2コイル間で非接触で電力を伝送可能で、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向へのずれ量を求める無線電力伝送システムであって、少なくとも1つのループアンテナ素子から構成され、前記一方のコイルの近傍に配置される第1のアンテナ部と、前記所定の方向に沿って予め定められた間隔で配列された少なくとも2つのループアンテナ素子から構成され、前記他方のコイルの近傍に配置される第2のアンテナ部と、前記第1のアンテナ部と前記第2のアンテナ部との間で授受される磁界の強度に基づき、前記所定方向へのずれ量を求める位置演算部とを備え、各前記ループアンテナ素子は互いに同方向のループ軸を有する、無線電力伝送システム。前記第1のアンテナ部は、前記所定方向との直交方向に予め定められた間隔で配列された少なくとも2つのループアンテナ素子から構成され、前記第2のアンテナ部は、少なくとも4つのループアンテナ素子から構成され、前記第2のアンテナ部を構成する少なくとも4つのループアンテナ素子は、前記所定方向及び前記直交方向の2方向に予め定められた間隔でマトリックス状に配列されている、請求項1に記載の無線電力伝送システム。前記第2のアンテナ部を構成する少なくとも4つのループアンテナ素子は、前記第1のアンテナ部を構成する少なくとも2つのループアンテナ素子に向けて磁界を送信し、前記位置演算部は、前記第2のアンテナ部を構成するループアンテナ素子毎に、前記第1のアンテナ部を構成するループアンテナ素子での受信磁界強度の測定値を保持し、保持する測定値の中の最大値に基づき、前記所定方向へのずれ量を求める、請求項2に記載の無線電力伝送システム。前記位置演算部は、保持する測定値のうち、最大値と2番目に大きい測定値とに基づき、前記所定方向へのずれ量を求める、請求項3に記載の無線電力伝送システム。移動体に設置された受電装置へと非接触で電力を伝送可能な給電装置であって、前記受電装置には、二次コイルと、所定方向に沿って予め定められた間隔で配列された少なくとも2つのループアンテナ素子から構成され、前記二次コイルの近傍に配置された第2のアンテナ部とが備わり、前記給電装置は、前記二次コイルに対し非接触で電力を伝送する一次コイルと、少なくとも1つのループアンテナ素子から構成され、前記一次コイルの近傍に配置される第1のアンテナ部と、前記第2のアンテナ部から送信され前記第1のアンテナ部で受信された磁界の強度に基づき、前記一次コイルに対する前記二次コイルの所定方向へのずれ量を求める位置演算部とを備え、各前記ループアンテナ素子は互いに同方向のループ軸を有する、給電装置。しかしながら、上記特許文献1、2、3の方法では、両コイル同士の位置ずれを検出することはできても、例えば送電コイルに対する受電コイルの位置を検知することはできなかった。本発明は、上記従来の課題に鑑み、両コイルの相対位置を検出できる無線電力伝送システム及び位置ずれ検知装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は、2コイル間で非接触で電力を伝送可能で、一方のコイルに対する他方のコイルの所定方向へのずれ量を求める無線電力伝送システムであって、少なくとも1つのループアンテナ素子から構成され、前記一方のコイルの近傍に配置される第1のアンテナ部と、前記所定の方向に沿って予め定められた間隔で配列された少なくとも2つのループアンテナ素子から構成され、前記他方のコイルの近傍に配置される第2のアンテナ部と、前記第1のアンテナ部と前記第2のアンテナ部との間で授受される磁界の強度に基づき、前記所定方向へのずれ量を求める位置演算部とを備え、各前記ループアンテナ素子は互いに同方向のループ軸を有する。以上の構成により、本発明によれば、2コイル間の相対的な位置関係を求めることが可能となる。以下、本発明の無線電力伝送システムを実施するための形態について、図面に沿って説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1以下に、本発明の無線電力伝送システムの実施の形態1の詳細について説明する。図1は、本発明の無線電力伝送システムの構成を示す図である。図1において、無線電力伝送システムは、所定の場所に配置される給電装置10と、移動体側に設置される受電装置20とを備えている。ここで、本無線電力伝送システムは、典型的には、例えば電気自動車のような電気推進車両の非接触給電システムに応用される。