駆動源により駆動され、燃焼室の容積を変化させるように移動する可動部が設けられ、前記可動部の移動に伴う前記燃焼室の容積変化により圧縮比を変更することができる内燃機関であって、燃焼圧に起因する振動を利用して、前記燃焼圧に起因する前記可動部の移動を制限する移動制限手段が設けられている、ことを特徴とする内燃機関。前記駆動源が動力を出力する出力シャフトと、前記出力シャフトの一端側に設けられ、前記出力シャフトと一体的に回転する出力歯車と、前記出力歯車と噛み合う伝達歯車が設けられ、前記伝達歯車の回転運動を前記可動部を移動させる運動に変換するカム機構と、を備え、前記出力シャフトは、所定方向への前記一端側の変位が許容される一方で、前記所定方向とは逆方向への前記一端側の変位が制限されるように、前記可動部に設けられ、前記出力歯車は、前記駆動源による動力の出力に伴う回転方向が前記出力シャフトの前記所定方向への変位に伴って生じるトルクの作用方向とは逆方向に設定され、前記移動制限手段として、前記燃焼圧に起因する振動に伴って、前記燃焼圧に起因する回転を妨げるようなトルクを前記伝達歯車に生じさせる前記出力歯車が利用されている、請求項1に記載の内燃機関。前記可動部として、シリンダブロックがクランクケースに対して相対的に移動可能なように設けられ、前記出力シャフトは、前記所定方向として前記燃焼室を形成するピストンが上昇する方向への前記一端側の変位が許容される一方で、前記ピストンが下降する方向への前記一端側の変位が制限されている、請求項2に記載の内燃機関。特許文献1の内燃機関では、所定の条件を利用して、駆動源の大型化及び電力消費の増大を抑制している。一方、機関部材には、燃焼圧により燃焼室の容積を拡大しようとする力が生じ得る。このため、特許文献1の内燃機関では、燃焼圧に抗して移動を抑えるような出力が駆動源に要求される。このような出力により、駆動源の出力の増大を招いてしまうので、燃費の悪化を招く可能性がある。そこで、本発明は、燃焼室の容積を変更するために利用される駆動源の出力を低減することができる内燃機関を提供することを目的とする。本発明の内燃機関は、駆動源により駆動され、燃焼室の容積を変化させるように移動する可動部が設けられ、前記可動部の移動に伴う前記燃焼室の容積変化により圧縮比を変更することができる内燃機関であって、燃焼圧に起因する振動を利用して、前記燃焼圧に起因する前記可動部の移動を制限する移動制限手段が設けられている請求項1。この内燃機関によれば、燃焼圧に起因する可動部の移動が移動制限手段により制限される。移動制限手段は可動部の移動の制限に燃焼圧に起因する振動を利用しているので、駆動源の出力を必要としない。これにより、燃焼圧に抗して可動部の位置を保持するための出力を抑制することができるので、燃焼室の容積を変更するために利用される駆動源の出力を低減することができる。本発明の内燃機関の一態様において、前記駆動源が動力を出力する出力シャフトと、前記出力シャフトの一端側に設けられ、前記出力シャフトと一体的に回転する出力歯車と、前記出力歯車と噛み合う伝達歯車が設けられ、前記伝達歯車の回転運動を前記可動部を移動させる運動に変換するカム機構と、を備え、前記出力シャフトは、所定方向への前記一端側の変位が許容される一方で、前記所定方向とは逆方向への前記一端側の変位が制限されるように、前記可動部に設けられ、前記出力歯車は、前記駆動源による動力の出力に伴う回転方向が前記出力シャフトの前記所定方向への変位に伴って生じるトルクの作用方向とは逆方向に設定され、前記移動制限手段として、前記燃焼圧に起因する振動に伴って、前記燃焼圧に起因する回転を妨げるようなトルクを前記伝達歯車に生じさせる前記出力歯車が利用されてもよい請求項2。この場合、駆動源の動力を伝達するための出力歯車を利用して燃焼圧に起因する可動部の移動を制限することができる。従って、移動制限手段として新たに別部材を設ける必要がない。このため、駆動源の出力の低減を効率的構造により実現することができる。また、移動制限手段として出力歯車が利用される態様において、出力シャフトの一端側は、どのような方向の変位が許容されてもよい。例えば、本発明の内燃機関の一態様において、前記可動部として、シリンダブロックがクランクケースに対して相対的に移動可能なように設けられ、前記出力シャフトは、前記所定方向として前記燃焼室を形成するピストンが上昇する方向への前記一端側の変位が許容される一方で、前記ピストンが下降する方向への前記一端側の変位が制限されてもよい請求項3以上、説明したように、本発明によれば、燃焼圧に起因する振動を利用して、燃焼圧に起因する可動部の移動が制限される。