"ユーザーが使用している現機種において、これと異なる機種で前記ユーザーが使用していた他の機種を設定する機種設定手段と、前記機種設定手段により設定された他の機種と現機種とで同じ操作項目に関して、操作性のタイプの異なる操作項目に該当する操作が実行されたことを判断する判断手段と、前記判断手段により、前記操作が実行された場合に操作方法が変わったことをユーザーに報知する報知制御を実行する制御手段と、を備えることを特徴とする操作補助用報知装置。前記機種設定手段により設定された他の機種と前記現機種との操作項目毎の操作性に関する情報を記憶する記憶手段を有し、前記判断手段は、前記記憶手段を参照することにより前記操作の実行の判断を行うことを特徴とする請求項1記載の操作補助用報知装置。前記報知制御の有効又は無効を設定する機能設定手段を備えることを特徴とする請求項1記載の操作補助用報知装置。前記操作項目毎に、異なる操作性のタイプ同士の組合せと報知の必要の有無をとの関係を記憶する記憶手段を有し、前記制御手段は、前記現機種と前記他の機種との操作性タイプに基づいて前記記憶手段を参照することにより操作方法が変わったことを報知するか否かを決定することを特徴とする請求項1記載の操作補助用報知装置。請求項1乃至4の何れか1項に記載の操作補助用報知装置を備えることを特徴とする画像形成装置。前述したように従来の複写機では、操作性の共通化を図り、間違いやすい操作に対するガイダンス又はメッセージを表示することで、ユーザー操作性の向上が図られている。また、複写機は、定期的にリプレイスが行われるのが普通である。また、メーカーが異なる複写機にリプレイスされた場合には、リプレイス前の機種とリプレイス後の現機種とで、操作性に違いが生じることが多い。さらに、同一メーカーの複写機にリプレイスされた場合であっても、装置のハード構成の違いにより操作性に違いが発生することがある。しかしながら従来の複写機には、リプレイス前の機種とリプレイス後の現機種との操作性の違いを考慮してユーザーへ報知するものが無かった。そのため、前機種の操作性になれてしまっているユーザーが現機種を操作した場合、設定のミスに気が付かないまま画像出力を行い、結果として無駄な画像出力を行ってしまう虞がある。本発明は、異なる機種間での操作性の違いにより装置を操作するユーザーが操作ミスをしないよう報知することによって、ユーザーの操作性の向上を図ることを目的とする。上記の目的を達成するために本発明の操作補助用報知装置は、ユーザーが使用している現機種において、これと異なる機種で前記ユーザーが使用していた他の機種を設定する機種設定手段と、前記機種設定手段により設定された他の機種と現機種とで同じ操作項目に関して、操作性のタイプの異なる操作項目に該当する操作が実行されたことを判断する判断手段と、前記判断手段により、前記操作が実行された場合に操作方法が変わったことをユーザーに報知する報知制御を実行する制御手段と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、ある機種の装置を使用していたユーザーが、他の操作性の異なる操作を必要とする機種を操作する際に、ユーザーに注意を促すメッセージを報知することで、ユーザーの誤操作を低減することができる。これにより、本発明を用いた場合には、異なる機種間で操作性の違いがある装置を操作する際に、ユーザー操作性の向上を図ることができる。以下、本発明の実施の形態に係る、操作補助用報知装置を備えた画像形成装置について図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の実施の形態に係わる画像形成装置の主要部の概略構成説明図であり、10は、画像形成装置の本体である。この画像形成装置10は、原稿から画像を読み取るイメージリーダ200と、このイメージリーダの原稿読取部に原稿を給送する原稿給送装置100と、読み取った画像をシート上に画像を形成するプリンタ300とを備える。さらに、この画像形成装置10は、プリンタ300より出力されたシートを積載するフィニッシャ400と、シート束にプレプリントされたシートを挿入するインサータ500とを備える。制御部の構成次に、本実施の形態に係わる画像形成装置10の報知制御等を司るコントローラの構成について図2のブロック図を参照しながら説明する。画像形成装置10のコントローラは、CPU回路部800を有する。このCPU回路部800は、CPU801、ROM802、RAM803を内蔵し、ROM802に格納されている制御プログラムにより各制御部のブロック804,805,806,807を総括的に制御する。このRAM803は、制御データを一時的に保持し、また制御に伴う演算処理の作業領域として用いられる。