"A式Iの材料:MCO3bOcOHdAmBeSO4fXgPO4hI式中の変数は次のように定義される:Mは、一種以上の遷移金属であり、Aは、ナトリウムまたはカリウムであり、Bは、周期律表の1~3族の金属であって、Naとカリウム以外のものであり、Xは、ハロゲンイオン、硝酸イオンまたはカルボン酸イオンであり、bは、0.75~0.98の範囲であり、cは、0~0.50の範囲であり、dは、0~0.50の範囲であり、cdの合計が、0.02~0.50の範囲であり、eは、0~0.1の範囲であり、fは、0~0.05の範囲であり、gは、0~0.05の範囲であり、hは、0~0.10の範囲であり、mは、0.002~0.1の範囲である、を、8.0~9.0の範囲のpHの水溶液から析出させ、B該析出した材料を母液から分離する遷移金属複合酸化物の前駆体の製造方法であって、一般式Iの材料の粒子が球状の形状を有する製造方法。工程Bの後に、一つ以上の洗浄工程Cと、必要なら一つ以上の乾燥工程Dが続く請求項1に記載の製造方法。Xがフッ化物である請求項1または2に記載の製造方法。Mが、Ni、Mn、Co、Fe、Zn、Cr、及びTiから選ばれる少なくとも二種の遷移金属である請求項1~3のいずれか一項に記載の製造方法。Bが、Li、Rb、Cs、Mg、Ca、Al、及び元素周期律表1~3族の2種以上の上記元素の混合物から選ばれる請求項1~4のいずれか一項に記載の製造方法。粒子径D50が2~50μmの範囲である請求項1~5のいずれか一項に記載の製造方法。Mが、Ni、Co、及びMnから選ばれる請求項1~6のいずれか一項に記載の製造方法。55~85モルのMがMnとして選ばれる請求項1~7のいずれか一項に記載の製造方法。上記析出が、炭酸ナトリウムまたは炭酸カリウムの水溶液を遷移金属Mの酢酸塩、硫酸塩または硝酸塩の水溶液に添加して行われる請求項1~8のいずれか一項に記載の製造方法。A’式Iの材料:MCO3bOcOHdAmBeSO4fXgPO4hI式中の変数は次のように定義される:Mは、一種以上の遷移金属であり、Aは、ナトリウムまたはカリウムであり、Bは、周期律表の1~3族の金属であって、Naとカリウム以外のものであり、Xは、ハロゲンイオン、硝酸イオンまたはカルボン酸イオンであり、bは、0.75~0.98の範囲であり、cは、0~0.50の範囲であり、dは、0~0.50の範囲であり、cdの合計が、0.02~0.50の範囲であり、eは、0~0.1の範囲であり、fは、0~0.05の範囲であり、gは、0~0.05の範囲であり、hは、0~0.10の範囲であり、mは、0.002~0.1の範囲である、を水溶液から析出させ、その際、母液中の遷移金属Mの総濃度が50ppm~2000ppmである、B該析出した材料を母液から分離させる遷移金属複合酸化物の前駆体の製造方法であって、一般式Iの材料の粒子が球状の形状を有する製造方法。粒子状の一般式Iの材料:式中の変数は次のように定義される:Mは、一種以上の遷移金属であり、Aは、ナトリウムまたはカリウムであり、Bは、周期律表の1~3族の金属であって、Naとカリウム以外のものであり、Xは、ハロゲンイオン、硝酸イオンまたはカルボン酸イオンであり、bは、0.75~0.98の範囲であり、cは、0~0.50の範囲であり、dは、0~0.50の範囲であり、cdの合計が、0.02~0.50の範囲であり、eは、0~0.1の範囲であり、fは、0~0.05の範囲であり、gは、0~0.05の範囲であり、hは、0.10の範囲であり、mは、0.002~0.1の範囲である、であって、水を含んでいてもよく、一般式Iの材料の粒子が球状の形状を持つ材料。Mが、Ni、Mn、Co、Fe、Zn、Cr、及びTiから選ばれる少なくとも二種の遷移金属である請求項11に記載材料。Mが、Ni、Co、及びMnから選ばれる請求項11または12に記載の材料。55~85モルのMがMnとして選ばれる請求項11から13のいずれか一項に記載の材料。その粒子径D50が2~50μmの範囲である請求項11から14のいずれか一項に記載の材料。Bが、Li、Rb、Cs、Mg、Ca、Al、及び元素周期律表1~3族の2種以上の上記元素の混合物から選ばれる請求項11から15のいずれか一項に記載の材料。請求項11~16のいずれか一項に記載の材料の遷移金属複合酸化物の製造のための使用。請求項11~17のいずれか一項に記載の少なくとも一つの材料と少なくとも一種のリチウム化合物の混合物が、600~1000°Cの範囲の温度で熱処理される遷移金属複合酸化物の製造方法。請求項18に記載の方法で得られる遷移金属複合酸化物。少なくとも一種の請求項19に記載の遷移金属複合酸化物を導電性の形の炭素と、また必要なら少なくとも一種の高分子バインダーと混合することにより得られる電極配合物。少なくとも一種の請求項19に記載の電極材料または少なくとも一種の請求項20に記載の電極配合物を用いて生産される電気化学セル。したがって、本発明の目的は、改善された遷移金属複合酸化物前駆体と電極材料を製造可能な方法を提供することである。もう一つの目的は、改善された電極と改善された電気化学セルを提供することである。このため我々は、冒頭に述べた方法を見出した。本発明の目的では、この方法を、短縮して本発明の方法とよぶ。本発明の方法は、少なくとも二つの工程、短縮して工程Aと工程Bをもつ。