"分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAと、分子内にフルオロアルキル基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーBと、分子内に脂環式エポキシ基及びオキセタニル基からなる群から選ばれる少なくとも1個の光カチオン重合性基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーCとを、該モノマーAのモル数に対して、5乃至200モル量の重合開始剤Dの存在下で重合させることにより得られる含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーAが、ビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有する化合物である、請求項1に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーAが、ジビニル化合物又はジメタアクリレート化合物である、請求項2に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーAが脂環式ジメタアクリレートである、請求項3に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーAがトリシクロデカンジメタノールジメタアクリレートである、請求項4に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーAに対して5乃至300モル量の前記モノマーBを用いて得られる、請求項1に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーBが、ビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有する化合物である、請求項6に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーBが下記式[1]で表される化合物である、請求項7に記載の含フッ素高分岐ポリマー。式中、R1は水素原子又はメチル基を表し、R2はヒドロキシ基で置換されていてもよい炭素原子数2乃至12のフルオロアルキル基を表す。前記モノマーBが下記式[2]で表される化合物である、請求項8に記載の含フッ素高分岐ポリマー。式中、R1は前記式[1]における定義と同じ意味を表し、Xは水素原子又はフッ素原子を表し、mは1又は2を表し、nは0乃至5の整数を表す。前記モノマーAに対して10乃至300モル量の前記モノマーCを用いて得られる、請求項1に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーCが、ビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有する化合物である、請求項10に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記モノマーCが下記式[3]で表される化合物である、請求項11に記載の含フッ素高分岐ポリマー。式中、R3は水素原子又はメチル基を表し、Lは単結合、又はエーテル結合もしくはエステル結合を含んでいてもよい炭素原子数1乃至6のアルキレン基を表す。前記モノマーCが下記式[4]で表される化合物である、請求項11に記載の含フッ素高分岐ポリマー。式中、R4は水素原子又はメチル基を表し、R5は水素原子又は炭素原子数1乃至6のアルキル基を表し、Lは単結合、又はエーテル結合もしくはエステル結合を含んでいてもよい炭素原子数1乃至6のアルキレン基を表す。前記重合開始剤Dがアゾ系重合開始剤である、請求項1乃至請求項13のうち何れか一項に記載の含フッ素高分岐ポリマー。前記重合開始剤Dがジメチル1,1’-アゾビス1-シクロヘキサンカルボキシレートである、請求項14に記載の含フッ素高分岐ポリマー。さらに、前記モノマーAのモル数に対して5乃至300モル量の下記式[5]で表されるモノマーEを共重合させることにより得られる、請求項14に記載の含フッ素高分岐ポリマー。式中、R6は水素原子又はメチル基を表し、R7は炭素原子数6乃至30のアルキル基又は炭素原子数3乃至30の脂環基を表す。請求項1乃至請求項16のうち何れか一項に記載の含フッ素高分岐ポリマーからなる、光カチオン重合性樹脂の表面改質剤。a請求項1乃至請求項16のうち何れか一項に記載の含フッ素高分岐ポリマー、及びb光カチオン重合性樹脂プレポリマーを含む、光カチオン重合性樹脂組成物。前記bプレポリマーの質量に対して0.001乃至20質量の前記a含フッ素高分岐ポリマーを含む、請求項18に記載の樹脂組成物。前記bプレポリマーが脂環式エポキシ基を少なくとも1つ有する化合物である、請求項19に記載の樹脂組成物。さらにc光酸発生剤を含む、請求項18に記載の樹脂組成物。前記bプレポリマーの質量に対して0.05乃至30質量の前記c光酸発生剤を含む、請求項21に記載の樹脂組成物。請求項18乃至請求項22のうち何れか一項に記載の樹脂組成物より得られる硬化物。分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAと、分子内にフルオロアルキル基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーBと、分子内に脂環式エポキシ基及びオキセタニル基からなる群から選ばれる少なくとも1個の光カチオン重合性基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーCとを、該モノマーAのモル数に対して、5乃至200モル量の重合開始剤Dの存在下で重合させることを特徴とする、含フッ素高分岐ポリマーの製造方法。上述の通り、含フッ素ポリマーによる光カチオン重合性樹脂の表面改質は種々提案されているが、例えば特許文献1には、光カチオン重合性樹脂硬化物の大きな特徴である透明性について何ら言及されていない。また、特許文献2の方法では、基材となる樹脂の硬化後に別途表面コーティングする必要があり、工程が煩雑となり工業的に不利であった。すなわち、透明性などの光カチオン重合性樹脂硬化物の本来の特徴を失わず、硬化物中で固定化され、しかも簡便に表面改質することができる表面改質剤、及びそれを含む光カチオン重合性組成物が求められていた。本発明者らは、上記の課題を解決するために鋭意検討した結果、高分岐ポリマーにフルオロアルキル基を導入するとともに脂環式エポキシ基又はオキセタニル基を導入することにより得られる含フッ素高分岐ポリマーを光カチオン重合性樹脂の表面改質剤として採用することにより、有機溶媒に対する溶解性に優れるだけでなく、マトリクス樹脂である光カチオン重合性樹脂に対する混合分散性に優れ、マトリクス樹脂中で凝集を起こさず、表面改質性に優れた高い透明性を有する硬化物が得られることを見出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明は、第1観点として、分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAと、分子内にフルオロアルキル基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーBと、分子内に脂環式エポキシ基及びオキセタニル基からなる群から選ばれる少なくとも1個の光カチオン重合性基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーCとを、該モノマーAのモル数に対して、5乃至200モル量の重合開始剤Dの存在下で重合させることにより得られる含フッ素高分岐ポリマーに関する。第2観点として、前記モノマーAが、ビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有する化合物である、第1観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第3観点として、前記モノマーAが、ジビニル化合物又はジメタアクリレート化合物である、第2観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第4観点として、前記モノマーAが脂環式ジメタアクリレートである、第3観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第5観点として、前記モノマーAがトリシクロデカンジメタノールジメタアクリレートである、第4観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第6観点として、前記モノマーAに対して5乃至300モル量の前記モノマーBを用いて得られる、第1観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第7観点として、前記モノマーBが、ビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有する化合物である、第6観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第8観点として、前記モノマーBが下記式[1]で表される化合物である、第7観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。式中、R1は水素原子又はメチル基を表し、R2はヒドロキシ基で置換されていてもよい炭素原子数2乃至12のフルオロアルキル基を表す。第9観点として、前記モノマーBが下記式[2]で表される化合物である、第8観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。式中、R1は前記式[1]における定義と同じ意味を表し、Xは水素原子又はフッ素原子を表し、mは1又は2を表し、nは0乃至5の整数を表す。第10観点として、前記モノマーAに対して10乃至300モル量の前記モノマーCを用いて得られる、第1観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第11観点として、前記モノマーCが、ビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有する化合物である、第10観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第12観点として、前記モノマーCが下記式[3]で表される化合物である、第11観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。式中、R3は水素原子又はメチル基を表し、Lは単結合、又はエーテル結合もしくはエステル結合を含んでいてもよい炭素原子数1乃至6のアルキレン基を表す。第13観点として、前記モノマーCが下記式[4]で表される化合物である、第11観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。式中、R4は水素原子又はメチル基を表し、R5は水素原子又は炭素原子数1乃至6のアルキル基を表し、Lは単結合、又はエーテル結合もしくはエステル結合を含んでいてもよい炭素原子数1乃至6のアルキレン基を表す。