トンネルの坑口と切羽との間に設置され、前記切羽側で発生する騒音を消音するトンネルサイレンサであって、トンネル坑内にトンネル軸方向と略平行に設置され、トンネル軸方向に向けて通路を画成する周面に多数の貫通孔を有するダクトと、前記ダクトの両端開口の周囲にそれぞれトンネル軸方向と略直角に設置され、前記ダクトの外側のトンネル内空断面を閉鎖する2つの隔壁と、を備え、前記ダクト及び前記各隔壁によるトンネル坑内の断面変化により、前記切羽側で発生する騒音を消音し、前記ダクトにより形成される前記通路の周面の多数の貫通孔と、前記多数の貫通孔の背後に前記ダクト、前記各隔壁、及び前記ダクト周囲のトンネル内壁とにより包囲される閉鎖空洞部との作用により、前記切羽側で発生する騒音を共鳴吸音する、ことを特徴とするトンネルサイレンサ。ダクトは多数の貫通孔を有する多孔板により断面略コ字形又は断面略U字形に形成されてトンネル坑内の床面上に設置され、2つの隔壁はそれぞれ、前記ダクトの開口縁部からトンネル坑内の内壁付近まで広がる前記ダクトの外側のトンネル内空断面に対応する形状に形成されて前記ダクトの開口縁部に接合され、前記ダクトの開口幅、開口高さに工事用車両が通行可能な所定の寸法を設定され、通路はトンネル工事の作業用通路として画成される請求項1に記載のトンネルサイレンサ。ダクトの開口はトンネル内空断面の水平方向中央の位置に配置される請求項1又は2に記載のトンネルサイレンサ。ダクトの開口はトンネル内空断面の水平方向中央に対して偏心位置に配置される請求項1又は2に記載のトンネルサイレンサ。閉鎖空洞部内に吸音材が配置される請求項1乃至4のいずれかに記載のトンネルサイレンサ。ダクト及び2つの隔壁は一体の防音設備ユニットとして構成され、この防音設備ユニットがトンネル坑内でトンネル軸方向に移動可能に移動手段を併せて備える請求項1乃至5のいずれかに記載のトンネルサイレンサ。移動手段は、防音設備ユニット又はトンネル坑内の床面のいずれか一方に設置される車輪と、他方に設置されるレールとからなる請求項6に記載のトンネルサイレンサ。2つの隔壁間にダクトと並列にさらにアクティブ消音用のダクトが貫通して配置され、前記アクティブ消音用のダクト内にアクティブ消音器が設置されて、前記切羽側で発生する騒音を前記アクティブ消音用のダクトを通してアクティブ消音する請求項1乃至7のいずれかに記載のトンネルサイレンサ。しかしながら、かかる従来の防音扉では、発破音などの騒音を低減するのに、次のような問題がある。1従来の防音扉は発破毎に車両用の扉の開閉が必要なため、トンネルの掘削工事の作業効率が悪くなる。2従来の防音扉は各部の厚さ、重量が大きく、組立、解体作業に多大な労力を必要とし、また、移動が困難である。3従来の防音扉で発破音の低減効果を向上させるには、防音扉を複数設置するか、又は防音扉の厚みあるいは重量を大きくする他なく、いずれの場合でも、扉の開閉による作業効率の悪化や、組立、解体作業の大幅な増加は避けられない。4従来の防音扉は、トンネルの覆工コンクリートを施工するときに、一時的に撤去する必要があり、覆工コンクリートの施工後に再度組み立てを行う必要がある。5従来の防音扉の構造では、周波数31.5~63Hz付近の遮音特性が低く、発破音特有の低周波音を低減する効果が十分でない。本発明は、このような従来の問題を解決するものであり、トンネル内での設置、移動が容易なトンネル防音設備とし、トンネルの掘削工事の作業効率を低下させることなく、発破音などの騒音を効率よく低減することのできるトンネルサイレンサを提供すること、を目的とする。