調理器本体と、前記調理器本体に載置される調理鍋と、前記調理鍋を加熱する加熱手段と、感熱部を有する温度調節手段とを備える加熱調理器であって、前記調理鍋は、内部に内部を複数の室に区画する仕切りを有し、前記仕切りは、下方が外方に開口する内部空間を有することを特徴とする加熱調理器。前記仕切りは、曲線形状を有することを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器。前記加熱手段及び前記感熱部は、前記内部空間の下方に位置しないことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の加熱調理器。本願発明は、仕切り内に外方に開口する内部空間を形成することにより、調理中に、一方の室に新たな調理物や出汁等を追加したとしても、他方の室の調理物の調理に悪影響を及ぼし難い鍋を提供することを目的にするものである。上記目的を達成するため、本願発明は以下の構成を採用する。請求項1に係る発明では、調理器本体と、前記調理器本体に載置される調理鍋と、前記調理鍋を加熱する加熱手段と、感熱部を有する温度調節手段とを備える加熱調理器であって、前記調理鍋は、内部に内部を複数の室に区画する仕切りを有し、前記仕切りは、下方が外方に開口する内部空間を有する構成。請求項2に係る発明では、請求項1の構成に加え、前記仕切りは、曲線形状を有する構成。請求項3に係る発明では、請求項1、2の構成に加え、前記加熱手段及び前記感熱部は、前記内部空間の下方に位置しない構成。請求項1に係る発明では、調理鍋の内部に、内部を複数の室に区画する仕切りを設けるとともに、仕切り内に下方が外方に開口する内部空間を形成することにより、調理中に、一方の室に新たな調理物や出汁等を追加したとしても、他方の室の調理物の温度低下を低減することができる。別言すれば、各調理室同士の熱伝導を低減し、各調理室同士の熱伝導による悪影響を低減することができる。請求項2に係る発明では、仕切りを曲線形状にすることにより、感熱部の先端サーモエレメントを有する部分を仕切りの底部実際にはその部分に内部空間はない。に配置することができ、2室の温度管理を容易にすることができる。また、一方の室が空焚きになった場合、その空焚きを容易に検知することができ、それだけ利便性を高めることができる。請求項3に係る発明では、加熱手段及び感熱部を、内部空間の下方に位置しないようにすることにより、加熱手段からの熱伝達を良好にすることができるとともに、感熱部による検知を適正にすることができる。以下、添付の図面を参照して、本願発明の実施の形態について説明する。図1に本願発明の加熱調理器の一種であるグリル鍋の全体斜視図を示し、図2にその断面図を示し、図3に調理鍋を斜め上方から見た斜視図を示し、図4に調理鍋の底面図を示し、図5に仕切りの断面図を示す。以下においては加熱調理器の一種であるグリル鍋を用いて説明する。グリル鍋Hは、外郭を構成する調理器本体である本体ケース10と、遮熱板20と、遮熱板20の内側に配置される加熱手段としてのヒーター25と、該ヒーター25への通電を制御するための温度調節器30と、遮熱板20の上方に載置される調理鍋40等を有する。本体ケース10は、グリル鍋Hの外郭を構成する皿状で且つ平面視円形の樹脂成形部材であり、側壁11及び底壁12を有し、上方には遮熱板20が収納される上部開口13を有する。側壁11には、後記温度調節器30が装着されるための側部開口14が設けられ、更に側部開口14に直交し、且つ中心を通る直線と交差する両側壁11、11には、それぞれ調理鍋40の取手41が載置される凹嵌部15、15が径方向に対向する形態で設けられる。遮熱板20は、金属性の薄板をプレス加工により一体形成され、全体はほぼ皿状で且つ平面視円形の部材であり、熱の下方への放散を防止する。そして、遮熱板20内には、複数のヒーター保持具21が立設される。ヒーター保持具21は、例えば上部にU字状の切欠を有するL字状の平板部材であり、直角に折れ曲がった下端部を遮熱板20の底部にビス止めして取り付けられており、上部のU字状の切欠にはヒーター25が保持される。加熱手段であるヒーター25は、図4に示すように平面視略ハート状のシーズヒーターであり、金属パイプの中にコイル状の電熱線を通し、パイプと電熱線間の接触を防ぐためマグネシアなどの耐熱性の無機質絶縁粉末を詰め、金属パイプの両端を密封した構造からなるもので通常インコロイヒーターとも呼ばれるものである。シーズヒーターはこのような構造を有するため金属パイプは絶縁されておりたとえ金属パイプに触れたとしても感電することはない。温度調節手段である温度調節器30は、温度設定部31及び感熱部である感熱棒32を有するユニット化された一体部材である。温度設定部31は、温度調節レバー31a、表示器31b及びプラグ受け31c等を有する部分であり、感熱棒32は、調理鍋40の温度を検知する部分である。