"水に浮かぶことが可能な浮きと、上記浮きの設置箇所へ続く道に設けられて当該道上に突出して通行禁止を警告する警告姿勢と当該道の通行を妨げない非警告姿勢とに切換可能な通行止標識と、上記通行止標識を上記警告姿勢へ変化させるように附勢する附勢手段と、上記通行止標識に設けた係合部材と、当該係合部材に係合して上記通行止標識を上記非警告姿勢へ維持するとともに引かれると上記係合部材との係合が解かれる被係合部材と、上記浮きと被係合部材とを連結するワイヤとを備えたことを特徴とする警告装置。上記通行止標識は、上記警告姿勢をとると上記道の通行を妨げることを特徴とする請求項1に記載の警告装置。上記通行止標識は、上記道に設けた固定部に揺動可能に設置され、上記附勢手段は、上記通行止標識と上記固定部との間に介装された片ロッド型のガスシリンダを備えたことを特徴とする請求項1または2に記載の警告装置。上記通行止標識は、上記道に設けた収容部内に出没可能に設置され、上記附勢手段は、上記通行止標識と収容部との間に介装された片ロッド型のガスシリンダを備えたことを特徴とする請求項1または2に記載の警告装置。上記通行止標識は、道を遮断するゲートであることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の警告装置。従来の警告装置では、水位を検知して警報機と表示装置で冠水を知らせるようになっているが、豪雨のなかでは警報音を聞き取りにくく、特に、暴風雨では雨のみならず突風が吹いているので、風の音で警報音が掻き消されてしまい、充分な警告を与えることが難しい。また、表示装置の設置位置によっては、直感的に侵入することの危険を感じることができない可能性もある。さらに、センサも警報機も表示装置も停電時には動作できないため、危険を知らせることができないという問題もある。そこで、本発明は、上記不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、冠水や水没が生じた際に確実にこれを通行者へ知覚させて被害を回避することができる警告装置を提供することである。上記した課題を解決するために、本発明の課題解決手段は、水に浮かぶことが可能な浮きと、上記浮きの設置箇所へ続く道に設けられて当該道上に突出して通行禁止を警告する警告姿勢と当該道の通行を妨げない非警告姿勢とに切換可能な通行止標識と、上記通行止標識を上記警告姿勢へ変化させるように附勢する附勢手段と、上記通行止標識に設けた係合部材と、当該係合部材に係合して上記通行止標識を上記非警告姿勢へ維持するとともに引かれると上記係合部材との係合が解かれる被係合部材と、上記浮きと被係合部材とを連結するワイヤとを備えたことを特徴とする。本発明の警告装置によれば、冠水や水没が生じた際に確実にこれを通行者へ知覚させて被害を回避することができる。以下、図に示した実施の形態に基づき、本発明を説明する。図1に示すように、一実施の形態における警告装置K1は、水に浮かぶことが可能な浮き1と、浮き1の設置箇所へ続く道2に設けられて当該道上に突出して通行禁止を警告する警告姿勢と当該道の通行を妨げない非警告姿勢とに切換可能な通行止標識3と、通行止標識3を警告姿勢へ変化させるように附勢する附勢手段としてのガスシリンダ4と、通行止標識3に設けた係合部材としてのフック5と、当該フック5に係合して通行止標識3を非警告姿勢へ維持するとともに引かれるとフック5との係合が解かれる被係合部材としてのピン6と、浮き1とピン6とを連結するワイヤ7とを備えて構成されている。警告装置K1の各部について詳細に説明する。浮き1は、橋、冠水が多発する道路、アンダーパス等の水害が発生する恐れのある設置箇所に設置される。具体的には、浮き1は、樹脂等で形成されており、水に浮かぶことができるようになっている。そして、たとえば、橋に浮き1を設置する場合には、図2に示すように、橋の橋脚9に浮き1の下端を支持する支持台10を設けて、当該支持台10に浮き1を載置するようにする。浮き1は、スプリング11で支持台10に連結され、橋下の河川の水位が支持台10よりも上方となるとスプリング11が伸長して支持台10から離れて水位の上昇と共に浮上することができるようになっている。また、一端浮上した浮き1は、水位が下がるとスプリング11の復元力によって、支持台10へ再び載置することができるようになっている。