長手方向に沿ってN極とS極とが交互に1組以上出現するように形成された円柱状ボンド磁石と、前記円柱状ボンド磁石の軸を中心に、該円柱状ボンド磁石の外周を囲むように配置される円筒形状を有し、該円柱状ボンド磁石の長手方向に沿ってその内周にN極とS極とが交互に1組以上出現するように形成された円筒状ボンド磁石と、を備える磁石構造体であって、前記円柱状ボンド磁石の軸と直交する方向において、該円柱状ボンド磁石の磁極と前記円筒状ボンド磁石の内周の磁極とが、互いに異極となるよう配置してなることを特徴とする磁石構造体。請求項1に記載の磁石構造体であって、前記円柱状ボンド磁石の円周の磁極から出る磁力線を、該円柱状ボンド磁石の軸方向と直交する方向に位置する前記円筒状ボンド磁石の内周の磁極に向かって、前記円柱状ボンド磁石の軸を中心に放射状に進行させており、前記円筒状ボンド磁石の内周の磁極から出る磁力線を、前記円柱状ボンド磁石の軸方向と直交する方向に位置する前記円柱状ボンド磁石の円周の磁極に向かって進行させてなることを特徴とする磁石構造体。請求項1又は2に記載の磁石構造体であって、前記円柱状ボンド磁石の円周に沿って表面磁束密度を測定した第一表面磁束密度プロファイルが、該円柱状ボンド磁石の円状断面において中心を通る第一方向に長く、前記第一方向と直交する第二方向が前記第一方向より短く、前記円筒状ボンド磁石の内周に沿って表面磁束密度を測定した第二表面磁束密度プロファイルが、前記円筒状ボンド磁石の円状断面において中心を通る第一方向に長く、前記第一方向と直交する第二方向が前記第一方向より短い場合に、前記円柱状ボンド磁石の第一方向と前記円筒状ボンド磁石の第一方向とを互いに直交する方向になるように、前記円柱状ボンド磁石と前記円筒状ボンド磁石を配置してなることを特徴とする磁石構造体。請求項3に記載の磁石構造体であって、前記円筒状ボンド磁石が、円筒の中空部分を軸方向に沿って分割するように構成されてなることを特徴とする磁石構造体。請求項1から4のいずれか一に記載の磁石構造体であって、前記円柱状ボンド磁石と円筒状ボンド磁石とを一体成形してなることを特徴とする磁石構造体。長手方向に沿ってN極とS極が交互に1組以上出現するように形成された円柱状ボンド磁石と、前記円柱状ボンド磁石の軸を中心に、前記円柱状ボンド磁石の外周を囲むよう配置された磁気回路を構成するヨーク材料と、の組み合わせからなることを特徴とする磁石構造体。長手方向に沿って交互多極磁化された円柱状ボンド磁石と、前記円柱状ボンド磁石の軸を中心に、該円柱状ボンド磁石の外周を囲むように配置され、該円柱状ボンド磁石の長手方向に沿って内周が交互多極磁化された円筒状ボンド磁石と、を備えており、前記円柱状ボンド磁石の磁極と前記円筒状ボンド磁石の内周の磁極とが、互いに異極となるよう配置されてなることを特徴とする磁石構造体。請求項7に記載の磁石構造体であって、前記円柱状ボンド磁石の円周に沿って表面磁束密度を測定した表面磁束密度プロファイルの凹状部分と、前記円筒状ボンド磁石の内周に沿って表面磁束密度を測定した表面磁束密度プロファイルの凸状部分が、略一致するように、前記円柱状ボンド磁石と前記円筒状ボンド磁石を配置してなることを特徴とする磁石構造体。上述の場合において、可動子がその磁石の軸方向に最も効率よく推力を得るには、可動子に備えられるその磁石の軸方向に直交する方向に同心円状に配置されたコイルに対して、その磁石の外周面の磁極から出る磁力線は、その磁石の軸方向と直交する方向を保ちながら放射状にそのコイルに達する必要があった。なぜなら、その磁石の軸方向である推力の方向に直交する方向に向いた磁力線は、可動子が備えるコイルに流れる電流に推力を及ぼすが、その磁石の軸方向である推力の方向に向いた磁力線は、可動子が備えるコイルに流れる電流に推力を及ぼさないからである。