内燃機関の吸気ダクトから連通管を分岐させるとともに同連通管に共鳴箱を接続して前記吸気ダクトで発生する吸気騒音を共鳴作用によって低減する内燃機関の吸気レゾネータにおいて、前記連通管の内部に挿通されるとともにその軸線方向に沿ってスライド可能に設けられる調節管を備え、前記軸線方向における前記調節管の位置に応じて前記吸気ダクトの内部と前記共鳴箱の内部とを接続する接続通路の長さが調節可能とされてなることを特徴とする内燃機関の吸気レゾネータ。請求項1に記載の内燃機関の吸気レゾネータにおいて、前記調節管は前記共鳴箱の内部に突出可能に設けられてなることを特徴とする内燃機関の吸気レゾネータ。請求項1又は請求項2に記載の内燃機関の吸気レゾネータにおいて、前記連通管にはその軸線方向に沿った長孔が形成され、前記調節管には前記連通管の長孔に挿通される突部が形成され、前記連通管の長孔には同連通管に対して前記突部を固定するとともに同孔を封止するためのシール部材が設けられてなることを特徴とする内燃機関の吸気レゾネータ。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の内燃機関の吸気レゾネータにおいて、前記吸気ダクトには前記連通管の一端が着脱可能な接続部が分岐形成され、前記連通管の一端と前記接続部との間を封止するシール部材が設けられてなることを特徴とする内燃機関の吸気レゾネータ。ところが、特許文献1に記載の技術では、内燃機関の機種毎の吸気騒音に対応するためには、長さの異なる内管を複数種用意しなければならない。すなわち、一組の構成では、吸気レゾネータによる共鳴周波数を調節することができないものである。また、特許文献2に記載の技術では、第2連通管に形成された凹部の数の分だけしか共鳴周波数を調節することができない。このため、吸気レゾネータによる共鳴周波数を連続的に変更することができず、内燃機関の機種毎に微妙に異なる吸気騒音の周波数特定に適切に対応することができないものである。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、吸気ダクト及び吸気レゾネータの外側形状を変更することなく一組の構成によって吸気レゾネータによる共鳴周波数を調節することのできる内燃機関の吸気レゾネータを提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の発明は、内燃機関の吸気ダクトから連通管を分岐させるとともに同連通管に共鳴箱を接続して前記吸気ダクトで発生する吸気騒音を共鳴作用によって低減する内燃機関の吸気レゾネータにおいて、前記連通管の内部に挿通されるとともにその軸線方向に沿ってスライド可能に設けられる調節管を備え、前記軸線方向における前記調節管の位置に応じて前記吸気ダクトの内部と前記共鳴箱の内部とを接続する接続通路の長さが調節可能とされてなることをその要旨としている。同構成によれば、連通管の軸線方向における調節管の位置を変更することにより、同調節管の位置に応じて吸気ダクトの内部と共鳴箱の内部とを接続する接続通路の長さを連続的に調節することが可能となる。このため、一種類の形状の調節管によって吸気レゾネータによる共鳴周波数を調節することができる。従って、吸気ダクト及び吸気レゾネータの外側形状を変更することなく一組の構成によって吸気レゾネータによる共鳴周波数を調節することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の内燃機関の吸気レゾネータにおいて、前記調節管は前記共鳴箱の内部に突出可能に設けられてなることをその要旨としている。例えば調節管を共鳴箱の内部に突出させることができず、吸気ダクトの内部にのみ突出可能な構成では、調節管の位置によっては吸気ダクト内部の流路抵抗を増大させるといった背反が生じる。この点、上記構成によれば、調節管を共鳴箱の内部に突出させることができるため、吸気ダクトを流れる空気の流路抵抗を増大させることなく、吸気レゾネータによる共鳴周波数を調節することができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載の内燃機関の吸気レゾネータにおいて、前記連通管にはその軸線方向に沿った長孔が形成され、前記調節管には前記連通管の長孔に挿通される突部が形成され、前記連通管の長孔には同連通管に対して前記突部を固定するとともに同孔を封止するためのシール部材が設けられてなることをその要旨としている。