駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体に該弾性体の周方向に間隔をあけて複数埋設され、前記弾性体の幅方向に延在する芯金と、前記芯金の前記幅方向の中央部を挟んで前記幅方向両外側に設けられ、前記弾性体の内側方向へ突出し、前記駆動輪と係合する駆動輪係合部と、前記中央部と前記駆動輪係合部との間に設けられ、前記駆動輪係合部よりも前記内側方向へ突出する芯金突起と、前記弾性体の内周部の前記周方向に互いに隣接する前記芯金の中央部間に形成され、前記内側方向へ隆起し、頂面で前記転輪を支持する転輪支持部と、を有する弾性クローラ。前記転輪支持部は、前記幅方向に沿った断面において、前記頂面が前記中央部の最内面と前記芯金突起の先端との間に位置するように隆起している請求項1に記載の弾性クローラ。前記中央部は、基部と、前記基部の前記周方向の中央部分から前記内側方向へ突出すると共に前記幅方向に延びて一対の前記芯金突起を連結する突条部と、を有し、前記頂面の前記周方向の端部は、前記内側方向から見て前記基部の前記周方向の端部と前記突条部の前記周方向の端部との間に位置する請求項1または請求項2に記載の弾性クローラ。前記内周部の前記転輪支持部を挟んで前記幅方向両外側に形成され、前記弾性体の外側方向へ窪む窪み部と、を有する請求項1~3のいずれか1項に記載の弾性クローラ。前記窪み部は、前記転輪支持部から前記弾性体の前記幅方向の端部へ向かって延びている請求項4に記載の弾性クローラ。前記駆動輪係合部は、前記駆動輪と接触する部分の形状が前記駆動輪の外周形状に対応した形状とされている請求項1~5のいずれか1項に記載の弾性クローラ。機体の駆動軸に連結される駆動輪と、前記機体に回転自在に取付けられる転輪と、前記駆動輪及び前記転輪に巻き掛けられる請求項1~6のいずれか1項に記載の弾性クローラと、を有するクローラ走行装置。ところで、特許文献1に記載のゴムクローラは、ベルト本体に設けた一対の盛り上がり部分が周方向に連続していることから、周方向の曲げ抵抗が大きくなっている。また、ベルト本体の盛り上がり部分の肉厚は、転輪の輪部が転輪通過面との間に入り込んだ異物例えば、小石などを踏んだとしても、転輪通過面に不具合が生じない程度に厚くする必要があるため、ゴムクローラが重くなっている。本発明は、曲げ抵抗を小さくしつつ、重量を減らすことを目的とする。本発明の請求項1に記載の弾性クローラは、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体に該弾性体の周方向に間隔をあけて複数埋設され、前記弾性体の幅方向に延在する芯金と、前記芯金の前記幅方向の中央部を挟んで前記幅方向両外側に設けられ、前記弾性体の内側方向へ突出し、前記駆動輪と係合する駆動輪係合部と、前記中央部と前記駆動輪係合部との間に設けられ、前記駆動輪係合部よりも前記内側方向へ突出する芯金突起と、前記弾性体の内周部の前記周方向に互いに隣接する前記芯金の中央部間に形成され、前記内側方向へ隆起し、頂面で前記転輪を支持する転輪支持部と、を有している。本発明の請求項1に記載の弾性クローラでは、駆動輪が駆動輪係合部に係合した状態で、駆動輪が回転すると、駆動力が芯金を介して弾性体へ伝達されて、この無端帯状の弾性体が駆動輪及び転輪の間を循環する。このとき、転輪は、転輪支持部の頂面から弾性体の周方向以下、単に弾性体周方向と記載する。に隣接する転輪支持部の頂面へ乗り移りながら、各々の転輪支持部の頂面上を転動する。ここで、上記弾性クローラでは、弾性体の内側方向以下、単に弾性体内側方向と記載する。へ隆起する転輪支持部を、弾性体内周部の弾性体周方向に互いに隣接する芯金の中央部間に形成している、すなわち、転輪支持部を弾性体内周部に弾性体周方向に断続的に形成していることから、例えば、上記のような転輪支持部を弾性体内周部に弾性体周方向に連続して形成するものと比べて、弾性体の周方向の曲げ抵抗を小さくすることができる。また、上記弾性クローラでは、弾性体内側方向へ隆起した転輪支持部を弾性体内周部の互いに隣接する芯金の中央部間に形成していることから、例えば、転輪支持部を一対の芯金突起の弾性体の幅方向以下、単に弾性体幅方向と記載する。の両外側にそれぞれ形成するものや、転輪支持部を弾性体の内周部に弾性体周方向に連続して形成するものと比べて、重量を減らすことができる。