一対のクランプアームと、一対の前記クランプアームにそれぞれ設けられるクランププレートと、一対の前記クランププレートのワークに当接するクランプ面が互いに対向するように前記クランププレートを前記クランプアームに対し揺動自在に支持するリンク機構とを備えたクランプリフトのクランプアタッチメントにおいて、前記リンク機構は、前記クランプアームに対しリンク回転軸を中心に回転自在なリンク部材を有し、前記クランププレートは、前記リンク回転軸と平行な揺動軸を中心に揺動自在に前記リンク部材に支持され、前記リンク部材は、揺動する前記クランププレートが前記クランプアームに最接近する位置を基準位置とし、前記リンク部材が前記リンク回転軸を中心に一方に回転すると、前記リンク部材の一方の回転方向へ前記クランププレートを前記クランプアームから離間させて一対の前記クランプ面の間隔を狭めるよう揺動させ、前記リンク部材が前記リンク回転軸を中心に他方へ回転すると、前記リンク部材の他方の回転方向へ前記クランププレートを前記クランプアームから離間させて一対の前記クランプ面の間隔を狭めるよう揺動させることを特徴とするクランプリフトのクランプアタッチメント。前記リンク部材は、前記クランプアームに回転自在に設けられるアームピンと、前記クランププレートに回転自在に設けられる揺動ピンと、前記アームピンと前記揺動ピンとを連結する本体部とを有し、前記本体部は、前記アームピンから前記揺動ピンに向けて、前記クランププレートの前記クランプ面から離間する方向に延在されることを特徴とする請求項1に記載のクランプリフトのクランプアタッチメント。前記リンク部材は、前記クランプアームに設けられた付勢手段により基準位置に付勢されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のクランプアタッチメント。前記リンク部材の前記基準位置からの回転を所定角度範囲に規制する規制部材を備えたことを特徴とする請求項1または請求項3に記載のクランプアタッチメント。前記クランププレートは、プレートピンを介して前記リンク部材と接続されており、当接するワークに合わせて前記プレートピンのプレート回転軸を中心に傾動可能なことを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載のクランプアタッチメント。クランプリフトでは、クランプアタッチメントを回転させる作業が求められる。例えば、ワークをクランプした状態でクランプアタッチメントを90度回転させて縦置きのワークを横置きに置き直す作業がある。他には、ワークをクランプしたままクランプアタッチメントを180度回転させてワークの上下の向きを変える作業がある。しかし、特許文献1の掴み装置では、掴み装置を180度回転させると、物品の自重に応じたクランプ力が発揮されないという問題がある。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、クランプアタッチメントを180度回転させても、ワークの重量に応じたクランプ力でクランプできるクランプアタッチメントを提供することである。上記の課題を解決するために、本発明は、一対のクランプアームと、一対のクランプアームにそれぞれ設けられるクランププレートと、一対のクランププレートのワークに当接するクランプ面が互いに対向するようにクランププレートをクランプアームに対し揺動自在に支持するリンク機構とを備えたクランプリフトのクランプアタッチメントにおいて、リンク機構は、クランプアームに対しリンク回転軸を中心に回転自在なリンク部材を有し、クランププレートは、リンク回転軸と平行な揺動軸を中心に揺動自在にリンク部材に支持され、リンク部材は、揺動するクランププレートがクランプアームに最接近する位置を基準位置とし、リンク部材がリンク回転軸を中心に一方に回転すると、リンク部材の一方の回転方向へクランププレートをクランプアームから離間させて一対のクランプ面の間隔を狭めるよう揺動させ、リンク部材がリンク回転軸を中心に他方へ回転すると、リンク部材の他方の回転方向へクランププレートをクランプアームから離間させて一対のクランプ面の間隔を狭めるよう揺動させることを特徴とする。これにより、クランプアタッチメントを180度回転させても、ワークの重量に応じたクランプ力でクランプできる。また、本発明のリンク部材は、クランプアームに回転自在に設けられるアームピンと、クランププレートに回転自在に設けられる揺動ピンと、アームピンと揺動ピンとを連結する本体部とを有し、本体部は、アームピンから揺動ピンに向けて、クランププレートのクランプ面から離間する方向に延在されることを特徴とする。