筐体と、前記筐体の端部に配置されたアンテナモジュールと、前記アンテナモジュールと他の電気回路とを接続する接続ケーブルとを備え、前記筐体に、前記接続ケーブルを収容してその配置位置を規制するガイド溝が形成されていることを特徴とする電子機器。前記ガイド溝が、前記筐体の表面に、互いに平行となるように形成された2条のリブ状突起を側壁として形成される請求項1に記載の電子機器。前記ガイド溝が、内部に前記接続ケーブルを完全に収容できる深さを有している請求項1または2に記載の電子機器。前記筐体および前記ガイド溝が金属で形成されている請求項1から3のいずれかに記載の電子機器。前記アンテナモジュールに2本以上の接続ケーブルが接続され、それぞれの前記接続ケーブルが別個の前記ガイド溝内に収容されている請求項4に記載の電子機器。前記ガイド溝が、前記筐体上におけるその配設方向が湾曲する湾曲部を有している請求項1から5のいずれかに記載の電子機器。前記ガイド溝が、前記アンテナモジュール配置されている端部から、前記アンテナモジュールが配置されている端部とは反対側に位置する端部にかけて、同じ深さでかつ連続して形成されている請求項1から6のいずれかに記載の電子機器。前記筐体の、前記アンテナモジュールが配置されている端部とは反対側に位置する端部にヒンジ機構が配置され、前記筐体は、前記ヒンジ機構を介して接続された本体部に対して、回動可能に構成された蓋部となる請求項1から7のいずれかに記載の電子機器。前記蓋部を閉じたときに前記筐体の前記本体部と対向する面に表示素子が配置され、前記筐体の前記表示素子が配置されている側とは反対側の面に前記ガイド溝が形成されている請求項8に記載の電子機器。前記本体部が、キーボードを備えたパソコン本体である請求項8または9に記載の電子機器。上記のように、アンテナモジュールを、液晶パネルが搭載されたノートパソコンの蓋部を構成する筐体内に配置した場合、蓋部を構成する筐体と本体部とを接合するヒンジ機構が配置されるヒンジ部を経由して、アンテナモジュールと、本体部に内蔵された無線信号の送受信を行うための電気回路との接続を行わなくてはならない。このとき、ヒンジ部側とは異なる側の端部に配置されたアンテナモジュールから、本体部に隣接するヒンジ部が設けられている側の端部まで、蓋部となる筐体の一方の端から他方の端まで接続ケーブルを配置する必要がある。従来、蓋部を構成する筐体の一方の端部に配置されたアンテナモジュールと、他方の端部に配置されたヒンジ部までの間の接続ケーブルを係止するためには、液晶パネルモジュールの側面部分もしくは裏面部分に粘着テープで接続ケーブルを固着する方法や、筐体に形成された爪状の固着部材に接続ケーブルを引っかける方法などが用いられていた。しかし、このような従来の接続ケーブルの固着方法は、接続ケーブルの長さ方向において離散的な部分のみを固着するものであったため、ノートパソコンの使用開始時と終了時に蓋部を本体部に対して回動させたり、ノートパソコンに外部から衝撃が伝わったりすると、接続ケーブルにねじれや振動が生じて接続ケーブルの配置位置が移動してしまう場合があった。このように、筐体内部での接続ケーブルの配置位置がずれると、アンテナの送受信状態に影響を与え、送受信される信号に対するノイズとなってアンテナ特性が低下するという問題が生じていた。本発明はこのような従来技術の課題を解決するものであり、アンテナモジュールを内蔵する電子機器において、アンテナモジュールに接続される接続ケーブルの配置位置を規制して、接続ケーブルの位置ずれに起因するアンテナ特性の低下を防止することができる電子機器を得ることを目的とする。上記課題を解決するため本発明にかかる電子機器は、筐体と、前記筐体の端部に配置されたアンテナモジュールと、前記アンテナモジュールと他の電気回路とを接続する接続ケーブルとを備え、前記筐体に、前記接続ケーブルを収容してその配置位置を規制するガイド溝が形成されていることを特徴とする。本発明にかかる電子機器は、筐体に、アンテナモジュールと他の電気回路とを接続する接続ケーブルを収容して配置位置を規制するガイド溝が形成されているため、接続ケーブルにねじれの力や振動が作用しても、接続ケーブルの配置位置が変化しない。このため、接続ケーブルの配置位置の変動に起因するアンテナ特性の低下を防止することができる。