車体フレームのサドル後方に取り付けられて後傾する筒体と、前記筒体に接続される押手棒と、前記車体フレームの後輪上方に取り付けられる荷台と、を有し、前記押手棒は、前記筒体に接続されて前記筒体の軸線方向に延びる接続棒部と、前記接続棒部に対して前方に屈曲して前記荷台の前方を前記接続棒部から上方に向けて延びる屈曲棒部と、前記屈曲棒部に対して後方に屈曲して前記荷台の上方を前記屈曲棒部から後方に向けて延びる操作棒部と、を有することを特徴とする幼児用自転車。前記屈曲棒部は、後傾して前記接続棒部から上方に向けて延びていることを特徴とする請求項1に記載の幼児用自転車。このような幼児用自転車は、ベビーカーの代替となるため、幼児用自転車にもベビーカーのように買物バッグを入れるカゴを設置したいとの要望がある。この点、一般的な幼児用自転車にはハンドルにカゴが固定されているため、このカゴに買物バッグを入れることも考えられる。しかしながら、ハンドルに固定されたカゴに重たい買物バッグを入れると、ハンドルが不安定になるという問題がある。そこで、幼児用自転車の後輪上方に荷台を設置し、この荷台に買物バッグを載置することが考えられる。しかしながら、上述したように操作棒は後傾されているため、後輪上方の荷台に載置した買物バッグに操作棒が干渉するという問題が発生する。そこで、本発明は、後輪上方に配置した荷台やこの荷台に載置した荷物に操作棒が干渉するのを防止できる幼児用自転車を提供することを目的とする。本発明に係る幼児用自転車は、車体フレームのサドル後方に取り付けられて後傾する筒体と、筒体に接続される押手棒と、車体フレームの後輪上方に取り付けられる荷台と、を有し、押手棒は、筒体に接続されて筒体の軸線方向に延びる接続棒部と、接続棒部に対して前方に屈曲して荷台の前方を接続棒部から上方に向けて延びる屈曲棒部と、屈曲棒部に対して後方に屈曲して荷台の上方を屈曲棒部から後方に向けて延びる操作棒部と、を有することを特徴とする。本発明に係る幼児用自転車によれば、押手棒の接続棒部が筒体に接続されることで接続棒部が後傾するため、サドルと接続棒部との干渉を防止することができる。また、押手棒の屈曲棒部が接続棒部に対して前方に屈曲して荷台の前方を接続棒部から上方に向けて延びるため、荷台及び荷台に載置された荷物と接続棒部との干渉を防止することができる。また、押手棒の操作棒部が屈曲棒部に対して後方に屈曲して荷台の上方を屈曲棒部から後方に向けて延びるため、荷台及び荷台に載置された荷物と操作棒部との干渉を防止しつつ、押手棒と保護者との距離を近づけて押手棒の操作性を向上させることができる。本発明は、屈曲棒部が、後傾して接続棒部から上方に向けて延びているものとすることができる。押手棒が接続棒部の軸線周りに回動するものであった場合、接続棒部の軸線から離間する部位ほど回動半径が大きくなって大きく振られる。そこで、屈曲棒部を、車体フレームの上下方向に対して後傾させることで、屈曲棒部を直立させた場合や屈曲棒部を車体フレームの上下方向に対して前傾させた場合に比べて、屈曲棒部の回動半径を小さくして振れを小さくすることができる。これにより、後輪上方に載置した荷物に操作棒が干渉するのを防止しつつ、操作棒が幼児用自転車に乗っている運転者の邪魔になるのを抑制することができる。本発明によれば、後輪上方に配置した荷台やこの荷台に載置した荷物に操作棒が干渉するのを防止できる。以下、図面を参照して、本発明に係る幼児用自転車の好適な実施形態について詳細に説明する。本実施形態は、本発明に係る二輪車の幼児用自転車に適用したものである。なお、本明細書稠において、幼児用自転車の進行方向を前方とし、運転者及び保護者から見たときの左右方向及び上下方向を左右及び上下とし、適宜前後右左上下等の方向を表す語を用いることとする。また、全図中、同一又は相当部分には同一符号を付すこととする。図1は、実施形態に係る幼児用自転車を示す側面図である。図2は、サドル及びハンドルを延ばした幼児用自転車を示す側面図である。図1及び図2に示すように、本実施形態に係る幼児用自転車1は、車体フレーム2を備えており、車体フレーム2の前側に、前輪3を軸支するとともにハンドル4を上下方向に摺動可能に保持するフロントフォーク5が回動自在に連結され、車体フレーム2の後側に、後輪6が軸支されている。