第14観点として、前記重合開始剤Dがアゾ系重合開始剤である、第1観点乃至第13観点のうち何れか一項に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第15観点として、前記重合開始剤Dがジメチル1,1’-アゾビス1-シクロヘキサンカルボキシレートである、第14観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。第16観点として、さらに、前記モノマーAのモル数に対して5乃至300モル量の下記式[5]で表されるモノマーEを共重合させることにより得られる、第14観点に記載の含フッ素高分岐ポリマーに関する。式中、R6は水素原子又はメチル基を表し、R7は炭素原子数6乃至30のアルキル基又は炭素原子数3乃至30の脂環基を表す。第17観点として、第1観点乃至第16観点のうち何れか一項に記載の含フッ素高分岐ポリマーからなる、光カチオン重合性樹脂の表面改質剤に関する。第18観点として、a第1観点乃至第16観点のうち何れか一項に記載の含フッ素高分岐ポリマー、及びb光カチオン重合性樹脂プレポリマーを含む、光カチオン重合性樹脂組成物に関する。第19観点として、前記bプレポリマーの質量に対して0.001乃至20質量の前記a含フッ素高分岐ポリマーを含む、第18観点に記載の樹脂組成物に関する。第20観点として、前記bプレポリマーが脂環式エポキシ基を少なくとも1つ有する化合物である、第19観点に記載の樹脂組成物に関する。第21観点として、さらにc光酸発生剤を含む、第18観点に記載の樹脂組成物に関する。第22観点として、前記bプレポリマーの質量に対して0.05乃至30質量の前記c光酸発生剤を含む、第21観点に記載の樹脂組成物に関する。第23観点として、第18観点乃至第22観点のうち何れか一項に記載の樹脂組成物より得られる硬化物に関する。第24観点として、分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAと、分子内にフルオロアルキル基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーBと、分子内に脂環式エポキシ基及びオキセタニル基からなる群から選ばれる少なくとも1個の光カチオン重合性基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーCとを、該モノマーAのモル数に対して、5乃至200モル量の重合開始剤Dの存在下で重合させることを特徴とする、含フッ素高分岐ポリマーの製造方法に関する。本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、積極的に枝分かれ構造を導入しているため、線状高分子と比較して分子間の絡み合いが少なく、微粒子的挙動を示し、有機溶媒に対する溶解性及び樹脂に対する分散性が高い。このため本発明の含フッ素高分岐ポリマーを、光カチオン重合性樹脂組成物等に配合し、硬化物を作成する際、微粒子状の該高分岐ポリマーは界面硬化物表面に容易に移動して、樹脂表面に剥離性、撥水撥油性、防汚性等の活性を付与しやすい。また、本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、分子内に光カチオン重合性基を有することにより、マトリクス樹脂として光カチオン重合性樹脂を選択した場合、該樹脂の硬化時に固定化されることとなり、樹脂表面に付与した活性を固定化することができる。しかも本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、マトリクスである樹脂との混合分散性が高く、樹脂中で凝集等を起こさずに混合分散が可能であり、透明性に優れた硬化物を製造できる。従って、本発明の含フッ素高分岐ポリマーを光カチオン重合性組成物に少量添加することで、簡便にかつ長期に渡って光カチオン重合性樹脂硬化物表面を改質することができ、しかも透明性に優れた硬化物とすることができる。<含フッ素高分岐ポリマー>本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAと、分子内にフルオロアルキル基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーBと、分子内に脂環式エポキシ基及びオキセタニル基からなる群から選ばれる少なくとも1個の光カチオン重合性基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーCと、所望により後述するモノマーEとを、該モノマーAのモル数に対して、5乃至200モル量の重合開始剤Dの存在下で重合させることにより得られるポリマーである。また本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、いわゆる開始剤断片組込み型含フッ素高分岐ポリマーであり、その末端に重合に使用した重合開始剤Dの断片を有している。[モノマーA]本発明において、分子内に2個以上のラジカル重合性二重結合を有するモノマーAは、ビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有することが好ましく、特にジビニル化合物又はジメタアクリレート化合物であることが好ましい。なお、本発明ではメタアクリレート化合物とは、アクリレート化合物とメタクリレート化合物の両方をいう。例えばメタアクリル酸は、アクリル酸とメタクリル酸をいう。このようなモノマーAとしては、例えば、以下のA1乃至A7に示した有機化合物が例示される。A1ビニル系炭化水素:A1-1脂肪族ビニル系炭化水素類;イソプレン、ブタジエン、3-メチル-1,2-ブタジエン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、1,2-ポリブタジエン、ペンタジエン、ヘキサジエン、オクタジエン等A1-2脂環式ビニル系炭化水素;シクロペンタジエン、シクロヘキサジエン、シクロオクタジエン、ノルボルナジエン等A1-3芳香族ビニル系炭化水素;ジビニルベンゼン、ジビニルトルエン、ジビニルキシレン、トリビニルベンゼン、ジビニルビフェニル、ジビニルナフタレン、ジビニルフルオレン、ジビニルカルバゾール、ジビニルピリジン等A2ビニルエステル、アリルエステル、ビニルエーテル、アリルエーテル、ビニルケトン:A2-1ビニルエステル;アジピン酸ジビニル、マレイン酸ジビニル、フタル酸ジビニル、イソフタル酸ジビニル、イタコン酸ジビニル、ビニルメタアクリレート等A2-2アリルエステル;マレイン酸ジアリル、フタル酸ジアリル、イソフタル酸ジアリル、アジピン酸ジアリル、アリルメタアクリレート等A2-3ビニルエーテル;ジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル等A2-4アリルエーテル;ジアリルエーテル、ジアリルオキシエタン、トリアリルオキシエタン、テトラアリルオキシエタン、テトラアリルオキシプロパン、テトラアリルオキシブタン、テトラメタリルオキシエタン等A2-5ビニルケトン;ジビニルケトン、ジアリルケトン等A3メタアクリル酸エステル:エチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、グリセロールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、アルコキシチタントリメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、2-メチル-1,8-オクタンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、1,10-デカンジオールジメタアクリレート、トリシクロ[5.2.1.02,6]デカンジメタノールジメタアクリレート、ジオキサングリコールジメタアクリレート、2-ヒドロキシ-1-アクリロイルオキシ-3-メタクリロイルオキシプロパン、2-ヒドロキシ-1,3-ジメタアクリロイルオキシプロパン、9,9-ビス[4-2-メタアクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン、ウンデシレノキシエチレングリコールジメタアクリレート、ビス[4-メタアクリロイルチオフェニル]スルフィド、ビス[2-メタアクリロイルチオエチル]スルフィド、1,3-アダマンタンジオールジメタアクリレート、1,3-アダマンタンジメタノールジメタアクリレート等A4ポリアルキレングリコール鎖を有するビニル系化合物:ポリエチレングリコール分子量300ジメタアクリレート、ポリプロピレングリコール分子量500ジメタアクリレート等A5含窒素ビニル系化合物:ジアリルアミン、ジアリルイソシアヌレート、ジアリルシアヌレート、メチレンビスメタアクリルアミド、ビスマレイミド等A6含ケイ素ビニル系化合物:ジメチルジビニルシラン、ジビニルメチルフェニルシラン、ジフェニルジビニルシラン、1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラメチルジシラザン、1,3-ジビニル-1,1,3,3-テトラフェニルジシラザン、ジエトキジビニルシラン等A7含フッ素ビニル系化合物:1,4-ジビニルパーフルオロブタン、1,4-ジビニルオクタフルオロブタン、1,6-ジビニルパーフルオロヘキサン、1,6-ジビニルドデカフルオロヘキサン、1,8-ジビニルパーフルオロオクタン、1,8-ジビニルヘキサデカフルオロオクタン等これらのうち好ましいものは、上記A1-3群の芳香族ビニル系炭化水素化合物、A2群のビニルエステル、アリルエステル、ビニルエーテル、アリルエーテル及びビニルケトン、A3群のメタアクリル酸エステル、A4群のポリアルキレングリコール鎖を有するビニル系化合物、並びにA5群の含窒素ビニル系化合物である。特に好ましいのは、A1-3群に属するジビニルベンゼン、A2群に属するフタル酸ジアリル、A3群に属するエチレングリコールジメタアクリレート、1,3-アダマンタンジメタノールジメタアクリレート、トリシクロ[5.2.1.02,6]デカンジメタノールジメタアクリレート並びにA5群に属するメチレンビスメタアクリルアミドである。これらの中でもジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタアクリレート及びトリシクロ[5.2.1.02,6]デカンジメタノールジメタアクリレートが好ましく、特にトリシクロ[5.2.1.02,6]デカンジメタノールジメタアクリレートがより好ましい。[モノマーB]本発明において、分子内にフルオロアルキル基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーBは、好ましくはビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有することが好ましく、特に前記式[1]で表される化合物が好ましく、より好ましくは式[2]で表される化合物であることが望ましい。