"電機子巻線を集中巻した固定子と、電磁鋼板を扇形状に分割成形し、周方向にずらし積みしながら、軸方向に積層し、複数枚で円環形状とし、全体を締め付けボルトで締め付けて一体構造として構成する外周ヨーク部と、塊状のスパイダ部である内周ヨーク部とからなる回転子と、を備えた永久磁石式回転電機において、前記締め付けボルトと、前記締め付けボルトを挿入する貫通穴と、前記外周ヨーク部と前記内周ヨーク部の回転方向のすべりを防止するキーと、前記キーを挿入するキー溝とを、永久磁石の真下に配置することを特徴とする永久磁石式回転電機。前記締め付けボルトと、前記締め付けボルトを挿入する貫通穴との間に比透磁率の小さい層を設けたことを特徴とする請求項1に記載の永久磁石式回転電機。前記電磁鋼板の外周部から前記内周ヨーク部に接する前記電磁鋼板の内周部までの磁路としての距離を、磁気飽和が顕著でない磁束密度となるように選択された最大磁束密度以下となるように決定することを特徴とする請求項1又は2に記載の永久磁石式回転電機。前記内周ヨーク部と接する、前記外周ヨーク部における、永久磁石の真下位置の、積層した電磁鋼板の一部を取り除くことを特徴とする請求項1,2又は3に記載の永久磁石式回転電機。風力発電用永久磁石式発電機に適用したことを特徴とする請求項1,2,3又は4に記載の永久磁石式回転電機。前記のように、大型の風力発電用永久磁石式発電機の場合では、回転子に発生する渦電流損失が無視できないという課題を解決する技術として、従来から回転子のヨークを例えば珪素鋼板のような電磁鋼板を積層する構造とすることにより、渦電流を低減する技術があった。しかしながら、回転子のヨークとして電磁鋼板を積層する構造にすると、塊状ソリッド状のヨークで構成する場合に比べてコスト高になるという問題があると共に、特許文献1に開示されているように、電磁鋼板を積層した場合に、積層した電磁鋼板をボルトで締付けて、一体とする必要があり、この締め付けボルトが鋼製等の強磁性体の場合、この締め付けボルトにも磁束が流れるために渦電流損失が発生してしまうという課題があった。特許文献1では、この課題を解決するために、絶縁ナットと絶縁スタッドにより、締め付けている。また、特許文献2では、締め付けボルトが通る積層した鉄心に設けられる貫通穴の形状として、積層鉄心を通る主磁束の方向と平行な寸法が積層鉄心を通る主磁束の方向と直交する方向の寸法より大きな形状としたことにより締め付けボルトの渦電流損失を低減する方法が開示されている。さらには、電磁鋼板を取り付ける塊状ソリッド状のスパイダ部分にも磁束が通るため、スパイダ部にも渦電流が発生してしまうという課題もあった。特許文献1にも開示されているように、大型の回転電機では、回転子や固定子の鉄心について電磁鋼板を積層して構成する場合、プレス装置により、薄い電磁鋼板を1枚の円環形状に打ち抜いて形成したり、積層することが困難となる。そこで、電磁鋼板を扇形状に分割成形したものを、複数枚で円環形状とし、周方向にずらし積みしながら、軸方向に積層し、鉄心全体を締め付けボルトで締め付けて一体構造として構成する。また、インナーロータ型の回転電機の回転子では、回転子のヨーク部が回転電機の回転軸の支持部を兼ねるので、大型の回転電機では、その部分を積層鋼板で構成することは接合や強度の点で実用上難しいという課題もある。このような場合、回転子の外周部として電磁鋼板を積層して構成し、内周部を塊状のスパイダ部として構成し、ヨーク部の渦電流損失を電磁鋼板を積層する構造で低減し、且つ機械的強度の必要な内周部分は、塊状のスパイダ部として構成する手法が用いられる。