制御部のブロックである操作表示装置制御部804は、操作表示部600図3に図示とCPU回路部800との間で情報のやり取りを行う。この操作表示部600は、画像形成に関する各種機能を設定する複数のキー、設定状態を示す情報を表示するための表示部などを有する。この操作表示部600は、各キーの操作に対応するキー信号をCPU回路部800に出力するとともに、CPU回路部800からの信号に基づき対応する情報を表示部に表示する。制御部のブロックであるデータ記憶制御部805は、ハードディスクドライブといった大容量記憶装置807とCPU回路部800との間で情報のやり取りを行う。さらに、このデータ記憶制御部805は、後述する機種毎の操作性情報のデータベースといった更新可能なデータの書き込み、読み出しを制御する。制御部のブロックであるデータ入力制御部806は、LANといったネットワークポートやUSBポートといった入力ポートとCPU回路部800との間で情報のやり取りを行うことで外部機器からの入力情報を制御する。制御部のブロックであるプリンタ制御部809は、画像形成装置10のプリンタ300とCPU回路部800との間で情報のやり取りを行い画像形成動作の全体を制御する。また、図2に示すフィニッシャ制御部808は、フィニッシャ400、インサータ500といった排紙後処理装置全体の制御を行う。操作性の違いの説明次に、上述のような主要な構成を備えた画像形成装置10における異なる機種間での操作性の違い、特に装置構成の違いにより発生する操作性の違いについて説明する。ここでは、自動用紙サイズ設定機能、自動針頭だし機能及びインサータ自動反転機能を取り上げて具体的に説明する。自動用紙サイズ設定機能この画像形成装置10では、制御するコントローラへ給紙カセット毎の用紙サイズを登録する方法が、給紙カセットのハード構成により2つに分かれる。画像形成装置10には、給紙カセットが用紙サイズを検出するハード機構を備え、さらに自動的に用紙サイズを検出してコントローラが給紙段毎の用紙サイズを自動的に設定する自動用紙サイズ設定機能を備えるものがある。また、画像形成装置10には、用紙サイズを検出するハード機構が無い場合に、例えばユーザーが給紙段の用紙サイズを操作画面上からマニュアル操作により登録することで設定するものがある。このようなハード構成の違いにより発生する問題には、次のようなものがある。例えば、ユーザーが以前使用していた前機種が自動用紙サイズ検出機能を備えていたが、現機種が備えていない場合には、ユーザーが用紙サイズを変更した時に自動的に用紙サイズが設定されていると認識してしまい用紙サイズ設定を忘れる可能性がある。この場合には、例えばA4サイズがセットされている給紙カセットにB5サイズの用紙をセットした時に、コントローラが認識している用紙サイズがA4サイズ設定のままの状態である。このため、自動用紙サイズ検出機能を備えていない現機種では、A4サイズの出力を実行した時にB5サイズの用紙が給紙されてしまうことで用紙サイズ違いを原因とするジャムが発生してしまうという問題がある。自動針頭だし機能次に、画像形成装置10における用紙束に対してステイプルを行うステイプラの構成の違いにより発生する操作性の違いについて、図16を参照して説明する。このステイプラ20には、シート状のステイプル針21が積み重なった針カートリッジ22の針無しを検出する針無し検出機構24を備えているものがある。これと共にステイプラ20には、クリンチ部23に送られたシート状のステイプル針21の先端位置を検出する針先端位置検知機構25との2つの検出機構を備えているものがある。一方、ステイプラ20には、ステイプラの小型化、製品コスト低減のために針先端位置検知機構25を備えないものもある。このステイプラ20では、針無し検出機構24からの出力される針無し検知信号により針無しが検出されて針カートリッジの交換が実施される。この際に、ステイプラ20では、クリンチ部23にステイプル針21の先端を到達させるためにステイプルの空打ち動作を行うことでステイプル針21の先端をクリンチ部23へ移動させる針頭だし動作が行われる。このとき、針先端位置検知機構25を備えているステイプラ20では、クリンチ部23にステイプル針21の先端が到達していることを針先端位置検知信号により検出することができる。このため、針先端位置検知機構25を備えているステイプラ20では、ステイプル針21の先端位置を検知したら空打ち動作を停止することで無駄な空打ち動作をすることなく針頭だし動作ができる。そのため、針先端位置検知機構25を備えているステイプラ20では、ステイプラ20へアクセスするカバーを閉めたら自動的に針頭だし動作を実行する自動針頭だし機能を備えることができる。一方、針先端位置検知機構25を備えていないステイプラ20では、クリンチ部23にステイプル針21の先端が到達しているかを検出することができない。