このため、固定子を構成する柱状又は筒状の交互多極磁石が作る磁場と、可動子が備えるコイルを流れる電流とを、最も効果的に効率よく相互作用させるためには、推力の方向と直交する方向、すなわち固定子を構成するその磁石の軸方向に直交する方向に、その磁石の外周面に発生した磁極から出る磁力線を、如何に多く直線的に、可動子が備えるコイルに流れる電流に到達させられるかが課題となる。この課題に対して、従来の柱状又は筒状の交互多極磁石の磁力線は、径方向に磁場を作るものの、この磁石から出る磁力線の多くがその磁石の軸方向に対して直交する方向に放射状に伸び、弧を描き隣接する異極へと進む。例えば、図16に示すように、磁石601のN極から出た磁力線の多くは、その磁石の軸方向に対して直交する方向に放射状に伸び、そのN極の前後に隣接する各S極へと分散しながら大きな弧を描くこととなる。つまり、その磁力線は、その磁石の外周面ではその磁石の軸方向に対して直交する方向に向くが、その磁石の外周面から離れるに従い、その磁石の軸方向に対して直交する方向から外れることとなる。したがって、可動子が備えるコイルに流れる電流に対して、多くの磁力線が効果的に、すなわち多くの磁力線が直線状に到達しているわけではない。これに対して、固定子を構成する柱状又は筒状の交互多極磁石の外周面に発生した、ある磁極から出る多くの磁力線を、その磁極からその磁石の軸方向と直交する方向の可動子が備えるコイルに流れる電流に直線状に到達させるためには、その磁極からその磁石の軸方向と直交する方向でかつそのコイルを越えた位置に、その磁極から出た磁力線がその磁石の隣接する異極へと向かわないほどの強い磁場を備えた、異なる磁極を作ることが考えられる。そのことを磁石全体で考えると、固定子を構成する柱状又は筒状の交互多極磁石の磁力線は、その磁石の軸方向に対して直交する方向に放射状に伸びているため、その放射状に伸びた磁力線がその磁石の隣接する異極へと向かわないようにするためには、この磁石の外周面に発生した磁極を取り囲むように、その磁石の外周面にわたって強い磁場を備えた異なる磁極を作らなければならない。しかしながら、上記を実現するには、固定子を構成する柱状又は筒状の交互多極磁石の外周側に、さらにその固定子を取り囲むように、もう一つの固定子となる筒状の交互多極磁石を設けなければならない。従来、柱状又は筒状の交互多極磁石を製造する場合には、軸方向に着磁された、柱状及び筒状の焼結磁石の複数ピースを同極が対向するように配置しながら、接着剤により接着する必要があった。この方法では、磁石を組み立てる際に、同種の磁極同士を対向させなければならず、大きな反発力を受けるため非常に危険であり、作業性が悪く、また接着剤が固化するまでの間、冶具で磁石を固定する必要もあって、生産性が低いという問題があった。その上さらに、外周側にも、もう一つの固定子となる筒状の交互多極磁石を強い磁場を発生させるためにこの方法で構成することは、更なる作業性と生産性の悪化に繋がる。加えて、固定子外周側のもう一つの固定子となる筒状の交互多極磁石側では、内周面のみならず外周面にも磁極が分散して発生してしまい、効率よく強い磁場をその内周面に作る上での課題ともなる。本発明は、従来のこのような問題点に鑑みてなされたものであり、その主な目的は、推力の方向に直交する磁場を形成可能で、様々な分野に利用可能なリニアモータやリニアアクチュエータを構成できる円柱状ボンド磁石の構造を提供することにある。本発明を実施するための最良の形態を、以下に図面を参照しながら説明する。ただし、以下に示す形態は、本発明の技術思想を具体化するための円柱状ボンド磁石を例示するものであって、本発明は、円柱状ボンド磁石を以下に限定するものではない。また、本明細書は、特許請求の範囲に示される部材を、実施の形態の部材に特定するものでは決してない。実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。