本発明は、電磁鋼板を積層したヨーク部と塊状スパイダ部からなる回転子鉄心に対して、積層した電磁鋼板をボルトで締付けるための締め付けボルトに発生する渦電流損失という第1の課題と、電磁鋼板を取り付ける塊状のスパイダ部分にも磁束が通るため、スパイダ部にも渦電流が発生してしまうという第2の課題との2つの渦電流損失課題を解決するためになされたもので、回転子の渦電流損失を低減することができる永久磁石式回転電機、特に風力発電用永久磁石式発電機を提供することを目的としている。また、電磁鋼板を積層したヨーク部と塊状スパイダ部からなる回転子鉄心では、電磁鋼板を積層したヨーク部と塊状スパイダ部との、回転時のずれを防止するために、塊状スパイダ部と接する電磁鋼板を積層したヨーク部側に、キー溝が形成され、このキー溝に差し込まれるキーは塊状スパイダ部に固定されている。この締め付けボルトと同様に、材質によってはキーにも渦電流損失が発生するので、締め付けボルトと同様に渦電流損失の低減が課題となる。上記課題を解決する本発明の請求項1に係る永久磁石式回転電機は、電機子巻線を集中巻した固定子と、電磁鋼板を扇形状に分割成形し、周方向にずらし積みしながら、軸方向に積層し、複数枚で円環形状とし、全体を締め付けボルトで締め付けて一体構造として構成する外周ヨーク部と、塊状のスパイダ部である内周ヨーク部とからなる回転子と、を備えた永久磁石式回転電機において、前記締め付けボルトと、前記締め付けボルトを挿入する貫通穴と、前記外周ヨーク部と前記内周ヨーク部の回転方向のすべりを防止するキーと、前記キーを挿入するキー溝とを、永久磁石の真下に配置することを特徴とする。上記課題を解決する本発明の請求項2に係る永久磁石式回転電機は、請求項1に記載の永久磁石式回転電機において、前記締め付けボルトと、前記締め付けボルトを挿入する貫通穴との間に比透磁率の小さい層を設けたことを特徴とする。上記課題を解決する本発明の請求項3に係る永久磁石式回転電機は、請求項1又は2に記載の永久磁石式回転電機において、前記電磁鋼板の外周部から前記内周ヨーク部に接する前記電磁鋼板の内周部までの磁路としての距離を、磁気飽和が顕著でない磁束密度となるように選択された最大磁束密度以下となるように決定することを特徴とする。上記課題を解決する本発明の請求項4に係る永久磁石式回転電機は、請求項1,2又は3に記載の永久磁石式回転電機において、前記内周ヨーク部と接する、前記外周ヨーク部における、永久磁石の真下位置の、積層した電磁鋼板の一部を取り除くことを特徴とする。上記課題を解決する本発明の請求項5に係る永久磁石式回転電機は、請求項1,2,3又は4に記載の永久磁石式回転電機において、風力発電用永久磁石式発電機に適用したことを特徴とする。請求項1に係る発明によれば、永久磁石の真下に配置したため、締め付けボルトおよびキーに流れる、磁束密度が小さくなり、磁束の影響を受けにくく、渦電流損失を低減することができる。請求項2に係る発明によれば、締め付けボルトと、締め付けボルトの挿入される貫通穴の間に比透磁率の小さい層を設けたので、締め付けボルトに流れる、磁束密度が小さくなるため、磁束の影響を受けにくく、渦電流損失を低減することができる。請求項3に係る発明によれば、電磁鋼板の外周部から電磁鋼板の内周部までの磁路としての距離を長くしで、電磁鋼板部分でのみ磁路を確保出来るような寸法としたので、内周ヨーク部での渦電流損失を低減することができる。請求項4に係る発明によれば、電磁鋼板を積層した外周ヨーク部において、磁束密度の最も小さい位置、すなわち磁路として利用されない位置である永久磁石の真下の位置の、塊状スパイダ部分と接している積層した電磁鋼板の一部を取り除くことにより、取り除いた部分の渦電流損失の発生を抑えることができる。