"3官能以上のメチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Aと電荷輸送性基を有する化合物Bとを架橋した硬化物を含有する層を有することを特徴とする電子写真感光体。前記化合物Aが下記一般式1で表わされるN,N,N-トリメチロールトリフェニルアミンであることを特徴とする請求項1記載の電子写真感光体前記化合物Aが下記一般式2で表わされる化合物であることを特徴とする請求項1記載の電子写真感光体式中、Xは-CH2-、-O-、-CH=CH-、-CH2CH2-を表わす。前記化合物Bが下記一般式3で表わされるトリフェニルアミンであることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の電子写真感光体式中、R1は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、nは1~4の整数を表わす。前記化合物Bが下記一般式4で表わされる化合物であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の電子写真感光体式中、R2,R3は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、nは1~4の整数を表わす。前記化合物Bが下記一般式5で表わされる化合物であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の電子写真感光体式中、Xは-CH2-、-O-、-CH=CH-、-CH2CH2-を表わす。前記架橋した硬化物を含有する層が、電子写真感光体の最表面層である請求項1乃至6のいずれかに記載の電子写真感光体。電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、請求項1乃至7のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。露光工程における感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式により行なわれる請求項8に記載の画像形成方法。電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記電子写真感光体が、請求項1乃至7のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。露光手段による電子写真感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式である請求項10に記載の画像形成装置。電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも1つのを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、請求項1乃至7のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、繰返し使用時の耐摩耗性がきわめて高く、かつ画像欠陥の少ない高画質を長期にわたって維持することができ、白斑点状の画像欠陥が生じにくく、初期及び経時での表面平滑性が高く、高耐久な電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。上記の課題は、下記1~13により解決する。13官能以上のメチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Aと電荷輸送性基を有する化合物Bとを架橋した硬化物を含有する層を有することを特徴とする電子写真感光体。2前記化合物Aが下記一般式1で表わされるN,N,N-トリメチロールトリフェニルアミンであることを特徴とする前記第1項に記載の電子写真感光体;3前記化合物Aが下記一般式2で表わされる化合物であることを特徴とする前記第1項に記載の電子写真感光体;式中、Xは-CH2-、-O-、-CH=CH-、-CH2CH2-を表わす。4前記化合物Bが下記一般式3で表わされるトリフェニルアミンであることを特徴とする前記第1項乃至第3項のいずれかに記載の電子写真感光体;式中、R1は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、nは1~4の整数を表わす。5前記化合物Bが下記一般式4で表わされる化合物であることを特徴とする前記第1項乃至第3項のいずれかに記載の電子写真感光体;式中、R2,R3は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、nは1~4の整数を表わす。6前記化合物Bが下記一般式5で表わされる化合物であることを特徴とする前記第1項乃至第3項のいずれかに記載の電子写真感光体;式中、Xは-CH2-、-O-、-CH=CH-、-CH2CH2-を表わす。7前記架橋した硬化物を含有する層が、電子写真感光体の最表面層である前記第1項乃至第6項のいずれかに記載の電子写真感光体。8電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、前記第1項乃至第7項のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。9露光工程における感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式により行なわれる、前記第8項に記載の画像形成方法。10電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記電子写真感光体が、前記第1項乃至第7項のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。11露光手段による電子写真感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式である前記第10項に記載の画像形成装置。12電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも1つのを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、前記第1項乃至第7項のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明によると、従来における諸問題を解決することができ、繰返し使用時の耐摩耗性がきわめて高く、かつ画像欠陥の少ない高画質を長期にわたって維持することができ、白斑点状の画像欠陥が生じにくく、初期及び経時での表面平滑性が高く、高耐久な電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。以下、本発明の電子写真感光体、及びそれを用いた電子写真方法、電子写真装置、ならびに電子写真用プロセスカートリッジの詳細を説明する。本発明の電子写真感光体は3官能以上のメチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Aと電荷輸送性基を有する化合物Bとを架橋した硬化物を含有する層を有することを特徴とする。本発明の電子写真感光体においては、優れた耐摩耗性と電気特性を維持したままでシリカ微粒子等非常に硬度の高いトナー中の外添剤が、感光体に刺さることを防止し、白斑点状の画像欠陥を減らすことができる。その理由については、次のように考えられる。従来の感光体の表面層は、低分子電荷輸送剤を分散させた熱可塑性樹脂であり、シリカ等の無機フィラーに比べると柔らかく、接触時に容易に刺さると考えられる。このため、表面硬度を高くすることが必要である。この場合、低分子電荷輸送剤の分散を排除した高分子電荷輸送性樹脂に変えても改良されず、架橋密度を高めた架橋樹脂が必要であり、多官能性モノマーを使用した架橋膜が特に有利である。一方、電子写真感光体としての良好な電気特性を発揮させるためには、電荷輸送性成分を架橋膜中にとり入れる必要がある。この点を解決するために、これまで様々な方法が提案されている。例えば、アルコキシシラン類に電荷輸送性物質を添加して硬化を行なった場合には、電荷輸送性物質とシロキサン成分との相溶性が悪い場合が多く、水酸基を有する電荷輸送性物質にすることで相溶性を向上することができる。