"ロータディスクに設けられたロータ翼溝に動翼が埋め込まれた動翼支持構造であって、前記ロータ翼溝は、底部にてその上方よりもロータディスク周方向へ延在する周方向溝部と、前記ロータディスクの端面部であって前記底部におけるロータディスク周方向中央部に設けられ、ロータディスク軸心方向へ延在する軸心方向溝部とを備えることを特徴とする動翼支持構造。請求項1に記載された動翼支持構造であって、前記ロータ翼溝の底部におけるロータディスク周方向の大きさを2Wとし、前記軸心方向溝部におけるロータディスク周方向の大きさを2w’としたときに、w’/Wが0.49~1.0の範囲にあることを特徴とする動翼支持構造。請求項2に記載された動翼支持構造であって、前記軸心方向溝部における前記ロータ翼溝の底部に対する角度は、20度~50度の範囲にあることを特徴とする動翼支持構造。請求項3に記載された動翼支持構造であって、前記軸心方向溝部のロータディスク軸心方向の大きさをdとしたときに、d/w’が1.0~1.4の範囲にあることを特徴とする動翼支持構造。ところで、上述のタービンは、例えば、起動時や停止時において、ロータディスクの内部と外部との温度差が大きくなる。このため、ロータ翼溝の周方向溝部近傍に対し、過渡的な熱応力によって応力集中が発生する。例えば、上述した形状のロータ翼溝を有するロータディスクに対して応力集中係数をシミュレーションしたところ、図9bに示すように、ロータ翼溝の周方向溝部近傍に集中し、この箇所にて応力集中係数Ktが2.67となることを確認した。なお、図9bにおいて、応力集中係数が1のときをハッチング無しで示し、応力集中係数が小のときを間隔の大きいハッチングで示し、応力集中係数が大きくなるにしたがい間隔を小さくしたハッチングで示した。この応力集中が大きくなると、例えば、前記ロータ翼溝の周方向溝部近傍に対し低サイクル疲労が生じ、その寿命が短くなるおそれがある。このような問題に対して、ゆっくり起動するなど動作を制限してタービンを運用するなどの対処を行うことで、前記応力集中を緩和することができる。しかしながら、タービンとして、急速に起動する急速起動型タービンが求められており、前述した対処を行ったタービンでは、急速に起動する運転を行うことができなかった。また、ロータディスク自体を高強度の材料で作製することが考えられるが、その分製造コストが増加してしまうという問題があった。以上のことから、本発明は前述した課題を解決するために為されたものであって、製造コスト増を抑制しつつ、動翼が埋め込まれるロータ翼溝近傍への応力集中を抑制した動翼支持構造を提供することを目的としている。上述した課題を解決する本発明に係る動翼支持構造は、ロータディスクに設けられたロータ翼溝に動翼が埋め込まれた動翼支持構造であって、前記ロータ翼溝は、底部にてその上方よりもロータディスク周方向へ延在する周方向溝部と、前記ロータディスクの端面部であって前記底部におけるロータディスク周方向中央部に設けられ、ロータディスク軸心方向へ延在する軸心方向溝部とを備えることを特徴とする。上述した課題を解決する本発明に係る動翼支持構造は、前述した発明に係る動翼支持構造であって、前記ロータ翼溝の底部におけるロータディスク周方向の大きさを2Wとし、前記軸心方向溝部におけるロータディスク周方向の大きさを2w’としたときに、w’/Wが0.49~1.0の範囲にあることを特徴とする。上述した課題を解決する本発明に係る動翼支持構造は、前述した発明に係る動翼支持構造であって、前記軸心方向溝部における前記ロータ翼溝の底部に対する角度は、20度~50度の範囲にあることを特徴とする。上述した課題を解決する本発明に係る動翼支持構造は、前述した発明に係る動翼支持構造であって、前記軸心方向溝部のロータディスク軸心方向の大きさをdとしたときに、d/w’が1.0~1.4の範囲にあることを特徴とする。本発明に係る動翼支持構造によれば、ロータディスクの端面部であってロータ翼溝の底部におけるロータディスク周方向中央部に軸心方向溝部を設けたことで、過渡的な熱応力が生じたときに、応力集中係数がロータ翼溝における周方向溝部と軸心方向溝部とに分散されることになる。