このため、可動部の移動の制限のために駆動源の出力を必要としない。これにより、燃焼圧に抗して可動部の位置を保持するための出力を抑制することができるので、燃焼室の容積を変更するために利用される駆動源の出力を低減することができる。図1は、本発明の一形態に係る内燃機関の要部を示す外観図である。内燃機関1は、車両に走行用動力源として搭載されるものである。図1に示すように、内燃機関1は、可動部としてのシリンダブロック3と、シリンダブロック3の上部を塞ぐように配置されるシリンダヘッド6と、シリンダブロック3の下方に配置されるクランクケース7と、カム機構10と、を備えている。クランクケース7には、駆動源としての電動アクチュエータ11が設けられている。また、シリンダブロック3は、カム機構10を介して電動アクチュエータ11の動力により駆動され、クランクケース7との間の距離が変化するように構成されている。図2は、カム機構10の分解斜視図である。図2に示すように、カム機構10は、一対のカム軸12を備えている。また、シリンダブロック3の側面下部には、カム軸12が挿入されるカム収納孔16が形成された複数の隆起部15が設けられている。各隆起部15のそれぞれのカム収納孔16は、共通の軸線を有している。カム収納孔16は、断面円形状に形成されている。また、カム収納孔16は、軸線がシリンダブロック3の各気筒14の軸線Axと直交し、かつ、各気筒14の配列方向に並行になるように配置されている。なお、このような構成を有する隆起部15及びカム収納孔16は、シリンダブロック3の両側に対照的に形成されているため、図2では他方の側面の図示を省略した。クランクケース7には、各隆起部15間にそれぞれ配置されるように、複数の立壁部18が設けられている。各立壁部18のクランクケース7の外側に向けられた表面には、断面半円形の凹部が形成されている。また、各立壁部18のそれぞれには、ボルト19によって取り付けられるキャップ20が用意されている。キャップ20には、立壁部18と対向する面に断面半円形の凹部が形成されている。立壁部18にキャップ20が取り付けられると、立壁部18の凹部とキャップ20の凹部とにより、断面円形の軸受収納孔21が形成される。軸受収納孔21の形状は、カム収納孔16と同一である。また、各軸受収納孔21は、共通の軸線を有している。そして、その軸線は、シリンダブロック3とクランクケース7とが取り付けられたときに、カム収納孔16と同様に、気筒14の軸線Axと直交し、かつ、各気筒14の配列方向に並行になるようなものである。なお、このような構成を有する立壁部18、キャップ20及び、軸受収納孔21も、クランクケース7の両側に対照的に設けられているため、図2では他方の側面の図示を省略した。各カム軸12は、シリンダブロック3とクランクケース7とが取り付けられた状態で二列を形成するカム収納孔16及び軸受収納孔21に、それぞれ挿入される。各カム軸12は、軸部12aと、カム部12bと、可動軸受部12cと、をそれぞれ有する。カム部12bは、正円形のカムプロフィールを有する。また、カム部12bは、カム軸12の中心軸に対して偏心された状態で軸部12aに固定される。軸部12a上のカム部12bの数は、シリンダブロック3の片側のカム収納孔16の数と一致する。また、カム部12bの厚さも対応する各カム収納孔16の長さと一致する。一方、可動軸受部12cは、カム部12bと同一外形を有し、軸部12aに対して回転可能に取り付けられる。また、カム軸12において、可動軸受部12cも、カム部12bと同様に、軸部12aに対して偏心された状態で取り付けられる。その偏心量は、カム部12bと同一である。軸部12a上の可動軸受部12cの数は、カム部12bと同様に、クランクケース7の片側に形成される軸受収納孔21の数と一致する。また、可動軸受部12cの厚さも対応する各軸受収納孔21の長さと一致する。図2の例では、カム部12bと可動軸受部12cとが交互に配置されている。また、最も端部の一つのカム部12bは、予めカム軸12と一体的に結合されている。そして、このような状態のカム軸12に、各可動軸受部12cと他のカム部12bとが交互に挿入され、各カム部12bのみがビス等で軸部12aに固定されることにより、各カム軸12は構成される。