物体側から順に、前記物体からの光束を収斂光束にする正の屈折力の第1レンズ群と、前記第1レンズ群よりも弱い屈折力の第2レンズ群と、第3レンズ群と、からなり、NAを前記物体側の開口数とし、d0を作動距離としたとき、以下の条件式3mm<NA×d0<8mmを満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項1に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記液浸顕微鏡対物レンズの倍率が35倍以下であり、前記第3レンズ群が負の屈折力を有し、d1を最も前記物体側のレンズ成分の肉厚としたとき、以下の条件式0.5<d0/d1<3を満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項2に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記最も物体側のレンズ成分が接合レンズであり、nd1を前記接合レンズの前記物体側のレンズの屈折率とし、nd2を前記接合レンズの像側のレンズの屈折率としとき、以下の条件式0.3<nd2-nd1<1を満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項2または請求項3に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記第1レンズ群が複数の正の単レンズを含むことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項2から請求項4のいずれか1項に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、少なくとも800nmから1000nmの波長で収差が補正されており、900nmの波長において波面収差が波長の5以内であることを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項3から請求項5のいずれか1項に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記接合レンズの接合面の曲率をR1とし、前記接合レンズの像側の曲率をR2とするとき、以下の条件式1.03<R1/R2<1.4を満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項3または請求項4に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記接合レンズの接合面の曲率をR1とし、前記液浸顕微鏡対物レンズの全長をLとするとき、以下の条件式-0.19<R1/L<-0.11を満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項2から請求項7のいずれか1項に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、光軸に沿って移動可能なレンズ群を有し、Wiを前記液浸顕微鏡対物レンズと当該液浸顕微鏡対物レンズの焦点位置の間にある媒質の各々の光軸方向の幅とし、niを前記媒質の各々の屈折率とし、ΣWiniを前記液浸顕微鏡対物レンズと当該液浸顕微鏡対物レンズの焦点位置の間の光路長とし、fを前記液浸顕微鏡対物レンズの焦点距離とし、Nを前記媒質の数とするとき、以下の条件式を満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項2から請求項8のいずれか1項に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、β1を前記第1レンズ群の倍率とするとき、以下の条件式-0.5<1/β1<0.1を満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項8または請求項9に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記第2レンズ群は、前記第1レンズ群と前記第3レンズ群の間で光軸に沿って移動する移動群であることを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項8から請求項10のいずれか1項に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、β2を前記第2レンズ群の倍率とするとき、以下の条件式0.2<|β2|<2を満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項8から請求項11のいずれか1項に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、fを前記液浸顕微鏡対物レンズの焦点距離とし、前記f2を前記第2レンズ群の焦点距離とするとき、以下の条件式-0.18<f/f2<0.1を満たすことを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。請求項8から請求項12のいずれか1項に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群が前記第1レンズ群に対して相対的に移動することを特徴とする液浸顕微鏡対物レンズ。しかしながら、特許文献1に開示される対物レンズ、特許文献2に開示される対物レンズのいずれも、上述した技術的な要求を十分に満たしているとは言い難い。特許文献1及び特許文献2で開示される対物レンズは、いずれも十分な作動距離を有していない。このため、比較的長い作動距離を有する特許文献1に開示される対物レンズでさえ、標本を観察する深さが制限されてしまう。以上のような実情を踏まえ、本発明では、標本の表面から深部まで明るく観察する、光学性能が良好な液浸顕微鏡対物レンズを提供することを課題とする。本発明の第1の態様は、物体側から順に、前記物体からの光束を収斂光束にする正の屈折力の第1レンズ群と、前記第1レンズ群よりも弱い屈折力の第2レンズ群と、第3レンズ群と、からなり、NAを前記物体側の開口数とし、d0を作動距離としたとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。3mm<NA×d0<8mm本発明の第2の態様は、第1の態様に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記液浸顕微鏡対物レンズの倍率が35倍以下であり、前記第3レンズ群が負の屈折力を有し、d1を最も前記物体側のレンズ成分の肉厚としたとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。0.5<d0/d1<3本発明の第3の態様は、第2の態様に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記最も物体側のレンズ成分が接合レンズであり、nd1を前記接合レンズの前記物体側のレンズの屈折率とし、nd2を前記接合レンズの像側のレンズの屈折率としとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。0.3<nd2-nd1<1本発明の第4の態様は、第2の態様または第3の態様に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記第1レンズ群が複数の正の単レンズを含む液浸顕微鏡対物レンズを提供する。本発明の第5の態様は、第2の態様から第4の態様のいずれか1つに記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、少なくとも800nmから1000nmの波長で収差が補正されており、900nmの波長において波面収差が波長の5以内である液浸顕微鏡対物レンズを提供する。本発明の第6の態様は、第3の態様から第5の態様のいずれか1つに記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記接合レンズの接合面の曲率をR1とし、前記接合レンズの像側の曲率をR2とするとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。1.03<R1/R2<1.4本発明の第7の態様は、第3の態様または第4の態様に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記接合レンズの接合面の曲率をR1とし、前記液浸顕微鏡対物レンズの全長をLとするとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。-0.19<R1/L<-0.11本発明の第8の態様は、第2の態様から第7の態様のいずれか1つに記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、光軸に沿って移動可能なレンズ群を有し、Wiを前記液浸顕微鏡対物レンズと当該液浸顕微鏡対物レンズの焦点位置の間にある媒質の各々の光軸方向の幅とし、niを前記媒質の各々の屈折率とし、ΣWiniを前記液浸顕微鏡対物レンズと当該液浸顕微鏡対物レンズの焦点位置の間の光路長とし、fを前記液浸顕微鏡対物レンズの焦点距離とし、Nを前記媒質の数とするとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。本発明の第9の態様は、第2の態様から第8の態様のいずれか1つに記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、β1を前記第1レンズ群の倍率とするとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。-0.5<1/β1<0.1本発明の第10の態様は、第8の態様または第9の態様に記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記第2レンズ群は、前記第1レンズ群と前記第3レンズ群の間で光軸に沿って移動する移動群である液浸顕微鏡対物レンズを提供する。本発明の第11の態様は、第8の態様から第10の態様のいずれか1つに記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、β2を前記第2レンズ群の倍率とするとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。0.2<|β2|<2本発明の第12の態様は、第8の態様から第11の態様のいずれか1つに記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、fを前記液浸顕微鏡対物レンズの焦点距離とし、前記f2を前記第2レンズ群の焦点距離とするとき、以下の条件式を満たす液浸顕微鏡対物レンズを提供する。-0.18<f/f2<0.1本発明の第13の態様は、第8の態様から第12の態様のいずれか1つに記載の液浸顕微鏡対物レンズにおいて、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群が前記第1レンズ群に対して相対的に移動する液浸顕微鏡対物レンズを提供する。本発明によれば、標本の表面から深部まで明るく観察する、光学性能が良好な液浸顕微鏡対物レンズを提供することができる。まず、本発明の各実施例に係る対物レンズに共通する構成について、図1を参照しながら、説明する。