"変性シリコーンオイルとASiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合を1分子中に少なくとも2個含有する有機化合物、B鎖状および/または環状ポリシロキサン骨格を含有し、SiH基を1分子中に少なくとも2個含有する化合物、およびCヒドロシリル化触媒を含有してなる硬化性組成物。変性シリコーンオイルの重量平均分子量が100000以下である、請求項1に記載の硬化性組成物。変性シリコーンオイルが、ポリエーテル変性シリコーンオイル、メタクリル変性シリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、フェニル変性シリコーンオイル、およびフッ素変性シリコーンオイルからなる群より選択されるものであることを特徴とする、請求項1または2に記載の硬化性組成物。変性シリコーンオイルがポリエーテル変性シリコーンオイルであることを特徴とする、請求項1~3のいずれか一項に記載の硬化性組成物。ポリエーテル変性シリコーンオイルのHLB値が0~15であることを特徴とする、請求項1~4のいずれか一項に記載の硬化性組成物。変性シリコーンオイル1分子あたりに含有されるSiH基および/またはSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合が2個未満であることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の硬化性組成物。変性シリコーンオイルの23°Cにおける粘度が0.001~5.0Pasであることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の硬化性組成物。上記A成分が下記一般式I:式中、R1は炭素数1~50の炭素、窒素、硫黄、あるいはハロゲン原子で置換されていてもよい有機基を表し、それぞれのR1は同一でも異なっていてもよいで表される化合物由来の構造を有する、請求項1~7のいずれか一項に記載の硬化性組成物。上記A成分が下記一般式II:式中、R2は炭素数1~50の炭素、窒素、硫黄、あるいはハロゲン原子で置換されていてもよい有機基を表し、それぞれのR2は同一でも異なっていてもよいで表される化合物由来の構造を有する、請求項1~7のいずれか一項に記載の硬化性組成物。請求項1~9のいずれか一項に記載の硬化性組成物を硬化させてなる硬化物。硬化物の光線透過率が、400nmの波長において80以上であることを特徴とする請求項10に記載の硬化物。請求項11に記載の硬化物を使用した光学部材。請求項12に記載の光学部材を使用した光学モジュール。本発明の目的は耐熱性、透明性に優れ、硬度が高く、耐摺傷性、耐汚性に優れた硬化物を与える硬化性組成物を提供することにある。上記課題を解決するために本発明者らが鋭意検討を重ねたところ、樹脂骨格にシロキサン骨格を含有する硬化性組成物に、変性シリコーンオイルを添加することにより、耐熱性、透明性に優れ、硬度が高く、耐摺傷性、耐汚性に優れた硬化物を作製することに成功し、本発明を完成するに至った。即ち本発明は以下の構成をなす。1変性シリコーンオイルとASiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合を1分子中に少なくとも2個含有する有機化合物、B鎖状および/または環状ポリシロキサン骨格を含有し、SiH基を1分子中に少なくとも2個含有する化合物、およびCヒドロシリル化触媒を含有してなる硬化性組成物。2変性シリコーンオイルの重量平均分子量が100000以下である、1に記載の硬化性組成物。3変性シリコーンオイルが、ポリエーテル変性シリコーンオイル、メタクリル変性シリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、フェニル変性シリコーンオイル、およびフッ素変性シリコーンオイルからなる群より選択されるものであることを特徴とする、1または2に記載の硬化性組成物。4変性シリコーンオイルがポリエーテル変性シリコーンオイルであることを特徴とする、1~3のいずれか一項に記載の硬化性組成物。5ポリエーテル変性シリコーンオイルのHLB値が0~15であることを特徴とする、1~4のいずれか一項に記載の硬化性組成物。6変性シリコーンオイル1分子あたりに含有されるSiH基および/またはSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合が2個未満であることを特徴とする1~5のいずれか一項に記載の硬化性組成物。7変性シリコーンオイルの23°Cにおける粘度が0.001~5.0Pasであることを特徴とする1~6のいずれか一項に記載の硬化性組成物。8上記A成分が下記一般式I:式中、R1は炭素数1~50の炭素、窒素、硫黄、あるいはハロゲン原子で置換されていてもよい有機基を表し、それぞれのR1は同一でも異なっていてもよいで表される化合物由来の構造を有する、1~7のいずれか一項に記載の硬化性組成物。9上記A成分が下記一般式II:式中、R2は炭素数1~50の炭素、窒素、硫黄、あるいはハロゲン原子で置換されていてもよい有機基を表し、それぞれのR2は同一でも異なっていてもよいで表される化合物由来の構造を有する、1~7のいずれか一項に記載の硬化性組成物。101~9のいずれか一項に記載の硬化性組成物を硬化させてなる硬化物。11硬化物の光線透過率が、400nmの波長において80以上であることを特徴とする10に記載の硬化物。1211に記載の硬化物を使用した光学部材。1312に記載の光学部材を使用した光学モジュール。本発明によれば、作業性に優れた組成物を与え、透明性に優れ、硬度が硬く、耐擦傷性、汚染拭き取り性を有する光学材料を提供することが可能になる。以下、本発明を詳細に説明する。本発明の硬化性組成物は変性シリコーンオイル、後述のA、B、C及び必要に応じてその他の添加物からなるものをいう。変性シリコーンオイル本発明の変性シリコーンオイルとは、シリコーンオイルに何らかの変性処理をおこなって得られたものをいうが、樹脂に相溶し、硬化物の透明性を損なわないものであれば特に限定されない。変性シリコーンオイルについては、上記変性シリコーンオイルの含有量は硬化性組成物100重量部中0.001~5重量部、好ましくは0.005~2重量部である。