"軸Qを中心とする径方向Rで界磁子と対向するラジアルギャップ型回転電機に搭載される電機子用磁芯10,10A,10Bであって、前記径方向に沿って延在するティース12と、前記ティースの前記軸に平行な軸方向の第1の端部122に載置されるインシュレータ14,14A,14Bとを備え、前記インシュレータは、前記ティースの前記界磁子と対向する側において、前記ティースの前記界磁子と対向する第2の端部124の前記軸方向及び前記径方向のいずれにも垂直な幅方向Wの辺縁126,126Aよりも、少なくとも前記幅方向のいずれかに突出する、電機子用磁芯。前記ティース12は電機子巻線が巻回される巻回部128を有し、前記辺縁126のうち前記幅方向Wの一方側Waの端部126Aが前記巻回部の前記一方側の辺縁たる一方側辺縁129Aから突出する前記幅方向の長さは、前記辺縁126のうち前記幅方向の他方側Wbの端部126Bが前記巻回部の前記他方側の辺縁たる他方側辺縁129Bから突出する前記幅方向の長さよりも短く、前記インシュレータ14Aは前記一方側にのみ突出し、前記インシュレータの前記一方側辺縁からの突出長さは、前記辺縁の前記他方側の端部が前記他方側辺縁から突出する前記幅方向の長さに略等しい、請求項1記載の電機子用磁芯10A。前記インシュレータ14,14Bは、前記ティース12の前記界磁子と対向する側において、前記径方向Rに対して前記幅方向Wの双方にそれぞれ突出する、請求項1記載の電機子用磁芯10,10B。前記インシュレータ14Bは、前記ティース12の前記第1の端部122上に載置される第1部142と、前記第2の端部124に前記幅方向Wで隣接する第2部144とを有する、請求項1ないし請求項3のいずれか記載の電機子用磁芯10B。前記第2部144は、前記辺縁126の前記軸方向全体にわたって近接する、請求項4記載の電機子用磁芯10B。前記第1部142のうち前記巻回部上に載置される部位の前記幅方向Wの長さW1は、前記巻回部の前記幅方向の長さW2に略等しい、請求項2ないし請求項5のいずれか記載の電機子用磁芯10,10A,10B。請求項1ないし請求項6のいずれか記載の電機子用磁芯10,10A,10Bの複数と、前記電機子用磁芯が有するティース12のそれぞれに巻回される電機子巻線20の前記複数と、前記界磁子40とを備えるラジアルギャップ型回転電機100,100Aであって、前記界磁子は複数の磁極を呈し、前記磁極面の数nnは自然数と前記ティースの数mmは自然数とはn/m=4/3の関係を満たす、ラジアルギャップ型回転電機。仮にP<Sの場合について上記特許文献2で紹介された値が、上記非特許文献1に開示されているP>Sの場合についても適用可能であるならば、極数Pが大きくなるにつれて、ロータコアの延設孔同士の間の幅角度が小さくなるので、鍔部の幅角度も小さくなる。鍔部の幅角度を小さくすると、電機子巻線が界磁子側へと移動しやすくなる。特に、電機子巻線の巻回数が大きい場合には、電機子巻線が幅方向に拡がるので、電機子巻線の一部が鍔部から幅方向にはみ出る。よって、電機子巻線の当該一部は界磁子側へと移動しやすくなる。そのため、電機子巻線の当該一部が界磁子側へと移動することを回避するには、導線の巻回数を減らす、及び/又は、導線の線径を細くする必要がある。導線の巻回数を減らしたり、導線の線径を細くしたりすることは回転電機の運転効率低下を招来する。上記特許文献3で紹介されたようにインシュレータで電機子巻線の移動を阻害する場合であっても、ティースは通常は幅方向よりも軸方向に長いので、インシュレータが電機子巻線を押さえる軸方向の長さは、当該インシュレータが電機子巻線を押さえていない軸方向の長さよりも短いことが多い。そのため、インシュレータでティースの軸方向側の電機子巻線を押さえつつ、鍔部の幅角度を小さくすると、電機子巻線が界磁子側に引っ張られる力に対する抗力を与える領域が減少し、ガタツキや異音の発生を招来する可能性がある。本発明は、上記課題に鑑み、巻回部の界磁子側の端部の幅方向の寸法に依存せずに電機子巻線が界磁子側に移動することを回避又は抑制する技術を提供することを目的とする。