この場合、受電装置20は、移動体の典型例としての電気推進車両に設置され、給電装置10は、典型的には駐車場に固定的に設置される。なお、給電装置10は、固設に限らず、移動可能に構成されてもかまわない。給電装置10は、高周波発振源101と、送電コイル102と、第1のアンテナ部301と、位置演算部308と、給電側位置情報通知部309と、給電側GPS受信機311と、給電側無線通信部202と、給電側制御部201とを備えている。また、受電装置20は、受電コイル103と、負荷回路104と、第2のアンテナ部304と、磁界出力部307と、受電側位置情報通知部310と、受電側GPS受信機312と、受電側無線通信部204と、受電側制御部203とを備えている。高周波発振源101は、高周波電力を生成し出力する発振源である。送電コイル102は、高周波発振源101に接続され、高周波の磁界を発生するコイルである。受電コイル103は、送電コイル102から発生する磁界をうけて電力を得るコイルである。負荷回路104は、受電コイル103に接続され、受電コイル103から得られた電力を供給する整流回路、電池などを含む回路である。給電側制御部201は、例えばマイクロコンピュータやプロセッサを含んでおり、後述する各種処理を行う。その一例として、給電側制御部201は、無線通信部である給電側無線通信部202を用いて後述する受電側制御部203と制御情報をやり取りする。受電側制御部203は、例えばマイクロコンピュータやプロセッサを含んでおり、後述する各種処理を行う。その一例として、受電側制御部203は、無線通信部である受電側無線通信部204を用いて給電側制御部201と制御情報をやり取りする。なお、給電側無線通信部202は、後述する第1のアンテナ部301を用いて無線通信を行ってもよい。また、受電側無線通信部204は後述する第2のアンテナ部304を用いて無線通信を行ってもよい。第1のアンテナ部301は送電コイル102の近辺に配置され、後述する第2のアンテナ部304の発生する磁界を受信するアンテナ受信アンテナである。第2のアンテナ部304は、受電コイル103の近辺に配置され、磁界を送信するアンテナ送信アンテナである。図2は、X方向の位置ずれを検知する場合の、第1のアンテナ部301、第2のアンテナ部304の構成を示す図である。X、YおよびZは、各々の座標軸を示しており、X軸、Y軸およびZ軸は互いに直交する。図2において、第1のアンテナ部301は、ループアンテナ素子301a、301bを有している。第2のアンテナ部304は、ループアンテナ素子304a~304hを有している。台座303は送電コイル102および第1のアンテナ部301を、台座306は受電コイル103および第2のアンテナ部304を、設置するための台座である。ループアンテナ素子301a、301bおよび304a~304hは、磁界を送信するループアンテナ素子と、送信された磁界を受信するループアンテナ素子の互いのループ軸方向が一致するように配置される。このことにより送受のループアンテナ素子間の結合が高まり、安定した受信電力を得ることができる。第1のアンテナ部301、第2のアンテナ部304が有する各ループアンテナ素子は、少なくとも1つ配置される。好ましくは、第1のアンテナ部301、第2のアンテナ部304が有する各ループアンテナ素子は、Y方向位置ずれ検知方向と直交する方向に予め定められた間隔をあけて2つ以上配置される。また、第1のアンテナ部301が有する各ループアンテナ素子もしくは、第2のアンテナ部304が有する各ループアンテナ素子は、X方向位置ずれ検知方向に予め定められた間隔をあけて2つ以上配置される。なお、図2では、第1のアンテナ部301および第2のアンテナ部304は、Y軸方向に沿って配列された2個のループアンテナ素子を有しており、また、第2のアンテナ部304は、X軸方向に沿って配列された4個のループアンテナ素子を有している。このように、本実施形態では、第2のアンテナ部304のループアンテナ素子はマトリックス状に配置される。再度図1を参照する。磁界出力部307は高周波電力を生成し、第2のアンテナ部304へ出力する発振源である。これにより第2のアンテナ部304から磁界を出力する。また磁界出力部307は、第2のアンテナ部304が備える複数のループアンテナ素子図2参照のうちいずれかを選択して出力する。位置演算部308は、例えばマイクロコンピュータやプロセッサを含んでおり、マイクロコンピュータなどにより、第1のアンテナ部301から受信した磁界の強度から、送信コイル102に対する受電コイル103の位置を算出する。