"2つのレンズ装置を有する立体映像撮影システムであって、該2つのレンズ装置はそれぞれ、レンズ装置の光軸を屈曲させて該2つのレンズ装置が構成する輻輳角を変更する輻輳角変更手段と、該輻輳角変更手段によって輻輳角を制御する輻輳角制御手段と、を有し、該2つのレンズ装置は、該輻輳角変更手段によって光軸が屈曲されていない状態においては互いの光軸が交差し、該2つのレンズ装置の該輻輳角変更手段による光軸の屈曲によって該2つのレンズ装置の光軸を互いに平行とすることができる、ように配置されている、ことを特徴とする立体映像撮影システム。前記2つのレンズ装置は、該2つのレンズ装置の該輻輳角変更手段による光軸の屈曲によって最至近撮影距離において光軸が互いに交差することができるように配置されている、ことを特徴とする請求項1に記載の立体映像撮影システム。前記2つのレンズ装置は、前記輻輳角変更手段によって光軸が屈曲されていないときの光軸の方向が、最至近撮影距離において光軸が交差するときの光軸の方向と、該輻輳角変更手段による光軸の屈曲によって該2つのレンズ装置の光軸が互いに平行であるときの光軸の方向と、の中間の方向となるように配置されている、ことを特徴とする請求項2に記載の立体映像撮影システム。前記輻輳角制御手段により前記輻輳角変更手段を制御し、前記2つのレンズ装置の光軸によって構成される輻輳角が0度となるように、該輻輳角変更手段を制御し、該輻輳角変更手段の位置を基準位置として記憶する、ことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の立体映像撮影システム。前記輻輳角制御手段は、記憶した前記基準位置の値を基準として前記輻輳角変更手段の駆動方向を判断する、ことを特徴とする請求項4に記載の立体映像撮影システム。2つのレンズ部を有する立体映像撮影システムであって、該2つのレンズ部はそれぞれ、レンズ部の光軸を屈曲させて該2つのレンズ部の光軸がなす輻輳角を変更する輻輳角変更手段と、該輻輳角変更手段によって輻輳角を制御する輻輳角制御手段と、を有し、該2つのレンズ部の光軸は、該輻輳角変更手段によって光軸が屈曲されていない状態において交差し、該2つのレンズ部の該輻輳角変更手段による光軸の屈曲によって互いに平行とすることができる、ことを特徴とする立体映像撮影システム。しかしながら、上述の特許文献に開示された従来技術のように、光学素子を用いて輻輳角を制御する撮影システムでは、撮影装置自体は平行に配置される。そのため、輻輳角制御においては、基準光軸から他方の撮影装置の方向に光軸を回転させることにより光軸を輻輳させるため、光学素子の可動領域は基準光軸を基準として片側しか利用しておらず、輻輳角の設定範囲が狭かった。そこで、本発明の目的は、光学素子の可動領域を有効に利用し、輻輳角の設定範囲を広くすることにより、奥行き感の操作の幅を広げることを可能とした立体映像撮影システムを提供することである。上記目的を達成するために、本発明は、2つのレンズ装置を有する立体映像撮影システムであって、前記2つのレンズ装置はそれぞれ、レンズ装置の光軸を屈曲させて該2つのレンズ装置が構成する輻輳角を変更する輻輳角変更手段と、前記輻輳角変更手段によって輻輳角を制御する輻輳角制御手段と、を有し、該2つのレンズ装置は、該輻輳角変更手段によって光軸が屈曲されていない状態においては互いの光軸が交差し、該2つのレンズ装置の該輻輳角変更手段による光軸の屈曲によって該2つのレンズ装置の光軸を互いに平行とすることができるように配置されている、ことを特徴とする。本発明によれば光学素子の可動領域を有効に利用し、輻輳角の設定範囲を広くすることにより、奥行き感の操作の幅を広げることを可能とした立体映像撮影システムを提供することができる。以下に、本発明の好ましい実施の形態を、添付の図面に基づいて詳細に説明する。以下、図1~2を参照して、本発明の第1の実施例による、立体映像撮影システムについて説明する。図1は、本実施例の立体映像撮影システムの構成を示したブロック図であり、立体映像撮影システムを上から見た状態である。図1の立体映像撮影システムは、左目用のズームレンズ装置100とカメラ装置150、右目用のズームレンズ装置200とカメラ装置250、左右のズームレンズ装置の光軸のなす角度輻輳角を操作するために操作する輻輳角操作部材300を備えている。本実施例では、ズームレンズ装置100、200は、像ぶれ補正用のシフトレンズを輻輳角制御用輻輳角変更手段として使用する例について説明する。