なお、カム部12bを軸部12aに固定する他の方法として、例えば、圧入、溶接といった方法が利用されてもよい。各カム軸12の端部には、それぞれに取付部25が設けられている。軸部12aの中心線と取付部25の中心線とは一致していない。つまり、軸部12aの中心線と取付部25の中心線とは偏心された状態にある。一方、各カム部12bの中心線と取付部25の中心線とは一致している。各取付部25には、それぞれに伝達歯車26が取り付けられる。各伝達歯車26は、位置決めされた状態で、取付部25にボルト固定される。各伝達歯車26には、電動アクチュエータ11の動力が伝達される。つまり、各伝達歯車26は、電動アクチュエータ11の動力により駆動され、これによりカム軸12と一体的に回転する。図3は、電動アクチュエータ11と伝達歯車26との間の関係を説明するための図である。図3に示すように、電動アクチュエータ11は、動力を出力する出力シャフト30と、出力シャフト30と一体的に回転する移動制限手段としての出力歯車31と、取付フランジ32と、を有している。出力歯車31は、取付フランジ32を境とする出力シャフト30の一端側30aに設けられている。また、出力歯車31及び伝達歯車26は、かさ歯車として構成されており、互いに噛み合っている。従って、電動アクチュエータ11が出力する動力は、出力歯車31を通じてカム機構10へと伝達される。なお、出力シャフト30の一端側30aには、各カム軸12にそれぞれ対応する二つの出力歯車31が設けられているが、図2の例では、図示を省略している。取付フランジ32は、シリンダブロック3への電動アクチュエータ11の取り付けに利用される。これにより、電動アクチュエータ11は、取付フランジ32を介して、クランクケース7の側面に、所定方向への変位が許容される一方で、その逆方向への変位が制限されるように固定される。変位が許容される所定方向については、後述する。なお、このような取り付け方法の一例として、3点ボルト止めが利用されてもよい。次に、図4を参照して、カム機構10の動作について説明する。カム機構10は、出力歯車31の回転運動を気筒14の軸線Ax方向にシリンダブロック3を移動させる運動に変換する。図4は、カム機構10の動作を説明するための説明図である。図4に示すように、各気筒14のそれぞれには、往復運動可能なようにピストン35が挿入されている。また、ピストン35は、コンロッド36を介して、不図示のクランクシャフトに連結される。各気筒14の上方は、シリンダヘッド6により塞がれているので、各気筒14には、シリンダヘッド6とピストン35との間に燃焼室37が形成される。図4aは、シリンダブロック3が初期位置にある状態を示す図である。図4aに示すように、軸部12aの中心線CL1は、取付部25の中心に対して偏心された状態にある。一方、取付部25の中心線とカム部12bの中心線CL2とは一致している。また、シリンダブロック3が初期位置にある場合には、カム部12bの中心線CL2と可動軸受部12cの中心線CL3とが一致するように、カム軸12は取り付けられている。また、取付部25には伝達歯車26が取り付けられているので、伝達歯車26の回転に伴って取付部25の中心線の周りを回るように軸部12aの中心線CL1が回転移動する。図4bは、シリンダブロック3が初期位置から移動した状態を示す図である。図4bの例では、図4aの状態からX方向に伝達歯車26が回転した場合を示している。図4bに示すように、伝達歯車26の回転に伴って軸部12aが回転移動し、軸部12aの回転に伴ってカム部12bの中心線CL2及び可動軸受部12cの中心線CL3は軸部12aの中心線CL1の周りを回るように位置が変化する。この位置の変化により、カム部12bの中心線CL2の位置と可動軸受部12cの中心線CL3の位置との間にずれが生じる。そして、このずれにより、シリンダブロック3は、クランクケース7から離れるように、軸線Ax方向の上方に向かって移動する。また、この移動に伴って、軸受収納孔21とカム収納孔16との間にも軸線が互いにずれるような移動が生じる。なお、シリンダブロック3とクランクケース7との間は、移動が生じても気密性が確保されるように、例えば、Oリングのようなゴム製ガスケット等によりシールされる。