電源から負荷に到る閉回路に設けられ、この閉回路を開閉する開閉手段と;開閉手段の開閉を制御する制御手段と;開閉手段の両端部から電力を取り込んで制御手段が用いる電圧を蓄積する蓄積手段と;蓄積手段の電圧に基づいて、開閉手段の両端部から接続経路を介して蓄積手段へ到る複数の蓄積経路から経路選択を行う蓄積制御手段とを具備することを特徴とする電子化配線器具。開閉手段の開状態において選択する第1の蓄積経路と、開閉手段の閉状態において選択する第2の蓄積経路であって、第1の蓄積経路よりも大電流が流れる第2の蓄積経路とを少なくとも具備していることを特徴とする請求項1に記載の電子化配線器具。人の有無を検出する人感センサ及び/または周囲の明るさを検出する照度センサを具備し、制御手段は人感センサ及び/または照度センサの出力に応じて開閉手段の開閉を制御することを特徴とする請求項1または2に記載の電子化配線器具。負荷の通電時間を設定する設定スイッチを具備し、制御手段は設定スイッチの設定に応じたタイミングにより、開閉手段の開閉を制御することを特徴とする請求項1または2に記載の電子化配線器具。特許文献1の電子化配線器具によると、カレントトランスを用いるため、装置全体が大型化、重量化、高価格化の要因となる。また、二つの電子化配線器具を3路の配線により接続した場合には電力を確保できるが、三つ以上の電子化配線器具を用いた配線においては、負荷をオン状態としているときに電流が流れない経路が存在するため、カレントトランスによる給電を行うことができないという問題があった。本発明の実施形態は、上記のような従来における電子化配線器具の問題点を解決せんとしてなされたもので、その目的は、比較的簡単な構成で制御手段用の電力を安定的に確保できる電子化配線器具を提供することである。また、本発明の実施形態の他の目的は、三つ以上の電子化配線器具を用いた配線においても適切に電力の確保が可能な電子化配線器具を提供することである。本発明の実施形態に係る電子化配線器具は、電源から負荷に到る閉回路に設けられ、この閉回路を開閉する開閉手段と;開閉手段の開閉を制御する制御手段と;開閉手段の両端部から電力を取り込んで制御手段が用いる電圧を蓄積する蓄積手段と;蓄積手段の電圧に基づいて、開閉手段の両端部から接続経路を介して蓄積手段へ到る複数の蓄積経路から経路選択を行う蓄積制御手段とを具備することを特徴とする。本発明の実施形態に係る電子化配線器具によれば、電源から負荷に到る閉回路に設けられ、この閉回路を開閉する開閉手段と;開閉手段と接続され、開閉手段の開閉を制御する制御手段と;電源から電力を取り込んで制御手段が用いる電圧を蓄積する蓄積手段と;蓄積手段の電圧に基づいて、前記制御手段と開閉手段の接続経路を介して蓄積手段へ到る複数の蓄積経路から経路選択を行う蓄積制御手段とを具備しているので、蓄積手段の電圧に基づいて、制御手段と開閉手段の接続経路を介して蓄積手段へ到る複数の蓄積経路から所要の電流が流れる経路選択によって、蓄積手段の電圧を適正な値に保持することが期待できる。また、この経路が、制御手段と開閉手段の接続経路を介して蓄積手段へ到る経路であるから、当該電子化配線器具を3台以上接続可能な構成となっている。本発明の実施形態に係る電子化配線器具において、開閉手段はトライアックやFETなどの素子、また、リレースイッチなどを用いることが可能である。また、負荷は、照明負荷に限定されることなく、広く電力により動作するものであれば良い。蓄積手段としては、コンデンサを挙げることができるが、これに限定されるものではない。制御手段は、センサの出力を用いて開閉手段の開閉制御を行うもの、遅動スイッチとして制御を行うものの他、調光制御などの位相角制御を行うものなどが含まれる。複数の蓄積経路は、2以上の経路であればよい。本発明の実施形態に係る電子化配線器具は、開閉手段の開状態において選択する第1の蓄積経路と、開閉手段の閉状態において選択する第2の蓄積経路であって、第1の蓄積経路よりも大電流が流れる第2の蓄積経路とを少なくとも具備していることを特徴とする。本発明の実施形態に係る電子化配線器具は、人の有無を検出する人感センサ及び/または周囲の明るさを検出する照度センサを具備し、制御手段は人感センサ及び/または照度センサの出力に応じて開閉手段の開閉を制御することを特徴とする。