送信時間帯が重ならないようにそれぞれ送信許可を与えるように上りデータの帯域割り当てを行い、ONU10-1~10-3の送信データの衝突を防いでいる。この帯域割り当ては、どのような方法を用いてもよいが、たとえば、SuilChoiandJaedoo著,HuhDynamicBandwidthAllocationAlgorithmforMultimediaServicesoverEthernet登録商標PONs,ETRIJournal,Volume24,Number6,December2002p.465~p.466に記載されているDynamicBandwidthAllocationAlgorithm等を用いることができる。また、本実施の形態では、PON制御部2は、ONU10-1~10-3に対する帯域割り当てを一定の帯域更新周期単位で実施することとする。PON制御部2は、帯域更新周期毎にGateフレーム送信許可情報を送信することにより、次または次以降の帯域更新周期における送信許可時間帯を割当結果としてONU10-1~10-3にそれぞれ通知する。また、このGateフレームで通知される割当結果には、ONU10-1~10-3がそれぞれ帯域要求を行うためのReportフレーム帯域割当要求を送信するための送信許可時間帯を含む。各ONU10-1~10-3では、PON制御部11が、Gateフレームにより通知された送信許可時間帯に基づいて、送信バッファ12に格納された上りデータを送信するよう制御する。また、PON制御部11は、送信バッファ12に格納された上りデータの量に基づいて帯域を要求するReportフレームをOLT1へ送信する。ONU10-1の電源断検出部17は、自身の電源断を検出するとPON制御部11へ通知する。PON制御部11は、電源断の検出を通知されると、ONU10-1に電源断が発生したことを通知する電源断通知をOLT1へ送信する。また、本実施の形態の通信システムでは、省電力制御スリープ制御を実施しており、OLT1からのスリープモードへの移行指示があった場合、またはONU10-1~10-3からのスリープモードへの移行のリクエストに対してOLT1が許可した場合に、ONU10-1~10-3は、省電力状態へ移行する。ONU10-1~10-3がどのような省電力状態が可能かは、装置構成や設定等によって異なる。例えば、PON側受信機能部のうちの少なくとも一部例えば、光受信器142等の下りデータ受信に関る部分、Tx162-2を含んでもよいをオフ状態とする場合、PON側送信機能部のうちの少なくとも一部例えば、光送信器141等の上りデータ送信に関る部分、Rx161-2を含んでもよいをオフ状態とする場合、PON側送信機能部とPON側受信機能部の両方をオフ状態とする場合等の状態モードが考えられる。本実施の形態では、ONU10-1が、自身の電源断を検出した場合、電源断通知をOLT1へ送信するが、ONU10-1がスリープ状態省電力状態である場合に電源断が発生すると、電源断通知を送信できる場合とできない場合がある。電源断通知を送信できるか否かは、帯域更新周期、ONU10-1の省電力状態からの送受信機能の起動時間等に依存する。図3は、スリープ時の電源断通知が可能な例を示す図である。図4は、スリープ時の電源断通知が不可となる例を示す図である。ここでは、OLT1は、ONU10-1~10-3がスリープモード中であってもGateフレームを帯域更新周期ごとに送信することとする。なお、スリープモード中のONU10-1~10-3に割当てる帯域は、各ONU10-1~10-3がReportフレームを送信するための帯域とする。図3の例の場合、省電力状態スリープ時でONU10-1において電源断が発生すると、ONU10-1のPON制御部11は、スリープモードを解除し、オフ状態となっていた部分を起動する。図3の例では、Rx起動時間受信側起動時間:ONU10-1の受信処理を行う構成要素のうちスリープ状態となることにより停止中であった部分が動作可能となるまでの時間が経過した後に最初に受信したGateフレームに基づいて、電源断通知を送信するための帯域を要求するReportフレームを送信している。なお、図3の例では、Rx起動時間の方がTx起動時間送信側起動時間:ONU10-1の送信処理を行う構成要素のうちスリープ状態となることにより停止中であった部分が動作可能となるまでの時間より長いため、Rx起動時間が経過した時点でReportフレームの送信が可能となっている。ONU10-1のPON制御部11は、電源断通知を送信するための帯域割当を通知するGateフレームを受信すると、当該Gateフレームにより指示された帯域送信時間帯で電源断通知を送信する。図3の例では、電源断の発生から電源断電力保持時間電源断からコンデンサ等を用いて電力を保持可能な時間であるが経過するまでの間に、電源断通知が完了するため、スリープ時の電源断通知が可能である。一方、図4の例では、図3の例と同様に省電力状態でONU10-1において電源断が発生しているが、図3の例とは異なり電源断電力保持時間がRx起動時間より短くなっている。