さらに、本発明のリンク部材は、クランプアームに設けられた付勢手段により基準位置に付勢されていることを特徴とする。また、本発明のクランプアタッチメントは、リンク部材の前記基準位置からの回転を所定角度範囲に規制する規制部材を備えたことを特徴とする。また、本発明のクランププレートは、プレートピンを介してリンク部材と接続されており、当接するワークに合わせてプレートピンのプレート回転軸を中心に傾動可能なことを特徴とする。本発明より、クランプアタッチメントを180度回転させても、ワークの重量に応じたクランプ力でクランプできるクランプアタッチメントを提供することができる。以下、本発明の実施形態に係るクランプアタッチメントとしてのロールクランプ装置を図に基づいて説明する。図1に示すロールクランプリフト1は、車両前部にマスト2を有している。マスト2はリフトシリンダ3により昇降自在である。運転席には、リフトレバー4が設けられている。リフトレバー4は、マスト2の昇降を操作するものである。ロールクランプリフト1の運転席には、ロールクランプ装置10を操作するためのクランプレバー5およびローテイトレバー6が設けられている。ロールクランプリフト1の車体には、制御装置8が設けられている。制御装置8は、マスト2の昇降やロールクランプリフト1の走行など、ロールクランプリフト1全体の駆動を制御するものである。マスト2の下部前面に設けられた取付部9には、ロールクランプ装置10が設けられている。ロールクランプ装置10は、回転支持部11により取付部9に設けられている。回転支持部11は、図2に示すように、ロールクランプリフト1の前後方向に水平な回転軸心Cを中心に回転自在である。回転支持部11は、ローテイトレバー6の操作により、ロールクランプ装置10を回転軸心C回りに回転させる回転手段である。また、ロールクランプ装置10は、取付部9を介してマスト2と一体に昇降自在である。回転支持部11には、開閉軸12を介してショートアーム13およびロングアーム14が開閉自在に設けられている。ショートアーム13およびロングアーム14は一対のクランプアームである。開閉軸12は、ショートアーム13を支持する第一開閉軸12Lと、ロングアーム14を支持する第二開閉軸12Rとから構成されている。図1および図2に示すように、回転支持部11が回転していない初期状態で、第一開閉軸12Lおよび第二開閉軸12Rは、床面Fに対し垂直に配置されている。初期状態で、ロールクランプリフト1の左側に設けられたショートアーム13は、円筒形状のワークWの外周面に沿うように円弧状に湾曲して形成されている。ショートアーム13は、第一開閉軸12Lを回転中心として初期状態における水平方向に開閉するよう回動する。初期状態で、ロールクランプリフト1の右側に設けられたロングアーム14は、円筒形状のワークWの外周面に沿うように円弧状に湾曲して形成されている。なお、ロングアーム14は、ショートアーム13よりもアーム長さが長く形成されている。ロングアーム14は、第二開閉軸12Rを回転中心として初期状態における水平方向に開閉するよう回動する。図2、図3に示すように、ショートアーム13の先端には、リンク機構20を介してクランププレート16が揺動自在に設けられている。ショートアーム13の先端には、第一リンク機構20Aおよび第二リンク機構20Bを介して第一クランププレート16Lが設けられている。ロングアーム14の先端には、リンク機構20を介して第二クランププレート16Rが揺動自在に設けられている。ロングアーム14の先端には、第一リンク機構20Aおよび第二リンク機構20Bを介して第二クランププレート16Rに接続されている。なお、本実施形態のリンク機構20は、図3に示すようにショートアーム13およびロングアーム14が回転していない初期状態において、上側のリンク機構20を第一リンク機構20Aとし、下側のリンク機構20を第二リンク機構20Bとする。図2に示すように、第一クランププレート16Lには、ワークWの外周面に沿うよう湾曲した第一クランプ面16L1が形成されている。第二クランププレート16Rには、ワークWの外周面に沿うよう湾曲した第二クランプ面16R1が形成されている。第一クランププレート16Lおよび第二クランププレート16Rは、第一クランプ面16L1と第二クランプ面16R1が対向するように設けられている。そして、第一クランププレート16Lおよび第二クランププレート16Rは、第一クランプ面16L1および第二クランプ面16R1をワークWの外周面に当接させてワークWをクランプするものである。クランププレート16の長手方向は、ショートアーム13およびロングアーム14の長手方向と直交する。