工程Aを実施するのに、式Iの材料:式中の変数は次のように定義される:Mは、一種以上の遷移金属、例えばNiやMn、Co、Fe、Cu、Zn、Ti、Crであり、好ましくは2~4種の遷移金属の組合せ、特に好ましくは3種の遷移金属、特にニッケルとマンガンとコバルトの組合せであり、Aは、カリウムまたは、好ましくはナトリウムあり、Bは、一種以上の周期律表の1~3族の金属でナトリウムとカリウム以外のものであり、好ましくはセシウムとルビジウムであり、特に好ましくはリチウム、マグネシウム、カルシウム、アルミニウムと、上述の元素の2つ以上の混合物であり、Xは、ハライド、例えばブロミド、好ましくはクロリド、特に好ましくはフルオリド、またニトレートまたはカルボキシレートであり、好ましくはC1-C7-カルボキシレート、特にベンゾエートまたはアセテートであり、bは、0.75~0.98の範囲であり、cは、0~0.50の範囲、好ましくは最大で0.30であり、dは、0~0.50の範囲、好ましくは最大で0.30であり、cdの合計は、0.02~0.50の範囲、好ましくは最大で0.30であり、eは、0~0.1の範囲、好ましくは最大で0.05であり、fは、0~0.05の範囲であり、gは、0~0.05の範囲であり、hは、0~0.1の範囲、好ましくは最大で0.05であり、mは、0.002~0.1の範囲、好ましくは最大で0.05であるを、8.0~9.0の範囲のpHの水溶液から析出させる。なおその際に、一般式Iの材料の粒子は球状の形状をもっている。本発明のある実施様態では、Mが、NiとMn、Co、Fe、Cu、Zn、Ti、Crから選ばれる少なくとも二種の遷移金属から選ばれる。本発明のある実施様態では、Mは、NiとCoとMnから選ばれる。本発明のある実施様態では、55~85モルのMがMnとして選ばれる。即ち、55~85モルのMがマンガンであり、残りが一種以上の他の遷移金属から選ばれ、好ましくはNiとCo、Fe、Cu、Zn、Ti及び/又はCrから、特に好ましくはNiとCoの組合せとなるように、Mが選ばれる。一般式Iの材料は、水を含んでいてもよい。本発明の目的では、含水や水を含むとは、その材料が化学的または物理的に結合している水を1~50質量の範囲で、好ましくは2~20質量の範囲で含むことを意味する。なお、水は、一般式Iの材料の結晶格子中で結合していてもよいし、これら粒子に物理的に結合していてもよい。特に、材料を、例えば最高で105°Cまでの温度で乾燥した後でも、水が存在していることがある。化学結合している水の例としては、水和錯体や、例えば大気下で50~300°Cの範囲の温度で水を放出する熱的に不安定な水酸化物があげられる。しかしながら本発明の目的では、上記式中ではいずれの水も考慮されていない。本発明の方法を実施するため、遷移金属Mの水溶性塩が、あるいは遷移金属の水溶性塩Mと必要ならAとBを含む水溶液が、出発原料として用いられる。本発明の目的では、このような溶液を遷移金属塩水溶液とよぶこともある。Mの水溶性塩、特にニッケルとコバルトとマンガンの水溶性塩は、例えば、遷移金属Mのカルボン酸塩、特に酢酸塩、また遷移金属Mの硫酸塩、硝酸塩、ハロゲン化物特に臭化物または塩化物であり、Mは好ましくは酸化状態が2で存在している。このような溶液のpHは、好ましくは2~7の範囲であり、特に好ましくは3~6の範囲である。複数の遷移金属Mをもつ一般式Iの材料を析出させる場合、2つ以上の対イオンをアニオンとしてもつ水溶液を用いて、例えば塩化コバルトと塩化ニッケルと酢酸マンガンの水溶液を用いて出発することができる。もう一つの実施様態では、同じ対イオンを持つ複数の遷移金属塩が使用される。本発明のある実施様態では、水に加えて一種以上の以上有機溶媒を含む、例えばエタノール、メタノールまたはイソプロパノールを、例えば最高で水に対して15体積で含む遷移金属塩水溶液を使用して出発することができる。本発明のもう一つの実施様態においては、水に対して0.1質量未満の有機溶媒を含む、あるいは好ましくは有機溶媒を全く含まない遷移金属塩水溶液が、出発原料として使用される。本発明のある実施様態では、用いる遷移金属塩水溶液が、アンモニア、アンモニウム塩、または一種以上の有機アミン例えば、メチルアミンまたはエチレンジアミンを含む。アンモニアまたは有機アミンは、別個に添加しても、水溶液中で遷移金属塩の錯塩の解離により生成させてもよい。この遷移金属塩水溶液は、遷移金属Mに対して10モル未満のアンモニアまたは有機アミンを含むことが好ましい。本発明の特に好ましい実施様態では、この遷移金属塩水溶液が、アンモニアと有機アミンを、いずれも測定可能な量で含んでいない。好ましいアンモニウム塩は、例えば硫酸アンモニウムや亜硫酸アンモニウムである。この遷移金属塩水溶液のMの総濃度は、0.01~5mol/kg-溶液であり、1~3mol/kg-溶液が好ましい。本発明のある実施様態では、この遷移金属塩水溶液中での遷移金属のモル比が、カソード材料または遷移金属複合酸化物の望ましい組成に対応している。いろいろな遷移金属炭酸塩の溶解度が異なることに考慮する必要であるであろう。この遷移金属塩水溶液は、遷移金属塩の対イオンまたはMの塩に加えて一種以上の他の塩を含むことができる。これらは、Mとともに難溶性塩を生成しない塩であるか、pHを変化させると炭酸塩を析出させることのできる、例えばナトリウムやカリウム、マグネシウム、カルシウムの炭酸水素塩であることが好ましい。本発明のもう一つの実施様態においては、この遷移金属塩水溶液が、少量の、例えばMに対して5mol未満の他の塩化物、酢酸塩、硝酸塩または硫酸塩を含む。本発明のもう一つの実施様態においては、この遷移金属塩水溶液が、他の塩化物、酢酸塩、硝酸塩または硫酸塩のいずれをも含まない。本発明のある実施様態では、式I中の変数fとgとhが、遷移金属水溶液中でどのような遷移金属塩が使用されているかにより決まる。したがって、例えばマンガンとコバルトとニッケルと、また必要なら一種以上の他の遷移金属Mの硫酸塩のみが遷移金属の水溶液の製造に使用される場合は、fが0より大きく、最大で0.05であり、gとhが0となることがある。本発明のある実施様態では、この遷移金属塩水溶液が、殺菌剤とアンモニアなどの錯化剤、キレート剤、還元剤、カルボン酸、緩衝剤から選ばれる一種以上の添加物を含むことができる。