したがって、電源断通知を送信する前に電力保持時間が経過することになり、スリープ時の電源断通知ができない。このように、電源断電力保持時間、Rx起動時間、Tx起動時間、帯域更新周期等の関係により、スリープ時の電源断通知ができる場合とできない場合があるが、従来のOLT1は、電源断電力保持時間、Rx起動時間、Tx起動時間を把握しておらず、各ONU10-1から10-3がスリープ時に電源断通知を行うことができるか否かを把握することができない。本実施の形態では、OLT1が、ONU10-1~10-3から電源断電力保持時間、Rx起動時間、Tx起動時間等のパラメータを取得することにより、ONU10-1~10-3がスリープ時に電源断通知を行うことができるか否かの判断以下、電源断通知可否判断というを実施する。図5は、本実施の形態の通信システムにおけるスリープ制御シーケンスの一例を示すチャート図である。図5に示すように、ONU10-1がOLT1へ接続した場合に、OLT1とONU10-1との間で、通信に必要な情報をやりとりするディスカバリシーケンスが実施されるステップS1。次に、OLT1は、ONU10-1からスリープモードに関するパラメータであるパワーセーブパラメータの収集と電源断通知可否判断を実施する。このパワーセーブパラメータには、ONU10-1が、設定可能なスリープモードの情報モード情報、電源断電力保持時間、Rx起動時間、Tx起動時間等が含まれるとする。OLT1は、帯域周期毎に、帯域割当結果を通知するGateフレームを送信する。OLT1は、パワーセーブパラメータの収集が終了すると、スリープモード処理を実施するステップS3。具体的には、例えば、ONU10-1が、自身がスリープモードへ移行することを要求するリクエストを送信し、OLT1がそのリクエストに対するAckを返信することにより、ONU10-1がスリープモード省電力状態へ移行する。スリープモードの継続時間はAckにより通知され、スリープモードの継続時間が経過すると、ONU10-1はスリープモードを解除し、解除通知をOLT1へ送信するとともに、データ送信を開始する。また、OLT1からONU10-1へスリープモードへ移行するよう指示するようにしてもよい。スリープモード終了後は、通常モードでデータ送信が行われるステップS4。なお、ここでは、ONU10-1を例に説明したが、ONU10-2についても同様のスリープ制御シーケンスが実施される。次に、本実施の形態の電源断通知可否判断処理について説明する。図6は、本実施の形態のパワーセーブパラメータ取得および電源断通知可否判断処理のシーケンス例を示すチャートである。OLT1は、電源断通知可否判断処理の対象のONU10-1~10-3に対して、スリープモードに関するパラメータパワーセーブパラメータの取得を要求するpowersaveparameterrequestを送信するステップS11。powersaveparameterrequestを受信したONU10-1~10-3は、powersaveparameterresponseを返信するステップS12。この際、ONU10-1~10-3はpowersaveparameterresponseには、設定可能なスリープモードPowerSaveModeCapと、電源断関連パラメータ電力保持時間Thold、Rx起動時間TrxupおよびTx起動時間Ttxupを格納して送信する。設定可能なスリープモードモード情報としては、例えば、TxとRxの両方についてスリープモードを実施する機能Tx/Rxモードを有するか、Txのみスリープモードを実施する機能Txモードを有する、Rxのみスリープモードを実施する機能Rxモードを有するか、スリープモードに全く対応していないか、の4つのうちいずれかを示すとする。OLT1は、ONU10-1~10-3から受信したpowersaveparameterresponseに格納されたスリープモードに関するパラメータと帯域更新周期等に基づいて、当該ONUがスリープモード時に電源断通知を送信することができるか否かを判断し、判断結果に基づいて当該ONUのスリープモードを実施するか否か判断するステップS13。スリープモードを実施する場合、OLT1は、スリープ制御に関する設定を実施しステップS14、スリープ制御を開始する。次に、OLT1における本実施の形態のパワーセーブパラメータ取得および電源断通知可否判断動作について説明する。図7は、本実施の形態の電源断通知可否判断処理手順の一例を示すフローチャートである。パワーセーブパラメータ取得および電源断通知可否判断は、例えば、図5に示したように、ONU10-1~10-3との間のディスカバリシーケンスの後に実施される。また、帯域更新周期が変更になった場合等、電源断通知可否判断の判断基準となるパラメータが変更になった場合に実施される。電源断通知可否判断が開始されると、OLT1のPON制御部2は、ONU10-1~10-3のスリープ時にONU10-1~10-3からの電源断の通知を受信することが必要である電源断通知が必要か否かを判断するステップS21。例えば、自身が障害監視等を実施しており、障害切り分けのためにONU10-1~10-3がスリープ時であった場合にも、電源断の通知を受信する必要があると判断する。