"永久磁石をコイル内で往復移動させることで、前記コイルに電流が誘起し発電する振動発電機であって、一対の磁極を有する永久磁石である単位磁石を一以上備えた集合磁石を内部で長手方向に往復移動させる筒状部材と、前記筒状部材に巻回される複数の集合コイルであって、前記集合コイルは単位コイルを一以上備えた構造を有しており、前記単位コイルは、前記筒状部材に巻回された部分の前記長手方向の長さが、前記単位磁石の前記長手方向の長さと略同一長さとなるように、前記筒状部材に巻回されている複数の集合コイルと、前記集合磁石の往復移動によって前記複数の集合コイルに誘起した電流の其々を整流する複数の整流部とを備え、前記集合コイルは、前記筒状部材のうち他の前記集合コイルが巻回されている部分と異なる部分、且つ、他の前記集合コイルが巻回されている部分から前記長手方向に、前記単位コイルの前記長手方向の長さよりも短い所定距離分離間した部分に巻回されており、前記複数の整流部の其々において整流された前記電流が加算され、外部負荷に供給されることを特徴とする振動発電機。前記所定距離は、前記単位コイルの前記長手方向の長さの略半分であることを特徴とする請求項1に記載の振動発電機。前記集合コイルを構成する前記単位コイルは、同じ前記集合コイルを構成し且つ隣接する他の前記単位コイルと反対方向に巻回されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の振動発電機。二つの前記集合コイル、及び二つの前記整流部を備え、前記二つの集合コイルの間の離間した部分は、前記筒状部材のうち前記集合磁石が移動可能な部分の長手方向略中央部分に設けられることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の振動発電機。このような振動発電機では、複数の整流器から出力される電流の位相が一致すると、足し合わされた電流の最大値が非常に大きくなる場合がある。従って、足し合わされた電流を処理するためのデバイス、例えば、定電圧回路を構成するダイオードやトランジスタの定格を大きくしなければならなくなる。このような場合、デバイス自体が大きくなってしまって振動発電機の小型化の妨げとなるという問題点がある。また、デバイスのコストが増大し、振動発電機の低価格化の妨げとなるという問題点がある。本発明の目的は、小型化および低価格化が容易な振動発電機を提供することにある。本発明の振動発電機は、永久磁石をコイル内で往復移動させることで、前記コイルに電流が誘起し発電する振動発電機であって、一対の磁極を有する永久磁石である単位磁石を一以上備えた集合磁石を内部で長手方向に往復移動させる筒状部材と、前記筒状部材に巻回される複数の集合コイルであって、前記集合コイルは単位コイルを一以上備えた構造を有しており、前記単位コイルは、前記筒状部材に巻回された部分の前記長手方向の長さが、前記単位磁石の前記長手方向の長さと略同一長さとなるように、前記筒状部材に巻回されている複数の集合コイルと、前記集合磁石の往復移動によって前記複数の集合コイルに誘起した電流の其々を整流する複数の整流部とを備え、前記集合コイルは、前記筒状部材のうち他の前記集合コイルが巻回されている部分と異なる部分、且つ、他の前記集合コイルが巻回されている部分から前記長手方向に、前記単位コイルの前記長手方向の長さよりも短い所定距離分離間した部分に巻回されており、前記複数の整流部の其々において整流された前記電流が加算され、外部負荷に供給される。本発明の振動発電機は、集合コイル間を所定距離分離間させることによって、複数の整流部において整流される其々の電流のピーク位置が一致することを防止できる。これによって、電流が加算された場合の電流の最大値を抑制することができるので、整流部から出力される電流を処理するためのデバイスの定格値を小さくできる。例えば、出力される電流を定電圧化するためのダイオードやトランジスタ等の定格値を小さくできる。従って、形状の小さなデバイスを使用することができるので、振動発電機を小型化することができる。また、より安価なデバイスを使用することができるので、振動発電機をより低価格で提供することができる。なお、単位コイルが筒状部材に巻回されている部分の長手方向の長さとは、単純に単位コイルが巻回されている部分の長手方向の長さのみを表すものとは限らない。