上記目的を達成するために、本発明のトンネルサイレンサは、トンネルの坑口と切羽との間に設置され、前記切羽側で発生する騒音を消音するトンネルサイレンサであって、トンネル坑内にトンネル軸方向と略平行に設置され、トンネル軸方向に向けて通路を画成する周面に多数の貫通孔を有するダクトと、前記ダクトの両端開口の周囲にそれぞれトンネル軸方向と略直角に設置され、前記ダクトの外側のトンネル内空断面を閉鎖する2つの隔壁とを備え、前記ダクト及び前記各隔壁によるトンネル坑内の断面変化により、前記切羽側で発生する騒音を消音し、前記ダクトにより形成される前記通路の周面の多数の貫通孔と、前記多数の貫通孔の背後に前記ダクト、前記各隔壁、及び前記ダクト周囲のトンネル内壁とにより包囲される閉鎖空洞部との作用により、前記切羽側で発生する騒音を共鳴吸音する、ことを要旨とする。また、このトンネルサイレンサは次のような構成を有することが好ましい。1ダクトは多数の貫通孔を有する多孔板により断面略コ字形又は断面略U字形に形成されてトンネル坑内の床面上に設置され、2つの隔壁はそれぞれ、前記ダクトの開口縁部からトンネル坑内の内壁付近まで広がる前記ダクトの外側のトンネル内空断面に対応する形状に形成されて前記ダクトの開口縁部に接合され、前記ダクトの開口幅、開口高さに工事用車両が通行可能な所定の寸法を設定され、通路はトンネル工事の作業用通路として画成される。2ダクトの開口はトンネル内空断面の水平方向中央の位置に配置される。3ダクトの開口はトンネル内空断面の水平方向中央に対して偏心位置に配置される。4閉鎖空洞部内に吸音材が配置される。5ダクト及び2つの隔壁は一体の防音設備ユニットとして構成され、この防音設備ユニットがトンネル坑内でトンネル軸方向に移動可能に移動手段を併せて備える。この場合、移動手段は、防音設備ユニット又はトンネル坑内の床面のいずれか一方に設置される車輪と、他方に設置されるレールとからなる。62つの隔壁間にダクトと並列にさらにアクティブ消音用のダクトが貫通して配置され、前記アクティブ消音用のダクト内にアクティブ消音器が設置されて、前記切羽側で発生する騒音を前記アクティブ消音用のダクトを通してアクティブ消音する。本発明のトンネルサイレンサによれば、上記の各構成により、トンネル内の設置、移動が容易なトンネル防音設備で、トンネルの掘削工事の作業効率を低下させることなく、発破音などの騒音を効率よく低減することができる、という格別な効果を奏する。次に、この発明を実施するための形態について図を用いて説明する。図1に第1の実施の形態を示している。図1に示すように、トンネルサイレンサ1は、トンネル坑内にトンネル軸方向と略平行に設置され、トンネル軸方向に向けて通路10を画成する周面に多数の貫通孔110を有するダクト11と、ダクト11の両端開口112、113の周囲にそれぞれトンネル軸方向に対して略直角に設置され、ダクト11の外側のトンネル内空断面を閉鎖する2つの隔壁12、13とを備え、トンネルの坑口と切羽との間に設置され、トンネル坑内の断面変化と共鳴吸音作用により切羽側で発生する騒音を消音するトンネル防音設備として構成される。このトンネルサイレンサ1では、ダクト11は多数の貫通孔110を有する多孔板111により断面略コ字形に形成されて全体が半角筒形に形成され、トンネル坑内の床面上に設置される。この場合、ダクト11を形成する多孔板111にアルミ繊維焼結板やパンチングメタルなどの金属板が採用される。この多孔板111は厚さが数mm程度の薄い、重量の軽いものでよい。この金属板に所定の径及び長さを有する多数の貫通孔110が所定の間隔で形成される。ダクト11の開口112、113はトンネル内空断面の水平方向中央の位置に配置される。ダクト11の寸法は開口幅が4m程度、開口高さが4m程度で、ダクト11内部に工事用車両が通行可能になっており、通路10はトンネル工事の作業用通路として画成される。