以下、説明の簡略化のため、ONU10-1についてスリープモードにおいて電源断通知の可否を判定する場合を説明するが、ONU10-2~10-3の場合も同様である。電源断通知が必要でないと判断した場合ステップS21Noは、処理を終了する。電源断通知が必要あると判断した場合ステップS21Yes、PON制御部2は、powersaveparameterrequestを送信する等により、対象とするONU10-1からモード情報PowerSaveModeCapと電源断関連パラメータを取得するステップS22。なお、電源断断関連パラメータの通知に全てのONU10-1が対応しているとは限らず、電源断断関連パラメータを取得できない場合もある。このため、電源断関連パラメータを取得できなかった場合ステップS22失敗は、スリープ時電源断通知可否は不明であると判断してステップS36、処理を終了する。電源断断関連パラメータを取得できた場合ステップS22成功、PON制御部2は、ONU10-1から取得したモード情報に基づいて、ONU10-1がTxとRxの両方に対応しているTx/Rxスリープ機能有りか否かを判断するステップS23。ONU10-1がTxとRxの両方に対応している場合ステップS23Yes、ONU10-1のTx起動時間がONU10-1の電源断保持時間電源断時の電力保持時間より短い否かを判断するステップS24。Tx起動時間が電源断保持時間より短い場合ステップS24Yes、PON制御部2は、ONU10-1のRx起動時間がONU10-1の電源断保持時間より短い否かを判断するステップS25。Rx起動時間が電源断保持時間より短い場合ステップS25Yes、電源断保持時間-maxRx起動時間,Tx起動時間をTx/Rxモード電源断通知可能時間として求めるステップS26。なお、maxa,bは、aとbのうち大きい方の値を示す。次に、PON制御部2は、電源断保持時間-Tx起動時間をTxモード電源断通知可能時間として求めるステップS27。次に、後述する帯域割当可否判別1を実施しステップS28、判別結果がTx、Rxともに可能であった場合ステップS28Tx―Rx可能には、PON制御部2は、ONU10-1についてTxのスリープモード時、Rxのスリープモード時ともに電源断通知が可能であると判定しステップS29、処理を終了する。判別結果がTxのみ可能であった場合ステップS28Tx可能には、PON制御部2は、ONU10-1についてTxのスリープモード時の電源断通知が可能であると判定しステップS30、処理を終了する。判別結果が不可であった場合ステップS28不可には、PON制御部2は、ONU10-1についてスリープモード時の電源断通知が不可であると判定しステップS31、処理を終了する。一方、ステップS23でTxとRxの両方に対応していないと判断したステップS23No場合、PON制御部2は、ONU10-1がTxのスリープモードに対応しているTxスリープ機能有りか否かを判断するステップS32。ON10-1がTxのスリープモードに対応しているステップS32Yes場合、PON制御部2は、ONU10-1のTx起動時間がONU10-1の電源断保持時間より短い否かを判断するステップS33。Tx起動時間が電源断保持時間より短い場合ステップS33Yes、電源断保持時間-Tx起動時間をTxモード電源断通知可能時間として求めるステップS34。そして、PON制御部2は、後述する帯域割当可否判別2を実施しステップS35、判別結果がTx可能であった場合ステップS35Tx可能には、ステップS30へ進む。判別結果が不可であった場合ステップS35不可、ステップS31へ進む。また、ステップS24で、Tx起動時間が電源断保持時間以上であった場合ステップS24Noは、ステップS31へ進む。また、ステップS25で、Rx起動時間が電源断保持時間以上であった場合ステップS25Noは、ステップS34へ進む。また、ステップS32で、Txスリープに対応していないと判断した場合ステップS32No、PON制御部2は、ONU10-1がTx、Rxともにスリープモードに対応していないと判断しステップS37、処理を終了する。また、ステップS33で、Tx起動時間が電源断保持時間以上であった場合ステップS33Noは、ステップS31へ進む。次に、帯域割当可否判別上述のステップS28で実施する帯域割当可否判別1、テップS35で実施する帯域割当可否判別2について説明する。図8は、本実施の形態の帯域割当可否判別手順の一例を示すフローチャートである。図8に示すように、帯域割当可否判別1として開始された場合は、PON制御部2は、Tx/Rxモード電源断通知可能時間が、α×Tcycleβより大きいか否かを判断するステップS41。ここで、α,Tcycle,βについて説明する。Tcycleは帯域更新周期であり、ここでは、帯域更新周期毎にOLT1から各ONU10-1~10-3へ割当帯域を通知するGateフレームを送信することとし、また、OLT1は、スリープモードであるONU10-1~10-3に対してもGateフレームを送信することとする。