"現像剤像を担持する像担持体と、現像剤を収容する現像剤収容部を備え、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像装置と、を備え記録材に画像形成を行う画像形成装置において、前記現像剤収容部に収容された前記現像剤の残量に関する情報を検出する残量検出装置と、前記現像剤の残量に関する情報に基づいて、前記現像剤収容部の現像剤の残量が少なくなったこと又は前記現像装置の使用限度が近くなったことを報知するための情報信号を制御する制御装置と、を備え、前記制御装置は、前記情報信号を発信した時に前記現像剤収容部に残っている現像剤の量が、記録材の単位枚数当たりの現像剤の消費量に応じて可変となるように、前記情報信号を発信することが可能であることを特徴とする画像形成装置。現像剤像を担持する像担持体と、現像剤を収容する現像剤収容部を備え、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像装置と、を備え記録材に画像形成を行う画像形成装置において、前記現像剤収容部に収容された前記現像剤の残量に関する情報を検出する残量検出装置と、前記現像剤の残量に関する情報に基づいて、前記現像剤収容部の現像剤の残量が少なくなったこと又は前記現像装置の使用限度が近くなったことを報知するための情報信号を制御する制御装置と、を備え、画像形成条件として、第1の画像形成条件と、前記現像装置の使用初期から前記情報信号を発信するまでの間の画像形成において、前記第1の画像形成条件よりも記録材の単位枚数当たりの現像剤の消費量が低い画像形成を行う画像形成の条件を第2の画像形成条件とした時に、前記制御装置は、前記情報信号を発信した時に前記現像剤収容部に残っている現像剤の量が、前記第1の画像形成条件の場合の方が、前記第2の画像形成条件よりも少なくなるように、前記情報信号を発信することを特徴とする画像形成装置。前記制御装置は、前記現像剤の残量に関する情報から得られる現像剤の残量値が、所定値を下回ったときに前記情報信号を発信し、前記制御装置は、現像剤の消費量に対応した画素情報と、画像形成がされる記録材の面積に関する情報と、から記録材の面積当たりの現像剤の消費量を算出し、前記制御装置は、前記記録材の面積当たりの現像剤の消費量が少ない時の方が、前記記録材の面積当たりの現像剤の消費量が多い時よりも、前記所定値を大きく設定することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記現像装置は、前記像担持体に対向し現像剤を担持する現像剤担持体を備え、前記制御装置は、前記現像剤の残量に関する情報から得られる現像剤の残量値が、所定値を下回ったときに前記情報信号を発信し、前記制御装置は、現像剤の消費量に対応した画素情報と、前記現像剤担持体の駆動時間とから、前記現像剤担持体の駆動時間あたりに使用された現像剤の消費量を算出し、前記制御装置は、前記現像剤担持体の単位回転時間あたりに使用された現像剤の消費量が少ない時の方が、前記現像剤担持体の単位回転時間あたりに使用された現像剤の消費量が多い時よりも、前記所定値を大きく設定することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。現像剤像を担持する像担持体と、現像剤を収容する現像剤収容部を備え、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像装置と、を備え記録材に画像形成を行う画像形成装置において、前記現像剤収容部に収容された前記現像剤の残量に関する情報を検出する残量検出装置と、前記現像剤の残量に関する情報に基づいて、前記現像剤収容部の現像剤の残量が少なくなったこと又は前記現像装置の使用限度が近くなったことを報知するための情報信号を制御する制御装置と、を備え、画像形成条件として、使用初期から前記情報信号を発信するまでの間の画像形成において、記録材の単位枚数当たりの現像剤の消費量が所定の画像形成を行う画像形成の条件を第3の画像形成条件とし、前記現像装置の使用初期から前記情報信号を発信するまでの間に、前記第3の画像形成条件よりも記録材の単位枚数当たりの現像剤の消費量の高い画像形成を行った後、前記第3の画像形成条件よりも記録材の単位枚数当たりの現像剤の消費量の小さい画像形成を行う画像形成条件を第4の画像形成条件とした時、前記制御装置は、前記情報信号を発信した時に前記現像剤収容部に残っている現像剤の量が前記第3の画像形成条件の場合の方が、前記第4の画像形成条件よりも少なくなるように、前記情報信号を発信することを特徴とする画像形成装置。前記現像装置は、前記像担持体に対向し現像剤を担持する現像剤担持体を備え、前記制御装置は、画像形成を行った記録材の単位枚数当たりの前記現像剤の劣化度合いを表す劣化係数と、画像形成を行った前記記録材の枚数から劣化度合いを算出し、前記劣化係数は、現像剤残量が少ない時の方が、現像剤残量が多い時よりも大きく設定されており、前記制御装置は、劣化度合いの積算値が所定値を上まった場合に情報信号を出すことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記現像装置は、前記像担持体に対向し現像剤を担持する現像剤担持体を備え、前記制御装置は、前記現像剤担持体の単位回転時間当たりの前記現像剤の劣化度合いを表す劣化係数と、現像剤担持体の回転時間から劣化度合いを算出し、前記劣化係数は、現像剤残量が少ない時の方が、現像剤残量が多い時よりも大きく設定されており、前記制御装置は、劣化度合いの積算値が所定値を上まった場合に情報信号を出すことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像形成装置。