本発明の実施形態に係る電子化配線器具は、負荷の通電時間を設定する設定スイッチを具備し、制御手段は設定スイッチの設定に応じたタイミングにより、開閉手段の開閉を制御することを特徴とする。制御手段が設定スイッチの設定に応じたタイミングにより、開閉手段の開閉を制御する場合において、負荷が照明負荷である場合には、調光制御を行うことが可能である。以下添付図面を参照して、本発明の実施形態に係る電子化配線器具10を説明する。各図において、同一の構成要素には同一の符号を付して重複する説明を省略する。図1、図2に、本発明の第1の実施形態に係る電子化配線器具10の構成図を示す。本実施形態に係る電子化配線器具10は、商用電源1の電力を負荷である例えばLEDなどの照明負荷2に供給する経路に設けられる。即ち、照明負荷2と商用電源1の直列回路が、負荷端子TB2と電源端子TB1の間に接続されている。電源端子TB1には送り端子TB3が接続されており、負荷端子TB2には送り端子TB4が接続されている。送り端子TB3、TB4は、この実施形態と同じ他の電子化配線器具10と接続し、3路以上の配線を行うための端子である。また、負荷端子TB2と電源端子TB1の間には、開閉手段であるトライアック11と、フィルタ機能を有するコンデンサC1、サージアブソーバSAが並列に接続されている。トライアック11の一方の端子と負荷端子TB2とは直接に接続されており、トライアック11の他方の端子と電源端子TB1とはコイルL1を介して接続されている。トライアック11とコイルL1の接続点と、トライアック11のゲートとの間には、抵抗R1とコンデンサC2の並列回路が接続されている。上記コンデンサC1及びコイルL1は、主として雑音防止回路として作用する。また、上記抵抗R1及びコンデンサC2は後述の抵抗R3等と共にトライアック11のトリガ回路を形成してトライアック11の導通位相を制御する。このトリガ回路の定数選定により商用電源1の各半サイクルの電源が所定値例えば10Vを超えるまではトライアック11にトリガ信号を供給しないように設計することができる。負荷端子TB2とトライアック11のゲートとは、整流回路であるダイオードブリッジ12の入力側に接続されている。ダイオードブリッジ12のプラス側ラインPには、電流を大きく制限する抵抗R2が接続され、ダイオードブリッジ12のマイナス側ラインMはグランドに接続されている。上記抵抗R2には、ダイオードD1のアノードが接続され、ダイオードD1のカソードはボルテージレギュレータ13の入力端子に接続されている。ボルテージレギュレータ13から右側図2の構成を含むの部分が制御手段である制御回路CONTとなっている。ダイオードブリッジ12のプラス側ラインPには、抵抗R2に並列に、抵抗R3とトランジスタQ1の直列回路が接続されている。トランジスタQ1のエミッタは上記抵抗R3に接続されており、トランジスタQ1のコレクタはダイオードD1のアノードに接続されており、トランジスタQ1のエミッタとベース間には抵抗R4が接続されている。更に、上記トランジスタQ1のベースには抵抗R5を介してトランジスタQ2のコレクタが接続され、このトランジスタQ2のエミッタはダイオードブリッジ12のマイナス側ラインMに接続されている。トランジスタQ2ベースとダイオードブリッジ12のマイナス側ラインMの間には、フィルタを構成するコンデンサC3、抵抗R6の並列回路が接続されている。制御回路CONTの出力信号はコネクタCN1の信号ラインS1から抵抗R7を介してトランジスタQ2のベースに与えられており、制御回路CONTの出力信号が照明負荷2のオンを指示する値Hレベルのときには、この出力信号によりトランジスタQ2がオンとなり、これによってトランジスタQ1がオンとなる。トランジスタQ1がオンになると、ダイオードブリッジ12を介してトライアック11のゲート電流が流れてトライアック11がオンとなり、照明負荷2がオンとされる。ダイオードブリッジ12のプラス側ラインPとマイナス側ラインMの間には、この電子化配線器具10に電力を供給するための蓄積手段である電解コンデンサC4が接続されている。ボルテージレギュレータ13は、この電解コンデンサC4の電圧を取り込んで安定化させて出力端子OUTから出力を行っている。