適応変調方式に応じて無線通信を行う通信装置であって、送信されるデータを変調し送信信号を生成する変調器と、前記送信信号の送信電力を制御する送信電力制御部と、を備え、適応変調方式に応じて変調多値数が増加する場合には、前記変調器が前記変調多値数を増加する前に、前記送信電力制御部が前記送信電力の制御を開始する通信装置。適応変調方式に応じて変調多値数が減少する場合には、前記変調器が前記変調多値数を減少した後に、前記送信電力制御部が前記送信電力の制御を開始する請求項1に記載の通信装置。前記送信信号の送信電力は、前記送信信号の送信電力を減衰させる可変減衰器と、前記可変減衰器によって前記送信電力が減衰された前記送信信号の送信電力を増幅する増幅器と、によって変更され、前記送信電力制御部は、前記可変減衰器の減衰率を制御することによって、前記送信信号の送信電力を制御する請求項1に記載の通信装置。適応変調方式に応じて無線通信を行う通信方法であって、送信されるデータを変調し送信信号を生成する変調ステップと、前記送信信号の送信電力を制御する送信電力制御ステップと、を有し、適応変調方式に応じて変調多値数が増加する場合には、前記変調ステップにおいて前記変調多値数が増加する前に、前記送信電力制御ステップにおいて前記送信電力制御ステップが開始される通信方法。適応変調方式に応じて変調多値数が減少する場合には、前記変調ステップにおいて前記変調多値が減少した後に、前記送信電力制御ステップにおいて前記送信電力制御ステップが開始される請求項4に記載の通信方法。上記のような適応変調方式において、一般的に高い多値数の変調方式は、信号の歪みに対する耐性が低いので、ビット誤りを発生させないように最大送信電力を低く設定する必要がある。そのため、変調方式を変更する場合、多値数が低い変調方式における最大送信電力が設定された状態で、変調方式が高い多値数に変更されると、送信電力がその変調方式でビット誤りを発生させない最大送信電力を超える可能性がある。そのような条件の下では、電力増幅後の変調波に生じる歪みによってビット誤りが起こりやすくなる。したがって、変調方式を変更するタイミングと送信電力の設定を変更するタイミングを精度良く調整しなければ、それらが前後することにより、ごく短時間でも送信電力が設定されている最大送信電力を超える可能性が出てくる。その場合、ビット誤りを発生させる可能性がある。上記事情に鑑み、本発明は、変調多値数が増加する方向に変調方式を変更する際に、変調波に生じる歪みによるビット誤りを低減する技術を提供することを目的としている。本発明の一態様は、適応変調方式に応じて無線通信を行う通信装置であって、送信されるデータを変調し送信信号を生成する変調器と、前記送信信号の送信電力を制御する送信電力制御部と、を備え、適応変調方式に応じて変調多値数が増加する場合には、前記変調器が前記変調多値数を増加する前に、前記送信電力制御部が前記送信電力の制御を開始する。本発明の一態様は、適応変調方式に応じて無線通信を行う通信方法であって、送信されるデータを変調し送信信号を生成する変調ステップと、前記送信信号の送信電力を制御する送信電力制御ステップと、を有し、適応変調方式に応じて変調多値数が増加する場合には、前記変調ステップにおいて前記変調多値数が増加する前に、前記送信電力制御ステップにおいて前記送信電力の制御が開始される。本発明により、変調多値数が増加する方向に変調方式を変更する際に、変調波に生じる歪みによるビット誤りを低減することが可能となる。図1は、通信システム1のシステム構成を表すシステム構成図である。通信システム1は、対向する複数の通信装置100を備える。ここでは、マイクロ波などの無線通信を用いる固定タイプの通信装置100が示されている。なお、図1に表す通信システム1の構成は一例に過ぎない。例えば、一方の通信装置100は携帯電話機や無線LAN端末装置であってもよく、或いは、他方の通信装置100は携帯電話基地局や無線LAN基地局であっても良い。各通信装置100は、IDUIndoorUnit10とODUOutdoorUnit20とを備える。ODU20は電波を送受信するアンテナを備えている。通信装置100は、アンテナから電波を送受信することによって無線通信を行う。各アンテナは、例えば指向性を有するマイクロ波を搬送波として用いて送受信しても良い。マイクロ波を搬送波として用いる場合、アンテナ同士は互いに対向するように設置される。また、各アンテナは指向性が小さい電波を送受信しても良い。この場合、アンテナ同士は互いに対向するように設置される必要は無い。次に、通信装置100の構成について詳細に説明する。