尚、本実施例は、立体映像撮像システムとして記載するが、これら全てを一つの撮像装置として構成しても構わない。ズームレンズ装置100において、フォーカスレンズ群101は、光軸方向に移動することで、ズームレンズ装置100の結像位置を光軸方向に変位させるための光学素子である。フォーカスレンズ群101は、図示しないフォーカス制御手段により駆動制御される。ズームレンズ群102は、光軸方向に移動することで、ズームレンズ装置100の焦点距離を可変させるための光学素子である。ズームレンズ群102は、図示しないズーム制御手段により駆動制御される。シフトレンズ103は、光軸に垂直な面内を移動することで、ズームレンズ装置100の光軸を所定角度だけ回動させるための光学素子である。シフトレンズ103は、光軸に垂直な面に対して左右方向と上下方向に独立して駆動することが可能であり、左右方向と上下方向の駆動に対しそれぞれ同一の制御手段を有するが、本図では、説明を簡単とするため、左右方向のみについて説明する。ここで言う光軸とは、後述する撮像素子151或いは251の中心撮像素子の画面中心に対して垂直に入射する光線の光路のことである。シフトレンズ位置検出器104は、シフトレンズ103の位置を検出し、この検出結果は、AD変換器105を介してCPU106に取り込まれる。CPU106は、後述する指令信号と位置信号に基づいて生成したシフトレンズ駆動信号を、DA変換器107を介して駆動回路108に入力し、駆動回路108は、シフトレンズモータ109によりシフトレンズ103を駆動させる。通常の単眼での撮影時には、シフトレンズ103は、像ぶれ補正用として使用する。像ぶれ補正の制御では、図示しない振動検出手段により検出される振動を元に、像ぶれ補正指令信号を生成し、該像ぶれ補正信号に基づいて、シフトレンズ駆動信号を生成し、振動を打ち消すようにシフトレンズ103を駆動させ、像ぶれを補正する。立体映像の撮影時2つの装置を使用しての撮影時には、シフトレンズ103は、輻輳角制御用として使用する。輻輳角の制御では、輻輳角操作部材300により入力される輻輳角指令信号に基づき、シフトレンズ駆動信号を生成し、シフトレンズ103を駆動させることにより、光軸を屈曲させて輻輳角を制御する。EEPROM110は、ズームレンズ装置100の光軸の調整値を記憶するデバイスであり、ズームレンズ装置100の電源投入時に、記憶した調整値がCPU106内のメモリに転送される。カメラ装置150は、ズームレンズ装置100を通過した光を撮像素子151で結像させ、映像データに変換する装置である。ズームレンズ装置200、カメラ装置250は、ズームレンズ装置100、カメラ装置150と同様の構成のため、説明を省略する。輻輳角操作部材300は、CPU106、206に搭載された通信部とそれぞれ接続され、ユーザにより操作される操作部を有し、操作部の操作量に基づいて輻輳角の指令信号を出力する。図2は、本実施例の立体映像撮影システムにおける撮影装置の配置と輻輳角の関係を示した図であり、立体映像撮影システムを上から見た状態である。図2aは2台の撮影装置を平行に配置した場合であり、従来の構成を示した図である。また、図2bは2台の撮影装置を互いに向き合う方向に回転させて配置した場合であり、本実施例の構成を示した図である。シフトレンズが中心に位置した状態ズームレンズ装置を構成する各レンズの光軸が一致した状態において、撮像素子の中心に対して垂直に入射する光線の光路を基準光軸と定義し、この基準光軸を点線で示す。尚、シフトレンズが中心に位置することは、シフトレンズの代わりに可変頂角プリズムを用いる場合においては入射面と出射面とが平行なことに相当する。また、シフトレンズの代わりにミラーを用いる場合においては撮像素子の中心に垂直に入射する光線が、各レンズの最大多数のレンズの光軸上を通ること、に相当する。図2aにおいて、2台の撮影装置は平行に配置されているため、基準光軸も平行となり、それぞれのズームレンズ装置100、200は、基準光軸を0度とし、左右に光軸を回転させて輻輳角を変更する。以下、シフトレンズの駆動により変更する輻輳角を光学輻輳角θoptと呼ぶ。光学輻輳角θoptは、被写体方向を向いて左をプラス方向、右をマイナス方向として扱う。左のズームレンズ装置100は、マイナス方向に光学輻輳角を変化させ、右のズームレンズ装置200は、プラス方向に光学輻輳角を変化させることにより、立体映像撮影システムとしての輻輳角以下、システム輻輳角θsysと呼ぶを制御する。