このようなモノマーBとしては、例えば2,2,2-トリフルオロエチルメタアクリレート、2,2,3,3,3-ペンタフルオロプロピルメタアクリレート、2-パーフルオロブチルエチルメタアクリレート、2-パーフルオロヘキシルエチルメタアクリレート、2-パーフルオロオクチルエチルメタアクリレート、2-パーフルオロデシルエチルメタアクリレート、2-パーフルオロ-3-メチルブチルエチルメタアクリレート、2-パーフルオロ-5-メチルヘキシルエチルメタアクリレート、2-パーフルオロ-7-メチルオクチルエチルメタアクリレート、1H,1H,3H-テトラフルオロプロピルメタアクリレート、1H,1H,5H-オクタフルオロペンチルメタアクリレート、1H,1H,7H-ドデカフルオロヘプチルメタアクリレート、1H,1H,9H-ヘキサデカフルオロノニルメタアクリレート、1H-1-トリフルオロメチルトリフルオロエチルメタアクリレート、1H,1H,3H-ヘキサフルオロブチルメタアクリレート、3-パーフルオロブチル-2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-パーフルオロヘキシル-2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-パーフルオロオクチル-2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-パーフルオロ-3-メチルブチル-2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-パーフルオロ-5-メチルヘキシル-2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、及び3-パーフルオロ-7-メチルオクチル-2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート等が挙げられる。本発明において、モノマーBの使用量は、反応性やフルオロアルキル基由来の表面改質効果の観点から、前記モノマーAの使用モル数に対して5乃至300モル、特に10乃至150モル、さらに好ましくは20乃至100モルの量で使用することが好ましい。[モノマーC]本発明において、分子内に脂環式エポキシ基及びオキセタニル基からなる群から選ばれる少なくとも1個の光カチオン重合性基及び少なくとも1個のラジカル重合性二重結合を有するモノマーCは、好ましくはビニル基又はメタアクリル基の何れか一方又は双方を有することが好ましく、特に前記式[3]で表される化合物又は式[4]で表される化合物であることが望ましい。このようなモノマーCとしては、光カチオン重合性基として、2,3-エポキシシクロペンチル基、3,4-エポキシシクロヘキシル基、3,4-エポキシ-1-ヒドロキシシクロヘキシル基、3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシル基などの脂環式エポキシ基;3-オキセタニル基、3-メチル-3-オキセタニル基、3-エチル-3-オキセタニル基などのオキセタニル基等を有する化合物が挙げられる。特に前記式[3]で表される化合物としては、2,3-エポキシシクロペンチルメチルメタアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメタアクリレート、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレート、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルメタアクリレート、2-3,4-エポキシシクロヘキシル-2-ヒドロキシエチルメタアクリレート等が挙げられる。また前記式[4]で表される化合物としては、3-メチルオキセタン-3-イルメチルメタアクリレート、3-エチルオキセタン-3-イルメタアクリレート、オキセタン-3-イルメチルメタアクリレート、3-エチルオキセタン-3-イルメチルメタアクリレート等が挙げられる。本発明において、モノマーCの使用量は、反応性や光カチオン硬化性樹脂への分散性の観点から、前記モノマーAの使用モル数に対して10乃至300モル、特に20乃至200モル、さらに好ましくは30乃至150モルの量で使用することが好ましい。[重合開始剤D]本発明における重合開始剤Dとしては、好ましくはアゾ系重合開始剤が用いられる。アゾ系重合開始剤としては、例えば以下の1~6に示す化合物を挙げることができる。1アゾニトリル化合物:2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、1,1’-アゾビス1-シクロヘキサンカルボニトリル、2,2’-アゾビス4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、2-カルバモイルアゾイソブチロニトリル等;2アゾアミド化合物:2,2’-アゾビス{2-メチル-N-[1,1-ビスヒドロキシメチル-2-ヒドロキシエチル]プロピオンアミド}、2,2’-アゾビス{2-メチル-N-[2-1-ヒドロキシブチル]プロピオンアミド}、2,2’-アゾビス[2-メチル-N-2-ヒドロキシエチルプロピオンアミド]、2,2’-アゾビス[N-2-プロペニル-2-メチルプロピオンアミド]、2,2’-アゾビスN-ブチル-2-メチルプロピオンアミド、2,2’-アゾビスN-シクロヘキシル-2-メチルプロピオンアミド等;3環状アゾアミジン化合物:2,2’-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]ジヒドロクロリド、2,2’-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]ジスルフェートジヒドレート、2,2’-アゾビス[2-[1-2-ヒドロキシエチル-2-イミダゾリン-2-イル]プロパン]ジヒドロクロリド、2,2-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]、2,2-アゾビス1-イミノ-1-ピロリジノ-2-メチルプロパンジヒドロクロリド等;4アゾアミジン化合物:2,2’-アゾビス2-メチルプロピオンアミジンジヒドロクロリド、2,2’-アゾビス[N-2-カルボキシエチル-2-メチルプロピオンアミジン]テトラヒドレート等;5その他:2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル、4,4’-アゾビス4-シアノバレリン酸、2,2’-アゾビス2,4,4-トリメチルペンタン、1,1’-アゾビス1-アセトキシ-1-フェニルエタン、ジメチル1,1’-アゾビス1-シクロヘキサンカルボキシレート、4,4’-アゾビス4-シアノペンタン酸等。6フルオルアルキル基含有アゾ系重合開始剤4,4’-アゾビス4-シアノペンタン酸2-パーフルオロメチルエチル、4,4’-アゾビス4-シアノペンタン酸2-パーフルオロブチルエチル、4,4’-アゾビス4-シアノペンタン酸2-パーフルオロヘキシルエチル等。上記アゾ系重合開始剤の中でも、光カチオン硬化性樹脂への分散性の観点から、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル又はジメチル1,1’-アゾビス1-シクロヘキサンカルボキシレートが好ましく、特にジメチル1,1’-アゾビス1-シクロヘキサンカルボキシレートが好ましい。前記重合開始剤Dは、前記モノマーAのモル数に対して、5乃至200モルの量で使用され、好ましくは20乃至200モル、より好ましくは20乃至100モルの量で使用される。[モノマーE]本発明の含フッ素高分岐ポリマーにおいて、前述のモノマーA、モノマーB及びモノマーCに加えて、モノマーEとして前記式[5]で表される化合物、すなわち、分子内に炭素原子数6乃至30のアルキル基若しくは炭素原子数3乃至30の脂環基及びメタアクリル基を有するモノマーを含んでいてもよい。モノマーEを含むことにより、本発明の含フッ素高分岐ポリマーを含む樹脂組成物から得られる塗膜により優れた離型性などの表面改質性を付与することができる。前記炭素原子数6~30のアルキル基としては、ヘキシル基、エチルヘキシル基、3,5,5-トリメチルヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、2-オクチル基、イソオクチル基、ノニル基、デシル基、イソデシル基、ウンデシル基、ラウリル基、トリデシル基、ミリスチル基、パルミチル基、ステアリル基、イソステアリル基、アラキル基、ベヘニル基、リグノセリル基、セロトイル基、モンタニル基、メリッシル基等が挙げられる。そのなかでも、アルキル基の炭素原子数は、表面改質効果の観点から、好ましくは10乃至30であり、より好ましくは16乃至24である。前記炭素原子数3乃至30の脂環基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロへキシル基、4-tert-ブチルシクロヘキシル基、イソボルニル基、ノルボルネニル基、メンシル基、アダマンチル基、トリシクロ[5.2.1.02,6]デカニル基等が挙げられる。そのなかでも、表面改質効果の観点から、好ましくは炭素原子数3乃至14の脂環基であり、より好ましくは炭素原子数6乃至12の脂環基である。このようなモノマーEとしては、例えばヘキシルメタアクリレート、エチルヘキシルメタアクリレート、3,5,5-トリメチルヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、2-オクチルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ウンデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、トリデシルメタアクリレート、パルミチルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、イソステアリルメタアクリレート、ベヘニルメタアクリレート、シクロプロピルメタアクリレート、シクロブチルメタアクリレート、シクロペンチルメタアクリレート、シクロへキシルメタアクリレート、4-tert-ブチルシクロヘキシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、ノルボルネンメタアクリレート、メンシルメタアクリレート、アダマンタンメタアクリレート、トリシクロ[5.2.1.026]デカンメタアクリレート等が挙げられる。これらモノマーEは単独で使用してもよいし、2種類以上を併用しても構わない。本発明において、モノマーEの使用量は、反応性や表面改質効果の観点から、好ましくは前記モノマーAの使用モル数に対して5乃至300モル、特に10乃至150モルの量で使用することが好ましい。<含フッ素高分岐ポリマーの製造方法>本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、前述のモノマーA、モノマーB、モノマーC及び所望によりモノマーEを、該モノマーAに対して所定量の重合開始剤Dの存在下で重合させて得られ、該重合方法としては公知の方法、例えば溶液重合、分散重合、沈殿重合、及び塊状重合等が挙げられ、中でも溶液重合又は沈殿重合が好ましい。特に分子量制御の点から、有機溶媒中での溶液重合によって反応を実施することが好ましい。なお、含フッ素高分岐ポリマーの製造方法も本発明の対象である。