前端に切断部2を有するとともに後端に柄部3を有する上下一対の鋏片4a4bと、鋏片4a4bの前後方向の中央部に設けられて、X字状に組まれた鋏片4a4bどうしを交差揺動可能に支持する回転中心軸5と、各鋏片4a4bの柄部3に装着されて、操作者の指先を掛けるための指掛孔6a6bを有する左右一対の操作部7a7bとを備え、指掛孔6a6bに掛けた指先により、両操作部7a7bの対向内面10a10bが離れる開姿勢と、両操作部7a7bの対向内面10a10bが近接する閉姿勢との間で、回転中心軸5まわりに両操作部7a7bを開閉操作することにより、切断部2を開閉操作することができる鋏において、左右一方の操作部7aの上端、および他方の操作部7bの下端には、これら上端および下端から左右内方向に片持ち状に張り出し形成されて、両操作部7a7bを閉姿勢としたときに、相対する操作部7b7aの上端面16b或いは下端面16aに重なって、上下の方向から対向内面10a10b側への指先の進入を防ぐための指詰防止ガード20a20bが形成されていることを特徴とする鋏。閉姿勢において指詰防止ガード20a20bに対向する操作部7b7aの上端面16bおよび下端面16aが平坦面とされている、請求項1記載の鋏。指詰防止ガード20a20bの操作部7a7bからの基端部に、滑り止め用の凹凸部25が形成されている、請求項1記載の鋏。両操作部7a7bの一方、或いは両方の対向内面10a10bには、閉姿勢における両操作部7a7bの近接限界を規制するための突部21a21bが形成されており、突部21a21bどうしが接触すること、或いは突部21a21bの突端が対向内面に接触することで、閉姿勢において両操作部7a7bの間には対向空隙23が形成されるようになっており、両操作部7a7bを閉姿勢としたとき、指詰防止ガード20a20bにより上下方向から対向間隙23への指先の進入を防止することができるようになっている、請求項1乃至3のいずれかに記載の鋏。上記のように、両操作部の閉じ操作限界を規制するための突起により、両操作部が線又は面で当接されないようにする鋏では、突起が操作部に当接することで両操作部の間に空隙が形成され、かかる空隙の存在により指先等が両操作部の間に挟まれることを効果的に防止できるものの、突起と操作部の対向内面との間に指先等が挟まれるおそれが残り、根本的に指詰を防止することは不可能であると言わざるを得ない。かかる不都合は、特に大きな力で切断作業が行なわれる作業工具としての鋏、具体的には、金属板、樹脂板、ロープ或いはケーブルなどの切断に使用される鋏において顕著となる。すなわち、金属板等を切断するためには大きな閉操作力が必要とされるため、操作者は操作部の指掛孔に深く指先を進入させた状態で操作部を閉操作する。このため、指掛孔を通った指先が操作部どうしの対向内面に至りやすく、指先が突起に掛かっていると、突起と操作部の対向内面との間で指先が挟まれる。本発明は、以上のような従来の鋏の抱える問題を解決するためになされたものであり、閉操作時における指詰をより確実に防止することができる、安全性に優れた鋏を提供することを目的とする。本発明は、図1に示すように、前端に切断部2を有するとともに後端に柄部3を有する上下一対の鋏片4a4bと、鋏片4a4bの前後方向の中央部に設けられて、X字状に組まれた鋏片4a4bどうしを交差揺動可能に支持する回転中心軸5と、各鋏片4a4bの柄部3に装着されて、操作者の指先を掛けるための指掛孔6a6bを有する左右一対の操作部7a7bとを備え、指掛孔6a6bに掛けた指先により、両操作部7a7bの対向内面10a10bが離れる開姿勢と、両操作部7a7bの対向内面10a10bが近接する閉姿勢との間で、回転中心軸5まわりに両操作部7a7bを開閉操作することにより、切断部2を開閉操作することができる鋏を対象とする。