内部にバーナー部を兼ねる混合室を有する有蓋筒状の混合部と、前記混合室の下方に配置されて該混合室に連通する蓄熱室と、を備え、前記混合部の側周部には、前記混合室内に燃料ガスを吹き込むための燃料供給用配管と燃焼用空気を吹き込むための空気供給用配管とのうちの一方が、該混合部の側方から前記混合室内に燃料ガスあるいは燃焼用空気を吹き込むことにより、前記混合室内に旋回流を形成するように接続され、前記混合部の天蓋部には、前記燃料供給用配管と前記空気供給用配管とのうちの他方が、前記混合室の上方から前記旋回流に向けて燃料ガスあるいは燃焼用空気を吹き込むように接続されていることを特徴とする頂部燃焼式熱風炉。前記混合部の天蓋部はドーム状に形成されてなり、該混合部の前記天蓋部側には、耐火物からなる第1の天井部と第2の天井部とが、空間部を介して上下に積層されており、前記第2の天井部には、前記混合室に通じる複数の貫通孔が設けられていることを特徴とする請求項1記載の頂部燃焼式熱風炉。前記貫通孔は、前記混合室側が小径であり、前記空間部側が大径であるテーパー形状の孔であることを特徴とする請求項2記載の頂部燃焼式熱風炉。前記混合部の側周部には燃料供給用配管が接続され、前記混合部の天蓋部には空気供給用配管が接続されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の頂部燃焼式熱風炉。しかしながら、前記特許文献3に記載された頂部燃焼型単筒式の熱風炉では、バーナー部のチャネルなどの構造が複雑なため、設計、製作、据付が非常に困難である。さらに、前記特許文献3の熱風炉では、供給する燃料ガスや燃焼用空気の圧損が非常に大きい。また、その他の頂部燃焼型単筒式の熱風炉にあっても、燃焼状態や寿命などの点で、満足なものが提供されていないのが現状である。本発明は前記事情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、簡易な構成からなり、しかも供給する燃料ガスや燃焼用空気の圧損の低減化も可能にした、頂部燃焼式熱風炉を提供することにある。本発明の頂部燃焼式熱風炉は、内部にバーナー部を兼ねる混合室を有する有蓋筒状の混合部と、前記混合室の下方に配置されて該混合室に連通する蓄熱室とを備え、前記混合部の側周部には、前記混合室内に燃料ガスを吹き込むための燃料供給用配管と燃焼用空気を吹き込むための空気供給用配管とのうちの一方が、該混合部の側方から前記混合室内に燃料ガスあるいは燃焼用空気を吹き込むことにより、前記混合室内に旋回流を形成するように接続され、前記混合部の天蓋部には、前記燃料供給用配管と前記空気供給用配管とのうちの他方が、前記混合室の上方から前記旋回流に向けて燃料ガスあるいは燃焼用空気を吹き込むように接続されていることを特徴としている。この頂部燃焼式熱風炉によれば、混合室内に燃料ガスと燃焼用空気のうちの一方を吹き込んで旋回流を形成し、この旋回流に燃料ガスと燃焼用空気のうちの他方を吹き込むようにしているので、燃焼が良好に起こり、燃焼領域において均一な温度分布が得られるようになる。また、特にバーナー部を兼ねる混合室の構造が、混合室内に燃料ガスあるいは燃焼用空気を吹き込むように燃料供給用配管と空気供給用配管とを接続しただけの簡易な構成からなるため、設計や製作などの点で有利になる。また、燃料供給用配管と空気供給用配管とのうちの一方を混合部の側周部に接続し、他方を天蓋部に接続するようにしたので、これら各配管を混合部に直接接続するようにし、さらにこれら配管を例えば一つずつ設けるよう構成すれば、構造が簡易化し、配管径も大きくなることにより、供給する燃料ガスや燃焼用空気の圧損が十分に低減化する。本発明によれば、簡易な構成からなり、しかも供給する燃料ガスや燃焼用空気の圧損の低減化も可能にした、頂部燃焼式熱風炉を提供することができる。以下、図面を参照して本実施形態の頂部燃焼式熱風炉を詳しく説明する。なお、以下の説明に用いる各図面では、各部材を認識可能な大きさとするため、各部材の縮尺を適宜変更している。頂部燃焼式熱風炉1は、図1aに示すように全体が有蓋有底円筒状の熱風炉であって、特に頂部上部に有蓋筒状の混合部2を有し、該混合部2の下方に有底円筒状の蓄熱部3を有したものである。蓄熱部3は、混合部2に対し、縮流部4及びスロート部5を介して接続されたものである。なお、この頂部燃焼式熱風炉1は、外燃式2筒式と内燃式単筒式とに大きく分けた場合、内燃式に分類されるものである。