本発明にかかる電子機器は、筐体と、前記筐体の端部に配置されたアンテナモジュールと、前記アンテナモジュールと他の電気回路とを接続する接続ケーブルとを備え、前記筐体に、前記接続ケーブルを収容してその配置位置を規制するガイド溝が形成されている。このようにすることで、筐体に外部からの振動が加わった場合や、筐体が本体部に対して回動する構造の電子機器であった場合などに、接続ケーブルに振動やねじれの力などが加わっても、接続ケーブルの配置位置が変動することを防止できる。このため、接続ケーブルの位置変動が原因となって生じるアンテナ特性の低下を、効果的に防止することができる。上記本発明にかかる電子機器では、前記ガイド溝が、前記筐体の表面に互いに平行となるように形成された2条のリブ状突起を側壁として形成されることが好ましい。このようにすることで、筐体上の所定の位置に接続ケーブルの位置を規制するガイド溝を配置することができる。また、前記ガイド溝が、内部に前記接続ケーブルを完全に収容できる深さを有していることが好ましい。このようにすることで、接続ケーブルをガイド溝内に確実に収容できるので、正確な位置規制を行うことができる。さらに、前記筐体および前記ガイド溝が金属で形成されていることが好ましい。筐体とガイド溝が金属であることで、ガイド溝により、接続ケーブルに対するノイズのシールド効果が加わり、ノイズによるアンテナ特性の低下をさらに効果的に回避することができる。この場合において、前記アンテナモジュールに2本以上の接続ケーブルが接続され、それぞれの前記接続ケーブルが別個の前記ガイド溝内に収容されていることが好ましい。このようにすることで、接続ケーブルに対して別々にシールドする効果が得られ、接続ケーブル内に伝わる電気信号が互いに干渉してノイズとなってしまうことを効果的に防止することができる。また、前記ガイド溝が、前記筐体上におけるその配設方向が湾曲する湾曲部を有していることが好ましい。このようにすることで、湾曲部によりガイド溝内での接続ケーブルの位置を固定する効果が生じるため、接続ケーブルの配置位置が変動することをより確実に防止することができる。さらに、前記ガイド溝が、前記アンテナモジュール配置されている端部から、前記アンテナモジュールが配置されている端部とは反対側に位置する端部にかけて、同じ深さでかつ連続して形成されていることが好ましい。このようにすることで、接続ケーブルを全長にわたって確実に位置規制することができるとともに、接続ケーブルをガイド溝内に配置する工程の作業効率を向上させることができる。また、前記筐体の前記アンテナモジュールが配置されている端部とは反対側に位置する端部にヒンジ機構が配置され、前記筐体は、前記ヒンジ機構を介して接続された本体部に対して回動可能に構成された蓋部となるようにすることができる。このようにすることで、蓋部を開けて電子機器を使用する時に、アンテナモジュールが筐体においてヒンジ部から最も離れた場所に位置することにより、より良好なアンテナ特性を得ることができる。さらに、前記蓋部を閉じたときに前記筐体の前記本体部と対向する面に表示素子が配置され、前記筐体の前記表示素子が配置されている側とは反対側の面に前記ガイド溝が形成されている構成とすることができる。このようにすることで、蓋部内面に表示素子を備えた受信感度の高い電子機器を得ることができる。さらに、前記本体部が、キーボードを備えたパソコン本体であるようにすることで、アンテナモジュールの接続配線の配置位置が変動することに起因する、アンテナ特性の低下が生じないノートパソコンを得ることができる。以下、本発明にかかる電子機器の実施形態として、ノートパソコンを例示して説明する。本実施形態のノートパソコンは、筐体が液晶パネルを表示素子として備え、筐体の一方の端部にアンテナモジュールが配置されていて、この一方の端部とは間に液晶パネルを介在させた反対側に位置する他方の端部に設けられたヒンジ機構によって、本体部であるパソコン本体に対して回動可能に構成された蓋部となるものである。図1は、本実施形態のノートパソコンの外観を示す斜視図である。図1に示すように本実施形態のノートパソコン100は、液晶パネル3を表示素子として備えた筐体が構成する蓋部1と、表面にキーボード4が配設され内部に図示しないCPUや同じく図示しないディスクドライブなどが収容された本体部であるパソコン本体2とから構成されている。なお、パソコン本体2の構成は、従来周知のノートパソコンの本体部の構成と格別な差異がないことから、その詳細の説明や図示は省略する。