従って、例えば、複数の単位コイルが長手方向に隣接して並べられる場合、単位コイルの隣接配置する周期ピッチともいうが単位磁石の長手方向の長さと略同一であればよい。この場合、単位コイルが巻回されている部分の長手方向の長さと、単位コイルの隣接配置する周期とが一致していなくてもよい。本発明において、前記所定距離は、前記単位コイルの前記長手方向の長さの略半分であってもよい。所定距離が単位コイルの長手方向の長さと同一であるか、又は、単位コイルの長手方向の長さの整数倍である場合に、複数の整流部において整流される其々の電流のピーク位置が一致する。これに対して本発明では、所定距離を、単位コイルの長手方向の長さの略半分とすることによって、複数の整流部において整流される其々の電流の位相を約90度異ならせることができる。従って振動発電機は、複数の整流部から出力される電流を加算した加算電流を効果的に抑制することができる。本発明において、前記集合コイルを構成する前記単位コイルは、同じ前記集合コイルを構成し且つ隣接する他の前記単位コイルと反対方向に巻回されていてもよい。これによって振動発電機は、集合コイルを構成する複数の単位コイル間で逆極性の起電力が発生した結果、起電力が互いに打ち消し合ってしまうことを防止できる。従って、集合コイル毎の発電効率を高めることによって振動発電機の発電効率を向上させることができる。本発明において、二つの前記集合コイル、及び二つの前記整流部を備え、前記二つの集合コイルの間の離間した部分は、前記筒状部材のうち前記集合磁石が移動可能な部分の長手方向略中央部分に設けられてもよい。これによって、振動発電機が振動した場合に、二つの集合コイル間で電流は均等に誘起することになる。このため、双方の集合コイルから効率的に電流を取り出すことができるので、振動発電機の発電効率を更に向上させることができる。本発明の第一実施形態における振動発電機1について、図1を参照して説明する。図1における紙面左右方向を、振動発電機1の左右方向と定義する。振動発電機1は、筐体17を備えている。筐体17の形状は円筒形である。筐体17の長手方向は、左右方向に延びている。筐体17の両端は開口している。筐体17の左端の開口部分には、開口部分を覆う壁部18aが取り付けられている。筐体17の右端の開口部分には、開口部分を覆う壁部18bが取り付けられている。筐体17、壁部18a、18bの材料として、樹脂ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂等の非磁性体材料が使用できる。筐体17、壁部18a、18bで囲まれた空間に、筒状部材11が収容されている。筒状部材11の形状は円筒形である。筒状部材11と筐体17とは、長手方向が同一方向となるように配置されている。筒状部材11の内径は、筐体17の内径の略1/3である。筒状部材11の長手方向の長さは、筐体17よりも短い。筒状部材11の両端は開口している。筒状部材11の材料として、樹脂アセタール樹脂、液晶ポリマー樹脂等の非磁性体材料が使用できる。なお、筐体17および筒状部材11の形状は円筒形に限定されない。筐体17および筒状部材11の形状は、例えば、楕円筒形状、四角筒等その他の多角筒形状であってもよい。筐体17の材料は、非磁性体であれば、銅、アルミニウム、真鍮等の金属であってもよく、鉄やステンレス等の磁性体材料でも構わない。筒状部材11の内側に可動子13が収容されている。可動子13は、単位磁石14を一つ備えている。単位磁石14は、一対の磁極を有する永久磁石である。可動子13は、筒状部材11内を長手方向に自在に移動可能に設けられている。可動子13の形状は円柱形である。可動子13の外径は、筒状部材11の内径と比較して僅かに小さい。可動子13は、筒状部材11と長手方向が同一方向となるように配置されている。単位磁石14は、長手方向に磁化されている。なお、可動子13の形状は円柱形に限定されないが、筒状部材11内と同一の断面形状を有していることが望ましい。なお振動発電機1は、可動子13が二以上の単位磁石14を備えた構成であってもよい。可動子13が二以上の単位磁石14を備えた構成は、後述する変形例で説明する。筒状部材11の左側の開口部分は、壁部18aと接触している。壁部18aは、筒状部材11左側の開口部分を覆っている。壁部18aは、可動子13の左方向の移動を規制する。筒状部材11の右側の開口部分に、蓋部材19が取り付けられている。蓋部材19は、筒状部材11右側の開口部分を覆っている。