所定の搬送路に沿ってシート状の被搬送材を搬送する搬送装置であって、前記搬送路の、前記被搬送材を下流側へ搬送するタイミングを制御するための一対のローラよりも上流側に設けられた気流の吹き出し孔と、前記搬送路の、搬送方向の直交方向の幅を規制する幅規制手段と、前記気流が吹き付けられた前記被搬送材が接する位置に設けられた部材であって、駆動手段により駆動されると、該部材に接触する被搬送材に少なくとも前記幅規制手段に向かう方向の力を加える部材とを備え、前記搬送路に沿って前記被搬送材を搬送する際に、前記吹き出し孔から吹き出す気流により前記被搬送材を前記部材に接触させ、前記部材により前記幅規制手段に向けて前記被搬送材に力を加えて前記被搬送材を前記幅規制手段に押し当てることにより、予め幅規制手段により定めた位置に被搬送材を移動させることを特徴とする搬送装置。前記部材が、所定の回転軸を中心に回転される部材であることを特徴とする搬送装置。請求項1又は2に記載の搬送装置であって、前記部材は、搬送中に接触する前記被搬送材に対し、前記搬送方向の力よりも前記搬送方向に直交する方向の力を強く加えることを特徴する搬送装置。請求項1乃至3のいずれか一項に記載の搬送装置であって、前記部材の前記被搬送材と接触する部分を弾性体で構成したことを特徴とする搬送装置。請求項1乃至4のいずれか一項に記載の搬送装置であって、前記幅規制手段は前記搬送方向の直交方向に移動可能であり、前記幅規制手段が該搬送方向の直交方向に移動する場合に前記部材も同方向に同じ距離だけ移動させる手段を設けたことを特徴とする搬送装置。請求項2乃至5のいずれか一項に記載の搬送装置であって、前記部材は、羽根となる短冊状のシートを複数枚備えた羽根車状の形状であり、該羽根車の羽根の先端が前記搬送路に接する位置に設けたことを特徴とする搬送装置。請求項6に記載の搬送装置であって、搬送する搬送材の坪量の入力を受け付ける手段と、該坪量が軽いほど回転速度が速くなるように前記部材の回転速度を制御する第1の制御手段を備えたことを特徴とする搬送装置。請求項2乃至5のいずれか一項に記載の搬送装置であって、前記部材はローラであることを特徴とする搬送装置。請求項1乃至8のいずれか一項に記載の搬送装置であって、搬送する搬送材の坪量の入力を受け付ける手段と、該坪量が軽いほど搬送速度が速くなるように前記被搬送材の搬送速度を制御する第2の制御手段を備えたことを特徴とする搬送装置。請求項1乃至9のいずれか一項に記載の搬送装置であって、前記気流の吹き出し孔を設けた搬送路よりも上流側に前記被搬送材を検出する第1の検出手段と、前記一対のローラよりも下流側に前記被搬送材を検出する第2の検出手段とを設け、前記一対のローラのニップを開放しておき、前記第1の検出手段が前記被搬送材の先端を検出すると、前記部材の駆動を開始し、前記第2の検出手段が前記被搬送材の先端を検出すると、前記一対のローラに前記被搬送材をニップさせ、前記部材の駆動を停止するようにしたことを特徴とする搬送装置。請求項1乃至10のいずれか一項に記載の搬送装置を備えた画像形成装置であって、前記一対のローラは、前記被搬送材上へ画像を形成又は転写する画像形成部への被搬送材の搬送タイミングを制御するためのローラであることを特徴とする画像形成装置。ところで、上述したような搬送装置を用いて記録紙を搬送する際に生じる斜行を補正する手法のうち、突き当て部材としてシャッタを用いる場合、記録紙を突き当てることにより先端が折れてしまうことがあった。また、突き当て部材として例えばレジストローラを用いる場合、上述したような特許文献1の手法であっても、例えば記録紙の腰が強いとレジストローラに突き当てた際に撓まずにニップに食い込んでしまったり、記録紙の腰が弱いとすぐに撓んでしまったりして記録紙を確実に斜行補正することができないということがあった。このため、十分に満足な品質で斜行補正を行うことができないという問題があった。この問題は、記録紙以外のシート状の被搬送材の斜行補正を行う場合についても同様に生じる。この点、特許文献2乃至4には、斜行補正を行うための手法については記載されていない。