このため、針先端位置検知機構25を備えていないステイプラ20では、確実に針頭だしを行うためにクリンチ部23にステイプル針21の先端が確実に到達する回数分だけステイプルの空打ち動作を行わなければならない。よって、針先端位置検知機構25を備えていないステイプラ20では、自動針頭だし機能を備える場合と同様の方法でカバーを閉めることで針頭だし動作を実行させることができない。これは、針先端位置検知機構25を備えていないステイプラ20では、カバーを閉めることで針頭だし動作を実行させるステイプル針21の先端がクリンチ部23に到達した状態であっても空打ち動作が実行される可能性があるためである。また、このように空打ち動作が実行された場合には、ステイプル針21が無駄に消費されてしまうだけでなく、クリンチ部23に空打ちしたステイプル針21が残ることで針詰まりが発生してしまう虞がある。このため、このような針先端位置検知機構25を備えていないステイプラ20には、針頭だし動作を行う為の専用の動作モードを備えた機種がある。この針頭だし動作モードでは、画像形成装置から用紙をステイプル処理部に搬送して、用紙に対してステイプル位置をずらしながら空打ち動作を行うことで前述した針詰まり問題を解決していた。ステイプラ20では、上述のようなハード構成の違いにより、次のような問題が発生する。このステイプラ20では、ユーザーがステイプル針のカートリッジ交換を実施した時に、ユーザーが以前使用していた他の機種前機種が自動針頭だし機能を備えていたので、自動的に針頭だしが実行された。しかし、ユーザーが現在使用している現機種で自動針頭だし機能を備えていない場合には、針頭だしモードを実施しなければならないが、ユーザーが針頭だしモードの実施を忘れてしまうことがある。このような場合には、ステイプル処理がされていない成果物の出力や、針詰まりが発生する虞がある。インサータ自動反転機能次に、画像形成装置10から出力された用紙と、インサータ500から供給される用紙を混在させた用紙束に対して、ステイプラ20でステイプルを行う中綴じ製本を行う場合について説明する。この場合には、ステイプラ20によって、画像形成装置10で出力した用紙とインサータ500より用紙を混在させた成果物を作成することになる。この場合には、インサータ500が用紙の表裏を反転する用紙反転機構を備えている機種か否かによってユーザーのインサータ500への用紙セット方法が変わる。次に、用紙反転機構を備えたインサータ500を用いた中綴じ製本におけるインサート用紙のセット方法及び中綴じ製本動作について、図17を参照して説明する。この場合には、以下のA乃至Eの動作が行われる。Aまず、ユーザーは、インサータ500に予め画像が印刷されたインサート用紙S1を画像面が上になるようにセットする。B次に、インサータ500より給紙されたインサート用紙S1は、用紙反転機構501により反転される。C次に、用紙反転機構501により反転されたインサート用紙S1はシート積載部401へ搬送される。D次に、反転されたインサート用紙S1は、積載部401に既に積載されているシート束S2に積載される。E次に、インサート用紙S1の積載により完成されたシート束S3は、中綴じステイプラ402によりステイプル処理が実施された後、突き板403と折りローラ404により折り処理を実行して排紙トレイ405に積載され、この動作が終了する。次に、用紙反転機構を備えていないインサータ500を用いた中綴じ製本におけるインサータ用紙のセット方法、及び中綴じ製本動作について、図18を参照して説明する。この場合には、以下のA乃至Dの動作が行われる。Aまず、ユーザーは、インサータ500に予め画像が印刷されたインサート用紙S1を画像面が下となるようにセットする。B次に、インサータ500より給紙されたインサート用紙S1はシート積載部401へ搬送される。C次に、インサート用紙S1は、積載部401に既に積載されているシート束S2に積載される。D次に、インサート用紙S1の積載により完成されたシート束S3は、中綴じステイプラ402によりステイプル処理が実施される。この後、シート束S3は、突き板403と折りローラ404により折り処理が実行されて排紙トレイ405に積載され、この動作が終了する。このように用紙反転機構501を備えるインサータ500においては、画像形成モードに応じて自動的にインサート用紙の表裏を反転するインサータ自動用紙反転機能が働く。これにより、ユーザーは、画像形成モードに関係なくインサータへの用紙セット方法が統一されるのでユーザー操作性が高くなる。一方、インサータ500は、用紙反転機構501を備えることで装置の大型化、コストアップに繋がるデメリットがある。このハード構成の違いにより、インサータ500を用いた中綴じ製本を実施する場合には、以下の問題が発生する虞がある。