"3官能以上の多官能ビニル系化合物と、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物と、導電剤とを含む光硬化性組成物であって、昇温速度5°C/分及び周波数10Hzの条件で-50°Cから250°Cまで測定した動的粘弾性試験において、硬化物のゴム状領域における貯蔵弾性率E′が200~2000MPaである光硬化性組成物。単官能及び/又は2官能ビニル系化合物が、鎖状脂肪族骨格を有する鎖状脂肪族2官能メタアクリレートを含む請求項1記載の光硬化性組成物。鎖状脂肪族骨格が、ラクトン由来の単位及び/又は脂肪族ポリエステル単位を含む請求項1又は2記載の光硬化性組成物。単官能及び/又は2官能ビニル系化合物が、さらに脂環族及び/又は芳香族骨格を有する環含有2官能メタアクリレートを含む請求項1~3のいずれかに記載の光硬化性組成物。環含有2官能メタアクリレートが、多環式脂環族及び/又はビスフェノール骨格を有する2官能メタアクリレートである請求項1~4のいずれかに記載の光硬化性組成物。環含有2官能メタアクリレートが、2~4環C8-12橋架け環式脂環族骨格を有する2官能メタアクリレートである請求項4又は5記載の光硬化性組成物。環含有2官能メタアクリレートの割合が、鎖状脂肪族2官能メタアクリレート100重量部に対して10~100重量部である請求項4~6のいずれかに記載の光硬化性組成物。単官能及び/又は2官能ビニル系化合物が、鎖状脂肪族2官能メタアクリレートと環含有2官能メタアクリレートとの組み合わせであり、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物の割合が、多官能ビニル系化合物100重量部に対して100~200重量部である請求項4~7のいずれかに記載の光硬化性組成物。多官能ビニル系化合物が、3~6官能メタアクリレートである請求項1~8のいずれかに記載の光硬化性組成物。多官能ビニル系化合物が、アミンで変性されていない請求項1~9のいずれかに記載の光硬化性組成物。導電剤が、導電性カーボンブラックである請求項1~10のいずれかに記載の光硬化性組成物。導電剤の割合が、多官能ビニル系化合物と単官能及び/又は2官能ビニル系化合物との総量100重量部に対して10~40重量部である請求項1~11のいずれかに記載の光硬化性組成物。紫外線又は電子線硬化性組成物である請求項1~12のいずれかに記載の光硬化性組成物。電子線硬化性組成物であり、かつ重合開始剤を実質的に含有しない請求項1~13のいずれかに記載の光硬化性組成物。ポリフェニレンオキシド系樹脂を実質的に含有しない請求項1~14のいずれかに記載の光硬化性組成物。溶媒と接触して使用される硬化物を形成するための請求項1~15のいずれかに記載の光硬化性組成物。請求項1~16のいずれかに記載の光硬化性組成物を光照射して硬化物を製造する方法。請求項17記載の方法で得られた硬化物。シート状成形体である請求項18記載の硬化物。従って、本発明の目的は、硬化物の導電性、耐溶剤性及び柔軟性が高い光硬化性組成物並びにこの組成物を用いた硬化物の製造方法及び硬化物を提供することにある。本発明の他の目的は、導電剤の種類を限定することなく、硬化物の耐溶剤性、導電性及び柔軟性を向上できる光硬化性組成物並びにこの組成物を用いた硬化物の製造方法及び硬化物を提供することにある。本発明のさらに他の目的は、硬化物を極性の有機溶媒と長期間に亘り接触しても、膨潤などが抑制され、高い導電性を保持できる光硬化性組成物並びにこの組成物を用いた硬化物の製造方法及び硬化物を提供することにある。本発明のさらに他の目的は、硬化物の柔軟性及び取り扱い性に優れ、ロールツーロール方式を利用して容易に製造できる光硬化性組成物並びにこの組成物を用いた硬化物の製造方法及び硬化物を提供することにある。本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、3官能以上の多官能ビニル系化合物と、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物と、導電剤とを組み合わせて、硬化物の粘弾性が特定の範囲に調整されているため、光硬化すると、硬化物の導電性、耐溶剤性及び柔軟性を向上できることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明の光硬化性組成物は、3官能以上の多官能ビニル系化合物と、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物と、導電剤とを含む光硬化性組成物であって、昇温速度5°C/分及び周波数10Hzの条件で-50°Cから250°Cまで測定した動的粘弾性試験において、硬化物のゴム状領域における貯蔵弾性率E′が200~2000MPaである。