この発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、上述のものと全く別の手法で品質の優れた斜行補正ができる搬送装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、この発明の搬送装置は、所定の搬送路に沿ってシート状の被搬送材を搬送する搬送装置であって、上記搬送路の、上記被搬送材を下流側へ搬送するタイミングを制御するための一対のローラよりも上流側に設けられた気流の吹き出し孔と、上記搬送路の、搬送方向の直交方向の幅を規制する幅規制手段と、上記気流が吹き付けられた上記被搬送材が接する位置に設けられた部材であって、駆動手段により駆動されると、その部材に接触する被搬送材に少なくとも上記幅規制手段に向かう方向の力を加える部材とを備え、上記搬送路に沿って上記被搬送材を搬送する際に、上記吹き出し孔から吹き出す気流により上記被搬送材を上記部材に接触させ、上記部材により上記幅規制手段に向けて上記被搬送材に力を加えて上記被搬送材を上記幅規制手段に押し当てることにより、予め幅規制手段により定めた位置に被搬送材を移動させるようにしたものである。以上のようなこの発明の搬送装置によれば、従来の斜行補正と全く別の手法で品質の優れた斜行補正ができる搬送装置を提供することができる。以下、この発明を実施するための形態を図面に基づいて説明する。まず、この発明の実施形態である画像形成装置の概略構成について、図1を参照しながら説明する。図1は、その画像形成装置の概略構成を示す図である。なお、以下の説明において記録紙は、シート状の被搬送材に含まれるものであって、かつその記録紙は、普通紙、トレーシング紙、厚紙、コート紙等の材質や厚さなどが異なる様々な紙種を含むものである。図1において、この画像形成装置10は、画像形成部100及び給紙ユニット200を備えている。そして、画像形成部100は、搬送部110、レジストローラ対120、転写部130、搬送ベルト140、定着部150及び排紙部160とを備えているこのうち、搬送部110は、搬送路に沿って記録紙を搬送するとともに、その記録紙に対して斜行補正を行う搬送装置の一例である。なお、この画像形成装置10は、搬送部110以外にも例えば給紙ユニット200から搬送部110に至る搬送路に沿って記録紙を搬送する搬送部などを備えているが、この実施形態では特に斜行補正を行う構成を備えたものを搬送部110として説明する。この搬送部110の詳細な構成については後述する。レジストローラ対120は、搬送部110により搬送された斜行補正後の記録紙を、転写部130に対して現像されたトナー像がくるタイミングに合わせて送り込むための一対のローラの一例である。また、このレジストローラ対120は、図示しない機構により、ニップを開放したり閉じたりすることができる。搬送ベルト140は、トナー像転写後の記録紙を定着部150に搬送するためのものである。定着部150は、定着ローラと加圧ローラからなり、搬送ベルト140により搬送された記録紙を加熱加圧することにより記録紙上の未定着トナーを定着させるためのものである。排紙部160は、定着後の記録紙を排紙トレイにまで導くためのものである。給紙ユニット200は、2段ある各トレイに積載された記録紙のうちいずれかの最上面にある記録紙をピックアップローラ210により何枚か繰り出して、分離ローラ220により1枚に分離した後、搬送ローラや図示しないガイド板などからなる搬送路に沿って記録紙を搬送部110まで導くためのものである。次に、図1に示した画像形成装置10のハードウェア構成について、図2を参照して説明する。図2は、図1に示した画像形成装置10の制御系を含む主要部分のハードウェア構成を示すブロック図である。図2に示すように、画像形成装置10は、CPU11、ROM12、RAM13、通信I/F14、HDDハードディスク装置15及び操作部16を備え、これらがシステムバス17により接続されている。