0.001重量部以下である場合、本発明の効果が充分に得られない場合がある。また、5重量部以上含有すると組成物や硬化物が白濁したり、ブリードアウトしたりすることがある。ここでいう硬化性樹脂組成物とは、前述の変性シリコーンオイル、後述のA、B、C及び必要に応じてその他の添加物からなるものをいう。上記変性シリコーンオイルの重量平均分子量は特に限定されないが、100000以下であるのが好ましく、50000以下がより好ましく、10000以下がさらに好ましい。重量平均分子量が100000を超えると、樹脂との相溶性が低下し、組成物や硬化物が白濁することがある。ここで変性シリコーンオイルの重量平均分子量はゲル浸透クロマトグラフィーで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量によって規定される。上記変性シリコーンオイルとしてはポリエーテル変性シリコーンオイル、メタクリル変性シリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、フェニル変性シリコーンオイル、ポリエステル変性シリコーンオイル、アラルキル変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイルを用いることができる。具体的にはポリエーテル変性シリコーンオイル東レダウコーニング株式会社製FZ-2110、FZ-2191、ビッグケミージャパン株式会社製:BYK-302、BYK-333、メタクリル変性シリコーンオイル信越化学工業社製:X-22-2475、X-22-174DX、フェニル変性シリコーンオイルモメンティブパフォーマンスマテリアルズ製:TSF4300等が例示される。さらに、上記変性シリコーンオイルはポリエーテル変性シリコーンオイルであることが好ましい。ポリエーテル変性シリコーンオイルを使用すると、少量の添加で本発明の効果を発揮することができる。さらに、表面の接触角が高くならないにも関わらず、組成物を硬化させたときに基材からの離型性が向上する効果が得られる。硬化物の表面の接触角が高くならないと、硬化物に対して反射防止膜などのコーティングを施しやすい効果が得られる。前記ポリエーテル変性シリコーンオイルはHLB値が0~15、好ましくは0~13、さらに好ましくは0~10であることが好ましい。HLB値が15より大きくなると、樹脂との相溶性が低下し、組成物や硬化物が白濁することがある。ここでHLB値はグリフィン法によって規定される。上記ポリエーテル変性シリコーンオイルは、相溶性の観点からはフッ素を含まないのが好ましい。上記変性シリコーンオイルは1分子あたりに含有されるSiH基および/またはSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合が2個未満であることが好ましく、1.8個未満がさらに好ましく、1.5個未満が特に好ましい。1分子あたりに含有されるSiH基および/またはSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合が2個未満であると、少量の添加で本発明の効果を発揮することができる。ここで1分子あたりに持つSiH基およびSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合の数はNMRから得られる重量あたりに含有される官能基の量と、GPCから得られる最大ピークの平均分子量から計算することで求められる。上記変性シリコーンオイルの粘度は特に限定されないが、作業性の観点から、23°Cにおいて0.001~5.0Pasであることが好ましく、0.005~4.0Pasであることがさらに好ましく、0.01~3.0Pasであることが特に好ましい。上記変性シリコーンオイルの屈折率は1.380~1.520の範囲であるのが好ましく、1.400~1.500の範囲であるのがさらに好ましい。屈折率が1.380~1.520の範囲であると、組成物との屈折率差が小さくなり、相溶性が高くなる。本発明の硬化性組成物では、変性シリコーンオイルを一種のみまたは二種以上を組み合わせて使用してもよい。A成分A成分は、有機骨格部分と、その有機骨格部分に共有結合するSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合を有する基とからなるものが好ましい。上記SiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合を有する基は、有機骨格のどの部位に共有結合していてもよい。まず、SiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合を有する基について述べる。A成分の炭素-炭素二重結合としてはSiH基と反応性を有するものであれば特に制限されないが、下記一般式IIIで示される炭素-炭素二重結合が反応性の点から好適である。式中R3は水素原子あるいはメチル基を表す。また、原料の入手の容易さからは、R3は水素原子であることがより好ましい。硬化物の耐熱性が高いという点からは一般式IVが好適である。式中R4は水素原子あるいはメチル基を表し、それぞれのR4は異なっていても同一であってもよい。また、原料の入手の容易さからは、R4は水素原子であることがより好ましい。炭素-炭素二重結合は置換基を介してA成分の骨格部分に共有結合していても良く、置換基としては、構成元素としてC、H、N、O、S、ハロゲンから選ばれる原子のみを含むものが好ましい。置換基の例としては、次のものが挙げられる。また、これらの置換基の2つ以上が共有結合によりつながって置換基を構成していてもよい。以上のような骨格部分に共有結合する基の例としては、ビニル基、アリル基、メタリル基、アクリル基、メタクリル基、2-ヒドロキシ-3-アリルオキシプロピル基、2-アリルフェニル基、3-アリルフェニル基、4-アリルフェニル基、2-アリルオキシフェニル基、3-アリルオキシフェニル基、4-アリルオキシフェニル基、2-アリルオキシエチル基、2、2-ビスアリルオキシメチルブチル基、3-アリルオキシ-2、2-ビスアリルオキシメチルプロピル基、下記に示すものが挙げられる。次に有機骨格部分について述べる。