同構成によれば、連通管の長孔に調節管の突部が挿通された状態で同突部の位置を変更することにより連通管の軸線方向における調節管の位置を容易に変更することができる。また、シール部材によって連通管の孔が封止されるため、連通管の孔から空気が外部に漏れることを回避することができる。また、このシール部材によって連通管に対する調節管の位置を固定することができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の内燃機関の吸気レゾネータにおいて、前記吸気ダクトには前記連通管の一端が着脱可能な接続部が分岐形成され、前記連通管の一端と前記接続部との間を封止するシール部材が設けられてなることをその要旨としている。同構成によれば、吸気ダクトの接続部と連通管との間の間隙がシール部材によって封止されるため、同間隙から空気が外部に漏れることを回避することができる。以下、図1~図5を参照して、本発明に係る内燃機関の吸気レゾネータを具体化した一実施形態について詳細に説明する。図1に示すように、内燃機関の吸気ダクト2におけるエアクリーナ3の上流側には、吸気レゾネータ1が設けられている。この吸気レゾネータ1では、吸気ダクト2の途中に連通管11が分岐接続されており、この連通管11には共鳴箱10が接続されている。図2に示すように、吸気ダクト2には筒状の接続部21が形成されている。共鳴箱10には連通管11が外部に向けて突設されている。連通管11の先端は接続部21の内部に挿通されており、この先端外周面と接続部21の内周面との間隙には同間隙を封止するための環状の第1シール部材22が介設されている。尚、第1シール部材22はウレタンゴムによって形成されている。連通管11の内部には調節管12が挿通されている。この調節管12の外径は、連通管11の内径よりもわずかに小さくされている。図3aに示すように、連通管11には先端側端部からその軸線方向に沿って共鳴箱10側に延びるスリット孔11aが形成されている。図3bに示すように、調節管12の外周面にはその径方向外側に向けてピン12aが突設されている。図2に示すように、連通管11のスリット孔11aには調節管12のピン12aが挿通されている。このことにより、調節管12は連通管11の軸船方向に沿ってスライド可能とされており、共鳴箱10の内部に突出可能とされている。連通管11のスリット孔11aには例えばフェルト等の不織布からなる第2シール部材13が設けられている。具体的には、スリット孔11aにおいてピン12aよりも上方及び下方にそれぞれ第2シール部材13が押し込まれている。この第2シール部材13により、連通管11に対してピン12aが固定されるとともにスリット孔11aが封止される。こうした構成を備える吸気レゾネータ1では、軸線方向における調節管12の位置に応じて吸気ダクト2の内部と共鳴箱10の内部とを接続する接続通路14の長さLが調節可能とされる。図4及び図5に示すように、吸気レゾネータ1による共鳴周波数Fは、共鳴箱10の容積Vが一定であれば、接続通路14の長さLが長いほど、接続通路14の内径aが小さいほど小さくなる。尚、調節管12のピン12aが本発明に係る突部に相当し、連通管11のスリット孔11aが本発明に係る長孔に相当する。以上説明した本実施形態に係る内燃機関の吸気レゾネータによれば、以下に示す作用効果が得られるようになる。1内燃機関の吸気レゾネータ1は、連通管11の内部に挿通されるとともにその軸線方向に沿ってスライド可能に設けられる調節管12を備えている。また、軸線方向における調節管12の位置に応じて吸気ダクト2の内部と共鳴箱10の内部とを接続する接続通路14の長さLが調節可能とされている。こうした構成によれば、一種類の形状の調節管12によって吸気レゾネータ1による共鳴周波数を調節することができる。すなわち、図4に示すように吸気ダクト2と共鳴箱10との実際の距離Mを変更することなく接続通路14の長さLを調節することができる。従って、吸気ダクト2及び吸気レゾネータ1の外側形状を変更することなく一組の構成によって吸気レゾネータ1による共鳴周波数を調節することができる。2調節管12は共鳴箱10の内部に突出可能に設けられている。