合成樹脂繊維からなる経糸がループが連続した形態とされ、前記経糸よりも太い合成樹脂繊維からなる緯糸が前記ループに挿通される経編緯糸挿入形式で編まれてなる布帛と、この布帛の片面に形成された粘着層とからなり、かつ前記布帛は、前記緯糸が挿通された形態で横方向に並んだ緯糸挿通ループ列と、前記緯糸が挿通されない形態で横方向に並んだ空きループ列とが縦方向に交互に配されて形成されていることを特徴とする結束テープ。前記布帛の前記片面にホットメルトフィルムが貼着され、このホットメルトフィルムの表面に前記粘着層が形成されていることを特徴とする請求項1記載の結束テープ。前記布帛を構成する前記経糸が熱融着性を有しており、前記経糸と前記緯糸とが熱融着されていることを特徴とする請求項1または請求項2記載の結束テープ。この種の結束テープは、本来の結束保護機能に加えて、テープが手で切りやすい、すなわち手切れ機能に優れることも要求され、上記従来の結束テープは手切れ性について満足できるといえる。しかしながら、同結束テープの基材となる布帛は、経糸と緯糸との単純交差で織ったもの織布系に過ぎないため、テープを手で切った際の切断端において繊維ほつれが発生しやすくなっている。これまでは、繊維ほつれの防止対策として、テープの切断端をホットカット処理により熱融着する手段を採っているものの、このようなホットカット処理を行うと、作業に手間が掛かる上に製造コストが高くなるという問題があった。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、その目的は、手切れ性に優れながらも繊維ほつれが生じるのを有効に抑制することができる結束テープを提供するところにある。本発明の結束テープは、合成樹脂繊維からなる経糸がループが連続した形態とされ、前記経糸よりも太い合成樹脂繊維からなる緯糸が前記ループに挿通される経編緯糸挿入形式で編まれてなる布帛と、この布帛の片面に形成された粘着層とからなり、かつ前記布帛は、前記緯糸が挿通された形態で横方向に並んだ緯糸挿通ループ列と、前記緯糸が挿通されない形態で横方向に並んだ空きループ列とが縦方向に交互に配されて形成されているところに特徴を有する。結束テープを手で切る場合は、基材である布帛を構成する隣り合う緯糸同士の間を、経糸を切りつつ切り裂くことになるが、同経糸は相対的に細く形成されているから、各経糸が少本数ずつ順次に切られながら、手で切り裂くことができ、すなわち手切れ性に優れている。特に布帛は、緯糸挿通ループ列と空きループ列とが縦方向に交互に配されているから、手切りする際には空ループ列の箇所で切られることになり、そのため切断端の緯糸は経糸のループ列内に収まった形態となるから、切断部分で緯糸が外れること、すなわちほつれが生じることが抑制される。布帛の形成については編み方を変更しただけであるから、比較的安価に対応できる。また、以下のような構成としてもよい。1布帛の片面にホットメルトフィルムが貼着され、このホットメルトフィルムの表面に粘着層が形成されている。この構成によれば、各経糸のループに緯糸が通された状態で経糸と緯糸とが密着されているから、切断時における繊維ほつれがより確実に抑制される。なお、本発明の布帛のように、経編緯糸挿入形式で編まれた編布系である布帛の場合は、その表面に凹凸ができる構造であるため、結束テープを形成するに際して布帛に対して直に粘着層を形成すると、粘着層の布帛に対する結合力が低下する可能性がある。そうすると、結束テープの保管形態として芯管に巻き付けた巻物とした場合には、結束テープを使用するべく巻物から引き剥がす場合に、粘着層が結束テープの自背面に付着して持って行かれたり、あるいは電線束に対して結束テープを巻き付ける作業の途中において、巻き付け箇所をずらして調整するべく結束テープを剥がした際に、同じように粘着層が電線束の外周面に付着して持って行かれる事態が起こり、結束テープの本来の結束力が得られなくなることが懸念される。それに対して本構成では、粘着層の形成面である布帛の片面に対して予めホットメルトフィルムを貼着したから、粘着層の接着面がホットメルトフィルムの表面となって平坦となり、そのため粘着層がホットメルトフィルムに対して強固に接着され、ひいては布帛に対して強固に保持されることになる。ここで、経編緯糸挿入形式で編まれた布帛の場合は、ループを形成する経糸の方が全体としては径が大きくなるが、緯糸自体は大径であるから、布帛自体も比較的フラットとなり、貼着されたホットメルトフィルムの表面をより平坦にできる。上記のように、粘着層がホットメルトフィルムひいては布帛に対して強固に保持される結果、巻物から結束テープを引き剥がす場合にも、粘着層が結束テープの自背面に付着して持って行かれることがない。また結束テープの電線束に対する巻き付け箇所を調整するべく、一旦巻き付けた結束テープを剥がすような場合にも、同じように粘着層が電線束の外周面に付着して持って行かれることがない。