しかしながら、残留する水酸基が多く、高湿環境下において画像がボケやすいことがあり、ドラムヒーター等の設備を要する。また、ウレタン樹脂のような極性の高いユニットを含む樹脂中に水酸基を有する電荷輸送性物質を添加して硬化を行なった場合には、誘電率が高いために電荷輸送性物質による電荷の移動度が低減すると共に、残留電位の上昇も招き、満足する画像品質を得ることができない。また、フェノール樹脂に水酸基を有する電荷輸送性物質を添加して硬化を行なった場合には、フェノール性水酸基が電気特性に影響を及ぼし、電気特性の低下がし易く、フェノール性水酸基の量の制御や特定の基で置換することで電気特性の低下を抑制されている。このように全ての特性を満足することが困難な状況にあって、本発明では、電気特性に悪影響がなく、反応性活性が高いメチロール基からなる硬化により、優れた電荷輸送性を有することが実現されると考えられる。加熱処理によって、架橋反応をより促進するためには、硬化促進剤や重合開始剤といった硬化触媒を添加する必要がある。詳細な架橋反応メカニズムは解明できていないが、メチロール基を有するトリフェニルアミン化合物は非常に極微量1重量以下、例えば、p-トルエンスルホン酸等の強酸性触媒の場合、0.5重量以下の硬化触媒によって、架橋反応が進行する。メチロール基同士との縮合反応よりエーテル結合、若しくは更に縮合反応が進み、メチレン結合を形成したり、或いはメチロール基がトリフェニルアミン構造のベンゼン環や縮合多環芳香族環の水素原子との縮合反応によりメチレン結合を形成したりすることが判明している。各々の分子間でこれらの縮合反応が起こることにより、非常に架橋密度の高い三次元硬化膜を得ることができる。以上のことから、良好な電気特性を維持しつつ、架橋密度のきわめて高い膜を形成することができ、これによって感光体の諸特性を満足し、かつシリカ微粒子等が感光体に刺さることを防止し、白斑点状の画像欠陥を減らすことができる。この場合、前記硬化物のゲル分率は85以上が好ましく、95以上がより好ましく、97以上が最も好ましい。これにより、耐摩耗性が更に向上し、かつ画像欠陥の少ない長寿命な感光体を提供することができる。したがって、以上のような構成の本発明の電子写真感光体を用いることにより、長期間にわたり高画質化を実現した画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。本発明において、このような被膜を形成する前記化合物Aメチロール系化合物に対する前記化合物Bアリール化合物の質量比化合物B/化合物Aは、1/99~70/30であることが好ましく、20/80~60/40であることがより好ましい。化合物Bの質量比を1/99より少なく即ち化合物Aの量比を99/1より多くしてもしても、ゲル分率の更なる上昇に結果的に寄与しない一方、静電特性を損なう場合が多く、化合物Bの量比が70/30未満とするとき即ち化合物Aの量比を30/70より多くしたときは、充分なゲル分率を得られない場合がある。電子写真感光体本発明の電子写真感光体は、3官能以上のメチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Aと電荷輸送性基を有する化合物Bとを架橋した硬化物を含有する層を有してなり、更に必要に応じてその他の層を有してなる。[硬化物を含有する層]<化合物A>前記硬化物を含有する層は、3官能以上のメチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Aと電荷輸送性基を有する化合物Bとを架橋した硬化物を含有する層を有してなり、更に必要に応じてその他の層を有してなる。式中、Xは-CH2-、-O-、-CH=CH-、-CH2CH2-を表わす。前記一般式1で表わされるメチロール系化合物を化合物No.1とするが、上記のように、その余の化合物Aとしては例えば、次の一般式2のメチロール系化合物を好適に用いることができる。而して、本発明における化合物Aメチロール系化合物の具体例を以下に示すが、本発明は何らこれら例示の化合物に限定されるものではない。<化合物Aメチロール系化合物の製法>これら一般式1、2で表わされるメチロール系化合物は、例えば、以下の手順でアルデヒド化合物を合成し、得られたアルデヒド化合物と水素化ホウ素ナトリウム等の還元剤により反応させて、以下の製造方法により容易に合成することができる。<アルデヒド化合物の合成>下記反応式に示すようにトリフェニルアミン化合物を原料とし、これを従来知られている方法例えばビルスマイヤー反応を用いてホルミル化し、アルデヒド化合物を合成することができる。特許第3943522号記載のホルミル化等が挙げられる。すなわち、上記の具体的なホルミル化の方法としては、塩化亜鉛/オキシ塩化リン/ジメチルホルムアルデヒドを用いた方法が有効であるが、本発明の中間体であるアルデヒド化合物を得るための合成方法は、これらに限定されるものではない。具体的な合成例については後述の実施例に示す。<メチロール系化合物の合成>下記反応式に示すようにアルデヒド化合物を製造中間体とし、これを従来知られている還元方法を用いてメチロール系化合物を合成することができる。すなわち、上記の具体的な還元方法としては、水素化ホウ素ナトリムを用いた方法が有効であるが、本発明のメチロール系化合物を得るための合成方法は、これらに限定されるものではない。具体的な合成例については後述の実施例に示す。前記一般式3で表わされるトリフェニルアミンを化合物No.6とする。<化合物B>次に、本発明における前記化合物Bについて、詳細に説明する。前記一般式3で表わされるアリール化合物を化合物Bに含まれる化合物No.6とするが、上記のように、その余の化合物Bとしては例えば、次の一般式4、5のアリール化合物を好適に用いることができる。式中、R1は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、nは1~4の整数を表わす。式中、R2,R3は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、nは1~4の整数を表わす。而して、本発明における化合物Bアリール化合物の具体例を以下に示すが、本発明は何らこれら例示の化合物に限定されるものではない。<硬化物の形成>本発明では、電気特性に悪影響がなく反応性活性が高いメチロール基とN置換ベンゼン環もしくは、縮合多環芳香族環からなる硬化により、優れた電荷輸送性を有し、架橋密度のきわめて高い膜を形成することができる。すなわち、摩耗等の機械的耐久性や耐熱性の要求にも対応でき、しかもこれと両立して良好な電荷輸送特性を発揮することが可能である。次に、前記硬化物を含有する層の形成方法について説明する。前記硬化物を含有する層は、例えば、前記化合物A及び前記化合物Bを含有する塗工液を調製し、該塗工液を感光体表面に塗工した後、加熱乾燥を行ない、重合させることで形成することができる。前記塗工液は、重合性モノマーが液体である場合、これに他の成分を溶解して塗布することも可能であるが、必要に応じて溶媒により希釈して塗布される。前記溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテルなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテートなどのセロソルブ登録商標系などが挙げられる。これらの溶媒は単独又は2種以上を混合して用いてもよい。溶媒による希釈率は組成物の溶解性、塗工法、目的とする厚みにより変わり、任意である。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。更に、前記塗工液には、必要に応じて各種可塑剤応力緩和や接着性向上の目的、レベリング剤、反応性を有しない低分子電荷輸送物質などの添加剤が含有できる。これらの添加剤は公知のものが使用可能であり、レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが利用でき、その使用量は塗工液の総固形分に対し3質量以下が好ましい。前記塗工液を塗布後、熱乾燥工程により、硬化を行なう。本発明の目的を達成するためには、前記硬化物のゲル分率は85以上が好ましく、95以上がより好ましく、97以上が最も好ましい。ゲル分率を上げることで、更にシリカ等の刺さることを防止できる。ここで、前記ゲル分率は、硬化物をテトラヒドロフランのような溶解性の高い有機溶媒中に5日間浸漬し、質量減少量を測定し、下記数式1から求めることができる。