上記課題を解決すべく、本発明に係る電機子用磁芯の第1の態様は、軸Qを中心とする径方向Rで界磁子と対向するラジアルギャップ型回転電機に搭載される電機子用磁芯10,10A,10Bであって、前記径方向に沿って延在するティース12と、前記ティースの前記軸に平行な軸方向の第1の端部122に載置されるインシュレータ14,14A,14Bとを備え、前記インシュレータは、前記ティースの前記界磁子と対向する側において、前記ティースの前記界磁子と対向する第2の端部124の前記軸方向及び前記径方向のいずれにも垂直な幅方向Wの辺縁126よりも、前記幅方向に突出する、電機子用磁芯である。本発明に係る電機子用磁芯の第2の態様は、前記ティース12は電機子巻線が巻回される巻回部128を有し、前記辺縁126のうち前記幅方向Wの一方側Waの端部126Aが前記巻回部の前記一方側の辺縁たる一方側辺縁129Aから突出する前記幅方向の長さは、前記辺縁126のうち前記幅方向の他方側Wbの端部126Bが前記巻回部の前記他方側の辺縁たる他方側辺縁129Bから突出する前記幅方向の長さよりも短く、前記インシュレータ14Aは前記一方側にのみ突出し、前記インシュレータの前記一方側辺縁からの突出長さは、前記辺縁の前記他方側の端部が前記他方側辺縁から突出する前記幅方向の長さに略等しい。本発明に係る電機子用磁芯の第3の態様は、その第1の態様であって、前記インシュレータ14,14Bは、前記ティース12の前記界磁子と対向する側において、前記径方向Rに対して前記幅方向Wの双方にそれぞれ突出する。本発明に係る電機子用磁芯の第4の態様は、その第1ないし第3の態様であって、前記インシュレータ14Bは、前記ティース12の前記第1の端部122上に載置される第1部142と、前記第2の端部124に前記幅方向Wで隣接する第2部144とを有する。本発明に係る電機子用磁芯の第5の態様は、その第4の態様であって、前記第2部144は、前記辺縁126の前記軸方向全体にわたって近接する。本発明に係る電機子用磁芯の第6の態様は、その第2ないし第5の態様であって、前記ティース12は電機子巻線が巻回される巻回部128を有し、前記第1部142のうち前記巻回部上に載置される部位の前記幅方向Wの長さW1は、前記巻回部の前記幅方向の長さW2に略等しい。本発明に係る回転電機の第1の態様は、第1ないし第6の態様に係る電機子用磁芯10,10A,10Bの複数と、前記電機子用磁芯が有するティース12のそれぞれに巻回される電機子巻線20の前記複数と、前記界磁子40とを備えるラジアルギャップ型回転電機100,100Aであって、前記界磁子は複数の磁極を呈し、前記磁極面の数nnは自然数と前記ティースの数mmは自然数とはn/m=4/3の関係を満たす、ラジアルギャップ型回転電機である。本発明に係る電機子用磁芯の第1の態様によれば、巻回部の界磁子と対向する側の端部を、当該端部に対して界磁子から遠い側よりも幅方向に突出させずとも電機子巻線が界磁子側に崩れることを回避又は抑制できる。そのため、巻回部の製造工程を簡略化できる。また、インシュレータの素材を巻回部の素材よりも単位体積当たりの重さが軽い素材を採用すれば、巻回部と同じ素材で幅方向に突出させる態様よりも軽量化できる。また、幅方向の一方側にだけインシュレータを突出させることによりスロットオープンを大きくとることができ、電機子巻線を巻回しやすい。また、インシュレータを突出させない態様と比して巻回数を増加でき、占積率向上に資する。本発明に係る電機子用磁芯の第2の態様によれば、第1の態様と同様の効果を得ることができる。また、本態様に係る電機子用磁芯を採用した回転電機において、界磁子を幅方向の他方側から一方側へと回転させることにより、界磁子からの漏洩磁束を低減することに資する。本発明に係る電機子用磁芯の第3の態様によれば、電機子巻線が界磁子側に崩れることを回避又は抑制することに資する。本発明に係る電機子用磁芯の第4の態様によれば、第2部がティースの幅方向で隣接するので、第1の態様による効果を得ることに資する。