すなわち、正規に巻き付け作業を行う際には所定量の粘着層が確保され、正規の結束力を得ることができる。2前記布帛を構成する前記経糸が熱融着性を有しており、前記経糸と前記緯糸とが熱融着されている。経糸と緯糸とが熱融着されていることで、切断端におけるほつれ防止により効果的となる。本発明によれば、手切れ性に優れながらも繊維ほつれが生じるのを有効に抑制することができ、しかも比較的安価に対応することができる。<実施形態>本発明の一実施形態を図1ないし図4に基づいて説明する。本実施形態では、自動車に配線されるワイヤハーネスを構成する電線束Wを結束することに用いられる結束テープ10を例示する。電線束Wは、図4に示すように、複数本の被覆電線wあるいはシールド電線を一束に纏めて形成されている。結束テープ10は、図1に示すように、基材11と、同基材11における電線束Wの外周面と接触する側である裏面に接着されたホットメルトフィルム12と、このホットメルトフィルム12の裏面に形成された粘着層13とから構成されている。基材11は、1枚の布帛20から構成されている。この布帛20は、ともにポリエステル繊維からなる経糸21と緯糸25とを用い、経編緯糸挿入形式で編まれた編布からなる。経編緯糸挿入形式の編布とは、図2に模式的に示すように、経糸21をループ22が連続した形態とし、緯糸25を同ループ22に挿通して形成された布である。ただし、この実施形態の布帛20では、同図に示すように、各経糸21に亘って横一列に並んだ各ループ列23に対し、一列置きに緯糸25が挿通されており、言い換えると、緯糸25が挿通された形態で横方向に並んだ緯糸挿通ループ列23Aと、緯糸25が挿通されない形態で横方向に並んだ空きループ列23Bとが、縦方向に交互に配されていることになる。より詳細には、経糸21は、熱融着性を有する複数本のポリエステルファイバ単糸を無撚り状態で纏めた糸からなり、この経糸21の太さとしては、22~110デシテックスdtexが好ましい。22デシテックス未満では、剪断強度が小さ過ぎ、逆に110デシテックスを越えると、剪断強度が大きくなり過ぎる。緯糸25は、複数本のポリエステルファイバ単糸を仮撚加工したポリエステル仮撚加工糸からなり、この緯糸25の太さとしては、440~3300デシテックスが好ましい。440デシテックス未満であると、編布となった場合における曲げ剛性等の剛性が不足し、3300デシテックスを超えると、後記するように布帛20を編み上げた場合に、布帛20の表面の平坦さが出し難い。上記のような太さを持った経糸21と緯糸25とが経編緯糸挿入形式で編まれることで編布が形成され、さらに編布が熱処理されることによって、経糸21と緯糸25が熱溶着され、最終的な布帛20が完成される。このように形成された布帛20は、主に、上記のような太さ440~3300デシテックスの緯糸25が編み込まれていることから、曲げ剛性等の適度の剛性を有し、電線束Wに巻いた場合にも破れることなく結束状態に保持できる、すなわち結束機能が担保される。一方、保護機能については、耐摩耗性で評価される。摩耗について、同布帛20が電線束Wに巻かれた状態で布帛20が外部から荷重を受けた場合に、内側の電線束Wが外部に露出する程度に孔が開くことであるとすると、本実施形態の布帛20は、上記のように適度な剛性を保有することで、必要な耐摩耗性を有していると言える。これは、JISに規定された耐摩耗試験機でも実証され、すなわち保護機能も担保される。結束テープ10は、以下のようにして製造される。図1に示すように、上記のように形成された基材11である1枚の布帛20の裏面には、ホットメルトフィルム12を介して粘着層13が形成される。より具体的には、布帛20基材11の裏面にホットメルトフィルム12が重ねられたのち、加熱圧着することによりホットメルトフィルム12が布帛20基材11に密着され、そののちホットメルトフィルム12の表面に、粘着剤が塗布されて粘着層13が形成される。ホットメルトフィルム12を構成するホットメルト接着剤としては、ポリオレフィン系またはポリエステル系が挙げられる。また、粘着層13を構成する粘着剤には、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤が挙げられる。各層の厚さは、基材11が1.0mm以下、ホットメルトフィルム12が0.1mm以下、及び粘着層13が0.1mm以下とされている。布帛20基材11と粘着層13との間にホットメルトフィルム12を介在させた意義は、以下のようである。まず、布帛基材11の片面にホットメルトフィルム12が貼着されていると、各経糸21のループ22に緯糸25が通された状態で経糸21と緯糸25とが密着されることになるから、布帛20を手で切った場合に、切断部分において緯糸25が外れること、すなわちほつれが生じることが抑制される。