ゲル分率=100×浸漬乾燥後の硬化物質量/硬化物の初期質量数式1<電子写真感光体>本発明の電子写真感光体は、その層構成に特に制限はないが、前記硬化物を含有する層が最表面層であることが好ましい。これは、前記一般式1~5で表わされる化合物の特性がホール輸送性であるため、負帯電方式の有機感光体の表面に形成されることが好ましいからである。前記負帯電方式有機感光体の代表的構成としては、支持体上に、少なくとも下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を順に積層したものであり、電荷輸送層に前記硬化物を含有させることができる。しかしこの場合、前記電荷輸送層の厚みに硬化条件による制約が生じるため、電荷輸送層の上に架橋型電荷輸送層を更に積層した感光体構成とすることが好ましく、架橋型電荷輸送層が前記硬化物を含有する層であることが最も好ましい。前記電子写真感光体は、支持体上に、少なくとも電荷発生層、電荷輸送層、及び架橋型電荷輸送層をこの順に有してなり、更に必要に応じて、中間層、その他の層を有してなる。前記架橋型電荷輸送層が、本発明の前記硬化物を含有する層である。<電荷発生層>前記電荷発生層は、少なくとも電荷発生物質を含んでおり、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含んでなる。前記電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。無機系材料としては、例えば、結晶セレン、アモルファス-セレン、セレン-テルル、セレン-テルル-ハロゲン、セレン-ヒ素化合物、アモルファス-シリコン等が挙げられる。アモルファス-シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。前記有機系材料としては、特に制限はなく、公知のものの中から目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。また、電荷発生層のバインダー樹脂としては、上述のバインダー樹脂の他に、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、1アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂などの高分子材料2ポリシラン骨格を有する高分子材料などを用いることができる。前記1の具体的な例としては、特開平01-001728号公報、特開平01-009964号公報、特開平01-013061号公報、特開平01-019049号公報、特開平01-241559号公報、特開平04-011627号公報、特開平04-175337号公報、特開平04-183719号公報、特開平04-225014号公報、特開平04-230767号公報、特開平04-320420号公報、特開平05-232727号公報、特開平05-310904号公報、特開平06-234836号公報、特開平06-234837号公報、特開平06-234838号公報、特開平06-234839号公報、特開平06-234840号公報、特開平06-234841号公報、特開平06-239049号公報、特開平06-236050号公報、特開平06-236051号公報、特開平06-295077号公報、特開平07-056374号公報、特開平08-176293号公報、特開平08-208820号公報、特開平08-211640号公報、特開平08-253568号公報、特開平08-269183号公報、特開平09-062019号公報、特開平09-043883号公報、特開平09-71642号公報、特開平09-87376号公報、特開平09-104746号公報、特開平09-110974号公報、特開平09-110976号公報、特開平09-157378号公報、特開平09-221544号公報、特開平09-227669号公報、特開平09-235367号公報、特開平09-241369号公報、特開平09-268226号公報、特開平09-272735号公報、特開平09-302084号公報、特開平09-302085号公報、特開平09-328539号公報等に記載の電荷輸送性高分子材料が挙げられる。また、前記2の具体例としては、例えば、特開昭63-285552号公報、特開平05-19497号公報、特開平05-70595号公報、特開平10-73944号公報等に記載のポリシリレン重合体が例示される。また、前記電荷発生層には、低分子電荷輸送物質を含有させることができる。前記低分子電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。前記電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、2,4,7-トリニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロキサントン、2,4,8-トリニトロチオキサントン、2,6,8-トリニトロ-4H-インデノ1,2-bチオフェン-4-オン、1,3,7-トリニトロジベンゾチオフェン-5,5-ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記正孔輸送物質としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α-フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、9-スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記電荷発生層を形成する方法としては、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。前記真空薄膜作製法としては、例えば、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、CVD法等が用いられる。前記キャスティング法としては、前記無機系もしくは有機系電荷発生物質、必要に応じてバインダー樹脂を、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。前記電荷発生層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、0.01~5μmが好ましく、0.05~2μmがより好ましい。<電荷輸送層>前記電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性がよいことが要求される。前記電荷輸送層は、少なくとも電荷輸送物質を含んでなり、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。前記電荷輸送物質としては、正孔輸送物質、電子輸送物質、高分子電荷輸送物質、などが挙げられる。前記電子輸送物質電子受容性物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、2,4,7-トリニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロキサントン、2,4,8-トリニトロチオキサントン、2,6,8-トリニトロ-4H-インデノ1,2-bチオフェン-4オン、1,3,7-トリニトロジベンゾチオフェン-5,5-ジオキサイド、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記正孔輸送物質電子供与性物質としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、9-p-ジエチルアミノスチリルアントラセン、1,1-ビス-4-ジベンジルアミノフェニルプパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α-フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記高分子電荷輸送物質としては、以下のような構造を有するものが挙げられる。aカルバゾール環を有する重合体としては、例えば、ポリ-N-ビニルカルバゾール、特開昭50-82056号公報、特開昭54-9632号公報、特開昭54-11737号公報、特開平4-175337号公報、特開平4-183719号公報、特開平6-234841号公報に記載の化合物等が例示される。