浮き1の設置箇所を道路やアンダーパス等の道とする場合には、図3に示すように、道の脇等の邪魔とならない位置に、また、歩道付道である場合には、歩道脇の邪魔とならない位置に設置され、これもまた浮き1と道路12とをスプリング13で連結しておき、道路12が冠水すると、スプリング13が伸長して道路12の路面より離れて水位の上昇と共に浮上することができるようになっている。また、一端浮上した浮き1は、水位が下がるとスプリング13の復元力によって、道路12の路面上の元の位置に戻ることができるようになっている。なお、上記した浮き1の設置の具体的な構造は、一例であって、これに限定されるものではなく、設置箇所を橋とする場合には、河川の水位が危険水位となると浮き1が浮上動作を呈するように設置すればよく、また、設置箇所を道路等の道とする場合には、当該道の冠水によって浮き1が浮上動作を呈するように設置すればよい。つづいて、通行止標識3は、上記浮き1の設置箇所へ通じる道2に設けられており、当該道上に突出して通行禁止を警告する警告姿勢と当該道の通行を妨げない非警告姿勢とを備えている。具体的には、たとえば、通行止標識3は、図1および図4に示すように、浮き1の橋、道路12と言った設置箇所の手前の道2に設けられており、道2の通行を妨げる裏面が開放された箱型の遮断版20と、遮断板20に設けた通行止規制中であることを表示する警告表示21とを備え、道2の一部を掘り下げて形成した凹部2aに収容され、当該凹部2aに設けた固定部としてのブラケット22に揺動可能に設置されており、図4に示した道2に対して起き上がって突出して通行を妨げる警告姿勢と、図1に示した凹部2aに収容されて道2の通行を妨げない非警告姿勢の各姿勢をとることができるようになっている。なお、ブラケット22は、図示はしないが複数設けられており、複数箇所で遮断板20を揺動可能に支持している。そして、この通行止標識3における遮断版20と、道2との間には附勢手段としてのガスシリンダ4が設けられている。ガスシリンダ4は、図5に示すように、シリンダ4aと、シリンダ4a内に摺動自在に挿入されてシリンダ4a内をピストン室Pとロッド室Rとに区画するピストン4bと、シリンダ4a内に移動自在に挿入されて一端がピストン4bに連結されるピストンロッド4cと、ピストン4bに設けられて上記のピストン室Pとロッド室Rとを連通する通路4dとを備え、シリンダ4a内には気体が封入されている。このガスシリンダ4は、ピストン4bの受圧面積がピストンロッド4cの連結側と非連結側とで異なるので、シリンダ4a内の圧力にピストンロッド4cの断面積を乗じた附勢力を常に伸長方向へ発生している。ガスシリンダ4は、遮断板20と道2の凹部2aに設けたブラケット22とにヒンジ結合されているので、通行止標識3を常に凹部2aから道2へ突出させるように附勢力を発揮していて、何ら妨げがない場合、伸長して通行止標識3を警告姿勢へ変化させ、維持する。なお、通行止標識3を凹部2a内に倒しこんで収容すると、通行止標識3が非警告姿勢となり、ガスシリンダ4は、収縮して遮断板20の裏側に収容されるようになっている。また、通行止標識3における遮断版20の凹部2a側には、フック5が設けられている。さらに、凹部2aには、図6に示すように、ピン6と、往復動自在に支持する支持片23が設けられている。支持片23は、ピン6が挿入される孔23aを備えており、ピン6は、支持片23に対して軸方向に直線往復移動が可能とされている。また、通行止標識3を非警告姿勢とし、つまり、遮断板20を道2に設けた凹部2a内にガスシリンダ4の附勢力に抗して押し倒して収容した状態で、上記したピン6を支持片23の孔23aへ挿入された状態でその先端をフック5に引っかけて係合させることで遮断板20が固定される。これによって、遮断板20がガスシリンダ4で附勢されても凹部2aから起き上がることができない状態に維持され、通行止標識3は、非警告姿勢に維持される。なお、ピン6が振動などによって支持片23の孔23a内で後退して、フック5から外れてしまう恐れがある場合には、ピン6を図1中右方となるフック5側へ向けて附勢するばねや弾性体等を設けてもよい。他方、ピン6が支持片23に対して図6中左方へ移動して、その先端となる右端がフック5から抜けると、遮断板20を抑えるものがなくなるので、ガスシリンダ4の伸長が許容されて、遮断板20が凹部2aから起き上がって、通行止標識3は警告姿勢をとることになる。そして、このピン6の基端となる左端は、前述の浮き1とワイヤ7によって連結されている。ワイヤ7は、ワイヤ7の動作が妨げられないように保護するチューブ8内に収容されている。