このとき用いられる有機溶媒としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、テトラリン等の芳香族炭化水素系溶媒;n-ヘキサン、n-ヘプタン、ミネラルスピリット、シクロヘキサン等の脂肪族又は脂環式炭化水素系溶媒;塩化メチル、臭化メチル、ヨウ化メチル、メチレンジクロライド、クロロホルム、四塩化炭素、トリクロロエチレン、パークロロエチレン、オルトジクロロベンゼン等のハロゲン系溶媒;酢酸エチル、酢酸ブチル、メトキシブチルアセテート、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエステル系又はエステルエーテル系溶媒;ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、ブチルセロソルブ、プロピレングリコールモノメチルエーテル等のエーテル系溶媒;アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ジ-n-ブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒;メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、tert-ブタノール、2-エチルヘキシルアルコール、ベンジルアルコール、エチレングリコール等のアルコール系溶媒;N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒;ジメチルスルホキシド等のスルホキシド系溶媒;N-メチル-2-ピロリドン等の複素環式化合物系溶媒、並びにこれらの2種以上の混合溶媒が挙げられる。これらのうち好ましいのは、芳香族炭化水素系溶媒、ハロゲン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒、ケトン系溶媒、アルコール系溶媒、アミド系溶媒等であり、特に好ましいものはベンゼン、トルエン、キシレン、オルトジクロロベンゼン、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、tert-ブタノール、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチル-2-ピロリドン等である。本発明の重合反応を有機溶媒の存在下で行う場合、前記モノマーAの1質量部に対する前記有機溶媒の質量は、通常5乃至120質量部であり、好ましくは10乃至110質量部である。重合反応は常圧、加圧密閉下、又は減圧下で行われ、装置及び操作の簡便さから常圧下で行うのが好ましい。また、N2等の不活性ガス雰囲気下で行うのが好ましい。重合温度は、反応混合物の沸点以下であれば任意であるが、重合効率と分子量調節の点から、好ましくは50°C以上200°C以下であり、さらに好ましくは80°C以上150°C以下であり、80°C以上130°C以下がより好ましい。反応時間は、反応温度や、モノマーA、モノマーB、モノマーC、モノマーE及び重合開始剤Dの種類及び割合、重合溶媒種等によって変動するものであるため一概には規定できないが、好ましくは30分以上720分以下、より好ましくは40分以上540分以下である。重合反応の終了後、得られた含フッ素高分岐ポリマーを任意の方法で回収し、必要に応じて洗浄等の後処理を行なう。反応溶液から高分子を回収する方法としては、再沈殿等の方法が挙げられる。本発明の含フッ素高分岐ポリマーのゲル浸透クロマトグラフィーによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは、1,000乃至400,000、好ましくは2,000乃至200,000である。<表面改質剤及び光カチオン重合性樹脂組成物>本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、光カチオン重合性樹脂の表面改質剤として有用であり、該表面改質剤も本発明の対象である。そして、本発明は、前述のa含フッ素高分岐ポリマー、及びb光カチオン重合性樹脂プレポリマーを含む、光カチオン重合性樹脂組成物にも関する。[b光カチオン重合性樹脂プレポリマー]上記b光カチオン重合性樹脂プレポリマーとしては、光カチオン重合性の部位を分子内に一個以上、好ましくは2乃至10個有する化合物であれば特に制限はない。なお、本発明におけるプレポリマーの意味するところは、所謂高分子物質でない化合物であり、狭義の単量体化合物モノマーだけでなく、二量体、三量体、オリゴマーや反応性高分子をも包含するものである。上記光カチオン重合性の部位を有する化合物としては、エポキシ環及びオキセタン環等の環状エーテル構造、ビニルエーテル構造及びビニルチオエーテル構造等を有する化合物が挙げられる。これら化合物の中でも、脂環式エポキシ基を少なくとも1つ有する化合物、例えばエポキシシクロヘキサン環、エポキシシクロペンタン環等を少なくとも1つ有する化合物が好ましい。このようなb光カチオン重合性樹脂プレポリマーとしては、ビス2,3-エポキシシクロペンチルエーテル、1,2-ビス2,3-エポキシシクロペンチルオキシエタン、3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシル3’,4’-エポキシ-6-メチルシクロヘキサンカルボキシレート、ジ3,4-エポキシシクロヘキシルメチルヘキサンジオエート、ジ3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチルヘキサンジオエート、エチレンビス3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、エタンジオールジ3,4-エポキシシクロヘキシルメチルエーテル、ビニルシクロヘキセンジオキシド、ジシクロペンタジエンジエポキシド、2-3,4-エポキシシクロヘキシル-5,5-スピロ-3,4-エポキシシクロヘキサン-1,3-ジオキサン、2,2’-ビス3,4-エポキシシクロヘキシルプロパン、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル3’,4’-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、1,2:8,9-ジエポキシリモネン、エポキシ化ブタンテトラカルボン酸テトラキス3-シクロヘキセニルメチル修飾ε-カプロラクトン、3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン、3-メタアリルオキシメチル-3-エチルオキセタン、3-エチル-3-オキセタニルメトキシメチルベンゼン、4-フルオロ-[1-3-エチル-3-オキセタニルメトキシメチル]ベンゼン、4-メトキシ-[1-3-エチル-3-オキセタニルメトキシメチル]ベンゼン、[1-3-エチル-3-オキセタニルメトキシエチル]フェニルエーテル、イソブトキシメチル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、イソボミルオキシエチル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、イソボミル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、2-エチルヘキシル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、エチルジエチレングリコール3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ジシクロペンタジエン3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ジシクロペンテニルオキシエチル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ジシクロペンテニル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、テトラヒドロフルフリル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、テトラブロモフェニル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、2-テトラブロモフェノキシエチル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、トリブロモフェニル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、2-トリブロモフェノキシエチル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、2-ヒドロキシエチル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、2-ヒドロキシプロピル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ブトキシエチル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ペンタクロロフェニル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ペンタブロモフェニル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、ボルニル3-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、トリメチレンオキシド、3,3-ジメチルオキセタン、3,3-ジクロロメチルオキセタン、3,3-[1,4-フェニレンビスメチレンオキシメチレン]ビス3-エチルオキセタン、3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン、ビス[1-エチル3-オキセタニルメチル]エーテル等が挙げられる。本発明の光カチオン重合性樹脂組成物において、a含フッ素高分岐ポリマー及びb光カチオン重合性樹脂プレポリマーの配合量は以下のとおりである。すなわち、bプレポリマーの質量に対して、a含フッ素高分岐ポリマーを好ましくは0.001質量乃至20質量、特に0.005質量乃至15質量、さらに好ましくは0.01質量乃至10質量であることが好ましい。[c光酸発生剤]本発明の光カチオン重合性樹脂組成物には、さらにc光酸発生剤を含み得る。上記c光酸発生剤としては、光照射により直接もしくは間接的に酸を発生するものであれば特に限定されず、例えばスルホン酸化合物及びその他のスルホン酸誘導体、ジアゾメタン化合物、オニウム塩化合物、スルホンイミド化合物、ジスルホン系化合物、ニトロベンジル化合物、ベンゾイントシレート化合物、鉄アレーン錯体、ハロゲン含有トリアジン化合物、アセトフェノン誘導体化合物、及び、シアノ基含有オキシムスルホネート化合物などが挙げられる。従来知られ又は従来から使用されている光酸発生剤は、いずれも、特に限定されることなく、本発明において適用することができる。c成分の光酸発生剤は、一種単独で用いてもよく、また二種以上を組合わせて用いてもよい。光酸発生剤の具体例としては、以下のものが挙げられる。最も、これらの化合物は極めて多数の適用可能な光酸発生剤の中の一例であり、当然それらに限定されるものではない。