"1以上の通信回線を介して他のストレージ装置と接続されるストレージ装置であって、当該ストレージ装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出する処理状態値算出部と、算出した前記処理状態値を、前記他のストレージ装置に対して通知する通知部と、前記他のストレージ装置から、当該他のストレージ装置において算出された処理状態値を受信する受信部と、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、当該ストレージ装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出する多重度算出部と、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する転送制御部とをそなえることを特徴とする、ストレージ装置。前記多重度算出部が、前記通信回線を介してデータ転送を行なう複数の前記ストレージ装置間において、前記処理状態値に応じて、当該通信回線に設定された最大多重度を配分することにより、前記多重度を算出することを特徴とする、請求項1記載のストレージ装置。前記処理状態値算出部が、所定時間内における、上位装置から前記ストレージ装置へ送信されるライトデータ転送量に対する、当該ストレージ装置から前記通信回線を介して転送されるデータ転送量の割合に基づいて前記処理状態値を算出することを特徴とする、請求項1又は2記載のストレージ装置。前記処理状態値算出部が、当該ストレージ装置における転送データバッファの使用率に基づいて前記処理状態値を算出することを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載のストレージ装置。複数のストレージ装置を1以上の通信回線を介して接続したストレージシステムにおける、前記複数のストレージ装置のうちの第1のストレージ装置から第2のストレージ装置へのデータ転送方法であって、前記第1のストレージ装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出するステップと、算出した前記処理状態値を、前記ストレージシステムにそなえられた他のストレージ装置に対して通知するステップと、前記ストレージシステムにそなえられた他のストレージ装置から、当該他のストレージ装置において算出された処理状態値を受信するステップと、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、前記第1のストレージ装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出するステップと、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する転送制御ステップとをそなえることを特徴とする、データ転送方法。前記通信回線を介してデータ転送を行なう複数の前記ストレージ装置間において、前記処理状態値に応じて、当該通信回線に設定された最大多重度を配分することにより、前記多重度を算出することを特徴とする、請求項5記載のデータ転送方法。1以上の通信回線を介して他の情報処理装置と接続される情報処理装置において、前記他の情報処理装置へデータ転送を行なうデータ転送機能を前記情報処理装置に実行させるためのプログラムであって、当該情報処理装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出し、算出した前記情報処理状態値を、前記他の情報処理装置に対して通知し、前記他の情報処理装置から、当該他の情報処理装置において算出された処理状態値を受信し、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、当該情報処理装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出し、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する、処理を前記情報処理装置に実行させるプログラム。しかしながら、従来のREC機能を用いた遠隔地コピー手法においては、リモート回線に複数のストレージ装置が接続されている場合に、他のストレージ装置がどの程度の多重度でデータ転送を行なっているか分からない。従って、リモート回線おいては、必ずしも回線最大多重度の範囲内でコピースケジュールを行なわれない場合がある。図18は従来のストレージシステムにおける遠隔地コピーを説明する図である。この図18に示す例においては、リモート回線310に複数図18に示す例では4つのストレージ装置300-0~300-3がそれぞれ接続されている。なお、リモート回線310の回線最大多重度は16であるものとする。そして、この図18に示す従来のストレージシステムにおいて、ストレージ装置300-2は、リモート回線310の回線最大多重度16に基づき、ストレージ装置300-0とストレージ装置300-1とに対して、それぞれ多重度8で転送コピーを行なう。又、ストレージ装置300-3が、ストレージ装置300-0に対して、多重度16で転送コピーを行なう。すなわち、リモート回線310の回線最大多重度16に対して、多重度32でコピースケジュールが設定され、リモート回線310が過負荷状態となっている。すなわち、リモート回線310に対して最適なコピースケジュールが行なわれていない。1つの側面では、本件は、通信回線に応じた効率的なデータ転送を行なうことができるようにすることを目的とする。なお、前記目的に限らず、後述する発明を実施するための形態に示す各構成により導かれる作用効果であって、従来の技術によっては得られない作用効果を奏することも本発明の他の目的の1つとして位置付けることができる。