蓋部材19は、可動子13の右方向の移動を規制する。なお、壁部18aおよび蓋部材19に可動子13が衝突した場合の衝撃を和らげる緩衝部材を、壁部18aの右側および蓋部材19の左側に設けてもよい。筒状部材11の外周面にコイル21、22が巻回されている。コイル21、22は、筒状部材11の長手方向と直交する方向に巻回されている。コイル21は、単位コイル211を備えている。コイル22は、単位コイル221を備えている。単位コイル211、221は、筒状部材11に巻回されている部分の左右方向の長さXが、単位磁石14の長手方向の長さYとほぼ等しい長さとなるように形成されたコイルである。単位コイル211、221は、互いに逆方向に巻回されている。単位コイル211、221の材料として、銅が使用できる。コイル21、22は、双方が左右方向に離間するように、筒状部材11に巻回されている。具体的には、筒状部材11の長手方向略中央から左側にZ/2隔てた部分から左方向に、単位コイル211が巻回されている。筒状部材11の長手方向略中央部分から右側にZ/2隔てた部分から右方向に、単位コイル221が巻回されている。コイル21、22間の間隔はZである。Zは、XおよびYの略半分である。なお振動発電機1は、コイル21が二以上の単位コイル211を備えた構成であってもよい。同様に、コイル22が二以上の単位コイル221を備えた構成であってもよい。コイル21が二以上の単位コイル211を備え、且つ、コイル22が二以上の単位コイル221を備えた構成は、後述する変形例で説明する。また振動発電機1では、ZがXおよびYの略半分としたが、ZはXおよびYよりも短ければよく、Zは、XおよびYの略半分でなくてもよい。筐体17、壁部18a、18bで囲まれた空間の右側に、整流器31、32、および定電圧回路41が収容されている。整流器31はコイル21に接続し、単位コイル211に誘導した交流電流を全波整流する。整流器32はコイル22に接続し、単位コイル221に誘導した交流電流を全波整流する。整流器31、32は、負極側の出力端子同士が接続し、正極側の出力端子同士が接続することによって、並列接続している。負極側の出力端子は、グランドに接続されている。正極側の出力端子は、定電圧回路41に接続している。定電圧回路41は、整流器31、32によって整流された電圧を、所望の出力電圧に定電圧化する。定電圧回路41は、ダイオードおよびトランジスタ等を含んでいる。振動発電機1の発電動作について、図1を参照しつつ説明する。ユーザは、筐体17が長手方向に振動するように、振動発電機1を振動させる。運動エネルギーが、筐体17に加えられる。可動子13と筒状部材11との摩擦力、および、可動子13が壁部18aや蓋部材19と衝突する力などを介して、運動エネルギーが可動子13に伝達する。可動子13は、筒状部材11内を長手方向に往復移動する。可動子13は、コイル21、22に覆われた空間を出入りする。コイル21、22内の空間を通過する際、可動子13の単位磁石14が発する磁束が、コイル21の単位コイル211、および、コイル22の単位コイル221を直交する。これによって、単位コイル211、221に誘導電流が発生する。可動子13が単位コイル211、221内の空間への出入りを繰り返すことで、単位コイル211、221に交流電流が発生する。単位コイル211、221に発生した交流電流は、コイル21、22の其々に接続された配線を介して、整流器31、32に伝達する。整流器31、32では、交流電流の全波整流が行われる。整流器31で整流された電流と、整流器32で整流された電流とは足し合わされ、定電圧回路41によって定電圧化された後、図示外の電極を介して外部に出力される。外部に出力された電流は、外部装置の負荷に供給される。外部装置は、供給された電流によって駆動する。振動発電機1の整流器31、32から出力される電流を、コイル21、22間に間隔を設けない場合に整流器31、32から出力される電流と比較しつつ説明する。図2は、図1の振動発電機1とは異なり、コイル21、22間に間隔を設けずに隣接させた場合に、整流器31、32から出力される電流の経時変化を示している。なおこの構成は、従来の振動発電機において、大きな電力を出力させるために通常使用される周知の構成である。図2に示すように、可動子13がコイル21の左側から右方向に移動し、単位磁石14がコイル21の単位コイル211内に進入したとするt1。