"回転軸に設けられ、作動流体が導入される羽根車と、該羽根車の入口側又は出口側の全周を覆うように形成され、前記作動流体を旋回させる旋回流路が内部に画定されたスクロールと、を備えた回転機械において、前記旋回流路の、前記作動流体の流通方向に直交する直交断面の流路断面積を調整する面積調整手段を備えることを特徴とする回転機械。前記面積調整手段は、前記スクロールの少なくとも一部の円周方向領域に設けられ、該円周方向領域に亘って前記作動流体の速度の差分が小さくなるように、前記流路断面積を調整することを特徴とする請求項1に記載の回転機械。前記面積調整手段は、前記円周方向に分割されて設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の回転機械。前記面積調整手段は、前記スクロールの内表面に設けられ、前記内表面によって画定される真断面積よりも前記流路断面積を小さくする調整壁を有することを特徴とする請求項1から3のうちいずれか一項に記載の回転機械。前記調整壁は、前記直交断面において前記スクロールの外周端よりも内周端側に設けられていることを特徴とする請求項4に記載の回転機械。前記調整壁は、前記作動流体を沿わす外壁面を前記回転軸が延在する主軸方向に交差させるように設けられていることを特徴とする請求項4に記載の回転機械。前記調整壁は、前記直交断面において前記スクロールの内周端よりも外周端側に設けられていることを特徴とする請求項4に記載の回転機械。前記調整壁は、前記作動流体を沿わす外壁面が湾曲状に形成されて、前記直交断面において前記外壁面が円弧状の輪郭をなしていることを特徴とする請求項4から7のうちいずれか一項に記載の回転機械。前記面積調整手段は、前記調整壁と前記スクロールの内表面との間に形成されていると共に前記スクロールの内表面に対して前記調整壁を支持する支持壁を有することを特徴とする請求項4から8のうちいずれか一項に記載の回転機械。ところで、回転機械に対する要求仕様が変更された場合には、スクロールに作動流体が流入する流入部の半径方向位置や流入部における作動流体の流れ角、羽根車の機械マッハ数、流量係数等が変化することが多い。このとき、同一の羽根車を用いる一方で、スクロールの形状及び旋回流路の断面積分布を変化させて回転機械の性能を高く維持する方法が採られることがある。しかしながら、従来の方法においては、要求仕様毎にスクロールを形成し直さなければならないので、製作工数や製作コストが嵩んでしまうという問題があった。また、上記特許文献1の構成では、スクロール溝で旋回流路の一部を画定することから、断面積分布を変化させるのに限度があるという問題があった。本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、要求仕様の変更がなされた場合において、変更された要求仕様に柔軟に対応すると共に、製作工数や製作コストを抑制することを課題とする。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。すなわち、本発明に係る回転機械は、回転軸に設けられ、作動流体が導入される羽根車と、該羽根車の入口側又は出口側の全周を覆うように形成され、前記作動流体を旋回させる旋回流路が内部に画定されたスクロールと、を備えた回転機械において、前記旋回流路の、前記作動流体の流通方向に直交する直交断面の流路断面積を調整する面積調整手段を備えることを特徴とする。このようにすれば、旋回流路の流路断面積を調整する面積調整手段を備えるので、異なる要求仕様に対応して設計されたスクロールを用いたとしても、その要求仕様に適した流路断面積にすることが可能である。これにより、複数の要求仕様や要求仕様の変更に柔軟に対応することができると共に、製作工数や製作コストを抑制することができる。また、前記面積調整手段は、前記スクロールの少なくとも一部の円周方向領域に設けられ、該円周方向領域に亘って前記作動流体の速度の差分が小さくなるように、前記流路断面積を調整することを特徴とする。このようにすれば、面積調整手段が設けられた円周方向領域において、作動流体の速度の差分が小さくなって、円周方向速度の圧力分布を略均等にすることができ、作動流体に生じ得る圧力損失を抑制することができる。また、前記面積調整手段は、前記円周方向に分割されて設けられていることを特徴とする。このようにすれば、面積調整手段が円周方向に分割されて設けられているので、面積調整手段の構成要素単体の大きさを小さくすることができ、取り扱いの容易性を向上させることができる。