なお、本実施形態では、上記位置演算部308及び第1のアンテナ部301が位置ずれ検知装置30を構成する。この位置ずれ検知装置30は、受電装置20側に備わっていてもかまわない。給電側位置情報通知部309は、給電側制御部201に接続されるディスプレイやスピーカを含んでいる。この給電側位置情報通知部309は、受電コイル103の位置情報を、スピーカやディスプレイから音や画像などとして出力し、ユーザに通知する。受電側位置情報通知部310は、受電側制御部203に接続されるディスプレイやスピーカを含んでいる。この受電側位置情報通知部310は、受電コイル103の位置情報を、スピーカやディスプレイから音や画像などとして出力し、ユーザに通知する。給電側GPS受信機311は、給電側制御部201に接続され、GPS衛星からの電波を受信することにより自分が存在する位置のデータ以下、位置データというを出力するGPS受信機である。受電側GPS受信機312は受電側制御部203に接続され、GPS衛星からの電波を受信することにより、自分が存在する位置データを出力するGPS受信機である。以上のように構成された無線電力伝送システムについて、その動作を説明する。ここではX方向の位置情報を検出する場合を例にとり説明する。図3は、受電コイル103の位置情報検出手順を示した図である。まずステップ1において、位置演算処理が始まり、給電側制御部201および受電側制御部203は、給電側GPS受信機311と受電側GPS受信機312が出力する位置データより、給電装置10と受電装置20の間の距離を算出する。この距離算出のために、給電側制御部201は、給電側GPS受信機311の出力位置データを、給電側無線通信部202を介して、受電装置20に送る。受電装置20においては、受電側制御部203は、受電側無線通信部204を介して、給電装置10からの位置データを受け取り、受け取った位置データと、受電側GPS受信機312の出力位置データとを用いて、給電装置10及び受電装置20の間の距離を算出する。なお、給電側制御部201も、同様の方法で、受電装置20の位置データを受け取り、これを用いて給電装置10及び受電装置20の間の距離を算出する。この算出した距離がある所定距離以下になった場合、受電装置20および給電装置10が互いに近接したエリア内にあるとみなして、給電側制御部201および受電側制御部203は位置情報検出を開始する。なお、給電側無線通信部202、受電側無線通信部204を介して給電側制御部201および受電側制御部203間の無線通信ができるかどうかをもって受電装置20および給電装置10が互いに近接したエリア内にあるか判別し、給電側制御部201および受電側制御部203は位置情報検出を開始するとしてもよい。なお、第1のアンテナ部301および第2のアンテナ部304間の磁界通信ができるかどうかをもって受電装置20および給電装置10が互いに近接したエリア内にあるか判別し、給電側制御部201および受電側制御部203は位置情報検出を開始するとしてもよい。磁界通信ができるかどうかは、第1のアンテナ部301で受信する磁界強度が所定の値以上であるか、または磁界通信信号を変調信号とし、第1のアンテナ部301で正常に受信できたかによって判断する。ステップ2において、磁界出力部307は高周波電力を生成し、ループアンテナ素子304a~dに出力する。ループアンテナ素子304a~dは、与えられた高周波電力に応じて磁界を出力する。なお、出力信号は無変調信号であっても、変調された信号であってもよい。また、ループアンテナ素子304a~304dは、時分割的に磁界を出力するか、周波数分割的に磁界を出力する。ステップ3において、位置演算部308は、ループアンテナ素子304a~dからのそれぞれの磁界をループアンテナ素子301aを介してそれぞれ受信し、磁界強度を測定する。ステップ2において出力する信号が変調信号の場合、ステップ3においては所望の変調信号であることを認識できた場合にのみ磁界強度を測定するとしてもよい。これによりノイズによる誤受信を防ぐことができる。ステップ4において、位置演算部308は、ステップ3で得られたループアンテナ素子304a~dからのそれぞれの磁界強度の測定値をデータA~Dとして保持する。ステップ5において、磁界出力部307は高周波電力を生成し、ループアンテナ素子304e~hに出力する。ループアンテナ素子304e~hは、与えられた高周波電力に応じて磁界を、時分割的に又は周波数分割的に出力する。