このため、このストレージ装置は、1以上の通信回線を介して他のストレージ装置と接続されるストレージ装置であって、当該ストレージ装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出する処理状態値算出部と、算出した前記処理状態値を、前記他のストレージ装置に対して通知する通知部と、前記他のストレージ装置から、当該他のストレージ装置において算出された処理状態値を受信する受信部と、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、当該ストレージ装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出する多重度算出部と、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する転送制御部とをそなえる。また、このデータ転送方法は、複数のストレージ装置を1以上の通信回線を介して接続したストレージシステムにおける、前記複数のストレージ装置のうちの第1のストレージ装置から第2のストレージ装置へのデータ転送方法であって、前記第1のストレージ装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出するステップと、算出した前記処理状態値を、前記ストレージシステムにそなえられた他のストレージ装置に対して通知するステップと、前記ストレージシステムにそなえられた他のストレージ装置から、当該他のストレージ装置において算出された処理状態値を受信するステップと、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、前記第1のストレージ装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出するステップと、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する転送制御ステップとをそなえる。さらに、このプログラムは、1以上の通信回線を介して他の情報処理装置と接続される情報処理装置において、前記他の情報処理装置へデータ転送を行なうデータ転送機能を前記情報処理装置に実行させるためのプログラムであって、当該情報処理装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出し、算出した前記情報処理状態値を、前記他の情報処理装置に対して通知し、前記他の情報処理装置から、当該他の情報処理装置において算出された処理状態値を受信し、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、当該情報処理装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出し、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する、処理を前記情報処理装置に実行させる。開示の技術によれば、通信回線に応じた転送多重度で効率的にデータ転送を行なうことができる利点がある。以下、図面を参照して本ストレージ装置、データ転送方法及びプログラムに係る実施の形態を説明する。ただし、以下に示す実施形態はあくまでも例示に過ぎず、実施形態で明示しない種々の変形例や技術の適用を排除する意図はない。すなわち、本実施形態を、その趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。図1は実施形態の一例としてのストレージシステム1の構成を模式的に示す図である。実施形態の一例としてのストレージシステム1は、図1に示すように、1以上図1に示す例では2つのリモート回線通信回線50-1,50-2を介して複数図1に示す例では3つのストレージ装置情報処理装置10-1~10-3及び管理端末20が通信可能に接続されている。図1に示す例においては、リモート回線50-1にストレージ装置10-1,10-2がそれぞれ接続されており、又、リモート回線50-2にストレージ装置10-1,10-2,10-3及び管理端末20がそれぞれ接続されている。すなわち、リモート回線50-1をストレージ装置10-1,10-2が共有し、又、リモート回線50-2をストレージ装置10-1,10-2,10-3が共有している。なお、ストレージ装置10-1~10-3は、互いに同様もしくはほぼ同様の機能構成及びハードウェア構成をそなえているものとする。以下、ストレージ装置を示す符号としては、複数のストレージ装置のうち1つを特定する必要があるときには符号10-1~10-3を用いるが、任意のストレージ装置を指すときには符号10を用いる。また、図1に示す例においては、便宜上、ストレージ装置10-2,10-3についての構成の図示を省略し、ストレージ装置10-1についてのみ、その構成を示している。リモート回線50-1,50-2は、TCP/IP等の規格に基づく通信回線である。以下、リモート回線を示す符号としては、複数のリモート回線のうち1つを特定する必要があるときには符号50-1,50-2を用いるが、任意のリモート回線を指すときには符号50を用いる。また、各リモート回線50には、データ転送ジョブコピーセッションを、そのリモート回線50におけるデータ転送性能を保証した状態で同時に並行して実行できる最大数である回線最大多重度が予め設定される。この回線最大多重度は、例えば、システム設計時において、リモート回線50を構成するハードウェア等の構成や性能、仕様等に応じて設定される。又、この回線最大多重度は、後述する多重度テーブル232に格納される。本ストレージシステム1は、一のストレージ装置10のデータを他のストレージ装置10においてバックアップするREC機能をそなえ、各ストレージ装置10において、後述するCPU110がこのREC機能を実現する。例えば、ストレージ装置10-1に設定された論理ボリュームソースボリュームのデータを、ストレージ装置10-2の論理ボリュームバックアップボリュームにコピーすべく、REC機能を用いて、所定のデータサイズ例えば、256KBの複数のデータ転送によって転送する。