本実施形態のノートパソコン100は、パソコン本体2に形成された2つのヒンジ機構によって、蓋部1が回動可能なように接続されている。なお、図1以下本実施の形態を示す各図では、ヒンジ機構そのものは図示せずヒンジ機構を覆うカバー部分をヒンジ部5として図示することとする。図1に示すノートパソコン100は、蓋部1を開いた使用状態を示す。この状態で蓋部1には、他方の端部に配置されたヒンジ部5とは間に液晶パネル3を介在させた反対側の方向以下、上側または上方等と称すに一方の端部があり、この上側の端部には、無線LAN接続を行うためのアンテナモジュール6が、液晶パネル3を視認する面の左右両側に内蔵されている。すなわち、蓋部1の一方の端部にアンテナモジュール6が配置され、間に液晶パネル3を介した他方の端部には、ヒンジ部5が配置されて本体部2と接続されている。本実施形態のノートパソコン100のアンテナモジュール6は、アンテナ回路基板にアンテナ本体と回路部品が搭載されている。アンテナ本体は、アンテナ回路基板に配線として形成されている。回路部品は、このアンテナ本体の周波数特性を調整する回路部品や、受信信号からノイズを除去するフィルターなどの回路部品であり、アンテナ回路基板に搭載されている。なお、ノートパソコン100において、アンテナモジュール自体の構成には特別な制約はない。すなわち、本実施形態のようにノートパソコン100の場合には、無線LAN用のアンテナモジュールとして従来周知のものを適宜採用することができる。このとき、アンテナ自体と、アンテナに付属する回路部品が搭載された基板とが別部材として形成されたアンテナモジュールであってもよい。また、アンテナに付属する回路部品が搭載された回路基板が、1枚であることもノートパソコン100における必須の要件ではなく、アンテナ特性を微調整する回路などが第2の基板上に形成されている場合など、2つ以上の回路基板でアンテナモジュールが構成されていてもよい。なお、図1に示すように、本実施形態のノートパソコン100では、アンテナモジュール6が液晶パネル3の上方に左右2つに分けて配置されているが、これは2つのアンテナ素子でダイバーシティアンテナを構成しているためであり、本実施形態のノートパソコン100におけるアンテナモジュールの個数は2個に限られない。図2は、本実施形態のノートパソコン100の蓋部1の構成を説明するための分解斜視図である。なお、図2では、ノートパソコン100の蓋部1が閉じられている状態を示している。本実施形態のノートパソコン100の蓋部1は、堅牢性と軽量性を確保する観点からマグネシウム合金製の筐体7が採用されている。また、カバー9は樹脂製で、アンテナモジュール6から間に液晶パネル3を介在したヒンジ部を経由し、アンテナモジュール6と、パソコン本体2内部の図示しないLAN回路基板に接続される接続ケーブル8とを覆う構成を有している。本実施形態のノートパソコン100では、外部からの衝撃を吸収して液晶パネル3および/またはパソコン本体2内部の図示しない各種の回路基板や同じく図示しないハードディスクドライブなどを保護するために、樹脂製のカバー9で蓋部1の一部を覆った構成とした。このカバー9には、いわゆるエラストマーthermoplasticelastomerと称されるゴム性復元性を有する樹脂が使用され、特にウレタン系やブタジエン系等の不飽和結合を有するゴム性の成分を硬化した硬化性エラストマーが好適である。なお、カバー9の素材は上記例示したエラストマーに限られるものではなく、その重量と強度、さらにはデザイン性などを考慮して、各種の他の樹脂、さらには、筐体7と同じくマグネシウム合金などの金属をその材料とすることができる。本実施形態のノートパソコン100に用いられている接続ケーブル8には、接続ケーブル内を伝送される電気信号に外部からのノイズが影響することを回避するために、例えば錫メッキ軟銅線などの芯線をテトラフルオロエチレン単体またはテトラフルオロエチレンヘキサフルオロプロピレン共重合体樹脂などのFEP樹脂の絶縁材で包み、その外側に網状の錫メッキ軟銅線などによるシールドを配して全体をFEP樹脂などの保護被膜で包んだ同軸ケーブルが用いられている。また、絶縁材および保護材としての樹脂材料としては、塩化ビニルなどのFEP樹脂以外の樹脂を用いることもできる。