また、ダクト11のトンネル軸方向の長さは長いほど後述する閉鎖空洞部14の長さが長くなり、共鳴吸引作用による発破音などの低周波音の低減量が大きくなるので、ダクト11は所定の長さに形成される。ここでダクト11の長さは10m程度を標準とする。2つの隔壁12、13はそれぞれ、ダクト11の開口112、113縁部からトンネル坑内の内壁付近まで広がるダクト11の外側のトンネル内空断面に対応する形状、この場合略半円形に形成されてダクト11の開口112、113縁部に接合される。この場合、各隔壁12、13に鋼板が採用される。この隔壁12、13は厚さが数ミリ程度の薄い、重量の軽いものでよい。このようにしてこれらダクト11及び2つの隔壁12、13は一体のトンネル防音設備ユニットとして組み立てられる。また、このトンネル防音設備ユニットは、トンネル坑内でトンネル軸方向に移動可能に移動手段図示省略を併せて備える。この場合、移動手段は、トンネル防音設備ユニットの底面に取り付けられる複数の車輪と、トンネル坑内の床面上に設置されるレールとからなり、このトンネル防音設備ユニットが複数の車輪を介してレールに乗り、トンネル坑内をトンネル軸方向に移動可能になっている。このようにしてトンネルサイレンサ1は、トンネルの坑口と切羽との間に移動可能に設置され、ダクト11及び2つの隔壁12、13によるトンネル坑内の発破音の伝搬経路の断面変化により、切羽側で発生する騒音を消音し、ダクト11により形成される通路10の周面の多数の貫通孔110と、これら貫通孔110の背後にダクト11、各隔壁12、13、及びダクト11周囲のトンネル内壁とにより包囲される空間からなる閉鎖空洞部14との作用により、切羽側で発生する騒音をトンネルサイレンサ1内で共鳴現象を発生させて共鳴吸音するようになっている。なお、閉鎖空洞部14は完全に密閉された空間である必要はない。このトンネルサイレンサ1の共鳴周波数は、ヘルムホルツの共鳴理論により、次の式1で求めることができる。この式1により、ダクト11の貫通孔110の大きさや間隔などの条件と閉鎖空洞部14の体積を任意に設定することによって共鳴周波数を任意に設定することができる。したがって、この場合、トンネルの現場条件に合せてダクト11の貫通孔110の大きさや間隔と閉鎖空洞部14の体積によりトンネルサイレンサ1の共鳴周波数を設定し、31.5~63Hz付近の騒音低減効果を高めて、切羽側で発生する発破音などの騒音を効率よく低減するようにする。なお、この場合、共鳴周波数をできるだけ小さくしようとすることから、このトンネルサイレンサ1の各部について、図2~図5に示す数値シミュレーションから次のような寸法値を検討する。1ダクト11の厚さについて図2から明らかなように、多孔板111の厚さによる影響は少ないことから、多孔板111の厚さは6mmで検討を進める。2閉鎖空洞部14の空気層の厚さについて図3から明らかなように、空気層が厚いほど共鳴周波数は低くなることから、空気層の厚さは2000mmで検討を進める。3ダクト11の貫通孔110のピッチについて図4から明らかなように、ダクト11の貫通孔110のピッチが大きいほど共鳴周波数は小さくなるが、貫通孔110の半径の違いによる共鳴周波数の幅が小さくなるので、貫通孔110のピッチは400mmで検討を進める。4ダクト11の貫通孔110の半径について図5から明らかなように、ダクト11の貫通孔110の半径が小さいほど共鳴周波数は小さくなるが、共鳴吸音のためには有孔率は5~20が望ましいので、貫通孔110の半径は50mmで検討を進める。5閉鎖空洞部14の長さについて閉鎖空洞部14の長さは音の波長に比べて小さい範囲内に保つことが共鳴吸音に効果的とされているので、この点を踏まえて、閉鎖空洞部14の長さは10m程度で検討を進める。