以下の説明では、自装置から他の通信装置100へ送信する通信を上り通信SAと呼び、他の通信装置100から自装置が信号を受信する通信を下り通信SDと呼ぶ。図2は、通信装置100の機能ブロックを表す図である。IDU10は、送信ベースバンド処理部11、変調器12、復調器13、受信ベースバンド処理部14、受信変調方式判定部15を備えている。ODU20は、可変減衰器21、増幅器22、アンテナ23、送信電力制御部24、受信電力制御部25を備えている。送信ベースバンド処理部11は、送信の対象となるデータ入力データS1の入力を受け付ける。入力データS1は、通信装置100において生成されるデータであっても良いし、通信装置100に接続された他の装置から入力されるデータであっても良い。送信ベースバンド処理部11は、入力データに対し、受信変調方式判定部15から通知される判定変調方式情報と、送信電力制御部24から通知されるIDU送信変調方式制御情報S4を多重化する。受信変調方式判定部15から通知される判定変調方式情報は、下り通信において用いられる変調方式を表す情報以下、下り変調方式情報という。である。送信電力制御部24から通知されるIDU送信変調方式制御情報は、上り通信において用いられる変調方式を表す情報以下、上り変調方式情報という。である。送信ベースバンド処理部11は、入力データに対して判定変調方式情報及びIDU送信変調方式制御情報が多重化されたデータ以下、送信無線フレームデータS2という。を、変調器12に送る。変調器12は、送信無線フレームデータからIDU送信変調方式制御情報を読み出す。また、変調器12は、読み出されたIDU送信変調方式制御情報にしたがった変調方式で送信無線フレームデータを変調し、送信信号S3を生成する。変調器12は、生成した信号を可変減衰器21へ送る。可変減衰器21は、送信電力制御部24による制御にしたがって、送信電力を変更する。可変減衰器21は、送信電力を変更することが可能であれば良く、例えば電圧レベルを変更することによって送信電力を変更しても良いし、電流値を変更することによって送信電力を変更しても良い。以下の説明では、可変減衰器21は、増幅器22に入力される送信信号の電圧レベルを、送信電力制御部24による制御に従って減衰させる。送信電力制御部24は、受信ベースバンド処理部14から通知されるODU送信変調方式制御情報S5に応じて可変減衰器21を制御し、送信電力を制御する。以下、送信電力制御部24の処理の具体例について説明する。送信電力制御部24は、予め設定された減衰率テーブルを記憶している。送信電力制御部24は、減衰率テーブルに基づいて、受信ベースバンド処理部14から通知されるODU送信変調方式制御情報の変調方式に応じた減衰率を決定する。そして、送信電力制御部24は、決定した減衰率となるように可変減衰器21を制御する。また、送信電力制御部24は、受信ベースバンド処理部14から通知されたODU送信変調方式制御情報を、IDU送信変調方式制御情報として送信ベースバンド処理部11へ通知する。送信電力制御部24が可変減衰器21の減衰率を変更するタイミングと、IDU送信変調方式制御情報の変調方式を変更するタイミングとは、変調多値数の変化に応じて変わる。新たに通知されたODU送信変調方式制御情報の変調多値数が、その時点までに通知されていたODU送信変調方式制御情報の変調多値数よりも大きくなった場合以下、多値数増加時という。は、送信電力制御部24は、先に可変減衰器21の減衰率の変更を開始し、その後にIDU送信変調方式制御情報の変調方式を変更する。一方、新たに通知されたODU送信変調方式制御情報における変調多値数が、その時点までに通知されていたODU送信変調方式制御情報の変調多値数よりも小さくなった場合以下、多値数減少時という。は、送信電力制御部24は、IDU送信変調方式制御情報の変調方式を変更し、その後に可変減衰器21の減衰率の変更を開始する。増幅器22は、増幅率が固定された増幅器である。増幅器22は、可変減衰器21によって減衰された送信信号の電圧レベルを、所定の増幅率で増幅させる。アンテナ23は、増幅器22によって増幅された信号を電波として空気中に送出する。また、アンテナ23は、他の通信装置100から送出された信号を受信する。以下の説明において、アンテナ23によって受信された信号を受信信号と呼ぶ。アンテナ23によって受信された信号受信信号は、受信電力制御部25に入力される。受信電力制御部25は、受信信号の電圧レベルを制御し、所定の電圧レベルにする。受信電力制御部25によって電圧レベルが制御された受信信号は、復調器13に入力される。