混合部2は、ドーム形状の天蓋部2aと、その下方に設けられた円筒部2bと、該円筒部2bの底部から内側中心側に延びて円筒部2bの下部開口を小さくする縮径部2cと、からなるもので、内部に混合室6を形成したものである。この混合部2には、図2aに示すようにその外壁と混合室6との間に、混合室6を囲んで煉瓦等の耐火物からなる耐火物層7が設けられている。また、本実施形態では、特に混合部2の天蓋部2a側に、煉瓦等の耐火物からなる第1の天井部8と第2の天井部9とが、空間部10を介して上下に積層されている。第1の天井部8は、前記耐火物層7の一部を構成するもので、天蓋部2aを形成する外壁の内側に設けられたものである。この第1の天井部8には、後述する空気供給用配管13の接続位置に、該空気供給用配管13に連通する通気孔11が形成されている。この通気孔11は、特に限定されないものの、空気供給用配管13の内径とほぼ同じ内径に形成されたもので、これによってこれら空気供給用配管13と通気孔11との間でほとんど圧損が生じないようになっている。また、第2の天井部9は、第1の天井部8の下方に配設されたもので、天蓋部2aと円筒部2bとのほぼ境界部分に形成されたものである。この第2の天井部9は、耐火煉瓦がドーム状に組まれて200mmから300mm程度の厚さに形成されたもので、第2の天井部9の上下に貫通する貫通孔12を多数形成したものである。このような構成によって貫通孔12は、前記空間部10内と、第2の天井部9の下方の混合室6内とを連通させている。また、これら貫通孔12は、図2bに示すように前記空間部10側が大径であり、前記混合室6側が小径であるテーパー形状の孔からなっている。具体的には、大径側の内径が50mm程度、小径側の内径が30mm程度となっている。これら貫通孔12は、頂部燃焼式熱風炉1の大きさによっても異なるものの、本実施形態では数百から数千個程度ほぼ均一に分散して形成配置されている。したがって、後述するように空気供給用配管13から供給される燃焼用空気が第2の天井部9を通って混合室6内に流入する際、シャワー状に分散して流入するようになっている。図1a、b、図2bに示すように混合部2には、その天蓋部2aに空気供給用配管13が接続され、円筒部2b、すなわち混合部2の側周部に燃料供給用配管14が接続されている。空気供給用配管13は、天蓋部2aの中心部、すなわち最頂部の外壁部に対してほぼ鉛直方向下方に向けて接続し、前記通気孔11に連通したもので、図示しない空気供給源に接続して燃焼用空気を混合室6内に供給するように構成されたものある。燃料供給用配管14は、円筒部2bの外壁面から前記耐火物層7を貫通して混合室6の内面にまで延び、該内面に開口したもので、図示しない燃料供給源に接続して燃料ガスを混合室6内に供給するように構成されたものである。なお、この燃料供給用配管14によって混合室6内に供給する燃料ガスの、燃料供給源側での供給圧は、本実施形態の頂部燃焼式熱風炉1が適用される高炉プラントの仕様によって決まっている。したがって、特に燃料供給用配管14での圧損は、混合室6内に供給する燃料ガスの流量に大きく影響する。すなわち、十分でかつ安定した流量の燃料ガスを混合室6内に供給するためには、燃料ガスの供給系全体での圧損、特に燃料供給用配管14での圧損を小さくすることが重要になっている。そこで、本実施形態では、燃料供給用配管14を1本のみ直接円筒部2bに接続し、前記耐火物層7を貫通して混合室6の内面に開口させている。したがって、構成が簡易になっており、また、配管径を熱風炉1の容量に合わせて、例えば700mm程度から1700mm程度の大きさにすることができる。よって、燃料供給用配管14での圧損が十分に抑えられ、従来の熱風炉、特にバーナー部のチャネルなどの構造が複雑である前記特許文献3の熱風炉に比べて、圧損が格段に低減化されたものとなっている。また、この燃料供給用配管14は、平面図である図1bに示すように、燃料ガスを混合室6の内面に沿って吹き込むよう配置されている。すなわち、燃料供給用配管14は、その中心軸が、開口14aの最外端14bの位置での、混合室6の内面内周面の接線方向と平行になるように配置されている。したがって、燃料供給用配管14による燃料ガスの吹き込み方向は、前記最外端14bの位置での、混合室6の内面内周面の接線方向と平行になっており、該内面に沿って吹き込むようになっている。このような構成のもとに燃料供給用配管14は、混合室6内に燃料ガスを吹き込むことにより、図1b中に矢印で示すように、混合室6内に燃料ガスの旋回流を形成するようになっている。