移動端末に報知する無線リソース情報に従ってRB毎の送信電力を制御して前記移動端末との間で通信をする移動通信無線基地局で用いられ、デジタル信号を多値変調した高周波信号入力信号として、前記入力信号にDPDを施した増幅を行った信号を出力する電力増幅器において、入力される電圧制御信号に対応して前記電力増幅器に供給する電源電圧を出力する電源部と、前記入力信号の信号レベルを測定してレベル測定信号を出力する入力信号レベル測定部と、前記入力信号にDPD処理を施した増幅を行って前記終段出力素子へむけて出力するDPD処理手段と、前記移動通信無線基地局が前記報知する無線リソース情報を取得して、その無線リソース情報から前記通信する際各前記RBから送信されるダウンリンク毎の送信電力の積分値を出力する送信電力算出手段と、前記積分値を複数のレベルに分け、前記レベルに対応して前記電源に供給する電源電圧を設定する対応関係を記憶した第1のLUTと、前記供給される電源電圧と前記レベル測定信号との組合せから、前記入力信号のレベルに対応して前記DPDを施すための歪補償データを記憶した第2のLUTとを備え、前記レベル測定信号と前記積分値とが入力され、前記積分値を前記第1のLUTと比較参照して前記設定された電源電圧に設定する前記電圧制御信号を出力するとともに、前記レベル測定信号を前記第2のLUTと比較参照して前記歪み補償データを前記DPD処理手段に設定して前記増幅の制御をする制御手段とを具備することを特徴とする電力増幅器。前記積分値は、トラフィックに応じて予めロー、ミドル、ハイのトラフィックパターンに分類されていることを特徴とする請求項1記載の電力増幅器。移動端末に報知する無線リソース情報に従って送信電力を制御して通信をする移動通信無線基地局で用いられ、電源部と、無線リソース情報処理手段と、入力信号測定手段と、LUTと、制御手段とを備え、デジタル信号を多値変調した高周波信号の入力信号にDPDを施した増幅をして無線送信信号を生成して出力する電力増幅器の増幅制御方法において、前記入力信号測定手段は、前記入力信号の信号レベルを測定してレベル測定信号を出力し、前記無線リソース情報処理手段は、前記移動無線基地局が前記報知する無線リソース情報を受信して、その無線リソース情報から各RBが前記送信する際の電力値を積分した電力積分値を出力し、前記制御手段は、前記積分電力値と前記レベル測定信号とが入力され、入力される前記積分電力値を、予め前記積分電力値と前記電源部が当該電力増幅器の終段増幅素子に供給する電源電圧とを設定する対応関係にして記憶している第1の前記LUTと比較参照して前記対応する電源電圧に設定する制御と、入力される前記レベル測定信号を、前記供給される電源電圧と入力される前記レベル測定信号との組合せから前記入力信号のレベルに対応して前記DPDを施すための歪補償データを予め記憶している第2の前記LUTと比較参照して前記歪み補償データを読み出して前記DPD処理を行う制御とを行うことを特徴とする電力増幅器の増幅制御方法。移動端末に報知する無線リソース情報に従って送信電力を制御して通信をする移動通信無線基地局で用いられ、デジタル信号を多値変調した高周波信号を入力信号として、前記入力信号にDPDを施した増幅をして無線送信信号を生成して出力する電力増幅器の増幅制御方法において、前記無線リソース情報から各RBが前記送信する際の電力値を積分した電力積分値を出力し、予め定めた電力積分値に対応して段階的に電力増幅器の終段増幅素子に供給する電源電圧の高低を設定するとともに前記入力される入力信号のピークレベルを測定し前記DPDを施すにあたり、前記設定された電源電圧の高低に応じて前記DPDを施す補償値を補正して入力信号を増幅する制御を行うことを特徴とする電力増幅器の増幅制御方法。前記電力積分値は、トラフィックに応じて予め測定されたデータに基づき、ロー、ミドル、ハイのトラフィックパターンに分類されていることを特徴とする請求項3、または4に記載の電力増幅器の増幅制御方法。