電子写真画像形成装置の構成として、現像剤の補充や、現像装置のメンテナンスを簡略化するために、現像装置を画像形成装置本体から着脱可能な現像プロセスカートリッジとして構成される場合がある。更には、現像装置に感光体やその他のプロセス手段を加えて一体的に構成し、プロセスカートリッジとして画像形成装置本体から着脱可能にしたものも知られている。このような現像プロセスカートリッジでは、カートリッジ内に残っている現像剤量現像剤残量を検知し、現像剤残量が少なくなった場合に残量が少なくなったことを警告する表示部等の報知手段が設けられているものがある。また、残量が少なくなったことではなく、現像カートリッジの使用限度が近くなったことを報知し、ユーザーに現像カートリッジ交換を促すようになっているものがある。このような現像剤の残量に基づき警告を発し、現像カートリッジの交換を促す場合において、現像容器内の現像剤がある程度残った状態で、警告を発し現像カートリッジの交換を促すような設定をしている。この理由は、現像剤が完全になくなる寸前まで使用してしまうと、例えば現像剤担持体現像ローラの長手方向で現像剤の存在状態に偏りが生じて不良画像が発生する恐れがあるためである。しかしながら、現像剤の残量がある閾値に達した場合に警告を表示するようにした場合に次のような課題が発見された。即ち、低印字率の画像を多く画像形成した場合、現像剤の残量が閾値に達する前に即ち現像剤残量がまだ多く、警告が表示される前に画像不良が発生してしまう場合があるという課題である。この理由としては、低印字率の場合、高印字率の場合よりも、現像収容部に収容されている現像剤の劣化度合いが大きくなるためと思われる。ここで、印字率と現像剤の劣化の関係について説明する。現像剤は、母体となる顔料を含む樹脂粒子に、潤滑剤や電荷制御剤等の外添剤を添加した構成となっている。現像剤担持体上で現像剤は現像ブレード等により摺擦されることで所望の電荷量を得る構成となっている。現像剤は、現像ブレード等との摺擦により所望の電荷量を得るようになっているが、この摺擦により現像剤の外添剤が樹脂粒子に埋め込まれてしまう場合がある。このように、外添剤が樹脂粒子に埋め込まれてしまうと、現像剤は所望の電荷量を得ることができなくなる場合があり、これを現像剤の劣化と呼ぶ。劣化した現像剤は、所望の電荷量が得られないため画像不良を発生させる。現像ブレード等で、所望の電荷量となった現像剤は、現像剤担持体と像担持体との対向位置の現像部に運ばれ、静電潜像を現像する。一方、静電潜像の現像に使われなかった現像剤は、再び現像剤収容器に戻ってくることになる。静電潜像の現像に使われなかった現像剤は、現像ブレード等により摺擦されているため、現像剤が劣化している。そのため、低印字画像を多く形成した場合、静電潜像の現像に使用されない現像剤が多くなり、そのため劣化した現像剤が現像剤収容部に戻ってくることになる。したがって、低印字率画像を多く画像形成した場合、高印字率画像を画像形成した場合に比較して、現像剤収容部にある現像剤の全体として現像剤の劣化度合いが増えていくことになる。以上のことから、低印字率の画像を多く画像形成した場合、現像剤の残量が閾値に達する前に、画像不良が発生してしまったものと思われる。本発明は上記したような事情に鑑みてなされたものであり、様々な使用履歴下においても、最適なタイミングで、現像剤の残量レベルの警告や現像カートリッジの交換等の情報を発する装置を提案することを目的とする。本発明では、形成される画像の印字率に応じて、画像不良が発生する直前まで現像剤を使うことを目的とする。上記課題を解決するための構成として、次のようなものがある。現像剤像を担持する像担持体と、現像剤を収容する現像剤収容部を備え、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像装置と、を備え記録材に画像形成を行う画像形成装置において、前記現像剤収容部に収容された前記現像剤の残量に関する情報を検出する残量検出装置と、前記現像剤の残量に関する情報に基づいて、前記現像剤収容部の現像剤の残量が少なくなったこと又は前記現像装置の使用限度が近くなったことを報知するための情報信号を制御する制御装置と、を備え、前記制御装置は、前記情報信号を発信した時に前記現像剤収容部に残っている現像剤の量が、記録材の単位枚数当たりの現像剤の消費量に応じて可変となるように、前記情報信号を発信することが可能であることを特徴とする画像形成装置。本発明によれば、様々な使用履歴下においても、最適なタイミングで、現像剤の残量レベルの警告や現像カートリッジの交換等の情報を発する装置を提案することができる。本発明によれば、形成される画像の印字率に応じて、画像不良が発生する直前まで現像剤を使うことができる。本願発明の特徴は、現像剤収容部の現像剤の残量が少なくなったこと又は現像装置の使用限度が近くなったことを報知するための情報信号を制御する制御装置を備える画像形成装置に関する発明である。制御装置は、情報信号を発信した時に現像剤収容部に残っている現像剤の量が、記録材の単位枚数当たりの現像剤の消費量所謂、印字率に応じて可変となるように、情報信号を発信することが可能としている。具体的な実施例を以下に説明する。画像形成装置図1は、本発明の実施例1に係る画像形成装置の概略構成を示す図である。図中の21は、像担持体としての感光体である。感光体21の周囲には、感光体に作用する次のようなプロセス手段が配設されている。感光体を帯電する帯電装置。帯電された後の感光体21を露光することにより形成される静電潜像を、現像剤で現像剤像に現像する現像装置2b。