すなわち、装置のリプレイスを行ったときに、前機種がインサータ自動用紙反転機能を備えていたが現機種が備えていない場合には、ユーザーがインサート用紙のセット方法を間違えることで無駄な成果物が出力されてしまう虞がある。そこで、本実施の形態に係る画像形成装置10では、リプレイス前の機種とリプレイス後の現機種との操作性の違いを考慮してユーザーへ報知する機能を実現するための構成を備える。操作性情報この画像形成装置10では、機種毎の操作項目毎の操作性に関連する情報を管理する操作性情報に関して、先に説明した自動用紙サイズ設定機能、自動針頭だし機能、インサータ自動反転機能の3つを備えたものについて説明する。この画像形成装置10は、図4に示す機種毎の操作性情報をまとめて管理する操作性データベース以後、操作性DBを備える。この操作性DBは、大きく分けて機種を特定するための機種情報と、操作性に関連する操作性情報から構成されている。この機種情報は、機種毎に割り当てられた機種IDと機種名称、メーカー毎に割り当てられたメーカーIDとで構成されている。また、操作性情報は、用紙サイズ設定、針頭だし、インサータ用紙セットといった操作項目毎に決められている操作性IDで構成されている。また、機種毎の操作性に関しては、機種ID毎と操作性IDの組み合わせで、操作手順により割り振られている操作性タイプ情報が格納されている。この操作性タイプ情報は、図4に例示するように、下記の如くである。[用紙サイズ設定操作性ID:0x0001]0x0000:オート0x0001:マニュアル設定[針頭だし操作性ID:0x0002]0x0000:オート0x0001:針頭だしモード実行[インサータ用紙セット操作性ID:0x0003]0x0000:オート0x0001:マニュアル用紙セット方向変更なお、図4では操作性タイプは2種類で記載されているが、本発明は、それに限定するものではなく操作手順の違いにより2タイプを超える操作性タイプが割り当てられていてもかまわない。また、機種名称といった文字情報はアスキーコードで変換され、操作性DBの情報は全て16進数のデータとしてデータ記憶制御部805に記憶される。操作性情報登録次に、画像形成装置10における操作性情報の登録方法について説明する。操作性情報の登録は、メンテナンス作業を行うサービスマンが装置設置時、及び操作性情報のバージョンが更新された時に行う。この操作性情報の登録は、操作表示部600に表示されている図5に例示する操作性情報の更新画面を利用して実施する。さらに、この操作性情報の更新方法としては、最新の操作性DBが格納されているUSBメモリといった記憶メディア又はネットワーク上に存在するサーバーから更新する2つの方法が用意されている。この画像形成装置10では、操作表示部600から更新キーにより更新処理が指示されると、操作表示装置制御部804が更新の指示をCPU回路部800へ通知する。するとCPU801は、更新の指示を受けてデータ入力制御部806に対して更新方法の種類に応じた入力ポートの制御開始を指示する。さらに、CPU801は、操作性DBのデータを獲得し、データ記憶制御部805を介して大容量記憶装置807に操作性DBの情報を格納し、この更新処理を終了する。前機種設定次に、この画像形成装置10における、前機種の設定方法について説明する。この前機種の設定は、サービスマン及びユーザーが行う。この前機種の設定は、操作表示部600に表示されている図6に例示する前機種登録画面を利用して実施する。図6aに示す前機種ボタンが操作されると、操作表示装置制御部804は、操作性DB情報の獲得要求が発生したことをCPU回路部800へ通知する。すると、CPU801は、データ記憶制御部805を介して大容量記憶装置807へアクセスして操作性DB情報を操作表示装置制御部804に通知する。次に、操作表示装置制御部804は、操作性DBに格納されている機種ID、機種名称、メーカーID情報を元に表示用データに変換して、機種IDの順番で機種一覧を表示するための図6bに示す機種選択画面へ遷移する。ここで操作者は、上下キーにより機種選択図中の白抜き文字で表されている機種してOKキーを押すことで前機種の設定を行う。このようにして操作表示部600で設定された前機種の設定情報は、操作表示装置制御部804により機種ID情報に変換された後、CPU回路部800へ通知される。機種ID情報を受信したCPU801は、データ記憶制御部805に対して前機種の機種IDの大容量記憶装置807への保存を実行させる。なお、ユーザーが現在使用している現機種の機種IDは、予めROM802に格納されている。この前機種と現機種の機種IDと操作性DBの情報から、CPU801は、それぞれの操作項目毎の操作性タイプを認識することができる。