外気を冷却可能な蓄冷部を備えた複数の棒状アームと、前記複数の棒状アームの各一端を支持して、前記複数の棒状アームを放射状に配する基部と、取付部と、を有し、前記取付部により前記蓄冷部が送風装置からの風を受ける位置に前記送風装置に対して着脱可能に取り付けられることを特徴とする送風冷却装置。前記基部は、前記複数の棒状アームが放射状に広げて配される状態と、前記複数の棒状アームが前記基部の中心軸線の一方向に沿うように折りたたんで配される状態とに回動可能に前記複数の棒状アームの各一端を支持することを特徴とする請求項1に記載の送風冷却装置。前記複数の棒状アームのそれぞれの前記長手方向に垂直な断面形状は、前記棒状アームの前記風から受ける抵抗が風を受ける方向に応じて異なる所定の形状をなしており、前記基部は、前記複数の棒状アームの各一端を前記長手方向を軸として回転可能に支持することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の送風冷却装置。前記複数の棒状アームは、前記送風装置からの風を受ける面に前記風を通す風通し部が設けられることを特徴とする請求項1乃至請求項3に記載の送風冷却装置。前記複数の棒状アームは、前記長手方向に伸縮可能な伸縮機構を備えることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の送風冷却装置。前記冷媒は、相変換物質であることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の送風冷却装置。しかしながら、特許文献1に記載の技術では、飲料用ボトルが配される箇所において、扇風機からの風が飲料用ボトルにより遮られることで前方に十分な風が送り出されず、また、扇風機からの風が飲料用ボトルにより遮られない箇所で、且つ、この飲料用ボトルから離れた箇所では冷却効果が十分でない風が前方に送り出される。その結果、扇風機により送り出される風は、飲料用ボトルにより均等に冷却されず、また、前方に送風される風量も小さくなるので、ユーザの体感温度を下げるにはその冷却効果が不十分であるという問題点があった。一方、特許文献2に記載の技術では、吸水性ポリマーを含む網目状の蓄冷材を扇風機の羽根カバー全体を覆うことで、扇風機から送り出される風を全体として均等に冷却し得るが、蓄冷材を扇風機に取り付ける際、その作業性に問題点があった。すなわち、ユーザは蓄冷材を引っ張って、その蓄冷材を伸ばしつつ蓄冷材全体が羽根カバーを覆うように蓄冷材を扇風機に取り付ける必要があり、蓄冷材の伸縮性によってはその取り付けに手間と時間もかかることから、その作業性に問題点があった。特に、吸水性ポリマーを含む網目状の蓄冷材を冷凍庫などで冷却する場合、吸水性ポリマーにより吸水した水が凍るなどして蓄冷材が固まってしまい、蓄冷材そのものの伸縮性が失われて蓄冷材を扇風機に更に取り付けづらくなってしまう。したがって、本発明は上記問題点に鑑み、扇風機などの送風装置から送られる風を十分に冷却可能な構造を有し、且つ、送風装置に容易に着脱可能な構造を有した送風冷却装置を提供することを目的とする。本発明による送風冷却装置は、外気を冷却可能な蓄冷部を備えた複数の棒状アームと、複数の棒状アームの各一端を支持して、複数の棒状アームを放射状に配する基部と、取付部と、を有し、取付部により蓄冷部が送風装置からの風を受ける位置に送風装置に対して着脱可能に取り付けられる。かかる構成によれば、基部が複数の棒状アームの各一端を支持することで複数の棒状アームを放射状に配し、これら複数の棒状アームのそれぞれの蓄冷部が送風装置からの風を受ける位置に配されることで、送風装置からの風が全体として均等に冷却されつつ前方に送り出される。その結果、ユーザの体感温度を十分に下げることができる。