本発明のもう一つの実施様態においては、この遷移金属塩水溶液がいずれの添加物も含まない。遷移金属塩水溶液中に存在可能な好適な還元剤の例には、亜流酸塩特に亜硫酸ナトリウム、亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸カリウム、亜硫酸水素カリウム、亜硫酸アンモニウムや、ヒドラジンとヒドラジン塩例えば、硫酸水素塩、また水溶性有機還元剤例えば、アスコルビン酸またはアルデヒドがあげられる。工程Aでの析出は、一つ以上の工程で、遷移金属塩水溶液を一種以上の炭酸アルカリの水溶液に、例えば炭酸アルカリの溶液を遷移金属塩水溶液に添加して混合することにより行うことが好ましい。特に好ましい炭酸アルカリは、炭酸ナトリウムと炭酸カリウムである。本発明のある実施様態では、この析出が、炭酸ナトリウムまたは炭酸カリウムの水溶液を、遷移金属Mの酢酸塩、硫酸塩または硝酸塩の水溶液に添加して行われる。炭酸アルカリ水溶液中の炭酸の濃度は、0.1~3mol/kgであり、好ましくは1~2.5mol/kgである。この炭酸アルカリの水溶液は、一種以上の他の塩、例えばアンモニウム塩を含むことができ、特に炭酸アンモニウム、アンモニウム水酸化物、炭酸水素アンモニウム、硫酸アンモニウムまたは亜硫酸アンモニウムを含むことができる。ある実施様態においては、NH3:Mのモルを0.01~0.9に設定でき、特に好ましくは0.02~0.2に設定できる。この炭酸アルカリ水溶液を遷移金属塩水溶液と混合後に、例えば炭酸アルカリ水溶液の添加が完了後に、混合水相のpHが8.0~9.0となる。もう一つの実施様態においては、この遷移金属塩水溶液を、アンモニアまたはアンモニウム塩を含む溶液と混合することができる。本発明のある実施様態では、この炭酸アルカリ水溶液が、遷移金属塩水溶液に、炭酸イオンとMのモル比が0.5~2、好ましくは0.7~1.3の範囲となるような量で混合される。遷移金属塩水溶液のMが、炭酸アルカリ水溶液の炭酸に対して比較的過剰で、例えば1:0.5または1:0.7の比で使用される場合、アンモニアまたは炭酸アンモニウムまたは炭酸水素アンモニウムを追加することが好ましい。本発明のある実施様態では、析出のための反応時間は10分~100時間に選択され、好ましくは10時間~60時間に選択される。工程Aを連続的に実施する場合は、反応容器中の平均滞留を、例えば10分~20時間の範囲にでき、好ましくは1時間~5時間にすることができる。本発明のある実施様態では、混合は、炭酸アルカリ水溶液を遷移金属塩水溶液と混合しながら、例えば空気攪拌により、あるいは機械的攪拌器例えば、パドル攪拌器やグリッド攪拌器、アンカー攪拌器、インペラー攪拌器、ブレード攪拌器またはディスク攪拌器により行われる。本発明のある実施様態では、1~40W/lの範囲の平均機械的動力が、好ましくは5~30W/lの範囲の平均機械的動力が、例えば攪拌により加えられる。この析出により、特定の固体含量をもつ懸濁液が形成される。工程Aを連続的に実施する場合は、平均固体含量を50~750g/lとして行うことができる。一般式Iの材料の粒子は、球状の形をしている。これは粒子が実質的に球状であることを意味する。なお、実質的に球状はまた、例えば、完全に球状ではない粒子例えば長軸と短軸が長さの差が10以下である楕円状粒子をも含んでいる。一般式Iの材料の形態は、顕微鏡で決めることができ、例えば光学的顕微鏡OMIまたは走査型電子顕微鏡SEMで決めることができる。実質的に球状はまた、完全には球状でない粒子であるが、その代表的な試料の少なくとも95質量平均が実質的に球状である試料も含まれる。本発明のある実施様態では、一般式Iの材料の粒子径D50は、2~50μmの範囲であり、好ましくは2~25μmの範囲、特に好ましくは4~20μmの範囲である。なお本発明の目的では、この粒子径D50は、例えば光散乱で測定可能な平均粒子径質量平均である。本発明のある実施様態では、工程Aを0°C~100°Cの範囲、好ましくは35°C~75°Cの範囲の温度で行うことができる。工程Aは、水溶液の蒸気圧より低くないならいずれの圧力で行ってもよい。適当な圧力は、例えば1~10barであり、大気圧が好ましい。本発明の方法の工程Aは、連続的に行っても回分的に行ってもよい。本発明の方法の工程Aが連続的に行われる場合、工程Aは定常状態で行っても非定常状態で行ってもよいが、定常状態、即ち定常状態モードでの運転が好ましい。本発明の方法の工程Aは、大気下で実施でき、あるいは不活性ガス雰囲気下例えば、希ガスまたは窒素雰囲気で、あるいは還元雰囲気で実施できる。還元ガスの例は、例えばCOとSO2である。工程Aは、不活性ガス雰囲気下で行うことが好ましい。本発明の方法の一つの実施様態が、以下の工程である。A’式Iの材料:式中の変数は次のように定義される:Mは、一種以上の遷移金属であり、Aは、ナトリウムまたはカリウムであり、Bは、周期律表の1~3族の一種以上の金属であって、ナトリウムとカリウム以外のものであり、Xは、ハロゲンイオン、硝酸イオンまたはカルボン酸イオンであり、bは、0.75~0.98の範囲であり、cは、0~0.50の範囲であり、dは、0~0.50の範囲であり、cdの合計が、0.02~0.50の範囲であり、eは、0~0.1の範囲であり、fは、0~0.05の範囲であり、gは、0~0.05の範囲であり、hは、0~0.10の範囲であり、mは、0.002~0.1の範囲である、が水溶液から析出されなお、母液中の遷移金属Mの総濃度は50ppm~2000ppmの範囲、好ましくは100~1000ppmの範囲である、Bこの析出した材料が母液から分離されるなお、一般式Iの材料の粒子は球状の形状を持つ。この析出を、pHが7.5~10の範囲で行うことが、好ましくは8.0~9.0の範囲で行うことが好ましい。