図4cは、シリンダブロック3がクランクケース7から最も離れる位置に移動した状態を示す図である。図4cに示すように、カム部12bの中心線CL2と可動軸受部12cの中心線CL3とが最も離れるように位置するときに、シリンダブロック3がクランクケース7から最も離れる。また、シリンダブロック3は移動しても、クランクケース7内のクランクシャフトの位置は変化しない。つまり、シリンダブロック3が軸線Ax方向の上方に移動してもピストン35の上死点の位置は変化しない。従って、シリンダブロック3がクランクケース7から離れるほど燃焼室37の容積は拡大される。即ち、図4a~cの例では、燃焼室37の容積が最も小さい図4aの例の状態から徐々に容積を拡大するように、図4cの状態までカム機構10はシリンダブロック3を移動させることができる。なお、可動軸受部12cの空転を防ぐために、カム機構10は、初期状態を避けて動作するように構成されていてもよい。次に、図5及び、図6を参照して、燃焼圧に起因する振動がシリンダブロック3に生じた場合のカム機構10と電動アクチュエータ11との間の関係について説明する。図5は、燃焼圧に起因する振動に伴う電動アクチュエータ11の変化を説明するための説明図である。燃焼室37内で生じる燃焼に伴ってシリンダブロック3には、燃焼室37の容積を拡大しようとする燃焼圧が生じる。この燃焼圧は、シリンダブロック3をクランクケース7に近づけようとする図5の軸線Ax方向の力として作用する。ここで、電動アクチュエータ11は、取付フランジ32を介してシリンダブロック3に、所定方向として出力シャフト30の他端側30bの軸線Ax方向の下方向、つまり燃焼室37の容積を拡大する方向への変位が許容されるように固定されている。このため、シリンダブロック3への燃焼圧に起因する振動により、取付フランジ32を境にして出力シャフト30の他端側30bには、軸線Ax方向の下方向への曲げが発生する。図5の破線40は、この曲げにより生じ得る電動アクチュエータ11の変位を示している。図5に示すように、取付フランジ32を境にして出力シャフト30の他端側30bは、燃焼圧に起因する振動により、軸線Ax方向の下方向へ押し下げられる。一方、他端側30bが押し下げられることにより、一端側30aは、他端側30bとは逆方向、つまり軸線Ax方向の上方向に変位しようとする。これにより、他端側30bとは逆に、出力シャフト30の一端側30aは、燃焼圧に起因する振動により、軸線Ax方向の上方向へ押し上げられる。一方、電動アクチュエータ11は、一端側30aの軸線Ax方向の上方向41とは逆方向への変位が制限されるように固定されている。つまり、一端側30aを軸線Ax方向の下方向への押し下げるような変位は制限される。図6は、図3のVI方向から見た場合の出力歯車31と伝達歯車26との噛み合わせ部分を展開して模式的に示した図である。図6に示すように、燃焼圧に起因する振動に伴って一端側30aが軸線Ax方向の上方向41へ押し上げられることにより、一端側30aに設けられた出力歯車31も、同様に、軸線Ax方向の上方向41へ変位しようとする。これにより、出力歯車31と伝達歯車26との噛み合わせ部分には、出力歯車31を通じて、伝達歯車31を右回り方向43に回転させるように作用するトルクが生じる。一方、出力歯車31にも、同様に、伝達歯車26を通じて、出力歯車31を右回り方向42に回転させるように作用するトルクが生じる。但し、この右回り方向42は、電動アクチュエータ11が出力シャフト30を通じて動力を出力することにより回転する回転方向とは逆方向である。つまり、出力歯車31の回転方向は、燃焼圧に起因する振動により生じるトルクの作用方向である右回り方向42とは逆方向に設定されている。このため、右回り方向42への出力歯車31の回転には大きな抵抗が生じる。従って、伝達歯車31を右回り方向43に回転させるように作用するトルクを有効的に利用することができる。一方、燃料圧は、燃焼室37を拡大させるように作用する。つまり、燃焼圧に起因して、シリンダブロック3は、燃焼室37を拡大させるような方向の力を受ける。これにより、伝達歯車26には、燃焼室37を拡大するX方向に作用するようなトルクが生じる。しかし、このトルクの作用するX方向は、振動に伴って出力歯車31を通じて伝達歯車26に生じるトルクの作用方向である右回り方向43とは逆方向である。つまり、燃焼圧に起因する振動により、伝達歯車26には、燃焼室37を拡大するX方向とは逆方向の右回り方向43に作用するトルクが生じる。