感光体21に形成された現像剤像を記録材や中間転写体等の被転写体に転写するための転写装置。転写後に感光体21に残った転写残現像剤を感光体21からクリーニングするためのクリーニングブレード28及び、クリーニングした転写残トナーを収容する廃現像剤収納容器29。本実施例では、帯電装置である帯電ローラ23、現像装置2bの現像ローラ22現像剤担持体、転写装置の転写ローラ40、クリーニングブレード28が感光体21に接触するように配置されている。感光体21と帯電ローラ23とクリーニングブレード28は、廃現像剤収納容器29と一体として構成され、感光体ユニット2aとなっている。現像装置2bは、現像剤収容部としての現像剤収容部70を含んだ現像容器71を筐体としている。現像容器71は、現像ローラ22と、現像剤供給ローラ72、現像ブレード73、攪拌手段としての現像剤攪拌部材74が設けられた現像ユニットとして構成されている。現像装置2bを、以下、現像ユニット2bという。現像ローラ22と、感光体21とは対向するように配置される。以下に、本実施例に係る画像形成装置の画像形成動作について説明する。感光体21は、不図示の駆動装置により矢印X方向に所定の速度で回転する。帯電ローラ23には、不図示の電源より帯電バイアスが印加され、感光体21の表面を所定電位に一様帯電する。帯電された感光体21の表面には、不図示のレーザ露光装置により露光され、潜像が形成される。感光体21の表面に形成された潜像は、現像ローラ22との接触部に送られ、現像ローラ22より供給される現像剤Dによって現像剤像として可視化される。本実施例では、現像剤Dとして、非磁性一成分現像剤を用いた。現像ローラ22には、不図示の電源により現像バイアスが印加されている。可視化された現像剤像は、感光体21の回転により転写ローラ40の接触部に送られ、タイミングを合わせて搬送されてくる被転写体である記録材P上に転写される。転写ローラ40には、不図示の電源により転写バイアスが印加されている。現像剤像が転写された記録材Pは定着装置50に送られる。定着装置50において、記録材Pには熱及び圧力が加えられ、転写された現像剤像は記録材Pに定着される。一方、転写されずに感光体21上に残った現像剤D残留現像剤はクリーニングブレード28で掻き落とされ、廃現像剤収納容器29内に収容される。残留現像剤を除去された感光体21の表面は再び帯電ローラ23により帯電され、上記画像形成動作を繰り返す。図1に例示した画像形成装置では、感光体ユニット2aと現像ユニット2bとがまとめて一体化され、プロセスカートリッジ2として画像形成装置より着脱可能に構成されている。現像ユニット次に、本実施例の現像ユニット2bについて、図2を用いて詳細に説明する。図2はプロセスカートリッジ2の概略断面図を示している。現像ユニット2bにおいて、現像ローラ22及び現像剤供給ローラ72は回転自在に現像容器71に支持されている。現像剤供給ローラ72は現像ローラ22の周面と接触するように配置されている。現像ローラ22と現像剤供給ローラ72の回転方向は、図2中の矢印Y,Zに示されるように同一方向接触部分の周面では逆方向である。現像ローラ22は、金属芯金の周囲に所定の体積抵抗を持つ導電性弾性ゴム層を設けたものである。現像剤供給ローラ72は金属芯金の周囲に発泡ウレタン層を設けたものである。この発泡ウレタン層の表層では発泡セルが開口されており、現像剤Dを保持搬送し易くなっている。現像ブレード73は、可撓性のあるリン青銅などの弾性板で構成され、その一端が現像容器71に固定される。現像ブレード73の自由端に近い板面を現像ローラ22の導電性弾性ゴム層の表面に摺擦するように配置される。現像剤攪拌部材74は現像剤収容部70の内部に設けられ、回転軸76を中心に回転可能な構成となっている。現像剤攪拌部材74の先端部75は現像剤収容部70の底面に接触するように配置される。現像剤収容部70の底面には、2つの光透過窓61,62入射光透過窓61,出射光透過窓62が設けられている。現像剤攪拌部材74の先端部75は、現像剤収容部70の中で光透過窓61,62に接触するように構成され、光透過窓61,62の上にある現像剤Dを一時的に移動できるようになっている換言すれば、光透過窓61,62を清掃している。次に、駆動中の現像ユニット2bにおける現像剤の動きについて説明する。現像ユニット2bは、不図示の駆動装置により駆動されると、現像ローラ22,現像剤供給ローラ72,現像剤攪拌部材74のそれぞれが図2中の矢印方向に回転する。現像剤収容部70内の現像剤攪拌部材74が回転することにより、現像剤収容部70内現像手段内の現像剤Dは、攪拌されるとともに現像剤供給ローラ72に向けて搬送される。現像剤供給ローラ72の発泡ウレタン層に保持された現像剤Dは、現像剤供給ローラ72の回転によって現像ローラ22との接触部に送られる。前記接触部に至った現像剤Dは、互いに逆方向に移動する現像ローラ22と現像剤供給ローラ72との表面よって摺擦され、その一部が現像ローラ22の表面に転移付着する。現像ローラ22の表面に付着した現像剤Dは、現像ローラ22の回転に伴い現像ブレード73へ送られる。現像ブレード73は、現像ローラ22の表面に付着した現像剤Dの量を規制して均一な薄層を形成するとともに、現像剤Dを摩擦帯電する。薄層化された現像剤Dは、現像ローラ22の回転に伴い感光体21との接触部に送られ、感光体21の潜像を現像するために用いられる。現像に用いられず現像ローラ22の表面に残留した現像剤Dは、現像剤供給ローラ72との接触部に搬送され、現像剤供給ローラ72により現像ローラ22の表面から除去される。除去された現像剤Dは、現像剤収容部70内に送られ、現像剤収容部70内の現像剤Dと攪拌混合される。