その結果、ロータ翼溝における周方向溝部への応力集中が抑制される。ロータ翼溝に軸心方向溝部を設けただけであり、製造コスト増を抑制できる。本発明に係る動翼支持構造を実施するための一形態について、図1~図4を参照して以下に説明する。本実施形態に係る動翼支持構造では、図1~図4に示すように、ロータディスク1の周面に複数図示例では2つのロータ翼溝10が設けられ、ロータ翼溝10に動翼30がそれぞれ埋め込まれている。動翼30は、翼根31が設けられたプラットフォーム32と、プラットフォーム32上に設けられた翼部33とを備える。なお、図1においては、動翼30の翼根31およびプラットフォーム32がロータ翼溝10に埋め込まれている。ロータ翼溝10は、ロータディスク1の一方の端面部1bとこれに対向する他方の端面部1aを貫通し、ロータディスク1の周方向に対し傾斜方向へ延在している。ロータ翼溝10は、動翼30のプラットフォーム32に沿う溝部11と、動翼30の翼根31に沿う溝部12とを備える形状をなしている。ロータ翼溝10は、底部14にてその上方よりもロータディスク周方向へ延在しその先端が円弧状をなす周方向溝部13,13を備える。上述のロータ翼溝10は、ロータディスク1の端面部1a,1bであって、底部14におけるロータディスク周方向中央部に形成された軸心方向溝部ぬすみ溝部15をさらに備える。軸心方向溝部15は、ロータディスク1の軸心方向へ延在しその先端が円弧状をなしている。このように軸心方向溝部15を設けたことで、過渡的な熱応力によって、ロータディスク周方向への引張り応力がロータディスク1で層状に生じ、従来、ロータ翼溝の周方向溝部に集中していたロータ周方向応力の流れが、ロータ翼溝10の周方向溝部13,13と軸心方向溝部15とに分散すると共に、緩やかになる。よって、ロータ翼溝10における周方向溝部13,13への応力集中を抑制することができる。軸心方向溝部15のぬすみ角θは、図3bに示すように、ロータ翼溝10の底部14に対する軸心方向溝部15の延在方向である。ここで、上述した動翼支持構造において、ぬすみ角θを30度とし、軸心方向溝部15のロータディスク周方向の大きさに対してその軸心方向の大きさd/w’を1.2としたときの、ロータ翼溝10に対する軸心方向溝部15の大きさw’/Wと応力係数集中係数Ktとの関係について、図4および図5を参照して説明する。なお、図5において、白抜き四角印は、A部ロータ翼溝の周方向溝部における応力集係数Ktを示し、白抜き三角印は、B部ロータ翼溝の軸心方向溝部の応力集中係数Ktを示す。図5に示すように、A部ロータ翼溝の周方向溝部およびB部ロータ翼溝の軸心方向溝部の何れにおいても、応力集中係数Ktが、w’/Wを0.4弱とした場合と比べて0.49とした場合の方が小さくなることが確認された。B部ロータ翼溝の軸心方向溝部において、w’/Wが0.49から0.6弱とした範囲にて、応力集中係数Ktがほぼ一定となることが確認された。よって、B部ロータ翼溝の軸心方向溝部において、ロータ翼溝10に対して軸心方向溝部15が漸増しても応力集中係数Ktが一定となることから、軸心方向溝部15のロータディスク周方向の大きさを大きくして、ロータ翼溝10のロータディスク周方向の大きさと同じとしたw’/W=1.0としても、応力集中係数Ktがw’/Wを0.49としたときとほぼ同じ値になると推察される。したがって、ロータ翼溝10に対する軸心方向溝部15の大きさw’/Wを0.49~1.0の範囲としたときに、過渡的な熱応力によって生じる応力をロータ翼溝10の周方向溝部13,13と軸心方向溝部15とに分散すると共に、緩和することができることが確認された。上述した動翼支持構造において、w’/Wを0.5とし、d/w’を1.2としたときの、軸心方向溝部のぬすみ角θと応力係数集中係数Ktとの関係について、図4および図6を参照して説明する。