対物レンズは、浸液を介して標本を観察する液浸顕微鏡対物レンズであって、物体側から順に、物体からの光束を収斂光束にする正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、第1レンズ群G1よりも弱い屈折力を有する第2レンズ群G2と、第3のレンズ群G3と、を含んでいる。なお、対物レンズの最も物体側の面面番号s1と標本面SPの間は、高い開口数を実現するために不図示の浸液で満たされている。対物レンズは、以上のように構成された上で、さらに、以下の条件式1を満たすように構成されている。ただし、NAは対物レンズの物体側の開口数であり、d0は物体面標本面に合焦する場合における対物レンズの第1面から物体面までの距離である作動距離である。3mm<NA×d0<8mm1条件式1は、対物レンズの開口数と作動距離について規定した式である。条件式1を満たすことで、2光子励起を利用した蛍光観察法において、標本の深部を、十分な解像で、且つ、明るく高いコントラストで観察することができる。条件式1の下限値を下回ると、対物レンズの第1面から物体面までの距離を十分に確保できず、標本内部の観察が困難となる。または、開口数が不足するため、十分な解像が得られず、明るく高いコントラストの画像が得られない。一方、条件式1の上限値を上回ると、限られた全長に収まるように設計される対物レンズでは、十分な解像で明るく高いコントラストを実現するための収差の補正が困難となる。以上の構成及び条件を満たすことにより、標本を深くまで明るく観察する、光学性能が良好な液浸顕微鏡対物レンズを提供することができる。以下、より好ましい対物レンズの構成、及び、満たすことが望ましい条件について説明する。第1レンズ群G1は、図1に例示されるように、物体側に平面を向けた平凸レンズレンズL1と物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL2との接合レンズCL1と、少なくとも1枚の正の屈折力を有する単レンズレンズL3、レンズL4と、を含んでいてもよい。第1レンズ群G1には、単レンズが複数含まれることが望ましく、また、第1レンズ群の最も物体側に配置されるレンズ成分は、接合レンズであることが望ましい。第1レンズ群G1は、接合レンズCL1の像側に、正の屈折力を有する2枚の単レンズレンズL3、レンズL4と、接合レンズCL2と、を含んで構成されていることがより望ましい。特に接合レンズCL2は、全体として正の屈折力を有し、正レンズ、負レンズ、正レンズを接合した3枚接合レンズであることが望ましい。第2レンズ群G2は、図1に例示されるように、補正環によって移動させられる移動群であり、接合レンズCL3を含んでいてもよい。なお、第2レンズ群G2は、第3レンズ群G3の移動に連動して、第1レンズ群G1に対して移動するように構成されてもよい。第2レンズ群G2は、第1レンズ群G1に比べて弱い屈折力を有し、さらに、いくつかの実施例では、第3レンズ群G3よりも弱い屈折力を有しても良い。第2レンズ群G2は、例えば、図1に例示されるように、負レンズ、正レンズ、負レンズからなる、全体として負の屈折力を有する3枚接合レンズ接合レンズCL3を含んでいてもよい。第3レンズ群G3は、負の屈折力を有することが望ましく、図1に例示されるように、物体側から順に、最も像側の面が像側に向けた凹面面番号s20である前側レンズ群レンズL11、レンズL12、レンズL13と、最も物体側の面が物体側に向けた凹面面番号s21である後側レンズ群レンズL14、レンズL15と、を含んでいてもよい。また、第3レンズ群G3は、第1レンズ群G1に比べて弱い屈折力を有し、さらに、いくつかの実施例では、第2レンズ群G2よりも弱い屈折力を有しても良い。対物レンズは、倍率が35倍以下であることが望ましい。これにより、広い視野を確保することができるからである。例えば、多光子励起顕微鏡の場合、励起光は赤外光であり散乱の影響を受けにくいが、それによって放射される蛍光は可視光域や紫外光である。このため、検出対象である蛍光は標本によるレイリー散乱の影響を受けてしまう。このような場合であっても、対物レンズが広い視野を有することで、散乱した蛍光を無駄なく収集することができる。また、対物レンズは、光軸AXに沿って移動可能なレンズ群を有すること、つまり、補正環を有することが望ましい。例えば、標本の深部を観察する場合、標本自身の屈折率によって生じる収差が無視できなくなり、蛍光効率が悪化することがある。また、標本を観察する深さによって、対物レンズと焦点位置の間の媒質例えば、浸液、カバーガラス、標本などのバランスが変化し、この変化によっても収差が生じることがある。このような場合であっても、補正環を用いることで、それらを抑制することができる。より具体的には、対物レンズは、不図示の補正環を有していて、補正環が操作されることにより、図1に例示されるように、第2レンズ群G2が第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の間で光軸AXに沿って移動する移動群として構成されていてもよい。また、補正環が操作されることにより、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3が第1レンズ群G1に対して相対的に移動するように構成されてもよい。第2レンズ群が移動群である場合、対物レンズの第2レンズ群に含まれる接合レンズは、負レンズ、正レンズ、負レンズからなる、負の屈折力を有する3枚接合レンズであることが望ましい。球面収差の補正を行なう移動群では、移動による色収差の発生を調整するために、レンズ群を接合レンズとして構成することが望ましい。しかしながら、正レンズと負レンズからなる接合レンズ群では、適正な色収差と負の屈折率を両立することが難しい。移動群を正レンズと複数の負レンズとで構成されたレンズ群とすることで、適正な色収差と負の屈折率を両立することが可能となる。以上のように構成された対物レンズは、第1レンズ群G1が最も物体側に浸液の屈折率に近い屈折率を有する平凸レンズレンズL1を含むことで、浸液とレンズとの間で発生する収差を少なくして、高い開口数を可能としている。また、メニスカスレンズレンズL2によりペッツバール和PetzvalSumが補正されるため像面湾曲も抑制される。その結果、対物レンズは、広い視野を確保することができる。さらに、第1レンズ群G1に含まれる正の屈折力を有する単レンズレンズL3、レンズL4がメニスカスレンズレンズL2から射出される発散光を、高次の球面収差やコマ収差の発生を最小限に抑えながら光線高を抑えることで、対物レンズは、長い作動距離と高開口数を両立することが出来る。つまり、最も物体側に平凸レンズレンズL1とメニスカスレンズレンズL2からなる接合レンズCL1と、正の屈折力を有する単レンズレンズL3、レンズL4を用いることで、対物レンズは広い視野を高い開口数を両立しながら、長い作動距離を確保することが可能になっている。また、対物レンズは、第2レンズ群G2、または、第2レンズ群G2及び第3レンズ群G3が移動群として構成されることで、対物レンズから焦点位置FPまでの光路長が変化した場合であっても、適切に収差を補正することができる。具体的には、標本面SPに対して光軸方向に異なる距離に位置する観察面VPを観察する場合、即ち、標本の深さ方向の異なる位置を観察する場合であっても、良好に収差が補正することができる。また、対物レンズは、第3レンズ群G3が物体側から最も像側の面が像面に向けた凹面である前側レンズ群と最も物体側の面が物体側に向けた凹面である後側レンズ群を含むことで、主に軸外収差を補正しながら、第2レンズ群G2からの光を平行光に変換して射出することができる。従って、対物レンズは、無限遠補正型の対物レンズである。対物レンズは、条件式1に加えて、さらに、以下の条件式2から条件式9を満たすように構成されることが望ましい。ただし、d1は対物レンズの最も物体側のレンズ成分の肉厚である。nd1、nd2はそれぞれ、最も物体側のレンズ成分である接合レンズの物体側、像側のレンズの屈折率である。R1、R2はそれぞれ、最も物体側のレンズ成分である接合レンズの接合面の曲率、像側の面の曲率である。Lは対物レンズの全長である。Wiは対物レンズと対物レンズの焦点位置FPとの間にある媒質の各々の光軸方向の幅であり、niは媒質の各々の屈折率である。また、は対物レンズと対物レンズの焦点位置FPとの間の光路長を示し、Nは対物レンズと対物レンズの焦点位置FPとの間の媒質の数である。β1、β2はそれぞれ、第1レンズ群、第2レンズ群の倍率である。f、f2はそれぞれ、対物レンズ全体の焦点距離、第2レンズ群の焦点距離である。0.5<d0/d1<320.3<nd2-nd1<131.03<R1/R2<1.44-0.19<R1/L<-0.115-0.5<1/β1<-0.170.2<|β2|<28-0.18<f/f2<0.19条件式2は、作動距離と最も物体側の接合レンズ以降、先玉レンズと記す。の肉厚との関係を規定した式である。高開口数の対物レンズでは、作動距離が長くなることで光線高が高くなる。このため、高次収差と像面湾曲を良好に補正することが難しいが、条件式2を満たすことで、高次収差と像面湾曲を同時に良好に補正することができる。条件式2の下限値を下回る場合には、先玉レンズ以降の光線高が高くなり、高次収差を補正し切れなくなる。このため、高い開口数を得ることが困難となる。一方、条件式2の上限値を上回ると、先玉レンズの肉厚が不足するため、ペッツバール和が大きくなり、その結果、先玉レンズで発生した像面湾曲により像面の平坦性を確保することが困難となる。条件式3は、最も物体側の接合レンズ先玉レンズを構成するレンズの屈折率差を規定した式である。長作動距離の対物レンズでは、特に低倍率の対物レンズにおいて、軸外の収差を良好に補正するためには、先玉レンズの接合面の曲面が緩やかになるように設計する必要がある。条件式3を満たすことで、そのような緩やかな曲面でありながら、ペッツバール和を小さく抑えることができる。条件式3の下限値を下回る場合には、ペッツバール和を十分に補正できないため、コマ収差や像面湾曲の補正が困難となる。一方、条件式3の上限値を上回る場合には、先玉レンズを構成する像側のレンズに屈折率が高い硝材を用いることになる。屈折率の高い硝材は一般に自家蛍光が生じやすく短波長の透過率が低いため、この場合、良好な蛍光観察が困難となる。条件式4は、最も物体側の接合レンズ先玉レンズの接合面と最も像側の面との曲率の関係を規定した式である。条件式4を満たすことで、先玉レンズで生じる高次収差とペッツバール和とをバランス良く補正することができるため、先玉レンズ以降において、対物レンズ全体の高次収差とペッツバール和の補正が容易になる。条件式4の下限値を下回る場合には、先玉レンズの像側での光線高が高くなる。このため、先玉レンズよりも像側にあるレンズで、高次収差を良好に補正することが困難となる。一方、条件式4の上限値を上回る場合には、先玉レンズの像側での光線高が低くなりすぎる。このため、先玉レンズよりも像側にあるレンズで、ペッツバール和を十分に補正することが困難となる。条件式5は、最も物体側の接合レンズ先玉レンズの接合面の曲率と対物レンズの全長との関係を規定した式である。全長の長い対物レンズであれば、レンズ枚数を増やすことが可能であり、光線高を高くすることも比較的容易である。このため、先玉レンズでペッツバール和の補正を十分に行わない場合であっても、対物レンズ全体としてペッツバール和を良好に補正することができる。その一方で、顕微鏡対物レンズの全長は制約なく選択することができるものではなく、最適な全長はある程度の範囲内に定まっている。