これにより、スクロールに対する組み付けの容易性を高めることができるので、流路断面積の断面積分布を、より容易に調整することが可能となる。また、前記面積調整手段は、前記スクロールの内表面に設けられ、前記内表面によって画定される真断面積よりも前記流路断面積を小さくする調整壁を有することを特徴とする。このようにすれば、面積調整手段がスクロールの内表面に設けられた調整壁を有するので、簡素な構成で流路断面積を調整することが可能となる。また、前記調整壁は、前記直交断面において前記スクロールの外周端よりも内周端側に設けられていることを特徴とする。このようにすれば、調整壁がスクロールの外周端よりも内周端側に設けられているので、旋回流路の半径方向遠心側において作動流体の流通を妨げない。すなわち、角運動量保存の法則により、旋回流路の中心側と遠心側とで作動流体の円周方向速度成分の変化幅を大きくすることができる。また、前記調整壁は、前記作動流体を沿わす外壁面を前記回転軸が延在する主軸方向に交差させるように設けられていることを特徴とする。このようにすれば、調整壁が、作動流体を沿わす外壁面を回転軸が延在する主軸方向に交差させるように設けられているので、組立容易性を向上させることができる。また、前記調整壁は、前記直交断面において前記スクロールの内周端よりも外周端側に設けられていることを特徴とする。このようにすれば、調整壁がスクロールの内周端よりも外周端側に設けられているので、比較的に組立容易性を向上させることができる。また、前記調整壁は、前記作動流体を沿わす外壁面が湾曲状に形成されて、前記直交断面において前記外壁面が円弧状の輪郭をなしていることを特徴とする。このようにすれば、調整壁の外壁面が湾曲状に形成されているので、作動流体を外壁面に沿って滑らかに沿わすことができ、作動流体に生じ得る圧力損失を抑制することができる。また、面積調整手段は、前記調整壁と前記スクロールの内表面との間に形成されていると共に前記スクロールの内表面に対して前記調整壁を支持する支持壁を有することを特徴とする。このようにすれば、調整壁とスクロールの内表面との間に形成されていると共にスクロールの内表面に対して調整壁を支持する支持壁を有するので、調整壁をより強固に支持することができる。本発明に係る回転機械によれば、要求仕様の変更がなされた場合において、変更された要求仕様に柔軟に対応することができると共に、製作工数や製作コストを抑制することができる。以下、図面を参照し、本発明の実施の形態について説明する。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態に係る遠心圧縮機回転機械C1の要部を拡大した子午断面図であり、図2は、図1におけるI-I線断面図である。図1に示すように、遠心圧縮機C1は、作動流体Fを圧縮するロータ1と、ロータ1の周囲を囲うステータ2とを有している。ロータ1は、軸線P上に配設された主軸11と、主軸11の先端に固定された羽根車12とを有している。主軸11は、ステータ2に配設された軸受装置不図示によって片持ち支持されている。この主軸11は、軸線Pを中心にして外部より回転駆動される。なお、以下の説明においては、軸線Pの延在方向を主軸方向と、主軸11の周方向を円周方向、主軸11の半径方向を主半径方向という。羽根車12は、所謂オープンインペラタイプのものであり、複数の羽根12aを主板12bから延出させている。羽根車12は、複数の羽根12aが羽根車12の中心軸周りに互いに間隔を空けて配列されている。羽根車12は、主板12bを主軸11の先端部に挿通されており、主軸11の先端に対して螺着した軸端ナット13によって主軸11に同軸状に拘束されている。この羽根車12は、主軸方向一方に向けて開口する内側開口12x1から、複数の羽根12aによって分割された各流路に作動流体Fを流入させ、主半径方向外側に向けて開口する外側開口12x2から作動流体Fを全周状に流出させる。ステータ2は、ケーシング20を有している。ケーシング20は、略筒状に形成された筒状ケーシング21と、筒状ケーシング21に気密に連結されたスクロール22と、スクロール22を支持するベースプレート23とを有している。筒状ケーシング21は、主軸方向一方側に形成されたフランジ部21aと、主軸方向に延びる筒部21bと、羽根12aに沿って延びると共に主軸方向他方側に向かうに従って延在方向を径方向外側に向けるスカート部21cとが、この順に続いて構成されている。