報知機能設定次に、この画像形成装置10における報知機能の設定方法について説明する。この警告報知機能の設定は、操作項目毎の警告報知を有効又は無効にするためのもので、サービスマン及びユーザーが設定を行う。警告報知機能の設定は、操作表示部600に表示されている図7に例示する報知機能設定画面を利用して行う。この操作表示部600で設定された操作項目毎の警告報知機能の設定情報は、操作表示装置制御部804により操作項目毎にCPU回路部800へ通知される。この設定情報を受信したCPU801は、データ記憶制御部805に対して操作項目ID毎に設定の有効又は無効設定値の大容量記憶装置への保存を実行させる。報知制御次に、画像形成装置10における報知制御処理について、図8のフローチャートを参照して説明する。この報知制御処理は、画像形成装置10の電源起動がなされ操作表示部600の操作が可能になった状態から開始される。この報知制御処理が開始されると、CPU801は、データ記憶制御部805から、前述した前機種設定により前機種IDが大容量記憶装置807に保存されているかをチェックステップS1001する。そして、CPU801は、前機種IDが保存されていると判断した場合ステップS1001でYESに、ステップS1002へ進む。また、CPU801が、前機種IDが保存されていないと判断した場合ステップS1001でNOには、この報知制御処理を終了する。次に、CPU801は、操作性DBの操作項目操作性IDに該当する操作が実施されたかを判定し、実施されたと判断した場合ステップS1002でYESには、ステップS1003へ進む。なお、操作項目に該当する操作が実施されたか否かの判定処理の詳細は、後述する。次に、CPU801は、ROM802に記憶されている現機種IDとデータ記憶制御部805を介して大容量記憶装置807に記憶されている操作性DB情報から、上記の操作性IDに対応する現機種の操作性タイプを獲得するステップS1003。次に、CPU801は、データ記憶制御部805を介して大容量記憶装置807に記憶されている前機種IDと操作性DB情報から、上記の操作性IDに対応する前機種の操作性タイプを獲得するステップS1004。次に、CPU801は、前機種と現機種の操作性タイプを比較して、操作性タイプが一致しないと判別した場合ステップS1005でNOにステップS1006へ進む。次に、ステップS1006では、CPU801がデータ記憶制御部805を介して、前述した操作項目に対応する報知機能設定の設定状況を大容量記憶装置から獲得する。そしてCPU801は、警告機能が有効であると判断した場合ステップS1006でYESに、ステップS1007へ進む。次に、CPU801は、S1003,S1004で取得した各操作性タイプに基づいて、データ記憶制御部805を介して大容量記憶装置に格納されている図9の報知判定データベース以後、報知判定DBを参照して警告報知の可否を判定するステップS1007。この報知判定DBは、操作性ID毎に前機種機種は特定されないと現機種機種は特定されないの操作性タイプ同士の組み合わせにより決定するメッセージIDで構成されている。ここでは、操作項目のメッセージIDが0x0000の場合に報知不要、0x0000以外の場合に報知必要を示している。報知不要になる操作性タイプ同士の組合せは、異常の発生の虞がない組合せである。例えば、前機種の用紙サイズ設定の操作性タイプが自動設定ではなく、現機種の用紙サイズ設定が自動設定である場合が該当する。警告報知必要と判定された場合は、ステップS1008へ進む。なお、報知判定DBの更新は、前述した操作性DBの更新登録操作に同期して行われる。次に、CPU801は、S1007で確定したメッセージIDに対応する警告報知画面の表示を操作表示装置制御部804に対して指示するステップS1008。すると、操作表示装置制御部804は、操作表示部600に警告報知画面を表示する。具体的な報知画面は、例えば、図13に示す用紙サイズ設定の警告画面、図14に示す針頭だし動作の警告画面及び図15に示すインサータ用紙設定の警告画面となる。上述したステップS1001からステップS1008の一連のフローによる報知制御処理は、画像形成装置10が起動している間、常時実行され、この画像形成装置10の電源オフにより終了する。次に、前述した報知制御処理におけるステップS1002で実施される操作項目が実施されたか否かの判定処理である、操作項目実施判定処理について、用紙サイズ設定処理、針頭だし処理、インサータ用紙セット処理の3つを例に説明する。用紙サイズ設定による判定処理まず、操作項目実施判定処理の一つとしての用紙サイズ設定による判定処理図8のステップS1002について、図10を参照して説明する。