なお、接続ケーブル8として用いられる上記同軸ケーブルは一例に過ぎず、用いられるケーブルは、伝送される信号の特性やケーブル自体の太さ、材質などを鑑みて適宜選択されるべきものである。また、接続ケーブル8として、同軸ケーブル以外の配線ケーブルを用いることもできる。次に、図3を用いて本実施形態のノートパソコン100の蓋部1における、アンテナモジュール6と、アンテナモジュール6に接続された接続ケーブル88a、8bとの詳細な配置状況を説明する。図3は、閉じられた状態のノートパソコン100の蓋部1を外側、すなわち液晶パネル3をユーザが視認する視認面とは反対の背面側から見た図であり、カバー9が取り除かれた状態を示している。また、図3は、2つあるアンテナモジュール6の内、蓋部1を背面側から見た場合に右側に位置するアンテナモジュール6とその接続ケーブル8を示している。ノートパソコン100の場合は、筐体7の上側における左右両側に配置されたアンテナモジュール6、接続ケーブル8および後述するガイド溝11a、11b等のそれぞれの構成は同じで、鏡像関係にある。つまり、左右対称に配置されている。なお、アンテナモジュール6の構成については、上記したとおり本実施形態に示すものに限られないため、筐体7の左右にアンテナモジュール6を2つ備えた場合に、それぞれのアンテナモジュール6を異なる構成とすることもできる。図3に示すように、ノートパソコン100において、アンテナモジュール6は、1枚の回路基板として形成され、蓋部1を構成する筐体7の上側における端部に配置されている。なお、本実施形態では、ノートパソコン100の蓋部1の筐体7が金属製であるため、アンテナモジュール6が備えるアンテナに近い位置に筐体7が近接することで、一定以上の容量を有する金属体である筐体7によって、アンテナ感度への影響が生じる場合がある。そこで、アンテナモジュール6と筐体7との間には所定の隙間xが形成されている。筐体7と対向する面におけるアンテナモジュール6の両端部に、接続ケーブル8aと8bとが接続されている。接続ケーブル8aと8bとは、筐体7背面側のそれぞれ側端部近傍を経由して、筐体7におけるヒンジ部5が係合する下側の端部まで延在する図3参照。その後、下側の端部に係合するヒンジ部5内の中空部分を経由して、パソコン本体2内に備える図示しないLANボードに導かれる。そして、接続ケーブル8aと8bとは、図示しないLANボード上に配置されたLAN回路などの他の電気回路に接続される。筐体7上におけるアンテナモジュール6の配置位置とヒンジ部5の形成位置とが、液晶パネル3を間に介在させたそれぞれ反対側の端部に位置している。このため、筐体7の図3における上下方向の全長にわたって、筐体7上に接続ケーブル8a、8bを配置する必要がある。つまり接続ケーブル8aと8bとは、液晶パネル3を介在して互いに離隔された筐体7の上側端部と下側端部とが構成する離隔距離に亘って配置されることが要請される。そこで図3に示すように、接続ケーブル8aと8bとは、筐体7に形成されたガイド溝11aおよび11b内に収容されて、筐体7の上側端部と下側端部との離隔距離において動かないように位置規制されている。また、ノートパソコン100では、筐体7の表面に形成されたガイド溝11aとガイド溝11bは、筐体7上でのガイド溝11a、11bの配設方向に垂直な方向、すなわち、図3における左右方向に湾曲する2つの湾曲部C1およびC2が設けられている。このように湾曲部C1およびC2が設けられることにより、ガイド溝11aおよび11b内それぞれに接続ケーブル8aおよび8bを収容したときに、接続ケーブル8aおよび8b自身が有している一定の剛性によって、接続ケーブル8aおよび8bにはガイド溝11aおよび11bの側壁に押しつけられる力が加わる。このため、湾曲部C1およびC2を設けることで、接続ケーブル8aおよび8bが、ガイド溝11aおよび11bの内部でその配設方向に動くことを規制することができる。したがって、接続ケーブル8aおよび/または8bに外部から加わる力が大きな場合であっても、接続ケーブル8aおよび8bの筐体7上における配置位置がずれることを、より一層効果的に防止することができる。また、ガイド溝11aおよび11bにそれぞれ形成した湾曲部C1およびC2を設けることにより、ガイド溝11aおよび11b内に接続ケーブル8aおよび8bを挿入した状態で固定することが容易になるという効果も得られる。