なお、各図面が示す部材の大きさや位置関係等は、説明を明確にするため誇張していることがある。さらに以下の説明において、同一の名称、符号については同一もしくは同質の部材を示しており、詳細な説明を適宜省略する。さらに、本発明を構成する各要素は、複数の要素を同一の部材で構成して一部の部材で複数の要素を兼用する態様としてもよいし、逆に一部の部材の機能を複数の部材で分担して実現することもできる。また、一部の実施例、実施形態において説明された内容は、他の実施例、実施形態等に利用可能なものもある。図1に、本発明の一実施の形態に係る円柱状ボンド磁石の模式的な垂直断面図を、図2にその水平断面図を、それぞれ示す。また図3は、他の実施の形態に係る円柱状ボンド磁石の模式的な垂直断面図を、図4はその水平断面図を、それぞれ示している。さらに図9は、図1及び図3の磁石構造体の磁路を模式的に示した図である。また、図10は、その磁石構造体を構成する円柱状ボンド磁石と円筒状ボンド磁石のそれぞれ単体とした際の磁束の模式的な磁路を示している。なお図1及び図3では、説明を容易にするため支持部可動子105のエッジ部は図示していない。このようなボンド磁石を製造する一例として、特願2009-268143号明細書記載の方法を利用することも可能である。また成形中の配向方法を含め、他の製造方法によって製造された交互多極ボンド磁石や、生産性の低さはあるものの、従来のように磁石ピースを一つずつ組み上げていく方法で作られた交互多極焼結磁石を利用することもできる。すなわち、長手方向にN極とS極が交互に1組以上出現され、図10に模式的に示す磁路を備える円柱状及び円筒状磁石の組合せであればよい。また、それがボンド磁石である場合は、図9で示す実施形態に係る円柱状及び円筒状ボンド磁石の磁石配置を、一体成形で実施しても構わない。さらに、図9で示す実施形態に係る円柱状ボンド磁石を、その内部を中空にして実施しても構わない。図9に示す円柱状ボンド磁石101と円筒状ボンド磁石102間の磁束密度分布は、磁石間距離によって異なる。ここで磁束密度の分布状態の一例として、有限要素法による磁場シミュレーションにより得られた磁束密度の分布を、図17と図18に示す。これらの図においては、残留磁束密度1T、保磁力758kA/m、透磁率1.05H/mの磁石を想定している。また各ボンド磁石のN極とS極のピッチを7mm、円柱状ボンド磁石101の半径を3.25mm、円筒状ボンド磁石102の内径と外径の差を3.25mmとした。また図17は磁石間距離が2mmの場合を示し、図18は磁石間距離が5mmの場合を示している。図1と図3との違いは、図1が固定子に磁石を備え、可動子にコイルを備えるのに対し、図3が固定子にコイルを備え、可動子に磁石を備える点である。図1において支持部可動子105の移動方向をBとする場合、コイル103aに流す電流の向きは、図2の方向から見て時計回りとし、コイル103bに流す電流の向きは、図2の方向から見て反時計回りとなる。一方、図3において支持部可動子105の移動方向をBとする場合、コイル103aに流す電流の向きは、図4の方向から見て反時計回りとし、コイル103bに流す電流の向きは、図4の方向から見て時計回りとなる。図1の場合も図3の場合も、可動子が移動中又は静止中に、コイル103aに流す電流の方向とコイル103bに流す電流の向きを同一方向とし、支持部可動子105に対し制動力を与えることができる。また、その場合に双方の電流のバランスを可変することも可能である。図1及び図3はNとSの1組の一実施の形態であるが、NとSの2組以上の交互の磁石でもその実施が可能である。また、支持部可動子105、支持部固定子106及びコイル支持部102は、本発明の一実施の形態に係る円柱状ボンド磁石の説明のために模式的に付したものであり、これに限定するものではない。図5は、図1のII-II線、図3のIV-IV線における水平断面図である図2、図4から、円柱状ボンド磁石101と円筒状ボンド磁石102のみを、説明のために抜き出した図である。