以上のことから、本発明の請求項1に記載の弾性クローラによれば、周方向の曲げ抵抗を小さくしつつ、重量を減らすことができる。本発明の請求項2に記載の弾性クローラは、請求項1に記載の弾性クローラにおいて、前記転輪支持部は、前記幅方向に沿った断面において、前記頂面が前記中央部の最内面と前記芯金突起の先端との間に位置するように隆起している。本発明の請求項2に記載の弾性クローラでは、転輪支持部を、弾性体の幅方向以下、単に弾性体幅方向と記載する。に沿った断面において、頂面が中央部の最内面と芯金突起の先端との間に位置するように隆起させていることから、頂面上を転動する転輪の弾性体幅方向の移動を芯金突起との当接により制限することができる。また、転輪が転輪支持部の頂面から弾性体周方向に隣接する転輪支持部の頂面へ乗り移る際に中央部の最内面に衝突した場合の、衝突音及び振動を抑制することができる。本発明の請求項3に記載の弾性クローラは、請求項1または請求項2に記載の弾性クローラにおいて、前記中央部は、基部と、前記基部の前記周方向の中央部分から前記内側方向へ突出すると共に前記幅方向に延びて一対の前記芯金突起を連結する突条部と、を有し、前記頂面の前記周方向の端部は、前記内側方向から見て前記基部の前記周方向の端部と前記突条部の前記周方向の端部との間に位置する。本発明の請求項3に記載の弾性クローラでは、弾性体内側方向から見て、頂面の弾性体周方向の端部を基部の弾性体周方向の端部と突条部の弾性体周方向の端部との間に位置させていることから、例えば、頂面の弾性体周方向の端部が基部の弾性体周方向の端部に到達していないものと比べて、弾性体周方向に互いに隣接する転輪支持部の頂面の端部間の距離を短くすることができる。これにより、転輪が転輪支持部の頂面から弾性体周方向に隣接する転輪支持部の頂面へ乗り移る際の、転輪の下方弾性体の外側方向への落ち込みが抑制されて、転輪の上下動が抑制される。本発明の請求項4に記載の弾性クローラは、請求項1~3のいずれか1項に記載の弾性クローラにおいて、前記内周部の前記転輪支持部を挟んで前記幅方向両外側に形成され、前記弾性体の外側方向へ窪む窪み部と、を有する。本発明の請求項4に記載の弾性クローラでは、弾性体の内周部の転輪支持部を挟んで弾性体幅方向両外側に弾性体の外側方向以下、単に弾性体外側方向と記載する。へ窪む窪み部をそれぞれ形成していることから、窪み部の部位で弾性体の肉厚が薄くなるため、弾性体の弾性体周方向の曲げ抵抗を小さくすることができる。また、窪み部を形成することで弾性体の重量も減らすことができる。本発明の請求項5に記載の弾性クローラは、請求項4に記載の弾性クローラにおいて、前記窪み部は、前記転輪支持部から前記弾性体の前記幅方向の端部へ向かって延びている。本発明の請求項5に記載の弾性クローラでは、窪み部を転輪支持部から弾性体の弾性体幅方向の端部へ向けて延ばすことで、弾性体の弾性体周方向の曲げ抵抗を効果的に小さくすることができる。本発明の請求項6に記載の弾性クローラは、請求項1~5のいずれか1項に記載の弾性クローラにおいて、前記駆動輪係合部は、前記駆動輪と接触する部分の形状が前記駆動輪の外周形状に対応した形状とされている。本発明の請求項6に記載の弾性クローラでは、駆動輪係合部の駆動輪と接触する部分の形状を、駆動輪の外周形状に対応した形状としていることから、駆動輪を駆動輪係合部に確実に係合させることができる。本発明の請求項7に記載のクローラ走行装置は、機体の駆動軸に連結される駆動輪と、前記機体に回転自在に取付けられる転輪と、前記駆動輪及び前記転輪に巻き掛けられる請求項1~6のいずれか1項に記載の弾性クローラと、を有している。本発明の請求項7に記載のクローラ走行装置では、請求項1~6のいずれか1項に記載の弾性クローラを用いることから、重量を減らすことができ、不整地走行における走行性能を確保することができる。また、上記弾性クローラの周方向の曲げ抵抗が小さいことから、弾性体が駆動輪などに巻き掛かる際のパワーロスを低減することができ、機体の燃費を改善できる。以上説明したように、本発明の弾性クローラ及びクローラ走行装置は、曲げ抵抗を小さくしつつ、重量を減らすことができる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態に係る弾性クローラ及びクローラ走行装置について図1~11を用いて説明する。