前記単官能及び/又は2官能ビニル系化合物は、鎖状脂肪族骨格特に、ラクトン由来の単位及び/又は脂肪族ポリエステル単位を含む鎖状脂肪族骨格を有する鎖状脂肪族2官能メタアクリレートを含んでいてもよい。前記単官能及び/又は2官能ビニル系化合物は、さらに脂環族及び/又は芳香族骨格を有する環含有2官能メタアクリレートを含んでいてもよい。前記環含有2官能メタアクリレートは、多環式脂環族及び/又はビスフェノール骨格を有する2官能メタアクリレート特に、2~4環C8-12橋架け環式脂環族骨格を有する2官能メタアクリレートであってもよい。前記環含有2官能メタアクリレートの割合は、前記鎖状脂肪族2官能メタアクリレート100重量部に対して10~100重量部程度であってもよい。本発明の光硬化性組成物は、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物が、鎖状脂肪族2官能メタアクリレートと環含有2官能メタアクリレートとの組み合わせであり、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物の割合が、多官能ビニル系化合物100重量部に対して100~200重量部程度であってもよい。前記多官能ビニル系化合物は、3~6官能メタアクリレートであってもよい。前記多官能ビニル系化合物は、アミンで変性されていない多官能ビニル系化合物未変性化合物であってもよい。前記導電剤は、導電性カーボンブラックであってもよい。前記導電剤の割合は、多官能ビニル系化合物と単官能及び/又は2官能ビニル系化合物との総量100重量部に対して10~40重量部程度であってもよい。本発明の光硬化性組成物は、紫外線又は電子線硬化性組成物であってもよい。本発明の光硬化性組成物は、電子線硬化性組成物であり、かつ重合開始剤を実質的に含有しない組成物であってもよい。また、本発明の光硬化性組成物は、ポリフェニレンオキシド系樹脂を実質的に含有しない組成物であってもよい。本発明の光硬化性組成物は、溶媒と接触して使用される硬化物を形成するための用途に適している。本発明には、前記光硬化性組成物を光照射して硬化物を製造する方法も含まれる。さらに、本発明には、この方法で得られた硬化物も含まれる。本発明の硬化物は、シート状成形体であってもよい。本発明では、3官能以上の多官能ビニル系化合物と、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物と、導電剤とを組み合わせて、硬化物の粘弾性が特定の範囲に調整されているため、光硬化させることにより、硬化物の導電性及び耐溶剤性を向上できる。また、導電剤の種類を限定することなく、硬化物の耐溶剤性、導電性及び柔軟性を向上できる。また、硬化物を極性の有機溶媒と長期間に亘り接触しても、膨潤などが抑制され、高い導電性を保持できる。さらに、硬化物の柔軟性及び取り扱い性に優れるため、ロールツーロール方式を利用して容易に製造できるため、成形体の生産性も高い。[光硬化性組成物]本発明の光硬化性組成物は、3官能以上の多官能ビニル系化合物と、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物と、導電剤とを含み、かつ硬化物のゴム状領域における貯蔵弾性率E′が200~2000MPaである。特に、耐溶剤性と柔軟性との関係、さらに導電剤の配合による導電性の向上効果と前記特性の向上効果との関係はいずれもトレードオフの関係にあり、これらの特性をバランス良く充足するのは困難であるが、本発明の光硬化性組成物は、樹脂成分の種類や比率、官能基数、分子量粘度、導電剤の種類及び配合量などを調整して、光硬化物の粘弾性を前記範囲に制御することにより、両特性を併せ持つことを特徴とする。多官能ビニル系化合物多官能ビニル系化合物としては、分子内に3以上例えば、3~8程度の重合性基を有していればよく、具体的には、3以上のメタアクリロイル基を有する多官能メタアクリレートが汎用される。多官能メタアクリレートとしては、多価アルコールとメタアクリル酸とのエステル化物、例えば、グリセリントリメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート;ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート;ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート;ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートなどが挙げられる。さらに、これらの多官能メタアクリレートにおいて、多価アルコールは、アルキレンオキシド例えば、エチレンオキシドやプロピレンオキシドなどのC2-4アルキレンオキシドの付加体であってもよい。