bヒドラゾン構造を有する重合体としては、例えば、特開昭57-78402号公報、特開昭61-20953号公報、特開昭61-296358号公報、特開平1-134456号公報、特開平1-179164号公報、特開平3-180851号公報、特開平3-180852号公報、特開平3-50555号公報、特開平5-310904号公報、特開平6-234840号公報に記載の化合物等が例示される。cポリシリレン重合体としては、例えば、特開昭63-285552号公報、特開平1-88461号公報、特開平4-264130号公報、特開平4-264131号公報、特開平4-264132号公報、特開平4-264133号公報、特開平4-289867号公報に記載の化合物等が例示される。dトリアリールアミン構造を有する重合体としては、例えば、N,N-ビス4-メチルフェニル-4-アミノポリスチレン、特開平1-134457号公報、特開平2-282264号公報、特開平2-304456号公報、特開平4-133065号公報、特開平4-133066号公報、特開平5-40350号公報、特開平5-202135号公報に記載の化合物等が例示される。eその他の重合体としては、例えば、ニトロピレンのホルムアルデヒド縮重合体、特開昭51-73888号公報、特開昭56-150749号公報、特開平6-234836号公報、特開平6-234837号公報に記載の化合物等が例示される。また、前記高分子電荷輸送物質としては、上記以外にも、例えば、トリアリールアミン構造を有するポリカーボネート樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリウレタン樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエステル樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエーテル樹脂、などが挙げられる。前記高分子電荷輸送物質としては、例えば、特開昭64-1728号公報、特開昭64-13061号公報、特開昭64-19049号公報、特開平4-11627号公報、特開平4-225014号公報、特開平4-230767号公報、特開平4-320420号公報、特開平5-232727号公報、特開平7-56374号公報、特開平9-127713号公報、特開平9-222740号公報、特開平9-265197号公報、特開平9-211877号公報、特開平9-304956号公報、などに記載の化合物が挙げられる。また、電子供与性基を有する重合体としては、上記重合体だけでなく、公知の単量体との共重合体、ブロック重合体、グラフト重合体、スターポリマー、更には、例えば、特開平3-109406号公報に開示されているような電子供与性基を有する架橋重合体などを用いることもできる。前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂などが用いられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。なお、前記電荷輸送層は、架橋性のバインダー樹脂と架橋性の電荷輸送物質との共重合体を含むこともできる。前記電荷輸送層は、これらの電荷輸送物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。前記電荷輸送層には、更に必要に応じて、前記電荷輸送物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。前記電荷輸送層の塗工に用いられる溶媒としては前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、電荷輸送物質及び結着樹脂を良好に溶解するものが適している。これらの溶剤は単独で使用しても2種以上混合して使用してもよい。また、電荷輸送層の形成は同様な塗工法が可能である。また、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。前記可塑剤としては、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、前記結着樹脂100質量部に対して0~30質量部程度が適当である。前記レベリング剤としては、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、結着樹脂100質量部に対して0~1質量部程度が適当である。前記電荷輸送層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、5~40μmが好ましく、10~30μmがより好ましい。<支持体>前記支持体としては、体積抵抗1010Ωcm以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属;酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板及びそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭52-36016号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。その他、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の支持体として用いることができる。前記導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ITOなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン樹脂、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。前記導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン登録商標などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の支持体として良好に用いることができる。本発明の電子写真感光体においては、電荷輸送層と架橋型電荷輸送層の間に、架橋型電荷輸送層への電荷輸送層成分の混入を抑える又は両層間の接着性を改善する目的で中間層を設けることが可能である。このため、前記中間層としては、架橋型電荷輸送層塗工液に対し不溶性又は難溶性であるものが適しており、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成方法としては、前記塗工法が採用される。なお、前記中間層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、0.05~2μmが好適である。<下引き層>本発明の電子写真感光体においては、支持体と感光層例えば電荷発生層と電荷輸送層とからなる感光層との間に下引き層を設けることができる。該下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。該樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド-メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、前記下引き層には、モアレ防止、残留電位の低減等を図るため、例えば、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物の微粉末顔料を添加することができる。前記下引き層には、Al2O3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレンパリレン等の有機物やSiO2、SnO2、TiO2、ITO、CeO2等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。前記下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。前記下引き層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、0~5μmが好ましい。本発明の電子写真感光体においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、前記架橋型電荷輸送層、前記電荷輸送層、前記電荷発生層、前記下引き層、前記中間層等の各層に酸化防止剤を添加することができる。