そして、クランププレート16の長手方向は、ショートアーム13およびロングアーム14が回転していない初期状態において、床面Fに垂直な向きとなっている。ショートアーム13には、ショートアーム13を開閉するための第一クランプシリンダ18が接続されている。第一クランプシリンダ18の基端は、回転支持部11に接続されている。そして第一クランプシリンダ18のロッドの先端がショートアーム13に接続されている。第一クランプシリンダ18は、上下に所定間隔を空けて2つ設けられている。第一クランプシリンダ18は、クランプレバー5の操作により伸縮し、第一開閉軸12Lを中心にショートアーム13を開閉させるものである。ロングアーム14には、ロングアーム14を開閉するための第二クランプシリンダ19が接続されている。第二クランプシリンダ19の基端は、回転支持部11に接続されている。そして第二クランプシリンダ19のロッドの先端がロングアーム14に接続されている。第二クランプシリンダ19は、上下に所定間隔を空けて2つ設けられている。第二クランプシリンダ19は、クランプレバー5の操作により伸縮し、第二開閉軸12Rを中心にロングアーム14を開閉させるものである。2個の第一クランプシリンダ18は、同期して同じ伸縮動作を行うよう駆動される。また、第二クランプシリンダ19も同期して駆動される。次にリンク機構20について詳細を説明する。図4には、ショートアーム13と第一クランププレート16Lとを繋ぐ第一リンク機構20Aが示されている。第一リンク機構20Aは、ブラケット21と、プレートピン22、連結部材23およびリンク部材24から構成されている。ブラケット21は、第一クランププレート16Lにおいて第一クランプ面16L1とは反対側の面に固定されている。ブラケット21には、図5に示すように、プレートピン22を挿入するピン孔21Aが設けられている。ピン孔21Aは、第一クランププレート16Lの長手方向と同じ向きに貫通するよう設けられている。プレートピン22は、ブラケット21のピン孔21Aに挿入されるとともに、連結部材23にも挿入されている。連結部材23には、プレートピン22を挿入するためのピン孔23Aが形成されている。ピン孔23Aは、第一クランププレート16Lの長手方向と同じ向きに貫通するよう設けられている。プレートピン22は、ブラケット21のピン孔21Aに挿入され一体回転可能に固定されている。プレートピン22は、連結部材23のピン孔23Aには、回転可能に挿入されている。プレートピン22は、図5に示すように第一クランププレート16Lを連結部材23に対し傾動可能に支持する。ここで、プレートピン22の長手方向に延びる中心をプレート回転軸Zとする。プレート回転軸Zは、開閉軸12と平行であり、初期状態で床面Fに対し垂直である。また、連結部材23における第一クランププレート16Lに対向する面は、第一クランププレート16Lがプレートピン22により傾動するときに接触しないよう丸く切欠かれている。連結部材23には、ピン孔23Aと交差しないリンク孔23Bが設けられている。リンク孔23Bは、ピン孔23Aの貫通方向と直角方向に貫通して形成されている。リンク孔23Bには、リンク部材24の揺動ピン24Bが挿入されている。リンク部材24のアームピン24Cは、ショートアーム13の前面に設けられたリンク孔13Dに挿入されている。リンク部材24は、中央の本体部24Aに揺動ピン24Bとアームピン24Cをクランク状に連結している。揺動ピン24Bは、連結部材23に対し図5に示す揺動軸X1を中心に回転自在である。揺動ピン24Bは、連結部材23を介して第一クランププレート16Lに対し回転自在に設けられる。アームピン24Cは、リンク回転軸X2を中心にショートアーム13に対し回転自在である。なお、本体部24Aは、アームピン24Cから揺動ピン24Bに向けて、第一クランププレート16Lのクランプ面16L1から離間する方向に延在される。そして、揺動軸X1およびリンク回転軸X2は、開閉軸12およびプレート回転軸Zに鉛直方向に延び、初期状態で床面Fに対し平行である。つまり、揺動軸X1およびリンク回転軸X2は、互いに平行である。第一クランププレート16Lは、ブラケット21、プレートピン22、連結部材23が一体となり、リンク部材24を介してショートアーム13に揺動自在に設けられている。ショートアーム13に設けられたアームピン24Cを挿入するリンク孔13Dの上方には、ストッパピン26が設けられている。ストッパピン26は、リンク部材24がリンク回転軸X2を中心に回転する角度を所定角度範囲に規制する規制部材である。本実施形態においてストッパピン26は、リンク部材24がリンク回転軸X2を中心に図5における反時計回りに45度回転したところで当接し規制する位置に設けられている。