ステップ6において、位置演算部308は、ループアンテナ素子304e~hからのそれぞれの磁界をループアンテナ素子301bを介してそれぞれ受信し、磁界強度を測定する。ステップ7において、位置演算部308は、ステップ6で得られたループアンテナ素子304e~hからのそれぞれの磁界強度の測定値をデータE~Hとして保持する。図4にX方向に位置がずれた場合の送電コイル102と受電コイル103、第1のアンテナ部301、第2のアンテナ部304の位置関係のXY平面図、図5にX座標に対するデータA~Hのレベル変化を示す。図4において、受電コイル103、第2のアンテナ部304は破線、送電コイル102、第1のアンテナ部301は実線で表し、後述する図6、7についても同様である。位置ずれの量に応じて、送受信する各ループアンテナ素子同士の距離が変化するため、データA~D、データE~Hのうち受信レベルが最大となるデータがどれであるかについても変化する。各ループアンテナ素子の設置位置は既知であるため、受信レベルの最大値をとるデータを判定することにより、送信コイル102に対する受電コイル103のX軸方向の位置ずれ量を算出することができる。このとき位置ずれ算出の分解能はアンテナ間隔となる。さらに最大であると判定したデータの前後のデータのレベルを比較することにより位置ずれ算出の分解能をアンテナ間隔の半分とすることができる。たとえば位置ずれがX=9のとき、データB、Fが受信レベル最大と判定される。さらに前後のデータであるデータA、Eと、データC、Gを比較し、データA、Eのほうがレベルが高いため、位置ずれの量は5から10の間であると判定できる。図6に受電コイル103の向きが変化した場合の送電コイル102と受電コイル103、第1のアンテナ部301、第2のアンテナ部304の位置関係のXY平面図を示す。受電コイル103の向きが左右のどちらを向いているか、どの程度向きが傾いているかによって、データA~Dによって算出される位置ずれ量と、データE~Hによって算出される位置ずれ量が異なる。それぞれの位置ずれ量を比較することにより、受電コイル103の向きを判定することができる。再度図3を参照する。ステップ8において、位置演算部308はデータA~Dのうち磁界強度の測定値が最大であるデータがどれであるか、データE~Hのうち磁界強度の測定値が最大であるデータがどれであるかを判定する。ステップ9において、位置演算部308はステップ8で最大であると判定したデータの前後のデータのレベルを比較し、第1のアンテナ部301、第2のアンテナ部304間の位置ずれ量を算出する。受電コイル103と第2のアンテナ部304の位置関係より、送電コイル102に対する受電コイル103の位置が算出される。ステップ10において、送電側位置情報通知手段309、受電側位置情報通知手段310は、受電コイル103の位置情報を使用者などへ通知する。ここで、図6に示すように受電コイル103の向きが変化した場合、ステップ8およびステップ9にて、データA~Dによって算出される位置ずれ量と、データE~Hによって算出される位置ずれ量は異なる。両者の位置ずれ量が異なる場合は、例えば、いずれかの位置情報通知部309または301は、受電コイル103の向きが傾いている旨を使用者に通知し、向きの修正を促す。なお、位置検知精度向上のため、データA~Hをそれぞれ複数回取得し、平均値、あるいは中央値あるいは最大値を算出することによりデータを算出してもよい。これによりノイズなどの影響によりデータ値がばらつくことによる位置検知精度の劣化を防ぐことができる。なお、送電コイル102側に第1のアンテナ部301および位置演算部308、受電コイル103側に第2のアンテナ部304および磁界出力部307を備える構成例について説明したが、受電コイル103側に第1のアンテナ部301および位置演算部308、送電コイル102側に第2のアンテナ部304および磁界出力部307を備える構成であってもよい。図7にX方向に位置がずれた場合の送電コイル102と受電コイル103、第1のアンテナ部301、第2のアンテナ部304の位置関係のXY平面図を示す。aは各ループアンテナ素子のループの長辺がX方向検知方向であるとき、bは各ループアンテナ素子のループの長辺がY方向検知方向と直交する方向であるときであり、Y方向検知方向と直交する方向に少しずれた場合の図である。受信レベルは送受のループ間の距離が近いほど高くなり、このことを利用して位置ずれ量を検知する。一方で送受のループの短辺が相対しているときに比べて、長辺が相対しているときのほうが受信レベルは高くなる。