スクロール22は、図2に示すように、渦巻状に形成されており、図1に示すように、子午断面形状がC字状になっている。このスクロール22は、子午断面において、一端22a側を筒部21bのスカート部21cに対してボルトB1によって連結されており、他端22b側をベースプレート23に対してボルトB2によって連結されている。スクロール22は、ベースプレート23が延びる主半径方向位置を基準にして主軸方向一方側に向けて膨出するようにして形成されている。ベースプレート23は、スクロール22の他端22bから主半径方向内側に向けて羽根車12の主板12bの裏面側まで延びている。このベースプレート23は、筒状ケーシング21のスカート部21cとスクロール22の一端22aとの間に、ディフューザ14を形成している。上述したスクロール22の一端22a側においては、ディフューザ14を主半径方向外側に向けて延伸する突出部22eが形成されており、この突出部22eとベースプレート23側との間がディフューザ14の出口14aとされている。上記のように概略構成される遠心圧縮機C1においては、スクロール22が鋳造によって形成されている。この鋳造に用いた鋳型は、遠心圧縮機C0不図示の要求仕様遠心圧縮機C1の要求仕様とは異なる要求仕様を満たすように設計されたものである。つまり、上記の鋳型は、遠心圧縮機C0の要求仕様に応じて定められた、遠心圧縮機C0の代表半径や遠心圧縮機C0の羽根車12の機械マッハ数羽根車の入口速度/羽根車の出口速度、流量係数によって、スクロール22の流路断面積作動流体Fの流通方向に直交する直交断面の流路断面積の分布が最適なものとなるように設定されている。なお、遠心圧縮機C0の代表半径は、ディフューザ14の出口14aの主半径方向の位置及び出口14aにおける作動流体Fの流れ角によって定められる。遠心圧縮機C1は、遠心圧縮機C0と同一の羽根車12を用いているが、遠心圧縮機C0に対して要求仕様が相違することによって、代表半径や羽根車12の機械マッハ数や流量係数も相違することから、スクロール22をそのまま用いた場合には、スクロール22の流路断面積が最適なものとはならない。このため、図1に示すように、遠心圧縮機C1は、スクロール22の流路断面積を調整するための調整壁面積調整手段31を有している。調整壁31は、図2に示すように、金属材料で形成された板状部材からなっている。この調整壁31は、図1に示すように、作動流体Fの流通方向に直交する直交断面において、スクロール22の外周端22cよりも内周端22d側に設けられている。より詳細には、調整壁31は、スクロール22の突出部22eと、この突出部22eに対向するスクロール22の内表面22fとの間において、スクロール22の突出部22eとスクロール22の内表面22fとに溶接で接合されており、作動流体Fを沿わす外壁面31aの裏面31bと内表面22fとの間に空隙を形成している。この状態において、調整壁31は、幅方向を主軸方向に向けている。このような構成により、スクロール22の内部においては、スクロール22の内表面22fと調整壁31の外壁面31aとによって、作動流体Fを旋回させる旋回流路25が画定されている。つまり、調整壁31がスクロール22の内部に配設されることで、スクロール22の内表面22fによって画定される真断面積よりも、旋回流路25の流路断面積が小さく調整されている。この調整壁31は、図2に示すように、円周方向において略全周状に配設されており、図2に示すように、四つに分割されている31A31B31C31D。調整壁31は、スクロール22の円周方向領域の全部に亘って作動流体Fの円周方向速度成分の差分が小さくなるように、配設されている。次に上記構成からなる遠心圧縮機C1の作用を説明する。筒状ケーシング21を主軸方向に流れた作動流体Fは、羽根車12の内側開口12x1から、複数の羽根12aによって分割された各流路に流入する。各流路を流れる作動流体Fは、流路下流に向かうに従って静圧及び動圧を増加させ、外側開口12x2から全周状に流出する。そして、ディフューザ14を流れる過程において、作動流体Fの動圧の一部が静圧に変換される。ディフューザ14の出口14aから旋回流路25に流入した作動流体Fは、ベースプレート23に沿って主半径方向外側に向けて流れた後に、スクロール22の内表面22f及び調整壁31の外壁面31aに沿って、図1において半時計方向に流れる。この際、作動流体Fが主半径方向外側に向かう程、角運動量保存の法則により、円周方向速度成分が大きく静圧に変換される。このため、スクロール22の内表面22f及び調整壁31の外壁面31aに対する作動流体Fの、円周方向の摩擦損失が小さくなる。