請求項5に係る発明によれば、定格出力が1000kWを超えるような大型の風力発電用永久磁石式発電機での渦電流損失を低減し効率向上が見込まれる。締め付けボルトあるいは、キー溝のキーに発生する渦電流損失という課題と、塊状のスパイダ部分に発生する渦電流損失という2つの課題の解決手段について説明する。まず、第1の課題の締め付けボルトあるいは、キー溝のキーに発生する渦電流損失に対する解決手段としては、図1に示すように、電機子巻線1を集中巻した固定子鉄心2と、電磁鋼板を扇形状に分割成形し、周方向にずらし積みしながら、軸方向に積層し、複数枚で円環形状とし、全体を締め付けボルト3で締め付けて一体構造として構成する外周ヨーク部4と、塊状のスパイダ部である内周ヨーク部以下、塊状スパイダ部分という5とからなる回転子鉄心6と、外周ヨーク部4の外周面に一定間隔で配置された永久磁石7を備えた永久磁石式回転電機において、最も磁束の変化が少ない磁路として利用されない位置に締め付けボルト3および締め付けボルト3の挿入される貫通穴3aと、外周ヨーク部4と塊状スパイダ部分5の回転方向のすべりを防止するためのキー8およびキー8の挿入されるキー溝支持溝8aを配置するものである。これにより、渦電流の発生を低減でき、損失も低減できる。より具体的には、永久磁石7の真下の位置が最も磁路として使われないため、損失を低減できる。貫通穴3aは、積層された電磁鋼板に形成され、キー8は塊状スパイダ部分5の外周面に固定され、キー溝8aは、塊状スパイダ部分5に接する外周ヨーク部4の内周面に形成されている。ここで言う永久磁石の真下の位置とは、図1に示した様に、回転軸方向から透視した回転子に配置された永久磁石7の断面図において、回転軸を通る磁石断面の中心線上の、回転軸中心側の位置と、その近傍を意味する。また、第1の課題のもうひとつの解決手段は、締め付けボルト3に対しては、積層した電磁鋼板に形成された貫通穴3aと、締め付けボルト3との間に、比透磁率の小さい層を挟むことである。これによって、締め付けボルト3に渦電流が発生することを低減できる。次に第2の課題の塊状スパイダ部分5に発生する渦電流損失に対しては、第1の解決手段として、電磁鋼板を取り付ける塊状スパイダ部分5での磁束密度を低減するために、電磁鋼板部分、即ち、外周ヨーク部4での磁路の距離を大きくすることが有効となる。また、電磁鋼板部分での磁路の距離については電磁鋼板部の磁束密度として、B-H曲線において磁気飽和が顕著でない磁束密度となるように最大磁束密度を選択することにより、スパイダヘの磁束漏れを低減でき、その結果、渦電流損失を低減することができる。さらに、第2の解決手段としては、電磁鋼板を積層した外周ヨーク部4において、磁束密度の最も小さい位置、すなわち磁路として利用されない位置である永久磁石7の真下の位置の、塊状スパイダ部分5と接している積層した電磁鋼板の一部を取り除くことにより、取り除いた部分の渦電流損失の発生を防止できる。図2aに示すように、電磁鋼板を積層した外周ヨーク部4と塊状スパイダ部分5とからなる回転子の場合において、外周ヨーク部4は、永久磁石7の台金部を兼用するものであり、本発明の第1の課題と第2の課題に対する解決手段を適用した場合の、磁束線をシミュレーションにより計算した結果の一例を図2bに示す。締め付けボルト3は、磁束密度の最も低い位置に配置され、渦電流が流れにくく、永久磁石7の台金部として兼用される電磁鋼板を積層した外周ヨーク部4には、図2bに細線で示す通り、高い磁束密度の磁束があるが、塊状スパイダ部分5まではほとんど磁束が進入していないことがわかる。