条件式5を満たすことで、顕微鏡対物レンズの最適な全長において、対物レンズ全体でペッツバール和を良好に補正することができる。条件式5の下限値を下回る場合には、全長に対して先玉レンズでのペッツバール和の補正が十分でないため、対物レンズ全体としてもペッツバール和を良好に補正することが困難となる。一方、条件式5の上限値を上回る場合には、先玉レンズでペッツバール和を十分に補正することができるが、先玉レンズ以降での光線高が高くなるため、他の収差を良好に補正することが困難となる。条件式6は、対物レンズが良好な光学性能を維持しながら、許容することができる対物レンズと焦点位置FPとの間の光路長の最大変化量を規定した式である。即ち、対物レンズが許容できる最も長い光路長と最も短い光路長の差を規定した式である。対物レンズで発生する収差量は、対物レンズと焦点位置FPの間の光路長によっても変化するが、条件式6を満たすことで、補正環により移動群第2レンズ群G2を移動させることで収差を適切に補正することができるため、良好な光学性能を維持することができる。条件式6の下限値を下回る場合には、許容できる光路長の変化が小さすぎるため、標本の深部の観察において、良好な観察性能を実現することが困難となる。なお、このような狭い許容範囲内の光路長差の変化であれば、補正環を有する従来の対物レンズでも補正することができる。一方、条件式6の上限値を上回ると、非常に大きな光路長差を良好に補正する必要があるため、補正環により移動群を移動させることによっては、適切な補正が困難となる。従って、十分な光学性能を実現することが難しい。図2A、図2B、及び図2Cは、液浸顕微鏡対物レンズとその焦点位置の間の光路長の一例を説明するための図である。以下、図2Aから図2Cを参照しながら、条件式6で規定される光路長差の算出方法について説明する。図2Aは、対物レンズOBの焦点位置FPが標本面SP上に位置する例、即ち、観察面VPが標本面SP上に位置する例を示している。図2Aでは、対物レンズOBと焦点位置FPの間にある媒質は、浸液IMのみである。従って、対物レンズOBと焦点位置FPの間の光路長は、浸液IMの光軸方向の幅W1と浸液IMの屈折率n1の積、即ち、W1n1として算出できる。図2Bは、対物レンズOBの焦点位置FPが標本面SPの内部に位置する例、即ち、観察面VPが標本面SP内部に位置する例を示している。図2Bでは、対物レンズOBと焦点位置FPの間にある媒質は、浸液IMと標本Sである。従って、対物レンズOBと焦点位置FPの間の光路長は、浸液IMの光軸方向の幅W1と浸液IMの屈折率n1の積と、焦点位置FPまでの標本Sの光軸方向の幅W2と標本Sの屈折率n2の積との和、即ち、W1n1W2n2として算出できる。図2Cは、対物レンズOBの焦点位置FPが標本面SPの内部に位置する他の例を示している。図2Cでは、対物レンズOBと焦点位置FPの間にある媒質は、浸液IMとカバーガラスCGと標本Sである。従って、対物レンズOBと焦点位置FPの間の光路長は、浸液IMの光軸方向の幅W1と浸液IMの屈折率n1の積と、カバーガラスCGの光軸方向の幅W2とカバーガラスCGの屈折率n2の積と、焦点位置FPまでの標本Sの光軸方向の幅W3の標本Sの屈折率n3の積との和、即ち、W1n1W2n2W3n3として算出できる。図2Aから図2Cの各々で算出される対物レンズOBと焦点位置FPとの間の光路長が、条件式6を満している場合には、対物レンズOBは、第2レンズ群を補正環により移動させることで、良好な光学性能を常に維持することができる。従って、標本Sの表面から深部まで、より良好に観察することができる。なお、図2Aから図2Cでは、深さの異なる標本Sの位置を観察する場合、対物レンズOBと焦点位置FPとの間に異なる数の媒質を介在させて観察する場合について例示したが、光路長が変化する要因については、特に限定されない。例えば、異なる屈折率の浸液を介在させて標本を観察する場合、異なる屈折率の標本を観察する場合、さらに、深さによって屈折率が異なる標本を観察する場合であっても、条件式6を満たしていれば、良好な光学性能を維持することができる。条件式7は、第1レンズ群G1の倍率を規定した式である。条件式7を満たすことで、第1レンズ群G1からの光束は収斂光束となる。比較的弱い屈折力を有する第2レンズ群G2であっても、収斂光束中を移動することにより、移動量当たりの球面収差の補正量を向上させることができる。従って、移動群として構成される第2レンズ群G2の移動量を抑えることが可能となり、その結果、大きな球面収差を補正することができる。条件式7の下限値を下回る場合には、第1レンズ群G1の正の屈折力が強すぎるため、第1レンズ群G1での高次球面収差及び高次コマ収差の発生を抑制することが困難となる。一方、条件式7の上限値を上回ると、第1レンズ群G1からの光束が発散光束となるため、第2レンズ群G2を移動させても球面収差を十分に補正することが困難となる。条件式8は、第2レンズ群G2の倍率の絶対値の範囲を規定した式である。条件式8を満たすことで、移動群の倍率が1倍または-1倍に近い値となる。このため、移動群が移動した場合であっても、結像位置の近軸的な位置がほとんど変化しないため、補正環による収差補正を比較的容易に行うことができる。条件式8の下限値を下回る場合には、移動群の倍率が1倍または-1倍に近い値であっても、移動群の移動により移動群の倍率が変化することになる。このため、ピント位置の変動を抑えることが困難となる。一方、条件式8の上限値を上回る場合にも、同様に、移動群の倍率が1倍または-1倍に近い値であっても、移動群の移動により移動群の倍率が変化することになる。このため、ピント位置の変動を抑えることが困難となる。条件式9は、第2レンズ群G2の焦点距離と対物レンズ全体の焦点距離との関係を規定した式である。条件式9を満たすことで、移動群第2レンズ群G2の焦点距離が十分に長くなるため、移動群の移動による対物レンズの倍率の変化が小さくなり、その結果、移動群の移動量に起因するピント位置の変動を抑えることができる。条件式9の下限値を下回る場合には、移動群の倍率が1倍または-1倍に近い値であっても、移動群の移動により移動群の倍率が変化することになる。このため、ピント位置の変動を抑えることが困難となる。一方、条件式9の上限値を上回る場合にも、同様に、移動群の倍率が1倍または-1倍に近い値であっても、移動群の移動により移動群の倍率が変化することになる。このため、ピント位置の変動を抑えることが困難となる。なお、条件式2から条件式9は、条件式1と任意に組み合わせてもよい。また、各条件式は、上限値及び下限値のいずれか一方のみで限定しても良い。図1は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図3は、本実施例に係る結像レンズの断面図である。図1に例示される対物レンズ1は、液浸顕微鏡対物レンズであって、物体側から順に、物体からの光束を収斂光束にする正の屈折力を有する第1レンズ群G1レンズL1からレンズL7と、接合レンズCL3を含み、負の屈折力を有する第2レンズ群G2レンズL8からレンズL10と、負の屈折力を有する第3のレンズ群G3レンズL11からレンズL15と、を含んでいる。対物レンズ1と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図1では、対物レンズ1の焦点位置FPが標本内部に位置し、対物レンズ1により観察面VPが観察される例が示されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、正の屈折力を有する接合レンズCL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズである単レンズレンズL3と、両凸レンズである単レンズレンズL4と、正の屈折力を有する3枚接合レンズ接合レンズCL2から構成されている。接合レンズCL1は、物体側から順に、像側に凸面を向けた平凸レンズレンズL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL2とから構成されている。また、接合レンズCL2は、物体側から順に、両凸レンズと、物体側に凹面を向けた平凹レンズレンズL6と、像側に凸面を向けた平凸レンズレンズL7とから構成されている。第2レンズ群G2は、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の間で光軸AXに沿って移動可能に構成された移動群であり、物体側から順に、両凹レンズである負レンズレンズL8、両凸レンズである正レンズレンズL9、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズである負レンズレンズL10からなる負の屈折力を有する3枚接合レンズ接合レンズCL3で構成されている。なお、第2レンズ群G2の屈折力は、第1レンズ群G1の屈折力よりも小さい。第3レンズ群G3は、全体として負の屈折力をもち、物体側から順に、最も像側の面面番号s20が像側に向けた凹面である負の屈折力を有する前側レンズ群レンズL11、レンズL12、レンズL13と、最も物体側の面面番号s21が物体側に向けた凹面である負の屈折力を有する後側レンズ群レンズL14、レンズL15とから構成されている。前側レンズ群は、物体側から順に、凹面を像側に向けたメニスカスレンズレンズL11と、凹面を像面側に向けたメニスカスレンズレンズL12と凹面を像面側に向けたメニスカスレンズレンズL13とを接合した接合レンズCL4とからなる。後側レンズ群は、物体側から順に、凹面を物体側に向けた平凹レンズレンズL14と、両凸レンズレンズL15とからなる。図3に例示される結像レンズ11は、物体側から順に、レンズTL1及びレンズTL2からなる接合レンズCTL1と、レンズTL3及びレンズTL4からなる接合レンズCTL2と、を含んで構成されている。以下、本実施例に係る対物レンズ1及び結像レンズ11の各種データについて記載する。対物レンズ1の、第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.98、NA=1.0、f=7.223mm、L=73.816mm、d0=4.036mm、d1=6.222mmまた、対物レンズ1の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=9.05mm、β1=-5.213、f2=-63.737mm、β2=4.455、f3=-167.927mmまた、結像レンズ11の焦点距離ftは、以下のとおりである。ft=180499mm対物レンズ1及び結像レンズ11のレンズデータは、それぞれ以下のとおりである。対物レンズ1srdndvd1INF250001458526783210359137217177250496038115002003420708530458156907713051199760199863561904204515690771307356190020058518971606951497008154915353521000167300381510INF37191149700815411213761da12393962200001613404427131458039316414387594931410928720500174100526415212621db16130526488881497008154176236970200018143893497101497008154197781992200017725049602065287617122110645222000161340442722INF7535123104678837831167300381524243402結像レンズ11srdndvd256875417732114874970212637567934742180610409527102847706973288430996023818340037172950710030298164450408230406619ここで、sは面番号を、rは曲率半径mmを、dは面間隔mmを、ndはd線に対する屈折率を、vdはd線に対するアッベ数を示す。