このうちCPU11は、この画像形成装置10全体を統括制御する中央制御装置であり画像形成装置10が備える各種ハードウェアセンサ群及びモータ群などを制御して、記録紙の搬送、転写、定着及び排紙等の機能を実現するための処理を行うものである。ROM12は、CPU11が上記処理を実行するためのプログラムを記憶する不揮発性記憶手段である。RAM13は、CPU11が実行するプログラムを展開し、各種機能を実行する際のワークメモリとして使用する読み書き可能な記憶手段である。通信I/F14は、画像形成装置10が、クライアント端末等の外部機器とネットワーク又はUSBケーブルなどを介して通信を行うためのインタフェースである。なお、通信I/F14は、ネットワークの規格や使用する通信プロトコル等に応じて適切なものを用意する。HDD15は、制御プログラムや各種データを記憶する大容量記憶手段である。また、各種データとして例えば紙種に応じた坪量のデータなどを記憶しておく。操作部16は、液晶ディスプレイ等による表示部と、タッチパネルあるいはボタン等の入力部とを備えるものであり、画像形成装置10の状態をユーザに画面表示で通知したり、ユーザから印刷実行に係る記録紙の紙種の設定を受け付けたり、あるいは印刷実行指示等の操作を受け付けたりするものである。以上のような画像形成装置10においては、図1で示したように、給紙ユニット200の各トレイから搬送部110までの搬送路は大きく湾曲している。これは、給紙ユニット200から画像形成部100へ記録紙の受け渡しを行う、複数の搬送ローラや図示しないガイド板などからなる搬送路が、画像形成部100と給紙ユニット200のサイズの関係から側面部を構成することが多いからである。このため、その搬送路は給紙ユニット200の各トレイから搬送部110へUターンのように折り返すような構成となって、必然的に湾曲した搬送路となることが多い。また、特殊材の需要が高いコート紙などを搬送する場合、コート紙表面に傷等がつかないように、曲率半径のおおきなガイド板を必要としていた。また、記録紙の横ずれは、給紙ユニット200の各トレイでは規制されるが、搬送路に送り出された後は特に規制するものがない。このようなことから、この側面部で記録紙の斜行が発生することが多い。そこで、この実施形態においては、側面部を通過した後の水平な搬送路に搬送部110を設けて記録紙の斜行補正を行うようにしており、その斜行補正の手法に特徴がある。そこで、この斜行補正の手法ならび搬送部110の詳細な構成等について、図3乃至図7を参照しながら説明する。まず、図3及び図4を参照しながら搬送部110の詳細な構成について説明する。図3は、図1に示した搬送部110の斜視図を、図4は、その搬送部110の平面図をそれぞれ示したものである。なお、図4の破線で示すPは、記録紙であり、上述した記録紙と同じものである。図3に示すように、搬送部110は、搬送ガイド板111、幅ガイド板112、モータ113、回転軸114及びローラ115を備えている。なお、この搬送部110のハードウェア構成は、記録紙Pへの斜行補正を実施するにあたり中心となるハードウェア構成を示したものであり、上述した構成に限られることはない。また、モータ113、回転軸114及びローラ115からなる組がもう1セット搬送方向に対して同じ角度でかつ等間隔で設けられているものの、構成部材及び機能が同じであるため、その説明を省略する。また、上述したモータ113、回転軸114及びローラ115からなる組には、この組を支持するとともに幅ガイド板112と連結するための図示しない連結部材が設けられているものとする。この連結部材の詳細については、後述する。まず、搬送部110の搬送ガイド板111は、記録紙Pを転写位置に搬送するレジストローラ対120よりも上流側にある搬送路であって、複数の気流吹き出し孔111aを設けたものである。この複数の気流吹き出し孔111aはそれぞれ、図示しない気流発生器の配管と接続されており、この配管で気流発生器の発生する気流を導くことにより、気流吹き出し孔111aから気流が吹き出す構成となっている。この気流吹き出し孔111aのピッチと数は、気流発生器で供給可能なエア量で記録紙Pを浮上させられるように設定するようにする。