アルキレンオキシドの平均付加モル数は、例えば、0~30モル特に1~10モル程度の範囲から選択できる。これらの多官能メタアクリレートは、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの多官能ビニル系化合物のうち、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレートなどの3~6官能メタアクリレートが好ましく、ペンタエリスリトールトリメタアクリレートなどの3~4官能メタアクリレートが汎用される。さらに、多官能ビニル系化合物は、アミンで変性されていない多官能ビニル化合物マイケル付加などによりアミン類が付加していない未変性多官能ビニル化合物が好ましい。単官能及び/又は2官能ビニル系化合物単官能及び/又は2官能ビニル系化合物としては、分子内に1又は2つの重合性基を有していればよく、具体的には、1又は2つのメタアクリロイル基を有する単官能又は2官能メタアクリレート、スチレンやジビニルベンゼンなどの芳香族ビニル化合物などが汎用される。単官能ビニル系化合物としては、例えば、メタアクリル酸;メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、sec-ブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレートなどのC1-24アルキルメタアクリレート;シクロヘキシルメタアクリレートなどのシクロアルキルメタアクリレート;ジシクロペンタニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、ボルニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、トリシクロデカニルメタアクリレートなどの橋架け環式メタアクリレート;フェニルメタアクリレート、ノニルフェニルメタアクリレートなどのアリールメタアクリレート;ベンジルメタアクリレートなどのアラルキルメタアクリレート;ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレートなどのヒドロキシC2-10アルキルメタアクリレート又はC2-10アルカンジオールモノメタアクリレート;トリフルオロエチルメタアクリレート、テトラフルオロプロピルメタアクリレート、ヘキサフルオロイソプロピルメタアクリレートなどのフルオロC1-10アルキルメタアクリレート;メトキシエチルメタアクリレートなどのアルコキシアルキルメタアクリレート;フェノキシエチルメタアクリレート、フェノキシプロピルメタアクリレートなどのアリールオキシアルキルメタアクリレート;フェニルカルビトールメタアクリレート、ノニルフェニルカルビトールメタアクリレート、ノニルフェノキシポリエチレングリコールメタアクリレートなどのアリールオキシポリアルコキシアルキルメタアクリレート;ポリエチレングリコールモノメタアクリレートなどのポリアルキレングリコールモノメタアクリレート;グリセリンモノメタアクリレートなどのアルカンポリオールモノメタアクリレート;2-ジメチルアミノエチルメタアクリレート、2-ジエチルアミノエチルメタアクリレート、2-t-ブチルアミノエチルメタアクリレートなどのアミノ基又は置換アミノ基を有するメタアクリレート;グリシジルメタアクリレートなどが例示できる。2官能ビニル系化合物としては、例えば、アリルメタアクリレート;エチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレートなどのアルカンジオールジメタアクリレート;グリセリンジメタアクリレートなどのアルカンポリオールジメタアクリレート;ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレートなどのポリアルキレングリコールジメタアクリレート;2,2-ビス4-メタアクリロキシエトキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-メタアクリロキシジエトキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-メタアクリロキシポリエトキシフェニルプロパンなどのビスフェノール類ビスフェノールA、ビスフェノールSなどのC2-4アルキレンオキサイド付加体のジメタアクリレート;脂肪酸変性ペンタエリスリトールなどの酸変性アルカンポリオールのジメタアクリレート;トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、アダマンタンジメタアクリレートなどの橋架け環式ジメタアクリレートなどが例示できる。