開口部を有するケーシングと、前記開口部から入射する太陽熱が照射され、内部を流通する媒体を加熱させる受熱管とを備え、前記受熱管は、前記ケーシングの内部に配されて、前記開口部から入射した太陽熱が照射される本管部と、前記開口部の外縁に配された開口受熱部とを有することを特徴とする太陽熱受熱器。前記開口受熱部は、前記開口部の外縁に沿って渦状に形成されている渦巻管であることを特徴とする請求項1に記載の太陽熱受熱器。前記開口受熱部は、前記渦巻管において前記開口部の径方向内側から前記媒体が流入し、径方向外側から前記媒体が流出することを特徴とする請求項2に記載の太陽熱受熱器。前記渦巻管は、前記開口部の径方向内側に比べて径方向外側の方が、管径が大きくなっていることを特徴とする請求項2又は請求項3に記載の太陽熱受熱器。前記開口受熱部は、前記開口部の外縁に沿って環状に形成されている第一環状管と、前記第一環状管よりも前記開口部の径方向内側に配置されて、環状に形成されている第二環状管とが並列に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の太陽熱受熱器。前記開口受熱部は、前記第二環状管における前記媒体の流量が、前記第一環状管における前記媒体の流量よりも大きく設定されていることを特徴とする請求項5に記載の太陽熱受熱器。前記受熱管は、前記本管部と前記開口受熱部とが直列に接続されており、前記媒体が前記開口受熱部から流入して、前記本管部から流出することを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の太陽熱受熱器。前記受熱管は、前記本管部と前記開口受熱部とが、伸縮可能な接続部材を介して接続されていることを特徴とする請求項7に記載の太陽熱受熱器。前記受熱管は、前記本管部と前記開口受熱部とが並列に設けられており、前記媒体が、前記本管部と前記開口受熱部とのそれぞれに流入して流出することを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の太陽熱受熱器。前記受熱管は、内側にフィンが形成されているフィンチューブよりなることを特徴とする請求項1から9のいずれか一項に記載の太陽熱受熱器。請求項1から10のいずれか一項に記載の太陽熱受熱器と、太陽熱を反射して前記太陽熱受熱器に太陽熱を照射する複数のヘリオスタットとを備えることを特徴とする集熱設備。しかしながら、受熱器ケーシングの開口部の開口径が比較的小さく形成されていることによって、太陽熱の一部が開口部を通じて受熱器ケーシングの内部へ入射されず、開口部の外縁に照射されてしまい、受熱器ケーシングを加熱することで熱エネルギーの一部を消費してしまうため、熱エネルギーの回収効率が低下してしまうことが懸念されていた。本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、熱エネルギー回収効率の向上を図ることが可能な太陽熱受熱器及びこれを備えた集熱設備を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明は以下の手段を採用している。即ち、本発明に係る太陽熱受熱器は、開口部を有するケーシングと、前記開口部から入射する太陽熱が照射され、内部を流通する媒体を加熱させる受熱管とを備え、前記受熱管は、前記ケーシングの内部に配されて、前記開口部から入射した太陽熱が照射される本管部と、前記開口部の外縁に配された開口受熱部とを有することを特徴とする。このような太陽熱受熱器によると、受熱管の本管部を流通する媒体がケーシング内部へ入射した太陽熱を回収するとともに、開口受熱部を流通する媒体が、開口部から漏れて開口部外縁に照射された太陽熱を回収することができる。また、前記開口受熱部は、前記開口部の外縁に沿って渦状に形成されている渦巻管であってもよい。このような渦巻管によって、開口部から漏れて外縁に照射される太陽熱を確実に回収でき、熱エネルギーの回収効率を向上することができる。