本実施例は、図3に示すように、電機子巻線1を集中巻した固定子鉄心2と、電磁鋼板を積層して全体を締め付けボルト3で締め付けた外周ヨーク部4と、塊状スパイダ部分5とからなる回転子鉄心6と、外周ヨーク部4の外周面に一定間隔で配置された永久磁石7を備えた永久磁石式回転電機において、締め付けボルト3及びその貫通穴3aの取り付け位置を、磁束密度の最も小さい位置、すなわち磁路として利用されない位置である永久磁石7の真下の位置に配置する。また、図3では省略したが、外周ヨーク部4と塊状スパイダ部分5の回転方向のすべりを防止するためのキーおよびキー溝の取付け位置も、締め付けボルトの取り付け位置と同様に、磁路として利用されない位置に配置することで、渦電流の発生を低減でき、損失も低減できる。ここで言う永久磁石の真下の位置とは、図3に示した様に、回転軸方向から透視した回転子に配置された永久磁石の断面図において、回転軸を通る磁石断面の中心線上の、回転軸中心側の位置と、その近傍を意味する。前述した通り、電磁鋼板を積層した場合に、積層した電磁鋼板をボルトで締付けて、一体とする必要があり、この締め付けボルトが鋼製等の強磁性体の場合、この締め付けボルトにも磁束が流れるため渦電流損失が発生してしまうという課題があった。そこで、図3に示すように、締め付けボルト3の取り付け位置を、磁束密度の最も小さい位置、すなわち磁路として利用されない位置である永久磁石の真下の位置に配置することにより、磁束の影響を受けにくくなるため、渦電流損失を低減することができる。これに反して、締め付けボルト3の取り付け位置を横にずらして、磁路となっている位置に配置すると、締め付けボルトにも磁束が流れより大きな渦電流損失が発生してしまう。また、キー溝およびキーの取付け位置も、締め付けボルトと同様とした。本実施例では、永久磁石の真下に配置したので、締め付けボルトおよびキーに流れる、磁束密度が小さくなるため、磁束の影響を受けにくく、渦電流損失を低減することができる。本実施例は、図4に示すように締め付けボルト3と、電磁鋼板に形成された貫通穴3aの間に比透磁率の小さいギャップ9を設けるものである。比透磁率の小さいギャップ9の材質としては、絶縁物等の非磁性体、または、金属材料ではアルミニウム等の常磁性体、または、銅等の反磁性体の、いずれかの材質で構成する。本実施例では、アルミニウムまたは、銅の管状のパイプでボルトを被覆して、電磁鋼板を締め付けた。また、ボルト自体を比透磁率の小さい材質により被覆したボルトを用いても、同様の効果が得られる。締め付けボルト3に流れる、磁束密度を小さくすれば、渦電流損失を低減することができる。したがって、締め付けボルト3に流れる、磁束密度を小さくするためには、磁路となっている積層した電磁鋼板と、締め付けボルトとの間に、絶縁物等の非磁性体、もしくは、比透磁率の小さい層を挟むことによって、締め付けボルト3に渦電流が発生することを低減できる。このような比透磁率の小さい物としては、真空もしくは空気の層が代表的であるが、金属材料ではアルミニウム等の常磁性体、または、銅等の反磁性体の、いずれかの材質においても、電磁鋼板と比較すれば、千分の一以下となることは、表1の比透磁率の表から明白である。なお、電磁鋼板は一般的には珪素鋼等の比透磁率の非常に大きい材料を用いる。本実施例では、締め付けボルト3と、電磁鋼板に形成された貫通穴3aの間に比透磁率の小さいギャップ9を設けたので、締め付けボルト3に流れる、磁束密度が小さくなるため、磁束の影響を受けにくく、渦電流損失を低減することができる。