なお、面番号s1は、対物レンズ1の第1面最も物体側の面を示し、面番号s24は、対物レンズ1の最も像側の面を示している。面番号s25は、結像レンズ11の第1面最も物体側の面を示し、面番号s30は、結像レンズ11の最も像側の面を示している。なお、対物レンズ1と結像レンズ11の間の間隔は、116.096mmである。さらに、面番号s11と面番号s12の間の面間隔d11及び面番号s15と面番号s16の間の面間隔d15は、第2レンズ群G2接合レンズCL3の光軸方向に移動に応じて変化する可変値da、dbである。可変値da、dbは、対物レンズ1から焦点位置までの間の光路長の変化により変化する球面収差を適切に補正するために、補正環により調整される。対物レンズ1から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S013510321365239128138568CG01514460151446017151446IM3983313278220364135890137944da02342-12507-20504-db23051-12886-04889-ここで、上記データは、左側から順に、標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ2mmを観察する場合、標本のより深い内部深さ3.9128mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、CGはカバーガラスを示し、IMは浸液を示している。また、平均屈折率は900nmの光に対する平均屈折率を示している。カバーガラスCGは、標本のより深い内部深さ3.9128mmを観察する場合にのみ用いられている。本実施例に係る対物レンズ1は、以下の式A1からA9で示されるように、条件式8除き、条件式1から9を満たしている。なお、式A1からA9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=4.036mmA1d0/d1=0.651A2nd2-nd1=0.306A3R1/R2=1.277A4R1/L=-0.140A51/β1=-0.192A7|β2|=4.455A8f/f2=-0.113A9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.012λつまり、波長λの1.2である。図4A、図4B及び図4Cは、本実施例に係る対物レンズ1と結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図4A、図4B、図4Cの各々は、それぞれ、上述した設定で標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ2mmを観察する場合、標本のより深い内部3.9128mmを観察する場合の収差図である。また、図4A、図4B及び図4Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。図5は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図5に例示される対物レンズ2は、液浸顕微鏡対物レンズであって、実施例1に係る対物レンズ1と同様のレンズ構成であるので詳細な説明は省略する。対物レンズ2と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図5では、対物レンズ2の焦点位置FPが標本内部に位置し、対物レンズ2によって観察面VPが観察される例が示されている。以下、本実施例に係る対物レンズ2の各種データについて記載する。対物レンズ2の、第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.98、NA=1.0、f=7.223mm、L=73.961mm、d0=4.036mm、d1=6.302mmまた、対物レンズ2の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=9.001mm、β1=-4.936、f2=-60.587mm、β2=4.682、f3=-167.236mm対物レンズ2のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ2srdndvd1INF250001458526783210359138017177250496038115002026426622131832156907713051292100200063409954309715690771307340995020008680280590201497008154914998121000167300381510INF37468149700815411208746da12298307200001613404427131454269259814387594931410936820500174100526415196665db16131254484291497008154176335270200018139196501441497008154197025772200017725049602063985611412110438722000161340442722INF755892395659137794167300381524246815対物レンズ2から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S01351032136524138568CG01514460151446017151446IM39761326662031358900004137944da03891-13439-20756-db22067-12520-05203-ここで、上記データは、左側から順に、標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ2mmを観察する場合、標本のより深い内部深さ4mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、CGはカバーガラスを示し、IMは浸液を示している。また、平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。カバーガラスCGは、標本のより深い内部深さ4mmを観察する場合にのみ用いられている。本実施例に係る対物レンズ2は、以下の式B1からB9で示されるように、条件式8除き、条件式1から9を満たしている。なお、式B1からB9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=4.036mmB1d0/d1=0.631B2nd2-nd1=0.306B3R1/R2=1.277B4R1/L=-0.140B51/β1=-0.203B7|β2|=4.682B8f/f2=-0.119B9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.009λつまり、波長λの0.9である。図6A、図6B及び図6Cは、本実施例に係る対物レンズ2と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図6A、図6B、図6Cの各々は、それぞれ、上述した設定で標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ2mmを観察する場合、標本のより深い内部4mmを観察する場合の収差図である。また、図6A、図6B及び図6Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ2と結像レンズ11の間の間隔は、116.009mmである。図7は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図7に例示される対物レンズ3は、液浸顕微鏡対物レンズであって、実施例1に係る対物レンズ1と同様のレンズ構成であるので、詳細な説明は省略する。対物レンズ3と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図7では、対物レンズ3の焦点位置FPが標本内部に位置し、対物レンズ3によって観察面VPが観察される例が示されている。以下、本実施例に係る対物レンズ3の各種データについて記載する。対物レンズ3、の第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、の最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.98、NA=0.95、f=7.223mm、L=72.330mm、d0=6.03mm、d1=5.058mmまた、対物レンズ3の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=9.298mm、β1=-4.321、f2=-49.232mm、β2=6、f3=-187.647mm対物レンズ3のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ3srdndvd1INF250001458526783210359125578177250496038363102096475004834190156907713051663180299063604314018715690771307360431031978768450552881497008154915445921000167300381510INF34283149700815411217765da12293326200001613404427131473628916014387594931410972720500174100526415212817db16127915470931497008154175721610200018129216475941497008154194398422200017725049602062020666862110258922000161340442722INF7988623109653136576167300381524248540対物レンズ3から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S013510331365259241138568CG01514460151446017151446IM59496132782303135890137944da03438-13465-2124-db22561-12533-04759-ここで、上記データは、左側から順に、標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ3mmを観察する場合、標本のより深い内部深さ5.9241mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、CGはカバーガラスを示し、IMは浸液を示している。また、平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。カバーガラスCGは、標本のより深い内部深さ5.9241mmを観察する場合にのみ用いられている。