"被収納物を収納する収納凹部が形成されている収納用トレーにおいて、収納凹部の全部又は一部を構成する山型のリブが、収納用トレーの周囲を囲んで設けられ、下方に積み重ねたリブの上端が、下端面に当接するようにリブの裏側における内側内壁面からリブの裏側内に突出して形成された第1当接部が設けられ、前記第1当接部の下端面と同一平面となるように形成され且つ前記第1当接部の下端面とともに当該リブの裏側をほぼ閉塞するように形成された下端面を有し、前記下方に積み重ねたリブの上端が、前記第1当接部の下端面とともに当該下端面に当接するように、リブの裏側における外側内壁面からリブの裏側内に突出して形成された第2当接部が設けられ、前記第1当接部及び前記第2当接部が設けられている箇所が、各辺において少なくとも1箇所ずつ設けられていることを特徴とする収納用トレー。前記第2当接部は、下方に向かうに従って徐々に内壁面側に突出する長さが長くなる逆テーパ状であることを特徴とする請求項1記載の収納用トレー。前記第1当接部と前記第2当接部とが熱溶着されていることを特徴とする請求項1又は請求項2記載の収納用トレー。特許文献1に示したような収納用トレーにおいては、被収納物を収納し、複数の収納用トレーを上下方向に複数積み重ねた場合に、収納凹部に重量がかかりすぎてしまうとリブが広がって鍔部が上向きに反ってしまう変形図6のA部分が生じるおそれがある。このような変形によって、上段に位置するリブの底面が下段に位置するリブの上面からずれるので、リブが没入してしまい、被収納物の確実な保護が行えなくなるという課題があった。また、近年は、軽量化の要求やコストダウンの要求により、合成樹脂材をさらに薄くすべく開発が進められているが、合成樹脂材を薄くすると強度が弱くなってしまい、収納用トレーの変形が起こりやすい状況にあるので、さらに強度を維持する構造が望まれている。特許文献2に開示された構成では、特許文献1のリブの没入という課題は解決されている。特許文献2では、上方に向けて開口した溝部内に当接部を形成している溝部は、収納凹部を構成するリブと、溝部の外側に形成されたリブとの間に形成されている。このように、リブが二重に構成されるものであれば問題無いが、収納凹部を構成するリブがそのまま外壁を構成するような、リブが一重の構成においてもリブの没入を防止し、被収納物の確実な保護を行いたいという課題がある。ところで、リブの没入を防止するために、収納用トレーの向きを180度回転させて積み重ねる方式の構成も従来より知られているものである例えば、特許文献3。このような収納用トレーは、被収納物を収納するときには、積み重ね時に交互に180度向きを回転させて積み重ねた収納用トレーを一定間隔で保持することができ、また被収納物を収納していないときは容積が小さくなるように全て同じ向きで積み重ねて上下の間隔を狭めることができる。このような構成であれば、リブが一重の構成であってもリブの没入を防止できるようにすることができる。ただし、収納用トレーを使用する企業にとっては、180度回転させて積み重ねることに抵抗がある場合もある。つまり、回転させる分だけ積み重ねの時間がかかるためである。したがって、本発明は上記課題を解決すべくなされ、その目的とするところは、180度回転させて積み重ねなくても、積み重ねた際にリブが広がるなどの変形を防止して被収納物を確実に保護できる収納用トレーを提供することにある。本発明にかかる収納用トレーによれば、被収納物を収納する収納凹部が形成されている収納用トレーにおいて、収納凹部の全部又は一部を構成する山型のリブが、収納用トレーの周囲を囲んで設けられ、下方に積み重ねたリブの上端が、下端面に当接するようにリブの裏側における内側内壁面からリブの裏側内に突出して形成された第1当接部が設けられ、前記第1当接部の下端面と同一平面となるように形成され且つ前記第1当接部の下端面とともに当該リブの裏側をほぼ閉塞するように形成された下端面を有し、前記下方に積み重ねたリブの上端が、前記第1当接部の下端面とともに当該下端面に当接するように、リブの裏側における外側内壁面からリブの裏側内に突出して形成された第2当接部が設けられ、前記第1当接部及び前記第2当接部が設けられている箇所が、各辺において少なくとも1箇所ずつ設けられていることを特徴としている。