すなわち、湾曲部C1およびC2を有するガイド溝11aおよび11bそれぞれに接続ケーブル8aおよび8bを挿入すると、接続ケーブル8aまたは8bは、それぞれを収納するガイド溝11aまたは11bの側壁に押しつけられる押圧力が加わる。この押圧力により、接続ケーブル8aまたは8bのいずれかが、ガイド溝11aまたは11b内から浮き上がる力を抑えることができる。このため、接続ケーブル8aおよび8bをそれぞれガイド溝11aおよび11b内に配置した後、カバー9で覆う作業を行う際に、浮き上がってくる接続ケーブル8aおよび/または8bを指などで押さえつける必要が無くなる。これにより、筐体7にカバー9をかぶせる作業を効率よく行うことができる。このように、ノートパソコン100では、アンテナモジュール6に接続された接続ケーブル8aおよび8bそれぞれを独立して収容し、筐体7上におけるそれぞれの配置位置を規制するガイド溝11a、11bが形成されている。このような構成により、接続ケーブル8aおよび8bにその位置を変化させるような力が加わっても、接続ケーブル8aおよび8bの配置位置を所望の状態に保ち続けることができる。このため、接続ケーブル8aおよび8bの配置位置が変化することによってアンテナ特性が変化し、この変化がノイズとなって送受信の感度が低下するなどの不具合が生じることを効果的に防止することができる。次に、図3に加えて図4を用いて、筐体7にガイド溝11を形成する手段について説明する。図4は、筐体7に形成されたガイド溝11aおよび11bと、ガイド溝11aおよび11bそれぞれに収容された接続ケーブル8aおよび8bの状態とを説明する要部拡大断面図である。図4は、ガイド溝11に湾曲部C1が形成された部分で、図3におけるA-A’矢視線部分の断面構成を示している。また、図4は、ガイド溝11が直線状の部分で、図3におけるB-B’矢視線部分の断面構成を示している。図4aおよび図4bに示すように、筐体7の表面は、蓋部1の中央部を構成する中央部7aと、蓋部1の左右端部近傍の周辺部7bとを形成している。周辺部7bは、接続ケーブル8aおよび8bを収納した状態でカバー9を配置するため、中央部7aから段差部13によって低く形成されている。図3、図4aおよび図4に示すように、周辺部7bには、互いに平行になるようにリブ状突起1212a、12b、12cが形成されている。一方の接続ケーブル8aが収容されるガイド溝11aの側壁として、相対向して形成された2条のリブ状突起12aと12bの側面が使用されている。また、他方の接続ケーブル8bが収容されるガイド溝11bの側壁として、図4では、リブ状突起12bと12cとの側面が使用されている。図4bでは、他方の接続ケーブル8bが収容されるガイド溝11bの側壁として、リブ状突起11bと筐体7の中央部7aと周辺部7bとの間に位置する段差部13の斜面が使用されている。このように、2本の接続ケーブル8aおよび8bを隣接して中央部7aから離れた湾曲部C1に配置する図4aの部分では、3つのリブ状突起12a、12bおよび12cを形成して中央のリブ状突起12bをその両側に形成されたリブ状突起12aおよび12cとともに2つのガイド溝11aと11bとの両方の側壁として使用することで、筐体7にリブ状突起12を形成する本数を減らすことができる。この結果、ガイド溝11を形成する工程を簡略化できる。また、周辺部7b上のガイド溝11を形成する部分の面積を小さくすることができ、筐体7の小型化に寄与することができる。さらに、リブ状突起12a、12bおよび12cによるリブ構造を形成することができ、筐体7の強度を向上することもできる。つまり、周辺部7bに備えるリブ状突起12a、12bおよび12cは、小型化および強度向上など、筐体7の全体形状を設計する上での裕度を広げることができる。また、筐体7の表面には、筐体7の強度を向上させることを主な目的として、絞り加工によるボンネット状の凸部が形成されている。このため筐体7の表面は、図3、図4aおよび図4bに示すように、中央部分7aが周辺部分7bよりも一段高くなっている。すなわち、中央部分7aと周辺部分7bとの境界部分に段差部13を有する形状を備えている。この段差部13の傾斜面を、接続ケーブル8bを収容するガイド溝11bの側壁として利用することができる。このように、2本の接続ケーブル8aおよび8bを、図3に示したように直線状に隣接して中央部7aと周辺部7bとの境界である段差部13に沿って配置する図4bの部分では、段差部13の傾斜面と周辺部7bに形成されたリブ状突起12bとが、中央部7b側に配置された接続ケーブル8bを収容するガイド溝11bの側壁として使用する。