この温度調節器30が、本体ケース10の側部開口14に挿入されると、図2に示すように感熱棒32は、調理鍋40の底部に当接し、調理鍋40の温度を検知する。調理鍋40は、側壁部40a及び底壁部40bを有する皿状の金属製容器であり、表面にフッ素加工が施され、内部で煮物焼き物等の調理が行われる。そして、側壁部40aの上端部の径方向に対向する箇所には、同じ形状及び大きさの取手41、41が設けられ、調理鍋40の持ち運びを容易にするとともに、調理時には、本体ケース10の凹嵌部15、15に載置位置決めされる。凹嵌部15、15は、左右同じ形状及び大きさであり、調理鍋40の左右方向が逆になっても載置可能である。また、調理時には、図1で示すように、つまみ42aを有する蓋42で閉蓋される。調理鍋40の内部には、仕切り45が設けられる。この例では1つの仕切り45であり、2つの取手41、41を結ぶ線に直交する形態で調理鍋40内を2室に区画する。このような形態で仕切り45を配置することにより、各室での調理物の量が異なっても、調理鍋40の持ち運びが容易になる。なお、この仕切り45を複数配置し、調理鍋40内を複数の室に区画するようにしてもよい。この仕切り45は、底壁部40bから立設する形態で設けられ、左右の径方向の側壁部40a間を結ぶ長さで、且つその高さは側壁部40aの高さと同じかそれより若干低くされる。また、仕切り45は、平面視曲線状、例えば略S字状等であり、この例では、中央部のS字状部45aと、両端部近傍の直線状部45bとの組み合わせ形状である。仕切り45の平面視の形状は、S字状等のような中心に対し左右対象の形状であり、例えば中心に対し左右対象の形状であれば、どのような形状でもよい。仕切り45の両端部近傍が曲線部であると、両端部近傍の隙間が狭くなり調理物が箸で摘み難くなったり、更には手入れ時にブラシが入り難くなるというように手入れがし難くなるが、両端部近傍を直線状部45bにすることにより、そのような弊害がなくなる。仕切り45の断面形状は、図5に示すように縦に細長い三角形状或いはテーパー形状をなし、その内部には、下方に開口部46aを有する内部空間46が形成される。内部空間46の高さは、調理鍋40内で調理する際の平均的な汁等の量に合わせるとよい。この例では仕切り45の略半分程度の高さにしている。なお、この高さは強度が確保されればより高い方がよい。このように、仕切り45に内部空間46を設けることにより、例えば一方の室に汁等を追加しても、追加した室の温度低下が他方の室に伝わり難くなり、他方の室の調理に悪影響を及ぼす弊害が防止或いは低減される。調理鍋40の底部を図4に示す。図4に示すように、内部空間46は、一部の仕切り45に設けていない。即ち、ヒーター25は、上記したように、平面視略ハート状からなり、調理鍋40の底部に当接する形態で用いられる。そのため、全ての仕切り45に内部空間46が設けられていると、ヒーター25の一部が内部空間46の開口部46aを横切ることになる。するとその部分のヒーター25の熱が調理鍋40に伝わり難くなり、熱効率が低下する。また、調理鍋40内を2室に区画したとしても、用いる感熱棒32は1本であり、2室の温度を適正に制御するには、仕切り45近傍の箇所の温度を検知することになるが、全ての仕切り45に内部空間46が設けられていると、感熱棒32が内部空間46の開口部46aに位置することになる。すると感熱棒32での温度検知が適正に行われ難くなり、検知が適正に行われなくなる。そのような弊害をなくすため、調理鍋40の底部のヒーター25が横切る箇所、並びに感熱棒32の先端が位置する箇所の仕切り45には、内部空間46を設けない。このような構造にすることにより、ヒーター25の熱が調理鍋40に伝わり難くなる弊害、並びに感熱棒32での温度検知が適正に行われ難くなる弊害、例えば一方の室での空焚きが適正に検知できなくなる等の弊害が防止される。なお、図4に示すように、仕切り45に内部空間46を設けないヒーター25が横切る箇所、並びに感熱棒32の先端が位置する箇所は、中心に対し左右対象に設けられる。このように仕切り45に内部空間46を設けない箇所を中心に対し左右対象に設けることにより、調理鍋40を本体ケース10に載置する場合、180度反対に載置したとしてもヒーター25が横切る箇所、並びに感熱棒32の先端が位置する箇所には内部空間46を設けない開口部46aが位置しないようになる。即ち、調理鍋40を本体ケース10に載置する自由度が高まる。ところで、感熱棒32の先端は、調理鍋40の中心に向かって設けられるが、内部空間46がない仕切り45の下方部に感熱棒32の先端を設ける場合、仕切り45がS字形状のような曲線状であるとその配置が容易になり、2室の温度を適正に検知できるようになる。本願発明は、上記実施例の構成に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜設計変更可能である。