車体フレーム2の中央部には、サドル7が固定されたサドルシャフト8が上下方向に摺動可能に保持されており、サドルシャフト8を軸線方向に沿って上下方向に摺動させることで、サドル7の高さ位置を変更することが可能となっている。このサドルシャフト8は、車体フレーム2の上下方向に対して後傾している。このため、サドルシャフト8を上方に摺動させてサドル7の高さ位置を高くすると、サドル7が後方に移動してサドル7とハンドル4との距離が長くなる。更に、幼児用自転車1には、車体フレーム2に固定されて後輪6上方に配置される荷台9と、車体フレーム2に固定されてサドル7後方に配置される押手棒10により幼児用自転車1の移動及び操舵を行う補助操舵機構11と、が設けられている。図3は、カゴを取り外した幼児用自転車を示す側面図である。図4は、荷台の斜視図である。図5は、荷台の平面図である。図6は、荷台の背面図である。図1~図6に示すように、荷台9は、矩形底面を有する買物バッグなどの荷物12を載置するものである。荷台9は、1又は複数本のワイヤを屈曲することにより構成されており、4本のステー13により車体フレーム2に固定されている。荷台9は、荷物12が載置されて荷物12を下側から支持する載置部14と、載置部14に載置された荷物12を左側から支持する左支持部15と、載置部14に載置された荷物12を右側から支持する右支持部16と、を備えている。左支持部15は、荷物12の左側半分を囲うように荷物12を左側から支持するものである。左支持部15は、載置部14に載置された荷物12の前側側面に沿うように、載置部14における前側の左右方向中心付近から上方に延びる直線状の前側立設棒部15aと、載置部14に載置された荷物12の前側側面に沿うように、前側立設棒部15aの上端から左方に延びる直線状の前側横設棒部15bと、載置部14に載置された荷物12の後側側面に沿うように、載置部14における後側の左右方向中心付近から上方に延びる直線状の後側立設棒部15cと、載置部14に載置された荷物12の後側側面に沿うように、後側立設棒部15cの上端から左方に延びる直線状の後側横設棒部15dと、載置部14に載置された荷物12の左側側面に沿うように、前側横設棒部15bの左端と後側横設棒部15dの左端とに接続される直線状の左側横設棒部15eと、載置部14に載置された荷物12の左側側面に沿うように、載置部14に対して左側横設棒部15eの中心部付近を支持する逆U字状の中央支持棒部15fと、を備えている。右支持部16は、荷物の右側側面のみを支持するものである。この右支持部16は、載置部14に載置された荷物12の右側側面に沿うように、載置部14の右側において載置部14の前後方向中心付近から上方に延びる逆U字状に形成されている。また、右支持部16は、左支持部15よりも高く形成されている。このため、荷物12を荷台9に載置する際は、荷台9の左側から、荷物12の左側面を左側横設棒部15eに乗せ、この左側横設棒部15eを中心に荷物12を回転させるように荷台9の中に挿入することで、前側立設棒部15a及び前側横設棒部15bにより荷物12の前方への移動が規制され、後側立設棒部15c及び後側横設棒部15dにより荷物12の後方への移動が規制され、更に、右支持部16により荷物12の右方への移動が規制される。このとき、右支持部16が左支持部15よりも高く形成されているため、左側横設棒部15eを中心として回転する荷物12の勢いを右支持部16で適切に受け止めることができる。一方、荷台9から荷物12を取り出す際は、この逆の手順で行うことで、荷台9から荷物12をスムーズに取り出すことができる。図7は、押手棒で右に操舵した幼児用自転車を示す側面図である。図1及び図7に示すように、補助操舵機構11は、保護者が幼児用自転車1の後方から押手棒10を押して操舵することで、運転者たる幼児に代わって幼児用自転車1の移動及び操舵を行うためのものである。このため、補助操舵機構11は、押手棒10が着脱可能に嵌合されて車体フレーム2に対して軸周り方向に回動自在に取り付けられる回転パイプ17と、回転パイプ17の回転とフロントフォーク5の回転とをリンクさせる回転連結機構18と、を備えている。回転パイプ17は、中空の円筒状に形成されており、押手棒10が挿入される部位に嵌合穴19が形成されている。