A成分の有機骨格としては特に限定はなく、有機重合体骨格、または有機単量体骨格を用いればよい。有機重合体骨格の例としては、ポリエーテル系、ポリエステル系、ポリアリレート系、ポリカーボネート系、飽和炭化水素系、不飽和炭化水素系、ポリメタアクリル酸エステル系、ポリアミド系、フェノール-ホルムアルデヒド系フェノール樹脂系、ポリイミド系等を挙げることができる。有機単量体の例としては、エタン、プロパン、イソブタンといった脂肪族鎖状化合物や、シクロペンタン、ジシクロペンタン、ノルボルナンといった脂肪族環状化合物、あるいは、エポキシ系、オキセタン系、フラン系、チオフェン系、ピロール系、オキサゾール系、イソオキサゾール系、チアゾール系、イミダゾール系、ピラゾール系、フラザン系、トリアゾール系、テトラゾール系、ピラン系、チイン系、ピリジン系、オキサジン系、チアジン系、ピリダジン系、ピリミジン系、ピラジン系、ピペラジン系、イソシアヌレート系といった複素環化合物がある。ここで、複素環とは、環状骨格中にヘテロ元素を有する環状の化合物であれば特に限定されない。また、環を形成する原子数は特に制限はなく、3以上であればよい。入手性からは、10以下であることが好ましい。有機単量体からなるA成分の具体例として、ブタジエン、イソプレン、オクタジエン、デカジエン等の脂肪族鎖状ポリエン化合物系、シクロペンタジエン、シクロヘキサジエン、シクロオクタジエン、ジシクロペンタジエン、トリシクロペンタジエン、ノルボルナジエン等の脂肪族環状ポリエン化合物系、ビニルシクロペンテン、ビニルシクロヘキセン等の置換脂肪族環状オレフィン化合物系等、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート、ジエチレングリコールビスアリルカーボネート、トリメチロールプロパンジアリルエーテル、ペンタエリスリトールトリアリルエーテル、1,1,2,2-テトラアリロキシエタン、ジアリリデンペンタエリスリット、トリアリルシアヌレート、トリアリルイソシアヌレート、ジアリルモノグリシジルイソシアヌレート、トリスイソシアヌレート、1,2,4-トリビニルシクロヘキサン、ジビニルベンゼン類純度50~100のもの、好ましくは純度80~100のもの、ジビニルビフェニル、1,3-ジイソプロペニルベンゼン、1,4-ジイソプロペニルベンゼン、等が挙げられる。上記したA成分としては、耐熱性をより向上し得るという観点から、SiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合をA成分1gあたり0.1mmol以上含有するものが好ましく、さらに、1gあたり0.5mmol以上含有するものが好ましく、1mmol以上含有するものが特に好ましい。A成分のSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合の数は、平均して1分子当たり少なくとも2個あればよいが、力学強度をより向上したい場合には2を越えることが好ましく、3個以上であることがより好ましい。A成分のSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合の数が1分子内当たり1個以下の場合は、B成分と反応してもグラフト構造となるのみで架橋構造とならない。A成分としては、力学的耐熱性が高いという観点および原料液の糸引き性が少なく成形性、取扱い性、塗布性が良好であるという観点からは、分子量が900未満のものが好ましく、700未満のものがより好ましく、500未満のものがさらに好ましい。A成分としては、良好な作業性を得るためには、23°Cにおける粘度が100Pas未満のものが好ましく、50Pas未満のものがより好ましく、30Pas未満のものがさらに好ましい。ここでの粘度はE型粘度計によって測定した値を指す。A成分としては、着色特に黄変の抑制の観点からはフェノール性水酸基および/あるいはフェノール性水酸基の誘導体を有する化合物の含有量が少ないものが好ましく、フェノール性水酸基および/あるいはフェノール性水酸基の誘導体を有する化合物を含まないものが好ましい。本発明におけるフェノール性水酸基とはベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環等に例示される芳香族炭化水素核に直接結合した水酸基を示し、フェノール性水酸基の誘導体とは上述のフェノール性水酸基の水素原子をメチル基、エチル基等のアルキル基、ビニル基、アリル基等のアルケニル基、アセトキシ基等のアシル基等により置換された基を示す。得られる硬化物の着色が少なく、耐光性が高いという観点からは、A成分としてはビニルシクロヘキセン、ジシクロペンタジエン、トリアリルイソシアヌレート、ジアリルモノグリシジルイソシアヌレート、トリスイソシアヌレート、2,2-ビス4-ヒドロキシシクロヘキシルプロパンのジアリルエーテル、1,2,4-トリビニルシクロヘキサンが好ましく、トリアリルイソシアヌレート、2,2-ビス4-ヒドロキシシクロヘキシルプロパンのジアリルエーテル、1,2,4-トリビニルシクロヘキサン、ビニルノルボルネンが特に好ましい。特にA成分としては耐熱変色性が高いという観点から下記一般式Iで表されるイソシアヌル酸誘導体が特に好ましい。式中R1は炭素数1~50の一価の有機基を表し、それぞれのR1は異なっていても同一であってもよい。で表される化合物が好ましい。上記一般式IのR1としては、得られる硬化物の耐熱性がより高くなりうるという観点からは、炭素数1~30の一価の有機基であることが好ましく、炭素数1~20の一価の有機基であることがより好ましく、炭素数1~10の一価の有機基であることがさらに好ましい。これらの好ましいR1の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、フェニル基、ベンジル基、フェネチル基、ビニル基、アリル基、グリシジル基等が挙げられる。上記のような一般式Iで表される化合物の好ましい具体例としては、トリアリルイソシアヌレート、トリメタリルイソシアヌレート、ジアリルイソシアヌレート、ジアリルモノグリシジルイソシアヌレート、ジアリルモノメチルイソシアヌレート、ジアリルモノフェニルイソシアヌレート、トリス2-アクリロイルオキシエチルイソシアヌレートなどが挙げられる。