そして、左右一方の操作部7aの上端、および他方の操作部7bの下端には、これら上端および下端から左右内方向に片持ち状に張り出し形成されて、両操作部7a7bを閉姿勢としたときに、相対する操作部7b7aの上端面16b或いは下端面16aに重なって、上下の方向から対向内面10a10b側への指先の進入を防ぐための指詰防止ガード20a20bが形成されていることを特徴とする。図4に示すように、閉姿勢において指詰防止ガード20a20bに対向する操作部7b7aの上端面16bおよび下端面16aが平坦面とされている形態を採ることが好ましい。図1等に示すように、指詰防止ガード20a20bの操作部7a7bからの基端部に、滑り止め用の凹凸部25が形成されている形態を採ることが好ましい。両操作部7a7bの一方、或いは両方の対向内面10a10bには、閉姿勢における両操作部7a7bの近接限界を規制するための突部21a21bが形成されており、突部21a21bどうしが接触すること、或いは突部21a21bの突端が対向内面に接触することで、閉姿勢において両操作部7a7bの間には対向空隙23が形成されるようになっており、両操作部7a7bを閉姿勢としたとき、指詰防止ガード20a20bにより上下方向から対向間隙23への指先の進入を防止することができるように構成することができる。本発明に係る鋏においては、左右の両操作部7a7bに、上下の方向から対向内面10a10b側への指先の進入を防ぐための指詰防止ガード20a20bを形成した。より詳しくは、左右一方の操作部7aの上端、および他方の操作部7bの下端に、これら上端および下端から左右内方向に片持ち状に張り出し形成されて、両操作部7a7bを閉姿勢としたときに、相対する操作部7b7aの上端面16b或いは下端面16aに重なって、上下の方向から対向内面10a10b側への指先の進入を防ぐための指詰防止ガード20a20bを形成した。当該構成によれば、指掛孔6a6bに掛けた指先を、指詰防止ガード20a20bに沿わせることができる。すなわち、図8に示すように、この種の鋏を操作するときには、通常は中指33と薬指34とが一方の操作部7aの指掛孔6aに挿入され、親指31が他方の操作部7bの指掛孔6bに挿入されるが、本発明のように操作部7a7bに指詰防止ガード20a20bを設けてあると、これら中指33および薬指34の第1関節における屈曲角度を指詰防止ガード20a20bで規制して、中指33および薬指34の指先を指詰防止ガード20a20bの上下の外表面に沿わせることができる。これにて、指掛孔6a6b内に深く挿入された中指33および薬指34の指先が、第1関節で略直角状に折り曲げられて対向内面10a10bに至ることを防ぐことができるので、操作部7a7bを閉姿勢としたときに、これら中指33および薬指34の指先が操作部7a7bの対向内面10a10bの間に挟まれて指詰が生じることを確実に防ぐことができる。尤も、上記の中指33等は、指掛孔6a等に挿入される指の一例であって、操作者の指の長さや大きさにより、指掛孔6aに挿入される指は異なるものとなる。また、両操作部7a7bに指詰防止ガード20a20bが形成されていると、いずれの操作部7a7bの指掛孔6a6bに中指33および薬指34が挿入された場合にも、指詰が生じることを防ぐことができ、使い勝手に優れた鋏1を得ることができる。なお、図1等の本実施形態に示す鋏1は、右利き用の鋏であって、左利き用の鋏の場合には、指詰防止ガード20a20bの配設位置は上下反転される。閉姿勢において指詰防止ガード20a20bに対向する操作部7b7aの上端面16bおよび下端面16aは平坦面とすることが好ましい。これは、例えば操作部7a7bの上端面16b或いは下端面16aに、指詰防止ガード20b20aを受け入れるための凹部が陥没状に形成されていると、当該凹部を区画する側面と指詰防止ガード20a20bの間に指先が挟まれるおそれがあることによる。