このような構成のもとに、前記空気供給用配管13から供給される燃焼用空気は、第1の天井部8の通気孔11を通って空間部10に流入することで放射状に拡がり、さらに第2の天井部9の貫通孔12を通って混合室6内に流入し、前記旋回流に吹き込むようになっている。その際、燃焼用空気は前記したようにシャワー状に分散して流入するので、旋回流を形成する燃料ガスとより良好に、かつ均一に混合するようになっている。なお、空気供給用配管13での圧損についても、燃料供給用配管14での圧損と同様により小さくすることが求められている。そこで、本実施形態では空気供給用配管13についてもこれを1本のみ直接天蓋部2aに接続しているので、構成が簡易になっており、また、配管径を燃料供給用配管14と同様に、例えば700mm程度から1700mm程度の大きさにすることができる。よって、空気供給用配管13での圧損も十分に抑えられ、従来の熱風炉、特にバーナー部のチャネルなどの構造が複雑である前記特許文献3の熱風炉に比べて、圧損が格段に低減化されたものとなっている。このような構成からなる混合部2は、その混合室6内がバーナー部として機能するようになっている。すなわち、本実施形態の頂部燃焼式熱風炉1は、常時1400°C~1500°C程度に加熱されるため、燃料ガスと燃焼用空気とが混合室6内に供給され、これらが所定の混合度に混合されると、自然発火するようになっている。つまり、燃料供給用配管14の開口14aのやや下方から、後述する縮流部4、スロート部5にかけて、燃焼が起こるようになっている。なお、燃料供給用配管14からの燃料ガスの供給量供給流量と空気供給用配管13からの燃焼用空気の供給量供給流量との比は、特に限定されないものの、本実施形態では例えばほぼ1:1となるように設定される。縮流部4は、混合部2の縮径部2cに接続した円筒状のもので、混合室6に連通する縮流路4aを内部に形成したものである。スロート部5は、縮流部4に接続した円錐台形状のもので、縮流路4aに連通する拡径路5aを内部に形成したものである。このような構成によって縮流路4aおよび拡径路5aは、混合室6の内径を一旦縮めた後、再度拡径することにより、燃料ガスと燃焼用空気との混合度を高め、かつ、燃焼による熱膨張の影響を抑えて燃焼ガスを均一な流速で下降させるようになっている。蓄熱部3は、スロート部5に接続した円筒状のもので、内部に蓄熱室3aを形成し、さらに上部スロート部5側に熱風供給管15を接続し、底部に煙道管16を接続したものである。蓄熱室3aには、その底部に設けられた蓄熱用煉瓦受金物17上に、蓄熱用煉瓦18が積層されており、混合室6側での燃焼によって生じた熱が、蓄熱用煉瓦18に蓄積されるようになっている。熱風供給管15は、高炉側に接続するもので、後述するように蓄熱用煉瓦18に蓄積された熱を有する熱風を、高炉側に供給するためのものである。煙道管16は、蓄熱用煉瓦受金物17の側方に配置されたもので、煙道弁19を有し、さらに排気ダクト図示せずに接続したものである。また、この煙道管16には、煙道弁19より蓄熱部3側に、送風管20が分岐して設けられている。この送風管20には、送風弁21、送風機図示せずが設けられている。このような構成からなる頂部燃焼式熱風炉1にあって、まず、燃焼運転時には、送風弁21を閉じ、煙道弁19を開いた状態で、前述したように燃料供給用配管14から燃料ガスを、また空気供給用配管13から燃焼用空気を、それぞれ混合室6に供給する。すると、燃料ガスは旋回流を形成し、この旋回流中に燃焼用空気が吹き込まれることにより、これら燃料ガスと燃焼用空気とは互いに混ざり合い、さらに旋回流を形成しつつ互いに混合することで燃焼する。また、このような燃焼は、燃料ガスと燃焼用空気との混合ガスが蓄熱部3側に流動しつつ起こるため、燃焼ガスは蓄熱室3a内の蓄熱用煉瓦18と接触し、熱交換する。したがって、蓄熱用煉瓦18は、燃焼ガスと熱交換して得た熱を蓄積する。また、熱交換後の燃焼ガス排ガスは、煙道管16を通って排気ダクトに案内される。このようにして蓄熱用煉瓦18への蓄熱を行った後、高炉側へ熱風を送る送風運転時には、送風弁21を開き、煙道弁19を閉じた状態で、送風機を作動させる。すると、送風管20から煙道管16を通って蓄熱室3aに流入した空気は、蓄熱用煉瓦18と熱交換することで蓄熱用煉瓦18に蓄積された熱を受け、熱風となって熱風供給管15から排出され、高炉側に供給される。ここで、燃焼運転時には、第1の天井部8を通過して空間部10に導入された燃焼用空気が、該空間部10に一時滞留することで第1の天井部8と熱交換し、第1の天井部8を冷却する。