さらに、2官能ビニル系化合物としては、例えば、エポキシジメタアクリレートビスフェノールA型エポキシジメタアクリレート、ノボラック型エポキシジメタアクリレートなど、ポリエステルジメタアクリレート例えば、脂肪族ポリエステル型ジメタアクリレート、芳香族ポリエステル型ジメタアクリレートなど、ポリウレタンジメタアクリレートポリエステル型ウレタンジメタアクリレート、ポリエーテル型ウレタンジメタアクリレートなど、シリコーンメタアクリレートなどのオリゴマー又は樹脂も例示できる。これらのビニル系化合物は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのビニル系化合物のうち、反応性や耐溶剤性などの点から、2官能メタアクリレートが好ましく、硬化物の柔軟性を向上できる点から、鎖状脂肪族骨格を有する鎖状脂肪族2官能メタアクリレートを含む2官能メタアクリレートが特に好ましい。1鎖状脂肪族2官能メタアクリレート鎖状脂肪族2官能メタアクリレートとしては、アルキル基を含む鎖状脂肪族骨格を有していればよく、例えば、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレートなどのC2-12アルカンジオールジメタアクリレート;脂肪酸変性アルカンポリオールのジメタアクリレート;脂肪族ポリエステル型ジメタアクリレート;脂肪族ポリエステル型ウレタンジメタアクリレートなどが挙げられる。また、脂環族及び/又は芳香族骨格を有するメタアクリレートに鎖状脂肪族骨格が導入されていてもよい。さらに、鎖状脂肪族骨格を構成するアルキル基の炭素数は、例えば、3~20程度の範囲から選択できるが、柔軟性と耐溶剤性とのバランスの点から、例えば、4~12、好ましくは4~10、さらに好ましくは4~8特に5~8程度が好ましい。これらの鎖状脂肪族2官能メタアクリレートは、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。さらに、鎖状脂肪族2官能メタアクリレートは、ラクトン由来の単位及び/又は脂肪族ポリエステル単位を含むのが特に好ましい。ラクトンとしては、例えば、γ-ブチロラクトンGBL、γ-バレロラクトン、δ-バレロラクトン、β-メチル-δ-バレロラクトン、γ-カプロラクトン、エナントラクトン7-ヒドロキシヘプタン酸ラクトンなどのC3-10ラクトンなどが挙げられる。これらのラクトンは、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのラクトンのうち、バレロラクトンやカプロラクトンなどのC4-8ラクトン特にC5-8ラクトンが好ましい。脂肪族ポリエステルとしては、例えば、脂肪族ジカルボン酸又はその無水物コハク酸、無水コハク酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸などのC4-20アルカンジカルボン酸と、脂肪族ジオールエチレングリコール、プロピレングリコール、テトラメチレンエーテルグリコールなどのC2-10アルカンジオールなどとの反応生成物、開始剤に対して前記ラクトンを開環付加重合させた反応生成物などが挙げられる。ポリエステル単位の重合度は、例えば、2~100程度の範囲から適宜選択でき、例えば、3~90、好ましくは5~80、さらに好ましくは10~70程度であってもよい。ラクトン由来の単位及び/又は脂肪族ポリエステル単位を含む鎖状脂肪族2官能メタアクリレートとしては、例えば、カプロラクトンなどのC5-8ラクトンが開環重合したポリエステル単位を有する脂肪族ポリエステル型ジメタアクリレート、前記ポリエステル単位を有するウレタンジメタアクリレート、前記ポリエステル単位を有するエポキシジメタアクリレートなどが利用できる。さらに、ポリエステル型ウレタンジメタアクリレートのポリイソシアネート単位としては、脂肪族ポリイソシアネート、脂環族ポリイソシアネート、芳香族ポリイソシアネートのいずれでもよく、ヘキサメチレンジイソシアネートなどの脂肪族ポリイソシアネートなどが汎用される。前記ポリエステル単位を有するエポキシジメタアクリレートは、ビスフェノールAなどのビスフェノール型エポキシメタアクリレートであってもよい。2環含有2官能メタアクリレート単官能及び/又は2官能ビニル系化合物は、耐溶剤性を向上させる点から、前記鎖状脂肪族骨格を有するビニル系化合物に加えて、さらに脂環族及び/又は芳香族骨格を有する環含有メタアクリレートを含んでいてもよい。