この実施形態では、孔径は1mmで孔ピッチは1.8cmとし、この気流吹き出し孔111aを搬送方向及びその方向と直交する搬送直交方向以下、幅方向ともいうに19列形成して、搬送ガイド板111を正方形のプレートとして用いた。なお、図3では、説明の便宜上、搬送方向に5列、幅方向に5列の気流吹き出し孔111aを示している。次に、幅ガイド板112は、搬送ガイド板111の搬送直交方向の幅を規制する幅規制手段の一例である。この幅ガイド板112は、図中矢印で示すように記録紙Pのサイズに応じて移動可能な構成となっており、この移動は図示しない移動手段で行われるものとする。次にモータ113は、接続された回転軸114を回転させて、その回転軸114に接続されているローラ115を図中矢印方向に回転させるための駆動源の一例である。回転軸114は、搬送ガイド板111上方にこの搬送ガイド板111表面と平行に設けられたものであって、ローラ115の軸となるものである。ローラ115は、回転軸114を中心に回転される円柱状の部材の一例であって、気流が吹き付けられた記録紙が接する位置に設けられたものである。また、このローラ115は、モータにより駆動されると、接触する記録紙Pに少なくとも幅ガイド板112に向かう方向の力を加えるものである。これは、図中矢印で示す回転方向が幅ガイド板112の下流方向に向けられており、これにより図4に示すような力F0を記録紙Pに加えることになり、少なくとも幅ガイド板112に向かう方向の力が記録紙Pにかかるからである。このローラ115と搬送ガイド板111表面との隙間であるギャップは、偏心によりばらつくものの、1mm弱程度である。また、ローラ115の記録紙Pと接触する部分には、弾性体を設けるようにする。例えば、ローラ115表面をゴムにすることなどが考えられる。このようなローラ115の回転方向、設置向き、設置高さ及び弾性体などにより、まず搬送ガイド板111にエアを供給しない場合は、記録紙Pがローラに接触することがないので、ローラ115の回転又は停止に関係なく、記録紙Pの斜行が補正されることはない。一方で、エアを気流発生器から供給すると、記録紙Pは搬送ガイド板111表面から浮上してローラ115と接触する。これにより、搬送ガイド板111表面との摩擦力が低減する反面、ローラ115との摩擦力が増し、記録紙Pに対する摩擦力は、ローラ115の弾性体>搬送ガイド板111表面となって、ローラ115の回転方向に従って記録紙Pが移動する。この場合、ローラ115の回転方向は、上述したように幅ガイド板112の下流方向に向けられているので、図4に示すように、ローラ115の力F0のうち搬送方向成分の力F1で搬送方向に記録紙Pを搬送させつつ、搬送直交方向成分の力F2で記録紙Pを幅ガイド板112に寄せることになる。記録紙Pを幅ガイド板112に寄せた後も力F2は、記録紙Pの側端部が幅ガイド板112に沿った状態を維持するように働く。このように、ローラ115は、記録紙Pを幅ガイド板112に寄せて押し当てることができるので、斜行を補正することができる。なお、この効果は、もう一セット設けられたモータ、回転軸及びローラの組でも同じであり、図3及び図4では、この組を二つ設けているがこれ以上設けても構わない。ここで、記録紙Pを幅ガイド板112に寄せる時間を左右する要因の一つが、図4に示す、角度αである。この角度αは、ローラ115の回転軸114と記録紙Pの搬送方向とがなす角度を示すものであり、例えばこの角度αを小さくし過ぎると、記録紙Pに対する搬送抵抗となってジャム等を発生するおそれがある。逆に、この角度αを大きくし過ぎると、力F2が小さくなって、記録紙Pを幅ガイド板112に寄せる時間が増してしまう。そこで、この角度αは、この実施形態では約30度に設定している。このことにより、ローラ115が、搬送中に接触する記録紙Pに対し、搬送方向の力F1よりも搬送方向に直交する方向の力F2を強く加えることができ、角度αが大き過ぎたり、小さ過ぎたりする場合と比べて、記録紙Pをより高速に幅ガイド板112へ寄せることができる。