現像剤量検出手段次に、本実施例で採用した光透過式による現像剤量検出について図2を用いて説明する。画像形成装置には、現像剤の残量を検出するための光を発光する発光部102と、現像剤収容部70内を通過した光を受光する受光部103とが設けられている。本実施例では発光部102にはLED、受光部103にはフォトトランジスタPTRを用いている。光透過式による現像剤量検出方法は、現像剤収容部70の内部に光を通過させて残量を検知する方法である。現像剤収容部70に現像剤Dが無い場合には、発光部102からの光は、光透過窓61から入り、現像剤収容部70を通過して光透過窓62から出て受光部103へと導かれる。当然ながら、現像剤収容部70に現像剤Dが十分ある場合は、光透過窓61と光透過窓62との間の光路上で光が現像剤Dにより遮光され受光部103に届かないように構成されている。本実施例の構成では、現像剤量検出時に現像剤攪拌部材74が所定の周期で回転している。現像剤攪拌部材74が光路を遮る位置に設けられているため、現像剤収容部70に現像剤Dが無い場合でも、現像剤攪拌部材74の回転周期に応じて受光期間と遮光期間が交互に出現する。現像剤収容部70に現像剤Dがある程度残っている場合は、現像剤攪拌部材74の先端部75で搬送される現像剤Dがあるため、現像剤Dが無い場合に比べ遮光期間が長くなる。上記の遮光期間は、現像剤収容部70内部の現像剤Dの量に対応している。従って、現像剤攪拌部材74が一回転する周期以下、攪拌周期と呼ぶの遮光期間の比率を計測することにより、現像剤収容部70内部の現像剤Dの量を検知することができる。なお、遮光期間の比率を比較するのではなく、受光期間の比率を比較することにより残量検知を行うことも可能である。図3は、本実施例における現像剤量検出手段としての現像剤量検出手段110の回路構成のブロック図である。現像剤量検出手段110光残量検知装置は、図3に示すように、発光部102と受光部103に加えて、受光検知部111,受光時間カウンタ112,現像剤量換算部113を備える。受光部103の出力は、受光検知部111に入力される。受光検知部111は、所定レベル以上の光が受光された場合にのみ受光時間カウンタ112に出力信号以下、受光信号と呼ぶを送る。受光時間カウンタ112は受光信号を受けた時間を計測し、計測値を現像剤量換算部113に送る。現像剤量換算部113は、受光時間カウンタ112の計測値と攪拌周期から、現像剤収容部70の現像剤量を算出し、後述する制御手段140に現像剤量データAを送る。現像剤平均消費率換算手段画像形成動作時の現像剤の平均消費率を推測する平均消費率換算手段120算出装置について説明する。一般に現像剤の消費量は、画像形成動作により記録材に形成される画像の画像情報として、出力画像の画素情報画素信号数ピクセルカウント数に比例して大きくなっていく。現像剤の平均消費率は、現像剤の消費量を基準となる記録材の面積で除算して求める。具体的には、以下の計算式を適用し記録材に形成された画像の現像剤消費率Wの推測を行う。W=PC÷KS1ここで、W:現像剤消費率、PC:ピクセルカウント値、KS:記録材の面積である。本実施例では、記録材の面積KSは、A4の記録紙として計算をしている。本実施例における現像剤消費率は、一般的に印字率と呼ばれる場合もある。なお、印字率は、面積が同じ記録材で画像形成をした場合は、印字率が高いほど、記録材の単位枚数当たりの現像剤の消費量が多くなる。図4は、本実施例における平均消費率換算手段120の回路構成のブロック図である。平均消費率換算手段120は、図4に示すように、画素信号入力部121,記録材サイズ入力部122、画素信号カウンタ123,消費率換算部124,平均消費率記憶部125,平均消費率出力部126、平均消費率記憶部127を備える。画像形成装置の外部から送られてくる画像データは、画像形成装置のフォーマッタで展開され、出力画像のサイズ即ち記録材の面積と出力画像の画素信号に変換される。変換された画素信号は、画素信号入力部121に入力され、画素信号カウンタ123でカウントしやすいように成形される。記録材の面積は、記録材サイズ入力部122に入力され、消費率換算部124に送られる。画素信号カウンタ123は、画素信号入力部121で成形された所定の期間の画素信号をカウントし、消費率換算部124に送られ、上記の式1により、外部から送られてきた画像データの現像剤消費率Wが換算され、平均消費率換算部に125に送られる。平均消費率換算部125は、消費率換算部124から送られてくる現像剤消費率Wと、平均消費率記憶部127に記憶されている消費率データWaとの平均を取り、新しい消費率データWaを算出し平均消費率出力部126へと送る。平均消費率出力部126は、平均消費率記憶部127へ新しい情報を記録するともに、現像ユニット2bの消費率データWaとして、後述する制御手段140へ出力する。現像剤が少なくなったことを報知する制御手順図5は本実施例における制御系統のブロック図である。図5に示すように、制御手段140には、現像剤量検出手段110の検出データAと、平均消費率換算手段120の消費率データWaが入力される。制御手段140は、画像形成装置の表示部105に接続され、表示部105に情報を出力する。図6のシーケンス図を用いて制御手段140による制御の詳細を説明する。プリント信号が画像形成装置に送られてS101、画像形成装置が動作を開始し現像ユニット2bが動作を開始するS102。また、プリント信号と一緒に送られてくる画像情報は平均消費率換算手段120に送られるS103。平均消費率換算手段120は消費率データWaを算出するS104。予め設定されている消費率の所定値W0とS105、消費率データWaを比較しS106、消費率データWaが消費率の所定値W0より小さい場合は、現像剤残量閾値ZをZ0とするS107。