耐熱変形性屈折率が高いという観点からは、A成分としては下記一般式IIで表されるジビニルベンゼン類、ジビニルビフェニル、1,3-ジイソプロペニルベンゼン、1,4-ジイソプロペニルベンゼン、およびそれらのオリゴマーや、ビスフェノールAジアリルエーテルや、ビス4-2-アリルオキシフェニルスルホン、フェノールノボラック樹脂等の芳香環含有エポキシ樹脂に結合するグリシジル基の一部あるいは全部をアリル基に置換したものが好ましい。式中、R2は炭素数1~50の一価の酸素、窒素、硫黄、あるいはハロゲン原子で置換されていてもよい有機基を表し、それぞれのR6は異なっていても同一であってもよい。上記一般式IIのR2としては、得られる硬化物の耐熱性がより高くなりうるという観点からは、複数の芳香環をもつことが好ましい。耐光性が高いという観点からは、A成分としては脂環式化合物が好ましい。具体的には、ビニルシクロヘキセン、ジシクロペンタジエン、1,2,4-トリビニルシクロヘキサン、ビニルノルボルネンなどが挙げられる。A成分は、単独又は2種以上のものを混合して用いることが可能である。B成分B鎖状及び/または環状ポリシロキサン骨格を含有し、SiH基を1分子中に少なくとも2個含有する化合物であれば特に限定されない。上記鎖状オルガノポリシロキサン化合物としては、たとえば、下記一般式IV:式中、それぞれのR5は、水素あるいは炭素数1~50の一価の有機基で表される置換基を表し、それぞれのR5は異なっていても同一であってもよいが、少なくとも2個はアルケニル基または水素である。nは0~1000の数を表す。で表わされる化合物が挙げられる。得られる硬化物の耐熱性がより高くなりうるという観点からは、一般式IVにおけるR5が、炭素数0~20の一価の有機基であることが好ましく、炭素数0~15の一価の有機基であることがより好ましく、炭素数0~10の一価の有機基であることがさらに好ましい。これらの好ましいR5の例としては、水素基、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、フェニル基、ベンジル基、フェネチル基、メトキシ基、エトキシ基、ビニル基、アリル基、グリシジル基等が挙げられる。上記環状ポリオルガノシロキサン化合物としては、例えば、下記一般式V:式中、R6は水素あるいは炭素数1~6の有機基を表し、それぞれのR6は異なっていても同一であってもよいが、少なくとも2個はアルケニル基または水素である。nは2~10の数を表す。で表される化合物が挙げられる。なお、上記一般式VにおけるR6は、C、H、Oから構成される炭素数0~6の有機基であることが好ましく、炭素数0~6の炭化水素基であることがより好ましい。R6は入手性、耐熱性の観点より特にメチル基であるものが好ましく、硬化物の屈折率が高くなるという観点より特にフェニル基であるものが好ましい。また、nは3~10の数であることが好ましい。本発明の硬化性組成物中の樹脂骨格に含まれるシロキサン成分-Si-O-含有量は組成物の総量100重量部に対して50重量部以下であることが好ましく、48重量であることがより好ましく、45重量以下であることが特に好ましい。シロキサン成分が50重量より多い場合、硬化させたときの硬度が十分でなく、光学材料として使用できない場合がある。ここで本発明のシロキサン成分-Si-O-とは、珪素原子と酸素原子が直接結合した単位、すなわち1個の珪素原子と1個の酸素原子により構成される単位を表す。珪素原子上の他の置換基は、本発明のシロキサン成分には含まれない。B成分の分子量は特に制約はなく任意のものが好適に使用できるが、硬化性組成物の流動性をより制御しやすいという観点からは低分子量のものが好ましく用いられる。この場合、好ましい分子量の下限は50であり、好ましい分子量の上限は100000、より好ましくは10000、さらに好ましくは3000である。A成分と良好な相溶性を有するという観点、およびB成分の揮発性が低くなり得られる組成物からのアウトガスの問題が生じ難いという観点からは、B成分は、SiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合を1分子中に1個以上含有する有機系化合物B1と、1分子中に少なくとも2個のSiH基を有するポリオルガノシロキサンB2を、ヒドロシリル化反応して得ることができる化合物であることが好ましい。B1成分ここでB1成分は、上記したA成分である、SiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合を1分子中に少なくとも2個含有する有機系化合物と同じものB11を用いることができる。B11成分を用いると得られる硬化物の架橋密度が高くなり機械的強度の強い硬化物となりやすい。その他、SiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合を1分子中に1個含有する有機系化合物B12も用いることができる。B12成分を用いると得られる硬化物が低弾性となりやすい。B1成分のSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合の結合位置は特に限定されず、分子内のどこに存在してもよい。また、B1成分のSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合としては特に限定されないが、A成分で説明した官能基が好ましい。B1成分の化合物は、重合体系の化合物と単量体系化合物に分類でき、それぞれの骨格はA成分で説明した骨格が好ましい。B1成分として、耐熱性耐光性が高いという観点からは、上述した一般式Iの骨格を有する化合物が好ましい。式中、R1は炭素数1~50の炭素、窒素、硫黄、あるいはハロゲン原子で置換されていてもよい有機基を表し、それぞれのR1は同一でも異なっていてもよいB1成分として、屈折率が高いという観点からは、上述した一般式IIの骨格を有する化合物が好ましい。式中、R2は炭素数1~50の炭素、窒素、硫黄、あるいはハロゲン原子で置換されていてもよい有機基を表し、それぞれのR2は同一でも異なっていてもよい成分として、耐光性が高いという観点からは、脂環式化合物が好ましい。具体的には、ビニルシクロヘキセン、ジシクロペンタジエン、1,2,4-トリビニルシクロヘキサン、ビニルノルボルネンなどが挙げられる。