ただし、この角度に限る訳ではなく、使用するローラ115の弾性体の材質及び接触面の大きさ、ならびに記録紙Pの材質及び搬送スピード等によって予め最適な角度を求めておくのが望ましい。また、記録紙Pを幅ガイド板112に寄せる際に発生するおそれのあるジャム等の要因の一つとして、図4に示す、距離Dがあげられる。この点について、図5及び図6を参照しながら詳述する。図5は、図1に示した搬送部110の上流方向からの図を、図6は、その搬送部110の幅ガイド板112に連結部材を設けた一例をそれぞれ示したものである。図5に示すように、記録紙P搬送時にはローラ115から幅ガイド板112方向に向かった力F2がかかる。記録紙Pが例えば、トレーシング紙や普通紙でコシが柔らかい場合、記録紙Pとローラ115の接触点位置と幅ガイド板112との距離Dが長いと記録紙Pに図のような撓みが生じやすくなり、ジャムが発生したり、記録紙Pの斜行が正しく補正されないという問題が起こることがあった。逆に、距離Dが短いと、コシの柔らかいトレーシング紙や普通紙であっても、撓みが発生しにくく、確実な補正を行うことができる。そこで、この実施形態では、図6に示すように、距離Dを4cm程度で短く設定し、かつ幅ガイド板112が移動しても距離Dが変化しないように、幅ガイド板112とモータ113との間に連結部材116を設けるようにしている。このことにより、幅ガイド板112が記録紙Pのサイズに応じて移動した場合でもローラ115も同方向に同じ距離だけ移動できるので、常に記録紙Pとローラ115の接触点位置と幅ガイド板112との距離Dが一定で、ジャム等の発生を抑えた安定した斜行補正を行うことができる。次に、図3乃至図6を参照しながら説明した搬送部110のハードウェア構成を用いて行う斜行補正の流れについて、図7を参照しながら説明する。図7は、搬送部110が行う斜行補正の流れを時系列で示す時系列図である。なお、搬送部110は、図3乃至図6で説明したハードウェア構成の他に、図7に示す、搬送ガイド板111よりも上流側に記録紙Pを検出するための第1の検出器S1、レジストローラ対120よりも下流側に記録紙Pを検出するための第2及び第3の検出器S2及びS3をそれぞれ備えるものとする。この第1及び第2の検出器は、それぞれ第1及び第2の検出手段の一例である。また、図7に示す時系列図は、図3及び図4に示したハードウェア構成を簡易的にモデル化して示したものであり、幅ガイド板112、モータ113や回転軸114及び連結部材116等は省略して示している。また、レジストローラ対120は、記録紙Pの搬送時は、図7に示すようにニップを開放した状態で待機している。さらに、モータ113の回転タイミングや気流の吹き出しタイミングあるいはレジストローラの回転タイミング等の制御は図2のCPU11が行うものとする。まず、画像形成装置10において、記録紙Pが給紙ユニット200にセットされた状態でユーザが操作部16の図示しないタッチパネル等により印刷開始を指示すると、その指示を受けたCPU11が、記録紙Pを搬送路に給紙して、図示しない複数の搬送ローラを制御し、図7のaの状態に示すように、記録紙Pを搬送部110の搬送ガイド板111手前まで搬送する。そして、搬送ガイド板111手前に設置された第1の検出器S1が記録紙Pの先端を検出すると、その検出信号が入力されたCPU11が、図示しない気流発生器により気流を発生させるとともに、モータ113を駆動してローラ115を回転させる図7のa。このように、この実施形態では、記録紙Pが搬送ガイド板111に進入する直前に、気流の発生及びローラ115の回転駆動を行うようにしている。そして、搬送ガイド板111に搬送された記録紙Pは、搬送ガイド板111表面に設けた複数の気流吹出し孔111aからの気流によって、搬送ガイド板111表面から僅かに浮上し、搬送ガイド板111との接触抵抗が低減する。そして、浮上した記録紙P上面は上方に配置したローラ115と接触する。そして、このローラ115は、図4に示したように、搬送方向の力F1と幅ガイド板112方向への力F2を加えるので、記録紙Pは搬送方向に搬送されながら幅ガイド板112方向に寄せられる。