力を伝達するため、特に荷重を支持するための装置であって、互いに対向して配置されるとともに、等しい長さを有する2つの直線状の脚部13、14を介して互いに結合された、2つの曲線状のアーチセグメント11、12を備え、前記曲線状のアーチセグメント11、12と前記直線状の脚部13、14は、それらの移行箇所15、16、17、18において、同じ材料で連続的に形成され、荷重の付加及び伝達が、2つのボルト状の構造要素19、20を介してなされ、前記構造要素が、対応するアーチセグメント11、12に適合した外側輪郭を有し、力を伝達するため両アーチセグメント11、12の内側に配置されているものにおいて、前記脚部13、14から前記アーチセグメント11、12への前記移行個所における曲率の方向と、前記各アーチセグメント11、12に沿った曲率の方向とが同じである、力を伝達するための装置。前記脚部13、14から前記アーチセグメント11、12への移行個所15、16、17、18における曲率の方向及び前記各アーチセグメント11、12に沿った曲率の方向のうち少なくとも一方が、同じでありかつ直線状である請求項1記載の装置。前記脚部13、14から前記アーチセグメント11、12への移行個所15、16、17、18における曲率の移行がクロソイドによって形成されている請求項1又は2記載の装置。前記装置が、ループ状、特に繊維複合材料からなるループ状に形成されている請求項1から3のいずれか1項に記載の装置。前記装置が、チェーンリンク、特に金属からなるチェーンリンクである請求項1から3のいずれか1項に記載の装置。前記互いに対向するアーチセグメント11、12の半径が、等しいか又は異なっている請求項1から5のいずれか1項に記載の装置。請求項1から6のいずれか1項に記載の装置へ荷重を付加し伝達するためのボルト状構造要素19、20であって、前記対応する曲線状のアーチセグメント11、12に接触領域において適合した外側輪郭を有し、前記外側輪郭は請求項1から6のいずれか1項に記載の装置に使用する際少なくとも移行個所まで突出するボルト状構造要素。前記外側輪郭の曲率が、一定である請求項7記載の構造要素。前記外側輪郭の曲率が、一定でありかつ直線状である請求項7又は8記載の構造要素。前記外側輪郭の曲率が、クロソイドによって形成されている請求項7から9のいずれか1項に記載の構造要素。請求項1から10のいずれか1項に記載された複数の装置及び構造要素からなり、常温の磁極片を有する発電機の超電導界磁巻線を吊るための使用。それ故本発明の課題は、力の伝達のため、特に荷重を支持するための装置であって、従来の装置と、また同じ断面と比較して、より大きな力を伝達し得るものを提示することにある。さらに本発明の課題は、それに対応する力伝達のための構造要素を提示することにある。この課題は、請求項1の特徴に従う装置によって、および請求項7の特徴に従う構造要素によって解決される。本発明は、力を伝達するため、特に荷重を支持するための装置であって、互いに対向して配置されるとともに、等しい長さを有する2つの直線状の脚部を介して互いに結合された、2つの曲線状のアーチセグメントを備え、曲線状のアーチセグメントと直線状の脚部は、それらの移行箇所において、同じ材料で連続的に形成され、荷重の付加及び伝達が、2つのボルト状の構造要素を介してなされ、構造要素が、対応するアーチセグメントに適合した外側輪郭を有し、力を伝達するため両アーチセグメントの内側に配置される。本発明に従えば、脚部からアーチセグメントへの移行箇所における曲率の方向及びそれぞれのアーチセグメントに沿う曲率の方向が一定である。換言すれば、このことは、直線状の脚部の曲率とアーチセグメントの曲率とが、一定に互いに移行することを意味する。この手段には、それ故応力の過度の上昇の些細でない部分が直線状の脚部とセグメントによって曲げられた脚部との間の移行に現れ、この個所において装置部分の曲率は不連続に推移するという認識が基礎にある。曲率はアーチセグメントにおける値1RここでRは円弧の半径であるから直線状脚部における曲率0へ跳躍する。直線状の脚部とアーチセグメントとの間の曲率の一定した移行によって、この問題は回避することができる。これによって、冒頭に述べた半径方向の圧力と軸方向の張力との混合荷重は縮小される。結局のところ、従来技術の装置と比較して、より小さい材料断面によって同じ力を伝達することができる。脚部からの移行箇所における曲率の方向が一定で直線形であるのが特に好ましい。さらに、又はそれに代えて、それぞれのアーチセグメントに沿った曲率の方向が一定で直線形であるのが特に目的にかなっている。特に好ましい実施形態においては、脚部からアーチセグメントへの移行箇所における曲率の移行がクロソイドによって形成されている。クロソイドは道路建設や軌道建設から知られているので、クロソイドの曲率方向は既知のやり方で算出することができる。他の実施形態においては、装置はループ、特に繊維複合材料からなるループである。繊維複合材料から作られたループは低い熱伝達特性を有し、その結果このループは特に常温の要素と低温の要素とが結合されるべき、その際同時にできるだけごくわずかの熱交換が行われるべき使用に適している。他方において、繊維複合材料からなるループは、特に移行箇所の領域において均一な材料推移の利点を有し、その結果ループの大きい力伝達と安定性が保証される。それに代えて、装置はチェーンリンク、特に金属からなるチェーンリンクであってよい。チェーンリンクも特に全般的に1つの材料で作られ、その際このことは例えばパンチング過程又は押出し加工法によって造ることができる。