図2に示すように、旋回流路25に流入した作動流体Fは、旋回流路25を旋回しながら流れ、スクロール22の出口22gから外部に吐出される。この際、調整壁31が旋回流路25の流路断面積を、スクロール22の円周方向領域の全部に亘って調整していることで、作動流体Fの円周方向速度成分が略均等な分布となる。以上説明したように、遠心圧縮機C1によれば、旋回流路25の流路断面積を調整する調整壁31を備えるので、遠心圧縮機C0の要求仕様に対応して設計されたスクロール22を用いたとしても、遠心圧縮機C0の要求仕様に適した流路断面積にすることが可能である。これにより、複数の要求仕様や要求仕様の変更に柔軟に対応することができると共に、製作工数や製作コストを抑制することができる。また、調整壁31が設けられた円周方向領域の全部において、作動流体Fの円周方向速度成分の差分が小さくなって、作動流体Fの円周方向速度成分を略均等な分布にすることができ、作動流体Fに生じ得る圧力損失を抑制することができる。また、調整壁31はスクロールの円周方向に四つ分割されて設けられているので、調整壁31の構成要素31A~31Dの大きさを小さくすることができ、取り扱いの容易性を向上させることができる。これにより、スクロール22に対する組み付けの容易性を高めることができるので、旋回流路25の流路断面積の断面積分布を、より容易に調整することが可能となる。また、調整壁31がスクロール22の外周端22cよりも内周端22d側に設けられているので、旋回流路25の半径方向外側において作動流体Fの流通を妨げない。すなわち、作動流体Fの円周方向速度成分をより多く静圧に回復させることができ、作動流体Fの円周方向速度成分の摩擦損失を抑制することができる。なお、上述した構成においては、調整壁31をスクロール22に対して溶接によって固定したが、他の方法例えばロー付けやボルト止め、接着によって固定してもよい。また、上述した構成において、スクロール22の内表面22fと調整壁31の外壁面31aを滑らかに接続してもよい。このようにすることで、調整壁31の外壁面31a上に作動流体Fが流入流出する際に、作動流体Fに生じ得る圧力損失を抑制することが可能となる。また、上述した構成においては、調整壁31を金属材料で形成したが、合成樹脂や金属酸化物等で形成してもよい。また、上述した構成においては、調整壁31を構成要素31A,31B,31C,31Dに分割したが、分割せずに一体的に連続して構成してもよい。また、上述した構成においては、スクロール22の円周方向領域の全部に設けたが一部に配設したとしても、当該一部において円周方向速度成分の略均等な分布を得ることができ、当該一部において作動流体Fに生じ得る圧力損失を抑制することが可能となる。第二実施形態以下、本発明の第二実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。図3は、本発明の第二実施形態に係る遠心圧縮機回転機械C2の要部を拡大した子午断面図である。図3に示すように、遠心圧縮機C2は、上述した第一実施形態の遠心圧縮機C1とほぼ同様の構成となっているが、遠心圧縮機C1がスクロール22の内部の主半径方向内側に配設された調整壁31を有していたのに対して、スクロール22の内部の主軸方向一方側に配設された調整壁面積調整手段32を有する点で相違する図1参照。調整壁32は、スクロール22の内部の主軸方向一方側において、幅方向を主半径方向に向けていると共に、外壁面32aを主軸方向に直交させた状態で、スクロール22の内表面22fに溶接によって接合されている。なお、この調整壁32の部材の具体的な構成については、調整壁31と同様の構成を用いることができる。このような構成により、スクロール22の内部においては、スクロール22の内表面22fと調整壁32の外壁面32aとによって、作動流体Fを旋回させる旋回流路25が主軸方向他方側に画定されている。なお、調整壁32は、スクロール22の円周方向領域全部に亘って作動流体Fの円周方向速度成分の差分が小さくなるように、配設されている。この構成によれば、上述した遠心圧縮機C1と同様に、複数の要求仕様や要求仕様の変更に柔軟に対応することができると共に、製作工数や製作コストを抑制することができる。また、上述した遠心圧縮機C1は、調整壁31をスクロール22の内部の主半径方向内側に固定しているが、主半径方向内側に開口するディフューザ14の出口を閉塞させるのを避けるために、調整壁31の配設可能位置が実質的に限られた範囲例えば突出部22eの延在範囲になってしまって、流路断面積の調整が限定される恐れがあった。