このように、周辺部7bに形成されたリブ状突起の凹凸部分や段差部の傾斜面などをガイド溝の一部分として利用することで、筐体にリブ状突起を形成する本数を減らすことができ、また、筐体上のガイド溝形成部分の面積を小さくすることができる。なお、本実施形態のノートパソコン100では、ガイド溝11の深さ、すなわち、周辺部7bに形成されるリブ状突起の高さhと、ガイド溝11の幅すなわち、相対向する2条のリブ状突起の間隔wとを、収容される接続ケーブル8の直径1.6mmφよりもわずかに大きい値1.8mmとして、ガイド溝11内に接続ケーブル8が完全に収容されるようにしている。このように、ガイド溝11内に接続ケーブル8が完全に収容される大きさとすることで、筐体7上での接続ケーブル8の配置位置をより確実に規制することができる。特に、図4aや図4bに示したように、ガイド溝11aおよび11bの頂部をカバー9で覆うことにより、接続ケーブル8aおよび8bをそれぞれ確実にガイド溝11aおよび11b内に閉じこめることができる。このため、上記図3を用いて説明したガイド溝11に設けた湾曲部C1およびC2と相まって、ガイド溝11内で接続ケーブル8が動いてしまうことをより確実に防止することができる。なお、接続ケーブル8の太さに対するガイド溝11の幅wの値のマージンは、狭すぎるとガイド溝内に接続ケーブル8を挿入することが困難となる。一方、ガイド溝11の幅wが広すぎると、ガイド溝11内で接続ケーブル8の位置が変動してしまうことにより、ガイド溝11を設けて接続ケーブル8の位置規制を行う意義が低下してしまう。したがって、このマージンの大きさは、接続ケーブル8として使用される線材の太さや表面素材の柔らかさとの関係を考慮して、適宜定めることが望ましい。例えば、このマージンの値の一例として、上記した同軸ケーブルを接続ケーブル8として使用する場合は、接続ケーブル8の直径に対し8~15の値とすることができる。なお、上記の説明に用いた、図4aおよび図4においては、図面が煩雑となることを回避するために、液晶パネル3の構成、および接続ケーブル8を筐体7上に配置する部分以外の構成等については、詳細を示さずに簡易化しているが、液晶パネル3を内包する筐体7の内部構成は、図4aおよび図4bに示した以外の構成であってもよい。図5は、筐体7のアンテナモジュール6が配置されている端部近傍を示す、部分拡大斜視図である。接続ケーブル8aが収容されるガイド溝11aは、アンテナモジュール6の配置位置に近い領域Dとして図5に示すように、ガイド溝11aの終端に近づくにつれてガイド溝11aの幅が広がるように形成されている。このようにすることで、アンテナモジュール6を構成する基板に接続ケーブル8aが取り付けられた状態で、アンテナモジュール6を筐体7における上側端部の所定の場所に固着する際、接続ケーブル8aのガイド溝11a内への収容を容易に行うことができる。また、接続ケーブル8bを収容するガイド溝11bの終端部は、アンテナモジュール6の他端部と接続ケーブル8bとの固着部分から少し離れた位置に形成されている。つまり、図5に領域Eとして示す領域には、リブ状突起12bおよび段差部13の傾斜面によって構成されていたガイド溝11bが存在しない部分が設けられている。この領域Eを設けることで、アンテナモジュール6から伸延された接続ケーブル8bの方向反転のスペースを実現することができる。このように、接続ケーブル8bとアンテナモジュール6との接続部分の近傍に、ガイド溝11bを形成しない領域Eを設けることで、接続ケーブル8bが取り付けられた状態でアンテナモジュール6を筐体7端部の所定の場所に固着する際、接続ケーブル8bのガイド溝11b内への収容を容易に行うことができる。なお、図5中に領域Dおよび領域Eとして示す部分では、ガイド溝11が直接的に接続ケーブル8の配置位置を規制する度合いは、接続ケーブル8の両側にリブ状突起12及び/または段差部13でガイド溝11の側壁を形成した部分に比べると弱まる。しかしながら、この部分の接続ケーブル8は、アンテナモジュール6への固着部に距離的に近い位置にあるため、アンテナモジュール6に実質的に固着されていて、外部から伝わる振動や衝撃などによって、接続ケーブル8の配置位置がずれるという事態そのものが生じにくい。