また、送風運転時には、蓄熱用煉瓦18と熱交換した後の熱風の一部が混合室6内に流入する。すると、第2の天井部9は輻射熱を受けて蓄熱する。したがって、この送風運転後、再度燃焼運転を行った際、燃焼用空気が第2の天井部9を通過した際に該第2の天井部9と熱交換するようになる。このような運転において、その燃焼運転時には、混合室6内に燃料ガスを吹き込んで旋回流を形成し、この旋回流に燃焼用空気を吹き込むようにしているので、燃焼が良好に起こるようになる。したがって、混合室6内の燃料供給用配管14の開口14a近傍から拡径路5aの縮流路4a側にかけて形成される燃焼領域において、均一な温度分布が得られるようになる。よって、本実施形態の頂部燃焼式熱風炉1にあっては、燃焼領域において均一な温度分布が得られるので、温度差や熱膨張差によって内部の耐火物が損傷するのを抑制し、耐久性を向上することができる。したがって、通常は20年以上の長期に亘って改修等を行うことなく運転する熱風炉にあって、耐久性が向上することでメンテナンスやコストなどの点で極めて有利になる。また、バーナー部として機能し、したがってバーナー部を兼ねる混合室6の構造を、混合室6内に燃料ガスを吹き込むように混合部2に燃料供給用配管14を接続するとともに、燃焼用空気を吹き込むように空気供給用配管13を接続しただけの簡易な構成としているので、設計や製作などの点で有利になり、長寿命化やメンテナンス性の向上を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることもできる。また、燃料供給用配管14を混合部2の側周部に接続し、空気供給用配管13を天蓋部2aに直接接続し、これら配管13、14を一つずつ設けているので、構造が簡易化し、配管径も大きくなることにより、供給する燃料ガスや燃焼用空気の圧損を十分に低減化することができる。したがって、特に燃料ガスで形成する旋回流をより強くすることができ、これによって混合効率を高め、燃焼のさらなる高効率化を図ることができる。また、混合部2の天蓋部2a側に、空間部10を介して第1の天井部8と第2の天井部9とを上下に積層しているので、第2の天井部9の貫通孔12を介して燃焼用空気を混合室6内にシャワー状に分散させて流入させることができ、したがって旋回流を形成する燃料ガスとより良好に、かつ均一に混合することができる。また、燃焼運転時に第1の天井部8を冷却することができ、これによって構造的に弱くなるドーム状の天蓋部の熱的疲労を緩和し、耐久性を向上することができる。また、送風運転時における第2の天井部9への輻射により、燃焼運転時では燃焼用空気と第2の天井部9との間で熱交換が起こることにより、熱効率を高めて混合室6内での燃焼効率を高めることができる。また、貫通孔12を、混合室6側が小径であり、空間部10側が大径であるテーパー形状の孔にしているので、燃焼運転時には、空間部10側から混合室6側への燃焼用空気の流入の際の圧損が低くなる。これに対し、送風運転時には、貫通孔12が前記テーパー形状の孔になっているので、混合室6側から空間部10側に熱風が逆流する際の圧損が相対的に高くなる。よって、混合室6側から空間部10側への熱風の逆流が抑制される。また、混合部2の側周部に燃料供給用配管14を接続し、混合部2の天蓋部2aに空気供給用配管13を接続しているので、特に供給圧が制限されている燃料ガス用の燃料供給用配管14側での圧損を低く抑えることができる。すなわち、天蓋部2a側に天井部を二層形成したことで、天蓋部2aからの供給の方が側周部からの供給に比べて圧損が高くなるものの、燃料供給用配管14を側周部に接続しているため、前記したようにその圧損を低く抑えることができる。続いて、図3を参照して、第2実施形態に係る頂部燃焼式熱風炉30を説明する。この頂部燃焼式熱風炉30が図1a、bに示した頂部燃焼式熱風炉1と主に異なるところは、図3aに示すように天蓋部2aに接続する空気供給用配管13を複数設けた点である。すなわち、本実施形態では、図3bに示すように天蓋部2aの外周部平面視して円筒部2bの内壁近傍に空気供給用配管13を四つ、周方向に等間隔で配設している。また、本実施形態では、第1実施形態と異なり、図2aに示した混合部2内における第2の天井部9が設けられておらず、第1の天井部8、つまり耐火物層7のみからなっている。