このボルテージレギュレータ13の出力電圧及びグランドレベルは、オペアンプ14の電源として与えられる他に、抵抗R14とラインl1、また、ラインl2によりコネクタCN1の端子に与えられている。ダイオードブリッジ12のプラス側ラインPとマイナス側ラインMの間には、電解コンデンサC4に並列にコンデンサC5及びツェナーダイオードZDが接続されている。コンデンサC5はフィルタであり、ツェナーダイオードZDはダイオードブリッジ12のプラス側ラインPにカソードが接続され、所定電圧以上の電圧が印加されると降伏して、不必要な電圧の印加に対応する。この電子化配線器具10には蓄積制御手段CHCONTが備えられている。蓄積制御手段CHCONTは、比較器を構成するオペアンプ14、抵抗R9~R13により構成されている。オペアンプ14のプラス入力には、ボルテージレギュレータ13の出力を抵抗R12と抵抗R13により分圧した基準電位が与えられ、オペアンプ14のマイナス入力には、電解コンデンサC4の電位を抵抗R9と、抵抗R10及び抵抗R11の並列回路とにより分圧した電位が与えられている。抵抗R12と抵抗R13の直列回路には、並列にノイズ除去用のコンデンサC6が接続されている。また、オペアンプ14のプラス入力とマイナス側ラインMの間にはノイズ除去用のコンデンサC7が接続され、オペアンプ14のマイス入力とマイナス側ラインMの間にはノイズ除去用のコンデンサC8が接続されている。オペアンプ14の出力は抵抗R8を介してトランジスタQ2のベースに与えられている。照明負荷2がオフの場合において、電解コンデンサC4に適正に電荷蓄積がなされているときには、オペアンプ14の出力がLレベルとされ。オペアンプ14の出力がLレベルの場合には、トランジスタQ1、Q2が共にオフであり、抵抗R2とダイオードD1を介して小電流によって電解コンデンサC4への電荷蓄積が行われる。3路以上の配線となっており照明負荷2がオンの場合において、図3に示されるように、例えば商用電源1の電圧が0からプラスマイナスの10Vとまでの斜線の区間に電解コンデンサへの電荷蓄積がなされるが、照明負荷2をオフとする制御を行っている電子化配線器具10では制御回路CONTの出力信号がLレベルであり、トランジスタQ1、Q2が共にオフであり、抵抗R2を介する経路により電荷の蓄積が行われると、照明負荷2へ大きな電流が流れるために、抵抗R2を介する経路の電流は通常より少なくなる。すると、電解コンデンサC4の電位が低下し、抵抗R9と、抵抗R10及び抵抗R11の並列回路とにより分圧した電位が低下し、オペアンプ14の出力がHレベルとなる。これによりトランジスタQ2がオンとなり、更にトランジスタQ1がオンとなる。トランジスタQ1がオンになると、ダイオードブリッジ12から抵抗R3及びトランジスタQ1を介して抵抗R2を介する電流よりも大きな電流が流れて電解コンデンサC4に対して必要十分な電荷蓄積がなされる。このとき、3路以上の配線において、少なくとも1台の電子化配線器具10が照明負荷2をオンとする制御を行っている。このため、他の電子化配線器具10において電解コンデンサC4の電位が低下して上記ようにオペアンプ14の出力をHレベルとすることにより、当該他の電子化配線器具10のトライアック11がオンとなっても、照明負荷2は既にオンとされているため、不適切な制御が生じることはない。以上の通り本実施形態に係る電子化配線器具10においては、蓄積制御手段CHCONTは、蓄積手段である電解コンデンサC4の電圧に基づいて、制御回路CONTと開閉手段であるトライアック11の接続経路を介して蓄積手段である電解コンデンサC4へ到る複数の蓄積経路から経路選択を行っている。ここでは、抵抗R2を介する低電流の第1の経路と抵抗R2より小さな値の抵抗R3を介する第2の経路との選択を行っている。この第2の経路は、第1の経路より大きな電流を流すものとなっている。本実施形態に係る電子化配線器具10の制御回路CONTには、図2に示すように人感センサ21と照度センサ22とが備えられている。これら人感センサ21と照度センサ22は共にタイマ制御部20へ出力信号を送出する。タイマ制御部20には、モード切換部23と時間設定部24が接続されている。タイマ制御部20にはコネクタCN2が接続され、コネクタCN2は図1のコネクタCN1に接続される。