これにより、ソースボリュームとバックアップボリュームとを等価状態に維持される。以下、ソースボリュームからバックアップボリュームへのデータのコピーをコピーセッションという場合がある。なお、REC機能において、ソースボリュームからバックアップボリュームへのデータ転送は、ホスト100からソースボリュームへの書き込みとは非同期に行なうことにより、ソースボリュームへのライト性能に影響を与えることなくコピーを行なうことができる。管理端末20は、本ストレージシステム1におけるREC機能の設定等を行なう端末装置であり、例えば、図示しない、CPUCentralProcessingUnitやRAMRandomAccessMemory,ROMReadOnlyMemory等をそなえたコンピュータである。この管理端末20は、REC機能を実現するためのコピーセッションについてのセッション情報の作成等を行なう。セッション情報は、コピーセッションに関する情報であって、例えば、REC機能の対象とするソースボリュームとバックアップボリュームとを対応付ける。又、そのデータ転送に使用するリモート回線50を特定するリモート回線ID等を関連付ける。なお、セッション情報は既知の手法を用いて作成することができ、その詳細な説明は省略する。また、管理端末20によって作成されたセッション情報は、各ストレージ装置10に対して送信され、各ストレージ装置10において保持される。以下、REC機能における、ソースボリュームを有するストレージ装置10を転送元ストレージ装置10といい、バックアップボリュームをそなえるストレージ装置10を転送先ストレージ装置10という場合がある。また、管理端末20は、本ストレージシステム1の構成情報も管理する。管理端末20は、各リモート回線50に接続されているストレージ装置10の情報、すなわち、リモート回線50の共有状態を示す情報を、システム構成情報として各ストレージ装置10に対して送信する。ストレージ装置10は、ホスト装置100に対して記憶領域を提供するものであり、例えば、RAIDRedundantArraysofInexpensiveDisks装置である。なお、図1中においては、便宜上、ストレージ装置10-1に対してのみホスト装置100が接続された状態を示しているが、他のストレージ装置10にもそれぞれホスト装置100が接続されてもよい。ストレージ装置10は、図1に示すように、CMControllerModule:情報処理装置111及びディスクエンクロージャ30をそなえる。CM111はストレージ装置10における種々の制御を行なうものであり、上位装置であるホスト装置100からのストレージアクセス要求アクセス制御信号に従って、ディスクエンクロージャ30のHDD31へのアクセス制御等、各種制御を行なう。ディスクエンクロージャ30は、1以上のHDDHardDiskDrive31をそなえ、ストレージ装置10においては、このHDD31の記憶領域が論理ボリュームに対して割り当てられる。CM111は、図1に示すように、CAChannelAdapter24,RARemoteAdapter25-1~25-4,CPU110,RECバッファメモリ21,ROM22及びRAM23をそなえる。CA24は、ホスト装置100と通信可能に接続するインタフェースコントローラであり、例えば、ファイバチャネルアダプタである。RA25-1~25-4は、他のストレージ装置10と通信可能に接続するインタフェースコントローラであり、例えば、ファイバチャネルアダプタである。そして、図1に示す例においては、RA25-1,25-2がFCIPFibreChanneloverIP変換器51を介してリモート回線50-1に接続され、又、RA25-3,25-4がFCIP変換器51を介してリモート回線50-2に接続されている。これらのRA25-1~25-4は、互いに同様もしくはほぼ同様の機能構成及びハードウェア構成をそなえている。以下、RAを示す符号としては、複数のRAのうち1つを特定する必要があるときには符号25-1~25-4を用いるが、任意のRAを指すときには符号25を用いる。FCIP変換器51は、FCIPに準拠して、ファイバーチャネルプロトコルの機器をIPネットワークに接続する。なお、ストレージ装置10-2,10-3も、ストレージ装置10-1と同様に、FCIP変換器51を介してリモート回線50-1,50-2と接続されるが、便宜上、図1中において、これらのストレージ装置10-2,10-3に接続されるFCIP変換器51の図示を省略している。RECバッファメモリ21は、他のストレージ装置10に対して送信するデータを一時的に格納する。すなわち、RECバッファメモリ21は、REC機能時に、他のストレージ装置10に対して転送するデータを一時的に格納する転送データバッファとして機能する。なお、CM111には、ホスト装置100から受信したデータや、ホスト装置100に対して送信するデータを一時的に格納する図示しないバッファメモリもそなえる。ROM22は、CPU110が実行するプログラムや種々のデータを格納する記憶装置である。RAM23は、種々のデータやプログラムを一時的に格納する記憶領域であって、CPU110がプログラムを実行する際に、データやプログラムを一時的に格納展開して用いる。又、このRAM23には、後述するIO監視テーブル231や多重度テーブル232が格納される。又、RAM23には、管理端末20から送信されたセッション情報やシステム構成情報も格納される。CPU110は、種々の制御や演算を行なう処理装置であり、ROM22等に格納されたプログラムを実行することにより、種々の機能を実現する。そして、CPU110は、図1に示すように、転送ポイント算出部処理状態値算出部11,転送ポイント交換部通知部,受信部12,多重度算出部13及び転送制御部14として機能する。なお、これらの転送ポイント算出部11,転送ポイント交換部12,多重度算出部13及び転送制御部14としての機能を実現するためのプログラムは、例えばフレキシブルディスク,CDCD-ROM,CD-R,CD-RW等,DVDDVD-ROM,DVD-RAM,DVD-R,DVDR,DVD-RW,DVDRW,HDDVD等,ブルーレイディスク,磁気ディスク,光ディスク,光磁気ディスク等の、コンピュータ読取可能な記録媒体に記録された形態で提供される。