このことにより、図4に示すような斜行する記録紙P側面の先端部分がまず幅ガイド板112に押し当てられ、力F2により記録紙P側面の残りの部分も幅ガイド板112に押し当てられることで斜行補正を行うことができる。そして、記録紙Pが幅ガイド板112に寄せられた後も、記録紙Pは上流からの搬送力に加え、回転し続けるローラ115の搬送方向成分の力F1により搬送方向下流に送られ、ニップを開放したレジストローラ対120に進入する図7のb。記録紙Pには回転し続けるローラ115により常に幅ガイド板112方向の力F2が働いているので、記録紙Pは幅ガイド板112から離れることなく、さらに下流に搬送される。そして、レジストローラ対120よりも下流に配置した第2の検出器S2が記録紙Pの先端を検出すると、CPU11は、開放しておいたレジストローラ対120のニップを閉じて記録紙Pを挟ませると同時にモータ113を停止してローラ115の回転を停止させるとともに、気流の吹き付けも停止させて、レジストローラ対120の回転を開始させる図7のc。この図7のcに示す状態では、記録紙Pの斜行は補正されており、その記録紙Pは斜行の無い状態でレジストローラ対120により搬送される。そして、搬送される記録紙Pの先端を第3の検出器S3が検出すると、CPU11は、レジストローラ対120の回転を停止させる図7のd。所定位置まで先端が送られた記録紙Pは、ここで一旦待機し、CPU11により、現像されたトナー像がくるタイミングに合わせて転写部130の転写位置に送り込まれる。以上の図7で説明した斜行補正の手法においては、搬送部110の搬送ガイド板111に沿って記録紙Pを搬送する際に、複数の吹き出し孔111aから吹き出す気流により記録紙Pをローラ115に接触させ、そのローラ115により幅ガイド板112に向けて記録紙Pに力を加えて記録紙Pを幅ガイド板112に押し当てることにより、予め幅ガイド板112により定めた位置に記録紙Pを移動させるようにしているので、記録紙Pの斜行を補正することができる。この手法は、背景技術の項で説明したような手法と比較すると、記録紙Pの腰に依らず斜行の補正ができるので信頼性がよく、かつ記録紙Pを突き当てて一旦停止させる必要もないので比較的高速に斜行を補正することができる。このことから、この搬送部110によれば品質の優れた斜行補正を行うことができる。また、幅ガイド板112の位置を、転写部130の幅方向における転写基準位置に設けておけば、幅ガイド板112により定めた位置に記録紙Pを移動させることで、斜行補正に加えて画像転写時の幅方向における位置合わせも行うことができ、画像の位置ずれも防ぐことができる。これにより、転写部130にて画像転写を行う前に、記録紙Pを転写基準位置に移動させる手間を省くことができる。また、記録紙Pのサイズに応じて移動する幅ガイド板112の移動後の位置も、その記録紙Pのサイズにおいて転写基準位置となるように移動すれば、様々な記録紙Pのサイズに対して、上述した効果と同様の効果を奏することができる。また、記録紙Pを幅ガイド板112方向に搬送する部材として、上述の例ではローラ115を用いるようにしているので、簡易な構成で記録紙Pに対して幅ガイド板112方向への力を付与することができる。また、記録紙Pと接触する部分を弾性体にしているので、記録紙Pとの接触負荷を抑制しつつ、かつその記録紙Pの搬送力を維持しながら、幅ガイド板112に記録紙Pを送ることができる。また、搬送ガイド板111よりも上流側にある第1の検出器S1が記録紙Pの先端を検出すると、ローラ115の回転を開始するようにしているので、記録紙Pが搬送ガイド板111に進入する直前にローラ115を回転させることができ、駆動電力の無駄を避けることができる。また、レジストローラ対120よりも下流側にある第2の検出器S2が記録紙Pの先端を検出すると、レジストローラ対120に記録紙Pをニップさせ、ローラ115の回転を停止するようにしているので、レジストローラ対120が記録紙Pをニップするまで幅ガイド板112から記録紙Pがずれるのを防ぎ、ニップした後はローラ115の回転により記録紙Pに影響を与えるのを防ぐことができる。