母液中の遷移金属Mの濃度は、滞留時間と炭酸イオンとMの濃度のモル比の組合せを選択して設定される。なお、母液中の遷移金属Mの濃度は、析出材料の分離直後に液中母液中に存在する遷移金属Mの濃度である。実施様態A’の他の側面は、工程Aと同じである。本発明の方法の工程Bでは、工程AまたはA’で析出した式Iの材料が母液から分離される。なお、この母液は、溶液中に存在する水と水溶性塩と他の添加物をさす。可能な水溶性塩は、例えば、遷移金属Mの対イオンのアルカリ金属塩具体的には酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硝酸ナトリウム、硝酸カリウム、ハロゲン化ナトリウム、特に塩化ナトリウム、ハロゲン化カリウムや他の塩、使用するいずれかの添加物、また場合によっては過剰の炭酸アルカリである。工程AまたはA’を連続的に実施する場合、生成する各懸濁液の代表的な部分アリコットをまたは非代表的な部分を反応容器から抜き出す。例えば、反応容器からの除去の際に、すでに分離された母液を抜き出すこともできる。反応容器からの除去の際に、特定の粒度をもつ一般式Iの材料の粒子を優先的に抜き出すこともできる。分離は、例えば濾過や遠心分離、デカンテーション、噴霧乾燥または沈降で、あるいはこれらの運転の2つ以上の組合せにより行うことができる。適当な装置は、例えばフィルタープレスやベルトフィルター、液体サイクロン、傾斜板クラリファイヤー、あるいはこれら装置の組合せである。特に分離を濾過で行う場合は、工程Bの後に一つ以上の洗浄工程Cが続くこととなる。洗浄は、例えば純水を使用して、あるいは炭酸アルカリまたはアルカリ金属水酸化物の水溶液、特に炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、リチウム水酸化物またはアンモニアの水溶液を使用して行うことができる。水が好ましい。洗浄工程Cは、例えば加圧下で行っても、あるいは高温で、例えば30~50°Cで行ってもよい。もう一つの実施様態では、洗浄工程Cが室温で行われる。この洗浄工程の効率は、分析でチェックできる。したがって例えば、洗液中の遷移金属Mの量を分析することができる。洗浄を炭酸アルカリの水溶液でなく水で行う場合、水溶性物質例えば、水溶性塩がさらに洗浄で除くことができるかを、電気伝導度測定でチェックすることができる。工程Bの後に、一つ以上の乾燥工程Dが続いてもよい。乾燥工程Dは室温で行っても高温で行ってもよい。例えば乾燥を30~150°Cの範囲の温度で実施できる。乾燥工程Dは大気圧下で実施でき、あるいは減圧下例えば、10mbar~500mbarの範囲の圧力で実施できる。本発明のある実施様態では、一つ以上の乾燥工程Dの後でも、本発明の方法で製造した前駆体が、物理的に結合している水を含んでいる。本発明のある実施様態では、工程Bの後に、一つ以上の洗浄工程Cと、必要なら一つ以上の乾燥工程Dが続く。遷移金属複合酸化物前駆体の水分率と粒子径は、工程Bの後で、好ましくは工程Dの後で測定される。本発明の方法により製造される前駆体は、リチウムイオン電池のカソードの製造に非常に好適である。本発明はまた、粒子状の一般式Iの材料:式中の変数は次のように定義される:Mは、一種以上の遷移金属例えば、Ni、Mn、Co、Fe、Cu、Zn、Ti、Crであり、好ましくは2~4種の遷移金属、特に好ましくは3種の遷移金属、特にニッケルとマンガンとコバルトの組合せであり、Aは、カリウムまたは好ましくはナトリウムであり、Bは、周期律表の1~3族の一種以上の金属で、ナトリウムとカリウム以外のもの、好ましくはセシウムとルビジウム、特に好ましくはリチウムとマグネシウム、カルシウム、アルミニウム、またこれらの元素の二つ以上の混合物であり、Xは、ハライド例えばブロミド、好ましくはクロリド特に好ましくはフルオリド、ニトレートまたはカルボキシレート、好ましくはC1-C7-カルボキシレート、特にベンゾエートまたはアセテートであり、bは、0.75~0.98の範囲であり、cは、0~0.50の範囲、好ましくは最大で0.30であり、dは、0~0.50の範囲、好ましくは最大で0.30であり、cdの合計が、0.02~0.50の範囲、好ましくは最大で0.30であり、eは、0~0.1の範囲、好ましくは最大で0.05であり、fは、0~0.05の範囲であり、gは、0~0.05の範囲であり、hは、0~0.1の範囲、好ましくは最大で0.05であり、mは、0.002~0.1の範囲、好ましくは最大で0.05である、であって、水を含んでいてもよく、一般式Iの材料の粒子が球状の形状を持つものを提供する。このような特徴をもつ材料を、本発明の目的では、本発明の材料とよぶこともある。含水と粒子と球状の形態は、すでに上に述べた。これらの定義は、上と同じである。本発明のある実施様態では、55~85モルのMがMnである。即ち、55~85モルのMがマンガンであり、残りが一種以上の他の遷移金属から選ばれ、好ましくはNiとCo、Fe、Cu、Zn、Ti及び/又はCrから選ばれ、特に好ましくはNiとCoの組合せとなるように、Mが選ばれる。本発明のある実施様態では、本発明の材料の粒子径D50は2~50μmの範囲であり、好ましくは2~25μmの範囲、特に好ましくは4~20μmの範囲である。なお、この粒子径D50は、本発明の目的では、例えば光散乱で測定できる平均粒子径質量平均である。本発明の材料は、リチウムイオン電池の電極の製造に使用できる遷移金属複合酸化物に、容易に加工できる。本発明はまた、本発明の材料の、遷移金属複合酸化物の製造への利用を提供する。本発明はまた、本発明の材料を用いて遷移金属複合酸化物を製造する方法を提供する。遷移金属複合酸化物は、少なくとも一種の本発明の材料と少なくとも一種のリチウム化合物の混合物を600~1000°Cの範囲の温度の熱処理にかけて製造できる。