そして、コンピュータはその記録媒体からプログラムを読み取って内部記憶装置または外部記憶装置に転送し格納して用いる。又、そのプログラムを、例えば磁気ディスク,光ディスク,光磁気ディスク等の記憶装置記録媒体に記録しておき、その記憶装置から通信経路を介してコンピュータに提供するようにしてもよい。転送ポイント算出部11,転送ポイント交換部12,多重度算出部13及び転送制御部14としての機能を実現する際には、内部記憶装置本実施形態ではRAM23やROM22に格納されたプログラムがコンピュータのマイクロプロセッサ本実施形態ではCPU110によって実行される。このとき、記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータが読み取って実行するようにしてもよい。なお、本実施形態において、コンピュータとは、ハードウェアとオペレーティングシステムとを含む概念であり、オペレーティングシステムの制御の下で動作するハードウェアを意味している。又、オペレーティングシステムが不要でアプリケーションプログラム単独でハードウェアを動作させるような場合には、そのハードウェア自体がコンピュータに相当する。ハードウェアは、少なくとも、CPU等のマイクロプロセッサと、記録媒体に記録されたコンピュータプログラムを読み取るための手段とをそなえており、本実施形態においては、CM111がコンピュータとしての機能を有しているのである。なお、以下、CPU110がこれらの各部として機能するストレージ装置10を自装置10という場合がある。転送ポイント算出部11は、自装置10におけるリモート回線50を介したデータ転送処理状態を表す転送ポイント処理状態値を算出する。この転送ポイント算出部11は、自装置10が転送元ストレージ装置10である場合に、転送ポイントの算出を行なう。本実施形態においては、転送ポイントが低い数値である場合には、ストレージ装置10のデータ転送処理状態が良好であることを示し、又、転送ポイントが高い数値である場合には、データ転送処理状態が良好でないことを示すものとする。転送ポイント算出部11は、各リモート回線50に対して、定期的にリモート転送率及びRECバッファ未使用率を算出し、これらの値に基づき転送ポイントを算出する。リモート転送率は、以下の式1で算出される。リモート転送率=[所定時間のリモート転送量の累計]÷[所定時間のホストライト量の累計]×1001ここで、所定時間のホストライト量の累計とは、予め規定した時間内に、ホスト装置100から、ソースボリュームがあるストレージ装置10に対して書き込まれたデータライトデータの転送量の累計である。又、所定時間のリモート転送量の累計とは、予め規定した時間内に、REC機能により当該ストレージ装置10から、対象となるリモート回線50を介してバックアップボリュームがあるストレージ装置10に対して転送されたデータの累計である。そして、転送ポイント算出部11は、算出したリモート転送率を予め規定した1つ以上の閾値と比較して、リモート転送率が閾値以下であると判断した場合に、転送ポイントに1を加算する。例えば、第1の閾値例えば60と第2の閾値例えば30との2つの閾値を予め設定しておき、転送ポイント算出部11は、リモート転送率が第1の閾値以下である場合に、転送ポイントに1を加算する。更に、転送ポイント算出部11は、リモート転送率が第1の閾値よりも小さい第2の閾値以下である場合に、更に、転送ポイントに1を加算する。RECバッファ未使用率は、以下の式2で算出される。RECバッファ未使用率=[RECバッファ空きサイズ]÷[RECバッファサイズ]×1002ここで、RECバッファサイズとは、ソースボリュームのあるストレージ装置10のRECバッファメモリ21の全容量であり、RECバッファ空きサイズとは、そのRECバッファメモリ21の空き容量である。すなわち、RECバッファ未使用量とは、RECバッファ21の空き容量が占める割合をパーセンテージで表す値である。そして、転送ポイント算出部11は、算出したRECバッファ未使用率を予め規定した1つ以上の閾値と比較して、RECバッファ未使用率が閾値以下であると判断した場合に、転送ポイントに1を加算する。例えば、第1の閾値例えば60と第2の閾値例えば30との2つの閾値を予め設定しておき、転送ポイント算出部11は、RECバッファ未使用率が第1の閾値以下である場合に、転送ポイントに1を加算する。更に、転送ポイント算出部11は、RECバッファ未使用率が第1の閾値よりも小さい第2の閾値以下である場合に、更に、転送ポイントに1を加算する。また、算出された転送ポイントは、RAM23のIO監視テーブル231に格納される。図2は実施形態の一例としてのストレージシステム1におけるIO監視テーブル231を例示する図である。IO監視テーブル231は、リモート回線50に算出された転送ポイントを対応付けるものであり、ストレージ装置10毎にそなえられる。このIO監視テーブル231は、図2に例示するように、リモート回線IDに対して、各ストレージ装置10においてそれぞれ算出された転送ポイントが対応付けられる。ここで、リモート回線IDは、各リモート回線50を特定するための識別情報である。又、転送ポイントは、自装置10の転送ポイント算出部11によって算出された転送ポイントの他、本ストレージシステム1にそなえられる他のストレージ装置10において算出された転送ポイントも格納される。これらの各ストレージ装置10で算出された転送ポイントは、そのストレージ装置10を特定する識別情報である装置IDに対応付けて格納される。転送ポイント交換部通知部,受信部12は、自装置10と他のストレージ装置10との間で転送ポイントの交換を行なう。すなわち、転送ポイント算出部11によって算出した転送ポイントを本ストレージシステム1の他のストレージ装置10に対して通知するとともに、他のストレージ装置10から、そのストレージ装置10において算出され、送信された転送ポイントを受信する。