これに対して、本発明のように、閉姿勢において指詰防止ガード20a20bに対向する操作部7b7aの上端面16bおよび下端面16aが平坦面とされていると、上記のような凹部を区画する側面と指詰防止ガード20a20bとの間に指先が挟まれる不具合は生じず、より確実に指詰を防ぐことができる。指詰防止ガード20a20bの操作部7a7bからの基端部に、滑り止め用の凹凸部25が形成されていると、これら凹凸部25に中指33等の指先をあてがうことにより、指掛孔6a6bに挿入された中指33等の状態をさらに確実に保持することができる。従って、中指33等が不用意に滑り移動して、指先が対向内面10a10bに至ることを防ぐことができ、対向内面10a10b或いは突部21a21bの間に指先が挟まれることを防ぐことができる。両操作部7a7bの一方、或いは両方の対向内面10a10bには、閉姿勢における両操作部7a7bの近接限界を規制するための突部21a21bが形成されており、突部21a21bどうしが接触すること、或いは突部21a21bの突端が対向内面10a10bに接触することで、閉姿勢において両操作部7a7bの間には対向空隙23が形成されるようになっており、両操作部7a7bを閉姿勢としたとき、指詰防止ガード20a20bにより上下方向から対向間隙23への指先の進入を防止することができるようにすることが好ましい。これによれば、不用意に指詰防止ガード20a20bを超えて指先が対向内面10a10b側に進入した場合にも、両対向内面10a10bの間に形成された対向間隙23の存在により、対向内面10a10bの間に指先が挟まれることを防ぐことができるので、より確実に指詰が生じることを防ぐことができる。実施形態図1ないし図10に、本発明に係る鋏を、紙のみならず、金属板、樹脂板、ロープ或いはケーブルなどの各種ワークの切断にも供される作業工具としての鋏に適用した実施形態を示す。なお、本実施形態における前後、左右、上下とは、図1、図2、図5および図6に示す交差矢印と、各矢印の近傍に表記した前後、左右、上下の表示に従う。図1および図3に示すように、鋏1は、前端に切断部2を有するとともに後端に柄部3を有する上下一対の鋏片4b4aと、鋏片4b4aの前後方向の中央部に設けられて、X字状に組まれた鋏片4b4aどうしを交差揺動可能に支持する回転中心軸5と、各鋏片4b4aの柄部3に装着されて、操作者の指先図8~10参照を掛けるための指掛孔6a6bを有する左右一対の操作部7a7bとで構成される。図1に示すように、上方に位置する鋏片4bの柄部3に右方の操作部7bが装着され、下方に位置する鋏片4aの柄部3に左方の操作部7aが装着されている。操作部7a7bは、樹脂製のブロック体であり、両指掛孔6a6bに掛けた指先により、両操作部7a7bの対向内面10a10bどうしが離れる開姿勢図3参照と、両操作部7a7bの対向内面10a10bどうしが近接する閉姿勢図1参照との間で、回転中心軸5まわりに両操作部7a7bを開閉操作自在に構成されている。そして、図3に示すように、両操作部7a7bを開姿勢とすることで切断部22を開操作することができ、また、図1に示すように両操作部7a7bを閉姿勢とすることで切断部22を閉操作して、ワークに対する切断作業を実行できる。図1において符号8は、両鋏片4a4bの切断部22に設けられた切断面を示す。上方側の鋏片4bの切断面8の後端部には、電力ケーブルの外皮膜等を切断するための切刃9が計三つ、凹み形成されている。左方の操作部7aは、柄部3が装着される装着穴11a図3および図4参照を有するベースブロック12aと、ベースブロック12aの前後端に連結された略半円弧状の外ブロック13aとからなり、これらベースブロック12aおよび外ブロック13aを一体に成形してなる、平面視でリング状に形成された樹脂成形品である。