図6及び図7に示す第一、第二表面磁束プロファイルは、それぞれ円柱状ボンド磁石の円周、及び円筒状ボンド磁石の内周に沿って測定した同値の表面磁束密度分布を模式的に示している。図6に示す円柱状ボンド磁石の第一表面磁束密度プロファイルは、中心線を通る第一方向Bに長く、この第一方向Bと交差して中心線を通る第二方向Cに短くなっている。このように中心に対して点対称としない表面磁束密度プロファイルを得るには、例えば図15に示すように、円柱状ボンド磁石101の左右から挟み込むように二分割した金型30で成形することによって得ることができる。図15において、金型30同士の合わせ面が位置する円柱状ボンド磁石の上下において、射出成形時に磁性粉末の配向が不十分となり、磁束密度が低下するからである。一方、図7に示す円筒状ボンド磁石の第二表面磁束密度プロファイルは、中心線を通る第一方向Dに短く、この第一方向Dと交差して中心線を通る第二方向Eに長くしている。このようにすることで、図8のようにB方向とD方向、C方向とE方向とをそれぞれ揃えるように配置された、図6の円柱状ボンド磁石と図7の円筒状ボンド磁石とで合成された第三表面磁束密度プロファイル50は、図8において太線破線で示すように一方の磁束密度の弱い領域を他方で補完できるため、円形状に近付けることができ、全周に渡って均一に強い磁束密度を実現できる。この結果、従来の磁力線が図16に示すように円弧状に湾曲する成分が多く、直進方向の成分が少ないのに対し、本実施の形態では図11に示すように、対向する磁極同士が異なる極性を有することから、この間で直進する磁力線の成分が増す結果、強い磁力を得て推進力を大きく改善できる利点が得られる。また円筒状ボンド磁石は、一体的に形成する構成に限られず、円筒の中空部分を軸方向に沿って分割するように構成することもできる。このようにすることで、磁力を高めることが容易となる。すなわち、予め円筒状に一体的に成形した円筒状ボンド磁石を得ようとすれば、図12に示すように金型34で成形する際に、円筒状の中心に挿入される配向用の棒状磁石32の大きさが制限されることとなる。特に円筒状ボンド磁石を小型化する場合は、配向用の棒状磁石32も小型化せざるを得ないが、小型の棒状磁石の磁力を高めることは容易でない。一方で、円筒状ボンド磁石を、図13に示すように中空部分に沿って分割した分割片102a、102bとすることで、いいかえると、中空の閉鎖空間を含まない形状に分割することで、分割された分割片102a、102bについては、円筒部分が無いため、配向用の磁石が棒状でなければならないという制限が無くなり、金型設計の自由度が高まる。例えば図14に示すような、比較的大型の金型36でも利用できることから、磁力を高めることが容易となる利点が得られる。以上の円柱状ボンド磁石は、推力の方向に直交する有効な直線状の磁場を集中的に360度放射状に形成可能なため、従来、ボンド磁石の課題であった磁気特性の不足を、推力発生のために設ける電場に対する有効な磁束密度を上げることで補うことができる。その用途としては、リニアモータやリニアアクチュエータとして利用できる。特に従来、焼結磁石では実現がむずかしい小型軽量、割れや欠けが少ない、寸法精度を要する、狭磁極間ピッチへの対応等の要素を複合的に含む直線往復運動を行うアクチュエータ、中でも比較的ストロークの小さいアクチュエータの磁石構造体としても有効である。また円柱状ボンド磁石は、推力の方向に直交する有効な直線状の磁場を集中的に360度放射状に形成可能なため、従来に比べ、有効な磁束密度をもつ磁場領域が電場の方向に広くなり、推力発生のために設ける電場の有効領域も広くなることとなる。すなわち、より広い有効な磁束密度をもつ磁場領域が確保できたことで、電場として組み合わされるコイルの巻き数や太さの仕様の選択肢が広がる効果を生み出している。