図1に示すように、第1実施形態に係る弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ10は、機体としてのクローラ車例えば、コンバインやトラクターなどの駆動軸に連結される駆動輪100と、クローラ車に回転自在に取付けられる遊動輪102と、駆動輪100と遊動輪102の間に配設されるようにクローラ車に回転自在に取り付けられる複数の転輪104に巻き掛けられて用いられるものである。本実施形態では、無端状のゴムクローラ10の周方向図3の矢印S方向をクローラ周方向と記載し、ゴムクローラ10の幅方向図3の矢印W方向をクローラ幅方向と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ10を外周側または内周側図2参照から見た場合に直交している。また、本実施形態では、駆動輪100、遊動輪102、及び転輪104に巻き掛けて環状円環状、楕円環状、多角形環状などを含むとなったゴムクローラ10の内側方向図3の矢印IN方向をクローラ内側方向と記載し、上記ゴムクローラ10の外側方向図3の矢印OUT方向をクローラ外側方向と記載する。また、駆動輪100、遊動輪102、転輪104、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ10によってクローラ車の走行部としての第1実施形態に係るクローラ走行装置90図1参照が構成される。図1に示すように、駆動輪100は、クローラ車の駆動軸に連結される軸部100Aと、軸部100Aの両端側に設けられ軸部100Aよりも大径な円盤状の一対の輪部100B図8参照と、この輪部100Bの外周部に円周方向に一定間隔で突設された歯部100Cと、を含んで構成されている。この駆動輪100は、ゴムクローラ10にクローラ車からの駆動力を作用させて詳細は後述、ゴムクローラ10を駆動輪100及び遊動輪102の間で循環させるものである。図1に示すように、転輪104は、クローラ車の重量を支持するものであり、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の輪部104Aと、この輪部104Aの径方向外側に形成され外周面104Cが後述するゴムクローラ10の転輪支持部30の頂面30Aに接触する環状の張出部104B図9参照と、を含んで構成されている。この張出部104Bは、輪部104Aよりも幅輪部104Aの軸方向に沿った幅が広く、輪部104Aの軸方向両側に張り出している。なお、本発明に係るその他の実施形態では、張出部104Bは、輪部104Aの軸方向片側のみに張り出す構成としてもよい。図1に示すように、遊動輪102は、円盤状とされ、クローラ車に回転自在に取付けられる。上記遊動輪102及び転輪104は、上記のように駆動輪100及び遊動輪102の間を循環するゴムクローラ10に対して従動回転するようになっている。弾性クローラ図1に示すように、ゴムクローラ10は、ゴム材を無端帯状に形成したゴム体12を有している。なお、本実施形態のゴム体12は、本発明の弾性体の一例である。また、本実施形態のゴム体12の周方向、幅方向、内側方向、外側方向は、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内側方向、クローラ外側方向と一致している。図2に示すように、ゴム体12の内周部には、金属材料で形成された芯金20がクローラ周方向に間隔本実施形態では一定間隔をあけて複数埋設されている。この芯金20は、クローラ幅方向に延在しており、長手方向がクローラ幅方向となっている。なお、本実施形態では、芯金20の幅方向は、ゴムクローラ10の平坦部分駆動輪100や遊動輪102に巻き掛けられたりなどして湾曲した部分を除く部分であり、例えば、図1の符号Fで示す部分などを指すにおいて、クローラ周方向と一致している。このため、以下では、芯金20がゴムクローラ10の平坦部分Fにあるものとして、芯金20の各方向をクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内側方向、及びクローラ外側方向を用いて説明する。また、図2に示すように、芯金20は、後述する中央部22のクローラ幅方向の中央を通る中央線センターラインCLがゴム体12のクローラ幅方向の中央を通る中央線と一致するように配置されている。