例えば調節管を共鳴箱の内部に突出させることができず、吸気ダクトの内部にのみ突出可能な構成では、調節管の位置によっては吸気ダクト内部の流路抵抗を増大させるといった背反が生じる。この点、本実施形態によれば、調節管12を共鳴箱10の内部に突出させることができるため、吸気ダクト2を流れる空気の流路抵抗を増大させることなく、吸気レゾネータ1による共鳴周波数を調節することができる。3連通管11にはその軸線方向に沿ったスリット孔11aが形成されている。また、調節管12には連通管11のスリット孔11aに挿通されるピン12aが形成されている。また、連通管11のスリット孔11aには連通管11に対してピン12aを固定するとともにスリット孔11aを閉塞するための第2シール部材13が設けられている。こうした構成によれば、連通管11のスリット孔11aに調節管12のピン12aが挿通された状態でピン12aの位置を変更することにより連通管11の軸線方向における調節管12の位置を容易に変更することができる。また、第2シール部材13によって連通管11のスリット孔11aが封止されるため、スリット孔11aから空気が外部に漏れることを回避することができる。また、この第2シール部材13によって連通管11に対する調節管12の位置を固定することができる。4吸気ダクト2には連通管11の一端が着脱可能な接続部21が分岐形成されている。また、連通管11の一端と接続部21との間隙を封止する第1シール部材22が設けられている。こうした構成によれば、吸気ダクト2の接続部21と連通管11との間の間隙が第1シール部材22によって封止されるため、同間隙から空気が外部に漏れることを回避することができる。尚、本発明に係る内燃機関の吸気レゾネータは、上記実施形態にて例示した構成に限定されるものではなく、これを適宜変更した例えば次のような形態として実施することもできる。上記実施形態では、調節管12の厚みが小さく、連通管11の内径と調節管12の内径との差がほとんどないものについて例示したが、これに代えて、図6に示すように、調節管112の厚みが大きく、連通管11の内径と調節管112の内径との差が大きいものに変更することもできる。上記実施形態では、第2シール部材13をフェルト不織布によって構成したが、これに代えて、ゴム材料等の他の素材によってシール部材を構成してもよい。上記実施形態では、スリット孔11aにおいてピン12aよりも上方及び下方にそれぞれ第2シール部材13を押し込むようにした。しかしながら、シール部材の構成はこのように分割型のものに限定されず、一体型のシール部材を採用することもできる。すなわち、図7aに示すように、長尺状のシール部材413は弾性部材によって形成されており、シール部材413にはその長手方向図7における上下方向に沿って第1の切り込み413aが形成されている。また、この第1の切り込み413aの途中には上記長手方向に直交する方向図7における左右方向に第2の切り込み413bが形成されている。こうしたシール部材413を用いれば、第1の切り込み413a内に沿ってピン12aを移動させることで連通管11の軸線方向における調節管12の位置を変更することができる。また、第1の切り込み413aから第2の切り込み413bにピン12aを移動させれば、シール部材413の弾性力によりピン12aと第2の切り込み413bとの間に隙間が生じることが抑制される。また、シール部材413に対して、すなわち連通管11に対してピン12aを固定することができる。また、図7bに示すように、こうした第2の切り込み513bをシール部材513の長手方向において複数形成するようにしてもよい。ちなみに、弾性部材としては樹脂材料やゴム材料が望ましい。上記実施形態では、連通管11のスリット孔11aと調節管12のピン12aとによって調節管12を軸線方向に沿ってスライド可能としたが、本発明はこれに限られるものではない。他に例えば、連通管のスリット孔孔及び調節管のピン突部を割愛し、連結管の内部に調節管を挿通し、調節管をスライドさせて軸線方向における位置を確定した状態で、例えば接着等によって調節管を連結管に固定するようにしてもよい。吸気ダクトと連通管とを一体形成してもよい。この場合、連通管の一端を共鳴箱に着脱可能に設けるようにすればよい。また、連通管の一端と共鳴箱との間隙を封止するためのシール部材を設けるようにすればよい。