環含有2官能メタアクリレートとしては、分子内に脂環族及び/又は芳香族骨格を有していればよく、例えば、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、アダマンタンジメタアクリレートなどの2~4環C6-20特にC8-12橋架け環式ジメタアクリレート;2,2-ビス4-メタアクリロキシエトキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-メタアクリロキシプロポキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-メタアクリロキシジエトキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-メタアクリロキシポリエトキシフェニルプロパンなどのビスフェノール類ビスフェノールA、Sなど-C2-4アルキレンオキシド付加体[アルキレンオキシドの平均付加モル数0~30モル特に1~10モル程度]のジメタアクリレート;オリゴマー[ビスフェノールA型エポキシメタアクリレート、ノボラック型エポキシメタアクリレートなどの芳香族エポキシメタアクリレートなど]などが挙げられる。これらの2官能メタアクリレートは、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの環含有2官能メタアクリレートのうち、硬化物の耐溶剤性及び強度が高い点から、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、アダマンタンジメタアクリレートなどの多環式脂環族骨格を有するジメタアクリレート、2,2-ビス4-メタアクリロキシエトキシフェニルプロパン、ビスフェノールA型エポキシメタアクリレートなどのビスフェノール骨格を有するジメタアクリレートが好ましく、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレートなどの2~4環C8-12橋架け環式脂環族骨格を有するジメタアクリレートが特に好ましい。環含有2官能メタアクリレートの割合は、目的の粘弾性に応じて、鎖状脂肪族2官能メタアクリレート100重量部に対して0~500重量部程度の範囲から適宜選択でき、例えば、5~200重量部、好ましくは10~100重量部例えば、20~80重量部、さらに好ましくは30~60重量部特に40~50重量部程度である。本発明では、このような割合で鎖状脂肪族2官能メタアクリレートと環含有2官能メタアクリレートとを組み合わせることにより、耐溶剤性を維持しながら、柔軟性を向上できる。単官能及び/又は2官能ビニル系化合物の割合は、前記多官能ビニル系化合物100重量部に対して1~1000重量部程度の範囲から選択でき、例えば、5~500重量部、好ましくは10~300重量部程度である。本発明では、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物の種類に応じて、前記範囲から選択でき、例えば、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物が鎖状脂肪族2官能メタアクリレートと環含有2官能メタアクリレートとの組み合わせである場合、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物の割合は、多官能ビニル系化合物100重量部に対して、例えば、30~500重量部、好ましくは50~300重量部、さらに好ましくは100~200重量部特に120~150重量部程度である。また、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物が鎖状脂肪族2官能メタアクリレートである場合、単官能及び/又は2官能ビニル系化合物の割合は、多官能ビニル系化合物100重量部に対して、例えば、1~100重量部、好ましくは5~50重量部、さらに好ましくは10~40重量部特に20~30重量部程度である。導電剤導電剤としては、例えば、炭素材例えば、人造黒鉛、膨張黒鉛、天然黒鉛、コークス、導電性カーボンブラックなど、金属単体又は合金例えば、鉄、銅、マグネシウム、アルミニウム、金、白金、亜鉛、マンガン、ステンレスなど、セラミックス類例えば、フェライト、トルマリン、珪藻土など、導電性ポリマー例えば、ポリアセチレンなどのポリアセチレン系重合体、ポリチオフェンなどのポリチオフェン系重合体、ポリパラフェニレンなどのポリフェニレン系重合体、ポリピロール系重合体、ポリアニリン系重合体、アクリル系重合体で変性されたポリエステル系重合体などなどが挙げられる。これらの導電剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。導電剤の形状は、例えば、粒子状粉末状、板状又は鱗片状、繊維状、不定形状などが挙げられる。これらの形状のうち、略球状や多角体状などの粒子状が汎用される。導電剤の平均粒径は、10nm~10μm程度の範囲から適宜選択できるが、硬化物の機械的特性や導電性などの点から、例えば、10~500nm、好ましくは20~300nm、さらに好ましくは30~100nm特に40~80nm程度である。本発明では、これらの導電剤のうち、軽量性の点から、炭素材や導電性ポリマーが好ましく、前記平均粒径を有し、かつ導電性に優れる粒子状導電剤として、導電性カーボンブラックを特に好ましく使用できる。