本実施例に係る対物レンズ3は、以下の式C1からC9で示されるように、条件式8除き、条件式1から9を満たしている。なお、式C1からC9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=5.729mmC1d0/d1=1.176C2nd2-nd1=0.306C3R1/R2=1.239C4R1/L=-0.143C51/β1=-0.231C7|β2|=6C8f/f2=-0.147C9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.009λつまり、波長λの0.9である。図8A、図8B及び図8Cは、本実施例に係る対物レンズ3と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図8A、図8B、図8Cの各々は、それぞれ、上述した設定で標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ3mmを観察する場合、標本のより深い内部5.9241mmを観察する場合の収差図である。また、図8A、図8B及び図8Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ3と結像レンズ11の間の間隔は、115.64mmである。図9は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図9に例示される対物レンズ4は、液浸顕微鏡対物レンズであって、実施例1に係る対物レンズ1と類似した構成であるが、第3レンズ群G3の構成が実施例1に係る対物レンズ1と異なっている。このため、ここでは、実施例1に係る対物レンズ1と異なる第3レンズ群G3の構成についてのみ説明する。第3レンズ群G3は、全体として負の屈折力をもち、物体側から順に、最も像側の面面番号s20が像側に向けた凹面である正の屈折力を有する前側レンズ群レンズL11、レンズL12、レンズL13と、最も物体側の面面番号s21が物体側に向けた凹面である負の屈折力を有する後側レンズ群レンズL14、レンズL15とから構成されている。前側レンズ群は、物体側から順に、両凸レンズレンズL11と、両凸レンズレンズL12と両凹レンズレンズL13とを接合した接合レンズCL4とからなる。後側レンズ群は、物体側から順に、凹面を物体側に向けた平凹レンズレンズL14と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL15とからなる。対物レンズ4と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図9では、対物レンズ4の焦点位置FPが標本内部に位置し、対物レンズ4によって観察面VPが観察される例が示されている。以下、本実施例に係る対物レンズ4の各種データについて記載する。対物レンズ4の、第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.98、NA=0.9、f=7.223mm、L=71.429mm、d0=8.03mm、d1=5.000mmまた、対物レンズ4の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=9.939mm、β1=-3.479、f2=-40.566mm、β2=6.197、f3=-155.967mm対物レンズ4のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ4srdndvd1INF2500014585267832115000250001772504960395926020354142725533474156907713052020470203064032024094715690771307403202021288498999581101497008154917639721000167300381510INF31467149700815411247988da12331242200001613404427131424517961314387594931411839620500174100526415262603db1616411844714149700815417681763020001813495853730149700815419707767220001772504960206746764060217498422000161340442722INF827002339926536650167300381524140048対物レンズ4から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S013510341365279385138568CG01514460151446017151446IM792731327824031358900003137944da03589-12619-19483-db21548-12518-05654-ここで、上記データは、左側から順に、標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ4mmを観察する場合、標本のより深い内部深さ7.9385mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、CGはカバーガラスを示し、IMは浸液を示している。また、平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。カバーガラスCGは、標本のより深い内部深さ7.9385mmを観察する場合にのみ用いられている。本実施例に係る対物レンズ4は、以下の式D1からD9で示されるように、条件式8除き、条件式1から9を満たしている。なお、式D1からD9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=7.227mmD1d0/d1=1.585D2nd2-nd1=0.306D3R1/R2=1.199D4R1/L=-0.161D51/β1=-0.287D7|β2|=6.197D8f/f2=-0.178D9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.007λつまり、波長λの0.7である。図10A、図10B及び図10Cは、本実施例に係る対物レンズ4と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図10A、図10B、図10Cの各々は、それぞれ、上述した設定で標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ4mmを観察する場合、標本のより深い内部7.9385mmを観察する場合の収差図である。また、図10A、図10B及び図10Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ4と結像レンズ11の間の間隔は、115.541mmである。図11は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図11に例示される対物レンズ5は、液浸顕微鏡対物レンズであって、実施例1に係る対物レンズ1と類似した構成であるが、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の構成が実施例1に係る対物レンズ1と異なっている。このため、ここでは、実施例1に係る対物レンズ1と異なる第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の構成についてのみ説明する。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体からの光束を収斂光束にする正の屈折力を有する接合レンズCL1と、両凸レンズである単レンズレンズL3と、両凸レンズである単レンズレンズL4と、正の屈折力を有する3枚接合レンズ接合レンズCL2から構成されている。接合レンズCL1は、物体側から順に、像側に凸面を向けた平凸レンズレンズL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL2と、から構成されている。また、接合レンズCL2は、物体側から順に、両凸レンズと両凹レンズレンズL6と両凸レンズレンズL7とから構成されている。第3レンズ群G3は、全体として正の屈折力をもち、物体側から順に、最も像側の面面番号s20が像側に向けた凹面である正の屈折力を有する前側レンズ群レンズL11、レンズL12、レンズL13と、最も物体側の面面番号s21が物体側に向けた凹面である正の屈折力を有する後側レンズ群レンズL14、レンズL15とから構成されている。前側レンズ群は、物体側から順に、両凸レンズレンズL11と、両凸レンズレンズL12と両凹レンズレンズL13とを接合した接合レンズCL4とからなる。後側レンズ群は、物体側から順に、凹面を物体側に向けたメニスカスレンズレンズL14と、両凸レンズレンズL15とからなる。対物レンズ5と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図11では、対物レンズ5の焦点位置FPが標本内部に位置し、対物レンズ5によって観察面VPが観察される例が示されている。以下、本実施例に係る対物レンズ5の各種データについて記載する。対物レンズ5の、第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.98、NA=1.0、f=7.223mm、L=75.860mm、d0=4.03mm、d1=5.630mmまた、対物レンズ5の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=8.621mm、β1=-9.637、f2=-67.472mm、β2=-4.483、f3=308.289mm対物レンズ5のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ5srdndvd1INF154001458526783274691408971772504960373372030004155192230213156907713052651210300065415433113815690771307443983030008343556725721497008154917211621000167300381510138892332396149700815411269797da12592926200001613404427131406029319514387594931412167920000174100526415251101db1619323057836149700815417948819019911812979779023149700815419414538220001772504960206551650255218200722000161340442722251520836672388468236018167300381524283992対物レンズ5から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S013510321351034135103IM4001413266620313266600583132666da04594-1-15672-db15405-1-04327-ここで、上記データは、左側から順に、標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ2mmを観察する場合、標本のより深い内部深さ4mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、IMは浸液を示している。