単位磁石14が単位コイル211内を右方向に移動するに従い、単位コイル211に誘起される電流は正方向に徐々に大きくなる。整流器31から出力される電流も、単位コイル211に誘起される電流に併せて正方向に徐々に大きくなり、ピークを示すt2。その後、さらに単位磁石14が右方向に移動すると、単位コイル211に誘起される電流は徐々に小さくなる。整流器31から出力される電流も、単位コイル211に誘起される電流に併せて徐々に小さくなり、単位磁石14の左端の位置と、単位コイル211の左端の位置とが一致した時点で、整流器31から出力される電流は0になるt3。t3の状態から更に単位磁石14が右方向に移動すると、単位コイル211には、負方向の電流が流れ始める。電流は整流器31によって整流されるため、整流器31から出力される電流の極性は、正方向に反転される。単位磁石14が単位コイル211内を右方向に移動するに従い、単位コイル211に誘起される電流は負方向に徐々に大きくなる。整流器31から出力される電流は正方向に徐々に大きくなり、ピークを示すt4。その後、さらに単位磁石14が右方向に移動すると、単位コイル211に誘起される電流は徐々に小さくなる。整流器31から出力される電流も徐々に小さくなり、単位磁石14の左端の位置と、単位コイル211の右端の位置とが一致した時点で、整流器31から出力される電流は0になるt5。また、t3の状態から単位磁石14が右方向に移動することによって、単位磁石14はコイル22の単位コイル221内に進入し始める。単位コイル221は、単位コイル211と逆方向に巻回されているので、単位磁石14が単位コイル221内を右方向に移動するに従い、単位コイル221に誘起される電流は負方向に徐々に大きくなる。電流は整流器32によって整流されるため、整流器32から出力される電流は、正方向に徐々に大きくなり、ピークを示すt4。その後さらに単位磁石14が右方向に移動すると、単位コイル221に誘起される電流は徐々に小さくなる。整流器32から出力される電流も徐々に小さくなり、単位磁石14の左端の位置と、単位コイル221の右端の位置とが一致した時点で、整流器32から出力される電流は0になるt5。ここで定電圧回路41には、整流器31から出力される電流と、整流器32から出力される電流とが加算された電流が入力される。以下、整流器31から出力される電流と、整流器32から出力される電流とが加算された電流を、加算電流ともいう。整流器31から出力される電流のピークの位置t4と、整流器32から出力される電流のピークの位置t4とは一致している。このため、加算電流のピーク値は、t4の時点で非常に大きくなる。このため定電圧回路41には、大きな電流を処理できるように、定格の大きなダイオードやトランジスタが必要になる。従って、定電圧回路41自体が大きくなってしまって振動発電機1の小型化の妨げとなる場合がある。また、定電圧回路41のコストが増大し、振動発電機1の低価格化の妨げとなる場合がある。また、コイル21、22間に間隔を設けずに隣接させた場合には、コイル21,22から出力される電流のピーク位置t4が一致しているため、可動子13にはコイル21、22から同時に大きな電磁制動が加えられる。このため、可動子13の運動性能が低下して、発電効率が低下する。これに対して本発明の振動発電機1では、コイル21、22間を離間することによって、加算電流のピーク値を抑制している。図3に示すように、可動子13がコイル21の左側から右方向に移動し、単位磁石14がコイル21の単位コイル211内に進入したとするt11。単位磁石14が単位コイル211内を移動するに従い、整流器31から出力される電流は徐々に大きくなり、ピークを示すt12。その後、単位磁石14の右方向への移動に伴って、整流器31から出力される電流は徐々に小さくなり、単位磁石14の左端の位置と、単位コイル211の左端の位置とが一致した時点で、整流器31から出力される電流は0になるt13。更に単位磁石14が右方向に移動すると、整流器31から出力される電流は再び正方向に徐々に大きくなり、ピークを示すt14。t14では、単位磁石14の長手方向略中央部分の位置と、単位コイル211の右端の位置とが一致している。以上までの様子は、図2の場合と同一である。なお、コイル21、22間の間隔Z図1参照は、単位磁石14の長手方向の長さY図1参照の略半分であるため、t14の時点で、単位磁石14の右端の位置と、単位コイル221の左端の位置とは一致する。