このことは、コイルの巻き数を増し推力を上げる効果やコイルの太さを増すことでの最大電力量の確保に寄与することとなる。さらに、構成するボンド磁石が焼結磁石に比べて軽量であることに加え、従来のボンド磁石の課題であった磁気特性の不足に由来する磁石の大型化に対し、推力発生のために設ける電場の方向に対する有効な磁束密度を上げることにより、磁石の小型化が可能となる。その結果、従来、焼結磁石を用いたリニアモータやリニアアクチュエータの場合は、磁石は固定子として備えられる場合が多いが、使用用途に合わせて、磁石を可動子に備え、コイルを固定子に備える構成と、これとは反対に、コイルを可動子に備え、磁石を固定子に備える構成との選択条件の領域が広がる効果も提供している。さらに、コイルを固定子とする構成を選択した場合には、可動子の場合のようにはコイルの軽量化に考慮する必要が無くなる。このことは、コイルの巻き数を増し推力を上げる効果やコイルの太さを増すことでの最大電力量の確保という効果も生み出すこととなる。また、前述の電気エネルギーを運動エネルギーである推力に換える場合以外の用途として、運動エネルギーを電気エネルギーに換える用途を想定する場合、すなわち、本発明の磁石構造体を発電に利用する場合にも、この最大電力量に寄与する効果は、重要な効果要素となる。加えて、円柱状ボンド磁石と円筒状ボンド磁石とを組み合わせることにより、推力の方向軸と直行する方向に放射状形成される磁場のプロファイルバランスを平滑化できる。これによって、推力の方向安定性を向上させる効果が期待できる。ここで、有限要素法による磁場シミュレーションにより得られた、円柱状ボンド磁石と円筒状ボンド磁石との組み合わせによる磁束密度の分布を、図20のグラフに示す。このグラフにおいて、横軸で示す角度位置[deg]は、図19に示す円柱状及び円筒状ボンド磁石の水平断面図における角度位置である。すなわち図20に示す角度位置は、図19における円柱状ボンド磁石101の中心を通る任意の中心線を0°とした場合に、反時計回りの90°分を表したものである。この例では、円柱状ボンド磁石101の半径を10mm、円筒状ボンド磁石102の内径と外径の差を5mm、円柱状ボンド磁石101の外径と円筒状ボンド磁石102の内径との距離を5mm、各ボンド磁石のN極とS極のピッチを7mmとした。また各ボンド磁石の透磁率は、1.05H/mとした。さらに残留磁束密度の設定は、円柱状ボンド磁石101では0°を最大値1Tとし、90°を最小値0.5Tとして連続変化させている。一方の円筒状ボンド磁石102では、0°を最小値0.5Tとし、90°を最大値1Tとして連続変化させている。図20に示すシミュレーションによる磁束密度の分布の観測点は、円柱状ボンド磁石101の外径と円筒状ボンド磁石102の内径との中間点である。なお、本明細書で示した磁石構造体は、円柱状ボンド磁石の軸を中心に、円柱状ボンド磁石を囲むよう円筒状磁石を配置し、前記円柱状ボンド磁石の軸に直交する方向に位置する前記円柱状ボンド磁石の磁極と前記円筒状ボンド磁石の内周の磁極が互いに異極となるような構造としているが、本発明はこれに限定されるものではない。すなわち、長手方向に沿ってN極とS極が交互に1組以上出現するように形成された円柱状ボンド磁石と、前記円柱状ボンド磁石の軸を中心に前記円柱状ボンド磁石を囲むよう配置された磁気回路を構成するための円筒状のヨーク材料との組み合わせで構成させても構わない。円筒状のヨーク材料は、円柱状磁石の磁極から発生する磁力線を引き込む作用を持つので、推力の方向に直交する有効な直線状の磁場を効果的に形成できる。ここでヨーク材料に用いる材質は、比透磁率が1000以上、最大磁束密度が1T以上のものが好ましい。比透磁率かつ最大透磁率が大きいほど、円筒状ヨーク部分での磁気抵抗を低減でき、効率よく円柱状磁石の磁極から発生する磁力線を引き込むことが可能となる。