この構成を採用することによって、上下方向に複数枚積み重ねると、第1当接部と第2当接部の下端面に、下方に位置する収納用トレーのリブの上端が当接し、上下方向の間隔を確保する。また、リブが広がったとしても第1当接部と第2当接部の双方の存在によって、下方のリブの上端が第1当接部と第2当接部の下端面よりも上方に抜けてしまうことがなく、いわゆるリブの没入を防止できる。また、前記第2当接部は、下方に向かうに従って徐々に内壁面側に突出する長さが長くなる逆テーパ状であることを特徴としてもよい。この構成によれば、第2当接部は外壁側に形成されているので、逆テーパ状に形成されているも成型完了時に金型から無理に広げて抜くことができる。さらに、前記第1当接部と前記第2当接部とが熱溶着されていることを特徴としてもよい。すなわち、リブの裏側において第1当接部と第2当接部とは接近して形成されているので、熱溶着も可能である。そして、第1当接部と第2当接部とが熱溶着されることによって、リブが広がることを確実に防止することができる。本発明の収納用トレーによれば、積み重ねた際のリブが広がって没入してしまうことを防止し、被収納物を確実に保護することができる。以下、本発明の好適な実施の形態を添付図面に基づいて詳細に説明する。図1は収納用トレーの斜視図、図2は収納用トレーの平面図である。図3は収納用トレーの図2のB-B部分の断面図である。図4は、収納用トレーを積み重ねた場合の断面図である。収納用トレー30は、ポリプロピレン、ポリスチレン、PET等の平板状の合成樹脂材を真空成形加工して凹凸を設けて形成されたものであり、電子部品等の被収納物図示せずを収納するための凹みである収納凹部32が形成されている。収納用トレー30は、被収納物を収納凹部32に収納した後、複数枚積み重ねられて使用され、この積み重ねた状態で被収納物の保管または運送等がされる。収納用トレー30は、複数の被収納物を収納可能なように、複数の収納凹部32がその周囲の一部を、上方に突出する山型状のリブ33によって囲まれて形成されている。本実施形態では、例として収納凹部32は縦3列横2列の計6個が形成されている。このような6個の収納凹部32は山型のリブが周囲を囲むことにより形成されるが、収納用トレー30全体は、平面視長方形状のリブ33によって周囲を囲まれることによって収納用トレー30の形成されている。すなわち、収納凹部32の周囲は一重のリブ33によって囲まれ、リブ33の外壁33aは、収納用トレー30そのものの外壁となっている。各収納凹部32の形状は、被収納物の形状によって様々な形状を取りうるが、本実施形態では平面視長方形状の単純なものを例として図示している。また、収納凹部32の個数も、ここで示すように6個ものに限定するものではない。リブ33は、全体として山型状に形成されており、上方に向けて立ち上げられて成る2枚の側壁33a,33bと、両側壁の上端部を連結するように形成された上面35とを有している。2枚の側壁33a,33bは、外方側に位置して上方に立ち上がっている外壁33aと、内方側で上方に立ち上がっている内壁33bの2枚である。なお、本実施形態では、内壁33bが収納凹部32の内壁面を形成し、上記のように外壁33aが収納用トレー30そのものの外壁を形成している。また、リブ33の外壁33aの下端部には、外方に向けて突出する鍔部41が形成されている。なお、隣接する収納凹部32の間は、山型状に形成されて上方に向けて立ち上げられて成る仕切りリブ31によって仕切られる。仕切りリブ31も収納凹部32を形成するが、ここでいうリブ33とは、収納用トレー30内で複数の収納凹部32の外縁を形成する長方形状のものとする。リブ33の所定箇所には、積み重ねた際に下方のリブ33の上面35が当接するための当接部が形成されている。当接部としては、内壁33bからリブ33の内方に突出する第1当接部38と、外壁33aからリブ33の内方に突出する第2当接部40とが形成される。第1当接部38は、リブ33の所定箇所において、内壁33bが外側裏側に凹むことで形成される。側面視すると、第1当接部38はほぼ三角形状をなしており、上下方向に延びる外壁38aは鉛直方向に延びるように形成されている。また、外壁38aの下端部とリブ33の内壁33bとを連結する下端面38bは、水平方向に延びるように形成されている。この下端面38bに、下方のリブ33の上面35が当接し、所定の間隔を保って積み重ねが行われる。