これに対して、遠心圧縮機C2によれば、配設可能位置が広く許容されることから、流路断面積の調整範囲を広くすることができる。また、上述した遠心圧縮機C1の調整壁31の突出部22eに対する位置決め及び固定が比較的に困難であったのに対して、遠心圧縮機C2によれば、調整壁32をスクロール22の内表面22fに対して位置決め及び固定を容易にすることができる。第三実施形態以下、本発明の第三実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。図4は、本発明の第三実施形態に係る遠心圧縮機回転機械C3の要部を拡大した子午断面図である。図4に示すように、遠心圧縮機C3は、上述した遠心圧縮機C1とほぼ同様の構成となっているが、遠心圧縮機C1がスクロール22の内部の主半径方向内側に配設された調整壁31を有していたのに対して、スクロール22の内部の主半径方向外側に配設された調整壁面積調整手段33を有する点で相違する図1参照。調整壁33は、スクロール22の内部において、内周端22dよりも外周端22c側に配設されている。この調整壁33は、幅方向を主軸方向に向けていると共に、外壁面33aを主半径方向に直交させた状態で、スクロール22の内表面22fに溶接によって接合されている。なお、この調整壁33の部材の具体的な構成については、調整壁31と同様の構成を用いることができる。このような構成により、スクロール22の内部においては、スクロール22の内表面22fと調整壁33の外壁面33aとによって、作動流体Fを旋回させる旋回流路25が主半径方向内側に画定されている。なお、調整壁33は、スクロール22の円周方向領域全部に亘って作動流体Fの円周方向速度成分の差分が小さくなるように、配設されている。この構成によれば、上述した遠心圧縮機C1及びC2と同様に、複数の要求仕様や要求仕様の変更に柔軟に対応することができると共に、製作工数や製作コストを抑制することができる。また、上述した遠心圧縮機C2と同様に、配設可能位置が比較的に広く許容されることから、流路断面積の調整範囲を比較的に広くすることができる。また、調整壁33をスクロール22の内表面22fに対して位置決め及び固定を容易に行うことができる。第四実施形態以下、本発明の第四実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。図5は、本発明の第四実施形態に係る遠心圧縮機回転機械C4の要部を拡大した子午断面図である。図5に示すように、遠心圧縮機C4は、上述した遠心圧縮機C2とほぼ同様の構成となっているが、遠心圧縮機C2が幅方向に真直状になった調整壁32を有していたのに対して、幅方向に湾曲した調整壁面積調整手段34を有する点で相違する図2参照。調整壁34は、スクロール22の内部の主軸方向一方側において、幅方向を主半径方向に向けていると共に、作動流体Fを沿わす湾曲した外壁面34aを主軸方向に直交させた状態で、スクロール22の内表面22fに溶接によって接合されている。なお、この調整壁34の部材の形状以外の具体的な構成については、調整壁32と同様の構成を用いることができる。このような構成により、スクロール22の内部においては、スクロール22の内表面22fと調整壁34の外壁面34aとによって、作動流体Fを旋回させる旋回流路25が主軸方向他方側に画定されている。なお、調整壁34は、スクロール22の円周方向領域全部に亘って作動流体Fの円周方向速度成分の差分が小さくなるように、配設されている。この構成によれば、上述した遠心圧縮機C1~C3と同様に、複数の要求仕様や要求仕様の変更に柔軟に対応することができると共に、製作工数や製作コストを抑制することができる。また、上述した遠心圧縮機C2と同様に、配設可能位置が比較的に広く許容されることから、流路断面積の調整範囲を比較的に広くすることができる。また、調整壁34をスクロール22の内表面22fに対して位置決め及び固定を容易に行うことができる。また、調整壁34は湾曲した外壁面34aを有しているので、外壁面34aに沿う作動流体Fの流通方向を徐々に変更させることができる。換言すれば、作動流体Fが外壁面34aに滑らかに沿うので、作動流体Fに生じ得る圧力損失を抑制することができる。第五実施形態以下、本発明の第五実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。