右方の操作部7bは、左方の操作部7aと対称形に形成されており、柄部3が装着される装着穴11bを有するベースブロック12bと、ベースブロック12bの前後端に連結された略半円弧状の外ブロック13bとからなり、これらベースブロック12bおよび外ブロック13bを一体に成形してなる、平面視でリング状の樹脂成形品である。左右の操作部7a7bの中央部には、これらベースブロック12a12bと外ブロック13a13bとで内周縁が区画された指掛孔6a6bが、前後方向に長い略楕円形状に形成されている。図4に示すように、左方の操作部7aのベースブロック12aは、上方の端面15aと、下方の端面16aと、右方に位置する対向内面10aと、左方に位置する左側面17aとを備える断面多角形状に形成されており、その上端には左右内方向に向かって指詰防止ガード20aが片持ち状に張り出し形成されている。かかる左方の操作部7aと対称形に形成される右方の操作部7bのベースブロック12bも同様の形状であり、下方の端面15bと、上方の端面16bと、左方に位置する対向内面10bと、右方に位置する右側面17bとを備える断面多角形状に形成されており、その下端には左右内方向に向かって指詰防止ガード20bが片持ち状に張り出し形成されている。図4に示すように、操作部7aの左側面17aは、上端面15aに連続して左下方に傾斜する第1傾斜面171aと、第1傾斜面171aに連続して該第1傾斜面171aよりも急峻な傾斜角度で左下方に傾斜する第2傾斜面172aと、第2傾斜面172aに連続して右下方に傾斜する第3傾斜面173aとで構成されている。同様に、操作部7bの右側面17bは、下端面15bから連続して右上方に傾斜する第1傾斜面171bと、第1傾斜面171bに連続して該第1傾斜面171bよりも急峻な傾斜角度で右上方に傾斜する第2傾斜面172bと、第2傾斜面172bに連続して左上方に傾斜する第3傾斜面173bとで構成されている。図4および図5に示すように、各操作部7a7bのベースブロック12a12bの対向内面10a10bは、上下方向に伸びる鉛直面で形成されており、両対向内面10a10bの前後方向の中央部には、閉姿勢における両操作部7a7bの近接限界を規定するための突部21a21bが形成されている。以上より、図5に示すように、両突部21a21bの突端面どうしが接触する閉姿勢において、両操作部7a7bの対向内面10a10bの間には突部21a21bの形成箇所を除いて対向間隙23が形成されるようになっている。先の指詰防止ガード20a20bは、対向間隙23に指先が進入し、対向壁面10a10bの間に指先が挟まれることを防ぐ目的で設けられる。上述のように、左方の操作部7aに設けられた指詰防止ガード20aは、ベースブロック12aの上端から左右内方向に向かって片持ち状に張り出し形成されており、閉姿勢において、右方の操作部7bのベースブロック12bの上端面16bと上下方向に所定の間隔距離を置いて重なり、上方から対向間隙23への指先の進入を防ぐ図4参照。同様に、右方の操作部7bに設けられた指詰防止ガード20bは、ベースブロック12bの下端から左右内方向に向かって片持ち状に張り出し形成されており、閉姿勢において、左方向の操作部7aのベースブロック12aの下端面16aと上下方向に所定の間隔距離を置いて重なり、下方から対向間隙23への指先の進入を防ぐ。指詰防止ガード20aの上面は上端面15aと面一状に形成され、指詰防止ガード20bの下面は下端面15bと面一状に形成されている。より詳しくは、図8に示すように、通常、操作者が本実施形態に係る鋏1を使用する場合には、中指33と薬指34とを左方の操作部7aの指掛孔6aに挿入し、親指31を右方の操作部7bの指掛孔6bに挿入する。人差し指32と小指35とは、操作部7aの外ブロックaの外周縁に沿わせる。そして、これら中指33および薬指34に対して親指31を近付け、或いは遠ざかる方向に操作することで、操作部7a7bを閉姿勢および開姿勢の間で操作して、鋏片4a4bを開閉操作することができる。