適当なリチウム化合物は、例えば有機金属化合物と、好ましくは無機リチウム化合物である。特に好ましい無機リチウム化合物は、LiOHとLi2CO3、Li2O、LiNO3、及びこれらの水和物、例えばLiOHH2Oから選ばれる。混合は、例えば本発明の材料とリチウム化合物を固体ミキサー中で混合することで行うことができる。本発明のある実施様態では、本発明の材料とリチウム化合物の混合物中での遷移金属複合酸化物の量が、リチウムと遷移金属の総量のモル比が0.9~1.6の範囲、好ましくは1.2~1.5の範囲となるように設定される。もう一つの実施様態においては、リチウムと遷移金属の総量のモル比が約0.5、例えば0.4~0.6の範囲となるように、この量が設定される。本発明により製造される遷移金属複合酸化物は、例えば粉末の流動性がよいため非常に加工が容易であり、本発明により製造された遷移金属複合酸化物を用いて電気化学セルを製造すると、この電気化学セルは非常に優れたサイクル安定性を示す。本発明の電極は、先ず遷移金属複合酸化物を電極材料に加工して製造される。導電性を変化させたい場合には、電極材料が、遷移金属複合酸化物に加えて、炭素例えば、カーボンブラック、グラファイト、グラフェン、炭素ナノチューブまたは活性炭を含むことができる。電極材料はまた、少なくとも一種のバインダーを、例えば高分子バインダーを含むことができる。適当なバインダーは、好ましくは有機コポリマーから選ばれる。適当なコポリマー、即ちホモポリマーまたはコポリマーは、例えば、アニオン共重合、触媒共重合またはフリーラジカル共重合で得られるコポリマーから選ばれ、特にポリエチレンとポリアクリロニトリル、ポリブタジエン、ポリスチレン、また、エチレンとプロピレン、スチレン、メタアクリロニトリル、1,3-ブタジエンから選ばれる少なくとも二種のコモノマーのコポリマーから選ばれる。ポリプロピレンも適当である。またポリイソプレンとポリアクリレートも適当である。ポリアクリロニトリルが特に好ましい。本発明の目的では、ポリアクリロニトリルは、ポリアクリロニトリルホモポリマーだけでなく、アクリロニトリルと1,3-ブタジエンまたはスチレンのコポリマーも含む。ポリアクリロニトリルホモポリマーが好ましい。本発明の目的では、ポリエチレンは、ホモポリエチレンだけでなく、少なくとも50モルのエチレンを重合した形で含み、最大で50モルの少なくとも一種の他のコモノマー[例えば、プロピレンやブチレン1-ブテン、1-ヘキセン、1-オクテン、1-デセン、1-ドデセン、1-ペンテン、イソブテンなどのα-オレフィンや、スチレンなどのビニル芳香族化学物、またメタアクリル酸、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、メタアクリル酸のC1-C10-アルキルエステル特にアクリル酸メチル、メタアクリル酸メチル、アクリル酸エチル、メタクリル酸エチル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸-2-エチルヘキシル、メタクリル酸n-ブチル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、マレイン酸、無水マレイン酸、イタコン酸無水物]を含むエチレンのコポリマーも含む。ポリエチレンは、HDPEであってもLDPEであってもよい。本発明の目的では、ポリプロピレンはホモポリプロピレンだけでなく、少なくとも50モルのプロピレンを重合した形で含み、最大で50モルの少なくとも一種の他のコモノマー[例えば、エチレンやブチレン、1-ヘキセン、1-オクテン、1-デセン、1-ドデセン、1-ペンテンなどのα-オレフィン]を含むプロピレンのコポリマーを含む。ポリプロピレンは、アイソタクチックな、あるいは実質的にアイソタクチックなポリプロピレンが好ましい。本発明の目的では、ポリスチレンは、スチレンのホモポリマーだけでなく、アクリロニトリルや1,3-ブタジエン、メタアクリル酸、メタアクリル酸のC1-C10-アルキルエステル、ジビニルベンゼン特に、1,3-ジビニルベンゼン、1,2-ジフェニルエチレン、α-メチルスチレンとのコポリマーをも含む。もう一つの好ましいバインダーはポリブタジエンである。他の適当なバインダーは、ポリエチレンオキシドPEOとセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリイミド、ポリビニルアルコールから選ばれる。本発明のある実施様態では、バインダーは、平均分子量Mwが50000~1000000g/molの範囲の、好ましくは最大で500000g/molのコポリマーから選ばれる。バインダーは、架橋コポリマーであっても未架橋コポリマーであってもよい。本発明の特に好ましい実施様態では、バインダーは、ハロゲン化コポリマーから、特にフッ素化コポリマーから選ばれる。この目的では、ハロゲン化またはフッ素化コポリマーは、分子当り少なくとも一個のハロゲン原子または少なくとも一種のフッ素原子、好ましくは分子当り少なくとも2個のハロゲン原子または少なくとも2個のフッ素原子を重合した形でもつコポリマーである。例としては、ポリ塩化ビニルやポリ塩化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデンPVdF、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレンコポリマー、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレンコポリマーPVdF-HFP、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレンコポリマー、パーフルオロアルキルビニルエーテルコポリマー、エチレン-テトラフルオロエチレンコポリマー、フッ化ビニリデン-クロロトリフルオロエチレンコポリマー、エチレン-クロロフルオロエチレンコポリマーがあげられる。