t14の状態から、さらに単位磁石14が右方向に移動すると、整流器31から出力される電流は徐々に小さくなり、単位磁石14の左端の位置と、単位コイル211の右端の位置とが一致した時点で、整流器31から出力される電流は0になるt16。また、t14の状態から、さらに単位磁石14が右方向に移動すると、単位磁石14はコイル22の単位コイル221内に進入し始める。単位磁石14が単位コイル221内を右方向に移動するに従い、整流器32から出力される電流は正方向に徐々に大きくなり、ピークを示すt16。その後、さらに単位磁石14が右方向に移動すると、整流器32から出力される電流は徐々に小さくなり、単位磁石14の左端の位置と、単位コイル221の左端の位置とが一致した時点で、整流器32から出力される電流は0になるt17。ここで、コイル21、22間に間隔を設けたことによって、整流器32から出力される電流のピークの位置t16は、矢印35のように、t14からt16に移動する。整流器31から出力される電流の位相と、整流器32から出力される電流の位相とは、約90度異なる。図2の場合とは異なり、整流器31から出力される電流のピークの位置t14と、整流器32から出力される電流のピークの位置t16とは相違する。このため、加算電流のピーク値、即ち、t15における電流値は、図2における加算電流のピーク値、即ち、t4における電流値よりも小さくなる。なお、整流器31、32から出力される電流の総量は、コイル21、22間に間隔を設けた場合と設けない場合とで変化しない。従って、振動発電機1の起電力は変化しない。以上説明したように、振動発電機1は、コイル21、22を離間させることによって、整流器31、32において整流される其々の電流のピーク位置を異ならせている。これによって加算電流のピーク値を抑制することができるので、定電圧回路41を構成するデバイスダイオードやトランジスタ等の定格値を小さくできる。従って、形状の小さな定電圧回路41を使用することができるので、振動発電機1を小型化することができる。また、より安価な定電圧回路41を使用することができるので、振動発電機1をより低価格で提供することができる。また、振動発電機1は、コイル21から出力される電流のピークの位置t14とコイル22から出力される電流のピークの位置t16が異なるため、可動子13に加わる電磁制動のピークも異なる。このため、可動子13の運動性能を向上して、発電効率を向上させることができる。振動発電機1は、コイル21、22間の間隔Zを、単位コイル211、221が巻回されている部分の左右方向の長さX、および、単位磁石14の長手方向の長さYの略半分としている。これによって、整流器31、32から出力される其々の電流の位相を、約90度異ならせている。これに対し、コイル21、22間の間隔ZがXおよびYと略同一であるか、又は、XおよびYの整数倍である場合、整流器31、32から出力される其々の電流の位相は一致する。この場合、加算電流のピーク値は大きくなる。振動発電機1は、間隔ZをXおよびYの略半分として電流の位相を約90度異ならせることによって、電流の位相が一致することを防止するとともに、一方の電流のピーク位置と、他方の電流が0である位置とを一致させている。これによって振動発電機1は、整流器31、32から出力される電流を加算した加算電流のピーク値を効率的に抑制することができる。さらに振動発電機1は、コイル21、22間の離間部分を、筒状部材11の長手方向略中央部分に設けている。振動発電機1が振動した場合、可動子13はコイル21、22を均等に通過するので、単位コイル211、221に対して電流は均等に誘起する。このため振動発電機1は、コイル21、22から効率的に電流を取り出すことができるので、発電効率を更に向上させることができる。なお本発明は、上述の実施形態に限定されず、種々の変形が可能である。上述の実施形態では、可動子13は単位磁石14を一つ備えていた。コイル21は単位コイル211を一つ備えていた。コイル22は単位コイル221を一つ備えていた。本発明の可動子13は、単位磁石14を二つ以上備えていてもよい。コイル21は、単位コイル211を二つ以上備えていてもよい。コイル22は、単位コイル221を二つ以上備えていてもよい。以下、本発明の変形例について説明する。図4を参照し、振動発電機51について説明する。上述の実施形態における振動発電機1と同様の構成については、同一符号を付し、説明を省略している。