なお、ワイヤ7は、鋼製のものに限られない。そして、浮き1が水に浮きあがる動作がワイヤ7を介してピン6に伝達され、ピン6が浮き1に引かれると、ピン6がフック5から抜けるようになっている。つまり、浮き1が橋に設置される場合には河川の水位が危険水位となる際に浮き1の浮上でピン6がフック5から抜けるように設定され、浮き1が道に設置される場合には、道が冠水して通行に支障を来す程度の水位となる際に浮き1の浮上でピン6がフック5から抜けるように設定される。すなわち、水害の発生していない状況では、通行止標識3は、フック5とピン6の係合によって凹部2aに収容されていて非警告姿勢をとっており、浮き1が浮上するとピン6が引かれてフック5から抜けてガスシリンダ4によって遮断板20が起き上がり警告姿勢をとることになる。このように通行止標識3が警告姿勢となると、遮断板20が道2へ突出して通行止規制中であることを警告するので、道2を通行する通行者は、暴風雨の中でも、前方で道路冠水や河川水位が危険水位に達していることを確実に認識することができる。また、電力を必要とするセンサを使用していないので、停電中であっても水害発生を知らせて通行止規制中であることを警告することができる。したがって、この警告装置K1によれば、冠水や水没が生じた際に確実にこれを通行者へ知覚させて被害を回避することができる。また、通行止標識3が道2を遮断して通行を妨げるようになっているので、物理的に通行を妨げることができ、水害をより一層効果的に防ぐことが可能となる。ここで、図7に示した一実施の形態の一変形例の警告装置K2のように、道2に凹部でなる収容部2bを設けておき、この収容部2b内に通行止標識25を出入り自由に挿入し、この通行止標識25と収容部2bとの間にガスシリンダ4を介装して、ガスシリンダ4で通行止標識25を道2へ突出する方向へ附勢するようにしてもよい。なお、浮き1、ワイヤ7については、一実施の形態の警告装置K1と同様であるので、詳しい説明を省略する。この警告装置K2における通行止標識25は、図7中破線で示す警告姿勢をとる際に道2上へ突出させて通行を妨げるようにし、非警告姿勢では、図7中実線で示すように収容部2b内にこれを収めて道2の通行を妨げないようにしてある。この通行止標識25を非警告姿勢へ維持するには、たとえば、収容部2b内に支持片26で往復動自在に支持される被係合部材としてのピン27を設けて、通行止標識25に設けた係合部材としてのフック28に引っかけて係合させることで行えばよい。そして、ピン27がフック28から抜けると通行止標識25の抑えがなくなり、ガスシリンダ4が伸長して通行止標識25が収容部2bから道2へ突出して通行を妨げる。なお、ピン27は、ワイヤ7によって浮き1に連結されている。このようにしても、このように通行止標識25が警告姿勢となると、道2へ突出して通行止規制中であることを警告するので、道2を通行する通行者は、暴風雨の中でも、前方で道路冠水や河川水位が危険水位に達していることを確実に認識することができる。また、電力を必要とするセンサを使用していないので、停電中であっても水害発生を知らせて通行止規制中であることを警告することができる。したがって、この警告装置K2によれば、冠水や水没が生じた際に確実にこれを通行者へ知覚させて被害を回避することができる。なお、上記したところでは、通行止標識3が道2から立ち上がるように設けていたが、図8に示した他の実施の形態の警告装置K3のように、道2に固定部としての柱30を立設し、当該柱30に上下方向に揺動可能に取り付けた遮断棒32と当該遮断棒32の先端側に取り付けた警告表示33とでなる通行止標識31を設けるようにしてもよい。なお、浮き1、ワイヤ7については、一実施の形態の警告装置K1と同様であるので、詳しい説明を省略する。この警告装置K3における通行止標識31は、図8中破線で示す警告姿勢をとる際に遮断棒32を道2上へ突出させて通行を妨げるようにし、図8中実線で示す非警告姿勢では、警告姿勢から遮断棒32が上方へ回転して道2に垂直となる姿勢をとり通行を妨げないようにしてある。ガスシリンダ4は、柱30と遮断棒32との間に介装されて、通行止標識31を警告姿勢へ変化させるように附勢している。この通行止標識31を非警告姿勢へ維持するには、たとえば、柱30に挿入可能な被係合部材としてのピン34を遮断棒32および柱30とのヒンジ結合点のそばに設けておき、ピン34の先端が係合部材としての遮断棒32の基端に引っ掛かって係合させることで行うようにしてある。