適当なバインダーは、特にポリビニルアルコールとハロゲン化コポリマー例えば、ポリ塩化ビニルまたはポリ塩化ビニリデン、特にフッ素化コポリマー例えば、ポリビニルフッ化物、特にポリフッ化ビニリデンとポリテトラフルオロエチレンである。導電性炭素含有材料は、例えば、グラファイトやカーボンブラック、炭素ナノチューブ、グラフェン、またこれらの材料の少なくとも2つの混合物から選ばれる。本発明の目的では、導電性炭素含有材料を、短縮して炭素Bとよぶこともある。本発明のある実施様態では、この導電性炭素含有材料がカーボンブラックである。カーボンブラックは、例えばランプブラックとファーネスブラック、フレームブラック、サーマルブラック、アセチレンブラック、インダストリアルブラックから選ぶことができる。カーボンブラックは不純物を含むことができ、例えば炭化水素、特に芳香族炭化水素を、あるいは酸素含有化合物またはOH基などの酸素含有基を含むことができる。また、カーボンブラック中に硫黄または鉄含有不純物が入っていてもよい。ある実施様態では、この導電性炭素含有材料が部分酸化カーボンブラックである。本発明のある実施様態では、この導電性炭素含有材料が炭素ナノチューブである。炭素ナノチューブCNT、例えば単層炭素ナノチューブSWCNTと好ましくは多層炭素ナノチューブMWCNTが知られている。これらの製造方法と性質の一部が例えば、A.Jessetal.inChemieIngenieurTechnik2006、78、94-100に記載されている。本発明のある実施様態では、炭素ナノチューブの直径は、0.4~50nmの範囲であり、好ましくは1~25nmの範囲である。本発明のある実施様態では、炭素ナノチューブの長さは、10nm~1mmの範囲、好ましくは100nm~500nmの範囲である。炭素ナノチューブは既知の方法で製造できる。例えば一種以上の還元剤例えば、水素及び/又は窒素などの他のガスの存在下で、メタンまたは一酸化炭素、アセチレンまたはエチレンなどの揮発性炭素含有化合物、あるいは合成ガスなどの揮発性炭素含有化合物の混合物を分解させることができる。もう一つの適当な混合ガスは、一酸化炭素とエチレンの混合物である。分解に適当な温度は、例えば400~1000°Cの範囲であり、好ましくは500~800°Cの範囲である。分解に適当な圧力条件は、例えば大気圧~100barの範囲であり、好ましくは最大で10barである。単層または多層の炭素ナノチューブは、例えば電気アーク中で分解触媒の存在下あるいは非存在下で炭素含有化合物を分解させて得ることができる。ある実施様態においては、この一種以上の揮発性炭素含有化合物の分解が、分解触媒の存在下で、例えばFe、Coまたは好ましくはNiの存在下で行われる。本発明の目的では、グラフェンは、実質的に理想的に、あるいは理想的に、各グラファイト層と同じ構造をもつ二次元六方晶型炭素結晶をいう。本発明のある実施様態では、本発明により加工された遷移金属複合酸化物と導電性炭素含有材料の重量比は、200:1~5:1の範囲であり、好ましくは100:1~10:1の範囲である。本発明のもう一つの側面では、上述のようにして製造された少なくとも一種の遷移金属複合酸化物と少なくとも一種の導電性炭素含有材料と少なくとも一種のバインダーを含む電極が提供される。遷移金属複合酸化物と導電性炭素含有材料については、上に述べた。本発明はまた、少なくとも一種の本発明の電極を用いて製造される電気化学セルを提供する。本発明はまた、少なくとも一種の本発明の電極を含む電気化学セルを提供する。本発明のある実施様態では、本発明により製造される電極材料が、60~98質量の範囲、好ましくは70~96質量の範囲の遷移金属複合酸化物と、1~20質量の範囲、好ましくは2~15質量の範囲のバインダーと、1~25質量の範囲、好ましくは2~20質量の範囲の導電性炭素含有材料を含む。本発明の電極の構造は、広い範囲内で選択可能である。本発明の電極は、好ましくは薄膜状であり、例えば厚みが10μm~250μmの範囲、好ましくは20~130μmの範囲のフィルムである。本発明のある実施様態では、本発明の電極は、フィルムまたは箔を、例えば金属箔特に、アルミ箔または高分子膜例えば、未処理のあるいはシリコン処理されたポリエステル系フィルムを含む。本発明はまた、本発明の電極材料または本発明の電極の電気化学セル中での利用を提供する。本発明はまた、本発明の電極材料または本発明の電極を用いる電気化学セルの製造方法を提供する。本発明はまた、少なくとも一種の本発明の電極材料または少なくとも一種の本発明の電極を含む電気化学セルを提供する。本発明の電気化学セル中では、本発明の電極が当然カソードとなる。本発明の電気化学セルは対電極を含み、これは本発明においてはアノードであり、例えば、炭素アノード、特にグラファイトアノード、リチウムアノード、ケイ素アノードまたはリチウムチタネートアノードである。本発明の電気化学セルは、例えば電池またはアキュムレータとなることができる。本発明の電気化学セルは、アノードと本発明の電極に加えて、他の構成要素、例えば電解質塩、非水溶媒、セパレーター、例えば金属または合金製の電力供給リード線、ケーブルやハウジングを有する。本発明のある実施様態では、本発明の電気セルは、好ましくはポリマーと環状および非環状エーテル、環状および非環状アセタール、環状および非環状有機カーボネートから選ばれる、室温で液体または固体である少なくとも一種の非水溶媒を含む。好適なポリマーの例は、特にポリアルキレングリコールであり、好ましくはポリ-C1-C4-アルキレングリコール、特にポリエチレングリコールである。