回転パイプ17は、車体フレーム2の上下方向に対して後傾している。回転パイプ17の後傾角度は、サドルシャフト8の後傾角度と略同じ、又は、サドルシャフト8の後傾角度よりも大きくなっている。このため、サドルシャフト8を上方に摺動させてサドル7の高さ位置を高くした際に、サドル7が回転パイプ17又は回転パイプ17に挿入された押手棒10に干渉するのを防止することが可能となっている。回転連結機構18は、例えば、本件出願人が先に出願した特許文献2特開2009-269471号公報に記載されたように、回転パイプ17とフロントフォーク5とを一対のワイヤ20で連結した機構となっている。すなわち、回転連結機構18は、回転パイプ17の回転力を一対のワイヤ20によりフロントフォーク5に伝達することで、押手棒10の操舵による幼児用自転車1の操舵を可能としている。図8は、押手棒を示す斜視図である。図9は、押手棒を示す側面図である。図1、図2、図8及び図9に示すように、押手棒10は、回転パイプ17に脱着可能に嵌合されるものであり、接続棒部21と、屈曲棒部22と、操作棒部23と、を備えている。接続棒部21は、補助操舵機構11の回転パイプ17に挿入されて回転パイプ17の軸線方向に沿って直線状に延びている。このため、接続棒部21は、回転パイプ17と同様に後傾している。接続棒部21の下端部には、回転パイプ17の嵌合穴19に嵌め合わされる突起24が形成されている。この突起24は、バネなどの付勢手段によって接続棒部21の外周面から出没可能に取り付けられている。このため、突起24を接続棒部21の外周面から突出させて嵌合穴19に嵌め合わせることで、接続棒部21を回転パイプ17と一体化させて回転パイプ17に対する接続棒部21の軸周り方向の移動及び軸線方向の移動規制することができる。一方、突起24を接続棒部21の外周面から没入させることで、回転パイプ17に対して接続棒部21を抜去することができる。屈曲棒部22は、接続棒部21に対して前方に屈曲しており、荷台9及び荷台9に載置された荷物12の前方を接続棒部21から上方に向けて延びている。なお、接続棒部21に対する屈曲棒部22の屈曲角度は特に制限されるものではないが、好ましい範囲については後述する。操作棒部23は、屈曲棒部22に対して後方に屈曲しており、荷台9及び荷台9に載置された荷物12の上方で屈曲棒部22から後方に延びている。すなわち、接続棒部21に対する屈曲棒部22の屈曲方向と、屈曲棒部22に対する操作棒部23の屈曲方向とは、逆方向となっている。そして、操作棒部23の後端部には、保護者が押手棒10を押して操舵するための補助ハンドル25が取り付けられている。なお、屈曲棒部22に対する操作棒部23の屈曲角度は特に制限されるものではないが、好ましい範囲については後述する。ここで、図10を参照して、押手棒の寸法及び角度について詳しく説明する。図10は、押手棒の寸法及び角度を説明するための図である。図10に示すように、接続棒部21の軸線αは、回転パイプ17と同様に、幼児用自転車1が走行する路面に垂直な方向であって幼児用自転車1の上下方向に延びる垂直線Hに対して所定の角度θ1だけ後方に傾斜している。この角度θ1及び接続棒部21の長さは、接続棒部21が荷台9及び荷台9に載置された荷物12に当接しない範囲で、適宜設定することができる。これにより、接続棒部21が荷台9及び荷台9に載置された荷物12と干渉するのを防止することができる。この場合、接続棒部21の回転パイプ17から上方に延びる寸法は、サドル7の上限高さよりも高い位置となる寸法とすることが好ましい。上述したように、屈曲棒部22は接続棒部21に対して前方に屈曲しているため、接続棒部21の上端がサドル7の上限高さよりも低いと、サドル7を上限高さまで高くした際にサドル7と屈曲棒部22とが干渉する可能性がある。そこで、このように接続棒部21の寸法を設定することで、サドル7を上下させてもサドル7と屈曲棒部22とが干渉するのを防止することができる。屈曲棒部22の軸線βは、接続棒部21の軸線αに対して所定の角度θ2だけ前方に傾斜している。この角度θ2及び屈曲棒部22の長さは、屈曲棒部22及び操作棒部23が荷台9及び荷台9に載置された荷物12に当接することなく、操作棒部23が荷台9及び荷台9に載置された荷物12の上方に配置される範囲で、適宜設定することができる。