本発明に係る電機子用磁芯の第5の態様によれば、電機子巻線が界磁子側に崩れることを回避又は抑制することに資する。本発明に係る電機子用磁芯の第6の態様によれば、電機子巻線の損傷を回避又は抑制しつつ占積率向上に資する。界磁子から電機子へと流れる磁束の漏洩を抑制するには、界磁子の磁極面の幅と、これに対向する電機子用磁芯第2の端部の幅とが同程度であることが望ましい。そのため、磁極数>ティースの場合には、磁極数が増えるにつれて第2の端部の幅の望ましい値が小さくなり、電機子巻線が界磁子側に崩れることを阻止できなくなってしまう。本発明に係るラジアルギャップ型回転電機の第1の態様によれば、電機子巻線が界磁子側に崩れることを阻止しつつ漏洩磁束の低減に資する。以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、図1を初めとする以下の図には、本発明に関係する要素のみを示す。第1実施形態図1に示すように、本発明の第1実施形態に係る電機子用磁芯10は、電機子巻線20とともに電機子30を形成する。電機子30が界磁子40に対して、軸Qと反対側で対向することでラジアルギャップ型回転電機100を形成する。界磁子40は、例えば埋込磁石型ロータが採用される。具体的には、界磁子40は、略円筒体を呈するロータコア41と、永久磁石42の複数とを有する。ロータコア41は、当該円筒体の中心を通ってシャフト43が貫通する貫通孔44と、永久磁石42のそれぞれを収容する収容孔45の複数と、それぞれの収容孔45の両端に設けられる磁気障壁部46の複数とを呈する。電機子用磁芯10は、複数の電機子巻線20のそれぞれが集中巻で巻回されるティース12の複数と、ティース12よりも軸Qから遠い側で複数のティース12同士を環状に接続するヨーク部13とを有する。なお、本実施形態では界磁子40の磁極面永久磁石42の数nnは自然数とティース12の数mmは自然数とは、n/m=4/3との関係を満たす。図1では界磁子の磁極面の数が12n=12、ティース12の数が9m=9の態様を示している。電機子用磁芯10では、ティース12の複数が軸Qを中心として周方向で等間隔に放射状に延在し、ヨーク部13が複数のティース12に接続されつつ円環状を呈する。換言すれば、電機子用磁芯10は、円環状を呈するヨーク部13から軸Q当該円環の中心へと向かって周方向で等間隔にティース12が突出する形状を呈する。図2,3に示すように、ティース12のそれぞれは例えば、巻回部128と鍔部課題を解決するための手段における第2の端部に相当する124とを呈する。なお、図2は、電機子30の部分斜視図であり、9個あるティース12のうち周方向に隣接する3個のティース12を示している。また、図3は電機子30の部分断面図であり、幅方向Wに垂直な面での断面図を示している。巻回部128は、電機子巻線20が巻回される芯として機能する。また、鍔部124は、巻回部128よりも軸Q側で界磁子20図1参照と対向する。鍔部124は巻回部128の幅方向軸Qを中心として巻回部128が延在する方向たる径方向Rと軸方向とのいずれにも垂直な方向Wの辺縁よりも幅方向Wに突出する。なお、本実施形態では巻回部128の幅方向Wの辺縁よりも幅方向Wに突出する鍔部124を呈する態様を示しているが、必ずしも幅方向Wに突出する鍔部124を呈する必要はなく、巻回部128よりも軸Q側が狭まっていても良い。これにより、電機子用磁芯10の軽量化に資する。このようなティース12及びヨーク部13は、予め定められた形状に打抜かれた鋼板の複数を軸方向に積層することにより形成できる。なお、図1では電機子巻線20は複数あるうちの一のみを破線で示している。また、図2では一のティース12のみについて、電機子巻線20で隠れた部位を破線で示している。また、図1に示すように、電機子用磁芯10は、インシュレータ14を備える。インシュレータ14は、例えば樹脂成形品が採用されて、ティース12の軸方向の端部課題を解決するための手段における第1の端部に相当する122上に載置される。具体的にはインシュレータ14は、環状部141と、第1部142の複数と、突出部143の複数とを有する。