なお、上述した図7において、ユーザが操作部16から画像形成する紙種としてコート紙や厚紙などを設定して、印刷開始を指示した場合、CPU11は、HDD15からコート紙や厚紙の坪量のデータを読み出して、その読み出した坪量のデータに応じて図示しない気流発生器から供給するエア量の調節をするようにするとよい。通常、コート紙や厚紙の坪量は重いので、このような坪量のデータを読み出した場合は、CPU11は坪量の軽い普通紙やトレーシング紙と比べて供給するエア量を大きくするようにする。このことにより、コート紙や厚紙などを確実に浮かせてローラ115と接触させることができるので、坪量の重いコート紙や厚紙であっても確実に斜行補正を行うことができる。また、CPU11は、ユーザから設定された紙種と対応する坪量のデータをHDD15から読み出した場合、その読み出した坪量のデータが小さいものほど坪量が軽いほど、記録紙Pの搬送速度が速くなるように制御するようにするとよい。このときCPU11は、第2の制御手段として機能する。このようにCPU11が、坪量が軽いほど記録紙Pの搬送速度を速くすることで、記録紙Pの搬送ガイド板111への進入速度を違えることができる。例えば、CPU11は、坪量の軽い普通紙やトレーシング紙などの場合は、搬送速度を速くする。坪量の軽い記録紙Pは十分に浮上するのでローラ115の幅ガイド板112への力F2を大きく受ける。そこで、記録紙Pの搬送速度を速くすることでローラ115の力F2を受けても、レジストローラ対120に到達するまでの搬送時間が遅延してしまうような事態を防ぐことができる。逆に坪量の重いコート紙や厚紙などの場合、CPU11は、記録紙Pの搬送速度を遅くする。坪量の重い記録紙Pは坪量の軽い記録紙Pよりも速度による慣性力が大きくなるので、進入速度が速いとローラ115による幅ガイド板112に向かう力F2よりも進入速度による搬送方向の力F1が勝り、力F2が十分効かないことになる。そこで、コート紙や厚紙などの場合、CPU11は、ローラ115による力F2が十分働くように記録紙Pの搬送速度を遅くする。このような、坪量が軽いほど記録紙Pの搬送速度を速くする制御によれば、記録紙Pの紙種に応じてより効率的にローラ115の力F2を記録紙Pに加えることができる。また、上述の例では、ユーザにより設定された紙種に応じて坪量のデータをHDD15から読み出すようにしたが、別の方法で坪量のデータを検知しても構わない。例えば、画像形成装置10に重量検知センサ及びサイズ検知センサを設けて、サイズと重さから坪量を測定することが考えられる。また、坪量が重いか軽いかの判断は、CPU11が坪量のデータと閾値を比較して判断することなどが考えられる。また、坪量を利用せずに、例えばHDD15に紙種に応じたエア供給量と搬送速度をテーブル形式で保存しておき、紙種が特定できれば上述の制御を実行するようなことも考えられる。また、この実施形態では、幅ガイド板112を搬送ガイド板111の片側にだけ設けているので、両側に幅ガイド板を設ける構成と比較すると構成を単純化できる。両側に幅ガイド板を設けた場合は、何れか一方に記録紙Pを寄せて斜行補正を行うことも考えられ、このような場合、上述した回転軸114の角度を可変として両側に寄せられるような機構とするか、あるいは片側に寄せるためのモータ113、回転軸114及びローラ115の組をもう1セット他方の幅ガイド板に寄せるために設ける必要がある。この実施形態では、片側にある幅ガイド板112に寄せるだけでいいため、両側に幅ガイド板を設ける構成と比較すると、上述したような両側に寄せる機構が必要なく、機構系を単純化することができる。以上で実施形態の説明を終了するが、画像形成装置10及び搬送部110の具体的な構成やCPU11が行う処理の内容等が上述の実施形態で説明したものに限られないことはもちろんである。例えば、上述した実施形態おける画像形成装置10の搬送部110においては、回転軸114上に一つローラ115を設けた例をとって説明したが一つに限られないのはもちろんである。