前記酸化防止剤としては、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記フェノール系化合物としては、例えば、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、ステアリル-β-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、2,2’-メチレン-ビス-4-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレン-ビス-4-エチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-チオビス-3-メチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス-3-メチル-6-t-ブチルフェノール、1,1,3-トリス-2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、テトラキス-[メチレン-3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、ビス[3,3’-ビス4’-ヒドロキシ-3’-t-ブチルフェニルブチリックアッシド]クリコ-ルエステル、トコフェロール類、などが挙げられる。前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、N-フェニル-N’-イソプロピル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、N-フェニル-N-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-イソプロピル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジメチル-N,N’-ジ-t-ブチル-p-フェニレンジアミン、などが挙げられる。前記ハイドロキノン類としては、例えば、2,5-ジ-t-オクチルハイドロキノン、2,6-ジドデシルハイドロキノン、2-ドデシルハイドロキノン、2-ドデシル-5-クロロハイドロキノン、2-t-オクチル-5-メチルハイドロキノン、2-2-オクタデセニル-5-メチルハイドロキノン、などが挙げられる。前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル-3,3’-チオジプロピオネート、ジステアリル-3,3’-チオジプロピオネート、ジテトラデシル-3,3’-チオジプロピオネート、などが挙げられる。前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリノニルフェニルホスフィン、トリジノニルフェニルホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ2,4-ジブチルフェノキシホスフィン、などが挙げられる。なお、これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。前記酸化防止剤の添加量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、添加する層の総質量に対し0.01~10質量が好ましい。<画像形成装置>本発明は、上記のように、電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、該電子写真感光体が、本発明に係る前記電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法、露光工程における感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式により行なわれる前記画像形成方法を包含し、また、電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、該電子写真感光体が、該電子写真感光体が、本発明に係る前記電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置、露光手段による電子写真感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式である前記画像形成装置、及び、電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも1つを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、該電子写真感光体が、本発明に係る前記電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジを包含する。次に、図面を用いて本発明の電子写真方法、並びに、画像形成装置を詳しく説明する。図18は、本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。感光体10は図18中の矢印の方向に回転し、感光体10の周りには、帯電部材11、画像露光部材12、現像部材13、転写部材16、クリーニング部材17、除電部材18等が配置される。クリーニング部材17や除電部材18が省略されることもある。画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電部材11により、感光体10表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、画像露光部材12により、入力信号に対応した画像光書き込みが行なわれ、静電潜像が形成される。次に、現像部材13により、この静電潜像に現像が行なわれ、感光体表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、搬送ローラ14により転写部位に送られた転写紙15に、転写部材により、トナー像が転写される。このトナー像は、図示しない定着装置により転写紙上に定着される。転写紙に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング部材17によりクリーニングされる。ついで、感光体上に残存する電荷は、除電部材18により除電が行なわれ、次のサイクルに移行する。図18に示すように、感光体10はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電部材11、転写部材16には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器ソリッドステートチャージャのほか、ローラ状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。一方、画像露光部材12、除電部材18等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオードLED、半導体レーザーLD、エレクトロルミネッセンスELなどの発光物全般を用いることができる。これらの中でも半導体レーザーLDや発光ダイオードLEDが主に用いられる。所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。光源等は、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体10に光が照射される。但し、除電工程における感光体10への露光は、感光体10に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。したがって、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印加することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面から有効な場合がある。電子写真感光体10に正負帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正負の静電潜像が形成される。