インシュレータ14は、ティース12と電機子巻線20との絶縁に資する。環状部141は、ヨーク部13が呈する円環と略同径の円環を呈し、ヨーク部13の軸方向の端部123に載置される。具体的には、環状部141の内径は、軸Qを中心として、軸Qとヨーク部13の軸Qに近い側径方向R内側の辺縁131との間の長さよりも大きくかつ、環状部141の外径は、軸Qとヨーク部13の軸Qから遠い側径方向R外側の辺縁133との間の長さよりも小さい。これにより、環状部141が電機子巻線20の巻回を阻害することを回避しかつ、ラジアルギャップ型回転電機100の径方向Rの大きさを抑制できる。環状部141には複数の第1部142が接続される。具体的には例えばティース12と同数本実施形態では9個の第1部142が軸Qを中心として周方向で等間隔に放射状に延在し、環状部141に接続される。それぞれの第1部142が、複数のティース12それぞれが呈する端部122上に載置される。より具体的には、巻回部128の軸方向の端部122上に載置される。なお、本実施形態では第1部142がティース12と同数の態様を示しているが、必ずしも同数である必要はなく、第1部142の個数は、ティース12の個数以下であれば良い。ここで、巻回部128が幅方向Wに長さW2を呈するとき、当該巻回部128の軸方向の端部122上に載置される第1部142の幅方向Wの長さW1は、巻回部128の幅方向Wの長さW2に略等しいことが望ましい。何となれば、第1部142が巻回部128よりも幅方向Wに突出しないことにより、電機子巻線20の占積率向上に資するからである。また、巻回部128ティース12が同一形状に打抜かれた鋼板の複数を積層して形成された場合には、端部122の幅方向Wの辺縁が径方向Rからの平面視で直角を呈する。そのため、W1<W2では、当該辺縁での電機子巻線の損傷を招来するからである。突出部143は、例えば第1部142のそれぞれに接続されて鍔部124の軸方向の端部125上に載置される。具体的には、突出部143は、鍔部124の軸方向の端部125上に載置されて、鍔部124の幅方向Wの双方の辺縁126よりも幅方向Wの両側に突出する。より具体的には、突出部143は、巻回部128の幅方向Wの双方の辺縁129よりも幅方向Wの両側に突出する。ただし、突出部143は、当該突出部143に接続される第1部142が載置される巻回部128の鍔部124と当該鍔部124に周方向で隣接する他の鍔部124との最近接地点の中間地点より突出することはない。これによりスロットオープンを確保できる。なお、本実施形態では、インシュレータ14は巻回部128の幅方向Wの双方の辺縁129を覆っていないが、覆っても良い。そのとき、突出部143が突出するとは、辺縁129を覆うインシュレータ辺縁129を覆う態様は図示省略の厚みよりも十分に大きい長さだけ突出することをいう。突出部143が巻回部128の幅方向Wの辺縁129よりも幅方向Wの両側に突出するので突出部143が辺縁129よりも突出しない場合と比して、電機子巻線20が界磁子40側に引っ張られる力に対する抗力を与える領域が増大しかつ、当該抗力を与えない領域が減少する。よって、巻回部128の幅方向Wの寸法に依存せず、電機子巻線20が界磁子40側に崩れることを回避又は抑制できる。仮に鍔部124を巻回部128の幅方向Wの辺縁よりも突出させるとしても、突出部143を鍔部124よりも幅方向Wに更に突出させるので、電機子巻線20が界磁子40側に崩れることをより確実に回避又は抑制できる。また、漏洩磁束の低減を考慮して鍔部124の幅を磁極面の幅に応じて設定できるので、電機子巻線20が界磁子40側に崩れることを阻止しつつ界磁子40と電機子30との間の磁束の漏洩を低減することに資する。第2実施形態図4に示すように、本発明の第2実施形態に係る電機子用磁芯10Aは、第1実施形態で示したインシュレータ14に代えてインシュレータ14Aを有する。電機子用磁芯10Aと電機子巻線20とで電機子30Aを形成し、電機子30Aと界磁子40とでラジアルギャップ型回転電機100Aを形成する。