例えば、変形例として図8に示すように、搬送部110の回転軸114上にローラ115a及びローラ115bを二つ設けることが考えられる。このことにより、記録紙P搬送時に幅ガイド板112方向に働く力F2をローラ一つの場合と比べるとより大きくできるので、より高速に記録紙Pを幅ガイド板112に移動させることができる。また、上述した実施形態では、回転軸114を中心に回転する部材として円柱状のローラ115を用いたが、接触する記録紙Pに少なくとも幅ガイド板112に向かう力F2を加える機能を実現するものであれば、どのような形状であっても構わない。例えば、楕円柱や球状にしてもよい。また、回転軸114を中心に回転する部材として円柱状のローラ115に代えて、別の変形例として図9に示すような、羽根となる短冊状のシート117を複数枚備えた羽根車状の形状以下、単に羽根車ともいうにしてもよい。この場合、回転軸114に四角柱のシート取付部材118を固定し、このシート取付部材118にシート117を取り付けるようにする。この羽根となるシート117は、厚み125μmのマイラーフィルムを長さ40mm、幅10mmの大きさにした短冊状のものであり、この例では4枚で構成している。回転軸の高さを25mmとしたので、羽根となるシート117の先端が長いところで10mm程度搬送ガイド板111と接触する。このような羽根車の構成によれば、羽根となるマイラーフィルムをシート取付部材118に固定すればよく、比較的簡易に低コストで回転軸114を中心に回転する部材を構成することができる。また、マイラーフィルムの形状は、短冊状に限らず他の形状でもよくかつ枚数も4枚に限られることはないので、レイアウトの自由度が高い上記部材を構成することができる。また、回転する部材として羽根車を用いる場合、記録紙P搬送時にその記録紙Pの坪量が軽いほど回転速度が速くなるように、その羽根車の回転速度を制御するようにするとよい。このときCPU11は、第1の制御手段として機能する。例えば、普通紙やトレーシング紙など坪量の軽い記録紙Pは、気流によりその記録紙Pが浮いている状態で、羽根車の回転速度が速くなるようにCPU11が制御して、一枚のシート117が記録紙Pに接触している時間を短くするようにする。このように、坪量が軽い場合は、CPU11が、羽根車の各々の羽根と記録紙Pの接触時間が短くなるように制御することで、幅ガイド板112方向の力F2がかかり過ぎて、搬送力が低下するのを防ぐことができる。逆に、コート紙や厚紙などの坪量の重い記録紙Pの場合は、CPU11は、その記録紙Pと、その記録紙Pと接触するシート117とを浮かすだけの十分なエア量を供給するとともに、羽根車の回転速度を坪量が軽い場合の回転速度よりも遅くなるように制御する。このことにより、坪量が重い記録紙Pであっても、羽根車の各々の羽根と記録紙Pの接触時間が長くなるので、幅ガイド板112方向の力F2を確実に加えることができ、幅ガイド板112方向へ記録紙Pを移動させることができる。また、この実施形態では、搬送部110を画像形成装置10のレジストローラ対120よりも上流に設けたが、斜行補正を行うという用途であれば必ずしもレジストローラ対120上流に設ける必要はなく、斜行が起こり易い別の搬送路に設けても構わない。ただし、前述したように画像形成装置10の側面部で斜行が起こり易いこと及び転写部130手前で幅方向の転写基準位置の位置合わせを斜行補正と同時に行うことを考慮すると、レジストローラ120対上流に設けるのが好ましい。また、画像形成装置10は、転写部130で記録紙Pにトナーを転写して画像形成する電子写真方式のものを用いたが、インクジェット形式の画像形成装置に搬送部110を設けてもいいことはもちろんである。また、画像形成装置10が搬送する被搬送材として、記録紙Pを例にとって説明したが、記録紙Pに限らず画像形成を行う他のシート状の被搬送材例えば、OHPシートやシールなどを搬送してもよいことはもちろんである。また、以上説明してきた実施形態や変形例の構成が、相互に矛盾しない限り任意に組み合わせて実施可能であることはもちろんである。