導電性カーボンブラックとしては、例えば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、ガスブラック、アセチレンブラック、アークブラック、ケッチェンブラックなどが例示できる。これらの導電性カーボンブラックのうち、導電性などの点から、ファーネスブラック、ケッチェンブラック、アセチレンブラックなどが好ましい。さらに、これらの導電性カーボンブラックを組合せた導電性複合カーボンブラックでもよい。導電性カーボンブラックのDBPジブチルフタレート吸油量A法は、用途に応じて、10~1000cm3/100g例えば、30~500cm3/100g程度の範囲から選択でき、窒素吸着BET比表面積は5~1000m2/g例えば、10~300m2/g程度の範囲から選択できる。導電剤の割合は、多官能ビニル系化合物と単官能及び/又は2官能ビニル系化合物との総量100重量部に対して1~100重量部程度の範囲から選択でき、例えば、3~80重量部、好ましくは5~50重量部、さらに好ましくは10~40重量部特に15~35重量部程度であり、特に、硬化物の柔軟性を確保する点から、45重量部以下特に5~40重量部程度であってもよい。他の添加剤本発明の光硬化性組成物は有機溶媒を含んでいてもよい。有機溶媒としては、例えば、ケトン類アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなど、エーテル類ジオキサン、テトラヒドロフランなど、脂肪族炭化水素類ヘキサンなど、脂環式炭化水素類シクロヘキサンなど、芳香族炭化水素類ベンゼン、トルエン、キシレンなど、ハロゲン化炭素類ジクロロメタン、ジクロロエタンなど、エステル類酢酸メチル、酢酸エチルなど、水、アルコール類エタノール、イソプロパノール、ブタノール、シクロヘキサノールなど、セロソルブ類メチルセロソルブ、エチルセロソルブなど、セロソルブアセテート類、アミド類ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなどなどが挙げられる。これらの有機溶媒は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの有機溶媒のうち、メチルエチルケトンなどのケトン類、トルエンなどの芳香族炭化水素などが汎用される。なお、塗布性などの特性を改良する目的を兼ねて、スチレンなどの単官能ビニル系化合物や、メタアクリル酸などの前記他のビニル系化合物を反応性希釈剤として使用してもよい。溶媒の割合は、多官能ビニル系化合物と単官能及び/又は2官能ビニル系化合物との総量100重量部に対して10~1000重量部程度の範囲から選択でき、例えば、50~500重量部、好ましくは80~300重量部、さらに好ましくは100~200重量部特に120~180重量部程度である。本発明の光硬化性組成物は、さらに慣用の添加剤、例えば、安定化剤酸化防止剤、紫外線吸収剤、耐光安定剤、熱安定化剤など、結晶核剤、難燃剤、難燃助剤、充填剤、可塑剤、耐衝撃改良剤、補強剤、分散剤、帯電防止剤、発泡剤、抗菌剤などを含んでいてもよい。これらの添加剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。但し、本発明の光硬化性組成物は、電子線で硬化する場合、重合開始剤例えば、光重合開始剤、光増感剤、熱重合開始剤などを実質的に含有していなくてもよい。さらに、本発明の光硬化性組成物は、耐溶剤性の点から、樹脂成分として、熱可塑性樹脂特に、ポリフェニレンオキシド系樹脂を実質的に含有しないのが好ましい。[光硬化物及びその製造方法]本発明の光硬化物は、前記光硬化性組成物を光照射して得られる。詳しくは、基材の上に液状の光硬化性組成物を塗布する塗布工程、塗布された前記硬化性組成物を光照射して硬化する硬化工程を経て製造される。硬化性組成物の塗布方法としては、慣用の方法、例えば、ロールコーター、エアナイフコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、リバースコーター、バーコーター、コンマコーター、ディップスクイズコーター、ダイコーター、グラビアコーター、マイクログラビアコーター、シルクスクリーンコーター法、ディップ法、スプレー法、スピナー法などが挙げられる。これらの方法のうち、バーコーター法やグラビアコーター法などが汎用される。なお、必要であれば、塗布液は複数回に亘り塗布してもよい。硬化性組成物が有機溶媒を含有する場合など、塗布後は、必要に応じて乾燥を行ってもよい。乾燥は、例えば、30~150°C、好ましくは40~100°C、さらに好ましくは50~70°C程度の温度で行ってもよい。硬化工程において、硬化性組成物を光照射する方法としては、放射線ガンマー線、X線など、紫外線、可視光線、電子線EBなどの光エネルギー線を照射する方法を利用できる。