なお、以下の実施形態において既述の実施形態と同様の機能を有する要素については、同一符号を付してその説明を省略する。鍔部124Aは、第1実施形態の鍔部124と同様に、巻回部128の幅方向Wの辺縁よりも幅方向Wに突出し、その突出長さは、幅方向Wの一方側巻回部128の延在方向における軸Qを中心とする周方向で反時計方向側に対応する方向側Waに比して他方側Wbの方が長い。このような鍔部124Aを電機子用磁芯10Aが備えるティース12Aのすべてに設け、これを採用した電機子30Aに対して界磁子40を軸Qを中心とする周方向で反時計方向に回転させることにより、界磁子40からの漏洩磁束を低減できる。インシュレータ14Aは、第1実施形態のインシュレータ14と同様に、環状部141と、複数の第1部142とを有する。そして、第1実施形態の突出部143に代えて突出部143Aを有する。突出部143Aは、例えば第1部142のそれぞれに接続されて鍔部124Aの軸方向の端部125上に載置される。具体的には、突出部143Aは、鍔部124Aの軸方向の端部125上に載置されて、鍔部124Aの幅方向Wの一方側Waの辺縁126Aよりも幅方向Wの当該一方側Waに突出する。より具体的には、突出部143Aは、巻回部128の幅方向Wの一方側Waの辺縁たる一方側辺縁129Aよりも幅方向Wの当該一方側Waに突出する。一方側辺縁129Aからの突出部143Aの突出長さは、例えば幅方向Wの他方側Wbの辺縁たる他方側辺縁129Bからの鍔部124Aの当該他方側Wbへの突出長さに等しい。そして、突出部143Aの当該他方側Wbは、当該他方側Wbの辺縁129Bからの鍔部124Aの当該他方側Wbへの突出長さに等しい。要するに、鍔部124Aが幅方向Wで非対称を呈し、突出部143Aが幅方向Wで対称を呈する。ここで、突出部143Aは、当該突出部143Aに接続される第1部142が載置される巻回部128の鍔部124Aと当該鍔部124Aに周方向で隣接する他の鍔部124Aとの最近接地点の中間地点より突出することはない。これにより鍔部124Aが幅方向Wで非対称であるモータ図示省略においても、インシュレータ14Aを幅方向Wで対称とすることで、電機子巻線20が界磁子40側に崩れることをより確実に回避又は抑制できる。第3実施形態図5,6に示すように、本発明の第3実施形態に係る電機子用磁芯10Bは、第1実施形態で示したインシュレータ14に代えてインシュレータ14Bを有する。これにより電機子30Bを形成する。なお、図5は、電機子30Bの部分斜視図であり、図2に相当する部位を示している。また、図6は電機子30Bの部分断面図であり、幅方向Wに垂直な面での断面図を示している。インシュレータ14Bは、第1実施形態のインシュレータ14と同様に、環状部141と、複数の第1部142と、複数の突出部143とを有し、第2部144を更に有する。第2部144は、鍔部124の幅方向で隣接する。具体的には例えば、第2部144は、突出部143のうち、鍔部124の幅方向Wの双方の辺縁126よりも幅方向Wの両側に突出する部位の軸方向の端部に接続されて、鍔部124の幅方向Wの双方の辺縁126の軸方向Q全体にわたって近接する。本実施形態では突出部143と第2部144とが一体に形成されている態様を図5に示している。つまり、径方向Rからの平面視で第2部144は突出部143とともに略U字形状を呈し、鍔部124の辺縁軸方向の端部125及び幅方向Wの辺縁126に近接する。図5,6では図示を省略している軸方向の一方側においては例えば次のような態様を呈する。すなわち、鍔部124の軸方向の当該一方側の端部図示省略上に、第1実施形態で示した突出部143を載置し、当該突出部143と第2部144とを接続する。これにより、電機子巻線20が界磁子40側に崩れることをより確実に回避又は抑制できる。変形例以上、本発明の好適な態様について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、第2部144を幅方向Wの一方側にのみ設けても良い。"