本発明が解決しようとする課題は、広帯域でPAPRが大きい無線電波を送信する小型、低消費電力で高効率な電力増幅器および増幅制御方法を提供することである。上記目的を達成するために、本実施形態の電力増幅器は、移動端末に報知する無線リソース情報に従ってRB毎の送信電力を制御して前記移動端末との間で通信をする移動通信無線基地局で用いられ、デジタル信号を多値変調した高周波信号を入力信号として、前記入力信号にDPDを施した増幅を行った信号を出力する電力増幅器において、前記電力増幅器に供給する電源電圧を入力される電圧制御信号に対応して出力する電源部と、前記入力信号の信号レベルを測定してレベル測定信号を出力する入力信号レベル測定部と、前記入力信号にDPD処理を施した増幅を行って前記終段出力素子へむけて出力するDPD処理手段と、前記移動通信無線基地局が前記報知する無線リソース情報を取得して、その無線リソース情報から前記通信する際各前記RBから送信されるダウンリンク毎の送信電力の積分値を出力する送信電力算出手段と、前記積分値を複数のレベルに分け、前記レベルに対応して前記電源に供給する電源電圧を設定する対応関係を記憶した第1のLUTと、前記供給される電源電圧と前記レベル測定信号との組合せから、前記入力信号のレベルに対応して前記DPDを施すための歪補償データを記憶した第2のLUTとを備え、前記レベル測定信号と前記積分値とが入力され、前記積分値を前記第1のLUTと比較参照して前記設定された電源電圧に設定する前記電圧制御信号を出力するとともに、前記レベル測定信号を前記第2のLUTと比較参照して前記歪み補償データを前記DPD処理手段に設定して前記増幅の制御をする制御手段とを具備することを特徴とする。また、本発明の実施形態に係わる電力増幅器の増幅制御方法は、移動端末に報知する無線リソース情報に従って送信電力を制御して通信をする移動通信無線基地局で用いられ、電源部と、無線リソース情報処理手段と、入力信号測定手段と、LUTと、制御手段とを備え、デジタル信号を多値変調した高周波信号の入力信号にDPDを施した増幅をして無線送信信号を生成して出力する電力増幅器の増幅制御方法において、前記入力信号測定手段は、前記入力信号の信号レベルを測定してレベル測定信号を出力し、前記無線リソース情報処理手段は、前記移動無線基地局が前記報知する無線リソース情報を受信して、その無線リソース情報から各RBが前記送信する際の電力値を積分した電力積分値を出力し、前記制御手段は、前記積分電力値と前記レベル測定信号とが入力され、入力される前記積分電力値を、予め前記積分電力値と前記電源部が当該電力増幅器の終段増幅素子に供給する電源電圧を設定する対応関係にして記憶している第1の前記LUTと比較参照して前記対応する電源電圧に設定する制御と、入力される前記レベル測定信号を、前記供給される電源電圧と入力される前記レベル測定信号との組合せから前記入力信号のレベルに対応して前記DPDを施すための歪補償データを予め記憶している第2の前記LUTと比較参照して前記歪み補償データを読み出して前記DPD処理を行う制御とを行うことを特徴とする。以下、実施形態の電力増幅器を図面を参照して説明する。図1は、本実施形態に係わる電力増幅器の機能と動作を説明する機能ブロック図である。図1において、移動体通信システムの基地局BSの送信部TXに使用される電力増幅器PAは、入力レベル検出器1、プリアンプ2、電源部3、終段増幅部4と、制御部5とを備えている。電源部3は、プリアンプ2と終段増幅部4に一定に設定された電圧V1の電源電力と、終段増幅部4の出力デバイスに制御部5によって制御される電圧がVx1~Vx3の電源電力とを出力する。制御部5は、内部にDPDDigitalPreDistortion予歪処理の参照データを記憶したLUTLookUpTable51と、電源電圧制御の参照データを記憶したLUT52と、CPU53とを備えている。また送信部TXの電力増幅器PAは、基地局BSの変調器6から送信電波のキャリヤ周波数の変調信号が入力されるとともに、CPU53は、基地局BSのスケジューラ7から移動通信端末との間で通信する無線フレームを制御する無線リソース情報が入力される。