従って、指掛孔6aに挿入された中指33と薬指34とが第1関節で大きく曲げられて、対向内面10a図3参照に至った場合には、操作部7a7bを閉姿勢としたときに、対向内面10a10bの間、或いは突部21a21bの間に中指33および/又は薬指34の指先が挟まれて指詰めを生じるおそれがある。そこで、本実施形態に係る鋏1では、操作部7a7bのベースブロック12a12bに、左右内方向に向かって指詰防止ガード20a20bを張り出し形成して、中指33および薬指34の指先を指詰防止ガード20a20bの表面に沿わせることで、対向内面10a10b或いは突部21a21bの間に指先が挟まれることを防いでいる。換言すれば、中指33および/又は薬指34の指先が第1関節から大きく折り曲げられて、それらの指先が対向内面10a10bに至ることを指詰防止ガード20a20bにより防いで、対向内面10a10b或いは突部21a21bの間に指先が挟まれることを防いでいる。なお、第1指である親指31では、関節数が中指33等の他の指に比べて少ないため、親指31が対向内面10a10bに至ることは稀であり、親指31が対向内面10a10bの間等に挟まれるおそれは殆ど無いことを補足する。また、本実施形態に係る鋏1では、左右の指掛孔6a6bの外形形状は略同一形状とされており、図8に示すように、左方の指掛孔6aに中指33および薬指34を挿入して鋏1を使用する形態を採ることも、右方の指掛孔6bに中指33および薬指34を挿入して、鋏1を使用する形態を採ることも可能である。従って、本実施形態のように、左右の両操作部7a7bのいずれにも指詰防止ガード20a20bが設けられていると、上記いずれの使用態様を採った場合にも、確実に指詰を防止することができる。このことは、使用者が左右いずれの操作部7a7bの指掛孔6a6bに中指33および薬指34を挿入した場合にも指詰を防止することができることを意味し、左右勝手の違いを解消して利便性に優れた鋏1を提供することができる。これに対して、左右いずれかの操作部7a7bにのみ指詰防止ガード20a20bが設けられている形態では、操作者に中指33等が挿入されるべき指掛孔6a6bの選択を強いることとなり、鋏1の利便性の低下を招く。また、本実施形態に係る鋏1では、上記のように指詰防止ガード20a20bを設けたことに加えて、指詰を防止するための種々の工夫を凝らしている。具体的には、閉姿勢において指詰防止ガード20a20bに対向する上下の端面16a16bを平坦面としている。すなわち、左方の操作部7aの指詰防止ガード20aに対向する、右方の操作部7bのベースブロック12bの上端面16bを平坦面とし、加えて、右方の操作部7bの指詰防止ガード20bに対向する、左方の操作部7aのベースブロック12aの下端面16aを平坦面としている。このように、閉姿勢において指詰防止ガード20a20bに対向する上下端面16b16aを平坦面としていると、該平坦面である上下端面16b16aと指詰防止ガード20a20bの突端部との間に中指33等の指先が挟まれることを確実に防ぐことができる。すなわち、例えば、ベースブロック12a12bの薄肉化を図るために、ベースブロック12a12bの指詰防止ガード20a20bに対向する上下端面16b16aに、指詰防止ガード20a20bの受け入れる凹部を形成した場合には、かかる凹部の側面と指詰防止ガード20a20bの突端部との間に、中指33等の指先が挟まれるおそれが残る。これに対して、本実施形態のように、閉姿勢において指詰防止ガード20a20bに対向する上下端面16b16aを平坦面で形成してあると、かかる指詰防止ガード20a20bに対向する上下端面16b16aに中指33等の指先が載った場合にも、操作部7a7bの閉操作に伴って、指先は上下端面16b16aの表面を滑ることとなるため、該上下端面16b16aと指詰防止ガード20a20bの突端部との間に中指33等の指先が挟まれる不都合は生じず、指詰を確実に防止することができる。