B1成分は、単独又は2種以上のものを混合して用いることが可能である。B2成分B2成分は、鎖状及び/または環状ポリシロキサン骨格を含有し、SiH基を1分子中に少なくとも2個含有する化合物であれば特に限定されず、具体的な例としては上記B成分で説明したものが挙げられる。予備反応上述した一般式IIの骨格を有する化合物を得るための反応について説明する。炭素-炭素二重結合を1分子中に1個以上含有する有機系化合物B1と、1分子中に少なくとも2個のSiH基を有するポリオルガノシロキサンB2とをヒドロシリル化反応させる場合の、B1成分とB2成分の混合比率は、1分子中に2個以上SiH基が残る範囲であれば、特に限定されない。得られる硬化物の強度を考えた場合、B1成分中のSiH基との反応性を有する炭素-炭素二重結合のモル数Xと、B2成分中のSiH基のモル数Yとの比は、Y/X≧2であることが好ましく、Y/X≧3であることがより好ましい。ヒドロシリル化させる場合には適当な触媒を用いてもよい。触媒としては、例えば後述するC成分を用いることができる。触媒の添加量は特に限定されないが、十分な硬化性を有し、かつ硬化性組成物のコストを比較的低く抑えるため好ましい添加量の下限は、B2成分のSiH基1モルに対して10-10モル、より好ましくは10-8モルであり、好ましい添加量の上限はB2成分のSiH基1モルに対して10-1モル、より好ましくは10-3モルである。また、上記触媒には助触媒を併用することが可能であり、例としてトリフェニルホスフィン等のリン系化合物、ジメチルマレート等の1、2-ジエステル系化合物、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-ブチン等のアセチレンアルコール系化合物、単体の硫黄等の硫黄系化合物、トリエチルアミン等のアミン系化合物等が挙げられる。助触媒の添加量は特に限定されないが、ヒドロシリル化触媒1モルに対しての好ましい添加量の下限は、10-2モル、より好ましくは10-1モルであり、好ましい添加量の上限は102モル、より好ましくは10モルである。反応時の触媒混合方法としては、各種方法をとることができるが、B1成分にヒドロシリル化触媒を混合したものを、B2成分に混合する方法が好ましい。B1成分とB2成分との混合物にヒドロシリル化触媒を混合する方法では反応の制御が困難な場合がある。また、B2成分とヒドロシリル化触媒を混合したものにB1成分を混合する方法では、ヒドロシリル化触媒の存在下B2成分が混入している水分と反応性を有するため、変質することがある。反応温度としては種々設定できるが、好ましい温度範囲の下限は30°C、より好ましくは50°Cであり、好ましい温度範囲の上限は200°C、より好ましくは150°Cである。反応温度が低いと十分に反応させるための反応時間が長くなる傾向があり、反応温度が高いと工業的に不利な場合がある。反応は一定の温度で行ってもよく、また必要に応じて多段階あるいは連続的に温度を変化させてもよい。反応時間、反応時の圧力も必要に応じ種々設定できる。反応時間については特に限定されない。経済的な面からは、好ましくは20時間以内、さらに好ましくは10時間以内である。圧力も特に限定されないが、特殊な装置が必要になったり、操作が煩雑になったりする、という面から、好ましくは大気圧~5MPa、さらに好ましくは大気圧~2MPaである。ヒドロシリル化反応の際に溶媒を使用してもよい。使用できる溶剤はヒドロシリル化反応を阻害しない限り特に限定されるものではなく、具体的に例示すれば、ベンゼン、トルエン、ヘキサン、ヘプタン等の炭化水素系溶媒、テトラヒドロフラン、14-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ジエチルエーテル等のエーテル系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン系溶媒、クロロホルム、塩化メチレン、12-ジクロロエタン等のハロゲン系溶媒を好適に用いることができる。溶媒は2種類以上の混合溶媒として用いることもできる。溶媒としては、トルエン、テトラヒドロフラン、1,3-ジオキソラン、1,4-ジオキサン、クロロホルムが好ましい。使用する溶媒量も適宜設定できる。合成の反応後に溶媒及び/又は未反応の化合物を除去してもよい。除去する方法としては、例えば、減圧脱揮が挙げられる。減圧脱揮する場合、低温で処理することが好ましい。この場合の好ましい温度の上限は120°Cであり、より好ましくは100°Cである。高温で処理すると増粘等の変質を伴いやすい。また、貯蔵安定性を向上させるためには窒素、アルゴンの様な不活性ガス雰囲気下、10°C以下での保存が好ましく、0°C以下の保存が特に好ましく、-10°C以下の保存がさらに好ましい。以上のような、硬化剤の例としては、トリアリルイソシアヌレートと1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサンの反応物、ジアリルモノグリシジルイソシアヌレートと1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサンの反応物、モノアリルジグリシジルイソシアヌレートと1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサンの反応物、ジビニルベンゼンと1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサンの反応物、ビスフェノールAジアリルエーテルと1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサンの反応物や、ビス4-2-アリルオキシフェニルスルホンと1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサンの反応物がより好ましい。B2成分は、単独又は2種以上のものを混合して用いることが可能である。