従って、図1のボルテージレギュレータ13の出力電圧はコネクタCN12に接続されたラインl3を介して、グランドレベルはコネクタl4を介して、タイマ制御部20などの各部へ与えられる。人感センサ21は、例えば焦電型赤外線センサであり、温度に対応する検出信号をタイマ制御部20へ送る。照度センサ22は、照度に対応する検出信号をタイマ制御部20へ送る。モード切換部23は、制御回路CONTを動作させない切状態、人感センサ21と照度センサ22の出力を用いた自動制御を行う自動状態、センサ出力に無関係に照明負荷2を連続オンさせる連続入状態のいずれかを切換選択するスイッチとなっている。また時間設定部24は、所定状態となったときから照明負荷2をオフさせるまでの時間を設定するディップスイッチやロータリースイッチにより構成することができる。タイマ制御部20は、照度センサ22の出力信号が所定値より大きいことを検出した場合、または、人感センサ21による出力信号レベルに所定変化がなくなったことを検出した場合を所定状態とし、このときからタイマをスタートさせ、上記時間設定部24によって設定された時間の後に制御信号S0をLレベルとする。タイマ制御部20は、照度センサ22の出力信号が所定値以下であることが検出されており、且つ人感センサ21による出力信号レベルに所定変化が検出した場合には、制御信号S0をHレベルとすると共に、その度に上記タイマの値をリセットする。制御信号S0は、コネクタCN2へ出力され、コネクタCN1の信号ラインS1へ送られる。図4には、本実施形態に係る電子化配線器具10の正面図が示されている。この電子化配線器具10は、例えば金属製の取付板31により壁や天井の内部に設けられた配線ボックスなどに固定することができる。取付板31上には、室内などの検出対象側に突出した概ね直方体状の筐体32が取り付けられている。取付板31が固定された状態において、筐体32の周囲を囲繞する穴部を備える化粧パネル図示せずが嵌合され、化粧パネルが壁や天井などに取り付けられる。筐体32の正面中央部には、開閉可能な開閉扉33が設けられ、開閉扉33の上側には前述のモード切換部23を構成するスイッチ摘み34が設けられている。開閉扉33を開けると、照度センサ22の制御手段への作用不作用を切り換えるスイッチと時間設定部24のスイッチが現れる。従って、開閉扉33を開けた状態において照度センサ22の切り換え用のスイッチを操作することにより照度センサ22による制御の有無を設定することができる。また、開閉扉33を開けた状態において時間設定部24のスイッチを操作することにより時間設定を行うことが可能である。開閉扉33の下側には、略円盤の一部が前方に突出した形状の窓部35が取り付けられ、この窓部35の筐体32側には、人感センサ21と照度センサ22とが設けられている。筐体32内には、図1に示した部品と回路及び図2に示したブロック図を実現する部品と回路が実装されている。筐体32の背面には、図5に示すように、電源端子TB1、負荷端子TB2、送り端子TB3、TB4が設けられている。図5においては開閉手段であるトライアック11が図示されているが、実際には筐体32内に実装されている。トライアック11と電源端子TB1、負荷端子TB2、送り端子TB3、TB4の接続も筐体32内において行われている。上記のような電子化配線器具10を単独スイッチとして使用する場合には、図5aの太線にて示すように外部配線を行う。これにより、照度センサ22の出力信号が所定値以下であり、人が人感センサ21の検知エリアに入って人感センサ21による出力信号レベルに所定変化が検出した場合には、制御信号がHレベルとされ、ランプ等である照明負荷2をオンとする。人が人感センサ21の検知エリアの外に出て所定時間経過すると制御信号がLレベルとされ、自動的にランプ等である照明負荷2がオフにされる。図5bは、3路配線の外部配線を太線により示したものである。この場合は、商用電源1と照明負荷2との直列回路の電源1を、第1の電子化配線器具10Aの電源端子TB1に接続し、上記直列回路の照明負荷2を第2の電子化配線器具10Bの負荷端子TB2に接続する。第1の電子化配線器具10Aと第2の電子化配線器具10Bにおけるそれぞれの送り端子TB3と送り端子TB4を相互接続する。