図6A、図6Bに示すように、芯金20は、クローラ幅方向の中央部22と、この中央部22を挟んでクローラ幅方向両外側の一対の翼部24と、を有している。この中央部22は、クローラ外側の部分を構成する基部22Aと、基部22Aのクローラ周方向の中央部分からクローラ内側方向へ突出する図7A参照と共にクローラ幅方向に延びて一対の芯金突起28を連結する突条部22Bと、を含んで構成されている。この突条部22Bにより、一対の芯金突起28が補強されている。また、図6A、図6Bに示すように、芯金20は、中央部22を挟んでクローラ幅方向両外側に翼部24からクローラ内側方向へ突出する一対の駆動輪係合部26を有している。この駆動輪係合部26には、駆動輪100の歯部100Cが係合するようになっている図10参照。図7Bに示すように、駆動輪係合部26の頂部26Aは、クローラ内側方向へ凸となる円弧形状とされている。この円弧形状は、図10に示すように、駆動輪100の輪部100Bの外周面100Dと歯部100Cの周方向の壁面100Eと連なる湾曲面100Fに対応した形状とされている。また、図6A、図6Bに示すように、芯金20は、中央部22と駆動輪係合部26との間に翼部24からクローラ内側方向へ突出する芯金突起28を有している。図6Bに示すように、芯金突起28は、駆動輪係合部26よりもクローラ内側方向へ突出している。また、芯金突起28のクローラ幅方向外側の側部と駆動輪係合部26のクローラ幅方向内側の側部はつながっている。これにより、芯金突起28と駆動輪係合部26のクローラ周方向及びクローラ幅方向の曲げ剛性が向上している。なお、本実施形態では、クローラ幅方向に沿って中央線CL側をクローラ幅方向内側、クローラ幅方向に沿って中央線CLから離間する側をクローラ幅方向外側として説明する。また、図8に示すように、駆動輪100の一対の輪部100Bは、一対の芯金突起28のクローラ幅方向両外側にある一対の駆動輪係合部26上を通過し、図9に示すように、転輪104の輪部104Aは、一対の芯金突起28間を通過するようになっている。なお、図1に示すように、遊動輪102も転輪104と同様に、一対の芯金突起28の間を通過するようになっている。図5に示すように、本実施形態では、芯金20の一対の翼部24を含むクローラ外側部分がゴム体12に埋設されている。また、本実形態では、ゴム体12の内周部12Aから突出する一対の芯金突起28がゴム材により被覆され、かつ、内周部12Aから突出する駆動輪係合部26の、駆動輪100の歯部100Cと係合する部分を除いた部分がゴム材により被覆されている。なお、本発明のその他の実施形態では、駆動輪係合部26全体をゴム材から露出させてもよく、駆動輪係合部26全体をゴム材で被覆してもよい。また、芯金突起28の少なくとも一部一部または全部をゴム材から露出させてもよい。図2、図3、図11に示すように、ゴム体12の内周部12Aには、クローラ周方向に互いに隣接する芯金20の中央部22間本実施形態では中央部22の突条部22B間にクローラ内側方向へ隆起した転輪支持部30が形成されている。この転輪支持部30は、クローラ幅方向に沿った断面において、頂面30Aが中央部22の最内面23と芯金突起28の先端28Aとの間に位置するように隆起している図9、図11に示すように、転輪支持部30の頂面30Aは、転輪104の外周面104Cと接触して該転輪104を支持するものであり、図3及び図5に示すように平坦状とされている。また、頂面30Aのクローラ幅方向の幅W1は、転輪104の外周面104Cの軸方向の幅W2よりも広く設定されている。これにより、例えば、クローラ旋回時に転輪104の外周面104Cが転輪支持部30の頂面30Aからはみ出るのを抑制することができ、両者の接触面積を確保できる。また、頂面30Aのクローラ周方向の端部30Bは、図2に示すようにクローラ内側方向から見て、基部22Aのクローラ周方向の端部22Cと突条部22Bのクローラ周方向の端部22Dとの間に位置している。なお、本実施形態では、遊動輪102も転輪支持部30の頂面30A上を転動するようになっている。図2、図3、図5に示すように、ゴム体12の内周部12Aには、転輪支持部30を挟んでクローラ幅方向両外側にクローラ外側方向へ窪む窪み部32が形成されている。