ジフェニルヨードニウムクロリド、ジフェニルヨードニウムトリフルオロメタンスルホネート、ジフェニルヨードニウムメシレート、ジフェニルヨードニウムトシレート、ジフェニルヨードニウムブロミド、ジフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロアンチモネート、ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロアルセネート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムメシレート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムトシレート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムトリフルオロメタンスルホネート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムクロリド、ビスp-クロロフェニルヨードニウムクロリド、ビスp-クロロフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、トリフェニルスルホニウムクロリド、トリフェニルスルホニウムブロミド、トリフェニルスルホニウムトリフルオロメタンスルホネート、トリp-メトキシフェニルスルホニウムテトラフルオロボレート、トリp-メトキシフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスホネート、トリp-エトキシフェニルスルホニウムテトラフルオロボレート、トリフェニルホスホニウムクロリド、トリフェニルホスホニウムブロミド、トリp-メトキシフェニルホスホニウムテトラフルオロボレート、トリp-メトキシフェニルホスホニウムヘキサフルオロホスホネート、トリp-エトキシフェニルホスホニウムテトラフルオロボレート、なかでも、オニウム塩化合物が有用であり、具体的には、フェニルジアゾニウムヘキサフルオロホスフェート、4-メトキシフェニルジアゾニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-メチルフェニルジアゾニウムヘキサフルオロホスフェート等のアリールジアゾニウム塩;ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロアンチモネート、ジ4-メチルフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート、ジ4-tert-ブチルフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート等のジアリールヨードニウム塩;トリフェニルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、トリス4-メトキシフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、ジフェニル-4-チオフェノキシフェニルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、ジフェニル-4-チオフェノキシフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4,4-ビスジフェニルスルホニオフェニルスルフィドビスヘキサフルオロアンチモネート、4,4-ビスジフェニルスルホニオフェニルスルフィドビスヘキサフルオロホスフェート、4,4-ビス[ジβ-ヒドロキシエトキシフェニルスルホニオ]フェニルスルフィドビスヘキサフルオロアンチモネート、4,4-ビス[ジβ-ヒドロキシエトキシフェニルスルホニオ]フェニルスルフィドビスヘキサフルオロホスフェート、4-[4-ベンゾイルフェニルチオ]フェニルジ4-フルオロフェニルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-[4-ベンゾイルフェニルチオ]フェニルジ4-フルオロフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート等のトリアリールスルホニウム塩などが挙げられる。上述のオニウム塩誘導体は、市販品として入手可能であり、例えば、CPI-100P、CPI-100A、CPI-200K、CPI-200S以上、サンアプロ株製、アデカオプトマーSP-150、SP-151、SP-170、SP-171以上、株ADEKA製、Irgacure261BASF社旧チバスペシャルティケミカルズ社製等を挙げることができる。前記c光酸発生剤は、前記b光カチオン重合性樹脂プレポリマーに対して0.05乃至30質量の量で、好ましくは0.1乃至20質量の量で、さらに好ましくは0.1乃至10質量の量で使用し得る。[その他添加物]また、本発明の光カチオン重合性樹脂組成物には、本発明の効果を損なわない限り、必要に応じて一般的に添加される添加剤、例えば、光増感剤、重合禁止剤、重合開始剤、レベリング剤、界面活性剤、密着性付与剤、可塑剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、貯蔵安定剤、帯電防止剤、無機充填剤、顔料、染料等を適宜配合してよい。また必要に応じて溶媒を混合してもよい。<硬化物>本発明の光カチオン重合性樹脂組成物は所定の型に充填した後、光重合硬化させることにより硬化物を得ることができる。好ましくは、光重合後にポストベークさせることにより、具体的にはホットプレート、オーブンなどを用いて加熱することにより重合を完結させることができる。なお、このようにして得られるバルク体成形品の厚さは、乾燥、硬化後において、通常0.02乃至10mm、好ましくは0.5乃至5mmである。本発明の光カチオン重合性樹脂組成物はまた、基材上にコーティングして光重合硬化させることにより、硬化膜や積層体などの硬化物成形品を形成することもできる。この場合の前記基材としては、例えば、プラスチックポリカーボネート、ポリメタクリレート、ポリスチレン、ポリエステル、ポリオレフィン、エポキシ、メラミン、トリアセチルセルロース、ABS、AS、ノルボルネン系樹脂等、金属、木材、紙、ガラス、スレート等を挙げることができる。これら基材の形状は板状、フィルム状又は3次元成形体でもよい。前記基材上へのコーティング方法は、キャストコート法、スピンコート法、ブレードコート法、ディップコート法、ロールコート法、バーコート法、ダイコート法、インクジェット法、印刷法凸版、凹版、平版、スクリーン印刷等等を適宜選択し得、中でも短時間で塗布できることから揮発性の高い溶液であっても利用でき、また、均一性の高い塗布を行うことができるという利点より、スピンコート法を用いることが望ましい。なお事前に孔径が0.2μm程度のフィルタなどを用いて光カチオン重合性樹脂組成物を濾過した後、コーティングに供することが好ましい。なおコーティングの際、必要に応じて該樹脂組成物に溶媒を添加してワニスの形態としてもよく、例えばアセトン、テトラヒドロフランTHF、トルエン、N,N-ジメチルホルムアミドDMF、シクロヘキサノン、プロピレングリコールモノメチルエーテルPGME、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPGMEA、プロピレングリコールモノエチルエーテル、乳酸エチル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ブチルセロソルブ、γ-ブチロラクトン等の溶媒を使用してワニスの形態とする。コーティング後、好ましくは続いてホットプレート又はオーブン等で予備乾燥した後、紫外線等の活性光線を照射して光硬化させる。活性光線としては、紫外線、電子線、X線等が挙げられる。紫外線照射に用いる光源としては、太陽光線、ケミカルランプ、低圧水銀灯、高圧水銀灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ等が使用できる。その後、ポストベークを行うことにより、具体的にはホットプレート、オーブンなどを用いて加熱することにより重合を完結させることができる。なお、コーティングによる膜の厚さは、乾燥、硬化後において、通常0.01乃至50μm、好ましくは0.05乃至20μmである。本発明の硬化物は、前述の通り、硬化物内部深部と比べて、硬化物表面界面に前記含フッ素高分岐ポリマーが多く存在した状態にある。このため、硬化物作製時に使用する混合成形機械等の各種機械や金型への離型性、フィルム等の他の樹脂成形品に対する剥離性等、さらには撥水撥油性、防汚性に優れた硬化物とすることができる。以下、実施例を挙げて、本発明をより具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。なお、実施例において、試料の調製及び物性の分析に用いた装置及び条件は、以下の通りである。1ゲル浸透クロマトグラフィーGPC装置:東ソー株製HLC-8220GPCカラム:ShodexKF-804L、KF-805Lカラム温度:40°C溶媒:テトラヒドロフラン検出器:RI21HNMRスペクトル及び13CNMRスペクトル装置:日本電子株製JNM-ECA700溶媒:CDCl3内部標準:テトラメチルシラン3イオンクロマトグラフィーフッ素定量分析装置:日本ダイオネクス株製ICS-1500溶媒:2.7mmolNa2CO30.3mmolNaHCO3/L水溶液検出器:電気伝導度4スピンコーター装置:ミカサ株製MS-A1005エリプソメトリー屈折率及び膜厚測定装置:J.A.Woollam社製EC-4006接触角測定装置:ASTProducts社製VCAOptima測定温度:20°C測定法:測定媒体を被測定表面へ滴下し10秒後の接触角を5回測定し、最大値と最小値を除いた3値の平均値を接触角値とした。7ガラス転移温度Tg測定装置:NETZSCH社製DSC204F1Phoenix登録商標測定条件:窒素雰囲気下昇温速度1:30°C/分25~200°C実施例1、3、4、5、比較例1昇温速度2:5°C/分25~160°C実施例2、比較例2昇温速度3:10°C/分0~150°C実施例18~2485重量減少時温度Td5測定装置:株リガク製TG8120測定条件:空気雰囲気下昇温速度:10°C/分25~500°C9UV照射装置装置:アイグラフィックス株製H02-L41強度:16mW/cm2365nm10ヘイズメーター濁度測定装置:日本電色工業株製NDH5000また、略記号は以下の意味を表す。DCP:トリシクロ[5.2.1.02,6]デカンジメタノールジメタクリレート[新中村化学工業株製DCP]EGDMA:エチレングリコールジメタクリレート[新中村化学工業株製1G]C6FA:2-パーフルオロヘキシルエチルアクリレート[ダイキン工業株製R-1620]3FEA:2,2,2-トリフルオロエチルアクリレート[大阪有機化学工業株製V-3F]OXMA:3-エチルオキセタン-3-イルメチルメタクリレート[宇部興産株製エタナコール]CYM:3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタクリレート[株ダイセル製サイクロマーM100]GMA:グリシジルメタクリレート[純正化学株製]STA:ステアリルアクリレート[大阪有機化学工業株製STA]ISTA:イソステアリルアクリレート[大阪有機化学工業株製ISTA]LA:ラウリルアクリレート[大阪有機化学工業株製LA]BA:ベヘニルアクリレート[新中村化学工業株製A-BH]DCHC:ジメチル1,1’-アゾビス1-シクロヘキサンカルボキシレート[和光純薬工業株製VE-073]MAIB:2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル[大塚化学株製MAIB]AMBN:2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル[和光純薬工業株製V-59]CEL2021P:3,4-エポキシシクロヘキシルメチル3’,4’-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート[株ダイセル製セロキサイド2021P]CEL3000:1,2:8,9-ジエポキシリモネン[株ダイセル製セロキサイド3000]GT401:エポキシ化ブタンテトラカルボン酸テトラキス3-シクロヘキセニルメチル修飾ε-カプロラクトン[株ダイセル製エポリードGT401]CPI-100P:ジフェニル4-フェニルチオフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスフェートVサンアプロ株製CPI-100PMIBK:メチルイソブチルケトンPGME:プロピレングリコールモノメチルエーテルDO:1,4-ジオキサン[実施例1]高分岐ポリマー1の合成300mLの反応フラスコに、MIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の200mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、C6FA4.2g10mmol、OXMA1.8g10mmol、DCHC3.7g12mmol及びMIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、液温がおよそ35°Cになるまで加熱した。