本発明はさらに、上述の様式の装置へ荷重を付加し伝達するためのボルト状の構造要素を提供する。構造要素は、対応する曲線状のアーチセグメントに適合した外側輪郭を接触領域に有することによって特徴付けられ、その輪郭は上述の様式の装置に使用する際少なくとも移行箇所まで突出する。そのような仕方で力伝達のための装置へ適合された構造要素は、力が構造要素を介して最善の状態にされて、装置の個々の領域又は個所を特に働かせることなく、力伝達のための装置へ導入され発現され得ることを保障する。目的にかなう実施形態においては、外側輪郭の曲率は一定である。脚部からの移行箇所における曲率の移行が一定で線形である場合には、移行箇所の領域における外側輪郭の曲率も一定で直線形であると目的にかなっている。特に、脚部からアーチセグメントへの移行箇所における曲率の対応する移行が同様にクロソイドによって形成されている場合には、外側輪郭の曲率はクロソイドによって形成されることが可能である。上述の様式の装置及び構造要素の複数からなるものが、特に、常温の磁極片を有する発電機の超電導界磁巻線を吊るために用いることができる。それに加えてまた、本発明に従う固定システムは他の物体を吊るためにも適している。特に本発明に従う手段によって、従来技術に対し同じ力の伝達の場合必要な構造スペースがよりわずかとなる。本発明を以下に図の実施例に基いて詳細に説明する。図2A及び2Bは、本発明に従うループとして形成された力伝達のための装置10の形態図2Aを、従来のループの形態図2Bと比較して図式的に示したものである。その図2Bに示されるループの形態は、図1に既に画かれたループに相当する。図を見易くするため、付図2におけるループ厚みは付図1に対し線厚に縮小されている。対応するように、互いに向き合い等しく形成されたアーチセグメント11、12は半円形状に形成されている。アーチセグメント11、12の互いに向き合う端部は長さLの直線状の脚部13、14と結合されている。移行個所、すなわち曲率が不定に推移し、アーチセグメント11、12における値1Rから脚部13、14における0に推移する個所は、符号15、16、17、18で示されている。ここでRはアーチセグメント11、12のそれぞれの半径を表わす。図2Aは、本発明に従うループの形態を示す。比較を簡単にするため、アーチセグメント11、12を相互に結合する直線状の脚部13、14は、図2Bに従うループのそれと等しい長さLを有する。互いに向き合うアーチセグメント11、12は、クロソイドの様式に従って形成されており、脚部13、14からアーチセグメントへの移行個所において、またさらなる経路においても曲率の一定した線形状の移行を有する。このことは、直線状の脚部における移行個所15、16、17、18において0の値を持つ曲率が、それぞれのアーチセグメント11、12の曲率へ変動することなくかつ線形状に移行することを意味する。この実施例に示されるクロソイド曲線に代えて、直線状の脚部からアーチセグメント11、12への一定した移行が可能なすべての他の曲線形状も適している。提案された手段によって、移行個所15、16、17、18におけ応力の過度の上昇は縮小することができる。本発明に従うループの断面は、これによって図2Bにおける従来のループに対し減らすことができる。提案された力を信頼性を持って伝達し得るために、ループ内へ荷重を付加し伝達するための構造要素もアーチセグメント11、12の曲率経路に適合されていることが必要である。この理由から、本発明に従う装置10の構造要素19、20はアーチセグメント11、12の曲率に適合された外側輪郭21、22を有する。本実施例においては、構造要素19、20の外側輪郭はしたがって同様にクロソイド状である。構造要素19、20の形態は、それらが完全にアーチセグメント11、12に密接するが、直線状の脚部13、14には接触しないようになっている。言い換えれば、このことは、構造要素19、20は移行個所15、16、17、18の領域においてループに対する最後の接触を有することを意味する。このことはしかしながら強制的ではない。構造要素は脚部13、14に同じように接触を持つことも可能である。原則的には、本発明に従うループの長さLは任意に選ぶことができる。そうであるから、極端な実施形態においては、長さLが0の値であることが可能である。しかしながら、本発明に従うループが荷重を支持するために起用されるべきで、向き合った構造要素が常温の雰囲気と低温の雰囲気と接触している場合には、特定のループ長さLを有する手段によって熱伝達を低下させることができる。その長さLの精密な大きさは、計算により又は実験で得ることができる。互いに対向するアーチセグメント11、12の半径は、示された実施例においては単に模範的にしかしながら好ましくもある等しい。実際にはアーチセグメントの半径は異なっていてもよく、その場合には小さいほうの半径を持ったアーチセグメントが支持能力を決定する。ループの本発明に従う実施形態は、移行個所15、16、17、18における応力の過度の上昇が、曲率方向の不連続性に関連しているという認識に基礎を置く。この移行の一定した形態によって、最適化されないループの荷重能力は著しく高めることができる。最適化されたループの場合には、壁厚の対応した減少が可能である。ループの材料としては、繊維複合材料が使用されるのが目的にかなっている。よく知られているように、この材料においては個々の繊維が樹脂中に混入されている。これによって、問題となる移行個所の領域においても、ループの継ぎ目なしの一貫した仕上げが結果として生じる。