このようにこのトンネルサイレンサ1では、トンネル坑内で発生する発破音などの騒音を、従来のようにトンネル内空断面を壁や扉で完全に遮断して防音するのではなく、共鳴吸音の原理を利用して、トンネル坑内を完全には遮蔽せずに防音する。図6にこのトンネルサイレンサ1による発破音の防音作用を示している。図6に示すように、トンネル坑内の切羽側で発破音が発生すると、この発破音特有の低周波音は切羽側から坑口側に向けて進行し、一部がトンネル坑内に設置されたトンネルサイレンサ1の切羽側の隔壁13で反射され、残部がダクト11及び2つの隔壁12、13によるトンネル坑内の発破音の伝搬経路の断面変化によりトンネルサイレンサ1を通り抜ける間に減衰して音圧が低下される。また、この低周波音はトンネルサイレンサ1を通り抜ける間に、このトンネルサイレンサ1内で、ダクト11の周面の多数の貫通孔110と、これらの貫通孔110の背後に包囲される閉鎖空洞部14との作用により共鳴現象が発生し、このダクト11の通路10を進行する低周波音は閉鎖空洞部14に共鳴吸音される。このようにして発破音は効率よく十分に消音される。このトンネルサイレンサ1について、これを模擬した縮尺1/30のモデルを使って防音性能の実験を行い、その騒音低減効果を測定した。その結果を図7に示す。図7から明らかなように、このトンネルサイレンサの防音性能は、1/3オクターブバンド中心周波数の略全域でよく、特に33.3~66.7Hz付近で防音効果が高くなっている。以上説明したように、このトンネルサイレンサ1は、トンネル坑内にトンネル軸方向と略平行に設置され、トンネル軸方向に向けて通路10を画成する周面に多数の貫通孔110を有するダクト11と、ダクト11の両端開口112、113の周囲にそれぞれトンネル軸方向と略直角に設置され、ダクト11の外側のトンネル内空断面を閉鎖する2つの隔壁12、13とを備え、発破音などの騒音を共鳴吸音作用により消音するトンネル防音設備として構成され、ダクト11の各貫通孔110のサイズ、各貫通孔110の間隔及び各貫通孔110の背後の閉鎖空洞部14の大きさを適宜設定して、特に周波数31.5~63Hz付近の騒音低減効果を高めるようにしたので、発破特有の低周波音を効率よく十分に低減することができる。また、このトンネルサイレンサ1は発破音などの騒音を共鳴吸音作用により消音するトンネル防音設備としたことで、ダクト11や隔壁12、13の各部材の厚みは薄く、重量は軽くて済むので、組み立て、設置及び解体が容易で、作業員の労力を少なくすることができる。さらに、このトンネルサイレンサ1は発破音などの騒音を共鳴吸音作用により消音するトンネル防音設備としたことで、ダクト11の通路10工事用車両が通行可能な作業用通路は開放されたままになっており、従来のように、発破毎に車両用の扉を開閉する必要がなく、また、このトンネルサイレンサ1は車輪、レールからなる移動手段によりトンネル坑内をトンネル軸方向に移動可能になっているので、トンネルの掘削進行とともにトンネルサイレンサ1を容易に移動することができ、トンネルの覆工コンクリートを施工するときでも、従来の防音扉のように一時撤去し、覆工コンクリートの施工後に再度組み立てを行う必要がなく、トンネルの掘削工事の作業効率を従来に比べて大幅に向上させることができる。なお、第1の実施の形態では、ダクト11を多数の貫通孔110を有する多孔板111により断面略コ字形に形成したが、断面略U字形に形成して、全体を半円筒形としてもよい。また、トンネルサイレンサ1の移動手段を車輪とレールとにより構成し、トンネルサイレンサトンネル防音設備ユニットの底面側に車輪を設け、トンネル坑内の床面にレールを設置したが、これとは反対に、トンネルサイレンサの底面側にレールを設け、トンネル坑内の床面に車輪を設置してもよい。