本実施例の電力増幅器PAは、ET方式ほど入力信号に対する速い追随ではなく、トラフィック通信相手数の多少により電力消費量が変化するのに応じて電源電圧を緩く変化させることにより効率を高く保つ。そして、電源電圧設定が緩やかな場合、ピークに近いレベルで歪みが大きくなってもその歪みをDPDで補償することによって広帯域高効率の電力増幅器を実現するものである。電力増幅器PAには、入力信号として例えば、所定のキャリヤ周波数1~3GHz、帯域が数MHz以上、PAPRが5-10dBの様にデジタル信号を多値変調した変調信号が入力される。この入力信号は、プリアンプ2へ入力されるとともに入力レベル検出器1でその信号レベルが例えば、1マイクロ秒間隔でサンプリング測定されてレベル測定信号Lsとして制御部5へ出力される。制御部5のCPU53は、入力されるレベル測定信号LsをLUT51と比較参照し所定の予歪制御信号Dsを生成してプリアンプ2の制御信号入力端子spへ出力する。プリアンプ2は、その予歪制御信号Dsに基づきDPD処理を入力信号へ施して入力信号を所要の出力レベルまで増幅して終段増幅部4へ出力する。電源電圧を制御するET方式では包絡線検波を行い検波信号レベルに応じて高速の電源スイッチングを行うため、前述のように回路規模が大きくなってしまう問題がある。そこで本実施形態の電力増幅器PAは、高速のスイッチングにより電源電圧を変化させ電源効率を高くするのではなく、当該基地局BSが通信するトラフィック数が多い場合は大出力となり、高い電源電圧を必要となる事に着目してトラフィック数が反映される無線リソースを観測し、その変化に対応して緩やかな電源電圧電力を制御することにより高効率化を図っている。図2は、本実施例における印加電源電圧と、効率の関係を説明する概念図である。図2において、後述の様にトラフィック数が少なく出力のピークレベルpaに対する入力レベルがLsaと低い場合、ピークレベルpaも低くて済むので印加電源電圧をAボルトと低くする。印加電源電圧がAボルトの場合、出力カーブOplは、バックオフが小さく早めに飽和するが、歪はDPDで補償出来る範囲になるように印加電源電圧Aが設定される。また、トラフィック通話数が大きく出力のピークレベルpbが高い場合は、電源印加電圧をBボルトとして、歪みを小さく押さえるようにする。通話数の多少による運用モードに応じて電源電圧の高低が制御されるのでトラフィックや通話相手が少ない場合は電源電圧が不要に高く設定されることなく低くなるので電源効率は高くなる。本実施形態の電力増幅器PAでは、DPD処理により、プリアンプ2で歪補償量を大きく取るようにしている。すなわち、従来のDPD処理は入力レベルのみを参照していたが、本実施形態の電力増幅器PAでは、入力レベルを参照するのみならず、加えて設定される電源電圧の高低に対応して歪補償を補正することにより精確なDPD処理を行っている。本実施形態では、当該基地局BSのスケジューラ7から送信電力制御情報を含む無線リソース情報を取得して電源電圧を制御している。この無線リソース情報は、時間と周波数とを組み合わせた区分によって無線フレームを管理するものである。次世代PHSシステムでは、その区分は無線リソースPhysicalResourceUnitと呼ばれ、3GLTE3rdGenerationLongTermEvolutionではPDCCHのRBResourceBlockと呼ばれる無線リソースを制御する概念が導入されている。例えば3GLTE下り回線では10msの無線フレーム周期で各端末にRB単位で割り当てられた無線リソース情報が報知情報として送信されている。以下の説明では、無線フレームを構成している区分をRBで総称し、無線リソース情報に含まれる送信電力制御データによりトラフィック数の大小をパターン分けするとともに電源電圧をそのパターンに応じて段階的に設定する。図3は、無線フレームを管理する概念を説明する図である。