粘着層13の形成面である布帛20基材11の裏面に対してホットメルトフィルム12が予め貼着されると、粘着層13の接着面がホットメルトフィルム12の表面となって平坦となり、そのため粘着層13がホットメルトフィルム12に対して強固に接着され、ひいては布帛20基材11に対して強固に保持されることになる。ここで、経編緯糸挿入形式で編まれた布帛20の場合は、ループ22を形成する経糸21の方が全体としては径が大きくなるが、緯糸25自体も大径であるから、布帛20自体も比較的フラットとなり、貼着されたホットメルトフィルム12の表面がより平坦に維持される。また、ホットメルトフィルム12によって粘着剤が布帛20基材11側に浸透することが規制され、粘着層13の厚さが維持できる。上記のように裏面にホットメルトフィルム12を介して粘着層13が形成された布帛20基材11が、緯糸25に沿った方向に所定間隔を開けて、経糸21に沿った方向に切断されることにより、経糸21を長さ方向に沿って配した所定幅の結束テープ10が形成される。結束テープ10の幅は例えば100mm以下に設定され、同結束テープ10は、図3に示すように、紙製の芯管31に巻き付けられた、いわゆる巻物30として準備される。そして、ワイヤハーネスの一部を構成する電線束Wを保護するに当たっては、同電線束Wに結束テープ10が手作業によって巻き付けられる。この実施形態では、図4に示すように、結束テープ10は、巻物30から繰り出されつつ、電線束Wの外周に対して、側縁をラップさせつつ螺旋巻きされ、裏面の粘着層13が電線束Wの外周面に接着される。ラップの形態は、全幅の1/4をラップさせる1/4ラップ、あるいは全幅の半分をラップさせるハーフラップ等が挙げられる。電線束Wの所定長さ領域に亘って結束テープ10が巻き付けられたら、同結束テープ10を切る必要がある。結束テープ10は幅方向に沿って切られる、すなわち隣り合う緯糸25同士の間を経糸21を切りつつ切り裂くことになるが、上記したように同方向については、手切れ性に優れているから、簡単に手で切ることができる。本実施形態の結束テープ10を電線束Wに巻き付けた場合は、以下のような数々の利点を得ることができる。結束テープ10の基材11である布帛20が切られる場合、空ループ列23Bの箇所で切られることになるが、その切断端の緯糸25は経糸21の緯糸挿通ループ列23A内に収まって外れ難くなっている。それに加え、その収まった状態で経糸21と緯糸25とが熱融着により固着されており、さらに同布帛20の裏面にはホットメルトフィルム12が貼られていて、これによっても経糸21と緯糸25との固着度が高められているから、布帛20が切断された場合において切断部分で緯糸25が外れること、すなわちほつれが生じることが確実に防止される。しかも布帛20については、緯糸25を経糸21のループ列23に対して一列置きに挿通する経編緯糸挿入形式で編まれたものとし、かつ同布帛20の裏面に予めホットメルトフィルム12を貼着するだけであるから、比較的安価に対応できる。また、粘着層13の形成面である布帛20の裏面に対して予めホットメルトフィルム12を貼着したから、粘着層13の接着面がホットメルトフィルム12の表面となって平坦となり、そのため粘着層13がホットメルトフィルム12に対して強固に接着され、ひいては布帛20基材11に対して強固に保持されることになる。ここで、経編緯糸挿入形式で編まれた布帛20の場合は、ループ22を形成する経糸21の方が全体としては径が大きくなるが、緯糸25自体は大径であるから、布帛20自体も比較的フラットとなり、貼着されたホットメルトフィルム12の表面をより平坦にできる。上記のように粘着層13がホットメルトフィルム12ひいては布帛20に対して強固に保持される結果、巻物30から結束テープ10を引き剥がす場合にも、粘着層13が結束テープ10の自背面に付着して持って行かれることがない。また結束テープ10の電線束Wに対する巻き付け箇所を調整するべく、一旦巻き付けた結束テープ10を剥がすような場合にも、同じように粘着層13が電線束Wの外周面に付着して持って行かれることがない。すなわち、正規に巻き付け作業を行う際には所定量の粘着層13が確保され、正規の結束力を得ることができる。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態では、布帛の片面にホットメルトフィルムを挟んで粘着層を形成した場合を例示したが、布帛に対して直に粘着層を形成する構造としてもよく、このような構造においても、切断時における繊維ほつれの抑制には実効がある。2上記実施形態では、経糸が熱融着性を有している場合を例示したが、緯糸も含めて同特性を有していないものであってもよく、そのようなものも本発明の技術的範囲に含まれる。3結束テープの巻き付け方としては、上記実施形態に例示した螺旋巻きに限らず、両側縁をラップさせつつ円筒形をなして巻くいわゆるすし巻き状に巻く、また両側縁を合掌貼りしつつ円筒形をなして巻く等、他の巻き方を採用してもよい。