このようにしても上記と同様の作用効果を得ることができる。図8に第2の実施の形態を示している。この実施の形態のトンネルサイレンサ2は、ダクト11の開口112、113の位置が第1の実施の形態と異なり、その他は第1の実施の形態のトンネルサイレンサ1と共通の構成を備える。図8に示すように、このトンネルサイレンサ2では、ダクト11の開口112、113はトンネル内空断面の水平方向中央に対して偏心位置に配置され、通路10がトンネル内の片側一方の側壁側に近接して形成される。このようにしてダクト11の開口の位置を変えることにより、トンネル内空断面の幅方向中央付近は隔壁12の壁面により閉鎖され、トンネル坑内を発破側から坑口側へ進行する発破音はその中心付近の音圧レベルの高い音波が隔壁12の壁面で遮断されて音圧レベルが低下し、発破特有の低周波音はさらに効果的に減衰される。このトンネルサイレンサ2について、これを模擬した縮尺1/30のモデルを使って防音性能の実験を行い、その騒音低減効果を測定した。その結果を図9に示す。図9から明らかなように、このトンネルサイレンサ2の防音性能は1/3オクターブバンド中心周波数の略全域でよく、第1の実施の形態の防音性能に比べて防音効果が高くなっている。このようにこのトンネルサイレンサ2では、ダクト11の開口112、113がトンネル内空断面の水平方向中央に対して偏心位置に配置され、通路10がトンネル内の片側一方の側壁側に近接して形成されるので、発破音などの騒音の音圧レベルを低下させて騒音の低減効果をさらに向上させることができる。なお、第1の実施の形態と同様の構成に基づく作用効果は既述のとおりである。図10に第3の実施の形態を示している。この実施の形態のトンネルサイレンサ3は、ダクト11の外側の閉鎖空洞部14に吸音材15が配置される点が第1の実施の形態と異なり、その他は第1の実施の形態のトンネルサイレンサ1と共通の構成を備える。図10に示すように、このトンネルサイレンサ3では、閉鎖空洞部14内にグラスウールなどの吸音材15が充填される。このようにして閉鎖空洞部14内に吸音材15が充填されたことで、トンネル坑内を発破側から坑口側へ進行する発破音は、既述のとおり、トンネルサイレンサ3を通り抜ける間に、共鳴現象により、閉鎖空洞部14に共鳴吸音され、そして、閉鎖空洞部14内で吸音材15の消音作用により消音される。このトンネルサイレンサ3について、これを模擬した縮尺1/30のモデルを使って防音性能の実験を行い、その騒音低減効果を測定した。その結果を図11に示す。図11から明らかなように、このトンネルサイレンサ3の防音性能は1/3オクターブバンド中心周波数の略全域でよく、第1の実施の形態の防音性能に比べて防音効果が高くなっている。このようにこのトンネルサイレンサ3では、閉鎖空洞部14内に吸音材15が配置されるので、吸音材15特有の消音作用により、発破音などの騒音の低減効果をさらに向上させることができる。なお、第1の実施の形態と同様の構成に基づく作用効果は既述のとおりである。図12に第4の実施の形態を示している。この実施の形態のトンネルサイレンサ4は、アクティブ消音設備を併せて備える点が第1の実施の形態と異なり、その他は第1の実施の形態のトンネルサイレンサ1と共通の構成を備える。図12に示すように、このトンネルサイレンサ4では、2つの隔壁12、13間にダクト11と並列にさらに現場条件に合せて複数のアクティブ消音用のダクト16が貫通して配置され、各アクティブ消音用のダクト16内にアクティブ消音器17が設置される。