例えば、IEEE802.16の様にOFDM変調された信号の送信パターンは、ここの説明では、図3aの様に点線で示される境界により無線通信リンクが時間領域t1~t8と周波数領域f1~f8に分割された無線フレーム構成になる。そして、基地局BSが移動端末との間の無線リンクで通信を行う時に、図3b、cの様に通信端末数、サービス要求等に応じて所定のタイミングで各端末との間に実線で囲まれるようなリンクリソースブロックRBが設定される。この図では、リソースブロックRBの数は最大8X8の64準備され、1回の送信タイミング毎にRBの割り当てが行われる。図3bでは、RBには例えば、タイミングt1では周波数領域のf1とf2とで通信するRB1と、周波数領域のf7とf8とで通信するRB2が割り当てられる2つの端末があり、タイミングt8では、周波数領域f7とf8とで通信するRB11が割り当てられる端末までがある。そして1回のダウンリンクで無線基地局BSと11の端末との間で通信する。無線基地局BSでは、例えば、タイミングt1は、RB1とRB2と、タイミングt8ではRB11とから送信される様に、図1に示されるスケジューラ7から時間的に各RBにおける送信出力を制御設定する情報を電力増幅器PAへ出力している。各端末についてのチャネル毎の基地局の送信出力は予め設定されているので、通信相手数が少なく占有されているRBに空きが有留場合は、当該無線基地局の送信電力は低く、通話相手数が多い場合は、送信電力は高くなる。本実施形態では、この各RBに対する送信出力設定情報を電力増幅器PAのCPU53に出力する。CPU53は、図3b、cの様に割り当てられたRB、通信端末数から、送信チャネル数とその合計送信電力を算出積分してダウンリンク毎の電力積分値Qを求める。なおCPU53は、予め入力されている送信出力のデフォルト値から電力値を算出すればよい。そして算出した電力積分値Qを予め設定された電力積分値と比較参照してレベル化された電源電圧に設定するよう制御する。また、報知情報には、各端末への送信出力の制御情報が含まれているが、その送信出力制御情報と、自局の送信出力が関連づけられて制御されているシステムでは、報知情報から自局の送信出力を算出することによって電力積分値Qが求められる。無線基地局BSとの間で通信する端末数やトラフィック数は、一日の生活サイクルとともに時間的に緩やかに変化し、それに連れて送信出力も増減する。このトラフィック数の大小に応じて送信出力と電源電圧を図2で説明したように関連づけて制御することにより、電源効率を一定に高く保つことが可能になる。図4は、本実施形態の電力増幅器PAの動作を説明するための送信電力波形の模式図である。図4は、トラフィックパターンに対応して無線基地局BSが送信する一日の送信電力の代表的なパターンを示すイメージ図である。時刻とともに変動する太線曲線は、電力積分値Qの平均値、細線は、電力積分値Qの入力に応じた瞬時値を示す。また、図4は、実際には時間的にもっと細密な変化をしているが、この図では動作イメージを得るために時間的な変化を強調表示している。p0~p2は、トラフィックパターンに対応する電力積分値Qの判定レベルである。入力信号レベルに比例する送信出力は、トラフィック数に応じて高低する。トラフィック数通話相手数と通信データ量は一日のうち時間帯によって変化し深夜早朝が最も低く、出勤時間とともに増加し、ビジネス時間帯は緩やかに上昇し、夜間に急激に上昇し夜半をすぎると急激に低くなる。送信出力に対応する入力波形の信号レベルは制限最大値p0以下では、平均レベルが変動しつつ、離散的なタイミングで細いパルス状にピーク出力が発生する。本実施形態の電力増幅器PAは、トラフィック数に対応して電源電圧の高低を調整してトラフィック数が低い場合でも効率低下を防いでいる。すなわち、電力積分値Qに応じて印可される電源電圧が制御されるが、ここでは、電力積分値Qがp1以上になると最高電圧Vx3に設定され、電力積分値Qがp2から入力レベルp1の間は中間電圧Vx2に、電力積分値Qがp2以下では、最低電圧のVx1に設定される。