ポリエチレングリコールは、最大で20モルの一種以上のC1-C4-アルキレングリコールを含むことができる。ポリアルキレングリコールは、二個のメチルまたはエチル基で末端封鎖されたポリアルキレングリコールであることが好ましい。好適なポリアルキレングリコール、特に適当なポリエチレングリコールの分子量Mwは少なくとも400g/molである。好適なポリアルキレングリコール、特に適当なポリエチレングリコールの分子量Mwは、最大で5000000g/molとなることがあり、好ましくは最大で2000000g/molである。好適な非環式エーテルの例は、ジイソプロピルエーテルとジ-N-ブチルエーテル、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタンであり、1,2-ジメトキシエタンが好ましい。好適な環状エーテルの例は、テトラヒドロフランと1,4-ジオキサンである。好適な非環状アセタールの例は、ジメトキシエタンとジエトキシメタン、1,1-ジメトキシエタン、1,1-ジエトキシエタンである。好適な環状アセタールの例は、1,3-ジオキサンであり、特に1,3-ジオキソランである。好適な非環式有機カーボネートの例は、ジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネートである。好適な環状有機カーボネートの例は、一般式IIとIIIの化合物である。式中、R1とR2とR3は、同一であるか異なっており、水素とC1-C4-アルキル例えば、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、sec-ブチル、tert-ブチルから選ばれ、R7とR8は、好ましくは共にtert-ブチルではない。特に好ましい実施様態では、R1はメチルであり、R2とR3がそれぞれ水素であるか、R1とR2とR3がそれぞれ水素である。もう一つの好ましい環状有機カーボネートは、ビニレンカーボネート式IVである。この一種以上の溶媒は、無水状態で、即ち水分率が1ppm~0.1質量の範囲で使用することが好ましい。なおこの水分率は、例えばカールフィッシャー滴定で決めることができる。本発明の電気化学セルはさらに、少なくとも一種の電解質塩を含む。適当な電解質塩は、特にリチウム塩である。好適なリチウム塩の例には、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAsF6、LiCF3SO3、LiCCnF2n1SO23、LiNCnF2n1SO22式中、nは1~20の範囲の整数であるなどのリチウムイミド、LiNSO2F2、Li2SiF6、LiSbF6、LiAlCl4、一般式CnF2n1SO2tYLiの塩式中、tは次ように定義される:Yが酸素と硫黄から選ばれる場合は、t=1、Yが窒素とリンから選ばれる場合は、t=2、Yが炭素とケイ素から選ばれる場合は、t=3。好ましい電解質塩は、LiCCF3SO23、LiNCF3SO22、LiPF6、LiBF4、LiClO4から選ばれ、特の好ましくはLiPF6とLiNCF3SO22とから選ばれる。本発明のある実施様態では、本発明の電気化学セルが、電極を機械的に分離するための一枚以上のセパレーターを有する。好適なセパレーターは、金属リチウムと反応しない高分子膜であり、特に多孔性高分子膜である。セパレーターに特に好適な材料はポリオレフィンであり、特にフィルム状多孔性ポリエチレンとフィルム状多孔性ポリプロピレンである。ポリオレフィンからなる、特にポリエチレンまたはポリプロピレンからなるセパレーターの空隙率は35~45の範囲である。好適な気孔径は、例えば30~500nmの範囲である。本発明のもう一つの実施様態においては、セパレーターが、無機粒子で充填されたPET不織布から選ばれる。これらのセパレーターの空隙率は40~55の範囲である。適当な気孔径は、例えば80~750nmの範囲である。本発明の電気化学セルは、さらにハウジングを有し、その形状はいずれであってもよく、例えば立方体あるいは円筒板状であってもよい。ある実施様態では、パウチ状の金属箔がハウジングとして用いられる。本発明の電気化学セルは、高電圧と高エネルギー密度を与えることができ、安定性にも優れる。本発明の電気化学セルを相互に連結することができ、例えば直列あるいは並列に連結することができる。直列での連結が好ましい。本発明はまた、本発明の電気化学セルの、装置中での利用、特に自動装置中での利用を提供する。自動装置の例には、車両例えば、自動車、自転車、航空機、または水上車両たとえば、ボートや船があげられる。他の自動装置の例は、人間用のポータブル機器であり、例えばコンピューター特に、ラップトップ、電話または電動工具例えば建設業用のもの、特にドリルやバッテリー駆動ドライバやバッテリー駆動鋲打ち器である。本発明の電気化学セルを装置で用いると、再充填までの運転時間が長くなるというメリットが得られる。低エネルギー密度の電気化学セルを用いて同じ運転時間が達成しようとすると、より高重量の電気化学セルを使用する必要がある。本発明を、実施例により説明する。溶解塩の量は、1kgの溶液に対する値である。NiとCoとMnとNaの質量比は、誘導結合プラズマ原子発光分光法ICP-AESで測定した。CO32-の質量比は、リン酸処理と生成するCO2のIR分光分析による測定で決定した。SO42-の質量比は、イオンクロマトグラフィーで決定した。少なくとも滞留時間TRの6倍が経過後に得られる懸濁液のみを、後処理あるいは分析に用いた。I.式I.1~I.11の材料の析出I.1,試験1の一般的な方法以下の溶液を作製した。