これを負正極性のトナー検電微粒子で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正負極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。感光体表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっているが、このような異常画像の原因物質には、紙粉もその一つであり、それらが感光体に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。したがって、上記の理由により感光体と紙とが直接接触しない構成であることが高画質化の点からより好ましい。現像部材13により、感光体10上に現像されたトナーは、転写紙15に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体10上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング部材17により、感光体10から除去される。このクリーニング部材は、クリーニングブレードあるいはクリーニングブラシ等公知のものが用いられる。また、両者が併用されることもある。本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化を実現したことから小径感光体に適用できる。したがって、上記の感光体がより有効に用いられる画像形成装置あるいはその方式としては、複数色のトナーに対応した各々の現像部に対して、対応した複数の感光体を具備し、それによって並列処理を行なう、いわゆるタンデム方式の画像形成装置にきわめて有効に使用される。上記タンデム方式の画像形成装置は、フルカラー印刷に必要とされるイエローC、マゼンタM、シアンC、ブラックKの少なくとも4色のトナー及びそれらを保持する現像部を配置し、更にそれらに対応した少なくとも4本の感光体を具備することによって、従来のフルカラー印刷が可能な画像形成装置に比べきわめて高速なフルカラー印刷を可能としている。図19は、本発明のタンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図であり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。図19において、感光体10Cシアン、10Mマゼンタ、10Yイエロー、10Kブラックは、ドラム状の感光体10であり、これらの感光体10C、10M、10Y、10Kは、図中の矢印方向に回転し、その周りに少なくとも回転順に帯電部材11C、11M、11Y、11K、現像部材13C、13M、13Y、13K、クリーニング部材17C、17M、17Y、17Kが配置されている。この帯電部材11C、11M、11Y、11Kと、現像部材13C、13M、13Y、13Kとの間の感光体10の裏面側より、図示しない露光部材からのレーザー光12C、12M、12Y、12Kが照射され、感光体10C、10M、10Y、10Kに静電潜像が形成されるようになっている。そして、このような感光体10C、10M、10Y、10Kを中心とした4つの画像形成要素20C、20M、20Y、20Kが、転写材搬送手段である転写搬送ベルト19に沿って並置されている。転写搬送ベルト19は、各画像形成ユニット20C、20M、20Y、20Kの現像部材13C、13M、13Y、13Kと、クリーニング部材17C、17M、17Y、17Kとの間で感光体10C、10M、10Y、10Kに当接しており、転写搬送ベルト19の感光体10側の裏側に当たる面裏面には転写バイアスを印加するための転写部材16C、16M、16Y、16Kが配置されている。各画像形成要素20C、20M、20Y、20Kは現像装置内部のトナーの色が異なることであり、その他は全て同様の構成となっている。図19に示す構成のカラー電子写真装置において、画像形成動作は次のようにして行なわれる。まず、各画像形成要素20C、20M、20Y、20Kにおいて、感光体10C、10M、10Y、10Kが、感光体10と連れ周り方向に回転する帯電部材11C、11M、11Y、11Kにより帯電され、次に、感光体10の外側に配置された露光部図示せずでレーザー光12C、12M、12Y、12Kにより、作成する各色の画像に対応した静電潜像が形成される。次に現像部材13C、13M、13Y、13Kにより潜像を現像してトナー像が形成される。現像部材13C、13M、13Y、13Kは、それぞれCシアン、Mマゼンタ、Yイエロー、Kブラックのトナーで現像を行なう現像部材で、4つの感光体10C、10M、10Y、10K上で作られた各色のトナー像は転写ベルト19上で重ねられる。転写紙15は給紙コロ21によりトレイから送り出され、一対のレジストローラ22で一旦停止し、上記感光体上への画像形成とタイミングを合わせて転写部材23に送られる。転写ベルト19上に保持されたトナー像は転写部材23に印加された転写バイアスと転写ベルト19との電位差から形成される電界により、転写紙15上に転写される。転写紙上に転写されたトナー像は、搬送されて、定着部材24により転写紙上にトナーが定着されて、図示しない排紙部に排紙される。また、転写部で転写されずに各感光体10C、10M、10Y、10K上に残った残留トナーは、それぞれのユニットに設けられたクリーニング部材17C、17M、17Y、17Kで回収される。図19に示したような、中間転写方式は、フルカラー印刷が可能な画像形成装置に特に有効であり、複数のトナー像を一度中間転写体上に形成した後に紙に一度に転写することによって、色ズレの防止の制御もしやすく高画質化に対しても有効である。中間転写体には、ドラム状やベルト状など種々の材質あるいは形状のものがあるが、本発明においては従来公知である中間転写体のいずれも使用することが可能であり、感光体の高耐久化あるいは高画質化に対し有効かつ有用である。なお、図19の例では画像形成要素は転写紙搬送方向上流側から下流側に向けて、Cシアン、Mマゼンタ、Yイエロー、Kブラックの色の順で並んでいるが、この順番に限るものではなく、色順は任意に設定されるものである。また、黒色のみの原稿を作成する際には、黒色以外の画像形成要素20C、20M、20Yが停止するような機構を設けることは本発明に特に有効に利用できる。以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。前記プロセスカートリッジとは、図20に示すように、感光体10を内蔵し、他に帯電部材11、画像露光部材12、現像部材13、転写部材16、クリーニング部材17、及び除電部材を含んだ1つの装置部品である。上記のタンデム方式による画像形成装置は、複数のトナー像を一度に転写できるため高速フルカラー印刷が実現される。しかし、感光体が少なくとも4本を必要とすることから、装置の大型化が避けられず、また使用されるトナー量によっては、各々の感光体の摩耗量に差が生じ、それによって色の再現性が低下したり、異常画像が発生したりするなど多くの課題を有していた。それに対し、本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化が実現されたことにより小径感光体でも適用可能であり、かつ残留電位上昇や感度劣化等の影響が低減されたことから、4本の感光体の使用量が異なっていても、残留電位や感度の繰り返し使用経時における差が小さく、長期繰り返し使用しても色再現性に優れたフルカラー画像を得ることが可能となる。以下、合成例及び評価例を挙げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。なお、実施例中において使用する部は、すべて質量部を表わす。メチロール系化合物化合物Aの合成例合成例1[例示化合物1の合成]中間体アルデヒド化合物:3.29g、エタノール:50mlを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム:1.82gを投下。そのまま12時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、結晶物が得られた。n-ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。