なお、図6において、白抜き四角印は、A部ロータ翼溝の周方向溝部における応力集係数Ktを示し、白抜き三角印は、B部ロータ翼溝の軸心方向溝部の応力集中係数Ktを示す。なお、A部およびB部の応力集中係数Ktは、ぬすみ角が30.0および40.0であるときに同じ値を示している。図6に示すように、A部ロータ翼溝の周方向溝部およびB部ロータ翼溝の軸心方向溝部の何れにおいても、応力集中係数Ktが、ぬすみ角が20.0度以上50.0度以下の範囲にてほぼ同じ値となることが確認された。したがって、軸心方向溝部15におけるぬすみ角の大きさを30.0度~50.0度の範囲にしたときに、過渡的な熱応力によって生じる応力をロータ翼溝10の周方向溝部13,13と軸心方向溝部15とに分散すると共に、緩和することができることが確認された。上述した動翼支持構造において、w’/Wを0.5とし、ぬすみ角θを30度としたときの、軸心方向溝部のロータディスク周方向の大きさに対するその軸心方向の大きさd/w’と応力係数集中係数Ktとの関係について、図4および図7を参照して説明する。なお、図7において、白抜き四角印は、A部ロータ翼溝の周方向溝部における応力集係数Ktを示し、白抜き三角印は、B部ロータ翼溝の軸心方向溝部の応力集中係数Ktを示す。図7に示すように、軸心方向溝部15のロータディスク周方向の大きさに対するその軸心方向の大きさd/w’を1.0~1.4の範囲にしたときに、A部ロータ翼溝の周方向溝部の応力集中係数KtとB部ロータ翼溝の軸心方向溝部の応力集中係数Ktとがほぼ同じ値になることが確認された。したがって、軸心方向溝部15におけるロータディスク周方向に対するその軸方向の大きさd/w’を1.0~1.4の範囲にしたときに、過渡的な熱応力によって生じる応力をロータ翼溝10の周方向溝部13,13と軸心方向溝部15とに分散すると共に、緩和することができることが確認された。ここで、上述した形状のロータ翼溝がロータディスクに設けられた動翼支持構造について、軸心方向溝部ぬすみ溝部の角度を30度とした場合の応力集中係数をシミュレーションした結果を示す図8を参照して説明する。なお、図8において、応力集中係数が1のときをハッチング無しで示し、応力集中係数が小のときを間隔の大きいハッチングで示し、応力集中係数が大きくなるにしたがい間隔を小さくしたハッチングで示している。図8に示すように、応力集中係数Ktがロータ翼溝の周方向溝部と軸心方向溝部とが他の箇所と比べて高く、ロータ翼溝の周方向溝部にて応力集中係数Ktが2.17となり、ロータ翼溝の軸心方向溝部にて応力集中係数Ktが2.03となることが確認された。また、従来の動翼支持構造のロータ翼溝に対して応力集中係数をシミュレーションした場合を示す図9bと比べた場合、応力集中係数Ktがロータ翼溝の周方向溝部にて小さくなることが確認された。このようなことから、ロータ翼溝10に軸心方向溝部15を設けたことで、従来、ロータ翼溝の周方向溝部へ集中していたロータ周方向応力の流れを、ロータ翼溝10の周方向溝部13,13と軸心方向溝部15とに分散することができると共に、緩やかにすることができた。以上説明したように、本実施形態に係る動翼支持構造によれば、ロータ翼溝10におけるロータディスク1の端面部1a,1bであって、その底部14におけるロータディスク周方向中央部に軸心方向溝部15を設けたことで、過渡的な熱応力によって、ロータディスク周方向への引張り応力がロータディスク1で層状に生じ、従来、ロータ翼溝の周方向溝部に集中していたロータ周方向応力の流れが、ロータ翼溝10の周方向溝部13,13と軸心方向溝部15とに分散すると共に、緩やかにすることができる。よって、ロータ翼溝10における周方向溝部13,13への応力集中が抑制される。また、ロータ翼溝10に軸心方向溝部15を設けただけであり、この軸心方向溝部15が機械加工により容易に作製でき、ロータ翼溝における周方向溝部の形状を変更する必要がないため、製造コスト増を抑制できる。さらに、タービンを新規に設置するときに限らず、保守メンテナンス時においても軸心方向溝部をロータディスクのロータ翼溝に設けることができる。"