リンク部材24のアームピン24Cは、ショートアーム13のリンク孔13Dを貫通して突出する長さに形成されている。また、アームピン24Cの先端付近には、アームピン24Cの回転を基準位置に付勢する付勢手段を設けるための取付孔24Dが設けられている。ここで、基準位置とは、リンク部材24の本体部24Aが長手方向をプレート回転軸Zに対し鉛直方向とする位置である。つまり、ショートアーム13およびロングアーム14が回転していない初期状態で、本体部24Aの長手方向は、水平方向に延びている。また、基準位置では、揺動軸X1およびリンク回転軸X2が同じ高さである。取付孔24Dには、図6に示すように付勢ピン27が挿通されている。付勢ピン27は、図6においてアームピン24Cの下方に長く突出している。そして、付勢ピン27の下部には、コイルばね28の一端が引掛けてある。コイルばね28の他端は、ショートアーム13に設けられた突出部13Eに引掛けてある。突出部13Eは、プレート回転軸Zと同じ方向において、リンク孔13D下方に設けられている。付勢ピン27と突出部13Eに引掛けたコイルばね28は、図6の状態で、付勢ピン27を下方に引張力を付与している。そのため、アームピン24Cは、基準位置に付勢されており、アームピン24Cが回転しても基準位置に復帰するよう付勢されている。そして、アームピン24Cが基準位置に付勢された状態は、リンク部材24の本体部24Aが長手方向をプレート回転軸Zに鉛直方向に向けている。なお、この基準位置では、第一クランププレート16Lがショートアーム13に最も接近した状態である。また、本実施形態では、付勢ピン27およびコイルばね28により付勢手段が構成されている。図7および図8に示すように、ショートアーム13と第一クランププレート16Lとの間に設けられた下側の第二リンク機構20Bは、図4に示す、第一リンク機構20Aと同じ構成である。ただし、図3や図6に示すように、第一リンク機構20Aと第二リンク機構20Bは、上下対称となるよう逆向きに配置されている。また、ロングアーム14と第二クランププレート16Rとの間に設けられる上側の第一リンク機構20Aは、ショートアーム13側に設けられる第一リンク機構20Aと同じ構成である。第一リンク機構20Aの下方に設けられる第二リンク機構20Bは、ショートアーム13の下側に設けられる第二リンク機構20Bと同じ構成である。次にクランプ作業におけるリンク機構20の作用について説明する。ロールクランプリフト1は、図1に示す縦置きの円柱状のワークWをクランプする場合、図2に示すように、ワークWをショートアーム13およびロングアーム14でクランプする。まず、作業者は、ロールクランプリフト1をロールクランプ装置10でワークWをクランプする位置へと移動させる。そして、作業者は、クランプレバー5を操作して第一クランプシリンダ18を伸長さると、ショートアーム13は、第一開閉軸12Lを中心に回動して閉じていく。そして、次に第二クランプシリンダ19を伸長させると、ロングアーム14は、第二開閉軸12Rを中心に回動して閉じていく。そして、クランププレート16の対向する第一クランプ面16L1および第二クランプ面16R1をワークWの外周面に当接させて、ワークWをクランプする。このとき、クランププレート16はプレート回転軸Zを中心に回転し、第一クランプ面16L1および第二クランプ面16R1は、ワークWの外周面に沿うよう傾動する。なお、クランププレート16がワークWに当接した状態では、リンク機構20のリンク部材24は、本体部24Aの長手方向を水平位置とする基準位置にコイルばね28により付勢されている。次に、作業者は、リフトレバー4を操作してリフトシリンダ3を伸長させ、ロールクランプ装置10を上昇させる。そして、ショートアーム13およびロングアーム14を上昇させてワークWを持上げる。ワークWを持上げると、ワークWの重量がクランププレート16に加わる。ここで、図9に示すように、第一クランププレート16Lに加わった重量は、ブラケット21およびプレートピン22を介して連結部材23に加わる。連結部材23は、ワークWの重量を揺動ピン24Bへと付加する。コイルばね28の付勢力以上の力が、ワークWの重量により揺動ピン24Bに付加されると、リンク部材24は、リンク回転軸X2を中心に一方に回転、つまり、図9において時計回りに下方に回転する。リンク部材24が回転すると、揺動ピン24Bが基準位置から下方へと移動する。揺動ピン24Bが基準位置から下方へと移動すると、図10に示すように、連結部材23は、下方に移動するとともに、第一クランププレート16L側へ移動する。図9に示すように、第一リンク機構20Aにおいて、リンク部材24の本体部24Aがリンク回転軸X2を中心に回転する。