また、平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。本実施例に係る対物レンズ5は、以下の式E1からE9で示されるように、条件式4、5、8を除き、条件式1から9を満たしている。なお、式E1からE9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=4.03mmE1d0/d1=0.711E2nd2-nd1=0.306E3R1/R2=1.018E4R1/L=-0.098E51/β1=-0.104E7|β2|=4.483E8f/f2=-0.107E9なお、λ=900nmにおいて、波面収差=0.005λつまり、波長λの0.5である。図12A、図12B及び図12Cは、本実施例に係る対物レンズ5と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図12A、図12B、図12Cの各々は、それぞれ、上述した設定で標本面SPを観察する場合、標本の内部深さ2mmを観察する場合、標本のより深い内部4mmを観察する場合の収差図である。また、図12A、図12B及び図12Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ5と結像レンズ11の間の間隔は、115.0mmである。図13は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図13に例示される対物レンズ6は、液浸顕微鏡対物レンズであって、実施例1に係る対物レンズ1と同様のレンズ構成であるので詳細な説明は省略する。対物レンズ6と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図13では、対物レンズ6の焦点位置FPが標本面SPに位置し、対物レンズ6によって標本面SPが観察される例が示されている。以下、本実施例に係る対物レンズ6の各種データについて記載する。対物レンズ6の、第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.98、NA=1.0、f=7.223mm、L=73.924mm、d0=4.030mm、d1=6.140mmまた、対物レンズ6の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=8.358mm、β1=-4.829、f2=-49.098mm、β2=9.517、f3=-333.213mm対物レンズ6のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ6srdndvd1INF250001451826783210359136400175821496038115002037417002230261156178713051121980202663598844111615617871307359884021088390754630961491268154915404921000165754381510INF37168149126815411208957da12310852200001600854427131603148779114343694931411043420500172789526415223667db161391784933014912681541715736730200018134583515631491268154197316422200017582149602063125632562110760022000160085442722INF769192386296737305165754381524258363対物レンズ6から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率IM398241327824031358940902139728da04721-12500-21734-db21641-13863-04628-ここで、上記データは、左側から順に、屈折率1.32782の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.3589の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.39728の浸液を介して標本面SPを観察する場合の関係を例示されている。IMは浸液を示している。また、浸液の平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。本実施例に係る対物レンズ6は、以下の式F1からF9で示されるように、条件式8を除き、条件式1から9を満たしている。なお、式F1からF9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=4.030mmF1d0/d1=0.656F2nd2-nd1=0.306F3R1/R2=1.277F4R1/L=-0.140F51/β1=-0.207F7|β2|=9.517F8f/f2=-0.147F9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.011λつまり、波長λの1.1である。図14A、図14B及び図14Cは、本実施例に係る対物レンズ6と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図14A、図14B、図14Cの各々は、それぞれ、屈折率1.32782の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.3589の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.39728の浸液を介して標本面SPを観察する場合の収差図である。また、図14A、図14B及び図14Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ6と結像レンズ11の間の間隔は、117.046mmである。図15は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図15に例示される対物レンズ7は、液浸顕微鏡対物レンズであって、物体側から順に、物体からの光束を収斂光束にする正の屈折力を有する第1レンズ群G1レンズL1からレンズL7と、接合レンズCL3を含み、正の屈折力を有する第2レンズ群G2レンズL8からレンズL10と、負の屈折力を有する第3のレンズ群G3レンズL11からレンズL15と、を含んでいる。対物レンズ7と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図15では、対物レンズ7の焦点位置FPが標本面SPに位置し、対物レンズ7により標本面SPが観察される例が示されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、正の屈折力を有する接合レンズCL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズである単レンズレンズL3と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズである単レンズレンズL4と、正の屈折力を有する3枚接合レンズ接合レンズCL2から構成されている。接合レンズCL1は、物体側から順に、像側に凸面を向けた平凸レンズレンズL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL2とから構成されている。また、接合レンズCL2は、物体側から順に、両凸レンズと、両凹レンズレンズL6と、両凸レンズレンズL7とから構成されている。第2レンズ群G2は、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の間で光軸AXに沿って移動可能に構成された移動群であり、物体側から順に、像側に凹面を向けたメニスカスレンズである負レンズレンズL8、両凸レンズである正レンズレンズL9、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズである負レンズレンズL10からなる正の屈折力を有する3枚接合レンズ接合レンズCL3で構成されている。なお、第2レンズ群G2の屈折力は、第1レンズ群G1の屈折力よりも小さく、また、第3レンズ群G3の屈折力よりも小さい。第3レンズ群G3は、全体として負の屈折力をもち、物体側から順に、最も像側の面面番号s20が像側に向けた凹面である負の屈折力を有する前側レンズ群レンズL11、レンズL12、レンズL13と、最も物体側の面面番号s21が物体側に向けた凹面である負の屈折力を有する後側レンズ群レンズL14、レンズL15とから構成されている。前側レンズ群は、物体側から順に、凹面を像側に向けたメニスカスレンズレンズL11と、凹面を像面側に向けたメニスカスレンズレンズL12と凹面を像面側に向けたメニスカスレンズレンズL13とを接合した接合レンズCL4とからなる。後側レンズ群は、物体側から順に、凹面を物体側に向けた平凹レンズレンズL14と、像側に凸面を向けた平凸レンズレンズL15とからなる。以下、本実施例に係る対物レンズ7の各種データについて記載する。対物レンズ7、の第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.966、NA=1.0、f=7.223mm、L=74.645mm、d0=4.050mm、d1=5.500mmまた、対物レンズ7の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=9.885mm、β1=-7.146、f2=737.122mm、β2=0.987、f3=-51.73mm対物レンズ7のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ7srdndvd1INF25000145852678021037503000018830040763800000498141920403624215952267745130813020906707151350001595226774721152901992831381571617149700815491586392100016133644491035410358534149700815411226147da12845524200001637754241131303229643314387594931411257520500161340442715269861db169883634800143875949317136708070001810441236198149700815419443375220001755005232205786048000218276222000167300381522INF6410323INF43726167300381524165450対物レンズ7から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S0135103013778738823137787CG01514460151446023151446IM391521326664051371720137172da04998-26876-3641-db40232-18355-08823-ここで、上記データは、左側から順に、屈折率1.32666の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37172の浸液を介して標本面SP、標本内部深さ3.8823mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、CGはガラスカバーを示し、IMは浸液を示している。