一方、出力歯車31の上方向41とは逆方向の変位は制限される。つまり、伝達歯車26をX方向に回転させるように作用するトルクの発生は制限される。従って、振動に起因して生じ得るトルクのうちの伝達歯車31を右回り方向43に回転させるように作用するトルクを効果的に利用することができる。また、図7を参照して、燃焼圧の変化と、これに伴って生じるトルクとの関係を説明する。図7aは燃焼圧の変化を、図7bは燃焼圧に抗するために電動アクチュエータ11に要求されるトルクと振動により生じるトルクとの関係を、図7cは燃焼圧に起因して電動アクチュエータ11に生じる振動を、それぞれ説明するための図である。これら図7a~cの横軸は、いずれも共通の時間経過を示している。また、図7aの縦軸は燃焼圧の大きさを、図7bの縦軸はトルクの大きさを、図7cの縦軸は電動アクチュエータ11の振動の大きさを、それぞれ示している。図7a及び、図7cに示すように、燃焼圧に起因して、その燃焼圧の大きさに応じた大きさの振動が電動アクチュエータ11に生じる。また、電動アクチュエータ11には変位可能な方向に制限があるため、このような振動として電動アクチュエータ11には、マイナス方向、つまり出力シャフト30の他端側30bが軸線Ax方向の下方向への変位を促すような振動のみが生じている。電動アクチュエータ11には、燃焼圧に抗して、シリンダブロック3の位置を保持するための出力が要求される。一方、伝達歯車26には、出力シャフト30の一端側30aが軸線Ax方向の上方向に押し上げられることにより、X方向とは逆方向に回転させようとするトルクが生じる。図7bの実線はシリンダブロック3の位置を保持するために要求されるトルクを、破線は振動により生じるトルクを、それぞれ示している。図7bに示すように、これらのトルクは、いずれも燃焼圧に起因して生じ、かつ、互いに打ち消す方向に作用する。以上に説明したように、この形態によれば、所定方向への出力シャフト30の変位が許容される一方で、その逆方向への変位が制限されている。また、出力歯車は、電動アクチュエータ11により駆動される場合の回転方向が、燃焼圧に起因する振動に伴って出力シャフト30が押し上げられることにより生じるトルクの作用方向とは逆方向に設定されている。このため、振動に伴う所定方向への押し上げを利用して、燃焼圧に起因して生じる燃焼室37を拡大するX方向と逆方向に作用するトルクを生じさせることができる。つまり、出力歯車31を利用して、燃焼圧に起因する燃焼室37を拡大するように作用するトルクを打ち消すことができるので、燃焼室37の拡大を抑制することができる。出力歯車31が生じさせるトルクは燃焼圧に起因する振動を利用するものである。このため、このようなトルクを生じさせるための電動アクチュエータ11の動力を必要としない。これにより、電動アクチュエータ11が出力する動力を低減することができる。一方で、所定方向と逆方向への出力歯車31の変位が制限されているので、伝達歯車26をX方向に回転させるように作用するトルクの発生を制限することができる。本発明は、上述の形態に限定されず、本発明の要旨の範囲内で種々の形態にて実施できる。上述の形態では、出力シャフト30は、変位が許容される所定方向として、他端側30bの軸線Ax方向の下方向が採用されているが、このような形態に限定されない。例えば、所定方向として、上述の形態とは逆方向である他端側30bの軸線Ax方向の上方向が採用されてもよい。つまり、出力シャフトは、燃焼圧に起因する振動により、伝達歯車に左回り方向に作用するトルクを生じさせる方向に変位可能なように設けられていてもよい。この場合、出力歯車の駆動源により駆動されて回転する回転方向は、右回り方向つまり、上述の形態とは逆の方向に設定されていればよい。上述の形態では、移動制限手段として出力歯車が利用されているが、移動制限手段は、このような形態に限定されない。例えば、燃焼圧に起因する振動に伴って、伝達歯車にトルクを生じさせるように作用する別の部材が出力シャフトに設けられ、この部材が移動制限手段として利用されてもよい。また、駆動源は、電動アクチュエータに限定されない。更に、可動部は、シリンダブロックに限定されず、例えば、可動部としてシリンダヘッドが利用され、シリンダヘッドが移動することにより燃焼室の容積が変化するように構成されていてもよい。