aのときはX方向のずれ量に関わらず、相対しているループの辺が長辺であるが、bのときは送受のループ間の距離が最も近づいたときにループの長辺がY方向に並び、向かい合わない状態となる。このため、送受のループ間の距離が近いほど受信レベルが高くなるという関係が成立しなくなる。よって第1のアンテナ部301、第2のアンテナ部304の各ループアンテナ素子はループの長辺が検知方向であることが望ましい。図8は、本発明の無線電力伝送システムの電気推進車両以下単に車両という400への搭載例を示した図である。複数の送電コイル102a、102b、102cが地上側に、受電コイル103は車両400側に搭載される例を示す。上記の手順により受電コイル103の位置を算出し、高周波発振源101は複数の送電コイルのうちもっとも受電コイル103に近接した送電コイルを選択して受電コイル103へ送電を行う。送電コイルを複数用いた場合について述べたが、受電コイルを複数用いてもよい。以上により、本発明の無線電力伝送システムはコイルの位置検出を実現できる。なお、以上の実施の形態では、電気推進車両の非接触給電システムへの応用例を説明したが、これに限らず、例えば、受電装置20は、移動体の他の例としての携帯機器に設置され、また、給電装置10は、この携帯機器向けの充電器に設置されてもかまわない。実施の形態2以下に、本発明の無線電力伝送システムの実施の形態2の詳細について説明する。図9は、位置ずれ検出の際に行う磁界通信における無線電力伝送システムの等価回路を示す図である。L1は第2のアンテナ部304のループアンテナ素子、L2は第1のアンテナ部301のループアンテナ素子、L3は送電コイル102、L4は受電コイル103のインダクタンスを示している。これらのインダクタンス間の結合係数をk12、k23、k34、k14、k13、k24とする。Z1は磁界出力部307、Z2は位置演算部308、Z3は高周波発振源101、Z4は負荷回路104の回路インピーダンスを示している。位置演算のためのL1、L2間の磁界通信の周波数はf1、無線電力伝送のためのL3、L4間の高周波磁界の周波数はf2とする。各インダクタンスは電力供給条件が最大となるように、インピーダンス整合回路を介して回路インピーダンスへ接続されている。L1、L2は周波数f1にて、L3、L4は周波数f2にてインピーダンス整合されるように整合回路501、502、503、504が設けられる。位置演算のためのL1、L2間の磁界通信は、結合係数k12による磁界結合を用いて行われる。しかし、L1、L2は、無線電力伝送のためのL3、L4と結合係数k23、k14、k13、k24により磁界結合を生じる。結合係数k23、k14、k13、k24による磁界結合によりL1より発生した周波数f1の磁界をL3、L4が受信すると、L2に受信される電力レベルが低下し、L1、L2間の位置演算のための磁界通信が妨害される。磁界通信周波数f1は、無線電力伝送周波数f2と異なる値となるように周波数値を設定する。これによりL3、L4が受信する周波数f1の電力がインピーダンス不整合のため低下し、磁界通信妨害の影響を軽減することができる。または、位置演算時は整合回路503、504の整合周波数を磁界通信周波数f1とは異なる周波数f3となるように設定する。これによりL3、L4が受信する周波数f1の電力がインピーダンス不整合のため低下し、磁界通信妨害の影響を軽減することができる。または、位置演算時は周波数f1においてインピーダンス不整合となるように回路インピーダンスZ3、Z4の値を切り替える。具体的にはインバータ回路などで構成される高周波発振源101、負荷回路104の電源を入れるもしくは電源を切断する、あるいは高周波発振源101、負荷回路104の両端子をスイッチ回路601、602にて短絡する、あるいは高周波発振源101、負荷回路104と整合回路との接続をスイッチ回路603、604にて切断する。これにより、L3、L4が受信する周波数f1の電力が低下し、磁界通信妨害の影響を軽減することができる。または、結合係数k23、k14、k13、k24による磁界結合を低減するために、第2のアンテナ部304のループアンテナ素子L1、第1のアンテナ部301のループアンテナ素子L2は、送電コイル102L3、受電コイル103L4から離れたところに配置する。これにより、位置検出システムと電力伝送システムとの距離が離れるため、L3、L4が受信する周波数f1の電力が低下し、磁界通信妨害の影響を軽減することができる。