溶液a.1:0.363mol/kgの硫酸ニッケルと、0.198mol/kgの硫酸コバルトと、1.089mol/kgの硫酸マンガンIIと、0.025mol/kgの硫酸アンモニウムと、0.03mol/kgの亜硫酸アンモニウムを溶解して遷移金属塩の水溶液を得た。溶液a.1の総遷移金属濃度は1.650mol/kgであった。ρa.1=1.3g/ml。溶液b.1:1.60mol/kgの炭酸ナトリウム水溶液。ρb.1=1.2g/ml。1.5lの水を、窒素流40標準的なl/h下55°Cで撹拌1500rpmしながら連続運転中の析出装置に入れ、溶液a.1を一定の供給速度PRa.1で、また溶液b.1を一定の供給速度PRb.1で同時にポンプ供給した。この結果、析出装置中に相当する式I.1~I.11に材料が析出し、懸濁液が形成された。懸濁液を連続的に装置からオーバフローで抜き出して、運転中の析出装置内にほぼ一定体積の懸濁液が存在するようにした。用いた析出装置の場合、この体積Vは1.6リットルであった。滞留時間TRは、Vから、TR=V/PRa.1/ρa.1PRb.1/ρb.1として計算できた。なお、ρa.1とρb.1は、それぞれ溶液a.1とb.1の密度である。懸濁液の更なる後処理この懸濁液を濾過して析出物を分離し、水で洗浄した。この析出物を105°Cで乾燥オーブン中で一夜乾燥させ、次いで開口径が50μmの篩を用いて篩い分けした。試験1では、硫酸アンモニウムの濃度とPRa.1とPRb.1を変化させた。PRb.1を増加させるとpHが増加し、溶液中の金属濃度が減少した。最後の3つの欄の中のNiとCoとMnの濃度は、いずれの場合も濾液のものである。I.2.実験I.12の方法以下の溶液を調整した。溶液a.2:0.363mol/kgの硫酸ニッケルと、0.198mol/kgの硫酸コバルトと1.089mol/kgの硫酸マンガンIIを溶解して遷移金属塩の水溶液を得た。溶液a.2の総遷移金属濃度は1.650mol/kgであった。ρa.2=1.3g/ml溶液b.2:1.30mol/kgの炭酸ナトリウムと0.09mol/kgの炭酸水素アンモニウムの水溶液。ρb.2=1.15g/ml本方法は実質的にI.1の方法と同じであるが、溶液a.2とb.2を用いた。供給速度は、PRa.2=235g/hと、PRb.2=291g/hであった。平均滞留時間TRは3.7時間であった。この結果、析出材料I.12を得た。なお、cは、それぞれ材料I.12中の濃度であり、単位は重量である。I.3.実験I.13の方法以下の溶液を調整した。溶液b.3:1.30mol/kgの炭酸ナトリウムと0.05mol/kgのアンモニウムフッ化物と0.09mol/kgの炭酸水素アンモニウム水溶液。ρb.3=1.15g/ml。この方法は、実質的にI.1に記載のものと同じであるが、上記の溶液a.2とb.3を使用した。供給速度は、PRa.2=235g/hと、PRb.3=291g/hであった。滞留時間TRは3.7hであった。この結果、析出材料I.13を得た。なお、cは、それぞれ材料I.13中の濃度であり、単位は重量である。I.4.実験I.14の方法以下の溶液を調整した。溶液a.4:0.396mol/kgの硫酸ニッケルと1.254mol/kgの硫酸マンガンIIを溶解して遷移金属塩の水溶液を得た。溶液a.4の総遷移金属濃度は1.650mol/kgであった。ρa.4=1.3g/mlこの方法は、実質的にI.1に記載のものと同じであるが、溶液a.4とb.2を使用した。供給速度は、PRa.4=235g/hと、PRb.2=286g/hであった。平均滞留時間TRは3.7時間であった。この結果、析出材料I.14を得た。なお、cは、それぞれ材料I.14中の濃度であり、単位は重量である。II.遷移金属複合酸化物の調整II.1遷移金属複合酸化物TMO.14の調整材料I.14をLi2CO3と混合しLi:Ni:Mnのモル比=0.5:0.25:0.75、900°Cのマッフル炉中で12時間焼成した。このようにして、スピネル構造をもつ本発明の変性遷移金属複合酸化物TMO.14が、変性前駆体から得られた。II.2.遷移金属複合酸化物TMO.12の調整材料I.12をLi2CO3と混合Li:Ni:Co:Mnモル比=1.5:0.22:0.11:0.67し、900°Cのマッフル炉中で12時間焼成した。このようにして、シート構造をもつ本発明の変性遷移金属複合酸化物TMO.12が得られた。III.電極と試験セルの一般的な製造方法使用材料:導電性炭素含有材料:炭素C-1:カーボンブラック、BET表面積:62m2/g、ティムカル社からスーパーPLiとして販売中。バインダーBM.1:フッ化ビニリデンとヘキサフルオロプロペンのコポリマー、粉末状で、アルケマ社からキナールフレックスR2801として販売中。特に断らない場合、の値は質量である。材料の電気化学的データを決めるために、8gの本発明のTMO.14と、1gの炭素C-1と1gのBM.1を24gのN-メチルピロリドンNMPと混合して、ペーストを得た。30μm厚のアルミ箔に上記ペースト活物質負荷量:5~7mg/cm2を塗布した。105°Cで乾燥後、このようにして塗装されたアルミ箔の円板直径:20mmを切り出した。得られた電極から電気化学セルを製造した。105°Cで乾燥後、円状の電極直径:20mmを切り出し、試験セルの作製に用いた。1mol/lのLiPF6のエチレンカーボネート/ジメチルカーボネート質量比:1:1溶液を電解液として用いた。試験セルのアノードは、カソード箔にガラス繊維紙製のセパレーターを経由して接触しているリチウム箔である。このようにした本発明の電気化学セルEC.14を得た。本発明の電気化学セルEC.14を、25°Cで100回の4.9Vと3.5Vの間のサイクル充放電サイクルにかけた。充放電流は、いずれの場合も1.50mA/g-カソード材料であった。本発明の電気化学セルEC.14の放電容量は、100サイクル後で135mAh/gであった。"