この窪み部32は、転輪支持部30からゴム体12のクローラ幅方向の端部12Bへ向かって延びている。具体的には、本実施形態では、図2に示すように、窪み部32のクローラ幅方向外側の端部32Aが、翼部24の先端部よりもゴム体12の端部12B側へ延びている。なお、本発明に係るその他の実施形態では、窪み部の端部32Aが翼部24の先端部よりもクローラ幅方向内側に位置してもよく、端部32Aがゴム体12の端部12Bまで到達してもよい。また、本実施形態の窪み部32は、端部32A側が転輪支持部30側よりも浅くなっている。図5に示すように、ゴム体12には、芯金20のクローラ外側方向にクローラ周方向に沿って延びる無端帯状の補強層14が埋設されている。この補強層14は、クローラ周方向に沿って螺旋状に巻回された1本の補強コード又はクローラ周方向に沿って並列された複数本の補強コードをゴム被覆して形成したものである。なお、本実施形態においては、引張り強度に優れるスチールコードを補強コードとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、例えば、有機繊維などで構成したコードを補強コードとして用いてもよい。図1、図4に示すように、ゴム体12の外周部には、クローラ外側方向に突出するゴム材により構成されたラグ16A、ラグ16Bがクローラ周方向に間隔をあけて交互に形成されている。なお、これらのラグ16A、16Bは、ゴムクローラ10の地面に接地する部位である。図4に示すように、ラグ16Aは、ゴム体12の一方の端部12B図4では左側端部から他方の端部12B図4では右側端部へ向かってクローラ幅方向に延びて、先端部が他方の端部12Bと中央線CLとの中間部分に達している。一方、ラグ16Bは、ゴム体12の他方の端部12Bから一方の端部12Bへ向かってクローラ幅方向に延びて、先端部が一方の端部12Bと中央線CLとの中間部分に達している。なお、本実施形態では、ラグ16Aとラグ16Bとが中央線CL上の任意の点に対して点対称とされている。また、図4に示すように、ラグ16A、ラグ16Bはともに、クローラ外側方向から見て、芯金20と重なるように配置されている。次に、本実施形態のゴムクローラ10及びクローラ走行装置90の作用効果について説明する。クローラ走行装置90では、駆動輪100の歯部100Cがゴムクローラ10の駆動輪係合部26に係合した状態詳細には、歯部100Cの壁面100Eが駆動輪係合部26の周方向壁面にゴム材を介して当接した状態で、駆動輪100が回転すると、駆動輪係合部26が歯部100Cにより押圧されて、駆動力が芯金20を介してゴムクローラ10ゴム体12へ伝達される。これにより、ゴムクローラ10が駆動輪100及び遊動輪102の間を循環して、クローラ走行装置90を備えるクローラ車が地面の上を移動する。このとき、転輪104は、転輪支持部30の頂面30Aからクローラ周方向に隣り合う転輪支持部30の頂面30Aへ順次乗り移りながら、各々の転輪支持部30の頂面30A上を転動する。ここで、ゴムクローラ10では、クローラ内側方向へ隆起する転輪支持部30を、ゴム体12の内周部12Aのクローラ周方向に互いに隣接する芯金20の中央部22間に形成している、すなわち、転輪支持部30をゴム体12の内周部12Aにクローラ周方向に断続的に形成していることから、例えば、上記のような転輪支持部30をクローラ周方向に連続して形成するものと比べて、ゴム体12のクローラ周方向の曲げ抵抗を小さくすることができる。すなわち、ゴムクローラ10のクローラ周方向の曲げ抵抗を小さくすることができる。また、ゴムクローラ10では、クローラ内側方向へ隆起する転輪支持部30を、ゴム体12の内周部12Aのクローラ周方向に互いに隣接する芯金20の中央部22間に形成していることから、例えば、転輪支持部30を一対の芯金突起28のクローラ幅方向の両外側にそれぞれ形成するものや、転輪支持部30をクローラ周方向に連続して形成するものと比べて、重量を減らすことができる。以上のことから、ゴムクローラ10は、クローラ周方向の曲げ抵抗を小さくしつつ、重量を減らすことができる。図5に示すように、ゴムクローラ10では、芯金突起28を駆動輪係合部26よりもクローラ内側方向へ突出させていることから、駆動輪100の輪部100Bのクローラ幅方向内側への移動が芯金突起28との当接により制限される。