収量2.78g、白色結晶、赤外吸収スペクトルを図1に示す合成例2[例示化合物2の製造中間体アルデヒド化合物原料例示化合物11の合成]4,4’-ジアミノジフェニルメタン:19.83g、ブロモベンゼン:69.08g、酢酸パラジウム:2.24g、ターシャルブトキシナトリウム:46.13g、o-キシレン:250mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン:8.09gを滴下。80°Cにて1時間、還流にて1時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物が得られた。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量45.73g、薄黄色粉末、赤外吸収スペクトルを図2に示す合成例3[例示化合物2の製造中間体アルデヒド化合物の合成]中間体原料:30.16g、N-メチルホルムアニリド:71.36g、o-ジクロロベンゼン:400mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。オキシ塩化リン:82.01gを滴下。80°Cに昇温し、撹拌。塩化亜鉛:32.71gを滴下。80°Cにて撹拌を約10時間行ない、120°Cにて約3時間撹拌継続。水酸化カリウム水溶液を加え、加水分解反応を行なった。ジクロロメタンにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水、活性白土にて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。シリカゲルカラム精製トルエン/酢酸エチル=8/2を行ない、単離した。得られた結晶物をメタノール/酢酸エチルにて再結晶し、目的物を得た。収量27.80g、黄色粉末、赤外吸収スペクトルを図3に示す合成例4[例示化合物2の合成]中間体アルデヒド化合物:12.30g、エタノール:150mlを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム:3.63gを投下。そのまま4時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。n-ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。収量12.0g、薄黄白色アモルファス、赤外吸収スペクトルを図4に示す合成例5[例示化合物3の製造中間体アルデヒド化合物原料例示化合物12の合成]4,4’-ジアミノジフェニルエーテル:20.02g、ブロモベンゼン:69.08g、酢酸パラジウム:0.56g、ターシャルブトキシナトリウム:46.13g、o-キシレン:250mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン:2.02gを滴下。80°Cにて1時間、還流にて1時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物が得られた。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量43.13g、薄茶色粉体、赤外吸収スペクトルを図5に示す合成例6[例示化合物3の製造中間体アルデヒド化合物の合成]中間体原料:30.27g、N-メチルホルムアニリド:71.36g、o-ジクロロベンゼン:300mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。オキシ塩化リン:82.01gを滴下。80°Cに昇温し、撹拌。塩化亜鉛:16.36gを滴下。80°Cにて撹拌を1時間行ない、120°Cにて4時間、140°Cにて3時間撹拌継続。水酸化カリウム水溶液を加え、加水分解反応を行なった。トルエン溶媒を用いて、抽出し、硫酸マグネシウムを入れ、濾過、洗浄、濃縮。トルエン/酢酸エチルにてカラム精製を行ない、濃縮後結晶が得られた。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量14.17g、薄黄色粉体、赤外吸収スペクトルを図6に示す合成例7[例示化合物3の合成]中間体アルデヒド化合物:6.14g、エタノール:75mlを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム:1.82gを投下。そのまま7時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。n-ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。収量5.25g、白色アモルファス、赤外吸収スペクトルを図7に示す合成例8[例示化合物4の製造中間体アルデヒド化合物原料例示化合物13の合成]ジフェニルアミン:22.33、ジブロモスチルベン:20.28g、酢酸パラジウム:0.336g、ターシャルブトキシナトリウム:13.84g、o-キシレン:150mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン:1.22gを滴下。80°Cにて1時間、還流にて2時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物が得られた。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量29.7g、黄色粉体、赤外吸収スペクトルを図8に示す合成例9[例示化合物4の製造中間体アルデヒド化合物の合成]脱水ジメチルホルムアルデヒド:33.44g、脱水トルエン:84.53gを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気、氷水浴下にて撹拌。オキシ塩化リン:63.8gをゆっくり滴下。そのまま約1時間撹拌継続。中間体原料:26.76gを脱水トルエン:106g溶解液をゆっくり滴下。80°Cにて撹拌を1時間行ない、還流にて5時間撹拌継続。水酸化カリウム水溶液を加え、加水分解反応を行なった。トルエンにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、濃縮。カラム精製トルエン/酢酸エチル=8/2により単離した。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。収量16.66g、オレンジ粉末、赤外吸収スペクトルを図9に示す合成例10[例示化合物4の合成]中間体アルデヒド化合物:6.54g、エタノール:75mlを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム:1.82gを投下。そのまま4時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。n-ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。収量2.30g、黄色アモルファス、赤外吸収スペクトルを図10に示す合成例11[例示化合物5の製造中間体アルデヒド化合物原料例示化合物14の合成]2,2’-エチレンジアニリン:21.23g、ブロモベンゼン:75.36g、酢酸パラジウム:0.56g、ターシャルブトキシナトリウム:46.13g、o-キシレン:250mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン:2.03gを滴下。還流撹拌にて、8時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量47.65g、薄茶色粉末、赤外吸収スペクトルを図11に示す合成例12[例示化合物5の製造中間体アルデヒド化合物の合成]中間体原料ドナー:31.0g、N-メチルホルムアニリド:71.36g、o-クロロベンゼン:400mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気室温下にて撹拌。オキシ塩化リン:82.01gをゆっくり滴下し、80°Cに昇温。塩化亜鉛:32.71gを加え、80°Cにて1時間、120°Cにて約24時間継続。水酸化カリウム水溶液を加え、加水分解反応を行なった。トルエンにて希釈し、その後水洗し、油層を塩化マグネシウムにて脱水し、活性白土シリカゲルにて吸着し、濾過、洗浄、濃縮を行ない、目的物を得た。収量22.33g、黄色液体、赤外吸収スペクトルを図12に示す合成例13[例示化合物5の合成]中間体アルデヒド化合物:9.43g、エタノール:100mlを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム:2.72gを投下。