前述の300mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、OXMA及びDCHCが仕込まれた前記200mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を25分間かけて滴下した。滴下終了後、1時間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK45gを留去後、0°Cのメタノール465gに添加してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー17.5gを得た収率47。得られた目的物の1HNMR及び13CNMRスペクトルを図1及び図2に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは3,700、分散度:Mw重量平均分子量/Mn数平均分子量は2.1であった。[実施例2]高分岐ポリマー2の合成300mLの反応フラスコに、MIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の200mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、C6FA4.2g10mmol、CYM2.0g10mmol、DCHC3.7g12mmol及びMIBK74gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、液温がおよそ35°Cになるまで加熱した。前述の300mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、CYM及びDCHCが仕込まれた前記200mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を35分間かけて滴下した。滴下終了後、1時間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK61gを留去後、0°Cのメタノール470gに添加してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー29.9gを得た収率73。得られた目的物の1HNMR及び13CNMRスペクトルを図3及び図4に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは5,300、分散度:Mw/Mnは1.9であった。[実施例3]高分岐ポリマー3の合成300mLの反応フラスコに、MIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の200mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、C6FA4.2g10mmol、CYM2.0g10mmol、MAIB2.8g12mmol及びMIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷浴にて5°Cまで冷却を行った。前述の300mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、CYM及びMAIBが仕込まれた前記200mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を30分間かけて滴下した。滴下終了後、1時間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK58gを留去後、ヘキサン277gとエタノール44gの混合溶液に添加してポリマーを沈殿させ、上澄み液をデカンテーションした。残った沈殿物をMIBK7gを用い再溶解し、このポリマーのMIBK溶液をメタノール202gに添加してポリマーをスラリー状態で再沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー35.2gを得た収率41。得られた目的物の1HNMR及び13CNMRスペクトルを図5及び図6に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは4,700、分散度:Mw/Mnは1.6であった。[実施例4]高分岐ポリマー4の合成300mLの反応フラスコに、MIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の200mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、C6FA4.2g10mmol、CYM2.0g10mmol、AMBN2.5g12mmol及びMIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷浴にて7°Cまで冷却を行った。前述の300mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、CYM及びAMBNが仕込まれた前記200mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を30分間かけて滴下した。滴下終了後、1時間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK47gを留去後、メタノール379gに添加してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー44.8gを得た収率38。得られた目的物の1HNMR及び13CNMRスペクトルを図7及び図8に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは5,700、分散度:Mw/Mnは2.0であった。[実施例5]高分岐ポリマー5の合成200mLの反応フラスコに、MIBK40gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の100mLの反応フラスコに、EGDMA4.0g20mmol、C6FA4.2g10mmol、CYM2.0g10mmol、MAIB2.8g12mmol及びMIBK40gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷浴にて5°Cまで冷却を行った。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、EGDMA、C6FA、CYM及びMAIBが仕込まれた前記200mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を40分間かけて滴下した。滴下終了後、1時間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK33gを留去後、メタノール284gに添加してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー56.0gを得た収率59。得られた目的物の1HNMR及び13CNMRスペクトルを図9及び図10に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは6,700、分散度:Mw/Mnは2.0であった。[実施例18]高分岐ポリマー8の合成200mLの反応フラスコに、MIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の100mLの反応フラスコに、DCP6.8g20mmol、C6FA4.2g10mmol、CYM2.0g10mmol、STA3.3g10mmol、MAIB2.8g12mmol及びMIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、室温17°Cにて撹拌して各モノマーを溶解した。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、CYM、STA及びMAIBが仕込まれた前記100mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を45分間かけて滴下した。滴下終了後、70分間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK118gを留去後、0°Cのメタノール227gに滴下してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、透明ガラス状固体の目的物高分岐ポリマー811.6gを得た収率90。得られた目的物の13CNMRスペクトルを図15に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは5,000、分散度:Mw/Mnは1.7であった。[実施例19]高分岐ポリマー9の合成200mLの反応フラスコに、MIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の100mLの反応フラスコに、DCP6.8g20mmol、C6FA4.2g10mmol、CYM2.1g11mmol、ISTA3.3g10mmol、MAIB2.8g12mmol及びMIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷冷下5°Cにて撹拌して各モノマーを溶解した。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、CYM、ISTA及びMAIBが仕込まれた前記100mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を25分間かけて滴下した。滴下終了後、90分間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK116gを留去後、0°Cのメタノール203gに滴下してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色固体の目的物高分岐ポリマー97.6gを得た収率59。得られた目的物の13CNMRスペクトルを図16に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは6,700、分散度:Mw/Mnは2.2であった。