同時に、第二リンク機構20Bにおいても、リンク部材24の本体部24Aがリンク回転軸X2を中心に回転する。図10に示すように、第二リンク機構20Bでは、第一クランププレート16Lに加わった重量が、ブラケット21およびプレートピン22を介して連結部材23に加わる。そして、連結部材23から揺動ピン24Bへ重量が加わると、第二リンク機構20Bでは、リンク部材24がリンク回転軸X2を中心に時計回りに回転する。すると、リンク部材24の揺動ピン24Bは、連結部材23とともに、下方に移動する。また、連結部材23は、第一クランププレート16L側にも移動する。そして、第一クランププレート16Lは、リンク部材24の一方の回転方向に揺動し、ショートアーム13から離間する。第一クランププレート16Lは、第一リンク機構20Aおよび第二リンク機構20Bにおいて、リンク部材24が時計回りの方向に回転する。そして、連結部材23が下方に移動するとともに第一クランププレート16L側にも移動する。そして、連結部材23の移動により、第一クランププレート16Lは、ショートアーム13に対し、図10に示すように下方および第二クランププレート16R側に揺動する。なお、本実施形態では、第二リンク機構20Bに設けたストッパピン26とリンク部材24の本体部24Aとの当接により、リンク部材24の本体部24Aがリンク回転軸X2に対し下方45度以上回転することを規制される。そのため、第一クランププレート16Lは、図10に示す位置まで揺動するものである。第二クランププレート16Rでも、同様に第二クランププレート16Rに加わるワークWの重力が、第一リンク機構20Aおよび第二リンク機構20Bにおいてリンク部材24を回転させる。第二クランププレート16Rの第一リンク機構20Aおよび第二リンク機構20Bのリンク部材24は、図10において、揺動ピン24Bが反時計回りの方向に回転する。そして、連結部材23が下方に移動するとともに第二クランププレート16R側に移動する。連結部材23の移動により、第二クランププレート16Rは、ロングアーム14に対し、図10に示すように、下方および第一クランププレート16L側に揺動する。そして、第二クランププレート16Rは、リンク部材24の他方の回転方向に揺動し、ロングアーム14から離間する。なお、本実施形態では、第二リンク機構20Bに設けたストッパピン26とリンク部材24の本体部24Aとの当接により、リンク部材24の本体部24Aがリンク回転軸X2に対し下方45度以上回転することを規制される。そのため、第二クランププレート16Rは、図10に示す位置まで揺動するものである。図3に示すようにワークWをクランプした状態から、図10に示すようにワークWを持上げると、第一クランププレート16Lおよび第二クランププレート16Rが揺動する。すると、対向する第一クランプ面16L1と第二クランプ面16R1の間隔は、狭くなる。そして、ワークWの重量に応じたクランプ力を付与して、ワークWをクランプする。そして、ワークWを所望の搬送先に搬送して床面Fへワークを降ろす。ワークWを降ろすと、図3に示すように、ワークWが床面Fに支持される。そして、第一クランププレート16Lおよび第二クランププレート16RにワークWの重量が加わらなくなると、各リンク機構20において、コイルばね28の力によりリンク部材24のアームピン24Cが基準位置に戻るように回転する。リンク部材24が基準位置に戻ると、連結部材23は、第一クランププレート16Lおよび第二クランププレート16Rを揺動させる。揺動したクランププレート16は、ショートアーム13およびロングアーム14のそれぞれに最接近する図3の位置へと戻る。そして作業者がクランプレバー5を操作してショートアーム13およびロングアーム14を開いて、ワークWを載置する。なお、ロールクランプ装置10を180度回転させた場合について、説明する。例えば、壁際に載置されているワークWなど、ワークWの片側に十分なスペースが無い場合がある。そのとき、ロールクランプ装置10は、ロングアーム14を開閉するために十分なスペースが必要である。それに対し、ショートアーム13は、開閉にわずかなスペースがあれば良い。そのため、ワークWの左右両側を比較して、スペースが大きい側をロングアーム14によりクランプする。図2に示すワークWに対し、ショートアーム13とロングアーム14の位置を入れ換える場合、ロールクランプ装置10を回転支持部11により回転軸心Cを中心に180度回転させる。そして、ショートアーム13およびロングアーム14をワークWに当接させ、ワークWを持上げる。このとき、図11に示すように、各リンク機構20は、上下位置が逆になる。