また、図4に示すように、本実施形態においては、指詰防止ガード20a20bの突端部の上下端面16a16bと対向するコーナー部201a201bを湾曲面としている。このように、指詰防止ガード20a20bの突端部の上下端面16a16bと対向するコーナー部201a201bを湾曲面としていると、指先が傷付くことをより確実に防ぐことができる。また、本実施形態においては、図1、図3および図8に示すように、中指33、薬指34および親指31といった指掛孔6a6bに挿入された指先の接触箇所に滑り止め用の凹凸部25を形成した。これによれば、これら凹凸部25に中指33等の指先をあてがうことにより、指掛孔6a6bに挿入された中指33等の状態をさらに確実に保持することができるので、中指33等が不用意に滑り移動して、指先が対向内面10a10bに至ることを防ぐことができ、対向内面10a10b或いは突部21a21bの間に指先が挟まれることを防ぐことができる。本実施形態においては、図4に示すように、第1傾斜面171a、第2傾斜面172aおよび第3傾斜面173aで構成される操作部7aの左側面17a、および第1傾斜面171b、第2傾斜面172bおよび第3傾斜面173bで構成される操作部7bの右側面17bに、前後方向に亘って複数本の凹部を列設することで凹凸部25を形成した。本実施形態に係る鋏は、図8に示す使用態様のほか、図9および図10に示すような使用態様を採ることができる。図9に示す使用態様では、親指31を右方の指掛孔6bに挿入せずに、親指31の右方の操作部7bの外ブロック13bの外周縁に掛けている点が、先の図8に示す使用態様と相違する。以上のような使用態様に対応するため、本実施形態においては、外ブロック13a13bの前方の親指31の接触箇所に滑り止め用の凹凸部26を形成している。このように、親指31を外ブロック13bの外周縁に掛けて、操作部7a7bに対して閉操作を行うと、図8に示す使用態様に比べて、中指33および薬指34と親指31との間隔を大きく取ることができるので、より大きな力で操作部7a7bに力を加えて閉操作切断操作を行うことができる。また、親指31の接触箇所に係る外ブロック13a13bに滑り止め用の凹凸部26を形成したので、当該使用態様を採った場合にも親指31が不用意に滑ることを効果的に防ぐことができる。図10に示す使用態様では、親指31を右方の操作部7bの指掛孔6bに挿入し、人差し指32から小指35の四本の指を操作部7aの外ブロック13aの外周縁に掛けている点が、先の図8に示す使用態様と相違する。以上のような使用態様に対応するため、本実施形態においては、外ブロック13aの後方の薬指34等の接触箇所に滑り止め用の凹凸部27を形成している。このように、人差し指32から小指35の四本の指を外ブロック13a13bの外周縁に掛けて、操作部7a7bに対して閉操作を行う場合にも、図9に示す使用態様の場合と同様に、図8に示す使用態様に比べて、中指33および薬指34等と親指31との間隔を大きく取ることができるので、より大きな力で操作部7a7bに力を加えて閉操作切断操作を行うことができる。また、薬指34等の接触箇所に滑り止め用の凹凸部27を形成したので、当該使用態様を採った場合にも薬指34等が不用意に滑ることを効果的に防ぐことができる。本発明に係る鋏の操作部7a7bの形状等は、先の実施形態に示したものに限られず、例えば、外ブロック13a13bの凹凸部2627等は無くてもよく、要は操作部7a7bに指詰防止ガード20a20bが形成されていればよい。上記実施形態においては、両操作部7a7bの対向内面10a10bに突部21a21bを形成したが、本発明はこれに限られず、一方の操作部7a7bの対向内面10a10bのみに突部21a21bが形成されており、一方の突部21a21bの突端が対向内面10a10bに接触することで対向間隙23が形成される形態であってもよい。