[実施例20]高分岐ポリマー10の合成200mLの反応フラスコに、MIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の100mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、C6FA4.2g10mmol、CYM2.0g10mmol、LA2.4g10mmol、MAIB2.8g12mmol及びMIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷冷下7°Cにて撹拌して各モノマーを溶解した。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、CYM、LA及びMAIBが仕込まれた前記100mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を20分間かけて滴下した。滴下終了後、60分間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK112gを留去後、0°Cのメタノール203gに滴下してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉体の目的物高分岐ポリマー109.4gを得た収率73。得られた目的物の13CNMRスペクトルを図17に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは6,700、分散度:Mw/Mnは2.2であった。[実施例21]高分岐ポリマー11の合成200mLの反応フラスコに、MIBK67gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の100mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、C6FA4.4g11mmol、CYM2.0g10mmol、BA3.7g10mmol、MAIB2.8g12mmol、MIBK67g及びトルエン12gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、内温30°Cで加熱撹拌して各モノマーを溶解した。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、CYM、BA及びMAIBが仕込まれた前記100mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を30分間かけて滴下した。滴下終了後、70分間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBKとトルエンの混合溶液127gを留去後、0°Cのメタノール243gに滴下してポリマーを沈殿させ、上澄み液をデカンテーションにより取り除いた。得られた粘性固体20gに、トルエン11gを加え均一にした後、再度0°Cのメタノール111gに滴下してポリマーを沈殿させ、デカンテーションにより精製した。得られた粘稠物を乾燥して、乳白色粘稠物の目的物高分岐ポリマー1113gを定量的に得た。得られた目的物の13CNMRスペクトルを図18に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは6,800、分散度:Mw/Mnは1.8であった。[実施例22]高分岐ポリマー12の合成100mLの反応フラスコに、MIBK33gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の50mLの反応フラスコに、DCP3.4g10mmol、C6FA2.1g5mmol、OXMA0.9g5mmol、STA1.6g5mmol、MAIB1.4g6mmol及びMIBK34gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷冷下内温5°Cにて撹拌して各モノマーを溶解した。前述の100mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、C6FA、OXMA、STA及びMAIBが仕込まれた前記50mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を30分間かけて滴下した。滴下終了後、60分間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK63gを留去後、再度MIBKを6g加え、0°Cのメタノール157gに滴下してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー123.0gを得た収率47。得られた目的物の13CNMRスペクトルを図19に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは6,900、分散度:Mw/Mnは2.0であった。[実施例23]高分岐ポリマー13の合成200mLの反応フラスコに、MIBK-トルエン混合溶媒質量比1:134gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度105°C加熱した。別の100mLの反応フラスコに、DCP3.3g10mmol、C6FA2.2g6mmol、CYM1.1g6mmol、STA1.6g5mmol、DCHC1.5g5mmol及びMIBK-トルエン混合溶媒質量比1:136gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、室温内温22°Cにて撹拌して各モノマーを溶解した。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK-トルエン混合溶媒中に、DCP、C6FA、CYM、STA及びDCHCが仕込まれた前記100mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を25分間かけて滴下した。滴下終了後、60分間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK-トルエン混合溶媒61gを留去後、0°Cのメタノール101gに滴下してポリマーを沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー132.5gを得た収率36。得られた目的物の13CNMRスペクトルを図20に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mw7,700は、分散度:Mw/Mnは2.6であった。[実施例24]高分岐ポリマー14の合成200mLの反応フラスコに、MIBK68gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度116°C加熱した。別の100mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、3FEA0.3g2mmol、CYM2.1g11mmol、STA3.3g10mmol、MAIB2.8g12mmol及びMIBK68gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷冷下内温5°Cにて撹拌して各モノマーを溶解した。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるMIBK中に、DCP、3FEA、CYM、STA及びMAIBが仕込まれた前記100mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を40分間かけて滴下した。滴下終了後、60分間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてMIBK121gを留去後、0°Cのメタノール214gに滴下してポリマーを沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、透明ガラス状固体の目的物高分岐ポリマー142.9gを得た収率32。得られた目的物の13CNMRスペクトルを図21に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは5,500、分散度:Mw/Mnは2.1であった。[比較例1]高分岐ポリマー6の合成200mLの反応フラスコに、トルエン66gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度110°C加熱した。別の200mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、C6FA4.2g10mmol、DCHC3.7g12mmol及びトルエン66gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷浴にて0°Cまで冷却を行った。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるトルエン中に、DCP、C6FA及びDCHCが仕込まれた前記200mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を30分間かけて滴下した。滴下終了後、1時間熟成させた。次に、この反応液からロータリーエバポレーターを用いてトルエン55gを留去後、ヘキサン510gに添加してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー63.8gを得た収率27。得られた目的物の1HNMR及び13CNMRスペクトルを図11及び図12に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは7,200、分散度:Mw/Mnは2.9であった。[比較例2]高分岐ポリマー7の合成200mLの反応フラスコに、トルエン66gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み、内液が還流するまでおよそ温度110°C加熱した。別の100mLの反応フラスコに、DCP6.7g20mmol、C6FA5.4g12.5mmol、GMA1.4g10mmol、DCHC3.7g12mmol及びトルエン66gを仕込み、撹拌しながら5分間窒素を流し込み窒素置換を行い、氷浴にて0°Cまで冷却を行った。前述の200mL反応フラスコ中の還流してあるトルエン中に、DCP、C6FA、GMA及びDCHCが仕込まれた前記100mLの反応フラスコから、滴下ポンプを用いて、内容物を30分間かけて滴下した。滴下終了後、1時間熟成させた。次に、この反応液をヘキサン510gに添加してポリマーをスラリー状態で沈殿させた。このスラリーを減圧濾過し、真空乾燥して、白色粉末の目的物高分岐ポリマー76.4gを得た収率40。得られた目的物の1HNMR及び13CNMRスペクトルを図13及び図14に示す。また、目的物のGPCによるポリスチレン換算で測定される重量平均分子量Mwは8,000、分散度:Mw/Mnは1.9であった。実施例1乃至5、実施例18乃至24及び比較例1、2で得られた高分岐ポリマー1乃至14の、各モノマー及び開始剤の種類及びモノマーAに対する仕込量[mol]モノマーB、モノマーC、重合開始剤D、モノマーE、13CNMRスペクトルから算出したフッ素モノマーモノマーB導入量[mol]、並びにフッ素定量分析から算出したフッ素原子含有量[質量]を表1に示す。[各高分岐ポリマーの物性評価]実施例1乃至5、実施例18乃至24及び比較例1、2で得られた高分岐ポリマー1乃至14の各50mgを、表2に記載の溶媒950mgに溶解させフィルタろ過を行い、各高分岐ポリマー溶液を調製した。