この場合、ダクト11の長さは5~10m程度とし、2つの隔壁12、13の間隔は5~10mに設定される。各アクティブ消音用のダクト16は、図13に示すように、直径1m程度の高密度ポリエチレン製のコルゲートパイプが採用され、その内周面に厚さ数cm程度の吸音材例えば、不織布18が貼り付けられた構造になっている。各アクティブ消音用のダクト16に設置されるアクティブ消音器17は、アクティブ消音用のダクト16内の所定の位置に配置され、発破音などの騒音を収音する検出マイクロホン171と、この検出マイクロホン171の位置よりも下流側に配置され、消音用の音波を放射する消音用スピーカ172と、この消音用スピーカ172の位置よりも下流側に配置され、消音用スピーカ172から放射される音波によって騒音を打ち消した後の残留雑音を収音するためのエラーマイクロホン173と、DSPディジタル信号処理装置やCPU中央演算処理装置などにより構成され、検出マイクロホン171から出力される騒音信号に基づいて、発破音などの騒音と実質的に等大で逆位相の音波を放射させるための消音制御信号を生成して、消音用スピーカ172に供給し、また、エラーマイクロホン173から出力されるエラー信号の信号レベル残留雑音を極力小さくするように、適応型ディジタルフィルタ図示省略のフィルタ係数を更新するANCコントローラ174とを備えて構成される。このようにしてトンネルサイレンサ4はダクト11と2つの隔壁12、13からなる既述の消音設備の他に2つの隔壁12、13間に閉鎖空洞部14を通して貫通される複数のアクティブ消音用のダクト16及びこれらのダクト16内に設置されるアクティブ消音器17からなるアクティブ消音設備を備えて、ハイブリッドトンネルサイレンサとして構成され、トンネルの坑口と切羽との間に設置され、切羽側で発生する騒音を、ダクト11及び2つの隔壁12、13によるトンネル坑内の発破音の伝搬経路の断面変化により消音するとともに、ダクト11により形成される通路10の周面の多数の貫通孔110と、これらの貫通孔110の背後にダクト11、各隔壁12、13、及びダクト11周囲のトンネル内壁とにより包囲される閉鎖空洞部14との作用によりトンネルサイレンサ1内で共鳴現象を発生させて共鳴吸音し、併せて2つの隔壁12、13間にダクト11と並列に貫通配置される複数のアクティブ消音用のダクト16内のアクティブ消音器17の作用により、これらアクティブ消音用のダクト16内でアクティブ消音する。このようにこのトンネルサイレンサ4では、トンネル坑内で発生する発破音などの騒音を、従来のようにトンネル内空断面を壁や扉で完全に遮断して防音するのではなく、共鳴吸音の原理とアクティブノイズコントロールActiveNoiseControl:ANCを利用して、トンネル坑内を完全には遮蔽せずに防音する。図14にこのトンネルサイレンサによる発破音の防音作用を示している。図14aに示すように、トンネル坑内の切羽側で発破音が発生すると、発破音特有の低周波音は切羽側から坑口側に向けて進行し、一部がトンネル坑内に設置されたトンネルサイレンサ4の切羽側の隔壁13で反射され、残部がダクト11及び2つの隔壁12、13によるトンネル坑内の発破音の伝搬経路の断面変化によりトンネルサイレンサ4のダクト11を通り抜ける間に減衰して音圧が低下し、また、この低周波音はトンネルサイレンサ4のダクト11を通り抜ける間に、このトンネルサイレンサ4内では、ダクト11の周面の多数の貫通孔110と、これらの貫通孔110の背後に包囲される閉鎖空洞部14との作用により、共鳴現象が発生し、このダクト11の通路10を進行する低周波音は閉鎖空洞部14に共鳴吸音される。また、この切羽側で発生する発破音は、アクティブ消音用のダクト16を通してアクティブノイズコントロールにより消音される。