C成分C成分のヒドロシリル化触媒としては、ヒドロシリル化反応の触媒活性があれば特に限定されないが、例えば、白金の単体;アルミナ、シリカ、カーボンブラック等の担体に固体白金を担持させたもの;塩化白金酸;塩化白金酸とアルコール、アルデヒド、ケトン等との錯体;白金-オレフィン錯体例えば、PtCH2=CH22PPh32、PtCH2=CH22Cl2;白金-ビニルシロキサン錯体例えば、PtViMe2SiOSiMe2Via、Pt[MeViSiO4]b;白金-ホスフィン錯体例えば、PtPPh34、PtPBu34;白金-ホスファイト錯体例えば、Pt[POPh3]4、Pt[POBu3]4式中、Meはメチル基、Buはブチル基、Viはビニル基、Phはフェニル基を表し、a、bは、整数を示す。;ジカルボニルジクロロ白金;カールシュテトKarstedt触媒;白金-炭化水素複合体例えばアシュビーAshbyの米国特許第3159601号及び第3159662号明細書中に記載された白金-炭化水素複合体;白金アルコラート触媒例えばラモローLamoreauxの米国特許第3220972号明細書中に記載された白金アルコラート触媒等が挙げられる。さらに、塩化白金-オレフィン複合体例えばモディックModicの米国特許第3516946号明細書中に記載された塩化白金-オレフィン複合体も本発明において有用である。また、白金化合物以外の触媒の例としては、RhClPPh3、RhCl3、RhAl2O3、RuCl3、IrCl3、FeCl3、AlCl3、PdCl22H2O、NiCl2、TiCl4等が挙げられる。これらの中では、触媒活性の点から、塩化白金酸、白金-オレフィン錯体、白金-ビニルシロキサン錯体等が好ましい。また、これらの触媒は単独で使用してもよく、2種以上併用してもよい。C成分の添加量は特に限定されないが、十分な硬化性を有し、かつ硬化性組成物のコストを比較的低く抑えるため好ましい添加量の下限は、成分BのSiH基1モルに対して10-8モル、より好ましくは10-7モルであり、好ましい添加量の上限は成分BのSiH基1モルに対して10-1モル、より好ましくは10-2モルである。また、上記触媒には助触媒を併用することが可能である。助触媒としては、例えば、単体の硫黄等の硫黄系化合物、トリエチルアミン等のアミン系化合物等が挙げられる。助触媒の添加量は特に限定されないが、上記ヒドロシリル化触媒1モルに対して、下限10-2モル、上限102モルの範囲が好ましく、より好ましくは下限10-1モル、上限10モルの範囲である。本発明の硬化性組成物のA成分とB成分の[A成分のSiH基と反応性を有する炭素-炭素二重結合のモル数/B成分のSiH基のモル数]の値が、下限0.05、上限10の範囲となる比率であることが好ましく、下限0.1、上限5の範囲となる比率であることがより好ましく、下限0.5、上限2であることが特に好ましい。下限値が0.05より小さい場合は炭素-炭素二重結合とSiH基との反応による架橋の効果が不十分になる傾向にあり、上限値が10より大きい場合は硬化物から未反応のA成分がブリードしてくる場合がある。その他の添加物貯蔵安定剤本発明の硬化性組成物の貯蔵安定性を改良する目的で貯蔵安定剤を添加するのが好ましい。貯蔵安定剤としては、脂肪族不飽和結合を含有する化合物、有機リン化合物、有機硫黄化合物、窒素含有化合物、スズ系化合物、有機過酸化物などが挙げられ、これらを併用してもかまわない。脂肪族不飽和結合を含有する化合物として、プロパギルアルコール類、エン-イン化合物類、マレイン酸エステル類などが例示される。有機リン化合物としては、トリオルガノフォスフィン類、ジオルガノフォスフィン類、オルガノフォスフォン類、トリオルガノフォスファイト類などが例示される。有機イオウ化合物としては、オルガノメルカプタン類、ジオルガノスルフィド類、硫化水素、ベンゾチアゾール、ベンゾチアゾールジサルファイドなどが例示される。窒素含有化合物としては、アンモニア、1~3級アルキルアミン類、アリールアミン類、尿素、ヒドラジンなどが例示される。スズ系化合物としては、ハロゲン化第一スズ2水和物、カルボン酸第一スズなどが例示される。有機過酸化物としては、ジ-t-ブチルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、ベンゾイルペルオキシド、過安息香酸t-ブチルなどが例示される。これらの貯蔵安定剤のうち、貯蔵安定性が良好で原料入手性がよいという観点からは、1-エチニルシクロヘキサノール、3-ヒドロキシ-3-メチル-1-ブチン、ジメチルマレートが好ましい。貯蔵安定剤の添加量は、使用するヒドロシリル化触媒1molに対し、10-1~103モルの範囲が好ましく、より好ましくは1~100モルの範囲である。老化防止剤本発明の硬化性組成物には老化防止剤を添加してもよい。老化防止剤としては、ヒンダートフェノール系等一般に用いられている老化防止剤の他、クエン酸やリン酸、硫黄系老化防止剤等が挙げられる。ヒンダードフェノール系老化防止剤としては、BASF社から入手できるイルガノックス1010をはじめとして、各種のものが用いられる。硫黄系老化防止剤としては、メルカプタン類、メルカプタンの塩類、スルフィドカルボン酸エステル類や、ヒンダードフェノール系スルフィド類を含むスルフィド類、ポリスルフィド類、ジチオカルボン酸塩類、チオウレア類、チオホスフェイト類、スルホニウム化合物、チオアルデヒド類、チオケトン類、メルカプタール類、メルカプトール類、モノチオ酸類、ポリチオ酸類、チオアミド類、スルホキシド類等が挙げられる。また、これらの老化防止剤は単独で使用してもよく、2種以上併用してもよい。紫外線吸収剤本発明の硬化性組成物には紫外線吸収剤を添加してもよい。紫外線吸収剤としては、例えば22’-ヒドロキシ-3’,5’-ジ-t-ブチルフェニルベンゾトリアゾール、ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジンセバケート等が挙げられる。また、これらの紫外線吸収剤は単独で使用してもよく、2種以上併用してもよい。無機フィラー本発明の硬化性組成物には無機フィラーを添加してもよい。無機フィラーを添加すると、材料の高強度化や難燃性向上などに効果がある。無機フィラーとしては、微粒子のものが好ましく、アルミナ、溶融シリカ、結晶性シリカ、超微粉無定型シリカ、疎水性超微粉シリカ、蛍光体等を挙げることができる。