スリープモードであるONU10-1~10-3に対してGateフレームによって通知される帯域は、Reportフレームを送信するための帯域とする。したがって、ONU10-1~10-3は、スリープモード中に、自身の電源断を検出した場合、電源断通知を送信するための帯域をOLT1から割当てられるまでは電源断通知を送信できない。スリープ時に電源断を通知できるのは、例えば、図3で示したように、電力保持時間がRx起動時間より長く、Tx起動時間がRx起動時間より短く、電力保持時間とRx起動時間の差分の時間内に、Gateフレームを受信して電源断を送信するための帯域を要求して電源断を送信するまでの一連の処理を実施することができる場合である。また、電力保持時間がTx起動時間より長く、Tx起動時間がRx起動時間より長く、電力保持時間とTx起動時間の差分の時間内に、Gateフレームを受信して電源断通知を送信するための帯域を要求して電源断を送信するまでの一連の処理を実施することができる場合にも、スリープ時に電源断を通知できる。本実施の形態では、電力保持時間から、Rx起動時間とTx起動時間のうちの長い方の時間を減じた時間を電源断電力保持時間として定義する。そして、電源断電力保持時間内でGateフレームを受信して電源断を送信するための帯域を要求して電源断通知を送信するまでの一連の処理を実施できるか否かを判断することにより、スリープ時に電源断を通知できるか否かを判断する。一方、Gateフレームを受信して電源断を送信するための帯域を要求して電源断を送信するまでの一連の処理を実施するまでの時間はシステムによって異なる。ONU10-1が、ある帯域更新周期内でGateフレームを受信して電源断通知を送信するための帯域を要求するReportフレームを送信した場合、その次の帯域更新周期内で電源断通知に対する帯域が割当られる場合もあるし、さらにその次等の帯域更新周期内に電源断通知に対する帯域が割当られる場合もある。したがって、本実施の形態では、Reportフレームを送信した帯域更新周期を含めてReportフレームの送信から電源断通知を送信する帯域更新周期まで合計いくつの帯域更新周期が必要であるかを係数αで示す。例えば、図3の例のように、ある帯域更新周期内でGateフレームを受信して電源断通知を送信するための帯域を要求するReportフレームを送信した場合、その次の帯域更新周期内で電源断通知に対する帯域が割当られる場合は、α=2となる。また、βは、ONU10-1におけるGateフレーム受信のタイミングと、Rx起動時間、Tx起動時間のうちの長い方の時間が経過したタイミングと、の差やその他処理時間等を考慮した定数である。例えば、電力保持時間がRx起動時間より長く、Tx起動時間がRx起動時間より短い場合に、電源断からRx起動時間が経過した時刻が、ある帯域更新周期の開始直後例えば、Gateフレームの受信直前であった場合には、その次の帯域更新周期で、電源断通知に対する帯域を要求するReportフレームを送信することができる。しかし、電力保持時間がRx起動時間より長く、Tx起動時間がRx起動時間より短い場合に、電源断からRx起動時間が経過した時刻が、ある帯域更新周期のReportフレームの送信の直前であった場合等は、その帯域更新周期内で電源断通知に対する帯域を要求する処理が間に合わない。βは、これらの遅延要素を考慮して、遅延が最大となるケースに基づいて設定しておけばよい。例えば、βとして1帯域更新周期分の時間を設定しておくことができる。以上のことから、電源断通知可能時間Tx/Rxモード電源断通知可能時間またはTx電源断通知可能時間と、α×Tcycleβと、を比較することにより、スリープ時に電源断通知が可能であるか否かを判断することができる。図8の説明に戻る。Tx/Rxモード電源断通知可能時間が、α×Tcycleβより大きい場合ステップS41Yes、Tx,Rxの両方についてスリープモード時に電源断通知が可能であるTx-Rx可能と判別してステップS42、判別処理を終了する。ステップS41で、Tx/Rxモード電源断通知可能時間がα×Tcycleβより大きくないと判断した場合ステップS41No、PON制御部2は、Txモード電源断通知可能時間がα×Tcycleβより大きいか否かを判断するステップS43。Txモード電源断通知可能時間が、α×Tcycleβより大きいと判断した場合ステップS43Yes、Txについてスリープモード時に電源断通知が可能であるTx可能と判別してステップS44、判別処理を終了する。ステップS43で、Txモード電源断通知可能時間がα×Tcycleβより大きくないと判断した場合ステップS43No、スリープモード時に電源断通知が不可である不可と判別してステップS45、判別処理を終了する。また、帯域割当可否判別2として開始された場合は、ステップS43からの処理を実施する。以上の説明は、OLT1がONU10-1のスリープモード中もONU10-1へGateフレームを送信する例を示したが、スリープモード中にONU10-1へGateフレームを送信しない場合にも本実施の形態の処理を適用できる。図9は、スリープモード中にONU10-1へGateフレームを送信しない場合の電源断通知の最大遅延の一例を示す図である。