用紙サイズ設定による判定処理では、CPU801が、プリンタ制御部809からシート格納用カセット給紙段の開閉情報の通知を受けた場合ステップS2001でYESにステップS2002へ進む。このときCPU801は、格納されているシートサイズが変更された可能性があることにより、操作項目実施と判定して図8に示す報知制御フローのステップS1003へ進む。また、CPU801は、カセット給紙段の開閉の通知を受けなかったことにより操作項目非実施と判定した場合ステップS2001でNOに、ステップS2003へ進み、本用紙サイズ設定処理を終了する。針頭だしによる判定処理次に、操作項目実施判定処理の一つとしての針頭だしによる判定処理図8のステップS1002について、図11を参照して説明する。この針頭だしによる判定処理では、CPU801がフィニッシャ制御部808から針有無情報の通知を受けることで針有無状態を認識する。CPU801は、針無情報の通知を受けた場合に、針無しが発生し、操作項目が実施されたと判定ステップS3001でYESして、ステップS3002へ進む。また、CPU801は、針有情報の通知を受けた場合に、針有り状態であるため操作項目非実施と判定ステップS3001でNOし、ステップS3005へ進み、図8に示す報知制御処理を終了する。次に、CPU801は、フィニッシャ制御部808からステイプラを覆うカバーの開の通知を受けた場合ステップS3002でYESに、カバーが開かれたと判断してステップS3003へ進む。また、CPU801は、カバー開の通知を受けていないときカバーの閉の通知を受けたとき、カバーが開かれていないので操作項目非実施と判定ステップS3002でNOする。そして、CPU801は、ステップS3005へ進み、図8に示す報知制御処理を終了する。次に、CPU801は、フィニッシャ制御部808から針有情報の通知を受けたときに、針無し状態が解除されたと判断してステップS3004へ進む。このステップS3004でCPU801は、操作項目が実施されたと判定して、図8に示す報知制御処理におけるステップS1003へ進む。また、CPU801は、針有情報の通知を受けていないとき針無情報の通知を受けたときに、操作項目非実施と判定ステップS3004でNOして、図8に示す報知制御処理を終了する。インサータ用紙セットによる判定処理次に、操作項目実施判定処理の一つとしてのインサータ用紙セットによる判定処理図8のステップS1002について、図12を参照して説明する。インサータ用紙セットによる判定処理では、CPU801が操作表示装置制御部804で検知して操作表示部600で中綴じ製本設定がされたと判定した場合ステップS4001でYESに、ステップS4002へ進む。また、CPU801は、操作表示装置制御部804により操作表示部600での中綴じ製本設定がされていないと判定した場合ステップS4001でNOに、ステップS4005へ進む。そして、CPU801は、操作項目非実施と判定して図8に示す報知制御処理を終了するステップS4005。また、ステップS4002では、CPU801が、操作表示装置制御部804により操作表示部600でインサート設定がされたことを認識したらS4003へ進む。インサート設定がされていなければS4005へ進み、操作項目非実施と判定して図8に示す報知制御処理を終了する。次に、ステップS4003では、CPU801が、インサータ500でインサート用紙のセットがされたことをフィニッシャ制御部808で検知したと判断した場合ステップS4003でYESに、ステップS4004へ進む。そして、CPU801は、操作性項目実施と判定して図8に示す報知制御処理におけるステップS1003へ進む。また、CPU801は、インサータ500でインサート用紙のセットがされたことをフィニッシャ制御部808で検知していないと判断した場合ステップS4003でNOに、ステップS4005へ進む。そして、CPU801は、操作項目非実施と判定して図8に示す報知制御処理を終了する。以上説明したように、本実施の形態に係る操作補助用報知装置を備えた画像形成装置によれば、前機種と現機種とで操作性の異なる操作が実施された場合に、ユーザーに注意を促すメッセージを報知する。これにより、この操作補助用報知装置を備えた画像形成装置では、ユーザーの誤操作による異常発生を低減することができるので、ユーザーによる画像形成装置の操作性を向上することができる。なお、上述した実施の形態に係る画像形成装置10では、リプレイス前の機種とリプレイス後の現機種との操作性の違いを例に説明むした。しかし、本発明は、あるユーザーが使い慣れていた機種の装置があった場合に、他の使い慣れていない機種の装置を使うこととなった場合でも、同様に利用できる。また、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲でその他種々の構成を採り得ることは勿論である。"