さらに、前記開口受熱部は、前記渦巻管において前記開口部の径方向内側から前記媒体が流入し、径方向外側から前記媒体が流出してもよい。開口部においては、径方向内側の方が径方向外側と比較して、入射する太陽熱の熱流束密度が高くなっている。渦巻管の径方向内側から媒体を流入させることによって、より温度の低い状態の媒体を径方向内側に流通させることができ、さらに効率的に熱エネルギーの回収が可能となる。また、前記渦巻管は、前記開口部の径方向内側に比べて径方向外側の方が、管径が大きくなっていてもよい。渦巻管の管径が径方向外側で大きく、径方向内側で小さくなっていることにより、径方向内側を流通する媒体は径方向外側を流通する時と比較して流速を大きくすることができる。従って入射する太陽熱の熱流束密度が高い径方向内側において、熱伝達率を向上することが可能となり、より効率的に熱エネルギーの回収ができる。さらに、前記開口受熱部は、前記開口部の外縁に沿って環状に形成されている第一環状管と、前記第一環状管よりも前記開口部の径方向内側に配置されて、環状に形成されている第二環状管とが並列に設けられていてもよい。このように第一環状管と第二環状管とを別々に独立して設けることによって、開口部の径方向の位置によって異なる太陽熱の熱流束密度に応じて、それぞれを流通する媒体の流速や流量を任意に選択し、熱伝達率の向上を図ることができる。従って、さらなる熱エネルギーの回収効率の向上が可能となる。また、前記開口受熱部は、前記第二環状管における前記媒体の流量が、前記第一環状管における前記媒体の流量よりも大きく設定されていてもよい。第二環状管における前記媒体の流量を大きくすることによって、入射する太陽熱の熱流束密度が高い開口部の径方向内側へ大流量で媒体を流通させることができ、熱伝達率の向上を図り、熱エネルギーの回収効率をさらに向上することができる。さらに、前記受熱管は、前記本管部と前記開口受熱部とが直列に接続されており、前記媒体が前記開口受熱部から流入して、前記本管部から流出してもよい。このように、本管部と開口受熱部とを直列接続することによって、受熱管への媒体を流通させる構造を複雑化することなく、熱エネルギーの回収が可能となる。また、前記受熱管は、前記本管部と前記開口受熱部とが、伸縮可能な接続部材を介して接続されていてもよい。このような接続部材を用いることで、太陽熱の照射による受熱器の熱変形等によって、本管部と開口受熱部との位置関係が変化した場合にも、本管部と開口受熱部との接続状態を維持することができる。さらに、前記受熱管は、前記本管部と前記開口受熱部とが並列に設けられており、前記媒体が、前記本管部と前記開口受熱部とのそれぞれに流入して流出してもよい。本管部及び開口受熱部へ媒体をそれぞれ独立に流通させることによって、本管部と開口受熱部とで異なる太陽熱の熱流束密度に応じて、それぞれを流通する媒体の流速や流量を任意に選択して、熱伝達率の向上を図ることができる。従って、さらなる熱エネルギーの回収効率の向上が可能となる。また、前記受熱管は、内側にフィンが形成されているフィンチューブよりなっていてもよい。フィンチューブによって、媒体と受熱管との間の接触面積を増大させることができ、受熱管における熱伝達率をさらに向上できる。さらに、本発明に係る集熱設備は、上記の太陽熱受熱器と、太陽熱を反射して前記太陽熱受熱器に太陽熱を照射する複数のヘリオスタットとを備えることを特徴とする。このような集熱設備によると、太陽熱受熱器において、開口受熱部を流通する媒体が、ヘリオスタットによって照射された太陽熱のうち開口部から入射されずに開口部外縁に照射された分の太陽熱を回収することができ、熱エネルギーの回収効率を向上することが可能となる。本発明の太陽熱受熱器及び集熱設備によると、開口部外縁に照射された太陽熱を回収して、熱エネルギーの回収効率を向上することが可能となる。以下、本発明の第一実施形態に係る集熱設備1について説明する。図1に示すように、本実施形態の集熱設備1は、圧縮機不図示と、受熱器太陽熱受熱器20で加熱された媒体である空気Aを圧縮機へ供給することでガスタービン2を駆動して、ガスタービン2に接続された発電機不図示によって発電する太陽熱発電設備である。