フィラーを添加する方法としては、例えば、アルコキシシラン、アシロキシシラン、ハロゲン化シラン等の加水分解性シランモノマー又はオリゴマーや、チタン、アルミニウム等の金属アルコキシド、アシロキシド又はハロゲン化物等を、本発明の硬化性組成物に添加して、組成物中あるいは組成物の部分反応物中で反応させ、組成物中で無機フィラーを生成させる方法等も挙げることができる。溶剤本発明の硬化性組成物が高粘度である場合、溶剤に溶解して用いることも可能である。使用できる溶剤は特に限定されるものではなく、具体的に例示すれば、ベンゼン、トルエン、ヘキサン、ヘプタン等の炭化水素系溶媒、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ジエチルエーテル等のエーテル系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒、プロピレングリコール-1-モノメチルエーテル-2-アセテートPGMEA、エチレングリコールジエチルエーテル等のグリコール系溶剤、クロロホルム、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン等のハロゲン系溶媒を好適に用いることができる。溶媒としては、トルエン、テトラヒドロフラン、1,3-ジオキソラン、プロピレングリコール-1-モノメチルエーテル-2-アセテート、クロロホルムが好ましい。使用する溶媒量は適宜設定できるが、用いる硬化性組成物1gに対しての好ましい使用量の下限は0.1mLであり、好ましい使用量の上限は10mLである。使用量が少ないと、低粘度化等の溶媒を用いることの効果が得られにくく、また、使用量が多いと、材料に溶剤が残留して熱クラック等の問題となり易く、またコスト的にも不利になり工業的利用価値が低下する。これらの、溶媒は単独で使用してもよく、2種類以上の混合溶媒として用いることもできる。本発明の硬化性組成物には、その他、着色剤、離型剤、難燃剤、難燃助剤、界面活性剤、乳化剤、レベリング剤、はじき防止剤、アンチモン-ビスマス等のイオントラップ剤、チクソ性付与剤、粘着性付与剤、保存安定改良剤、オゾン劣化防止剤、光安定剤、増粘剤、消泡剤、可塑剤、反応性希釈剤、酸化防止剤、熱安定化剤、導電性付与剤、帯電防止剤、放射線遮断剤、核剤、リン系過酸化物分解剤、滑剤、顔料、金属不活性化剤、熱伝導性付与剤、物性調整剤等を本発明の目的および効果を損なわない範囲において添加することができる。硬化性組成物の調製方法は特に限定されず、種々の方法で調製可能である。各種成分を硬化直前に混合調製しても良く、全成分を予め混合調製した一液の状態で低温貯蔵しておいても良い。全成分を混合した後、反応制御条件や官能基の反応性の差の利用により組成物中の官能基の一部のみを反応させてもよい。物性改良の目的で熱可塑性樹脂等の添加剤を使用する場合は、これらの添加剤と硬化触媒である白金化合物を予め混合して貯蔵しておき、硬化直前にそれぞれの所定量を混合して調製してもよい。硬化物本発明の硬化性組成物を硬化させる方法としては、特に限定されないが、各成分を単に混合するだけで反応させることもできるし、加熱して反応させることもできる。反応が速く、一般に耐熱性の高い材料が得られ易いという観点から、加熱して反応させる方法が好ましい。反応温度としては種々設定できるが、好ましい温度の下限は30°C、より好ましくは60°C、さらに好ましくは90°Cである。好ましい温度の上限は300°C、より好ましくは250°C、さらに好ましくは200°Cである。反応温度が低いと十分に反応させるための反応時間が長くなる。反応温度が高いと着色や隆起することがある。反応温度が低いと十分に反応させるための反応時間が長くなる傾向があり、反応温度が高いと着色や隆起することがある。反応は一定の温度で行ってもよいが、必要に応じて多段階あるいは連続的に温度を変化させてもよい。一定の温度で行うより、多段階的あるいは連続的に温度を上昇させながら反応させた方が、歪のない均一な硬化物が得られ易いという点で好ましい。反応時の圧力も必要に応じて種々設定でき、常圧、高圧又は減圧状態で反応させることもできる。本発明の組成物を硬化させて得られる硬化物は、1mm厚のサンプルで波長400nmにおける光線透過率が80以上であるのが好ましく、83以上であるのがさらに好ましく、85以上であるのが特に好ましい。透過率が80以上であると透過率の高い光学部材が得られる。さらに、この硬化物を280°C3分間熱処理しても、波長400nmにおける光線透過率変化が10以下で維持できるため、耐ハンダリフロー性があると考えられる。このような高い耐熱性により、光半導体やモジュール、光学部品の設計の自由度や応用先を増やすことができる。本発明の組成物を硬化させて得られる硬化物が高温で重量変化しないものが好ましい。重量変化が起こると、例えば半田リフロー炉を通した際に形状がずれることがある。重量変化の評価としては、例えば280°C3分間熱処理した際の重量変化率で評価することができ、低下率が3以内であるのが好ましく、1以内がさらに好ましく、0.5以内が特に好ましい。本発明の組成物を硬化させて得られる硬化物は、JISK6253のタイプDデュロメータによる硬さショアDが50以上であることが好ましく、55以上がより好ましく、60以上が特に好ましい。ショアDによる硬さが高いと、機械的強度があり、カッターやドリルといった機械的加工が可能であることから、光学部品成型後に複雑な形状を付与したり、補正したりすることができる。本発明の組成物を硬化させて得られる硬化物は、30°Cにおける線膨張係数が100ppm/K以下であることが好ましく、90ppm/K以下がより好ましい。線膨張係数を低くすることにより、光学部品の温度による焦点や収差のズレを小さく、部品を固定した際に熱履歴がかかったときの熱衝撃を小さくすることができる。本発明の組成物を硬化させて得られる硬化物の50°Cにおける貯蔵弾性率は1000MPa以上であるのが好ましく、11000MPa以上であるのがさらに好ましく、1200MPa以上であるのが特に好ましい。ここで貯蔵弾性率は引張りモードまたは圧縮モードまたは曲げモードにおいて周波数1Hzで測定した弾性率を示す。貯蔵弾性率が100MPa以上である硬化物を用いることで、応力に対する変形の小さい光学部材が得られる。本発明の組成物を硬化させて得られる硬化物の100°Cにおける貯蔵弾性率は100MPa以上であるのが好ましく、200MPa以上であるのがさらに好ましく、500MPa以上であるのが特に好ましい。