復調器13は、受信ベースバンド処理部14から通知される受信変調方式制御情報にしたがった変調方式で、受信信号S9を復調し、受信無線フレームデータS10を生成する。復調器13は、生成された受信無線フレームデータを受信ベースバンド処理部14へ送る。復調器13によって生成される受信無線フレームデータは、エラーが生じていなければ、送信元の通信装置100の送信ベースバンド処理部11によって生成された送信無線フレームデータと同じデータである。また、復調器13は、受信信号についてのCNR情報受信CNR情報を生成する。CNR情報とは、受信信号のCNRCarriervsNoiseRatioに関する情報である。復調器13は、生成した受信CNR情報を受信変調方式判定部15へ通知する。受信ベースバンド処理部14は、受信無線フレームデータから、送信元の通信装置100において送信の対象となっていたデータを抽出する。そして、受信ベースバンド処理部14は、抽出したデータを出力する出力データS11。データの出力先は、通信装置100が備える情報処理機能であっても良いし、通信装置100に接続された他の情報処理装置であっても良い。また、受信ベースバンド処理部14は、受信無線フレームデータから、受信変調方式情報を抽出する。この受信変調方式情報は、信号の送信元の通信装置100において多重化されたIDU送信変調方式制御情報であり、当該送信元の通信装置100の変調器12が用いる変調方式を表す情報である。受信ベースバンド処理部14は、抽出した受信変調方式制御情報S6を復調器13及び受信変調方式判定部15へ通知する。また、受信ベースバンド処理部14は、受信無線フレームデータから、判定変調方式情報を抽出する。この判定変調方式情報は、信号の送信元の通信装置100において多重化された判定変調方式情報S7であり、当該送信元の受信変調方式判定部15によって判定された変調方式を表す情報である。受信ベースバンド処理部14は、抽出した判定変調方式情報をODU送信変調方式制御情報として送信電力制御部24へ通知する。受信変調方式判定部15は、復調器13から通知された受信CNR情報S8に基づいて、下り通信に用いられるべき変調方式を判定する。そして、受信変調方式判定部15は、判定結果を判定変調方式情報として送信ベースバンド処理部11へ通知する。図3は、減衰率テーブルの具体例を表す図である。減衰率テーブルは、変調方式と減衰率とを1対1で対応付けたテーブルである。減衰率テーブルの変調方式は、受信ベースバンド処理部14から通知されるODU送信変調方式制御情報が表す変調方式と対応する。減衰率テーブルの減衰率は、可変減衰器21が制御される減衰率を表す。例えば、通知されたODU送信変調方式制御情報がQPSKである場合、送信電力制御部24は、減衰率がx1となるように可変減衰器21を制御する。図4A~図4Eは、多値数増加時の送信電力制御部24の処理のタイミングを表す図である。図4Aは、増幅器22から出力される送信信号の電圧レベルの時間変化を表す。縦軸は送信信号の電圧レベルを表し、横軸は時間を表す。図4Bは、ODU送信変調方式制御情報が表す変調方式の変化を表す。図4Cは、ODU内部変調方式制御情報が表す変調方式の変化を表す。図4Dは、IDU送信変調方式制御情報が表す変調方式の変化を表す。図4Eは、変調器12に入力される送信無線フレームデータの内容の時間変化と、変調器12によって送信無線フレームデータに行われる変調処理の変調方式を表す。FUは、無線フレーム単位数μsを示す。図4A~図4Eの横軸はいずれも同じ時間軸を表す。ODU内部変調方式制御情報は、送信電力制御部24が自身の処理のタイミングを制御するために用いる制御情報であり、その時点で制御している送信電力に対応する変調方式を表す情報である。例えば、ODU内部変調方式制御情報がQPSKである場合には、送信電力制御部24は、送信電力がQPSKに応じた電力となるように制御を行う。タイミングT11の時点で、ODU送信変調方式制御情報が表している変調方式がQPSKQuadraturePhaseShiftKeyingから16QAMQuadratureAmplitudeModulationへ変化した場合、送信電力制御部24は、変調多値数が増加したのか減少したのか判定する。この場合、送信電力制御部24は変調多値数が増加したと判定する。そのため、送信電力制御部24は、予め先に可変減衰器21の制御を開始し、その後にIDU送信変調方式制御情報の変調方式を変更する。すなわち、まず、T11の時点で送信電力制御部24はODU内部変調方式制御情報をODU送信変調方式制御情報と同じ値に変更する。すなわち、送信電力制御部24は、ODU内部変調方式制御情報をQPSKから16QAMに変更する。