図9に示したONU10-1がスリープモードへ移行している時間スリープ時間は、ONU10-1はGateフレームを受信しないため、電源断通知を送信するのはスリープ時間が終了し、Gateフレームを受信して電源断通知の帯域要求を送信した後になる。また、図9に示したスリープモードへ移行する前の1帯域更新周期およびその後の処理遅延の間図9の期間Tに電源断が発生した場合についても、スリープ時間が終了してGateフレームを受信するまで電源断通知が送信できない可能性がある。したがって、スリープモード中にONU10-1へGateフレームを送信しない場合は、図8で説明した判定基準α×Tcycleβの代わりに、α×Tcycleスリープ時間β ́を用いればよい。なお、期間Tについてはβ ́に含めることとする。以上のように、本実施の形態では、電源断関連パラメータ電力保持時間、Rx起動時間、Tx起動時間を送信し、OLT1は、電源断関連パラメータと帯域更新周期に基づいて、ONU10-1がスリープ時に電源断通知が可能であるか否かを判断するようにした。そのため、OLT1が、ONU10-1のスリープ時に電源断が発生した場合の電源断通知をONUから取得することができるか否かを把握することができる。実施の形態2.図10は、本発明にかかる通信システムの実施の形態2のパワーセーブパラメータ取得および電源断通知可否判断処理のシーケンス例を示すチャートである。本実施の形態の通信システムの構成は実施の形態1と同様である。また、本実施の形態のOLT1およびONU10-1の構成は、実施の形態1と同様である。実施の形態1では、OLT1が、ONU10-1から電源断関連パラメータ電力保持時間、Rx起動時間、Tx起動時間を取得して、電源断関連パラメータに基づいてONU10-1のスリープ時の電源断通知の可否を判定した。本実施の形態では、ONU10-1が、電力保持時間、Rx起動時間、Tx起動時間に基づいて、実施の形態1で述べた電源断通知可能時間Tx/Rxモード電源断通知可能時間、Txモード電源断通知可能時間を電源関連パラメータとして算出しておく。そして、OLT1からpowersaveparameterrequestを受信するステップS11と、モード情報PowerSaveModeCapと算出した電源断通知可能時間とを格納したpowersaveparameterresponseをOLT1へ通知するステップS12a。なお、この際、ONU10-1は、自身がTxとRxの両方のスリープモードに対応可能な場合は、Tx/Rxモード電源断通知可能時間とTxモード電源断通知可能時間を算出し、Tx/Rxモード電源断通知可能時間とTxモード電源断通知可能時間をpowersaveparameterresponseへ格納し、自身がTxのスリープモードのみに対応可能な場合は、Txモード電源断通知可能時間を算出し、Txモード電源断通知可能時間をpowersaveparameterresponseへ格納する。そして、OLT1のPON制御部2は、取得した電源断通知可能時間と帯域更新周期等に基づいてスリープ時の電源断通知可否を判断するステップS13a。そして、スリープモードを実施する場合、実施の形態1と同様にスリープ制御に関する設定を実施しステップS14、スリープ制御を開始する。図11は、本実施の形態のONU10-1における電源断通知可能時間算出処理手順の一例を示す図である。なお、図11は、ONU10-1がTxとRxの両方のスリープモードに対応可能な場合の例を示している。ONU10-1がTxのみのスリープモードに対応可能な場合は、電力保持時間からTx起動時間を減じてTx電源断通知可能時間として求めればよい。また、電力保持時間よりTx起動時間が大きい場合には、Tx電源断通知可能時間を所定の値例えば0に設定する。図11に示すように、まず、ONU10-1のPON制御部11は、Tx起動時間が電源断保持時間より小さいか否かを判断するステップS51。Tx起動時間が電源断保持時間より小さい場合ステップS51Yes、PON制御部11はRx起動時間が電源断保持時間より小さいか否かを判断するステップS52。Rx起動時間が電源断保持時間より小さい場合ステップS52Yes、PON制御部11はTxとRxの両方で電源断通知が可能と判断しステップS53、電源断保持時間-maxRx起動時間,Tx起動時間をTx/Rxモード電源断通知可能時間として求めるステップS54。次に、電源断保持時間-Tx起動時間をTxモード電源断通知可能時間として求めるステップS55、処理を終了する。ステップS51で、Tx起動時間が電源断保持時間以上であると判断した場合ステップS51No、PON制御部11はスリープ時の電源断通知は不可であると判断し、Tx/Rx電源断通知可能時間およびTx電源断通知可能時間を所定の値例えば0に設定しステップS57、処理を終了する。ステップS52で、Rx起動時間が電源断保持時間以上であると判断した場合ステップS52No、PON制御部11はTxのスリープ時の電源断通知は可能であると判断し、Tx/Rx電源断通知可能時間を所定の値例えば0に設定しステップS56、ステップS55へ進む。