図5は、電力積分値Qのレベルと、電源電圧の設定値との関係を記憶したテーブルのLUT52の一例である。電源電圧Vxは、3つのトラフィックパターンに分類されたVx3、Vx2、Vx1の3つのレベルが準備されている。電力積分値Qと各設定電源電圧Vx1~Vx3の対応は、LUT52に予め記憶されている。例えば、ハイトラフィックパターン電力積分値Qがp1以上の場合、終段増幅部4に印加される電源電圧Vx3は50Vの最高値で、バイアスが6.3Vに設定される。また、ミドルトラフィックパターン電力積分値Qがp2から入力レベルp1の間では、日中の業務が落ち着いて実行されているか、夜間の就寝前等の平均的な通話量相手数では、電源電圧Vx2は、中程度もしくはやや高めの電圧40V、バイアス電圧は、5.5Vに設定される。そして、ロートラフィックパターン電力積分値Qがp2以下。では、Vx1は、電圧がもっとも低くて済む場合である。この条件は、基地局の送信機が通信する相手数が少ない場合に相当し、深夜、早朝に見られるロートラフィックパターンである。待機状態もしくは、通信相手の端末数が少なく送信電力も低くて済むので出力も小さいので電源電圧Vx1は、30V、バイアス電圧は、5.5Vに設定される。制御部5のCPU53は、この電力積分値Qが高いほど電力増幅器PAに印加する電源電圧Vxを高くする電圧制御信号VCを電源部3へ出力する。当然、終段増幅部4のドレインに印加される電源電圧Vxを変動させるとその電源電圧Vx1~Vx3に応じて最大効率となるゲートソース間電圧などのバイアス電圧も異なる。従って、それぞれの電源電圧Vx1~Vx3に応じてバイアス電圧を設定するバイアス調整信号Vbが制御部5のCPU53から終段増幅部4へ出力される。このバイアス調整信号Vbは、制御部5から直接、または、電源部3を介して終段増幅部4へ入力される。実際には、ダウンリンク毎に電力積分値Qは、常に大きく変化しており平均値よりも高いピーク出力がパルス状で瞬時に発生する。このピーク値は、RB情報には含まれておらず、多値変調信号が突発的に変化する性質のものである。しかし、PAPRは、どのトラフィックパターンでも例えば、7dBの様に概ね一定なので、平均電力値を監視し、それにPAPRで想定されるピーク出力に対応可能な電源電圧をそれぞれのトラフィックパターンで設定すればよい。すなわち、無線リソース情報中RBに対応して記述されている送信電力は平均電力値に相当し、結果として電力積分値Qが3つのトラフィックパターンに応じて電源電圧が設定されることになる。トラフィック数が大きい場合でも、電源電圧はPAPRを考慮して設定されているのでピークが高くても電源電圧不足で飽和しないように図られている。図6は、本実施形態の電力増幅器の電源電圧と歪補償処理に関わる動作手順を説明するフローチャートである。以下、図1~図6を参照して本実施例の電力増幅器の動作説明をする。制御部5のCPU53は、スケジューラ7からRBに係わる情報を取得し、自局から送信するRBの送信出力の電力積分値Qを算出する。ステップs1。電力積分値QをLUT52と比較参照して電源電圧Vxを設定するステップs2。電源電圧Vxは制御回路を小規模で済ませるために、上記説明では、一例として3つのパターン設定されたVx1、Vx2、Vx3の3つの電圧レベルが準備されている。この電圧レベルの切り替えは、例えば、電源トランスの2次タップを切り替えるか、または電源部3をスイッチングレギュレータとして、その出力電圧を設定する制御電圧を制御するなどの方法が採られる。なお、切り替える電源電圧の差による過渡応答や不安定な動作を防ぐために、平滑回路の時定数を所要の値に調整するか、またはスイッチングレギュレータの電圧変化を例えば5ボルトステップ/ミリ秒のように変化させる補助回路が設けられても良い。従来は、歪発生を防ぐ為にこのハイトラフィックパターンに合わせてバックオフを確保する電源電圧が設定されるため、ロー、ミドルトラフィックパターンに相当する時間は出力が低くて済むにもかかわらず電源電圧は高いままであったので、電源効率が低くなっていた。