また同時に、複数の棒状アームのそれぞれの蓄冷部が送風装置からの風を受ける位置に配されるように、送風装置に対して着脱可能に取り付けられる取付部例えば、後述するが、羽根カバーの中心に掛けて固定するフックなどの基部に設けた固定具を備えるため、送風装置に対して着脱を簡易にすることができ、その取り付ける手間と時間を最小限に抑えて、取り付ける際の作業性を向上させることができる。以上のように構成された本発明の送風冷却装置によれば、扇風機などの送風装置から送られる風を十分に冷却し、且つ、送風装置に容易に着脱可能で取付ける際の作業性を向上させることができる。以下、本発明を実施するための好適な実施形態を、図面を参照しながら説明する。なお、下記実施形態及びその変形例では、送風装置として扇風機を一例にとって説明する。<本実施形態>図1は、扇風機10に本実施形態の送風冷却装置20が取り付けられた送風冷却システム1を示し、図2は、本実施形態の送風冷却装置20の概略的な構成図を示す。扇風機10は、内蔵されたモータによりファン羽根を回転させて空気を前方に送風する送風装置である。扇風機10は、通常、ファンの回転からユーザを保護するため、羽根カバー11を備える。なお、扇風機10の構造及び機能は、公知の扇風機と同様とすることができるので、ここでの詳細な説明は省略する。また、扇風機10の電源として、一般の商用電源のみならず、リチウム二次電池などの蓄電池を用いることもできる。送風冷却装置20は、複数の棒状アーム21と、基部22と、取付部23とを備える。棒状アーム21は、図2に示すように、例えば、円筒状の一端部21aと円筒状の他端部21bとが外気を冷却可能な円筒状の蓄冷部211をその長手方向から挟んでなるアームであって、その一端部21aは基部22に支持されている。複数の棒状アーム21は、基部22を中心としてそれぞれ放射状に配され、例えば、図2aに示すように、8個用いられることができる。なお、棒状アーム21の数は、8個に限られず、扇風機10の大きさや形状、求める冷却効果など種々の要因に応じて適宜変更してもよい。蓄冷部211は、冷媒を収容した冷却体であり、ここでは、円筒状の容器内例えば、プラスチック製の容器内に冷媒として水を収容して密閉したものである。蓄冷部211は、例えば、冷凍庫などの冷却手段で十分冷却されることで、その容器内に収容された水が凍り、冷凍庫から取り出した際、蓄冷部211の周囲の空気を冷却することが可能となる。なお、本実施形態の送風冷却装置20において、冷媒として水を用いる場合に限られず、周囲の空気を冷却することが可能な物質であればよく、例えば、相変換物質PCM:PhaseChangeMaterialなど種々の物質を冷媒として用いることができる。相変換物質は、例えば、冷凍庫や冷蔵庫などで十分冷却することで、その冷却効果が水に比べて長時間持続できるというメリットもある。また、端部一端部21a及び他端部21bは、ここでは、蓄冷部211とは別のパーツ例えば、内部に冷媒を有さないプラスチック製のパーツであり、これらを蓄冷部211の長手方向の両端に一体的に取り付けることで、蓄冷部211が十分冷却された場合であっても、端部の温度は蓄冷部211に比べて高くなり得るため、ユーザはこの端部を持つことで送風冷却装置20そのものを扱いやすくなる。すなわち、上述の特許文献2では、冷却された蓄冷材をユーザが直接手に触れて扇風機の羽根カバーに被らせる必要があったが、本実施形態の送風冷却装置20によれば、冷却された蓄冷部211を直接手に触れずに、基部22や棒状アーム21の端部を手に取って、扇風機10の羽根カバー11に取り付けることができる。そのため、ユーザが送風冷却装置20を扇風機10に取り付ける際の作業性を向上させことができる。なお、棒状アーム21は、蓄冷部211とは別のパーツとして、端部一端部21a及び他端部21bを用いる場合に限られず、これら端部を省略してもよい。この場合、蓄冷部211の一端が基部22に直接支持されるようにする。基部22は、複数の棒状アーム21の各一端を支持して、複数の棒状アーム21を放射状に配して固定するためのものであり、例えば、プラスチックなど一定以上の強度を有する材料で作成される。