送信電力制御部24は、ODU内部変調方式制御情報に基づいて、可変減衰器21の減衰率を変化させる制御を開始する。この場合、変調多値数が16QAMに変化しているため、送信電力制御部24は減衰率テーブルを参照することによって減衰率をx2へ変化させると判定する。そして、送信電力制御部24は、可変減衰器21への制御処理をした後のT12の時点で、送信ベースバンド処理部11へ通知されるIDU送信変調方式制御情報を、QPSKから16QAMに変更する。送信電力制御部24がIDU送信変調方式制御情報を新たな変調方式に変更するタイミングT12は以下のように決定されても良い。例えば、可変減衰器21から出力される送信信号の電圧レベルが制御後の値に収束するまでに必要となる時間t1を送信電力制御部24が予め記憶していても良い。時間t1の長さは、通信装置100の性能等に応じて適宜設定されれば良く、例えば数ミリ秒であっても良いし、数十ミリ秒であっても良い。送信電力制御部24は、可変減衰器21の減衰率の制御開始後から時間t1の経過後に、IDU送信変調方式制御情報を新たな変調方式に変更する。また、タイミングT12は以下のように決定されても良い。例えば、送信電力制御部24は、可変減衰器21から出力される送信信号の電圧レベルを測定し、可変減衰器21から出力される送信信号の電圧レベルが制御後の値に収束したか否か判定する。そして、送信電力制御部24は、電圧レベルが制御後の値に収束したと判定した時点で、IDU送信変調方式制御情報の変調方式を変更する。タイミングT12は、T11の時点よりも時間が経過した後であれば、上述した2つの具体例とは異なるように実装されても良い。例えば、電圧レベルが制御後の値に収束していないとしても、信号の歪みの影響が無視できる程度の電圧レベルまで至るのに要する時間がt1として設定されても良い。また、このような電圧レベルになったか否かについて送信電力制御部24が判定しても良い。また、その他の方法で実装が成されても良い。タイミングT12において送信電力制御部24がIDU送信変調方式制御情報の変調方式を変更すると、これに応じて、送信無線フレームデータに多重化されている変調方式が送信ベースバンド処理部11によって変更されるその後のタイミングT13。変調器12は、次の無線フレームを変調するタイミングT14から、変更後の変調方式16QAMに応じて変調を開始する。図5A~図5Eは、多値数減少時の送信電力制御部24の処理のタイミングを表す図である。図5Aは、増幅器22から出力される送信信号の電圧レベルの時間変化を表す。縦軸は送信信号の電圧レベルを表し、横軸は時間を表す。図5Bは、ODU送信変調方式制御情報が表す変調方式の変化を表す。図5Cは、ODU内部変調方式制御情報が表す変調方式の変化を表す。図5Dは、IDU送信変調方式制御情報が表す変調方式の変化を表す。図5Eは、変調器12に入力される送信無線フレームデータの内容の時間変化と、変調器12によって送信無線フレームデータに行われる変調処理の変調方式を表す。FUは、無線フレーム単位数μsを示す。図5A~図5Eの横軸はいずれも同じ時間軸を表す。タイミングT21の時点で、ODU送信変調方式制御情報が表している変調方式が16QAMからQPSKへ変化し、送信電力制御部24は、変調多値数が増加したのか減少したのか判定する。この場合、送信電力制御部24は変調多値数が減少したと判定する。そのため、送信電力制御部24は、IDU送信変調方式制御情報の変調方式を変更し、その後に可変減衰器21の制御を開始する。すなわち、T21の時点で送信電力制御部24は、まず送信ベースバンド処理部11へ通知されるIDU送信変調方式制御情報を、16QAMからQPSKに変更する。送信電力制御部24がIDU送信変調方式制御情報の変調方式を変更すると、これに応じて、送信無線フレームデータに多重化されている変調方式が送信ベースバンド処理部11によって変更される。変調器12は、次の無線フレームを変調するタイミングT22から、変更後の変調方式QPSKに応じて変調を開始する。その後、タイミングT23において、送信電力制御部24はODU内部変調方式制御情報をODU送信変調方式制御情報と同じ値に変更する。すなわち、送信電力制御部24は、ODU内部変調方式制御情報を16QAMからQPSKに変更する。送信電力制御部24は、ODU内部変調方式制御情報に基づいて、可変減衰器21の減衰率を変化させる制御を開始する。この場合、変調多値数がQPSKに変化しているため、送信電力制御部24は減衰率テーブルを参照することによって減衰率をx1へ変化させると判定する。