また、消費率データWaが現像剤消費率の所定値W0より大きい場合は、現像剤残量閾値ZをZ1するS108。ここで、現像剤残量閾値Z0とZ1は、Z0<Z1の関係にある。一方、現像剤量検出手段110により検出された現像剤量データAはS109、先に述べた現像剤残量閾値ZS110と比較される。現像剤量データAが現像剤残量閾値Zより少なくなった場合S111、制御装置は情報信号を発信する。表示部105は、該情報信号を受けて、現像剤が少なくなったことをユーザーに報知するS112。上述した本制御により、平均消費率換算手段120によって算出した消費率データWaに応じて、現像剤残量閾値Zを変更するようにしている。即ち、消費率データWaが小さい場合、消費率データWaが大きい場合と比べて、現像剤残量閾値Zを大きくしている。逆に、消費率データWaが大きい場合、消費率データWaが小さい場合と比べて、現像剤残量閾値Zを小さくしている。したがって、例えば、第1の画像形成条件と、第1の画像形成条件と比較して印字率の少ない第2の画像形成条件があったとする。第2の画像形成条件は、印字率が少ないので、現像ユニット2bの使用初期から制御装置が情報信号を発信するまでの間における記録材の面積当たりの現像剤の消費量は、第1の画像形成条件に比べが少なくなる。このような、二つの条件の画像形成を行った場合、制御装置が、情報信号を発信した段階で、廃現像剤収納容器29に残っている現像剤の量が異なってくる。第1の画像形成条件の場合の方が、消費率データWaは大きくなるので現像剤残量閾値Zは小さい値となる。そのため、制御装置が情報信号を発信した時即ち、現像剤が少なくなったと報知される時に、現像剤収容器に残っている現像剤の量は、第1の画像形成条件の場合の方が、前記第2の画像形成条件よりも少なくなる。以上のような制御を行うことで、消費率データWaが小さい場合は、現像剤残量閾値Zが大きくなるので、現像剤の劣化により画像不良が発生する前に、警告を放置することが可能となる。消費率データWaが大きい場合は、現像剤の劣化による画像不良が発生しにくい。消費率データWaが大きい場合は、現像剤残量閾値Zが小さくなるので、消費率データWaが小さい場合と比べて、現像ユニット2bの現像剤をより少ない残量まで有効に使用できる。実施例1では、現像剤の劣化度合いを表す指標である現像剤の平均消費率は、現像剤の消費量を基準となる記録材の面積で除算して求めている。しかしながら、現像剤の劣化は、上述したように、現像剤を担持する現像ローラの回転により進むと思われる。そこで本実施例では、現像剤の平均消費率を、現像剤の消費量を現像ローラの回転時間で除算することにより求めている。実施例1と同じ構成の部分については割愛して説明を行う。本実施例での現像剤平均消費率換算手段について述べる。現像剤平均消費率換算手段実施例2においての画像形成動作時の現像剤の平均消費率を推測する平均消費率換算手段120算出装置について説明する。画像の現像剤消費率Wの推測は、以下の計算式を適用する。W=PC÷Tdr2ここで、W:現像剤消費率、PC:ピクセルカウント値、Tdr:現像ローラの回転時間である。ここで、Wは、所定期間において更新されるようにしている。例えば、Wは、記録紙一枚分の画像形成を終了した時に更新してもよいし、所定枚数の記録紙に画像形成を終了したタイミングで更新してもよい。図7は、本実施例における平均消費率換算手段130の回路構成のブロック図である。平均消費率換算手段130は、図7に示すように、画素信号入力部131,現像ローラ回転時間入力部139、画素信号カウンタ133,消費率換算部134,平均消費率換算部135,平均消費率出力部136、平均消費率記憶部137を備える。画素信号は、画素信号入力部131に入力され、画素信号カウンタ132でカウントしやすいように成形される。現像ローラ22の回転時間DTは、現像ユニット2bの駆動装置の駆動時間と構成上同じである。よって、現像ローラ回転時間入力部139には、不図示の現像ユニット2bの駆動装置の駆動時間測定部より現像ローラ回転時間として入力され、消費率換算部134に送られる。画素信号カウンタ133は、画素信号入力部131で成形された所定の期間の画素信号をカウントし、消費率換算部134に送られ、上記の式2により、外部から送られてきた画像データの現像剤消費率Wが換算され、平均消費率換算部に135に送られる。平均消費率換算部135は、消費率換算部134から送られてくる現像剤消費率Wと、平均消費率記憶部137に記憶されている消費率データWaとの平均を取り、新しい消費率データWaを算出し平均消費率出力部136へと送る。平均消費率出力部136は、平均消費率記憶部137へ新しい情報を記録するともに、現像ユニット2bの消費率データWaとして、制御手段140へ出力する。消費率データWaを用いて、実施例1と同様に図6のシーケンスに従って、現像剤が少なくなったことをユーザーに報知する。例えば、第1の画像形成条件と、第1の画像形成条件と比較して印字率の少ない第2の画像形成条件があったとする。第2の画像形成条件は、印字率が少ないので、現像ユニット2bの使用初期から制御装置が情報信号を発信するまでの間における現像ローラ22の単位回転時間当たりの現像剤の消費量は、第1の画像形成条件に比べが少なくなる。このような、二つの条件の画像形成を行った場合、制御装置が、情報信号を発信した段階で、廃現像剤収納容器29に残っている現像剤の量が異なってくる。第1の画像形成条件の場合の方が、消費率データWaは大きくなるので現像剤残量閾値Zは小さい値となる。そのため、制御装置が情報信号を発信した時即ち、現像剤が少なくなったと報知される時に、現像剤収容器に残っている現像剤の量は、第1の画像形成条件の場合の方が、前記第2の画像形成条件よりも少なくなる。