OLT1のPON制御部2は、ONU10-1から受信したモード情報および電源断通知可能時間に基づいて帯域割当可否判別を実施する。具体的には、ONU10-1がTxとRxの両方のスリープモードに対応しており、かつTx/Rxモード電源断通知可能時間、Txモード電源断通知可能時間ともに所定の値例えば0で無い場合は、実施の形態1で述べた帯域割当可否判別1を実施する。また、ONU10-1がTxとRxの両方のスリープモードに対応しており、かつTx/Rxモード電源断通知可能時間が所定の値例えば0でなくTxモード電源断通知可能時間が所定の値例えば0である場合に実施の形態1で述べた帯域割当可否判別2を実施する。また、ONU10-1がTxのスリープモードに対応しており、かつTxモード電源断通知可能時間が所定の値例えば0で無い場合、帯域割当可否判別2を実施する。そして、PON制御部2は、これらの帯域割当可否判別の結果に基づいて、ONU10-1のスリープ時の電源断通知の可否を判断する。以上述べた以外の本実施の形態の動作は実施の形態1と同様である。以上のように、本実施の形態では、ONU10-1が電源断通知可能時間を算出して、OLT1へ通知し、OLT1は、通知された電源断通知可能時間を用いてONU10-1のスリープ時の電源断通知の可否の判断を行うようにした。このため、実施の形態1と同様の効果が得られるとともにOLT1の処理時間を短縮することができる。実施の形態3.図12は、本発明にかかる通信システムの実施の形態3の帯域割当可否判別および帯域更新周期調整処理手順の一例を示すフローチャートである。本実施の形態の通信システムの構成は実施の形態1と同様である。また、本実施の形態のOLT1およびONU10-1の構成は、実施の形態1と同様である。本実施の形態では、実施の形態1の図7のステップS28,ステップS35で説明した帯域割当可否判別1,帯域割当可否判別2の代わりに、帯域割当可否判別1および帯域更新周期調整,帯域割当可否判別2および帯域更新周期調整を実施する。すなわち、帯域割当可否判別をする際にできるだけ電源断通知が実施できるように帯域更新周期を調整し、調整した後にスリープ時の電源断通知の可否を判別する。ステップS28,ステップS35以外の本実施の形態の電源断通知可否判断処理は実施の形態1と同様である。図12に示すように、本実施の形態では、帯域割当可否判別1および帯域更新周期調整として処理が開始されると、まず、PON制御部2は、帯域更新周期のLevelを最も短い帯域更新周期に対応するLevelminに設定するステップS61。なお、本実施の形態の通信システムでは、帯域更新周期のLevelを2段階以上有しているとし、Levelごとに帯域更新周期の長さが異なるとする。なお、ここでは、Levelは連続する整数値をとることとし、例えばLevel1,2,3がそれぞれ帯域更新周期300μs,500μs,1msが対応するというように、Levelが大きくなるほど帯域更新周期も長くなるとする。次に、PON制御部2は、PON制御部2は、Tx/Rxモード電源断通知可能時間が、α×帯域更新周期Levelβより大きいか否かを判断するステップS62。なお、帯域更新周期Levelは、括弧内のLevelに対応する帯域更新周期を表す。Tx/Rxモード電源断通知可能時間が、α×帯域更新周期Levelβより大きい場合ステップS62Yes、Rx/Txモード電源断通知可能時間を電源断通知可能時間として後述の帯域更新周期調整処理を実施しステップS63、Tx/Rxスリープ時電源断通知可能TxもRxのどちらのスリープ時も電源断通知可能と判別しステップS64、処理を終了する。ステップS62で、Tx/Rxモード電源断通知可能時間が、α×帯域更新周期Levelβ以下の場合ステップS62No、PON制御部2は、Txモード電源断通知可能時間が、α×帯域更新周期Levelβより大きいか否かを判断するステップS66。Txモード電源断通知可能時間が、α×帯域更新周期Levelβより大きい場合ステップS66Yes、Txモード電源断通知可能時間を電源断通知可能時間として後述の帯域更新周期調整処理を実施しステップS67、Txスリープ時電源断通知可能と判別しステップS68、処理を終了する。ステップS66で、Txモード電源断通知可能時間が、α×帯域更新周期Levelβ以下である場合ステップS66No、スリープ時の電源通知不可と判別しステップS69、処理を終了する。また、帯域割当可否判別2および帯域更新周期調整として処理が開始されると、ステップS61と同様に帯域更新周期のLevelを最も短い帯域更新周期に対応するLevelminに設定しステップS65、その後、ステップS66へ進む。図13は、本実施の形態の帯域更新周期調整処理手順の一例を示すフローチャートである。ステップS63,S67で実施する帯域更新周期調整処理は、例えば、図13で示す手順で実施する。まず、PON制御部2は、帯域更新周期Levelが帯域更新周期LevelMaxより小さいか否かを判断するステップS71。なお、LevelMaxは、最も長い帯域更新周期に対応するLevelを表す。