この高分岐ポリマー溶液をガラス基板上にスピンコーティングslope5秒間、次いで1,500rpm30秒間、さらにslope5秒間し、100°Cにて30分間の熱処理を行うことにより溶媒を蒸発させて、成膜した。得られた薄膜の波長633nmにおける屈折率、並びに水及びジヨードメタンの接触角の評価を行った。また接触角の結果から表面エネルギーを算出した。さらに、各高分岐ポリマー粉末のガラス転移温度Tg及び5重量減少温度Td5を測定した。得られた結果を表2に示す。[実施例6]オキセタン構造を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質実施例1で得られた高分岐ポリマー150mgを、CEL2021P5.0gに加え、およそ70°Cに加熱して溶解させた。この混合物を室温およそ25°Cまで冷却した後、CPI-100P300mgを添加しエポキシ樹脂組成物を作製した。得られたエポキシ樹脂組成物を、剥離コート処理したガラス基板上に置いた中央部を30mm四方に切り抜いた50mm四方×1mm厚のシリコーン製型枠中に流し込んだ。この型枠中の樹脂組成物に、露光量12.5J/cm2のUV光を照射し露光し、エポキシ樹脂硬化物を作製した。得られた硬化物の濁度haze値を測定し、以下の基準により透明性を評価した。また、得られた硬化物の水及びジヨードメタンの接触角を測定し撥液性を評価した。さらに該硬化物をアセトンに1分間浸漬し、エアーガンで乾燥させた後、再度水の接触角を測定し、撥液性の有機溶媒耐性を評価した。得られた結果を表3に示す。[透明性の評価基準]◎:haze値<1○:1≦haze値<10△:10≦haze値<50×:50≦haze値[実施例7乃至10、25乃至30]脂環式エポキシ基を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー1に替えて、実施例2乃至5及び実施例18乃至23で得られた高分岐ポリマー2乃至5及び高分岐ポリマー8乃至13をそれぞれ使用した以外は実施例6と同様に操作、評価した。結果を表3に併せて示す。[実施例11、12]脂環式エポキシ基を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー1に替えて、実施例3、5で得られた高分岐ポリマー3、5をそれぞれ使用し、さらに露光後に150°Cで10分間ポストべークを行った以外は実施例6と同様に操作、評価した。結果を表3に併せて示す。[比較例3]表面改質剤を添加しないエポキシ樹脂の表面特性高分岐ポリマー1を添加しない以外は実施例6と同様に操作、評価した。結果を表3に併せて示す。[比較例4]光カチオン重合性基を有さない高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー1に替えて、比較例1で得られた高分岐ポリマー6を使用した以外は実施例6と同様に操作、評価した。結果を表3に併せて示す。[比較例5]エポキシ基を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー1に替えて、比較例2で得られた高分岐ポリマー7を使用した以外は実施例6と同様に操作、評価した。結果を表3に併せて示す。[比較例6]表面改質剤を添加しないエポキシ樹脂の表面特性高分岐ポリマー1を添加せず、さらに露光後に150°Cで10分間ポストべークを行った以外は実施例6と同様に操作、評価した。結果を表3に併せて示す。[比較例7]光カチオン重合性基を有さない高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー1に替えて、比較例1で得られた高分岐ポリマー6を使用し、さらに露光後に150°Cで10分間ポストべークを行った以外は実施例6と同様に操作、評価した。結果を表3に併せて示す。[実施例13]オキセタン構造を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質実施例1で得られた高分岐ポリマー140mgを、CEL30002.0g及びGT4012.0gの混合物に加え、およそ70°Cに加熱して溶解させた。この混合物を室温およそ25°Cまで冷却した後、CPI-100P240mgを添加しエポキシ樹脂組成物を作製した。得られたエポキシ樹脂組成物を、ガラス基板上にスピンコーティング200rpm15秒間、次いでslope15秒間、2,000rpm60秒間、更にslope5秒間し塗布膜を得た。この塗膜全面に露光量6.2J/cm2のUV光を照射し露光した後、さらに120°Cのホットプレートで10分間ポストベークを行い、エポキシ樹脂硬化膜を作製した。得られた硬化膜の濁度haze値を測定し、以下の基準により透明性を評価した。また、得られた硬化膜の水の接触角を測定し撥液性を評価した。さらに該硬化膜をアセトンに1分間浸漬し、エアーガンで乾燥させた後、再度水の接触角を測定し、撥液性の有機溶媒耐性を評価した。得られた結果を表4に示す。[透明性の評価基準]◎:haze値<1○:1≦haze値<10△:10≦haze値<50×:50≦haze値[実施例14乃至17]脂環式エポキシ基を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー1に替えて、実施例2乃至5で得られた高分岐ポリマー2乃至5をそれぞれ使用した以外は実施例13と同様に操作、評価した。結果を表4に併せて示す。[比較例8]表面改質剤を添加しないエポキシ樹脂の表面特性高分岐ポリマー1を添加しない以外は実施例13と同様に操作、評価した。結果を表4に併せて示す。[比較例9]光カチオン重合性基を有さない高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー1に替えて、比較例1で得られた高分岐ポリマー6を使用した以外は実施例13と同様に操作、評価した。結果を表4に併せて示す。[比較例10]エポキシ基を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー1に替えて、比較例2で得られた高分岐ポリマー7を使用した以外は実施例13と同様に操作、評価した。結果を表4に併せて示す。[実施例31]オキセタン構造を有する高分岐ポリマーを添加したエポキシ樹脂硬化物の作製実施例1で得られた高分岐ポリマー140mgを、CEL30002.0g及びGT4012.0gの混合物に加え、およそ70°Cに加熱して溶解させた。この混合物を室温およそ25°Cまで冷却した後、CPI-100P240mgを添加しエポキシ樹脂組成物を作製した。得られたエポキシ樹脂組成物を、剥離コート処理したガラス基板上に置いた中央部を30mm四方に切り抜いた50mm四方×1mm厚のシリコーン製型枠中に流し込んだ。この型枠中の樹脂組成物に、露光量6.2J/cm2のUV光を照射し露光した後、さらに120°Cのホットプレートで10分間ポストベークを行い、エポキシ樹脂硬化物を作製した。得られた硬化物の濁度haze値を測定し、以下の基準により透明性を評価した。得られた結果を表5に示す。[透明性の評価基準]◎:haze値<1○:1≦haze値<5△:5≦haze値<10×:10≦haze値[実施例32乃至34]脂環式エポキシ基を有する高分岐ポリマーを添加したエポキシ樹脂硬化物の作製高分岐ポリマー1に替えて、実施例2乃至4で得られた高分岐ポリマー2乃至4をそれぞれ使用した以外は実施例31と同様に操作、評価した。結果を表5に併せて示す。[比較例11]表面改質剤を添加しないエポキシ樹脂硬化物の作製高分岐ポリマー1を添加しない以外は実施例31と同様に操作、評価した。結果を表5に併せて示す。[比較例12]光カチオン重合性基を有さない高分岐ポリマーを添加したエポキシ樹脂硬化物の作製高分岐ポリマー1に替えて、比較例1で得られた高分岐ポリマー6を使用した以外は実施例31と同様に操作、評価した。結果を表5に併せて示す。[比較例13]エポキシ基を有する高分岐ポリマーを添加したエポキシ樹脂硬化物の作製高分岐ポリマー1に替えて、比較例2で得られた高分岐ポリマー7を使用した以外は実施例31と同様に操作、評価した。結果を表5に併せて示す。[実施例35]脂環式エポキシ基を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質実施例2で得られた高分岐ポリマー230mgを、CEL2021P3.0gに加え、およそ70°Cに加熱して溶解させた。この混合物を室温およそ25°Cまで冷却した後、CPI-100P180mgを添加しエポキシ樹脂組成物Aを作製した。得られたエポキシ樹脂組成物を、離型剤オプツール商標DSX[ダイキン工業株製]処理したガラス基板上に置いた中央部を30mm四方に切り抜いた50mm四方×1mm厚のシリコーン製型枠中に流し込み、離型処理していない別のガラス基板を上方から被せた。この二枚のガラス基板で挟み込んだ型枠中の樹脂組成物に、露光量12J/cm2のUV光を照射し露光し、エポキシ樹脂硬化物を作製した。硬化後、離型剤処理したガラス基板及び型枠を外し、表面改質されたエポキシ樹脂硬化物を得た。この硬化物表面に、別途調整したエポキシ樹脂組成物BCEL2021P100質量部CPI-100P6質量部一滴を滴下し、離型処理していない別のガラス基板を上方から被せた。この二枚のガラス基板で挟み込んだ硬化物に、露光量12J/cm2のUV光を照射し露光し、表面改質されたエポキシ樹脂硬化物とエポキシ樹脂組成物Bの硬化物とを介して接着した二枚のガラス基板を得た。得られた接着したガラス基板を手で引き剥がし、以下の基準により表面改質されたエポキシ樹脂硬化物の離型性を評価した。また、エポキシ樹脂同士表面改質されたエポキシ樹脂硬化物とエポキシ樹脂組成物Bの硬化物が剥がれたものについては、続けて、同様の操作、評価をして、その耐久性を確認した。得られた結果を表6に示す。[離型性の評価基準]◎:ほとんど力を加えなくてもエポキシ樹脂同士が剥がれる○:力を加えるとエポキシ樹脂同士が剥がれる×:エポキシ樹脂同士が剥がれない[実施例36乃至39]脂環式エポキシ基を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー2に替えて、実施例3、18、19及び21で得られた高分岐ポリマー3、8、9及び11をそれぞれ使用した以外は実施例35と同様に操作、評価した。結果を表6に併せて示す。[比較例14]表面改質剤を添加しないエポキシ樹脂の表面特性高分岐ポリマー2を添加しない以外は実施例35と同様に操作、評価した。結果を表6に併せて示す。[比較例15]エポキシ基を有する高分岐ポリマーによるエポキシ樹脂の表面改質高分岐ポリマー2に替えて、比較例2で得られた高分岐ポリマー7を使用した以外は実施例35と同様に操作、評価した。結果を表6に併せて示す。このように、本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、接触角が高く、水及びジヨードメタンの撥液性に優れるものであった。そして該ポリマーをエポキシ樹脂等の光カチオン重合性樹脂に少量混合し、硬化物を為した際において、該硬化物は透明性に優れ、またその表面を撥液性に優れたものとすることができ、しかも、アセトン浸漬後もその撥液性を高く保つことができるとする結果が得られた。特に硬化後にポストベークすることにより、アセトン浸漬後の撥液性をより高く保つことができた。以上より、本発明の含フッ素高分岐ポリマーは、エポキシ樹脂等の光カチオン重合性樹脂の表面を簡便に改質できる表面改質剤として非常に有用であることが確認された。"