この転送ポイント交換部12は、他のストレージ装置10から受信した転送ポイントを、IO監視テーブル231に、その送信元のストレージ装置10の装置IDに対応させて格納する。多重度算出部13は、転送ポイント算出部11によって算出した転送ポイントと、他のストレージ装置10から通知された転送ポイントとに基づいて、リモート回線50に対して、自装置10において同時に実行可能なデータ転送処理数である動作可能多重度多重度を算出する。この動作可能多重度は、そのリモート回線50において自装置10が優先的に使用することができる多重度である。この多重度算出部13は、リモート回線50を共有する複数のストレージ装置10間において、転送ポイントに応じて、そのリモート回線50に設定された最大多重度を配分することにより、自装置10についての動作可能多重度を算出する。具体的には、多重度算出部13は、先ず、以下の式3により、自装置10がそのリモート回線50の多重度に対して占めることができる割合を算出する。割合=[自装置の転送ポイント]÷[全ストレージ装置の転送ポイントの合計]3すなわち、多重度算出部13は、そのリモート回線50に接続され共有する全てのストレージ装置10の転送ポイントの合計に対する自装置10の転送ポイントの比率を割合として算出する。そして、多重度算出部13は、式4に示すように、上記式3により算出した割合をそのリモート回線50に設定された回線最大多重度に乗算することにより、自装置10に割り当てられる多重度である動作可能多重度を求める。動作可能多重度=[回線最大多重度]×割合4また、多重度算出部13は、算出した自装置10の動作可能多重度をRAM23の多重度テーブル232に格納する。図3は実施形態の一例としてのストレージシステム1における多重度テーブル232を例示する図である。多重度テーブル232は、リモート回線50に対して、自装置10についての多重度に関する情報を関連付けるものであり、ストレージ装置10毎にそなえられる。この多重度テーブル232は、図3に例示するように、リモート回線IDに対して、回線最大多重度,動作可能多重度及び動作数が対応付けられる。これらの情報は、例えば、多重度算出部13等によって、登録/管理される。ここで、動作数は、REC機能による所定のデータサイズのデータ転送の同時実行数であり、現在、行なわれているデータ転送の同時実行数である。このデータ転送の同時実行数は、例えば転送制御部14が登録更新する。このように、CM111において、上述した転送ポイント算出部11,転送ポイント交換部12及び多重度算出部13が、本ストレージシステム1におけるIO監視処理を行ない、その処理結果がIO監視テーブル231や多重度テーブル232として保存される。転送制御部14は、ソースボリュームのデータをリモート回線50を介して自装置10から転送先ストレージ装置10に対して、所定サイズの複数のデータ転送により転送する。この転送制御部14は、多重度算出部13によって算出された動作可能多重度の範囲でデータ転送を並行して多重的に実施する。具体的には、転送制御部14は、多重度テーブル232の動作数と動作可能多重度とを参照して比較することにより、そのリモート回線50において、動作数が動作可能多重度に達しているか否かを判断する。そして、動作数が動作可能多重度に達していない場合には、そのコピーセッションのデータ転送を実行する。なお、動作数が動作可能多重度に達している場合には、転送制御部14は、動作数が動作可能多重度に達しない状態になるまで、そのコピーセッションのデータ転送の実行を抑止する。また、転送制御部14は、多重度テーブル232の動作数を更新を行なう。すなわち、転送制御部14は、データ転送を実行する度に多重度テーブル232の動作数を加算インクリメントし、又、データ転送が終了すると動作数の減算デクリメントを行なう。すなわち、転送制御部14が、上述した転送ポイント算出部11,転送ポイント交換部12及び多重度算出部13によるIO監視結果に基づき、REC機能によるデータ転送スケジュール処理を実現する。上述の如く構成された実施形態の一例としてのストレージシステム1におけるIO監視処理を、図4~図6のフローチャートステップS10~S210に従って説明する。なお、これらの図4~図6のフローチャート中において、丸付き数字は次に実行される処理を表す。以下に示すIO監視処理は、リモート回線50毎に行なわれ、且つ、一定時間例えば10秒毎に繰り返し行なわれる。例えば、IO監視処理は、ストレージ装置10例えば、ストレージ装置10-1において、図示しないタイマ等により一定時間経過したことを検出される度に開始される。先ず、図5のステップS10において、転送ポイント算出部11は、セッション情報を確認して、対象とするリモート回線50に対して、自装置10が転送元ストレージ装置10となるコピーセッションがあるか否かを確認する。自装置10が転送元ストレージ装置10となるコピーセッションがある場合にはステップS10のYesルート参照、転送ポイント算出部11は転送ポイントを1に設定するステップS20。転送ポイント算出部11は、前述した式1に基づいてリモート転送率を算出しステップS30、算出したリモート転送率が第1の閾値60以下であるか否かを判断するステップS40。算出したリモート転送率が第1の閾値60以下でない場合にはステップS40のNoルート参照、次に、転送ポイント算出部11は、前述した式2に基づいて、RECバッファ未使用率を算出するステップS80。一方、算出したリモート転送率が第1の閾値60以下である場合にはステップS40のYesルート参照、転送ポイント算出部11は転送ポイントに1を加算してステップS50、更に、算出したリモート転送率が第2の閾値30以下であるか否かを判断するステップS60。算出したリモート転送率が第2の閾値30以下でない場合にはステップS60のNoルート参照、ステップS80に移行する。