即ちここでは、受熱器20からの熱エネルギーをガスタービン2によって電気エネルギーへ変換している。そしてこの集熱設備1は、太陽熱Hが照射される受熱器20と、地上Gから立設されて受熱器20が上部に固定されるタワー3と、太陽光を反射して受熱器20に太陽熱Hを照射する複数のヘリオスタット10とを備えている。ヘリオスタット10は、太陽光を反射する反射鏡11と、反射鏡11を支持する支持脚12とを有している。複数のヘリオスタット10はヘリオスタットフィールドF上に点在しており、南側図1の紙面左側を頂点として北側図1の紙面右側に向かって全体が扇形をなすように配置されている。タワー3は、扇形をなすヘリオスタットフィールドFの南側において、地上Gから上方へ向かって立設される支持構造物であり、上方には受熱器20が固定されている。次に、受熱器20について詳細を説明する。受熱器20は、タワー3の上部において、タワー3の北側向く面に固定されている。なお本実施形態では、ガスタービン2がタワー3の上部に設置されており、受熱器20とガスタービン2とが接続されている。また、図2から図4に示すように、この受熱器20は、開口部35を有するケーシング31と、ケーシング31内部に設けられて本管部21と開口受熱部27とを有する受熱管28と、これら本管部21と開口受熱部27とを接続する接続管接続部材37と、受熱管28へ空気Aを流入させる入口配管25と、受熱管28から空気Aを流出させる出口配管26とを備えている。ケーシング31は、上方から見た場合に略扇形状をなして上下方向に延びる箱状の部材である。具体的には、最も上方の配置される天板32と、側周を覆う側板33、33Sと、扇形のケーシング31の頂点側における下方で、上方から下方に向かうに従って北側から南側へ傾斜する傾斜板34と、ケーシング31の最も下方に配置される天板32に平行な底板36とによって箱状に形成され、内部に空間Sが形成されている。さらに、傾斜板34には、ケーシング31内にヘリオスタット10からの太陽熱Hを導くための円形の開口部35が形成されており、この開口部35が北側、即ち、ヘリオスタットフィールドF側に配置されるように、扇形のケーシング31の弧側に位置する側板33Sがタワー3の北側を向く面上に固定されている。受熱管28は、ケーシング31の内部に形成された上記空間Sに配置される本管部21と、開口部35の外縁に配置された開口受熱部27とを有している。本管部21は、空間Sの下部に配置される下部ヘッダ22と、空間Sの上部に配置される上部ヘッダ23と、これらを接続する鉛直管24とを有している。下部ヘッダ22は、空間Sの下部で、ケーシング31の弧側に位置する側板33Sに沿って水平方向に円弧状に延在する管部材である。上部ヘッダ23は、空間Sの上部で、下部ヘッダ22と同様にケーシング31の弧側に位置する側板33Sに沿って水平方向に円弧状に延在する管部材である。鉛直管24は、上下方向に延在する複数の配管が、ケーシング31の弧側に位置する側板33Sに沿って、上下方向から見た場合に円弧状に配列された管部材であり、下部ヘッダ22と上部ヘッダ23とを接続して内部に空気Aを流通可能としている。そしてこの鉛直管24は、開口部35からケーシング31の内部へ入射された太陽熱Hが照射されるものである。開口受熱部27は、開口部35の外縁に沿って設けられる管部材であって、ケーシング31の外側から見た場合には、開口部35の径方向内側から径方向外側に向かうに従って時計回りに二周分渦巻状に形成される渦巻管となっている。入口配管25は、開口受熱部27の径方向内側の端部に接続される管部材であり、この入口配管25を通じて、開口受熱部27へ空気Aが流入可能とされている。接続管37は、本管部21と開口受熱部27との間に配され、これらを接続する管部材である。即ち、接続管37の一端37aが開口受熱部27の径方向外側の端部に接続され、接続管37の他端37bは下部ヘッダ22に下方から接続されている。