基部22は、図2aに示すように、複数の棒状アーム21が放射状に広げて配される状態と、図2bに示すように、複数の棒状アーム21が基部22の中心軸線の一方向に沿うように折り畳んで配される状態とに回動可能に複数の棒状アーム21の各一端部21aを支持する。なお、基部22の一部に冷媒を収容した蓄冷部を更に設けてもよい。取付部23は、複数の棒状アーム21のそれぞれの蓄冷部211が扇風機10からの風を受ける位置に配されるように、送風冷却装置20を扇風機10に対して着脱可能に取り付けるための固定具である。取付部23は、例えば、基部22の上部側に設けられたフックであり、基部22を基点として重力に反する方向側に向かって延びるように配置されている。このフックを扇風機10の羽根カバー11の中央部に引っ掛けることで、送風冷却装置20を扇風機10に簡易に取り付けることができる。なお、取付部23は、基部22の上部側にのみ設けられる場合に限られず、例えば、左右側や下部側など必要に応じて適宜その数及び形状を変更して設けることができる。また、取付部23は、フックのみに限られず、例えば、基部22の裏側扇風機からの風を受ける側に吸盤を設けてもよい。この吸盤があることで、扇風機10の羽根カバーの前面の中央付近に吸盤が吸着可能な表面部があれば、フックと吸盤とで送風冷却装置20を扇風機10に対して安定して装着することができる。さらに、取付部23は、フックの代替として、種々の固定具を用いることができ、例えば、クリップを用いることができる。クリップを用いる場合、クリップを基部22の上部側に設けて、このクリップにより羽根カバーの一部を挟持するようにして送風冷却装置20を扇風機10に固定することができる。以上のように構成される送風冷却装置20の使用例を簡単に説明すると、まず、送風冷却装置20の使用前に、ユーザは送風冷却装置20を、図2bに示すように、複数の棒状アーム21が基部22の中心軸線の一方向に沿うように折り畳んで配された状態で、冷凍庫内に入れる。次いで、各棒状アーム21の蓄冷部211が十分冷却された後、ユーザは冷凍庫内から送風冷却装置20を取り出して、送風冷却装置20を、図2aに示すように、複数の棒状アーム21が放射状に広げて配される状態になるよう、複数の棒状アーム21の各一端部21aを回動させる。そして、ユーザは、送風冷却装置20を取付部23により扇風機10に取り付けて、扇風機10を動作させる。その結果、送風冷却装置20で冷却された空気が扇風機10により前方に送風され、ユーザはその風を受けることによって体感温度が下がり、暑さを凌ぐことができる。上述した本実施形態の送風冷却装置20によれば、基部22が複数の棒状アーム21を放射状に支持し、これら複数の棒状アーム21のそれぞれの蓄冷部211が扇風機10からの風を受ける位置に配されることで、上記特許文献1に記載の技術と異なり、扇風機10からの風が全体として均等に冷却されつつ前方に送り出される。その結果、ユーザの体感温度を十分に下げることができる。また同時に、複数の棒状アーム21のそれぞれの蓄冷部211が扇風機10からの風を受ける位置に配されるように、扇風機10に対して着脱可能に取り付けられる取付部23を備えることで、上記特許文献2に記載の技術と異なり、扇風機10に対して送風冷却装置20の取り付けを簡易にすることができ、その取り付けにかかる手間と時間を最小限に抑えることができる。また、本実施形態の送風冷却装置20は、複数の棒状アーム21が放射状に広げて配される状態と、複数の棒状アーム21が基部22の中心軸線の一方向に沿うように折り畳んで配される状態とに変形することができるため、扇風機10から取り外した際に複数の棒状アームを折り畳むことで、冷凍庫内に収容する場合など送風冷却装置20自体の収容性を向上させることができる。<本実施形態の変形例1>上記の本実施形態では、棒状アーム21の蓄冷部211として冷媒が収容される円筒状の容器を例にとって説明したが、この棒状アーム21の長手方向に垂直な断面形状は、棒状アーム21の風から受ける抵抗を調節により風を受ける方向に対して変化可能な所定の形状としてもよい。