又、算出したリモート転送率が第2の閾値30以下である場合にはステップS60のYesルート参照、転送ポイント算出部11は転送ポイントに1を加算してからステップS70、ステップS80に移行する。次に、転送ポイント算出部11は、算出したRECバッファ未使用率が第1の閾値60以下であるか否かを判断するステップS90。算出したRECバッファ未使用率が第1の閾値60以下でない場合にはステップS90のNoルート参照、図4のステップS140において、転送ポイント算出部11は、算出した自装置10の転送ポイントをIO監視テーブル231に格納するステップS140。また、算出したRECバッファ未使用率が第1の閾値60以下である場合にはステップS90のYesルート参照、転送ポイント算出部11は転送ポイントに1を加算してステップS100、更に、算出したRECバッファ未使用率が第2の閾値30以下であるか否かを判断するステップS110。算出したRECバッファ未使用率が第2の閾値30以下でない場合にはステップS110のNoルート参照、ステップS140に移行する。又、算出したRECバッファ未使用率が第2の閾値30以下である場合にはステップS110のYesルート参照、転送ポイント算出部11は転送ポイントに1を加算してからステップS120、ステップS140に移行する。また、自装置10が転送元ストレージ装置10となるコピーセッションがない場合にはステップS10のNoルート参照、転送ポイント算出部11は転送ポイントを0に設定してステップS130、ステップS140に移行する。その後、転送ポイント交換部12は、RAM23に格納されているシステム構成情報を参照して、対象のリモート回線50に接続されているストレージ装置10を調べるステップS150。そして、転送ポイント交換部12は、当該リモート回線50に接続されているストレージ装置10において、転送ポイントの取得を行なっていないストレージ装置10があるか否かを確認するステップS160。転送ポイントの取得を行なっていないストレージ装置10がある場合にはステップS160のYesルート参照、転送ポイント交換部12は、その転送ポイント未取得のストレージ装置10との間で転送ポイントの交換を行なうステップS170。すなわち、転送ポイント交換部12は、そのストレージ装置10に対して、転送ポイント算出部11によって算出した自装置10の転送ポイントとともに、転送ポイントの送信要求をリモート通信により送信する。転送ポイントの送信要求を受信した他のストレージ装置10は、上述したステップS10~ステップS130と同様の処理により算出した転送ポイントを、応答データに格納して、リモート通信により返信するステップS180。転送ポイント交換部12は、他のストレージ装置10から取得した転送ポイントを、IO監視テーブル231に格納しステップS190、ステップS160に戻る。一方、対象のリモート回線50に接続された全てのストレージ装置10から転送ポイントを取得し、転送ポイントの取得を行なっていないストレージ装置10がない場合にはステップS160のNoルート参照、図6のステップS200において、多重度算出部13は、前述した式3に基づき、自装置10がそのリモート回線50の回線最大多重度に対して占めることができる割合を算出するステップS200。そして、多重度算出部13は、ステップS200において算出した割合をそのリモート回線50に設定された回線最大多重度に乗算することにより、自装置10に割り当てられる多重度である動作可能多重度を求める。又、求めた動作可能多重度は、多重度テーブル232に格納してステップS210、処理を終了する。次に、実施形態の一例としてのストレージシステム1におけるデータ転送スケジュール処理を、図7に示すフローチャートステップS301,S302に従って説明する。コピーセッションのデータ転送が発生すると、転送制御部14は、多重度テーブル232を参照して、動作数と動作可能多重度とを比較し、データ転送を行なうリモート回線50において、動作数が動作可能多重度に達しているか否かを判断するステップS301。動作数が動作可能多重度に達していない場合にはステップS301のNoルート参照、転送制御部14は、そのコピーセッションのデータ転送を実行するステップS302。又、転送制御部14は、多重度テーブル232の動作数を更新を行なう。すなわち、転送制御部14は、データ転送を実行する度に多重度テーブル232の動作数を加算インクリメントし、又、データ転送が終了すると動作数の減算デクリメントを行なう。その後、ステップS301へ戻る。一方、動作数が動作可能多重度に達している場合にはステップS301のYesルート参照、コピーセッションのデータ転送を実行せずに処理を終了する。以下に、実施形態の一例としてのストレージシステム1におけるデータ転送制御手法を例示する。図8a,bは1つのリモート回線50に4つのストレージ装置10-1~10-4が接続されたストレージシステム1におけるデータ転送状態の推移を示す図であり、aは初期状態を示す図、bは最適なデータ転送状態に設定された状態を示す図である。又、図9aはストレージ装置10-1のIO監視テーブル231を例示する図、図9bはその多重度テーブル232を例示する図である。図10aはストレージ装置10-2のIO監視テーブル231を例示する図、図10bはその多重度テーブル232を例示する図である。図11aはストレージ装置10-3のIO監視テーブル231を例示する図、図11bはその多重度テーブル232を例示する図である。図12aはストレージ装置10-4のIO監視テーブル231を例示する図、図12bはその多重度テーブル232を例示する図である。さて、図8aに示すように、回線最大多重度が16のリモート回線50-1リモート回線Aと表す場合があるにストレージ装置10-1~10-4が接続されている。なお、ストレージ装置10-1,10-2,10-3,10-4の各装置IDが、それぞれ00,01,02,03であるものとする。又、リモート回線50-1のリモート回線IDが0x00であるものとする。