図5cは、4路配線の外部配線を太線により示したものである。この場合は、商用電源1と照明負荷2との直列回路の電源1を、第1の電子化配線器具10Aの電源端子TB1に接続し、上記直列回路の照明負荷2を第2の電子化配線器具10Bの送り端子TB4に接続する。第1の電子化配線器具10Aにおける送り端子TB3と送り端子TB4を第3の電子化配線器具10Cにおける電源端子TB1と負荷端子TB2に接続する。更に、第3の電子化配線器具10Cにおける送り端子TB3と送り端子TB4を第2の電子化配線器具10Bにおける電源端子TB1と負荷端子TB2に接続する。第3の電子化配線器具10Cと同じ接続をする電子化配線器具10を増やすことにより、4箇所以上に開閉手段を設置することができる。本実施形態に係る電子化配線器具10は、上記のように2台以上の電子化配線器具10を用いて制御を行う場合にも、蓄積手段である電解コンデンサC4に対し適正に電荷の蓄積が行われない場合には、大電流が流れる経路により電荷を蓄積するように機能するので、蓄積手段である電解コンデンサC4の電圧を適正な値に保持することができ、電子化配線器具10の安定的な動作を確保することが可能である。第1の実施形態の変形例では、人感センサ21と照度センサ22に代えて、例えば1つの手動スイッチを用いる。手動スイッチがオンされるとタイマ制御回路から負荷をオンとする制御信号を出力し、手動スイッチがオフとされると時間設定部24により設定された時間の後にタイマ制御回路から負荷をオフとする制御信号を出力する。他の構成は第1の実施形態と変わらない。上記の変形例に係る電子化配線器具は遅動スイッチとして動作する。負荷を換気扇とすることにより、例えば室内において手動スイッチを操作して外へ出ることにより所定時間の換気が行われ、空気が汚れた室内に留まる必要がなく、便利である。このようなスイッチを3路以上の配線において用いることができる。図6に、第2の実施形態に係る電子化配線器具10Dの構成例を示す。この電子化配線器具10Dは、照明負荷2の調光制御を行うものであり、メイン制御部40が調光によるオンのタイミングを作成する。メイン制御部40には、調光度を設定するための操作部42が設けられている。また、メイン制御部40には、電源処理部41が接続されており、電源処理部41は図1の回路と同一の回路となっている。このため、メイン制御部40は電源処理部41によって作成された電圧をラインOUTにより、またグランドレベルをラインGNDにより受け取る。メイン制御部40には、商用電源1における電圧のゼロクロス点を検出する手段として、例えばカレントトランスCTが接続される。カレントトランスCTを設ける位置は、図6のように電源処理部41よりも商用電源1側であっても良く、また、図1のトライアック11よりも制御回路CONT側であっても良い。これは、電源処理部41の構成が図1に示されたものであり、トライアック11よりも制御回路CONT側に0レベルより上昇する電流が少なくとも僅かな時間流れる回路構成を採用しているためである。以上の通りに構成された電子化配線器具10Dでは、操作部42において調光度が設定されると、メイン制御部40はカレントトランスCTを介して得られる電圧のゼロクロス点を検出し、ここから設定された調光度に対応する時間t1の経過後に電源処理部41へ制御信号SをHレベルとして与える。この結果、図7に示すように商用電源1における交流電圧Vのゼロクロス点から時間t1に照明負荷2がオンとされ、実線により示す区間において照明負荷2が点灯されて調光制御がなされる。なお、図7において斜線により示す期間は、照明負荷2がオンのときに電解コンデンサC4に対する充電期間を示している。上記電子化配線器具10Dを、例えば3台用いて照明負荷2を調光制御する回路は、図8に示すようになる。つまり、商用電源1と照明負荷2の直接回路に対し、3台の電子化配線器具10Dを並列接続した回路を、接続したものである。このような回路構成により、最大の調光度によって調光制御を行う電子化配線器具10Dの制御が優先される。この場合にも3台の各電子化配線器具10Dにおいて電力確保が適切に行われると共に、優先される電子化配線器具10Dが切り替わる際にも、調光のタイミングに狂いが生じることなく適切な調光制御を行うことができる。