光学輻輳角θoptは左右のズームレンズ装置100、200において同一角度で駆動するため、システム輻輳角θsysは2×θoptとなる。また、光学輻輳角の最大角度像ぶれ補正の最大補正角に相当する角度をθmaxとすると、システム輻輳角θsysの最大角度は2×θmaxとなる。反対に、システム輻輳角θsysの最小角度は0度互いの光軸が輻輳しない平行の状態であり、光学輻輳角θoptとしては基準光軸0度の位置となる。よって、左のズームレンズ装置100の光学輻輳角θoptの利用範囲は、-θmax~0度であり、右のズームレンズ装置200の光学輻輳角θoptの利用範囲は、0度~θmaxである。ゆえに、左右のズームレンズ装置100、200とも片側の可動領域しか使用していない。立体映像において、輻輳角は立体感を表現する上で重要な要因であり、輻輳角の設定範囲が広いほど表現の幅が広がるため、立体映像撮影システムとしては有効である。本実施例の構成である、図2bにおいては、ズームレンズ装置100、200は、予め互いに向き合う方向に回転させて配置する。よって、ズームレンズ装置100、200は平行ではないため、双方の基準光軸は輻輳する。以下、基準光軸がなす輻輳角を基準光軸輻輳角θdefと呼ぶ。さらに、シフトレンズにより±θmaxだけ輻輳角を可変することができため、システム輻輳角θsysの最大値は2×θmaxθdefとなる。このとき、ズームレンズ装置100、200は、互いの向き合う方向とは逆方向に光軸を回転させた場合に、双方の光軸を平行とすることが可能なように配置する。すなわち、ズームレンズ装置100、200の基準光軸がなす角度である基準光軸輻輳角θdefは、θdef≦2×θmaxとなる関係で配置する。したがって、本実施例の立体映像撮影システムは、システム輻輳角θsysの最小角度0度が設定可能であり、かつ、システム輻輳角θsysの設定範囲を従来にも増して広くすることができる。本実施例において、光学輻輳角θoptの可動領域を最大限利用する場合は、ズームレンズ装置100、200をそれぞれ光学輻輳角の最大角度θmaxだけ回転させて配置すれば良い。この場合、基準光軸輻輳角θdefは2×θmaxとなり、システム輻輳角θsysの最大角度は4×θmaxとなる。ゆえに、システム輻輳角θsysの設定範囲は0度~4×θmaxとなり、従来の2倍の設定範囲を有することが可能となり、立体映像の奥行き感の操作の幅を広げることできる。本実施例においては、像ぶれ補正用のシフトレンズを用いて、輻輳角を変更するズームレンズ装置の例について述べたが、これに限られることではない。例えば、ミラーやプリズム可変頂角プリズムなどにより、光軸を屈曲させて輻輳角を変更するズームレンズであっても良い。また、本実施例においては、2台のカメラ装置に2台のズームレンズ装置がそれぞれ接続される例について述べたが、これに限られることではなく、1台のカメラ装置に2台のズームレンズ装置が接続させる構成であっても良い。また、本実施例においては、輻輳角操作部材をズームレンズ装置に接続する例について述べたが、これに限られることではなく、カメラ装置側に接続し、カメラ装置を介してズームレンズ装置に輻輳角の指令信号を入力する構成としても良い。また、本実施例においては、光学輻輳角θoptを左右のズームレンズ装置において同一角度で駆動する例につい述べたが、これに限られることではなく、おのおの異なる光学輻輳角を設定させても良い。以下、図3を参照して、本発明の第2の実施例による、立体映像撮影システムについて説明する。第1の実施例においては、光学輻輳角の可動領域を有効に使用し、システム輻輳角の設定範囲を広げる例について述べた。しかし、立体映像の撮影として使用するシステム輻輳角の最小値は0度平行であり、最大値はズームレンズ装置の最至近撮影距離において輻輳をなす角度以下、最至近輻輳角と呼ぶとなる。よって、本実施例では、光学輻輳角の可動領域が0度~最至近輻輳角よりも大きい場合に好適に適用できる、ズームレンズ装置の配置の例について説明する。本実施例の立体映像撮影システムの構成は、第1の実施例の図1と同様のため説明を省略する。図3は、本実施例の立体映像撮影システムにおける撮影装置の配置と輻輳角の関係を示した図であり、立体映像撮影システムを上から見た状態である。図2で説明した内容と同様の要素は、同一符号で示す。ズームレンズ装置100、200の最至近撮影距離をLとすると、立体映像撮影システムにおいて実際の使用時に設定することが考えられるシステム輻輳角は、図の実線で示した、点Aで輻輳をなす角度最至近輻輳角から0度平行までの領域以下、有効輻輳角領域と呼ぶとなる。