そして、初期状態として、ストレージ装置10-3からストレージ装置10-1とストレージ装置10-2とに対して、それぞれ多重度8でデータ転送が行なわれるように設定されている。更に、ストレージ装置10-4からストレージ装置10-1に対して、多重度16でデータ転送が行なわれるよう設定されている。すなわち、回線最大多重度が16のリモート回線50-1に対して、合計32の多重度が設定され、リモート回線50-1に最適な転送多重度が設定されていないと言える。このような初期状態から一定時間経過後の、リモート回線50-1に対する転送元ストレージ装置10-3のリモート転送率及びRECバッファ未使用率が、それぞれ80であり、転送元ストレージ装置10-4のリモート転送率とRECバッファ未使用率とが、それぞれ20と70であるものとする。このような一定時間経過後においては、図9a,図10a,図11a及び図12aに示すように、各ストレージ装置10-1,10-2,10-3,10-4の各転送ポイントは、それぞれ0,0,1,3となる。そして、例えば、図11a,bに示すように、転送元ストレージ装置10-3においては、動作可能多重度は、上記式3,4に基づき、以下のように求められる。動作可能多重度=16×{1/0013}=4同様に、図12a,bに示すように、転送元ストレージ装置10-4においては、動作可能多重度は、上記式3,4に基づき、以下のように求められる。動作可能多重度=16×{3/0013}=12これらの結果、図8bに示すように、ストレージ装置10-4からストレージ装置10-1に対して、多重度12でデータ転送が行なわれる。又、ストレージ装置10-3については、図8bに示すように、算出された動作可能多重度4を、ストレージ装置10-1に対するデータ転送とストレージ装置10-2に対するデータ転送とに均等に分配し、それぞれ動作可能多重度多重度=2としている。すなわち、ストレージ装置10-3からストレージ装置10-1及びストレージ装置10-2に対して、それぞれ多重度2でデータ転送が行なわれる。転送制御部14は、このようにして求められた動作可能多重度の範囲内で、転送先ストレージ装置10に対してデータ転送を並行して多重的に実施する。このように、本ストレージシステム1におけるデータ転送制御手法によれば、リモート回線50-1の回線最大多重度16を越えることなく、転送元ストレージ装置10-3,10-4からのデータ転送が行なわれる。また、この際、転送ポイントが高い、すなわち、データ転送処理状態の悪いストレージ装置10に対して、転送ポイントが低いストレージ装置10よりも高い多重度が割り当てられる。これにより、データ処理状態悪いストレージ装置10のデータ転送が優先的に処理されることになり、システム全体のデータ転送の処理効率が向上する。なお、これらのストレージ装置10-3,10-4については、図11b,図12bに示すように、動作数は随時変化するので便宜上可変と示している。さらに、実施形態の一例としてのストレージシステム1におけるデータ転送制御手法を例示する。図13a,bは2つのリモート回線50に4つのストレージ装置10-1~10-4が接続されたストレージシステム1におけるデータ転送状態の推移を示す図であり、aは初期状態を示す図、bは最適なデータ転送状態に設定された状態を示す図である。又、図14aはストレージ装置10-1のIO監視テーブル231を例示する図、図14bはその多重度テーブル232を例示する図である。図15aはストレージ装置10-2のIO監視テーブル231を例示する図、図15bはその多重度テーブル232を例示する図である。図16aはストレージ装置10-3のIO監視テーブル231を例示する図、図16bはその多重度テーブル232を例示する図である。図17aはストレージ装置10-4のIO監視テーブル231を例示する図、図17bはその多重度テーブル232を例示する図である。図13aに示すように、回線最大多重度が18のリモート回線50-2リモート回線Bと表す場合があるにストレージ装置10-1~10-4が接続されており、更に、回線最大多重度が32のリモート回線50-1リモート回線Aと表す場合があるにストレージ装置10-1,10-2が接続されている。なお、ストレージ装置10-1,10-2,10-3,10-4の各装置IDが、それぞれ00,01,02,03であるものとする。そして、初期状態として、ストレージ装置10-1からストレージ装置10-2に対して、リモート回線50-2を介して多重度18でデータ転送が行なわれるとともに、リモート回線50-1を介して多重度32でデータ転送が行なわれるように設定されている。又、ストレージ装置10-3からストレージ装置10-2に対して、リモート回線50-2を介して多重度18でデータ転送が行なわれるように設定されている。更に、ストレージ装置10-4からストレージ装置10-1に対して、リモート回線50-2を介して多重度18でデータ転送が行なわれるよう設定されている。すなわち、回線最大多重度が18のリモート回線50-1に対して、合計54の多重度が設定され、リモート回線50-1に最適な転送多重度が設定されていないと言える。リモート回線50-1,50-2の各リモート回線IDが、それぞれ0x00,0x01であるものとする。このような初期状態から一定時間経過後の、リモート回線50-1に対する転送元ストレージ装置10-1のリモート転送率が80であり、RECバッファ未使用率が90であるとする。又、リモート回線50-2に対する、転送元ストレージ装置10-1のリモート転送率とRECバッファ未使用率とが、それぞれ80であり、転送元ストレージ装置10-3のリモート転送率が50、RECバッファ未使用率が40であるものとする。更に、転送元ストレージ装置10-4のリモート転送率とRECバッファ未使用率とが、それぞれ10であるものとする。このような一定時間経過後においては、図14a,図15a,図16a及び図17aに示すように、リモート回線50-1リモート回線ID:0x00に対しては、ストレージ装置10-1,10-2,10-3,10-4の各転送ポイントは、それぞれ1,0,0,0となる。