このようにすることで、実施例1と同様の効果を得ることができる。なお、実施例2では、現像ローラ回転時間を基準としているので、実施例1よりも、現像剤の劣化度合いを精確にみることができる。画像形成を行う場合は、画像形成の前準備及び後処理のために、現像ローラの回転が発生する。したがって、同じ画像形成枚数であっても、連続で10枚画像形成をした場合と、1枚ずつ間欠で10枚の画像形成をした場合とで、前準備及び後処理の際に現像ローラが回転する時間が変わってくる。実施例2では、このような連続での画像形成か、間欠での画像形成かの影響まで考慮にいれることができる。本実施例では、現像剤が少なくなったことを報知する制御手順について、別の形態を提案する。実施例1では、現像剤の平均消費率データがある所定値を超えた場合、現像剤が少なくなったことを報知するための現像剤残量の所定値を小さくするというものだった。本実施例では、平均消費率データと現像剤が少なくなったことを報知するための現像剤残量の所定値が複数ある実施例について説明する。尚、現像剤量検出手段や現像剤平均消費率換算手段については、上述の手段と変わらない。現像剤が少なくなったことを報知する制御手順本実施例における制御系統のブロック図は実施例1で説明した図5と同じである。図8に本実施例のシーケンス図を説明する。プリント信号が画像形成装置に送られてS201、画像形成装置が動作を開始し現像ユニット2bが動作を開始するS202。また、プリント信号と一緒に送られてくる画像情報は平均消費率換算手段120に送られるS203。平均消費率換算手段120は消費率データWaを算出するS204。予め設定されている消費率の所定値W0と現像剤残量閾値Zのテーブルから現像剤残量閾値Zが決まるS205。一方現像剤量検出手段110により検出された現像剤量データAはS206、先に述べた現像剤残量閾値ZS207と比較される。現像剤量データAが現像剤残量閾値Zより少なくなった場合S208、現像剤が少なくなったことをユーザーに報知するS209。図9は上述した消費率所定値W0と現像剤残量閾値Zの関係を示すテーブルS205である。この時消費率所定値と現像剤残量閾値の関係は、消費率所定値が大きくなると現像剤残量閾値は小さくなるという関係にある。本実施例では図9のようなテーブルを用いて行ったが、消費率所定値と現像剤残量閾値の関係を補完した関係式から算出する方法などもある。このように、テーブルを用いてもよい。また、消費率データWaを求める方法として、実施例2のように、現像ローラの回転時間に基づいても良い。なお、上記実施例では、現像剤残量検出手段として、光透過方式の残留検知手段を用いたがこれに限られるものではない。例えば、静電容量による残量検知方式や、画像情報に基づく現像剤残量検知方式にしてもよい。静電容量方式による現像剤量検出手段静電容量方式による現像剤量検出は、現像ローラ22と現像剤供給ローラ72との間の静電容量を検出することで行なうものとされる。このとき、静電容量は、現像ローラ22と現像剤供給ローラ72との間に存在する物質の比誘電率に比例する。この比誘電率は、空気は1、現像剤は1以上である。従って、現像ローラ22と現像剤供給ローラ72間に存在する現像剤の量により、該静電容量は変化する。このように静電容量を求めることで現像剤量データAを得るのである。画像情報に基づく現像剤量検出手段一般的に現像剤の消費量は、像形成動作により記録材に形成される画像の画像情報として、出力画像の画素情報画素信号数ピクセルカウント数に比例して大きくなっていく。そこで、以下の計算式を適用しトナー消費量Qの推測を行う。Q=PC×Wdot2ここで、Q:現像剤消費量、PC:ピクセルカウント値、Wdot:1ピクセルあたりの現像剤消費量である。出力画像の画素情報をもとに上記式2の現像剤消費量Qを積算していけば、現像剤の使用量は推定することができる。現像ユニット2bの新品時に充填されている現像剤の量から、現像剤の使用量を減算することで現像剤の残量を算出し、現像剤量データAを得るのである。このように、本願発明は、その他の現像剤残量検出手段にも適用可能である。このように、現像剤の残量値は、現像剤残量検知装置から得られる現像剤残量に関する情報静電容量値やピクセルカウント値から算出することができる。そして、算出された現像剤の残量値が、閾値を下回ったと判断したら、制御装置は現像剤が少なくなったと言う情報信号を発信するようにすることも可能である。現像剤の劣化は、上述したように、現像剤を担持する現像ローラの回転により進み、また現像剤の残量が少ないときと多いときでの現像剤の劣化度合いは異なり、現像剤の残量が少ないと現像剤の劣化はより進むと思われる。よって、本実施例では、現像剤の平均消費率を現像ローラの回転時間と現像剤の消費量残量の関係から、現像剤の劣化度合いを表す指標を求め、その値から現像剤が少なくなったことを報知する際の現像剤の残量を決定する。本実施例では、現像剤量検出手段に付いては、上記実施例と同じである。積算現像剤劣化度合い推定手段まず現像剤の劣化度合いについて説明する。ここでいう現像剤の劣化度合いとは、現像剤の全体としての劣化度合いを指す。現像ローラの回転時間は多いほど、現像剤の劣化は進む。現像ユニット2b内の現像剤の残量との関係では、同じ現像ローラの回転時間であれば、現像剤の残量が少ない場合の方が、現像剤の残量が多い場合よりも劣化は進む。これは、現像ローラの回転により現像剤の一部が劣化した場合、現像剤の残量が多ければ、全体として劣化した現像剤の割合が少ないため現像剤の全体としては劣化の影響が少ない。これに対し、現像剤の残量が少なければ、現像ローラの回転により劣化した現像剤の影響の割合が大きくなるためと考えられる。