この場合、基部22は、複数の棒状アーム21の各一端を、棒状アーム21の長手方向を軸として回転可能に支持する回転部221を複数の棒状アーム21ごとに備える。この構成により、図3及び図4に示すように、上記断面形状を楕円形とし、棒状アーム21が取り付けられた回転部221をユーザが手動で回転させることで、棒状アーム21の風から受ける抵抗を変化させることができる。なお、図3及び図4では、1つの棒状アーム21のみを図示して説明している。また、変形例1の棒状アーム21及び基部22の回転部221以外の構成は、上述の本実施形態の送風冷却装置20と同様とすることができる。具体的には、図3aに示すように、棒状アーム21の上記断面形状である楕円形の長径を風の進行方向に対して平行にすることで、棒状アーム21の風から受ける抵抗を小さくすることができる例えば、図4a参照。当該抵抗を小さくすることで、扇風機10から前方に送風される風量が大きくなる。一方、図3bに示すように、棒状アーム21の垂直断面形状である楕円形の短径を風の進行方向に対して平行にすることで、棒状アーム21の風から受ける抵抗を大きくすることができる例えば、図4b参照。当該抵抗を大きくすることで、扇風機10から前方に送風される風力が小さくなる。このように棒状アーム21の形状及び基部22において回転部221を設けることで、ユーザは所望の風量や風の冷却効果を調整することができる。また、扇風機10の風速を上げた場合、棒状アーム21の風から受ける抵抗が増すことにより、送風冷却装置20自体が振動したり、また、送風冷却装置20が扇風機10から脱落したりすることを防ぐ観点からも、棒状アーム21の風から受ける抵抗を調整できる上記構成を設けることは有用である。なお、棒状アーム21の上記断面形状は、楕円形に限られず、例えば、矩形、菱形など種々の形状にしてもよい。<本実施形態の変形例2>上記の本実施形態では、棒状アーム21は、一端部21aと他端部21bとの間に冷媒が収容された筒状の容器である蓄冷部211が配置される場合を例にとって説明したが、棒状アーム21は、その長手方向に蓄冷部211が設けられれば、棒状アーム21自体の構造を適宜変更してもよい。例えば、図5に示すように、棒状アーム21自体の強度を向上させるなどの目的で一端部21aと他端部21bとをFRPなどの板状の補強材21cで連結してもよい。なお、変形例2の棒状アーム21以外の構成は、上述の本実施形態の送風冷却装置20と同様とすることができる。補強材21cを設ける場合、例えば、冷媒を収容するものとして定形の容器を用いずに、柔らかい袋状の容器を用いることができる。袋状の容器を用いる場合、図5bに棒状アーム21の断面形状の一例を示すように、補強材21cが板状の部位と棒状の部位とで一体化したものであれば、棒状の部位を覆うように袋状の容器を補強材21cに取り付けることで、袋状の容器の形状の変形を一定範囲内にとどめることができる。<本実施形態の変形例3>また、各棒状アーム21は、扇風機10からの風を受ける面に風を通す風通し部21dを設けてもよい。風通し部21dは、棒状アーム21を扇風機10からの風の進行方向又は略進行方向に貫通する貫通孔である。風通し部21dを設ける場合、棒状アーム21の形状を板状とすることで、その蓄冷部211の製作し易い。例えば、図6aに示すように、棒状アーム21の蓄冷部211に複数の一定の大きさの風通し部21dを一定の間隔で設けることができる。この場合、棒状アーム21の風から受ける抵抗を減らすことができ、送風冷却装置20の振動並びに扇風機10からの落下を防ぐことができる。なお、変形例3の棒状アーム21以外の構成は、上述の本実施形態の送風冷却装置20と同様とすることができる。ここで、風通し部21dは、一定の大きさのものを複数設ける場合に限られず、適宜大きさが異なるものを複数設けてもよい。