各種の機器の近傍位置に設置されて該機器を爆風圧から防護するための爆風圧低減板であって、外板と内板が所定間隔をおいて積層された中空二重壁構造とされ、かつ前記外板および内板のそれぞれに径寸法が互いに異なる多数の孔が形成されていることを特徴とする爆風圧低減板。請求項1記載の爆風圧低減板であって、外板に形成されている孔の径寸法が内板に形成されている孔の径寸法に比べて相対的に小とされていることを特徴とする爆風圧低減板。しかし、水素が万一爆発した際の爆風圧は極めて大きなものであり、特に市街地に設置されることが想定される小規模の水素ステーションでは狭小な閉鎖空間内で爆風圧が反射を繰り返してしまうことから、従来一般の爆風圧対策では十分な効果が期待できないと考えられている。上記事情に鑑み、本発明は簡易な構成であっても各種機器に作用する爆風圧を有効に低減させることが可能であって、特に水素ステーションに設置される各種機器を対象とする防護手段として好適に採用可能な爆風圧低減板を提供することを目的とする。本発明は各種の機器の近傍位置に設置されて該機器を爆風圧から防護するための爆風圧低減板であって、外板と内板が所定間隔をおいて積層された中空二重壁構造とされ、かつ前記外板および内板のそれぞれに径寸法が互いに異なる多数の孔が形成されていることを特徴とする。本発明においては、外板に形成されている孔の径寸法が内板に形成されている孔の径寸法に比べて相対的に小とされていることが好ましい。本発明によれば、対象機器に作用する爆風圧はまず外板に形成されている孔を通して内板に到達し、次いで内板に形成されている孔を通して機器に到達するから、その際に爆風圧の伝播に位相差が生じて対象機器に直接作用する爆風圧を低減させることが可能であり、以て対象機器の安全性、信頼性を向上させることが可能である。図1~図3に本発明の爆風圧低減板の一実施形態を示す。本実施形態は水素ステーション内に設置されるボンベ1を防護対象機器として、万が一の水素爆発の際にその爆風圧からボンベ1を防護するべくその近傍位置に爆風圧低減板2を設置したものである。図示例ではボンベ1の両側にそれぞれ同一の爆風圧低減板2を設置した場合の例であるが、破線で示すように他の位置にも同様の爆風圧低減板2を設置して、実質的にボンベ1を取り囲む状態でその全体を多数の爆風圧低減板2により覆うようにしても良い。本実施形態の爆風圧低減板2は、外板3と内板4とが連結材5を介して所定の間隔d1をおいて積層された中空二重壁構造とされ、かつ外板3および内板4のそれぞれに径寸法が互いに異なる多数の孔6が形成されたものであるが、特に外板3に形成されている孔6の径寸法が内板4に形成されている孔6の径寸法に比べて相対的に小とされている換言すると、内板4に形成されている孔6の径寸法が外板4に形成されている孔6の径寸法に比べて相対的に大とされているものである。つまり、本実施形態では、図2に示すように外板3には相対的に小さい小孔6aが形成され、図3に示すように内板4には相対的に大きい大孔6bが形成されている。外板3および内板4の素材は爆風圧に耐え得るものであれば特に限定されないが、たとえば厚さ6mm程度の鋼板が好適に採用可能であり、特に汎用の孔あき鋼板を用いれば孔明け加工が不要であるので最適である。外板3と内板4との間の間隔d1は特に限定されないがたとえば200mm程度とすれば良く、連結材5としては間隔d1に相当する高さ寸法のH形鋼が好適に採用可能である。この爆風圧低減板2と防護対象機器であるボンベ1との離隔距離d2も特に限定されないが、少なくとも100mm以上とすることが好ましいと考えられる。本実施形態において外板3および内板4に形成する孔6の径寸法は特に限定されるものではないが、たとえば50mm~200mm程度とすることが現実的であり、そのような範囲内で任意に設定すれば良い。外板3および内板4のそれぞれの開口率全面積に対する孔面積の総和の比も適宜設定すれば良いが、いずれもたとえば04程度換言すると閉塞率06程度とすることが考えられる。上記構成の爆風圧低減板2を防護対象のボンベ1の近傍位置に設置することにより、万が一の水素爆発時にボンベ1に作用する爆風圧はまず外板3に形成されている小孔6aを通して内板4に到達し、次いで内板4に形成されている大孔6bを通してボンベ1に到達するから、その際に爆風圧の伝播に位相差が生じてボンベ1に直接作用する爆風圧を低減させることが可能であり、以てボンベ1を大きな爆風圧から防護することができ、ボンベ1自体はもとより水素ステーション全体の安全性、信頼性を向上させることが可能である。以下、本発明の爆風圧低減メカニズムとその効果を解析により実証する。まず、図4に示す解析により外板3および内板4における最適な閉塞率を確認する。ここでは、aに示すような直径500mm、長さ2000mmの円筒状の密閉容器内の基端図示例では左端において小爆発を生じさせ、その爆風圧を先端面同、右端に到達させてそこからの反射爆風圧を検証するものである。