このようにして空気Aが開口受熱部27を流通した後に、下部ヘッダ22を介して鉛直管24へ流通可能となっており、まず最初に開口受熱部27に空気Aが流通した後に、続いて本管部21を流通するように直列に構成されている。出口配管26は、上部ヘッダ23から上方に延びるように接続される管部材であって、本管部21を流通した空気Aをガスタービン2の圧縮機へ流入可能とするものである。また、この接続管37は一端37aと他端37bとの間にジャバラ部38が設けられて、伸縮及び上下左右の動作が可能となっている。このような集熱設備1においては、ヘリオスタット10で反射された太陽光によって、太陽熱Hが受熱器20へ照射される。この際、開口部35を通じてケーシング31の内部へ入射された太陽熱Hは本管部21における鉛直管24へ照射され、鉛直管24を流通する空気Aがこの太陽熱Hの熱エネルギー回収する。さらに、受熱器20へ照射された太陽熱Hは、全てがケーシング31の内部へは入射されずに、一部が開口部35から漏れて、開口部35の外縁に照射されることになる。この点、本実施形態ではこの開口部35の外縁に沿って渦巻状に形成される開口受熱部27が設けられているため、ケーシング31に太陽熱Hが照射されてケーシング31の温度上昇のために熱エネルギーを消費してしまうことなく、開口受熱部27を流通する空気Aがこの熱エネルギーを回収することができる。また、このように開口部35外縁の熱エネルギーを確実に回収することによって、開口部35の外縁におけるケーシング31が熱による損傷を受けてしまうことを防止できる。また、開口部35においては、開口部35の径方向内側へ入射される太陽熱Hの熱流束密度の方が、径方向外側へ入射される太陽熱Hの熱流束密度より大きくなっている。この点、本実施形態では、開口受熱部27は渦巻管となっており、開口部35の径方向内側から径方向外側に向かって空気Aが流通可能とされている。このため、熱エネルギーを回収する前の温度の低い空気Aが、熱流束密度のより高い径方向内側に最初に流通することとなり、効率的に熱エネルギーを回収することができる。さらに、受熱管28へ流入した空気Aは、開口受熱部27で開口部35の外縁に照射された太陽熱Hの熱エネルギーを回収した後に本管部21へ流入する。そしてこの空気Aは、本管部21においてケーシング31内部に入射された太陽熱Hの熱エネルギーを回収して、出口配管26よりガスタービン2へ流入する。このように、本管部21と開口受熱部27とは接続管37によって直列に接続されているため、複雑な構造を別途設ける必要は無く、一連の流れで受熱器20へ照射された太陽熱Hの熱エネルギーを確実に回収することができる。また、接続管37にはジャバラ部38が設けられているため、集熱設備1が稼動して、熱伸び等によって開口受熱部27と本管部21との位置関係が相対的に変化した場合においても、この熱伸びに追従して接続管37が自由動作が可能となるため、受熱器20の損傷等を防止することができる。本実施形態の集熱設備1によると、また受熱器20の熱伸び等による損傷を防止しながら、本管部21と開口受熱部27とを直列に接続した簡易な構成を用いて、ケーシング31内部へ入射された太陽熱Hに加えて、開口部35外縁に照射された太陽熱Hの熱エネルギーを回収することができ、熱エネルギーの回収効率を向上することが可能となる。なお、本実施形態では、渦巻管の径方向内側の端部から空気Aが流入して径方向外側から流出する場合について説明したが、逆に、径方向外側から流入して径方向内側から流出してもよい。また空気Aは、開口受熱部27を流通した後に本管部21を流通するように構成されているが、その逆であってもよく、本管部21を流通した後に開口受熱部27を流通するように構成してもよい。次に本発明の第二実施形態に係る集熱設備1について説明する。なお、第一実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細説明を省略する。図5に示すように、本実施形態では受熱器40における開口受熱部47の形状が第一実施形態のものとは異なっている。開口受熱部47は、開口部35の外縁に沿って設けられる管部材であって、ケーシング31の外側から見た場合には、開口部35の径方向内側から径方向外側に向かうに従って時計回りに二周分渦巻状に形成される渦巻管となっている。