帯域更新周期Levelが帯域更新周期LevelMax以上の場合ステップS71No、帯域更新周期調整処理を終了する。帯域更新周期Levelが帯域更新周期LevelMaxより小さい場合ステップS71Yes、Levelを1増加させステップS72、電源断通知可能時間がα×帯域更新周期Levelβより小さいか否かを判断するステップS73。電源断通知可能時間がα×帯域更新周期Levelβより小さい場合ステップS73Yes、Levelを1減少させステップS74、帯域更新周期調整処理を終了する。また、ステップS73で、電源断通知可能時間がα×帯域更新周期Levelβ以上の場合ステップS73No、ステップS71へ戻る。このように、本実施の形態では、スリープ時に電源断通知ができる範囲で最も帯域更新周期を長くするよう帯域更新周期を調整する。このように帯域更新周期を変更することにより、OLT1がONU10-1のスリープ時に電源断通知を受信できる可能性が高くなる。なお、ここでは、効率的な伝送を行うために、スリープ時に電源断通知ができる範囲で最も帯域更新周期を長くするような帯域更新周期を調整しているが、調整後の帯域更新周期が帯域更新周期調整処理を行う前に設定されていた帯域更新周期より長い場合には、調整後の帯域更新周期を用いずに帯域更新周期調整処理を行う前に設定されていた帯域更新周期を継続して用いるようにしてもよい。以上述べた以外の本実施の形態の動作は、実施の形態1と同様である。また、実施の形態2と同様にONU10-1が電源断通知可能時間を算出す場合に、本実施の形態で述べた帯域更新周期調整を行うようにしてもよい。以上のように、本実施の形態では、OLT1は、ONU10-1がスリープ時になるべく電源断通知ができるよう帯域更新周期を調整するようにした。このため、実施の形態1に比べ、電源断通知を受信できる可能性を高めることができる。また、ONU10-1がスリープ時になるべく電源断通知ができる可能性がある場合には、スリープ時になるべく電源断通知ができる範囲で最も帯域更新周期を長くするよう帯域更新周期を調整するようにした。これにより、伝送効率を向上させることができる。実施の形態4.次に、本発明にかかる実施の形態4の通信システムについて説明する。本実施の形態の通信システムの構成は実施の形態1と同様である。また、本実施の形態のOLT1およびONU10-1の構成は、実施の形態1と同様である。実施の形態1~3では、OLT1がONU10-1のスリープ時の電源断通知可否を判断する方法を述べた。システム運用者は、これらの判断結果を用いて、スリープモードの設定や障害監視の設定等を行うことができる。判断結果を画面等に表示して、システム運用者がその結果に基づいて、スリープモードの設定や障害監視の設定等を入力することもできるが、本実施の形態では、判断基準をあらかじめ設定しておき、システム運用者の入力を必要とせずに自動で設定を行う例について説明する。図14は、本実施の形態のモード設定の判断基準の一例を示す図である。図14の左半分の設定の欄は、システム運用者が予め選択する設定条件を示している。例えば、OLT1は、遠隔操作によりシステム運用者からの入力を受け付ける手段を有することし、システム運用者からの選択結果の入力を受け付ける。この例では、省電力優先について3つ、電力断通知優先について3つの合計6つの設定条件を定義しており、システム運用者は、これら6つの設定条件のうちから1つを選択して、OLT1へ設定する。設定条件は、ONUごとに選択してもよいし、全てのONUについて共通で選択してもよい。設定条件としては、省電力優先、電力断通知優先のそれぞれについて、スリープモードをTxモード固定とする図14では固定のTxの欄に○場合、スリープモードをTxとRxの両方を行うモードTx/Rxモード固定とする図14では固定のTx/Rxの欄に○場合、スリープモードを自動とする図14では自動の欄に○場合、の3つがある。Txモード固定とは、OLT1は、ONU10-1をスリープモードに設定する場合、実施の形態1~3で述べた電源断通知可否の判断結果にかかわらず、Txモードに設定することを示す。Rx/Txモード固定とは、OLT1は、ONU10-1をスリープモードに設定する場合、実施の形態1~3で述べた電源断通知可否の判断結果にかかわらず、Tx/Rxモードに設定することを示す。自動とは、電源断通知可否の判断結果に基づいてスリープモードを設定することを示す。図14の右半分は、実施の形態1~3で述べた電源通知可否の判断の判断結果を示す。判断結果は、まずOLT1がONU10-1から取得したONU10-1が対応可能なスリープモードONUスリープモードが不可/不明である場合、Tx可能である場合、Tx/Rx可能TxとRxの両方が可能である場合の3つに分かれている。ONUスリープモードが、不可/不明である場合は、スリープモードは設定しない図14の無。例えば、ONUスリープモードが、Tx可能である場合は、スリープモードを優先してTxモード固定の設定条件の場合はTxモードを設定し、スリープモードを優先してTx/Rxモード固定の設定条件の場合はTxモードをスリープモードは設定しないとし、スリープモードを優先して自動の設定条件の場合はTxモードを設定する。