ここで、図3の点Aは、ズームレンズ装置100、200から最至近撮影距離Lの位置である。ズームレンズ装置100、200の光学輻輳角の可動領域は、θmax~-θmaxであり、有効輻輳角領域よりも大きいとする。ズームレンズ装置100、200は、光学輻輳角の可動領域図の点線で示すが有効輻輳角領域を含むように、それぞれが向き合う方向に回転させて配置する。以上のように、光学輻輳角の可動領域が有効輻輳角領域を含むことで、実使用上設定し得るシステム輻輳角はすべて設定可能となるため、どのような立体映像の撮影条件においても対応することができる。さらには、ズームレンズ装置100、200の基準光軸輻輳角変更手段によって光軸が屈曲されていないときの光軸の方向が、それぞれ有効輻輳角領域の中央最至近撮影距離において光軸が交差するときの光軸の方向と、輻輳角変更手段による光軸の屈曲によってズームレンズ装置100、200の光軸が互いに平行であるときの光軸の方向と、の中間の方向となるように配置することにより、基準光軸を基準として最小の駆動量で、有効輻輳角領域内のシステム輻輳角を設定することが可能となる。一般的に、撮影装置は、基準光軸において最も光学性能が良く、光軸を屈曲するにつれて光学性能は低下する。よって、本実施例では上記に加え、光軸を屈曲させることによる光学性能の劣化も最小限に抑えることができる。以下、図4~図7を参照して、本発明の第3の実施例による、立体映像撮影システムについて説明する。第1の実施例、第2の実施例で述べたように、ズームレンズ装置を予め基準光軸輻輳角を設けて配置することにより、システム輻輳角の設定範囲を最適にすることができる。第3の実施例では、このように予め基準光軸が輻輳した状態での立体映像撮影システムの光軸の調整方法と輻輳角制御について述べる。本実施例の立体映像撮影システムの構成は、第1の実施例の図1に示した構成と同様のため説明を省略する。図4は、光軸調整時のシステム配置を示した図であり、立体映像撮影システムを上から見た状態である。第1の実施例、第2の実施例で述べたように、互いに向き合う方向にズームレンズ装置100、200を回転させて配置する。この立体映像撮影システムに対して、正確に正対させて、光軸調整チャート400を配置する。光軸調整チャート400は、例えば、図5に示すような模様のチャートである。左右の撮影装置により撮影される映像の中心が、光軸調整チャート400の左右の実線の交点L、Rとそれぞれ一致すれば、左右のズームレンズ装置の光軸が平行となる。図6は、本実施例の光軸調整の流れを示したフローチャート図である。光軸調整時には撮影映像を元に光軸を回転させ、システム輻輳角が0度となるように光軸を調整する。まず、ステップS101では、左のズームレンズ装置100の撮影映像中心が光軸調整チャート400の左側の縦線と一致するように、映像を確認しながらシフトレンズ103を操作して光軸を左右方向に移動させる。次に、ステップS102では、左のズームレンズ装置100の撮影映像中心が光軸調整チャート400の左側の交点Lと一致するように、映像を確認しながらシフトレンズ103を操作して光軸を上下方向に移動させる。システム輻輳角が0度となり、かつ上下方向が水平光軸方向が光軸調整チャート400の左側の交点Lの方向となるように合わせたら、ステップS103に進む。ステップS103では、ズームレンズ装置100に構成された図示しないスイッチを押すことにより、基準光軸を基準としたシフトレンズ130の位置を調整値基準位置としてEEPROM110に記憶する。次に、右のズームレンズ装置200も同様にして、ステップS104では、撮影映像中心が光軸調整チャート400の右側の縦線と一致するように、映像を確認しながらシフトレンズ203を操作して光軸を左右方向に移動させる。次に、ステップS105では、右のズームレンズ装置200の撮影映像中心が光軸調整チャート400の右側の交点Rと一致するように、映像を確認しながらシフトレンズ203を操作して光軸を上下方向に移動させる。次に、ステップS106では、ズームレンズ装置200に構成された図示しないスイッチを押すことにより、基準光軸を基準としたシフトレンズ203の位置を調整値基準位置としてEEPROM210に記憶する。以上により、立体映像撮影システムのシステム輻輳角が0度平行の位置を調整値基準位置として記憶することができるため、輻輳角指令信号に対して、このシステム輻輳角0度を基準とし制御することができる。