そのまま7時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。n-ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。収量8.53g、白色アモルファス、赤外吸収スペクトルを図13に示す以上に示した反応により合成される前記アルデヒド化合物を製造中間体に用い、これを還元反応させることによって前記で表わされるメチロール系化合物が容易に製造されることがわかる。更に、上記反応により前出の他の例示化合物1~5も容易に製造される。合成例14[例示化合物7の合成]1-アミノピレン:5g、ブロモベンゼン:10g、酢酸パラジウム:0.15g、ターシャルブトキシナトリウム:12.5g、o-キシレン:50mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン:0.55gを滴下。還流撹拌にて、8時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量6.85g、薄黄色結晶、赤外吸収スペクトルを図14に示す合成例15[例示化合物8の合成]1-アミノピレン:5g、4-ブロモトルエン:10g、酢酸パラジウム:0.15g、ターシャルブトキシナトリウム:12.5g、o-キシレン:50mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン:0.55gを滴下。還流撹拌にて、8時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量7.02g、薄黄色結晶、赤外吸収スペクトルを図15に示す合成例16[例示化合物9の合成]1-アミノピレン:5g、3-ブロモトルエン:10g、酢酸パラジウム:0.15g、ターシャルブトキシナトリウム:12.5g、o-キシレン:50mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン:0.55gを滴下。還流撹拌にて、8時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量7.12g、薄黄色結晶、赤外吸収スペクトルを図16に示す合成例17[例示化合物10の合成]1-アミノピレン:5g、2-ブロモトルエン:10g、酢酸パラジウム:0.15g、ターシャルブトキシナトリウム:12.5g、o-キシレン:50mlを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン:0.55gを滴下。還流撹拌にて、8時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。収量6.81g、薄黄色結晶、赤外吸収スペクトルを図17に示す直径30mmのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層塗工液、下記組成の電荷発生層塗工液、及び下記組成の電荷輸送層塗工液を順次、塗布し、乾燥することにより、厚み3.5μmの下引き層、厚み0.2μmの電荷発生層、及び厚み18μmの電荷輸送層を形成した。得られた電荷輸送層上に、下記組成の架橋型電荷輸送層塗工液をスプレー塗工し、135°Cで30分間乾燥を行ない、厚み5.0μmの架橋型電荷輸送層を設けた。以上により、実施例1の電子写真感光体を作製した。下引き層塗工液の組成アルキッド樹脂ベッコゾール1307-60-EL、大日本インキ化学工業株式会社製6部メラミン樹脂スーパーベッカミンG-821-60、大日本インキ化学工業株式会社製4部酸化チタン40部メチルエチルケトン50部電荷発生層塗工液の組成ポリビニルブチラールXYHL、UCC社製0.5部シクロヘキサノン200部メチルエチルケトン80部下記構造式で表わされるビスアゾ顔料2.4部電荷輸送層塗工液の組成ビスフェノールZポリカーボネートパンライトTS-2050、帝人化成株式会社製10部テトラヒドロフラン100部1質量シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液KF50-100CS、信越化学工業株式会社製0.2部下記構造式で表わされる低分子電荷輸送物質7部架橋型電荷輸送層塗工液の組成化合物A:例示化合物No.110部化合物B:例示化合物No.610部パラトルエンスルホン酸0.02部テトラヒドロフラン100部実施例1において、化合物Bの例示化合物No.6をNo.9とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Bの例示化合物No.6をNo.12とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.2とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.4とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.2に変更し、化合物Bの例示化合物No.6をNo.7とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.2にし、化合物Bの例示化合物No.6をNo.8とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.2にし、化合物Bの例示化合物No.6をNo.11とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.2にし、化合物Bの例示化合物No.6をNo.12とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.2にし、化合物Bの例示化合物No.6をNo.14とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.3にし、化合物Bの例示化合物No.6をNo.13とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1をNo.5にし、化合物Bの例示化合物No.6をNo.10とした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。比較例1実施例1において、化合物Aの例示化合物No.1を下記化合物Iとした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。比較例2実施例1において、化合物Bの例示化合物No.6を下記化合物IIとした以外は、実施例1と同様にして、電子写真感光体を作製した。<架橋型電荷輸送層のゲル分率の測定>架橋型電荷輸送層のゲル分率を求めた。ゲル分率は、アルミ支持体上に架橋型電荷輸送層塗工液を実施例1~12及び比較例1~2と同様に直接塗工し、熱乾燥した膜を、テトラヒドロフラン溶液に25°Cで5日間浸漬させ、ゲル分の質量残率より、下記数式1から求めた。結果を表3に示す。ゲル分率=100×浸漬乾燥後の硬化物質量/硬化物の初期質量数式1<通紙試験>次に、実施例1~12及び比較例1~2の各電子写真感光体のうち、同様に作製したこれらの感光体及びシリカ外添剤入りトナー体積平均粒径=9.5μm、平均円形度=0.91を用いて、以下のようにして、A4サイズ10万枚の通紙試験を実施した。まず、前記感光体をプロセスカートリッジに装着し、画像露光光源を655nmの半導体レーザーを用いた画像形成装置株式会社リコー製、imagioNeo270の改造機にて暗部電位900-Vに設定した後、連続してトータル5万枚の印刷を行ない、その際初期画像及び5万枚印刷後の画像について評価を行なった。また、初期及び5万枚印刷後の画像露光光源の光量が約0.4μJ/cm2における明部電位を測定した。さらに、初期及び5万枚印刷後での膜厚差より摩耗量の評価を行なった。また、5万枚複写後の画像を観察し、べた画像部から白斑点の単位面積当りの個数を数えた。結果を表4に示す。表4の結果から、実施例1~12の各電子写真感光体は、耐摩耗性が優れる有機感光体の中でも、耐摩耗性が優れており、欠陥の少ない画像出力が可能となっている。特にシリカの刺さりによって引き起こされる白斑点が発生しにくく、長期使用に際しても充分な画像安定性を有していることが認められる。"