これに対して本実施形態の電力増幅器PAは、トラフィック数に対応して電源電圧の高低を調整して数が低い場合でも効率低下を防いでいる。ところで、図4のa~fのマークが示されている部分の様に、ロー、ミドルのトラフィックパターンで電源電圧が低く設定されているタイミングに、トラフィック数が更に多いパターンに相当するピーク信号が入力されることがある。この様なパターンを超えるようなピーク出力に対しても歪が増加しない様に増幅動作をする必要がある。そこで、本実施形態では、電力増幅器PAへの入力信号のピークレベルを測定し、ピークレベルとそのタイミングで設定されている電源電圧とを組み合わせてDPD処理を行い歪み発生を補償している。図1に示される如く、電力増幅器PAへの入力信号は、プリアンプ2へ入力されるとともに入力レベル検出器1でその信号レベルが例えば、1マイクロ秒間隔でサンプリング測定されてレベル測定信号Lsとして制御部5へ出力されるステップs3。制御部5のCPU53は、入力されるレベル測定信号LsをLUT51と比較参照し所定の予歪制御信号Dsを生成してプリアンプ2の制御信号入力端子spへ出力する。プリアンプ2は、その予歪制御信号Dsに基づきDPD処理を入力信号へ施して所要の出力レベルまで増幅して終段増幅部4へ出力するステップs4。このようにトラフィックレベルが低い状態に生じた高いピーク信号については、入力信号レベルに対応して行うDPDの補償量を電源電圧の高低と組み合わせて調整することにより最小化させる。図7は、LUT51が記憶している歪補償データをリストにしたテーブルの一例である。LUT51には、デフォルトとしてミドルレベルに対応する電源電圧Vx2を基準として歪補償する補償値LUT2が記憶されている。そして入力レベルに応じて利得補償、位相補償値が記憶されている。入力ピークのレベル測定信号LSは、入力信号に対して最高値がリミッタで制限されているので基準値に対して最大0.5dBまでが記憶されている。そして、入力レベルが大きくなると基準利得に対して出力が飽和するので、その飽和を補って直線的になる様に利得係数をどれだけ上げるかの係数が記憶されている。例えば、基準よりも0.5dB高い入力レベルでは、基準設定に対して1.04利得を上げ、位相を0.3ω進める補償値である。なお、上記説明では、DPD処理を行うのに入力信号のピークレベルをLUT51と参照しているが、入力信号の平均値、または電力積分値をLUT51と参照する方法であっても良い。CPU53は、どの電源電圧Vx1~Vx3のうちどの電源電圧を設定したかに基づいて、DPDの補償値を読み出す。例えばロートラフィックパターンの場合は、補償値LUT2に代わり補償値LUT1を読み出して設定した予歪制御信号Dsをプリアンプ2へ出力する。プリアンプ2は、この入力された予歪制御信号Dsにより、内部の可変利得増幅器図示せず、および位相シフタ等のタイミング調整手段図示せずを調整するDPD動作を行い入力信号を増幅して終段増幅部4へ出力する。なお、上記説明では、電源電圧を3つのレベルに設定した場合を説明したが、2つのレベルで有っても良いし、4つ以上であっても良いことは言うまでも無い。また、LUT52は、電力積分値Qと電源電圧Vxとの間は一義的な値が記憶されても良いが、LUT51には当該電力増幅器が設置されるROF毎にトラフィック状況を調査し、通信パターンを調べることによって送信出力、すなわち、電力積分値Qと入力信号のピークレベルLs、電源電圧Vx1~Vx3の組合せをそれぞれ設定する値を記憶すると、効率と歪み補償の関係が最適化される。以上述べた少なくともひとつの実施形態の電力増幅器によれば、電源電圧を通信中のトラフィック数に対応して段階的に設定することにより、装置小型化、および電源高効率化が可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。