振動発電機51は、筒状部材11の内部に可動子53を備えている。可動子53は、単位磁石531~536を備えている。単位磁石531~536の形状は等しく、円柱形である。単位磁石531~536の外径は、筒状部材11の内径と比較して僅かに小さい。単位磁石531~536は、筒状部材11の長手方向と、単位磁石14の長手方向とが同一方向となるように配置されている。単位磁石531~536の長手方向の長さは、全てQである。単位磁石531~536は、其々長手方向に磁化されている。単位磁石531~536は、左から順番に一直線上に並べて配置されている。単位磁石531、533、535の右側、および、単位磁石532、534、536の左側は、N極に磁化されている。単位磁石531、533、535の左側、および、単位磁石532、534、536の右側は、S極に磁化されている。其々の単位磁石531~536は、隣接する他の単位磁石531~536と接触している。単位磁石531、532のN極、単位磁石533、534のN極、単位磁石535、536のN極は対向している。単位磁石532、533のS極、単位磁石534、535のS極は対向している。531~536は、図示外の締結部材によって締結されている。以下、可動子53を集合磁石53ともいう。集合磁石53は、複数の単位磁石531~536の同極同士を対向させて一体化することによって、集合磁石53周辺の磁束密度を高めている。筒状部材11の外周面に、コイル61、62が巻回されている。コイル61、62は、筒状部材11の長手方向と直交する方向に巻回されている。コイル61は、共通の導線からなる単位コイル611~613を備えている。コイル62は、共通の導線からなる単位コイル621~623を備えている。単位コイル611~613、621~623は、其々、筒状部材11に巻回されている部分の左右方向の長さがPとなるように形成されたコイルである。Pは、単位磁石531~536の長手方向の長さQとほぼ等しい。単位コイル611、613、622は、同じ方向に巻回されている。単位コイル612、621、623は、単位コイル611、613、622と逆方向に巻回されている。単位コイル611、612、613は、左から順番に並べて配置されている。単位コイル611、612、613は、隙間が空かないように隣接している。単位コイル621、622、623は、左から順番に並べて配置されている。単位コイル621、622、623は、隙間が空かないように隣接している。以下、コイル61、62を、集合コイル61、62ともいう。集合コイル61は、整流器31に接続している。集合コイル62は、整流器32に接続している。集合コイル61、62は、双方が左右方向に離間するように、筒状部材11に巻回されている。具体的には、筒状部材11の長手方向略中央から左側にR/2隔てた部分から左方向に、単位コイル613、612、611の順で巻回されている。筒状部材11の長手方向略中央部分から右側にR/2隔てた部分から右方向に、単位コイル621、622、623の順で巻回されている。集合コイル61、62間の間隔はRである。Rは、PおよびQの略半分である。振動発電機1の発電動作について説明する。ユーザが振動発電機51を振動させることによって、集合磁石53は集合コイル61、62に覆われた空間を出入りする。集合磁石53の単位磁石531~536が発する磁束が、集合コイル61の単位コイル611~613、および、集合コイル62の単位コイル621~623を直交する。これによって、単位コイル611~613、621~623に誘導電流が発生する。集合磁石53は同極対向構造を有しており、周辺の磁束密度は、単位磁石14図1参照と比較して高くなっている。このため、集合磁石53が単位コイル611~613、621~623内の空間への出入りを繰り返すことで、振動発電機1の場合と比較してより大きな交流電流が単位コイル611~613、621~623に誘起する。単位コイル611~613、621~623に誘起した交流電流は、整流器31、32に伝達する。整流器31、32では、交流電流の全波整流が行われる。整流された電流は加算され、定電圧回路41によって定電圧化される。振動発電機51において集合コイル61、62間に間隔を設けない場合を想定する。この場合、整流器31から出力される電流のピーク位置と、整流器32から出力される電流のピーク位置とは一致する。