他方、ワイヤ7を介してピン34を浮き1に連結し、浮き1の上昇でピン34の先端が柱30内へ引き込まれると、遮断棒32がピン34で押えられなくなり遮断棒32の柱30に対する揺動が許容され、通行止標識31は、ガスシリンダ4の伸長によって警告姿勢をとる。このようにしても、このように通行止標識31が警告姿勢となると、遮断棒32が道2へ突出して通行止規制中であることを警告するので、道2を通行する通行者は、暴風雨の中でも、前方で道路冠水や河川水位が危険水位に達していることを確実に認識することができる。また、電力を必要とするセンサを使用していないので、停電中であっても水害発生を知らせて通行止規制中であることを警告することができる。したがって、この警告装置K3によれば、冠水や水没が生じた際に確実にこれを通行者へ知覚させて被害を回避することができる。また、通行止標識31が道2を遮断して通行を妨げるようになっているので、物理的に通行を妨げることができ、水害をより一層効果的に防ぐことが可能となる。最後に、図9に示した他の実施の形態の一変形例の警告装置K4のように、道2の両脇に固定部として柱40,40を立設しておき、当該柱40,40にそれぞれ横方向に揺動可能に取り付けた遮断門42,42と当該遮断門42,42に取り付けた警告表示43、43とでなる通行止標識41を設けるようにしてもよい。なお、浮き1、ワイヤ7については、一実施の形態の警告装置K4と同様であるので、詳しい説明を省略する。この警告装置K4における通行止標識41は、警告姿勢をとる際に遮断門42,42を道2上へ突出させて通行を妨げるようにし、非警告姿勢では、警告姿勢から遮断門42が道2を開く方向へ回転して道2に平行となる姿勢をとり通行を妨げないようにしてある。この遮断門42は、柱40に揺動可能に取付られる支柱42aと、先端側の縦材42bと、支柱42aと縦材42bに架け渡される複数の横材42cとを備えており、横材42cと柱40との間に介装されるガスシリンダ4によって、道2を遮断する警告姿勢をとるように附勢されている。この通行止標識41を非警告姿勢へ維持するには、たとえば、遮断門42の縦支柱42aと柱40の双方に被係合部材としてのピン44を挿通して遮断門42に係合させておくことで行うようにしてある。他方、ワイヤ7を介してピン44を浮き1に連結し、ピン44が遮断門42と柱40の双方から抜けると、遮断門42の揺動が許容されるようにしてあり、ガスシリンダ4の伸長によって通行止標識41は、警告姿勢をとる。このようにしても、このように通行止標識41が警告姿勢となると、遮断門42が道2へ突出して通行止規制中であることを警告するので、道2を通行する通行者は、暴風雨の中でも、前方で道路冠水や河川水位が危険水位に達していることを確実に認識することができる。また、電力を必要とするセンサを使用していないので、停電中であっても水害発生を知らせて通行止規制中であることを警告することができる。したがって、この警告装置K4によれば、冠水や水没が生じた際に確実にこれを通行者へ知覚させて被害を回避することができる。なお、上記したところでは、係合部材をフック5とし被係合部材をピン6としているが、通行止標識3に設けた係合部材と非係合部材は互いに引っ掛かって係合する際には通行止標識3を非警告姿勢に維持することができ、浮き1の浮上によって非係合部材が引かれて係合部材との係合を解くことができるものであればフック5とピン6に限定されない。このことは、警告装置K2,K3,K4においても同様である。また、ガスシリンダ4は、上記した構造に限定されるものではなく、さらに、附勢手段は、通行止標識を上記のごとく道2へ突出するように警告姿勢へ附勢することができるものであれば、ガスシリンダ以外にもオイルシリンダ、ばねといったその他の附勢手段を用いることもできる。さらに、上記各通行止標識3,25,31,41を非警告姿勢から警告姿勢へ変化させる上で、姿勢変化を視認した通行者や自動車運転者が充分に通行止標識3,25,31,41の手前で停止することができる程度の時間を持って変化させるとよい。また、通行者や自動車が警告姿勢の通行止標識3,25,31,41へ衝突しても怪我や損害を与えないように、柔軟性を備えた材料で通行止標識3,25,31,41を形成するようにしてもよいし、通行止標識3,25,31,41で道2を遮るようにしつつも通行者や自動車へ干渉しないようにしてもよい。以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。"