すなわち、図14bに示すように、発破音の騒音がこれらのアクティブ消音用のダクト16に進入すると、この騒音は検出マイクロホン171により収音されて、この検出マイクロホン171から騒音信号が出力され、ANCコントローラ174に入力される。ANCコントローラ174は、この騒音信号に基づいて、上記騒音と実質的に等大で逆位相の音波を放射させるための消音制御信号を生成し、消音用スピーカ172に供給する。消音用スピーカ172から、騒音と実質的に等大で逆位相の音波がアクティブ消音用のダクト16内に放射され、騒音が打ち消される。そして、消音用スピーカ172の放射音波によって騒音を打ち消した後の残留雑音はエラーマイクロホン173により収音され、このエラーマイクロホン173からエラー信号が出力され、これがANCコントローラ174に入力される。ANCコントローラ174は、このエラー信号の信号レベル、すなわち残留雑音が極力小さくなるように、適応型ディジタルフィルタのフィルタ係数を更新し、適応動作する。このように発破音は、切羽側の隔壁13での反射とダクト11及び2つの隔壁12、13によるトンネル坑内の発破音の伝搬経路の断面変化により、また、ダクト11の通路10を通して共鳴吸引により、さらに、複数のアクティブ消音用のダクト16を通してアクティブノイズコントロールにより、そして、これら発破音の伝搬経路の細分化により消音され、発破音は効率よく十分に消音される。このトンネルサイレンサ4について、これを模擬した縮尺1/30のモデルを使って防音性能の実験を行い、その騒音低減効果を確認した。その結果を図15に示す。なお、図15はハイブリッドトンネルサイレンサのアクティブノイズコントロールをOFFした場合の騒音低減効果を示す。トンネルサイレンサ4に配置されるアクティブ消音用のダクトについて、防音性能の実験を行い、その騒音低減効果を確認した。その結果を図16から図18に示す。なお、図16はアクティブ消音用のダクトのアクティブノイズコントロールをOFFした場合の騒音低減効果を示し、図17はアクティブ消音用のダクトのアクティブノイズコントロールをONした場合の騒音低減効果を示す。また、図18はアクティブ消音用のダクトのアクティブノイズコントロールをONした場合とOFFした場合の騒音低減効果の差を示し、アクティブノイズコントロールのみによる騒音低減効果を示す。実際にトンネルに配置されるトンネルサイレンサ4の騒音低減効果は、図15に示す騒音低減効果と図17に示す騒音低減効果を複合したものであり、図15及び図17から明らかなように、このトンネルサイレンサ4の防音性能は、略全域の周波数に対してよく、周波数31.5~63Hz付近の騒音低減効果も高い。以上説明したように、このトンネルサイレンサ4は、ダクト11と2つの隔壁12、13からなる既述の消音設備の他に2つの隔壁12、13間に閉鎖空洞部14を通して貫通される複数のアクティブ消音用のダクト16及びこれらのダクト16内に設置されるアクティブ消音器17からなるアクティブ消音設備を備えて、ハイブリッドトンネルサイレンサとして構成され、切羽側で発生する発破音を、切羽側の隔壁13での反射と、ダクト11及び2つの隔壁12、13によるトンネル坑内の発破音の伝搬経路の断面変化とにより消音し、また、発破音を、ダクト11の通路10を通して共鳴吸引により、さらに、複数のアクティブ消音用のダクト16を通してアクティブノイズコントロールにより、またさらに、これら発破音の伝搬経路の細分化により消音するようにしたので、発破音特有の低周波音を第1の実施の形態の防音効果よりもより効率よく高度に低減することができる。なお、第1の実施の形態と同様の構成に基づく作用効果は既述のとおりである。