その後、タイミングT24において、可変減衰器21から出力される送信信号の電圧レベルが収束し、増幅器22から出力される送信信号の電圧レベルが25dBmに収束する。ディジタルマイクロ波通信では、多値変調方式ほど歪みに弱いため、送信信号の電圧レベルを下げる必要がある。そこで、多値数増加時には送信信号の電圧レベルを下げる制御を行うことによって歪みによるビット誤りの少ない無線通信を実現することが可能となる。ただし、電圧レベルを下げる制御よりも先に変調方式を切り替えてしまうと、電圧レベルが下がるまでの間は歪みによるビット誤りが生じてしまうことがあった。このような問題はディジタルマイクロ波通信に限った問題ではなく無線通信に共通する問題であった。このような問題に対し、通信装置100は、図4A~図4Eに示されるように送信信号の電圧レベルの制御を先に開始し、その後に変調方式を変更する。そのため、送信信号に生じる歪みによるビット誤りを低減することが可能となる。また、多値数減少時には、変調方式がより歪みに強い変調方式に変わるため、上記のように電圧レベルの制御を変調方式を変更より先に開始する必要性が低い。むしろ、電圧レベルの制御を先に開始してその後に変調方式を変更することによって、変調方式の変更が完了するまでに多くの時間を要してしまう。そのため、急激な受信電界劣化に追従することができないという問題が生じる。このような問題に対し、通信装置100は、図5A~図5Eに示されるように送信信号の電圧レベルの制御と変調方式の変更とをほぼ同時に行う。そのため、変調方式の変更が完了するまでの時間を多値数増加時よりも短縮することができ、急激な受信電界劣化にも追従することができる。また、送信電力制御部24は、可変減衰器21を制御することによって、アンテナ23から送出される送信信号の電圧レベルを制御する。このように、増幅器22を制御するのではなく、その前段に配置された減衰器21を制御しているため、制御に要する時間をより短くすることが可能となる。<変形例>復調器13が受信変調方式判定部15へ通知する情報は、下り通信の通信品質を表す情報であればCNRに関する情報に限定される必要は無い。例えば、受信信号の電圧レベルに関する情報であっても良い。送信電力制御部24は、可変減衰器21の減衰率を制御するのではなく、増幅器22の増幅率を制御することによって、送信信号の電圧レベルを制御しても良い。この場合、増幅器22は、増幅率が可変の可変増幅器として構成される。また、可変減衰器21は、減衰率が固定された減衰器として構成されても良い。また、送信電力制御部24は、可変減衰器21及び増幅器22の双方を制御することによって、送信信号の電圧レベルを制御しても良い。送信電力制御部24は、減衰率テーブルに変えて減衰後電圧レベルテーブルを記憶しても良い。減衰後電圧レベルテーブルは、可変減衰器21によって減衰された後の送信信号の電圧レベルを、変調方式毎に表す。この場合、送信電力制御部24は、可変減衰器21から出力される送信信号の電圧レベルが減衰後電圧レベルテーブルに示される電圧レベルになるように、可変減衰器21を制御する。送信電力制御部24は、減衰率テーブルに変えて送信電圧レベルテーブルを記憶しても良い。送信電圧レベルテーブルは、増幅器22によって増幅された後の送信信号の電圧レベルを、変調方式毎に表す。この場合、送信電力制御部24は、増幅器22から出力される送信信号の電圧レベルが送信電圧レベルテーブルに示される電圧レベルになるように、可変減衰器21を制御する。図6は、通信装置100の構成の変形例を表す図である。図6に図示されるように、通信装置100のIDU10及びODU20は一体に構成されても良い。図2に図示したそれぞれの信号および構成については、図6においても同じ符号を用いている。上述した通信装置100では、変調多値数に応じて送信信号の電圧レベルが固定されていた。これに対し、変調多値数に応じて送信信号の電圧レベルが固定されていなくとも良い。例えば、ATPCAutomaticTransmitterPowerControlにしたがって送信信号の電圧レベルが決定されても良い。この場合、受信ベースバンド処理部14は、受信無線フレームデータに多重されている電圧レベルに関する情報を抽出し、送信電力制御部24へ通知する。送信電力制御部24は、送信信号の電圧レベルが、通知された電圧レベルとなるように可変減衰器21の減衰率を制御する。以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。本願は、2010年12月3日に、日本に出願された特願2010-270078号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。