したがって、四つの空気供給用配管13から供給される燃焼用空気は、これら空気供給用配管13に連通する通気孔11を通って混合室6内に流入し、燃料供給用配管14から供給された燃料ガスが形成する旋回流中に、上方から下方に向かって吹き込むようになっている。このような構成の頂部燃焼式熱風炉30にあっても、燃料ガスが形成する旋回流に燃焼用空気を吹き込むようにしているので、燃焼が良好に起こり、燃焼領域において均一な温度分布を得ることができる。したがって、温度差や熱膨張差によって内部の耐火物が損傷するのを抑制し、耐久性を向上することができる。また、バーナー部を兼ねる混合室6の構造を簡易にしているので、設計や製作などの点で有利になり、長寿命化やメンテナンス性の向上を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることもできる。また、供給する燃料ガスや燃焼用空気の圧損を低減化することができるので、特に燃料ガスで形成する旋回流をより強くすることができ、これによって混合効率を高め、燃焼のさらなる高効率化を図ることができる。続いて、図4を参照して、第3実施形態に係る頂部燃焼式熱風炉40を説明する。この頂部燃焼式熱風炉40が図3a、bに示した頂部燃焼式熱風炉30と主に異なるところは、図3aに示すように円筒部2bに接続する燃料供給用配管14も複数設けた点である。すなわち、本実施形態では、図4bに示すように円筒部2b混合部2の側周部の外壁部に、燃料供給用配管14を四つ、周方向に等間隔で配設している。これら四つの燃料供給用配管14は、図1bに示した燃料供給用配管14と同様に、燃料ガスを混合室6の内面に沿って吹き込むように配置されている。なお、本実施形態でも、前記第2実施形態と同様に、図2aに示した混合部2内における第2の天井部9が設けられておらず、第1の天井部8、つまり耐火物層7のみからなっている。また、本実施形態では、前記第2実施形態と同様に、空気供給用配管13も四つ設けられており、これら空気供給用配管13と燃料供給用配管14とは、互いに対応して配置されている。すなわち、各空気供給用配管13は、対応する燃料供給用配管14の開口部の前方、つまり吹き込み方向側に配置されている。これによって各空気供給用配管13から供給された燃焼用空気は、対応する燃料供給用配管14から供給された燃料ガスが形成する旋回流中に吹き込まれるようになっている。このような構成の頂部燃焼式熱風炉40にあっても、燃料ガスが形成する旋回流に燃焼用空気を吹き込むようにしているので、燃焼が良好に起こり、燃焼領域において均一な温度分布を得ることができる。したがって、温度差や熱膨張差によって内部の耐火物が損傷するのを抑制し、耐久性を向上することができる。また、バーナー部を兼ねる混合室6の構造を簡易にしているので、設計や製作などの点で有利になり、長寿命化やメンテナンス性の向上を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることもできる。また、供給する燃料ガスや燃焼用空気の圧損を低減化することにより、混合効率を高め、燃焼のさらなる高効率化を図ることができる。なお、本発明は前記実施形態に限定されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば、前記第2実施形態、第3実施形態では、第2の天井部9を設けることなく、第1の天井部8のみによって天蓋部2a側の耐火物層7を形成したが、これら第2実施形態や第3実施形態においても、第1実施形態と同様に、空間部10を介して第1の天井部8と第2の天井部9とを積層して構成してもよい。また、その場合に、第2の天井部9に形成する貫通孔12については、第2の天井部9の全域にほぼ均一に形成することなく、空気供給用配管13の吹き込み方向にのみ形成配置するようにしてもよい。すなわち、空気供給用配管13の下端の開口が第2の天井部9に向かう位置に、貫通孔12を形成するのが好ましい。このようにすれば、空気供給用配管13から吹き出された空気が直接旋回流に到達しやすくなる。また、前記実施形態では、燃料供給用配管14を混合部2の側周部に接続し、空気供給用配管13を天蓋部2aに接続したが、逆に、燃料供給用配管14を天蓋部2aに接続し、空気供給用配管13を混合部2の側周部に接続してもよい。また、前記第2実施形態における空気供給用配管13天蓋部2aに接続する配管や、前記第3実施形態における空気供給用配管13天蓋部2aに接続する配管および燃料供給用配管14混合部2の側周部に接続する配管の本数については、四つに限定されることなく、任意の本数が採用可能である。