ここで具体的に現像剤劣化度合いと現像ローラの回転時間と現像剤の残量の関係について調べる方法の一例を述べる。現像剤の充填されている量が異なる現像ユニット2bを数種類準備し、これらを画像形成装置に装着し印字率の低い画像もしくは印字されていない画像を印刷耐久し、画像の白部等に発生するかぶり等の不良画像の発生枚数即ち現像ローラの回転時間を求める。図10に現像剤の残量と不良画像が発生した時間の関係を示す。現像剤の残量Rtが少ない時は、不良画像が発生した時間Tは早く、現像剤の残量Rtが増えるに従い不良画像が発生した時間Tは長くなる。例えばこのような結果を式に変換するとT=A×Rtn3と表せる。ここで、Aは任意の定数であり、nは任意の指数である。次に、現像ローラの回転の単位時間あたりの現像剤の劣化度合いDtについて説明する。不良画像が発生した時間Tの逆数は、現像ローラの回転の単位時間あたりの現像剤の劣化度合いの値となる。即ち現像ローラの回転の単位時間あたりの現像剤の劣化係数D’は、D’=1/T=C/Rtn4となる。ここでD’は現像剤劣化係数、Cは任意の定数、nは任意の指数である。図11には式4に基づく現像ローラ回転の単位時間あたりの現像剤劣化度合いと現像剤の残量のグラフを示す。現像剤の残量Rが少ない時は、現像剤の劣化係数は多く、現像剤の残量Rtが多い時は現像剤の劣化係数が少ない関係が求められる。現像剤の劣化度合いDtは、現像剤劣化係数D’と現像ローラの回転数DTとの積により求められる。そして、現像剤の劣化度合いの積算値Dallは、現像剤の劣化度合いDtを積算することで求めている。現像剤の劣化度合いを推定する方法は、式4と現像ローラの回転時間と現像剤の残量から適用することができる。本実施例では簡略して説明する為、式4の定数Cは1、指数nは1とし、D’=1/Rt4’とする。なお、定数C、指数nは装置の構成ごとに決定されるものである。次に、現像剤の劣化度合いを推定する具体的な方法について述べる。図12は、本実施例における積算現像剤劣化度合い推定手段220の回路構成のブロック図である。積算現像剤劣化度合い推定手段220は、現像剤の残量入力部221、現像ローラ回転時間入力部222、現像剤劣化度合い換算部223、現像剤劣化度合い積算部224を備える。また、積算現像剤劣化度合い推定手段220は、積算現像剤劣化度合い出力部225、積算現像剤劣化度合い記憶部226を備える。現像剤の残量は、現像剤量検出手段より現像剤の残量入力部221入力される。現像ローラ22の回転時間DTは、現像ユニット2bの駆動装置の駆動時間と構成上同じである。よって、現像ローラ回転時間入力部222には、不図示の現像ユニット2bの駆動装置の駆動時間測定部より現像ローラ回転時間として入力され、現像剤劣化度合い換算部223に送られる。現像剤劣化度合い換算部では、上記の式4’により、現像剤の劣化度合いDtが換算され、現像剤劣化度合い積算部224に送られる。現像剤劣化度合い積算部224は、現像剤劣化度合い換算部223から送られてくる現像剤の劣化度合いDtと、積算現像剤劣化度合い記憶部226に記憶されている現像剤劣化度合いを積算された値Dallに積算する。そして、新しい積算現像剤劣化度合いDallを算出する。新しい積算現像剤劣化度合いDallは、積算現像剤劣化度合い出力部225へと送られる。積算現像剤劣化度合い出力部225は、積算現像剤劣化度合い記憶部226へ新しい情報を記憶すると共に、現像ユニット2bの積算現像剤劣化度合いDallとして、後述する制御手段240に出力する。ここで、上記の積算現像剤劣化度合い推定手段で積算現像剤劣化度合いDallを算出する頻度やタイミングについて説明する。例えば、現像ローラの回転時間1秒毎、10秒毎などの時間の単位毎や、印刷の1枚毎、10枚毎などの印刷枚数単位に行い、積算の現像劣化度合いDallを更新していく方法や、印刷動作が終了するときの後回転時のタイミング等が考えられる。現像剤が少なくなったことを報知する制御手順図13は本実施例における制御系統のブロック図である。図13に示すように、制御手段240には、現像剤量検出手段110の検出データAと、積算現像剤劣化度合い推定手段220の積算現像剤劣化度合いDallが入力される。制御手段240は、画像形成装置の表示部105に接続され、表示部105に情報を出力する。図14のシーケンス図を用いて制御手段240による制御の詳細を説明する。プリント信号が画像形成装置に送られてS501、画像形成装置が動作を開始し現像ユニット2bが動作を開始するS502。現像ユニット2bの駆動時間測定部が検出した駆動時間とS503、現像剤量検出手段110により検出された現像剤量データAはS504、積算現像剤劣化度合い推定手段220に送られ積算現像剤劣化度合いデータDallを算出するS505。予め設定されている現像剤劣化度合い所定値D0とS506、積算現像剤劣化度合いデータDallを比較するS507。積算現像剤劣化度合いデータDallが現像剤劣化度合い所定値D0より小さい場合は、現像剤の使用限度が到達したことをユーザーに報知するS508。上記制御を行うと、例えば、画像形成条件を変えて、画像形成を行った場合に、制御装置が現像剤が少なくなってきたという情報信号を発信した際に、現像剤収容器内に残っている現像剤の量が変わってくる。実施例1で記載したような、第1の画像形成条件と、第1の画像形成条件と比較して印字率の少ない第2の画像形成条件があったとする。このような場合、第1の画像形成条件の方が、同じ現像剤の残量の場合において現像剤劣化度合いが小さくなる。