さらにこの渦巻管においては、径方向外側における管径と比較して径方向内側における管径の方が大きくなっている。このような集熱設備1においては、開口受熱部47の径方向内側から径方向外側へ向かって空気Aが流通する。この際、径方向内側の方が管径が小さく設定されているため、径方向外側と比較して径方向内側を流通する空気Aの流速が大きくなる。ここで、開口部35の径方向内側へ入射される太陽熱Hの熱流束密度の方が、径方向外側へ入射される太陽熱Hの熱流束密度より大きくなっているが、径方向内側で流速を大きくすることによって径方向内側での熱伝達率を向上でき、確実に熱エネルギーの回収が可能となる。本実施形態の集熱設備1によると、開口受熱部47の管径が開口部35の径方向内側で小さく設定されていることによって、開口部35外縁に照射された太陽熱Hの熱エネルギーをさらに効率的に回収することができ、熱エネルギーのさらなる回収効率の向上を図ることが可能となる。次に本発明の第三実施形態に係る集熱設備1について説明する。なお、第一実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細説明を省略する。図6に示すように、本実施形態では受熱器50における開口受熱部57の形状と、入口配管55、及び接続管53の構成が第一実施形態及び第二実施形態のものとは異なっている。開口受熱部57は、開口部35の外縁に沿って環状に形成されている第一環状管51と、第一環状管51よりも開口部35の径方向内側に配されて、環状に形成されている第二環状管52とを有している。第一環状管51は、開口部35の外縁に沿ってちょうど一周分、環状に形成される管部材である。第二環状管52は、第一環状管51と同様に開口部35の外縁に沿ってちょうど一周分、環状に形成される管部材であり、第一環状管51よりも開口部35の径方向内側に配置されている。入口配管55は、第一環状管51の一端51aに接続される第一入口配管55aと、第二環状管52の一端52aに接続される第二入口配管55bとを有している。第一入口配管55aは、第一環状管51の一端51aに接続され、第一環状管51へ空気Aを流入させるものである。第二入口配管55bは、第一入口配管55aと同様に第二環状管52の一端52aに接続され、第二環状管52へ空気Aを流入させるものである。さらに、第二入口配管55bへの空気Aの流入量は、第一入口配管55aへの空気Aの流量と比較して大きく設定されている。接続管53は、第一環状管51の他端51bに接続される第一接続管53aと、第二環状管52の他端52bに接続される第二接続管53bとを有している。第一接続管53aは、第一環状管51の他端51bに接続され、第一環状管51を流通した空気Aが本管部21へ向かって流出可能とするものである。第二接続管53bは、第二環状管52の他端52bに接続され、第二環状管52を流通した空気Aが本管部21へ向かって流出可能とするものである。このような集熱設備1においては、開口受熱部57の第一環状管51と第二環状管52とが独立に、即ち並列に設けられており、開口部35の径方向の位置によって異なる熱流束密度に応じて、第一環状管51と第二環状管52それぞれを流通する空気Aの流速や流量を容易に選択することが可能となる。そして本実施形態では、径方向内側に配置される第二環状管52への空気Aの流量が大きく設定されているため、太陽熱Hの熱流束密度がさらに大きい開口部35の径方向内側でより多くの熱エネルギーの回収が可能となる。本実施形態の集熱設備1によると、開口受熱部57が第一環状管51と第二環状管52を有することによって、並列に空気Aを流通させることができ、さらなる熱エネルギーの回収効率の向上を図ることが可能となる。なお、第一接続管53aと第二接続管53bとは、下部ヘッダ22へそれぞれ別々に接続されてもよいし、下部ヘッダ22の手前で合流した後に下部ヘッダ22へ下方から接続されて、本管部21へ空気Aを流入可能としてもよい。