また、第1当接部38の外壁38aを鉛直方向に延びるように形成することにより、収納用トレー30の製造時に金型図示せずから抜くことが容易に行われる。すなわち、本収納用トレー30は、金型に平板状の合成樹脂材を装着し、真空成形した後に金型から成形品を取り外して完成するが、外壁38aが鉛直に向くようになっているので、金型から抜くことが容易にできる。一方、第2当接部40は、リブ33の所定箇所において、外壁33aから内方裏側に凹むことで形成される。第2当接部40の位置は、第1当接部38の形成位置と対向する位置である。第2当接部40を側面視すると、第2当接部40は、上面40aがテーパ状逆テーパをなした四角形状である。上面40aは、外壁33aの途中位置から内方に向けて突出し、その突出長さが下方に向かうにしたがって徐々に長くなるような形状となっている。第2当接部40の内壁40bは、上面40aの下端部から下方に向け、第1当接部38の外壁38aとほぼ平行すなわち鉛直方向に延びるように形成されている。また、また、内壁40bの下端部とリブ33の外壁33aとを連結する下端面40cは、水平方向に延びるように形成されている。第2当接部40の下端面40cは、第1当接部38の下端面38bと同一の高さ位置、換言すれば同一平面上に位置している。また、第2当接部40の内壁40bと、第1当接部38の外壁38aとの間隔は、非常にわずかな隙間Hのみを空けて形成されている。隙間Hとしては0.5mm程度を想定している。このような構成により、第1当接部38の下端面38bと、第2当接部40の下端面40cとがリブ33の所定位置では、ほぼリブ33内を閉塞するようになる。このため、下方に位置する収納用トレー30のリブ33の上面35が、リブ33内に進入した際、第1当接部38の下端面38bと第2当接部40の下端面40cの双方に当接する。したがって、リブ33の内部では下方の収納用トレー30のリブ33が確実に位置決めされ、下方のリブ33が没入してしまうことがない。また、たとえリブ33の外壁33aが外方にひろがってしまうような自体が生じたとしても、第1当接部38の下端面38bには下方のリブ33の上面35が確実に当接しているため、下方のリブ33が没入してしまうことがない。さらに、下方のリブ33の外壁33a及び内壁33bが、進入したリブ33内において外壁33a及び内壁33bによって水平方向にも保持される。このため、リブ33の内部において、下方の収納用トレー30のリブ33の位置決めがさらに確実なものとなる。なお、第2当接部40の上面40aが逆テーパとなっており、本来であれば製造の際、金型から抜きにくい形状である。しかし、第2当接部40は、リブ33の外壁33aに形成されているので、リブ33を外側に開くように変形させるだけで金型からの抜きを容易に行うことができる。上述してきたような、第1当接部38及び第2当接部40は、長方形状のリブ33の各辺に少なくとも1箇所ずつ設ける。各辺に第1当接部38及び第2当接部40を設けることで、リブ33を構成する全ての辺において、積み重ねた際のリブ33の没入を防止することができる。ちなみに本実施形態では、複数の収納凹部32に対してそれぞれ1箇所に各当接部38,40を設けているので、長辺では3箇所、短辺では2箇所に各当接部38,40が形成されることとなる。なお、他の実施形態として、図5に示すように、第1当接部38と第2当接部40とを熱溶着によって固定するようにしてもよい。具体的には、第1当接部38の外壁38aと、第2当接部40の内壁40bとの一部を加熱して接触させることで行う。このような構成を採用すると、リブ33の外壁33aが外側に開くように変形することが無くなるので、リブ33の没入を防止し、被収納物を確実に保護することができる。なお、上述してきた実施形態においては、第1当接部と第2当接部の数は同じとしたが、第1当接部と第2当接部の数は異なってもよい。例えば、幅広の第1当接部に対して複数の幅狭の第2当接部を設けてもよい。また、第2当接部はリブの途中から内側に凹む構成であったが、リブの上端から内側に凹む構成であってもよい。以上本発明につき好適な実施形態を挙げて種々説明したが、本発明はこの実施形態に限定されるものではなく、発明の精神を逸脱しない範囲内で多くの改変を施し得るのはもちろんである。"