集合磁石53及び集合コイル61、62が用いられることで、整流器31、32から出力される電流値は、振動発電機1の場合と比較して大きくなっている。従って加算電流のピーク値は、振動発電機1の場合と比較して非常に大きくなる。これに対し、集合コイル61、62間に間隔Rを設けることによって、振動発電機1の場合と同様、整流器31、32において整流される其々の電流のピーク位置を異ならせることができる。これによって振動発電機51は、加算電流のピーク値を抑制することができるので、定電圧回路41を構成するデバイスダイオードやトランジスタ等の定格値を小さくできる。従って、集合磁石53及び集合コイル61、62を用いることで振動発電機51の起電力を大きくした場合でも、形状の小さな定電圧回路41を使用することができる。振動発電機51は、集合コイル61、62間の間隔Rを、単位コイル611~613、621~623が巻回されている部分の左右方向の長さP、および、単位磁石531~536の長手方向の長さQの略半分としている。これによって、振動発電機1の場合と同様、整流器31、32から出力される其々の電流の位相を、約90度異ならせている。これによって、整流器31、32から出力される其々の電流の位相が一致することを防止すると共に、加算電流のピーク値を効率的に抑制することができる。上述の変形例では、二つの集合コイル61、62及び整流器31、32を備えていたが、集合コイル同士が離間しており、且つ、整流器が並列接続していれば、振動発電機51は集合コイル及び整流器を其々三つ以上備えていてもよい。整流器31、32として、半波整流方式の整流器を使用してもよい。定電圧回路41は、振動発電機51の外部に設けられていてもよい。集合磁石53が備える単位磁石531~536の数は、6つ以外であってもよい。集合コイル61、62が備える単位コイル611~613、621~623の数は、其々、3つ以外であってもよい。単位コイル611~613、621~623が筒状部材11に巻回される場合の巻き数は、単位コイル611~613、621~623毎に異なっていてもよいが、全て同一であることが好ましい。コイル61、62は、筒状部材11の長手方向全域にわたって巻回されていてもよい。上述の変形例では、単位コイル611~613、621~623は筒状部材11に直接巻回されていたが、単位コイル611~613、621~623はボビンに巻回されてもよい。例えば図5に示すように、単位コイル611、612、613は、ボビン711、712、713に其々巻回されてもよい。同様に、単位コイル621、622、623は、ボビン721、722、723に其々巻回されてもよい。ボビン711~713、721~723は、筒状部および延設部を備えている。筒状部は、筒状部材11の外周面に沿って設けられている。延設部は、筒状部の左右端から外周方向に延びている。単位コイル611~613、621~623は、筒状部に巻回されている。筒状部の長手方向と、単位コイル611~613、621~623の巻回方向とは直交している。延設部は、単位コイル611~613、621~623が巻回される部分の左右方向の長さを規制している。ボビン711~713は隙間なく隣接している。ボビン721~723は隙間なく隣接している。ボビン711~713が集合コイル61を形成し、ボビン721~723が集合コイル62を形成している。集合コイル61、62間の間隔、即ち、ボビン713の右端と、ボビン721の左端との間の距離はRである。Rは、単位磁石531~536の長手方向の長さQの略半分である。ボビン711~713、721~723の左右延設部間の長さPは、単位磁石531~536の長手方向の長さQとほぼ等しい。このため図4の場合と異なり、単位コイル611~613、621~623が筒状部に巻回されている部分の左右方向の長さは、単位磁石531~536の長手方向の長さQと比べて、延設部の左右方向の厚さ分短くなっている。このように本発明は、単位コイル611~613、621~623が巻回されている部分の左右方向の長さと、単位磁石531~536の長手方向の長さとが同一となっていなくてもよく、図5に示すように、隣接する単位コイル611~613、621~623が、単位磁石531~536の長手方向の長さQとほぼ同一の周期で順番に並んで隣接配置されていればよい。なおこのような構成とした場合でも、図1、および3を参照して説明した振動発電機1の場合と同様の効果を奏することができる。"