これらの方法のうち、紫外線、電子線を照射する方法が好ましい。紫外線を照射する方法において、光源としては、例えば、紫外線の場合は、DeepUVランプ、低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、ハロゲンランプ、レーザー光源ヘリウム-カドミウムレーザー、エキシマレーザーなどの光源などを用いることができる。照射光量照射エネルギーは、塗膜の厚みにより異なるが、例えば、50~10000mJ/cm2、好ましくは70~7000mJ/cm2、さらに好ましくは100~5000mJ/cm2程度であってもよい。電子線を照射する方法としては、電子線照射装置などの露光源によって電子線を照射する方法などが利用できる。照射量は、塗膜の厚みにより異なるが、例えば、1~200kGyグレイ、好ましくは10~180kGy、さらに好ましくは30~150kGy特に50~120kGy程度である。加速電圧は、例えば、10~1000kV、好ましくは50~500kV、さらに好ましくは100~300kV程度である。なお、電子線の照射は、必要であれば、不活性ガス例えば、窒素ガス、アルゴンガス、ヘリウムガスなど雰囲気中で行ってもよい。本発明では、重合開始剤を使用せずに重合ができ、高い耐候性を有する硬化物を製造できる点から、電子線で照射する方法が特に好ましい。本発明の光硬化物は、昇温速度5°C/分及び周波数10Hzの条件で-50°Cから250°Cまで測定した動的粘弾性試験において、ゴム状領域における貯蔵弾性率E′が200~2000MPaであり、好ましくは300~1500MPa、さらに好ましくは350~1200MPa特に400~1000MPa程度である。なお、ゴム状領域とは、貯蔵弾性率-温度曲線が、1010Pa程度のガラス状領域から、温度の上昇と共に大きく低下する転移領域を経た後で、106~107Pa付近でほぼ平坦になる領域を意味する。本発明の光硬化物は、このような貯蔵弾性率E′を有するため、適度な架橋密度を有し、耐溶剤性に優れ、かつ導電剤を含有して導電性にも優れているにも拘わらず、適度な柔軟性を有している。具体的には、本発明の光硬化物は、シート化してロールツーロール方式での製造が可能であるため、生産性が高く、工業的な価値が高い。本発明の光硬化物は、導電性に優れ、体積抵抗率が105Ωcm以下であってもよく、例えば、104Ωcm以下、好ましくは103Ωcm以下、さらに好ましくは102Ωcm以下特に10Ωcm以下であってもよい。本発明の光硬化物の形状は、例えば、シート状又はフィルム状、繊維状などであってもよく、三次元状成形体であってもよい。これらの形状のうち、シート状又はフィルム状が汎用され、三次元状成形体も本発明の硬化物で形成されたシートを二次成形することにより成形してもよい。シート状又はフィルム状成形体の厚みは、用途に応じて1μm~10mm程度の範囲から選択でき、例えば、1~1000μm、好ましくは3~500μm、さらに好ましくは10~100μm程度である。本発明の光硬化物で形成されたシート又はフィルムは、柔軟性に優れるため、このような厚みを有していても、ロールツーロール方式での製造が可能である。本発明の光硬化物は、基材シートとの積層体であってもよく、例えば、基材シートの一方の面に本発明の光硬化物で構成された層が形成された積層体、基材フィルムの両面に本発明の光硬化物で構成された層が形成された積層体などであってもよい。前記基材シートは、ガラス、セラミック、金属、プラスチックなどで構成されていてもよいが、硬化物との密着性などの点から、プラスチックが好ましい。プラスチックとしては、例えば、オレフィン系樹脂ポリエチレン、ポリプロピレン、非晶質ポリオレフィンなど、スチレン系樹脂ポリスチレン、アクリロニトリル-スチレン共重合体など、ポリエステル系樹脂ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレートなどのポリアルキレンアリレート系樹脂、ポリアリレート系樹脂、液晶性ポリエステルなど、ポリアミド系樹脂ポリアミド6、ポリアミド66、ポリアミド12など、塩化ビニル系樹脂ポリ塩化ビニルなど、ポリカーボネート系樹脂ビスフェノールA型ポリカーボネートなど、ポリビニルアルコール系樹脂、セルロースエステル系樹脂、ポリイミド系樹脂、ポリスルホン系樹脂、ポリフェニレンエーテル系樹脂、ポリフェニレンスルフイド系樹脂、フッ素樹脂などが挙げられる。これらのうち、耐熱性などに優れる点から、ポリプロピレンなどのポリプロピレン系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂などが好ましい。さらに、プラスチックは、前記導電剤を含有していてもよい。