これにより、屈曲棒部22及び操作棒部23が荷台9及び荷台9に載置された荷物12と干渉するのを防止することができる。この場合、屈曲棒部22の軸線βは、幼児用自転車1の上下方向に延びる垂直線Hに対して所定の角度θ3だけ後方に傾斜することが好ましい。押手棒10は、接続棒部21の軸線周りに回転するため、接続棒部21の軸線から半径方向に離間する部位ほど回動半径が大きくなって大きく振られる。そこで、このように屈曲棒部22の軸線βを垂直線Hに対して後傾させることで、屈曲棒部22を垂直線Hに沿って直立させた場合や屈曲棒部22を垂直線Hに対して前傾させた場合に比べて、屈曲棒部22の回動半径を小さくして振れを小さく抑えることができる。これにより、屈曲棒部22が荷台9及び荷台9に載置された荷物12と干渉するのを防止しつつ、押手棒10の操舵時に屈曲棒部22が幼児用自転車1に乗っている運転者の邪魔になるのを抑制することができる。なお、この角度θ3は、上述した角度θ2と同様に、屈曲棒部22及び操作棒部23が荷台9及び荷台9に載置された荷物12に当接することなく、操作棒部23が荷台9及び荷台9に載置された荷物12の上方に配置される範囲で、適宜設定することができる。操作棒部23の軸線γは、屈曲棒部22の軸線方向に延びる軸線βに対して所定の角度θ4だけ後方に傾斜している。この角度θ4及び操作棒部23の長さは、操作棒部23が荷台9及び荷台9に載置された荷物12に当接することなく、操作棒部23が荷台9及び荷台9に載置された荷物12の上方に配置される範囲で、適宜設定することができる。この場合、操作棒部23の軸線γは、接続棒部21の軸線αに対して所定の角度θ5だけ後方に傾斜することが好ましい。上述したように、保護者は幼児用自転車1の後方から押手棒10を操作するのに対し、屈曲棒部22の軸線βは、接続棒部21の軸線αに対して前側に屈曲している。このため、操作棒部23の軸線γと接続棒部21の軸線αとを平行に配置したり操作棒部23の軸線γを接続棒部21の軸線αに対して前傾させたりすると、補助ハンドル25を幼児用自転車1の後方に立つ保護者の手に届かせるためには操作棒部23を長くする必要がある。しかも、操作棒部23を長くすると、補助ハンドル25が高くなりすぎて補助ハンドル25の操作性が低下する。そこで、このように操作棒部23の軸線γを接続棒部21の軸線αに対して後傾させることで、操作棒部23を長くしなくても補助ハンドル25を幼児用自転車1の後方に立つ保護者の手に届かせることができるとともに、補助ハンドル25を保護者が握り易い位置に配置することができるため、押手棒10の操作性を向上することができる。以上説明したように、本実施形態に係るによれば、押手棒10の接続棒部21が後傾するため、サドル7と接続棒部21との干渉を防止することができる。また、押手棒10の屈曲棒部22が接続棒部21に対して前方に屈曲して荷台9及び荷台9に載置された荷物12の前方を接続棒部21から上方に向けて延びるため、荷台9及び荷台9に載置された荷物12と屈曲棒部22との干渉を防止することができる。また、押手棒10の操作棒部23が屈曲棒部22に対して後方に屈曲して荷台9及び荷台9に載置された荷物12の上方を屈曲棒部22から後方に向けて延びるため、荷台9及び荷台9に載置された荷物12と操作棒部23との干渉を防止しつつ、補助ハンドル25と保護者との距離を近づけて押手棒10の操作性を向上させることができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば、上記実施形態では、操作棒が幼児用自転車を押す機能と補助操舵機能とを併せ持つものとして説明したが、操作棒は、単に幼児用自転車を押す機能のみを持ち、補助操舵機能を併せ持たないものとしてもよい。この場合、例えば、押手棒10が着脱可能に嵌合される回転パイプ17を、車体フレーム2に対して回動することなく固定すればよい。また、上記実施形態では、操作棒が幼児用自転車に対して着脱可能に嵌合されるものとして説明したが、操作棒は、幼児用自転車に固定されるものであってもよい。また、上記実施形態では、幼児用自転車を二輪の幼児用自転車に適用するものとして説明したが、三輪車などの幼児用自転車に適用するものとしてもよい。