このため、領域Dおよび領域Eとして示した部分では、ガイド溝11による接続ケーブル8の配置位置を規制する効果を得ることよりも、ガイド溝11内への接続ケーブル8の収容のしやすさを優先させた構成とすることができるのである。ノートパソコン100に適用したガイド溝11aおよび11bそれぞれに形成された湾曲部C1およびC2の具体的寸法例を、図5を用いて説明する。上記したように、直径が1.6mmφの同軸ケーブルを接続ケーブル8aおよび8bとして用いた場合、ガイド溝11aおよび11bそれぞれに形成された湾曲部C1およびC2の形状は、湾曲部で配置位置がシフトされたガイド溝の直線部分の長さaを8mm、湾曲部の開始位置から終了位置までの長さbを20mm、ガイド溝の横方向へのシフト量cを3.5mmとしている。また、2つ設けられた湾曲部C1とC2との配置間隔dを70~75mmとしている。このようにすることで、ガイド溝11a、11bの配置方向において接続ケーブル8a、8bの配置位置が変化することを確実に防止でき、また、ガイド溝11a、11b内に接続ケーブル8a、8bを収容したときの浮き上がりを防止することができる。なお、上述の各数値は、接続ケーブルやガイド溝等における本実施形態で採用した一例に過ぎなく、ノートパソコン100の構成を拘束するものではない。なお、ノートパソコン100において、接続ケーブル8の配置位置を規制するガイド溝11は、想定される外部からの衝撃や振動が接続ケーブル8に加わる力によって、その配置位置が移動しないように規制することができるものであればよい。図3では、ガイド溝11が、アンテナモジュール6を配置する筐体7の端部近傍から他端部のヒンジ部5近傍まで完全に連続して形成されている場合を例示した。しかしながら、筐体7の構成上の制約などの理由で、ガイド溝11を完全に連続したものとして形成することができない場合などでは、接続ケーブル8の配置位置の位置ずれを生じさせない範囲で適宜ガイド溝11を間欠的に形成することができる。ただし、上記説明したノートパソコン100のガイド溝11のように、アンテナモジュール6が配置される筐体7の上側端部の近傍から、ヒンジ部5が係合する下側端部の近傍まで連続して形成し、かつ、その深さを全長にわたって接続ケーブル8の直径よりも少し大きな値とすることで、接続ケーブルを全長にわたって確実に位置規制することができるという効果が生じる。また、接続ケーブル8をガイド溝11内に配置する工程の作業効率を向上できるというさらなる効果もある。ガイド溝11を連続して形成し、その深さも一定の値とすることで、アンテナモジュール6を筐体7端部の所定の場所に固着した後、接続ケーブル8をガイド溝11内に配置する場合、例えばアンテナモジュール6側からヒンジ部5側に向かい、接続ケーブル8の配置方向に沿って接続ケーブル8上に置いた指を滑らせるようにするなど簡単な手段だけで、順次接続ケーブル8をガイド溝11内に押し込むことができる。特に、ガイド溝11内で接続ケーブル8の配設方向が変わる湾曲部C1およびC2部分が形成されている場合でも、滑らかに接続ケーブル8を配置することができる。このように接続ケーブル8をガイド溝11に確実に装着できるため、外部からの衝撃等を受けたとしても、接続ケーブルの配置位置のずれが生じにくく、安定したアンテナ特性を備えた電子機器を、効率よく得ることができる。このため、ガイド溝11を間欠的に配置せざるを得ない場合には、不連続な部分を、湾曲部C1およびC2の近傍を避けてガイド溝11が直線状に配置されている部分に設けることがより好ましいと言える。また、上記実施形態で示した湾曲部C1およびC2の形状を、中間部分に直線部を有する平面視したときに台形状のものとしているのも、接続ケーブル8を湾曲部C1およびC2内に配置しやすくすることを考慮したものである。したがって、湾曲部C1およびC2は、接続ケーブル8を配置するガイド溝11の長さおよび接続ケーブル8の剛性等に応じて、その形状、配置間隔、本実施形態で2つとした配置個数等を最適に設定することができる。以上説明したように、本実施形態のノートパソコンでは、蓋部である筐体の一方の端部に設けられたアンテナモジュールから、筐体の前記一方の端部とは異なる側の端部に形成されたヒンジ部に向かって伸延して配置される接続ケーブルが、ガイド溝に収容されている。