積層体において、本発明の光硬化物で構成された層硬化物層の厚みは、用途に応じて選択できるが、例えば、1~100μm、好ましくは2~50μm、さらに好ましくは3~30μm程度である。基材シートの厚みは、例えば、1~300μm、好ましくは10~200μm、さらに好ましくは20~150μm程度である。両者の比率は、例えば、基材シート/硬化物層=10/1~1/1、好ましくは8/1~1/1、さらに好ましくは5/1~1/1程度である。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。実施例及び参考例で用いた配合成分、実施例及び参考例で得られた硬化物の耐溶剤性及び導電性の評価は、以下の方法で測定した。[耐溶剤性:溶媒浸漬試験]シャーレに溶媒10mlを入れ、硬化塗膜が積層されたガラス板をメチルエチルケトンMEK又はN-メチル-2-ピロリドンNMP中に浸漬し、25°Cで24時間静置後、下記式により溶媒浸漬前後の重量変化率を求めた。なお、この試験において、重量変化量が1.5以下であれば耐溶剤性に優れることを示す。重量変化率={[溶媒浸漬後の塗膜重量-溶媒浸漬前の塗膜重量]/溶媒浸漬前の塗膜重量}×100[溶媒透過性]厚さ90μmのポリアミド12フィルム上に、厚さ10μmの硬化塗膜を作製した。10cm×10cmのサイズに2枚切り出し、硬化塗膜を外側にして3方向をそれぞれ幅1cm分溶着した。未溶着部分から、プロピレンカーボネート2gを添加し、幅1cm分溶着して密閉した。さらに、溶着部分をアルミテープでシールし、試験体とした。試験体をデシケーター中に入れ、23°C、50Rhで静置し、重量の経時変化を、下記式に基づいて算出し、評価した。なお、この試験において、14日経過後の重量変化量が0.5以下であれば溶媒透過性に優れることを示す。重量変化率={[溶媒封入直後の試験体重量-14日経過後の試験体重量]/封入した溶媒重量}×100[導電性]厚さ100μのPETフィルム上に、厚さ10μmの硬化塗膜を作製した。JISK7194に従い、抵抗率測定装置三菱化学株製Loresta-GPを用いて表面抵抗率を測定し、体積抵抗率を求めた。[屈曲性]厚さ100μmのポリエチレンテレフタレートPETフィルム上に、厚さ10μmの硬化塗膜を作製した。得られた試験体を2cm×15cmの短冊にカットし、JISK5600に従って屈曲性試験を行い、塗膜の割れが起こったマンドレルの直径を求めた。[貯蔵弾性率E′]得られた試験片について、動的粘弾性測定装置ティーエイインスツルメントジャパン株製、RSA-IIIを用い、昇温速度5°C/分及び周波数10Hzの条件で、-50°C~250°Cの貯蔵弾性率E′を求めた。[配合成分]3官能アクリレート:ペンタエリスリトールトリアクリレート、ダイセルサイテック株製PETIA環含有2官能アクリレート:トリシクロデカンジアクリレート、ダイセルサイテック株製IRR214K2官能ウレタンアクリレート:高耐候性ウレタンアクリレート、ダイセルサイテック株製EBECRYL84022官能エポキシアクリレート:変性エポキシアクリレート、ダイセルサイテック株製EBECRYL3708光重合開始剤:ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、BASFジャパン株製Irgacure184カーボンブラック:導電性カーボンブラック、平均粒経50nm、表面積33m2/g、東海カーボン株製4300。比較例1~2及び実施例1~6本発明の光硬化性組成物について、紫外線照射による硬化物を作製し、評価した。すなわち、50mlの茶色スクリュー管に、表1の割合で、アクリレート、光重合開始剤を秤量し、メチルエチルケトンMEKに溶解した。得られた組成物を、離型紙上にバーコーターにより約50μmの厚みに塗工し、60°Cで乾燥した。乾燥後の組成物に、メタルハライドランプからの紫外線を照射光量650mJ/cm2で15秒間照射し、硬化塗膜を作製した。得られた硬化塗膜の評価結果を表1に示す。比較例2で得られた硬化塗膜における-50°C~250°Cの貯蔵弾性率E′のグラフを図1に示す。図1では、ゴム状領域は約200~250°Cの領域である。1:割れやすく測定不可能2:2mmのマンドレルでも割れ生じず表1の結果から、実施例の硬化物は曲げ性と耐溶剤性の両者を併せ持つ。実施例7~8150mlの蓋付容器に、表2の割合で、アクリレートを秤量し、メチルエチルケトンMEK及びトルエンTOLの混合溶媒[MEK/TOL=50/50重量比]に溶解した。この溶液にカーボンブラックを添加し、自公転式混合脱泡機株シンキー製ARE-250で分散組成物を作製した。得られた組成物を、離型紙上にバーコーターにより約50μmの厚みに塗工し、60°Cで乾燥した。乾燥後の組成物に、窒素雰囲気中で、加速電圧150kV、線量100kGyの電子線を照射し、硬化塗膜を作製した。硬化塗膜の評価結果を表2に示す。"