本発明の外板3または内板4に相当する要素としてbに示す4種のリング厚さtはいずれも5mmを想定して、それらを先端面から200mmの位置に配置し、反射爆風圧が各リングを通過した後の最大爆風圧とリングがない場合の最大爆風圧とを2個所の測定点爆発点である基端から500mmおよび1000mmの位置。反射面である先端面からは1000mmと1500mmの位置で求める。その結果をcに示す。この結果から、いずれのリングの場合もそれがない場合に比べて爆風圧が85~60程度まで低減する効果が得られ、特に閉塞率059の場合が最も効果的であることが確認できた。このことから、本発明では外板3や内板4における閉塞率を06程度とすることが好ましいと考えられる。次に、図5に示す解析により爆風圧低減板と防護対象物との間に確保するべき最適な離隔距離について確認する。ここでは、aに示す上記の容器内の他端部に、bに示すリング上記解析において最も効果的であった閉塞率059のものを配置し、先端面からの離隔距離を100mm、150mm、200mmの3段階として、同様の解析を行う。その結果としてcに示すようにいずれの場合も爆風圧が85~60程度まで低減する効果が得られ、特に離隔距離を200mmとすることが最も効果的であることが確認できた。以上の解析を踏まえて、図6に示すように上記の最適なリング閉塞率059のものを最適な離隔距離200mmの位置に配置した場合について、基端面から1000mm先端面から1000mmの位置に設定した測定点において爆風圧を求め、爆発後の経時変化とリングの有無による変動の状況を確認する。そのリングは本発明の爆風圧低減板における外板3あるいは内板4に相当するものである。その結果として、cに示すように、爆風圧は爆発発生から約15ms後に測定点を通過して約5ms後に先端面に到達し、そこからの反射爆風圧は、リングがない場合には約6ms後先端面で反射してからは約1ms後に最大となり、その最大値は約190kPaにもなる。それに対し、リングを設けた場合には、反射してから速やかに約05ms後最大になるものの、その最大値は160kPa程度に低減することが分かる。このことから、本発明における外板3あるいは内板4のいずれか一方のみを配置することでもそれなりの爆風圧低減効果が得られることが分かる。さらに、図7に示すように、本発明の爆風圧低減板に相当する要素としてbに示すような2種のリング小孔6aを形成した外板3に相当する閉塞率048のもの、および大孔6bを形成した内板4に相当する閉塞率036のものによる二重リングを想定し、それらをそれぞれ先端面から200mmおよび100mmの位置に配置した場合について同様の解析を行う。その結果、cに示すように反射爆風圧は反射してから約2ms後に最大となり、しかもその最大値は150kPa程度にまで低減し、上記の一重リングの場合外板3または内板4のいずれか一方のみの場合に相当に比べてさらなる低減効果が得られた。以上の解析から、本発明のように外板3と内板4とを二重に設けてそれらにそれぞれ異なる径の孔6を形成しておき、かつ内板4と対象物との間の距離を100mm程度とし、内板4と外板5との間の距離を100mmとすることが最も効果的であることが確認できた。なお、以上の解析に併せて実施した爆発実験によっても同様の結果が得られており、実験によっても本発明の有効性が実証されている。以上で本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で適宜の設計的変更や応用が可能である。たとえば、上記実施形態では外板3に小孔6aを形成し内板4に大孔6bを形成するようにしたが、必ずしもそうすることはなく、逆に外板3に大孔6bを形成して内板4に小孔6aを形成することでも良く、あるいは双方に同一径の孔を形成しない限りは双方に小孔6aと大孔6bを混在させても良い。また、上記実施形態のように各孔6をほぼ千鳥配置とすることが現実的であるが、必ずしもそうすることはなく、格子状に配列したりランダムに配置する等、適宜の形式で配列しても良い。要は、防護対象機器の近傍に中空二重壁構造の外板3および内板4を設置して、それらに形成されている前後2段の孔6を通して爆風圧が防護対象機器に対して間接的に作用するようにし、それによって爆風圧に位相差が生じて所望の低減効果が得られるように構成すれば良いのであって、そのためには外板3に形成されている孔6と内板に形成されている孔6が完全に重なってしまわないように設定すれば良いから、そのように構成する限りにおいて各孔6の大きさやその数、配列、開口率閉塞率は最適に設定すれば良い。換言すると、前後2段の孔を設けてもそれらが同一径であって完全に重なっている状況では、爆風圧がそこを通過しても顕著な位相差が生じることはなく、したがって十分な爆風圧低減効果は期待できるものではない。また、上記実施形態は水素ステーションに設置されるボンベ1を防護対象としたが、本発明の爆風圧低減板はボンベ1に限らず蓄圧機や圧縮機といった他の機器に対しても適用できることはもとより、水素爆発に対する防護手段としてのみならず爆風圧に対する防護が必要とされる各種の機器全般に対する防護手段として広く適用できることは当然である。