このため、筐体の表面における接続ケーブルの配置位置が変動することを防止でき、接続ケーブルの配置位置の変動に起因し発生するノイズによってアンテナ特性が低下することを防止することができる。なお、本実施形態のノートパソコンでは、液晶パネルが内蔵される蓋部の構成として、筐体が金属製であり、筐体の液晶パネルが配置される面とは反対側の面である背面側の表面に、リブ状の突起を形成して接続ケーブルを収容するガイド溝を形成して、筐体の接続ケーブル配置部分が樹脂製のカバーで覆われる構成を示した。このように、筐体とガイド溝とを金属部材で形成することにより、ガイド溝内に収容された接続ケーブルを外部からシールドする効果が生じるため、送受信信号に接続ケーブルからノイズが乗ってしまうことを効果的に防止することができる。また、筐体とガイド溝とが金属で構成されている場合には、図3から図5で示したように、アンテナモジュール6に接続された接続ケーブル8それぞれを、別個のガイド溝11内に収容することが好ましい。このようにすることで、通常Hot側およびCold側に区分される2つの接続ケーブル8a、8b間で、互いの内部を通る信号同士が作用してノイズとなることを効果的に防止することができる。しかし、本実施形態のノートパソコンでは、蓋部の構成が上記に制限されるものではなく、蓋部の筐体の材料として金属以外の例えばポリカーボネートPC系やアクリロニトリルスチレンAS系の樹脂などの樹脂材料を用いることができる。また、筐体を構成する材料とは無関係に、接続ケーブルのガイド溝が形成される面を筐体の内側、すなわち、液晶パネルが配置される側の面とすることもできる。さらに、アンテナモジュールから2本の接続ケーブルが延出している場合でも、1本のガイド溝内にこれら2本のケーブルを収容することができ、接続ケーブルの配置位置が変化しないことによるアンテナ特性低下防止の効果を奏することができる。また、上記実施形態における接続ケーブルは同軸ケーブルを例に挙げて説明したが、針金状金属単線を樹脂で被覆した配線、または糸状金属線を寄り合わせ周囲を樹脂で被覆した配線等にも適用できる。また、上記本実施形態のノートパソコンでは、筐体に形成されるガイド溝の側壁として、筐体に形成したリブ状突起や筐体が有する段差部を用いる場合について説明したが、本実施形態において筐体の表面にガイド溝を形成する方法は、これらに限られるものではない。例えば、筐体に所定の厚みがある場合には、筐体に文字通りの溝を掘ってガイド溝とすることができることは言うまでもない。なお、本発明にかかる電子機器がノートパソコンである場合に、ノートパソコンの形状について何らの制約はない。このため、ノートパソコンの形状として、いわゆるタブレット形式とすることや、ヒンジ機構が側面に設けられている様な形状とすることができる。また、表示素子としても上記例示した液晶パネルに限られるものではなく、ELやPDPなどの各種の表示デバイスを表示素子として採用することができる。また、本発明にかかる電子機器は、実施形態として例示したノートパソコンに限られず、PDAや携帯電話をはじめとする、無線による情報のやりとりを行うためのアンテナモジュールを有する各種の電子機器として適用することができる。この場合、本実施形態で示したノートパソコンのように、アンテナモジュールが配置される筐体が本体部分に対して回動可能に接続される蓋部であることが必須の要件とはならないことは言うまでもない。また、実施形態として示したノートパソコンにおいて、アンテナモジュールに接続される接続ケーブルが、アンテナモジュールが配置されている側の筐体の端部から、間に液晶パネルを解して反対側の端部にまで伸延していることも必須の要件ではない。アンテナモジュールと他の電気回路との間の距離が小さく、接続ケーブルの長さが短い場合であっても、接続ケーブルをガイド溝内に収容して配置位置を規制することで、接続ケーブルの配線位置の変動に伴うノイズによってアンテナ特性が低下することを防止するという実施形態で説明したノートパソコンが奏する効果を発揮させることができる。さらに、実施形態で開示したノートパソコンにおいて、アンテナモジュールと回路基板に搭載した電子部品とを接続する接続ケーブルを例示したが、アンテナモジュールに限定されるものではなく、例えば液晶パネル等の表示装置を駆動する駆動ケーブル、回路基板に電力を供給する電力ケーブルなどの配線であっても、実施形態で開示したノートパソコンが奏する効果を発揮することができる。