また、浸液の平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。本実施例に係る対物レンズ7は、以下の式G1からG9で示されるように、条件式1から9を満たしている。なお、式G1からG9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=4.050mmG1d0/d1=0.736G2nd2-nd1=0.431G3R1/R2=1.297G4R1/L=-0.139G51/β1=-0.140G7|β2|=0.987G8f/f2=0.010G9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.002λつまり、波長λの0.2である。図16A、図16B及び図16Cは、本実施例に係る対物レンズ6と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図16A、図16B、図16Cの各々は、それぞれ、屈折率1.32666の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37172の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37787の浸液を介して標本内部深さ3.8823mmを観察する場合の収差図である。また、図16A、図16B及び図16Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ7と結像レンズ11の間の間隔は、85.305mmである。図17は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図17に例示される対物レンズ8は、液浸顕微鏡対物レンズであって、実施例7に係る対物レンズ7と類似した構成であるが、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の構成が実施例7に係る対物レンズ7と異なっている。このため、ここでは、実施例7に係る対物レンズ7と異なる第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の構成についてのみ説明する。なお、第2レンズ群G2の構成は実施例7に係る対物レンズ7と同様であるが、第2レンズ群G2は実施例7に係る対物レンズ7と異なり負の屈折力を有する。また、第2レンズ群G2の屈折力は、第1レンズ群G1の屈折力よりも小さく、また、第3レンズ群G3の屈折力よりも小さい。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体からの光束を収斂光束にする正の屈折力を有する接合レンズCL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズである単レンズレンズL3と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズである単レンズレンズL4と、正の屈折力を有する3枚接合レンズ接合レンズCL2から構成されている。接合レンズCL1は、物体側から順に、像側に凸面を向けた平凸レンズレンズL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL2と、から構成されている。また、接合レンズCL2は、物体側から順に、両凸レンズと物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL6と物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL7とから構成されている。第3レンズ群G3は、全体として負の屈折力をもち、物体側から順に、最も像側の面面番号s20が像側に向けた凹面である負の屈折力を有する前側レンズ群レンズL11、レンズL12、レンズL13と、最も物体側の面面番号s21が物体側に向けた凹面である負の屈折力を有する後側レンズ群レンズL14、レンズL15とから構成されている。前側レンズ群は、物体側から順に、像側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL11と、物体側に凸面を向けた平凸レンズレンズL12と像側に凹面を向けた平凹レンズレンズL13とを接合した接合レンズCL4とからなる。後側レンズ群は、物体側から順に、凹面を物体側に向けたメニスカスレンズレンズL14と、両凸レンズレンズL15とからなる。対物レンズ8と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図17では、対物レンズ8の焦点位置FPが標本面SPに位置し、対物レンズ8により標本面SPが観察される例が示されている。以下、本実施例に係る対物レンズ8の各種データについて記載する。対物レンズ8の、第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.967、NA=1.0、f=7.223mm、L=74.650mm、d0=4.050mm、d1=5.500mmまた、対物レンズ8の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=9.546mm、β1=-6.440、f2=-265.22mm、β2=1.401、f3=-66.44mm対物レンズ8のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ8srdndvd1INF2500014585267802101128300001883004076380846021024185025376171569077130512427202401615392673500015690771307212158019968378110703401497008154915138621000163775424110362326339190149700815411217272da123291815200001637754241131420529755614387594931411094620500163775424115266680db169995237352143875949317157140070001812183439812149700815419INF22000175500523220640976244821101357220001673003815225560847528723326166736147173800322624239229対物レンズ8から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S0135103013778738662137787CG01514460151446023151446IM394971326664051371720137172da05084-25537-3449-db36670-16216-07259-ここで、上記データは、左側から順に、屈折率1.32666の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37172の浸液を介して標本面SP、標本の内部深さ3.8662mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、CGはカバーガラスを示し、IMは浸液を示している。また、平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。本実施例に係る対物レンズ8は、以下の式H1からH9で示されるように、条件式1から9を満たしている。なお、式H1からH9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=4.050mmH1d0/d1=0.736H2nd2-nd1=0.431H3R1/R2=1.251H4R1/L=-0.135H51/β1=-0.155H7|β2|=1.401H8f/f2=-0.027H9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.002λつまり、波長λの0.2である。図18A、図18B及び図18Cは、本実施例に係る対物レンズ8と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図18A、図18B、図18Cの各々は、それぞれ、上述した設定で屈折率1.32666の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37172の浸液を介して標本面SP及び標本の内部深さ3.8662mmを観察する場合の収差図である。また、図18A、図18B及び図18Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ8と結像レンズ11の間の間隔は、85.3mmである。図19は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図19に例示される対物レンズ9は、液浸顕微鏡対物レンズであって、実施例7に係る対物レンズ7と類似した構成であるが、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の構成が実施例7に係る対物レンズ7と異なっている。このため、ここでは、実施例7に係る対物レンズ7と異なる第1レンズ群G1と第3レンズ群G3の構成についてのみ説明する。なお、第2レンズ群G2の構成は実施例7に係る対物レンズ7と同様であるが、第2レンズ群G2は実施例7に係る対物レンズ7と異なり負の屈折力を有する。また、第2レンズ群G2の屈折力は、第1レンズ群G1の屈折力よりも小さく、また、第3レンズ群G3の屈折力よりも小さい。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体からの光束を収斂光束にする正の屈折力を有する接合レンズCL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズである単レンズレンズL3と、両凸レンズである単レンズレンズL4と、正の屈折力を有する3枚接合レンズ接合レンズCL2から構成されている。接合レンズCL1は、物体側から順に、像側に凸面を向けた平凸レンズレンズL1と、物体側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL2と、から構成されている。また、接合レンズCL2は、物体側から順に、両凸レンズと両凹レンズレンズL6と両凸レンズレンズL7とから構成されている。第3レンズ群G3は、全体として負の屈折力をもち、物体側から順に、最も像側の面面番号s20が像側に向けた凹面である負の屈折力を有する前側レンズ群レンズL11、レンズL12、レンズL13と、最も物体側の面面番号s21が物体側に向けた凹面である正の屈折力を有する後側レンズ群レンズL14、レンズL15とから構成されている。前側レンズ群は、物体側から順に、像側に凹面を向けたメニスカスレンズレンズL11と、物体側に凸面を向けた平凸レンズレンズL12と像側に凹面を向けた平凹レンズレンズL13とを接合した接合レンズCL4とからなる。