第一クランププレート16Lおよび第二クランププレート16Rに加わるワークWの重力は、各リンク機構20におけるリンク部材24を回転させる。例えば、第一リンク機構20Aのリンク部材24は、リンク回転軸X2を中心に他方、つまり、図11に示す反時計回りの方向に回転する。すると、第一クランププレート16Lおよび第二クランププレート16Rは、ショートアーム13およびロングアーム14に対し揺動する。そして、第一クランププレート16Lと第二クランププレート16Rとの間隔を狭めて、ワークWの重量に応じたクランプ力を発生させる。そして、所望の搬送先へワークWを搬送しワークWを載置すると、各リンク機構20は、コイルばね28の作用により、基準位置へと復帰する。本実施形態は、以下の効果を奏する。1クランププレート16は、各リンク機構20のリンク部材24によりショートアーム13およびロングアーム14に揺動自在に設けられている。また、リンク部材24は、アームピン24Cがリンク回転軸X2を中心に、一方時計回り方向および他方反時計周り方向に回転自在である。そのため、クランプアタッチメントを180度回転させても、ワークの重量に応じたクランプ力でクランプできる。2各リンク機構20は、リンク部材24のアームピン24Cに取付孔24Dを設け、さらに付勢ピン27およびコイルばね28によりリンク部材24の本体部24Aが初期状態で水平になるよう付勢している。そのため、第一クランププレート16Lをショートアーム13に最接近する位置に保持し、第二クランププレート16Rをロングアーム14に最接近する位置に保持することができ、クランププレート16を安定させることができる。3各リンク機構20には、ストッパピン26を設けた。そのため、リンク部材24の本体部24Aを一方へ回転させた場合には、ストッパピン26により回転を規制されないが、本体部24Aを他方へ45度回転した位置で回転を規制することができる。これにより、ワークWの重量が大きい場合でも、リンク部材24の本体部24Aをストッパピン26により支持して、重量を受けることができる。4第一クランププレート16Lおよび第二クランププレート16Rは、ブラケット21とプレートピン22により、連結部材23に対しプレート回転軸Zを中心に回転自在に設けている。そのため、円柱状のワークWの外周面に沿うように第一クランプ面16L1および第二クランプ面16R1を合わせるよう傾動させることができる。本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。以下に変更例について記載する。○本発明は、ロールクランプ装置10に限定されない。ベールクランプ装置に適用しても良い。ベールクランプ装置では、図12に示すように、クランプアーム33にクランププレート36をリンク機構40を介して設ければ良い。なお、図12には、一対のクランプアーム33のうち、片方のクランプアーム33のみ示している。一方のクランププレート36である第一クランププレート36Lとクランプアーム33は、リンク機構40Aにより連結されている。第一クランププレート36Lには、リンク部材24の揺動ピン24Bに回転自在に連結されるブラケット41を設ける。クランプアーム33の前端には、リンク部材24のアームピンが回転自在に挿通される。そして、リンク部材24の本体部24Aの回転を規制する規制部材としてストッパピン26を設ける。これにより、第一クランププレート36Lは、クランプアーム33に対し、上下に揺動自在に連結される。なお、クランプアーム33のリンク機構40Aの下側には、上下対称となるよう逆向きにリンク機構40Aと同一の構成のリンク機構図示せずが配置されている。○リンク機構20は、ショートアーム13もしくはロングアーム14のどちらか片側にのみ設けても良い。○ロールクランプ装置10におけるリンク機構20は、プレートピン22を設けなくても良い。ブラケット21と連結部材23が固定されていても良く、クランププレート16がプレート回転軸Zを中心に回転しなくても良い。○ストッパピン26は設けなくても良い。ストッパピン26を設けないと、リンク機構20は、リンク部材24の本体部24AがワークWの重量に応じて回転する。そして、ワークWの重量が大きい場合には、本体部24Aの長手方向がプレート回転軸Zと同じ方向になるまで回転し、ワークWに重量に応じたクランプ力を付加することができる。○コイルばね28は設けなくても良い。コイルばね28を設けないと、クランププレート16は、クランププレート16の自重によりリンク機構20におけるリンク部材24を回転させる。そして、リンク部材24の本体部24Aがストッパピン26に当接する位置で静止する。