また、電源断通知を優先しTxモード固定の設定条件の場合は、電源断通知がTx可能である場合にTxモードを設定し、電源断通知が不可/不明である場合はスリープモードを設定しない。電源断通知を優先しTx/Rxモード固定の設定条件の場合は、電源断通知がTx可能である場合、電源断通知が不可/不明である場合ともにスリープモードを設定しない。電源断通知を優先し自動の設定条件の場合は、電源断通知がTx可能である場合にTxモードを設定し、電源断通知が不可/不明である場合はスリープモードを設定しない。なお、図14で示した判断基準は一例であり、設定条件ごとに、電源断通知可否判断結果を用いてどのようなスリープモードに設定するかの判断基準はこれに限らずどのような判断基準としてもよい。また、システム運用者は、これらの判断基準や、選択する設定条件を適宜変更可能とする。以上のように、本実施の形態では、電源断通知可否判断結果と設定するスリープモードとの対応を予め決定しておき、電源断通知可否判断結果に基づいて自動的にスリープモードの設定を行うようにした。このため、実施の形態1~3と同様の効果が得られるとともに、システム運用者の操作を煩雑にすることなく、要求省電力を優先する運用と電源断通知の受信を優先するか等に対応した処理を適切に実施することができる。実施の形態5.次に、本発明にかかる実施の形態4の通信システムについて説明する。本実施の形態の通信システムの構成は実施の形態1と同様である。また、本実施の形態のOLT1およびONU10-1の構成は、実施の形態1と同様である。本実施の形態では、実施の形態4と同様に電源断通知可否判断結果に基づいてどのようなスリープモードに設定するかの判断基準を予め定めておく。本実施の形態では、さらに、実施の形態3で述べた帯域更新周期調整処理を実施するか否かをシステム運用者が選択できるように構成する。そして、帯域更新周期調整処理を実施しないと設定された場合は、帯域更新周期の調整を行わずに電源断通知可否の判断を行い、実施の形態4と同様に判断基準と電源断通知可否の判断結果に従ってスリープモードの設定を行う。一方、帯域更新周期調整処理を実施すると設定された場合は、実施の形態3と同様に帯域更新周期の調整と電源断通知可否の判断を行う。その後、実施の形態4と同様に判断基準と電源断通知可否の判断結果に従ってスリープモードの設定を行う。以上のように、本実施の形態では、帯域更新周期調整処理を実施するか否かについても設定可能とした。このため、実施の形態4と同様の効果が得られるとともに、伝送効率を優先するか否かについてもシステム運用者が選択可能となる。実施の形態6.次に、本発明にかかる実施の形態4の通信システムについて説明する。本実施の形態の通信システムの構成は実施の形態1と同様である。また、本実施の形態のOLT1およびONU10-1の構成は、実施の形態1と同様である。本実施の形態では、実施の形態1~5のいずれかと同様の動作を実施する。実施の形態1~5では、ONU10-1の電力保持時間が一定の場合を想定したものであるが、コンデンサ等の経年劣化や温度依存により、電源断時の電力保持時間電源断保持時間が変化する場合がある。本実施の形態では、このように電源断保持時間が変化した場合を検出するため、温度や、製造からの経過時間等電力保持時間の変動の要因となる環境パラメータを用いて、電力保持時間が所定のしきい値以上変化したと予想される場合には、その旨ONU10-1からOLT1へ通知する。例えば、ONU10-1が、この環境パラメータの変化を検出してPON制御部11へ通知する手段をさらに備え、PON制御部11は、環境パラメータが所定の範囲を超えた場合OLT1へ環境パラメータの異常として通知する。または所定の範囲を超えた状態から所定の範囲へ復帰した場合にOLT1へ環境パラメータが正常に戻った旨通知する。また、実施の形態2のようにONU10-1が電源断通知可能時間を算出する場合は、パラメータから予想される電力保持時間が電源断通知可能時間より短くなった場合、電力保持時間が電源断通知可能時間以上となる状態に復旧した場合に、OLT1へ通知するようにしてもよい。これにより、ONU10-1がスリープ時の電源断通知ができなくなった場合に、その要因を特定することが可能となる。また、OLT1への通知の際にONU10-1が環境パラメータ温度や経過時間等についても制御メッセージを用いて通知する、またはONU10-1がパラメータを定期的にOLT1へ通知することで、OLT1がONU10-1の状態を把握することができる。また、環境パラメータを用いて電源断通知可能時間を予想して、電源断通知可能時間を予想した値に更新して用いるようにしてもよい。実施の形態7.実施の形態1~6は、通信システムがPONシステムである場合について説明したが、実施の形態1~6で説明した動作を、PONシステム以外の通信システムに適用してもよい。省電力制御を行い、上位の装置が下位の装置の送信時間を割当てる通信システムであれば、PONシステムの場合と同様の効果を得ることができる。"