例えば、図6bに示すように、基部22側に向かって風通し部21dの大きさが順次小さくなるように設けることで、基部22から離れた位置では棒状アーム21の風から受ける抵抗をより減らすことができるため、テコの原理により基部22にかかる力を減らし、送風冷却装置20の振動並びに扇風機10からの落下をより効果的に防ぐことができる。また、風通し部21dは、一定の間隔のものを複数設ける場合に限られず、適宜間隔を調整して複数設けてもよい。例えば、図6cに示すように、基部22側に向かって風通し部21dを設ける間隔を順次広げていくように設けることで、基部22から離れた位置では棒状アーム21の風から受ける抵抗をより減らすことができるため、テコの原理により基部22にかかる力を減らし、送風冷却装置20の振動並びに扇風機10からの落下をより効果的に防ぐことができる。<本実施形態の変形例4>上記実施形態の送風冷却装置20では、一端部21aから他端部21bにかけて1つの蓄冷部211を備える場合を説明したが、各棒状アーム21に設けられる蓄冷部211は複数であってもよい。この場合、棒状アーム21は、棒状アーム21の長手方向に伸縮可能な伸縮機構21eを備えることができる。例えば、図7に示すように、棒状アーム21として、3つの蓄冷部211a~211cを備え、且つ、伸縮機構21eを備えることができる。伸縮機構21eは、例えば、図7bに示すように、2段階に長手方向にスライド可能なスライド機構である。なお、変形例2の棒状アーム21以外の構成は、上述の本実施形態の送風冷却装置20と同様とすることができる。このように棒状アーム21において複数の蓄冷部211及び伸縮機構21eを設けることで、扇風機10の大小に応じて送風冷却装置20を取り付けることができるなどのメリットを要する。以上のように本発明の好適な実施形態及びその変形例について説明したが、本発明は、これら実施形態及びその変形例に限定されるべきものではなく、特許請求の範囲に表現された思想および範囲を逸脱することなく、種々の変形、追加、及び省略が当業者によって可能である。例えば、上記送風冷却装置では、取付部23を基部22に取り付ける場合を例にとって説明したが、本発明はこれに限られず、例えば、棒状アーム21の他端部21bに設けるようにしてもよい。この構成によれば、棒状アーム21の長手方向の形状が扇風機10の羽根カバー11の中心から外縁方向に沿って湾曲した形状である場合、取付部23として他端部21bにフックなどの固定具を用いて、羽根カバー11の外縁に引っ掛けて固定しやすいので有用である。また、上記本実施形態の送風冷却装置は、基部22が、複数の棒状アーム21が放射状に広げて配される状態と、複数の棒状アーム21が基部22の中心軸線の一方向に沿うように折りたたんで配される状態とに回動可能に複数の棒状アームの各一端を支持する場合を例にとって説明したが、本発明はこれに限られず、基部22が上記回動せず、複数の棒状アーム21を放射状に配するようにのみ複数の棒状アーム21の各一端を支持するものであってもよい。なお、この場合、各棒状アーム21を基部22から取り外し可能とすることで、基部22から取り外した各棒状アーム21を冷凍庫などにスペースを考慮して収納することができる。さらに、上記本実施形態の送風冷却装置では、棒状アーム21は、基部22で支持される一端からその他端まで一定の断面積を有するような形状を説明したが、本発明はこれに限られず、棒状アーム21の形状を基部22で支持される一端からその他端までその断面積が増大又は縮小するような形状としてもよい。さらに、上記本実施形態の送風冷却装置は、送風装置として扇風機に取り付ける場合を例にとって説明したが、本発明はこれに限られず、例えば、送風装置として建物内などの空調で用いられるダクトに適用することもでき、ダクト内から気体の出口等に取り付けることもできる。なお、この場合、必要に応じて、棒状アーム21の他端部21bに取付部23を設けて、送風冷却装置を取付部23によりダクト内の側壁に取り付ける。