よって、予め配置された基準光軸輻輳角を考慮する必要がなく、制御が容易となる。また、予めズームレンズ装置100、200は基準光軸輻輳角を有することにより、上述した調整値は、必ず左のズームレンズ装置100ではプラス、右のズームレンズ装置200ではマイナスの値となる。よって、記憶された調整値基準位置の極性により、ズームレンズ装置100、200は、自身が左のズームレンズ装置、または右のズームレンズ装置かを自動で判断することができる。図7は、本実施例のズームレンズ装置における輻輳角制御の処理を示したフローチャート図である。以下は、ズームレンズ装置における処理であり、本処理は、左右のズームレンズ装置100、200の双方でそれぞれ同様の処理が実行される。まず、ステップS201では、ズームレンズ装置100、200は輻輳角操作部材300からシステム輻輳角の指令信号θcnt角度を受信する。次に、ステップS202では、立体映像撮影システムであるか否かを調整値より判断する。|調整値|≠0ならば立体映像撮影システムであると判断し、ステップS203に進み、|調整値|=0ならば、単眼での二次元撮影、もしくは、光軸の未調整状態と判断し、ステップS204に進む。次に、ステップS203では、自身が左のズームレンズ装置か否かを調整値より判断する。調整値がプラスならば、左のズームレンズ装置と判断し、ステップS205に進み、調整値がマイナスならば、右のズームレンズ装置と判断し、ステップS206に進む。ステップS204では、システム輻輳角の指令信号θcntをそのまま光学輻輳角θoptとする。ステップS205では、立体映像撮影システムの左のズームレンズ装置と判断された場合であるため、光学輻輳角θoptを-θcnt/2に設定する。立体映像撮影システムでは、2台のズームレンズ装置の光軸が輻輳をなす角度であるため、片方のズームレンズ装置が輻輳する光学輻輳角θoptは、システム輻輳角θsysの1/2となる。また、左のズームレンズ装置は右方向に輻輳させなければならないため、極性を反転させる。ステップS206では、立体映像撮影システムの右のズームレンズ装置と判断された場合であるため、光学輻輳角θoptをθcnt/2に設定する。ステップS205と同様で、片方のズームレンズ装置が輻輳する光学輻輳角θoptは、システム輻輳角θsysの1/2となり、駆動方向は左方向なので極性はそのままとなる。次に、ステップS207では、光学輻輳角θoptにシフト補正係数funcZ,Fを乗算し、シフトレンズの制御位置を算出する。シフト補正係数funcZ,Fは、ズームレンズ装置が所望する光軸回転角になるようなシフトレンズの移動量を算出するための補正係数である。この補正係数は、ズーム位置Zとフォーカス位置Fによって決まる係数であり、CPUに予め補正係数のテーブルが記憶されている。次に、ステップS208では、シフトレンズ制御位置と、位置検出器104により検出されるシフトレンズの位置により、シフトレンズの駆動信号が生成され、DA変換器に出力される。輻輳角制御においては、以上の処理が繰り返され、入力されるシステム輻輳角の指令信号に対して、シフトレンズを駆動し、光軸を回転させる。以上のように、本実施例では、基準光軸ではなくシステム輻輳角が0度平行の状態で光軸調整を行うため、0度を基準に輻輳角の制御ができ、ズームレンズ装置間の輻輳角基準光軸輻輳角を考慮しなくても良い。さらには、光軸の調整値により自身が左右どちらのズームレンズ装置であるかを自動で判断できるため、わざわざ手動により設定する必要もなく、輻輳角操作部材からの指令信号をそのまま双方のズームレンズ装置に入力すれば良い。よって、立体映像撮影ステムを簡略化することができる。また、上記の実施例の説明においては、2つのレンズ装置を含む立体映像撮影システムについて説明したが、本発明はこれに限定されることはなく、2つのレンズ部を有する立体映像撮影システムであっても、同様の効果を奏することができることに留意されたい。この場合、2つのレンズ部はそれぞれが、レンズ部の光軸を屈曲させて2つのレンズ部の光軸がなす輻輳角を変更する輻輳角変更手段と、輻輳角変更手段によって輻輳角を制御する輻輳角制御手段を有し、2つのレンズ部の光軸は、輻輳角変更手段によって光軸が屈曲されていない状態において交差し、2つのレンズ部の輻輳角変更手段による光軸の屈曲によって互いに平行とすることができる構成を有することにより、本発明の作用効果を享受することができる。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。"