電磁鋼板を取り付ける塊状スパイダ部分5においても、磁束の変化があれば、渦電流が発生し、損失となる。そこで、渦電流損失を低減するためには、電磁鋼板を取り付ける塊状スパイダ部分5での磁束密度を低減するために、図5に示した様に、電磁鋼板外周部から塊状スパイダ部分5に接している電磁鋼板内周部までの磁路としての距離Lを大きくすることが有効となる。また、その距離については電磁鋼板部分でのみ磁路を確保出来るような寸法とする。図6は回転電機に一般的に用いられる無方向性の電磁鋼板のB-H曲線の一例を示したもので、図6のB-H曲線の例では、図中破線で示すように磁束密度が1.5Tテスラを超えると飽和が顕著になる。したがって、図6のB-H曲線の例では、最大磁束密度が1.5Tテスラ以下になるように磁路の距離Lをとる。ただし、B-H曲線は電磁鋼板の種類や材質によって異なるので、常に磁束密度が1.5T以下とするのではなく、B-H曲線において磁気飽和が顕著でない磁束密度となるように最大磁束密度を選択する。すなわち、本実施例では、使用する電磁鋼板の特性と回転電機の設計仕様から、当該電磁板のB-H曲線の磁気飽和が顕著でない磁束密度となるように最大磁束密度を選択し、その最大磁束密度以下となるように、磁路としての距離Lの長さを決定することにより、電磁鋼板部分でのみ磁路を確保してスパイダ部分への磁束漏れが少なくなる。塊状スパイダ部分5への磁束の流入が少なくなれば発生する渦電流損失を小さくすることが出来る。従って、塊状スパイダ部分5への磁束の流入を少なくするためには電磁鋼板部分で磁路を確保できるような磁路の距離が必要となる。磁路の距離については電磁鋼板の磁化B-H曲線において磁気飽和が顕著でない磁束密度となる距離とすることで、電磁鋼板部分でのみ磁路を確保して塊状スパイダ部分5への磁束漏れが少なくなり、塊状スパイダ部分5での磁束密度は低減されるため、渦電流損失を低減することが出来る。言い換えると、電磁鋼板部分の磁路に余裕を持たせることで、塊状スパイダ部分5の渦電流損失はほとんど発生しなくなり、塊状スパイダ部分5は自由な構造をとることが可能となる。本実施例では、電磁鋼板外周部から塊状スパイダ部分に接している電磁鋼板内周部までの磁路としての距離Lを大きくし、電磁鋼板部分でのみ磁路を確保出来るような寸法としたので、塊状スパイダ部分での渦電流損失を低減することができる。本実施例では、図7に示すように、電磁鋼板を積層した外周ヨーク部4において、磁束密度の最も小さい位置、すなわち磁路として利用されない位置である永久磁石の真下の位置の、塊状スパイダ部分5と接している積層した電磁鋼板の一部図中斜線を入れて示す10を取り除くことにより、取り除いた部分の渦電流損失の発生を防止できる。電磁鋼板を積層した外周ヨーク部4において、永久磁石7の真下にある、塊状スパイダ部分5と接している部分の一部10を図7に示したように取り除くことにより、取り除いた部分の渦電流損失の発生を防止できる。元々、磁路としては利用されない部分なので、渦電流損失低減の効果は大きくは無いが、取り除いた部分の渦電流損失の発生を防止できる。さらには副次的な効果として、電磁鋼板により構成された鉄心部分の重量の軽量化の効果と、電磁鋼板が取り除かれた部分が空気の通風路となることから、電磁鋼板および電磁鋼板と接触している塊状のスパイダ部分の冷却効果も向上する。本実施例では、電磁鋼板を積層したヨーク部分において、永久磁石の真下にある、塊状スパイダ部分と接している積層鋼板の一部を取り除くことにより、電磁鋼板部分での渦電流損失を低減することができる。"