貯蔵弾性率が100MPa以上である硬化物を用いることで、耐熱変形性に優れた光学部材が得られる。本発明の組成物を硬化させて得られる硬化物の複屈折は100nm以下であるのが好ましく、80nm以下であるのがさらに好ましく、50nm以下であるのが特に好ましい。複屈折が100nm以下の硬化物を用いることで、収差の小さい光学部材が得られる。ここで複屈折は平行ニコル法で測定した値を表す。用途本発明の硬化性組成物は光学部材用に用いられる。ここでいう光学部材とは、可視光、赤外線、紫外線、X線、レーザーなどの光をその材料中を通過させる用途に用いる部材であり、具体的には下記のようなものが例示される。例えば、デジタルカメラや携帯電話や車載カメラ等のカメラ用レンズ、プロジェクションレンズ、f-θレンズ、ピックアップレンズ等の光学レンズ、光学フィルム、光学シート、ダイシングテープ、絶縁材料プリント基板、電線被覆等を含む、高電圧絶縁材料、層間絶縁膜、絶縁被覆材、コーティング材料ハードコート、シート、フィルム、剥離紙用コート、光ディスク用コート、光ファイバ用コート等を含む、成形材料シート、フィルム、FRP等を含む、ポッティング材料、光半導体封止材料、レジスト材料、液状レジスト材料、着色レジスト、ドライフィルムレジスト材料、ソルダーレジスト材料、カラーフィルター用材料、光造形、太陽電池用材料、表示材料、記録材料、複写機用感光ドラムに応用できる。本発明の光学部材は耐熱性、透明性が高く、硬度が高く、耐擦傷性、汚染拭き取り性に優れ、リフロー工程を用いられるなど、後加工が行ないやすい。以下に本発明の実施例および比較例を示すが、本発明は以下によって限定されるものではない。合成例12Lオートクレーブに1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン650g、トルエン600gを入れ、気相部を窒素置換した後、内温105°Cで加熱、攪拌した。トリアリルイソシアヌレート90g、トルエン110g及び白金ビニルシロキサン錯体のキシレン溶液白金として0.03wt含有3.5gの混合溶液を10回に分けて分割添加した。滴下終了から6時間加熱撹拌した後、1H-NMRでアリル基の反応率が95以上であることを確認し、冷却により反応を終了した。冷却により反応を終了した。トルエン及び未反応の1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサンを60°Cで2時間、80°Cで2時間減圧脱揮し、無色透明の液体を得た。1H-NMRによりこのものは1、3、5、7-テトラメチルシクロテトラシロキサンのSiH基の一部とトリアリルイソシアヌレートのアリル基が反応したものβ1と称す。β1は混合物であるが、主成分として1分子中に9個のSiH基を含有する以下の化合物を含有するであることがわかった。また、1,2-ジブロモエタンを内部標準に用いて1H-NMRによりSiH基価を求めたところ、9.0mmol/gであることがわかった。実施例1~3、比較例1~2表1に示される配合組成配合量は重量部であるで硬化性組成物を調製した。つぎに硬化性組成物を、2枚のガラス板に1mm厚みのシリコーンゴムシートをスペーサーとして挟み込んで作製したセルに流し込んだ後、30°Cから120°Cまで6°C/分で昇温、120°Cで40分空気中にて加熱を行い、それぞれ透明硬質な硬化物を得た。なお、実施例1などで用いたFZ-2191、FZ-77は東レダウコーニング社のポリエーテル変性シリコーンオイル、TSF4300はモメンティブパフォーマンスマテリアルズ社のフェニル変性シリコーンオイル、DMS-V05はGELEST社のアルキル変性シリコーンオイルである。前記の方法で求めた一分子あたりの官能基数は、FZ-2191ではSiH基0個、ビニル基0.3個、FZ-77ではSiH基0個、ビニル基0.2個、TSF4300ではSiH基0個、ビニル基0個、DMS-V05ではSiH基0個、ビニル基5個であった。測定、試験外観得られた組成物を目視で観察し、濁っていないものを○、濁ったものを×とした。硬化物の透明性得られた硬化物の透明性を評価するために、硬化物1mm厚の400nmにおける光線透過率を分光光度計U-3300、日立で測定した。耐熱試験硬化物1mm厚を280°Cに熱したオーブンで3分間加熱し耐熱性試験を行った。耐熱性試験後の硬化物について、400nmの光線透過率を分光光度計U-3300、日立で測定した。耐擦傷性引っかき試験機安田精機製作所を用いて、測定した。サンプル面に対して角度45度、荷重100gで先端を平らにした鉛筆を取り付け、サンプルを引っかいた。同じ硬度の鉛筆で5回引っかき、2回以上傷跡が生じた硬度のうち、最も硬度が低いものを記載した。汚染拭き取り性硬化物に指紋を付着させ、ベンコットS-2、旭化成で3回こすり、指紋を拭き取った。拭き取り後を目視にて、以下の基準で評価した。○:指紋が拭き取れる。×:指紋が残る。離型性硬化性組成物を、φ10mmの大きさで2枚のガラス板に1mm厚みのシリコーンゴムシートをスペーサーとして挟み込んで、150°Cで加熱した。加熱開始から10分後に離型させ、以下の基準で評価した。◎:硬化物がガラスから簡単に剥がれる○:硬化物が力を入れるとガラスから剥がれる×:硬化物がガラスから剥がれない接触角協和界面化学株式会社製接触角計S-150を用いて測定した。溶媒として純水を用い、測定はθ/2法で行い、以下の基準で評価し、記載した。◎:接触角が80度未満○:接触角が80以上100度未満×:接触角が100度以上屈折率Metoricon社製プリズムカプラ2010/Mを用いて、404、594、827nmでの屈折率を測定した。内蔵ソフトのCauchyの近似式により589nmでの屈折率を求めた。SiH基価バリアンテクノロジーズジャパンリミテッド製、300MHzNMR装置を用いた。B成分合成での反応追跡は、反応液を重クロロホルムで1程度まで希釈したものをNMR用チューブに加えて測定し、未反応SiH基のピークまたは未反応炭素-炭素二重結合基由来のメチレン基のピークと、反応炭素-炭素二重結合基由来のメチレン基のピークから求めた。B成分の官能基価は、ジブロモエタン換算でのSiH基価mmol/gを求めた。"