また、ゴムクローラ10では、転輪支持部30を、クローラ幅方向に沿った断面において、頂面30Aが中央部22の最内面23と芯金突起28の先端28Aとの間に位置するように隆起させていることから、頂面30A上を転動する転輪104のクローラ幅方向の移動を芯金突起28との当接により制限することができる。なお、遊動輪102についても同様に、頂面30A上を転動する遊動輪102のクローラ幅方向の移動を芯金突起28との当接により制限することができる。そして、転輪104が転輪支持部30の頂面30Aからクローラ周方向に隣接する転輪支持部30の頂面30Aへ乗り移る際に中央部22の最内面23に衝突した場合の、衝突音及び振動を抑制することができる。なお、転輪104が最内面23に非衝突の場合には、衝突音及び衝突に起因する振動は生じない。そして、上記のように、転輪104と中央部22との衝突を抑制または回避することで、繰り返し衝突に起因する中央部22とその周辺のゴム材との剥離を抑制することができる。なお、遊動輪102についても転輪104と同様に、遊動輪102が転輪支持部30の頂面30Aからクローラ周方向に隣接する転輪支持部30の頂面30Aへ乗り移る際に中央部22の最内面23に衝突した場合の、衝突音及び振動を抑制することができる。またさらに、図2に示すように、ゴムクローラ10では、クローラ内側方向から見て、頂面30Aのクローラ周方向の端部30Bを基部22Aのクローラ周方向の端部22Cと突条部22Bのクローラ周方向の端部22Dとの間に位置させていることから、例えば、頂面30Aのクローラ周方向の端部30Bが基部22Aのクローラ周方向の端部22Cに到達していないものと比べて、クローラ周方向に互いに隣接する転輪支持部30の頂面30Aの端部30B間の距離を短くすることができる。これにより、転輪104が転輪支持部30の頂面30Aからクローラ周方向に隣接する転輪支持部30の頂面30Aへ乗り移る際の、転輪104の下方クローラ外側方向への落ち込み図11参照が抑制されて、転輪104の上下動が抑制される。そして、ゴムクローラ10では、ゴム体12の内周部12Aの転輪支持部30を挟んでクローラ幅方向両外側にクローラ外側方向へ窪む窪み部32をそれぞれ形成していることから、窪み部32の部位でゴム体12の肉厚が薄くなり、ゴム体12のクローラ周方向の曲げ抵抗を小さくすることができる。加えて、窪み部32の形成によってゴム体12の重量も減らすことができる。さらに、本実施形態では、窪み部32を転輪支持部30からゴム体12のクローラ幅方向の端部12Bへ向けて延ばしていることから、例えば、窪み部32をクローラ周方向に延ばしたものと比べて、ゴム体12のクローラ周方向の曲げ抵抗を効果的に小さくすることができる。特に、ゴムクローラ10では、クローラ周方向の曲げの中立面となる補強層14よりもクローラ内側方向で圧縮歪が生じ、クローラ外側方向で引張歪が生じるため、ゴムクローラ10の内周部に窪み部32を形成して圧縮歪を緩和することで、効果的にクローラ周方向の曲げ剛性曲げ抵抗を小さくすることができる。また、ゴムクローラ10では、駆動輪係合部26の駆動輪100と接触する部分頂部26Aの形状を、駆動輪100の外周形状湾曲面100Fの形状に対応した形状としていることから、歯部100Cと駆動輪係合部26との間の歯飛びが防止される、つまり、駆動輪100を駆動輪係合部26に確実に係合させることができるようになる。また、ゴムクローラ10では、転輪104が内周部12Aから隆起した肉厚な転輪支持部30の頂面30A上を転動するため、頂面30Aと転輪104の外周面104Cとの間に入り込んだ異物例えば、小石などを転輪104で踏んだとしても、転輪支持部30が弾性変形して、頂面30Aの不具合損傷などが抑制される。特に、ゴムクローラ10では、転輪支持部30がゴム体12のクローラ周方向に互いに隣接する芯金20間に形成されることから、例えば、転輪支持部をクローラ周方向に連続して形成したもののように、芯金20に対応する転輪支持部の頂面の不具合を抑制するために芯金20から転輪支持部の頂面までのゴム厚を十分に厚くする必要がないため、転輪支持部30の肉厚隆起量を薄く小さくすることができる。これにより、さらに、ゴム体12のクローラ周方向の曲げ抵抗を小さくしつつ、重量を減らすことが可能となる。