図6は、本発明の第五実施形態に係る遠心圧縮機回転機械C5の要部を拡大した子午断面図である。図6に示すように、遠心圧縮機C5は、上述した遠心圧縮機C2とほぼ同様の構成となっているが、遠心圧縮機C2の調整壁32がスクロール22の内表面22fとの間に間隙を形成していたのに対して、調整壁32とスクロール22の内表面22fとの間に支持壁面積調整手段35を有する点で相違する図2参照。支持壁35は、調整壁32の外壁面32aに背向する裏面32bにおける幅方向中央の位置から、裏面32bの法線方向に向けて延出しており、その先端35aがスクロール22の内表面22fに接合されている。この支持壁35は、調整壁32と一体に形成しているが、別体で形成して後に調整壁32に接続する構成としてもよい。なお、支持壁35の先端35aの、スクロール22の内表面22fに対する接合方法は、溶接の他、ロー付けやボルト止め、接着等を用いることが可能である。この構成によれば、上述した遠心圧縮機C2と同様の効果を得ることができる他、調整壁32が支持壁35によって支持されているので、調整壁32の機械的強度を向上させることができる。これにより、調整壁32の変形を抑制することで、より確実に、旋回流路25の断面積を画定することができる。さらに、調整壁32が脱落することを抑制することができる。なお、この支持壁35は、支持壁35が延びる円周方向領域の全部に亘って連続して配設してもよいし、断続的に設けてもよい。また、図6において、調整壁32の裏面32bから支持壁35を複数延出させる構成にしてもよい。また、上述した遠心圧縮機C1の調整壁31、遠心圧縮機C3の調整壁33、及び、遠心圧縮機C4の調整壁34に対して、支持壁35を配設してもよい。第六実施形態以下、本発明の第六実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。図7は、本発明の第六実施形態に係る遠心圧縮機回転機械C6の要部を拡大した子午断面図である。図7に示すように、遠心圧縮機C6は、上述した遠心圧縮機C4とほぼ同様の構成となっているが、遠心圧縮機C4の調整壁34がスクロール22の内表面22fとの間に間隙を形成していたのに対して、調整壁34とスクロール22の内表面22fとの間に支持壁面積調整手段36を有する点で相違する図5参照。支持壁36は、図7に示すように、旋回流路25を流通する作動流体Fの流通方向に直交する断面積において、調整壁34とスクロール22の内表面22fとの間を埋めるようにして設けられている。この支持壁36は、本実施形態においては調整壁34と一体に形成しているが、別体で形成して後に調整壁34に接続する構成としてもよい。なお、支持壁36の、スクロール22の内表面22fに対する接合方法は、溶接の他、ロー付けやボルト止め、接着等を用いることが可能である。この構成によれば、上述した遠心圧縮機C4と同様の効果を得ることができる他、調整壁34が支持壁36によって支持されているので、調整壁34の機械的強度を向上させることができる。これにより、調整壁34の変形を抑制することで、より確実に、旋回流路25の断面積を画定することができる。さらに、調整壁34が脱落することを抑制することができる。なお、この支持壁36は、支持壁36が延びる周方向領域の全部に亘って連続して配設してもよいし、断続的に設けてもよい。また、上述した遠心圧縮機C1の調整壁31、遠心圧縮機C2の調整壁32、及び、遠心圧縮機C3の調整壁33に対して、支持壁36を配設してもよい。なお、上述した実施形態において示した動作手順、あるいは各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上述した各実施形態においては、所謂オープンインペラタイプの羽根車12を用いる構成としたが、所謂クローズドインペラタイプの羽根車を用いてもよい。また、上述した各実施形態においては、スクロール22を鋳型で形成したが、他の製造方法で製造したスクロールであっても、本発明を好適に適用することができる。また、上述した各実施形態においては、遠心圧縮機に本発明を適用したが、例えば、ポンプや水車、タービン等の回転機械に本発明を適用してもよい。また、上述した各実施形態においては、遠心圧縮機の吐出スクロールに本発明を適用したが、吸込ケーシングに本発明を適用してよい。この場合には、羽根車の入口側の全周をスクロールが覆うこととなる。また、上述した各実施形態においては、半径流の回転機械遠心圧縮機に本発明を適用したが、軸流や斜流の回転機械に本発明を適用してもよい。"