そのため、制御装置が情報信号を発信した時即ち、現像剤が少なくなったと報知される時に、現像剤収容器に残っている現像剤の量は、第1の画像形成条件の場合の方が、前記第2の画像形成条件よりも少なくなる。次に、現像ユニットの使用途中に印字率を変えて現像剤の消費パターンを変えた場合について説明する。図15は現像剤の消費パターンを示すグラフであり、横軸は現像ローラ回転数であり、縦軸は現像剤残量である。横軸の現像ローラ回転数は画像形成装置の同じ通紙モードでの印刷枚数に置き換えることも出来る。例えば、現像ユニット3bの使用初期から制御装置が情報信号を発信するまで同じ印字率の画像形成を行った場合を、第3の画像形成条件とする。第3の画像形成条件で画像形成を行うと、図15におけるケース1のように現像剤の残量が減っていく。次に、現像ユニット3bの使用初期に、第3の画像形成条件よりも印字率の高い画像形成を行い、その後、第3の画像形成条件より小さい印字率の画像形成を行う場合を、第4の画像形成条件とする。第4の画像形成条件で画像形成を行うと、図15におけるケース2のように現像剤の残量が減っていく。図16は現像剤の積算の劣化度合いDallと現像ローラ回転数の関係を先に述べた第三の画像形成条件と第四の画像形成条件について示したグラフである。現像ユニットの使用初期に、第4の画像形成条件の方が第3の画像形成条件よりも、印字率の高い画像形成をすることとなる。そのため、第4の画像形成条件の方が、第3の画像形成条件よりも、現像剤の残量が少ない状態となる図15参照。その後印字率の小さい画像形成が行われると、上記で説明したように、現像剤の残量が少ない場合の方が、現像剤の劣化係数が大きくなる。そのため、現像ローラの回転時間が同じであっても、第4の画像形成条件の方が現像剤の劣化度合いの積算値は高くなる図16参照。図17は現像剤の積算の劣化度合いDallと現像剤の残量Rtの関係を先に述べた第三の画像形成条件と第四の画像形成条件について示したグラフである。同じ現像剤の劣化具合で図中のAのレベルで現像ユニットの使用限度を設定すると、現像剤の劣化の進み具合が小さい第四の画像形成条件即ちケース2は現像剤の残量が少ないところまで現像剤が使用できることがわかる。よって、第4の画像形成条件の場合は、早めに制御装置から情報信号が発信され、現像剤収納容器内に現像剤が多く残ることとなる。そのため、制御装置が情報信号を発信した時即ち、現像剤が少なくなったと報知される時に、現像剤収容器に残っている現像剤の量は、第3の画像形成条件の場合の方が、前記第4の画像形成条件よりも少なくなる。ただし、必ずしもこうなるというものではない。現像ユニットの使用限度を図17のBのように設定してあった場合は、制御装置が情報信号を発信した時に、現像剤収容器に残っている現像剤の量は、第3の画像形成条件の場合の方が、前記第4の画像形成条件よりも多くなることもある。このように、二つの条件の画像形成を行った場合、制御装置が、情報信号を発信した段階で、廃現像剤収納容器29に残っている現像剤の量が異なってくるのである。本実施例で重要なところとしては、現像剤劣化度合いという概念を取り入れることで、現像ユニットの使用初期からの使用履歴に応じて、現像ユニット使用限度時の現像剤収容器に残る現像剤の量が変わることである。実施例1や、実施例2の方法では、現像ユニットの途中の使用履歴は関係なく、現像ユニットの使用初期からあるタイミングまでの、トータルの印字率に現像ユニットの使用限度が依存する。実施例5では、あるタイミングでトータルの印字率が同じだったとしても、それまでの使用履歴図15のケース1、とケース2参照におうじて、現像剤の劣化度合いが異なり、現像ユニットの使用限度に影響を与えることになる。したがって、実施例5の方が、実施例1、2と比べてさらに精度がよく、現像剤の劣化度合いを把握することができる。上述した本制御では、積算現像剤劣化度合い推定手段220によって算出された積算現像剤劣化度合いデータDallの値により、現像ユニット2bの現像剤の使用限度を決定する。これにより、どんなユーザーの使用状況においても、画像不良が発生する直前まで有効に現像剤を使用することができる方法を提供できる。尚、本実施例では上記のような式3、4、4’に当てはめて行ったが、現像剤の劣化度合いと現像ローラの回転時間と現像剤の残量との関係を、テーブルを用いて行う方法などもある。また、現像剤劣化度合いDallの算出方法として、現像ローラの回転時間に基づいて行ったが、これに限られるものではない。実施例1のように、記録材の記録枚数を基準に劣化度合いDallを算出しても良い。この場合は、劣化度合い係数Dtと記録材の記録枚数の積により劣化度合いDallが算出されることになる。その他上記実施例では、画像形成時の現像剤の使用について現像剤の消費量を求めたが、画像形成時以外の現像剤消費についても考慮する場合も考えられる。例えば、感光体上の現像剤をクリーニングするためのクリーニングブレードと、感光体との接触部に、画像形成以外のタイミングで潤滑剤として現像剤を供給する制御モードがある場合がある。このような制御モードがある場合においては、現像剤消費率Waや、現像剤劣化度合いデータDallの算出の際に、この潤滑剤として消費される現像剤を考慮することで、現像剤の劣化度合いをより精確に把握することができる。しかしながら、画像形成時に使用される現像剤に対して、画像形成時以外に消費される現像剤の量が少なく、現像剤の劣化度合い等への影響が少ない場合には無視することも可能である。また、上記実施例では、制御装置が、現像剤消費率等から現像ユニットの現像剤の残量が少なくなったことを報知する制御信号を発信するようにしているがこれに限られるものではない。例えば、現像ユニットの使用限度が近くなったことを報知し、ユーザーにカートリッジ交換を促すようにしてもよい。"