後側レンズ群は、物体側から順に、凹面を物体側に向けた平凹レンズレンズL14と、両凸レンズレンズL15とからなる。対物レンズ9と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図19では、対物レンズ9の焦点位置FPが標本面SPに位置し、対物レンズ9により標本面SPが観察される例が示されている。以下、本実施例に係る対物レンズ9の各種データについて記載する。対物レンズ9の、第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.968、NA=0.9、f=7.223mm、L=70.652mm、d0=8.050mm、d1=5.500mmまた、対物レンズ9の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=10.582mm、β1=-4.991、f2=-167.47mm、β2=1.307、f3=-47.14mm対物レンズ9のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ9srdndvd1INF2500014585267832108500300001883004076310285101989419767723000015952267745259034020006808945350001595226774739650802000832297862722149700815492174242100016133644491020981456711149700815411320937da12349285200001637754241131041708626414387594931411089120500161340442715692014db168187420688143875949317100000070001810235539477149700815419INF2200017550052322056327741702110027022000167300381522INF5956123374387033294167300381524167067対物レンズ9から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値da、dbとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S0135103013778779058137787CG01514460151446023151446IM805001326667831371720137172da04992-23249-3260-db30147-11890-04996-ここで、上記データは、左側から順に、屈折率1.32666の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37172の浸液を介して標本面SP、標本の内部深さ7.9058mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、CGはカバーガラスを示し、IMは浸液を示している。また、平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。本実施例に係る対物レンズ9は、以下の式J1からJ9で示されるように、条件式1から9を満たしている。なお、式J1からJ9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=7.245mmJ1d0/d1=1.464J2nd2-nd1=0.431J3R1/R2=1.055J4R1/L=-0.154J51/β1=-0.200J7|β2|=1.307J8f/f2=-0.043J9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.005λつまり、波長λの0.5である。図20A、図20B及び図20Cは、本実施例に係る対物レンズ9と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図20A、図20B、図20Cの各々は、それぞれ、上述した設定で屈折率1.32666の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37172の浸液を介して標本面SP及び標本の内部深さ7.9058mmを観察する場合の収差図である。また、図20A、図20B及び図20Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ9と結像レンズ11の間の間隔は、84.0mmである。図21は、本実施例に係る液浸顕微鏡対物レンズの断面図である。図21に例示される対物レンズ10は、液浸顕微鏡対物レンズであって、実施例7に係る対物レンズ7と類似した構成であるが、第3レンズ群G3の構成が実施例7に係る対物レンズ7と異なっている。このため、ここでは、実施例7に係る対物レンズ7と異なる第3レンズ群G3の構成についてのみ説明する。なお、本実施例に係る対物レンズ10は、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3が第1レンズ群G1に対して相対的に移動するように構成されている点も、実施例7に係る対物レンズ7と異なっている。即ち、対物レンズ10の移動群は、第2レンズ群G2及び第3レンズ群G3である。第3レンズ群G3は、全体として負の屈折力をもち、物体側から順に、最も像側の面面番号s18が像側に向けた凹面である負の屈折力を有する前側レンズ群レンズL11、レンズL12と、最も物体側の面面番号s19が物体側に向けた凹面である負の屈折力を有する後側レンズ群レンズL13、レンズL14とから構成されている。前側レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた平凸レンズレンズL11と像側に凹面を向けた平凹レンズレンズL12とを接合した接合レンズCL4とからなる。後側レンズ群は、物体側から順に、凹面を物体側に向けたメニスカスレンズレンズL13と、両凸レンズレンズL14とからなる。対物レンズ10と標本面SPの間は、不図示の浸液で満たされている。また、図20では、対物レンズ10の焦点位置FPが標本面SPに位置し、対物レンズ10により標本面SPが観察される例が示されている。以下、本実施例に係る対物レンズ10の各種データについて記載する。対物レンズ10の、第2状態の倍率βと、物体側の開口数NAと、焦点距離fと、全長Lと、作動距離d0と、最も物体側のレンズ成分の肉厚d1は、それぞれ以下のとおりである。β=-24.925、NA=1.0、f=7.223mm、L=74.266mm、d0=4.050mm、d1=5.500mmまた、対物レンズ10の第1レンズ群の焦点距離f1及び倍率β1と、第2レンズ群の焦点距離f2及び倍率β2と、第3レンズ群の焦点距離f3は、それぞれ以下のとおりである。f1=9.940mm、β1=-6.349、f2=-1253.0219mm、β2=1.135、f3=-45.88mm対物レンズ10のレンズデータは、以下のとおりである。対物レンズ10srdndvd1INF25000145852678321037503000018830040763834770582341991553556115952267745127883032526716703350001595226774721221302112826154376045149700815491653722100016133644491042274654845149700815411237897da12814545200001637754241131165781108481438759493141036192050016134044271526557502000169304980416149700815417INF220001755005232185688048000197691822000167300381520334756347721137616542146167300381522172589対物レンズ10から焦点位置FPまでの間の媒質の状態と、補正環による球面収差の補正後の可変値daとの関係は、以下のとおりである。第1状態第2状態第3状態厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率厚さ平均屈折率S0135103013778738558137787CG01514460151446023151446IM4051326663976671371720137172da226328-049976-3000-ここで、上記データは、左側から順に、屈折率1.32666の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37172の浸液を介して標本面SP、標本の内部深さ3.8558mmを観察する場合の関係を例示されている。Sは標本を示し、CGはカバーガラスを示し、IMは浸液を示している。また、平均屈折率は、900nmの光に対する平均屈折率を示している。本実施例に係る対物レンズ10は、以下の式K1からK9で示されるように、条件式1から9を満たしている。なお、式K1からK9はそれぞれ条件式1から9に対応している。NA×d0=4.050mmK1d0/d1=0.736K2nd2-nd1=0.431K3R1/R2=1.243K4R1/L=-0.140K51/β1=-0.157K7|β2|=1.135K8f/f2=-0.0057K9なお、λ=900nmにおいて、波面収差は0.003λつまり、波長λの0.3である。図22A、図22B及び図22Cは、本実施例に係る対物レンズ10と図3に例示される結像レンズ11を組み合わせて用いた場合の収差図であり、像側の結像面での収差を示している。なお、図22A、図22B、図22Cの各々は、それぞれ、上述した設定で屈折率1.32666の浸液を介して標本面SPを観察する場合、屈折率1.37172の浸液を介して標本面SP及び標本の内部深さ3.8558mmを観察する場合の収差図である。また、図22A、図22B及び図22Cの各々には、左側から順に、a球面収差図、b正弦条件違反量を示す図、c非点収差図、d歪曲収差図、eコマ収差図が示されている。いずれも収差も良好に補正されていることが示されている。なお、非点収差図中のMはメリディオナル成分、Sはサジタル成分を示している。また、対物レンズ10と結像レンズ11の間の間隔は、85.648mmである。なお、使用する浸液の屈折率は、1.48以下が望ましい。実施例1から実施例10に例示される対物レンズの最も物体側のレンズレンズL1は、いずれも屈折率が1.45以下である。これにより生体標本の屈折率と浸液の屈折率との屈折率差を小さくして、屈折率差による球面収差の発生を最小限に抑え、生体標本の深部を観察しやすくすることができる。実施例1から実施例10で例示されるように、各実施例に係る対物レンズは、いずれも、倍率35倍以下、浸液の屈折率が1.48以下で少なくとも赤外域での収差が補正された液浸顕微鏡対物レンズであり、上述した条件式1を満たしている。このため、広い視野で標本を深くまで明るく観察することが可能であり、良好な光学性能が実現されている。特に、励起光として赤外域の光を利用する多光子励起顕微鏡での利用に特に好適である。より具体的には、各実施例の収差図で示されるように、いずれも少なくとも800nmから1000nmの波長で収差が補正されており、900nmの波長において波面収差が波長の5以内に抑えることができる。