そして、ゴムクローラ10では、クローラ外側方向から見て、芯金20とラグ16A、16Bとが交互に重なる構成としている、すなわち、ラグ16Aとラグ16Bとの間に転輪支持部30が配置される構成としていることから、例えば、転輪支持部30とラグ16A、16Bとが交互に重なるものと比べて、転輪支持部30が下方クローラ外側方向へ弾性変形しやすく、頂面30Aと転輪104の外周面104Cとの間に入り込んだ異物を転輪104が踏んだとしても、頂面30Aに不具合が生じるのをさらに抑制することができる。一方、ゴムクローラ10では、一対の芯金突起28間を転輪104が通過する、すなわち、転輪104が芯金20の中央線CL本実施形態では、ゴムクローラ10の中央線と同義上または中央線CL近傍をクローラ周方向に沿って転動する。このため、ゴムクローラ10は、例えば、一対の芯金突起28のクローラ幅方向両外側に一対の転輪支持部が形成され、これらの転輪支持部の各頂面上を転輪に設けられた一対の輪部がそれぞれ転動するものすなわち、中央線CLから上記輪部の通過領域が離れているもののように、傾斜地走行時や旋回時に一方の輪部が一方の転輪支持部の頂面から浮き上がる離れることなく、転輪104が転輪支持部30の頂面30A上を転動する。ここで、ゴムクローラ10では、傾斜地走行時や旋回時には、転輪104のクローラ幅方向の移動が芯金突起28との当接により制限され、かつ、上述のように転輪104が頂面30Aから浮き上がらないまたは浮き上がり難いことから、転輪104の芯金突起28の乗り越えを効果的に抑制することができる。本実施形態のクローラ走行装置90では、上述のようなゴムクローラ10を用いることから、重量を減らすことができる。これにより、圃場や湿田などの不整地を走行する際の、ゴムクローラ10の過度の沈み込みを抑えられるため、走行速度や旋回性能などの走行性能を確保することができる。また、ゴムクローラ10は、上述したように曲げ抵抗が小さくなっていることから、駆動輪100などに巻き掛かる際のパワーロスを低減することができ、クローラ車の燃費を改善できる。加えて、ゴムクローラ10を、駆動輪100、遊動輪102及び転輪104に巻き掛ける際の作業が容易になる。また、クローラ走行装置90では、転輪支持部30を、輪部104Aと該輪部104Aよりも幅輪部104Aの軸方向に沿った幅が広い張出部104Bとで構成していることから、張出部104Bで転輪支持部30の頂面30Aとの接触面積を確保しつつ、該張出部104Bよりも幅が狭い輪部104Aで軽量化を図ることができる。これにより、クローラ走行装置90の重量を減らすことができる。さらに、クローラ走行装置90は、例えば、ゴムクローラ10の一対の芯金突起28のクローラ幅方向両外側に転輪支持部30が一対形成され、それぞれの頂面30A上を左右一対の転輪104が転動するものと比べて、転輪104がクローラ周方向に互いに隣接する中央部22間に形成される転輪104を転動するため、転輪104の分の重量を減らすことができる。その他の実施形態前述した実施形態では、ゴム体12の中央線と芯金20の中央線CLとを一致させる構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム体12の中央線に対して芯金20の中央線CLがクローラ幅方向にずれていてもよい。また、前述した実施形態では、ゴムクローラ10の引張応力の補強用に補強層14を埋設しているが、本発明はこの構成に限定されず、補強層14を用いずに、クローラ周方向に互いに隣接する芯金20同士を連結部材例えば、リング状の連結部材などで連結、又は、芯金に形成した連結部同士例えば、フックとピンなどを連結して無端状とした芯金でゴムクローラ10を補強する構成としてもよい。さらに、前述した実施形態では、弾性体の一例としてのゴム材でゴム体12を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、弾性体の一例としてゴム材以外のエラストマーなどを用いてもよい。またさらに、前述した実施形態では、芯金20を金属製としているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴムクローラ10の仕様に対して十分な強度を備えるならば、芯金20を例えば、樹脂製としてもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。