また、熱伸び時に受熱器50の損傷を回避するように、第一実施形態と同様にジャバラ部38を設けてもよい。さらに、第一環状管51と第二環状管52それぞれを流通する空気Aの流速や流量は、開口部35の径方向の位置によって異なる熱流束密度に応じて、適宜変更可能である。次に本発明の第四実施形態に係る集熱設備1について説明する。なお、第一実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細説明を省略する。図7に示すように、本実施形態では受熱器60における入口配管65及び出口配管66の構成が第一実施形態とは異なっており、接続管37は設けられていない。即ち、受熱器60は、開口部35を有するケーシング31と、ケーシング31内部に設けられる受熱管28と、受熱管28へ空気Aを流入させる入口配管65と、受熱管28から空気Aを流出させる出口配管66とを備えている。入口配管65は、開口受熱部27に接続される第一入口配管65aと、本管部21に接続される第二入口配管65bとを有している。第一入口配管65aは、開口受熱部27の渦巻管において径方向内側の端部に接続される管部材であり、この第一入口配管65aを通じて、開口受熱部27へ空気Aが流入可能とされている。第二入口配管65bは、本管部21の下部ヘッダ22に下方から接続される管部材であり、この第二入口配管65bを通じて、開口受熱部27へ空気Aが流入可能とされている。出口配管66は、開口受熱部27に接続される第一出口配管66aと、本管部21に接続される第二出口配管66bとを有している。第一出口配管66aは、開口受熱部27の渦巻管において径方向外側の端部に接続される管部材であり、開口受熱部27を流通した空気Aをガスタービン2の圧縮機へ流入可能とするものである。第二出口配管66bは、上部ヘッダ23から上方に延びるように接続される管部材であって、本管部21を流通した空気Aをガスタービン2の圧縮機へ流入可能とするものである。このような集熱設備1においては、本管部21と開口受熱管28とにそれぞれ空気Aが独立に流入して流出する。即ち、本管部21と開口受熱管28とが並列に設けられているため、本管部21と開口受熱管28とで熱流束密度の差異に応じて、本管部21及び開口受熱管28のそれぞれを流通する空気Aの流量や流速を容易に選択することができる。従って、より効率的な熱エネルギーの回収が可能となる。本実施形態の集熱設備1によると、本管部21と開口受熱管28とが並列に設けられていることによって、本管部21と開口受熱部27へ並列に空気Aを流通させることが可能となり、さらなる熱エネルギーの回収効率の向上を図ることが可能となる。なお、本実施形態の開口受熱部27は、第一実施形態と同様な渦巻管として説明したが、例えば第二実施形態のような渦巻管であってもよいし、第三実施形態のような第一環状管51及び第二環状管52を有する開口受熱部57であってもよい。以上、本発明の実施形態についての詳細説明を行なったが、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲内において、多少の設計変更も可能である。例えば、鉛直管24、開口受熱部27、47、57においてはそれぞれを構成する管材が、内側にフィンが形成されているフィンチューブよりなっていてもよい。さらに上述の実施形態では、開口受熱部27、47、57は、渦巻管や、第一環状管51及び第二環状管52からなるものを用いているが、このような形状に限定されず、開口部35の外縁に取付可能な形状であればよい。また、ケーシング31の開口部35を鉛直向きに形成し、受熱器20、40、50、60及びタワー3を中心とした環状に複数のヘリオスタット10を配置して、ヘリオスタットフィールドFを形成してもよい。さらに、上述の実施形態においては媒体は空気Aとして説明したが、例えばオイルであってもよく、熱エネルギーを回収して高温となったオイルによって蒸気を生成して蒸気タービンを駆動し、発電を行なうことも可能である。また、回収した熱エネルギーを化学プラント等における反応器等の加熱源等に利用してもよい。