又、リモート回線50-2リモート回線ID:0x01に対しては、ストレージ装置10-1,10-2,10-3,10-4の各転送ポイントは、それぞれ1,0,3,5となる。そして、例えば、図14a,bに示すように、転送元ストレージ装置10-1においては、リモート回線50-1リモート回線ID:0x00に対して、動作可能多重度は、上記式3,4に基づき、以下のように求められる。動作可能多重度=32×{1/1000}=32また、リモート回線50-2リモート回線ID:0x01に対して、動作可能多重度は、上記式3,4に基づき、以下のように求められる。動作可能多重度=18×{1/1035}=2同様に、図16a,bに示すように、転送元ストレージ装置10-3においては、リモート回線50-2リモート回線ID:0x01に対して、動作可能多重度は、上記式3,4に基づき、以下のように求められる。動作可能多重度=18×{3/1035}=6さらに、図17a,bに示すように、転送元ストレージ装置10-4においては、動作可能多重度は、上記式3,4に基づき、以下のように求められる。動作可能多重度=18×{5/1035}=10これらの結果、図13bに示すように、ストレージ装置10-4からストレージ装置10-1に対して、多重度10でデータ転送が行なわれ、又、ストレージ装置10-3からストレージ装置10-2に対して、多重度6でデータ転送が行なわれる。更に、ストレージ装置10-1からストレージ装置10-2に対して、リモート回線50-1を介して多重度32でデータ転送が行なわれるとともに、リモート回線50-2を介して多重度2でデータ転送が行なわれる。転送制御部14は、このようにして求められた動作可能多重度の範囲内で、転送先ストレージ装置10に対してデータ転送を並行して多重的に実施する。このように、本ストレージシステム1におけるデータ転送制御手法によれば、リモート回線50-1の回線最大多重度32やリモート回線50-2の回線最大多重度18を越えることなく、転送元ストレージ装置10-1,10-3,10-4からのデータ転送が行なわれる。また、この際、転送ポイントが高い、すなわち、データ転送処理状態の悪いストレージ装置10に対して、転送ポイントが低いストレージ装置10よりも高い多重度が割り当てられる。これにより、データ処理状態悪いストレージ装置10のデータ転送が優先的に処理されることになり、システム全体のデータ転送の処理効率が向上する。このように、実施形態の一例としてのストレージシステム1によれば、リモート回線50を共有する複数のストレージ装置10のそれぞれにおいて、自装置10におけるデータ転送処理状態を表す転送ポイントを算出する。これらの複数のストレージ装置10間で、算出した転送ポイントを相互に交換することにより、リモート回線50を共有するストレージ装置10のそれぞれが、自装置10と他のストレージ装置10とのデータ転送処理状態を把握することができる。そして、多重度算出部13が、そのリモート回線50の回線最大多重度に、リモート回線50を共有するストレージ装置10の転送ポイントの合計に対する自装置10の転送ポイントの割合を乗算することにより、自装置20の動作可能多重度を求める。これにより、リモート回線50の回線最大多重度を越えることなく、そのリモート回線50を共有する複数のストレージ装置10間で、REC機能にかかるコピーセッションのデータ転送を行なうことができる。すなわち、リモート回線50に適した転送多重度で効率的にコピースケジュールを行なうことができる。又、システムを安定して運用することができる。また、多重度算出部13による動作可能多重度の設定に際して、転送ポイントが高い、すなわち、データ転送処理状態の悪いストレージ装置10に対して、転送ポイントが低いストレージ装置10よりも高い動作可能多重度が割り当てられる。これにより、データ処理状態悪いストレージ装置10のデータ転送が優先的に処理されることになり、システム全体のデータ転送の処理効率が向上する。なお、上述した実施形態に関わらず、本実施形態の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。例えば、上述した実施形態においては、RA25がファイバチャネルアダプタである例について示しているが、これに限定されるものではなく、種々変形して実施することができる。例えば、RA25はiSCSIに準拠するiSCSI-RAであってもよい。この場合、ストレージ装置10は、FCIP変換機51を介することなく、リモート回線50に接続することができる。また、上述した実施形態においては、転送ポイントが低い数値である場合には、ストレージ装置10のデータ転送処理状態が良好であることを示し、又、転送ポイントが高い数値である場合には、データ転送処理状態が良好でないことを示しているが、これに限定されるものではない。すなわち、転送ポイントが高い数値である場合には、ストレージ装置10のデータ転送処理状態が良好であることを示し、又、転送ポイントが低い数値である場合には、データ転送処理状態が良好でないことを示してもよく、適宜変更して実施することができる。さらに、上述した実施形態においては、転送ポイント算出部11が、リモート転送率やRECバッファ未使用率を、それぞれ第1の閾値60と第2の閾値30との2つの閾値と比較することにより転送ポイントを算出しているが、これに限定されるものではなく種々変形して実施することができる。例えば、第1の閾値は60以外の値であってもよく、同様に第2の閾値は30以外の値であってもよい。又、リモート転送率とRECバッファ未使用率とで異なる閾値を用いてもよく、又、異なる個数の閾値を用いてもよい。更に、リモート転送率とRECバッファ未使用率とのいずれについても、1つもしくは3つ以上の閾値と比較してもよい。また、転送ポイントの算出に際して、リモート転送率やRECバッファ未使用率に応じて転送ポイントに加算する値を変化させてもよい。又、閾値との比較結果に基づいて転送ポイントの加算を行なう代わりに、変換表や変換式を用いてリモート転送率やRECバッファ未使用率に応じて転送ポイントを求めてもよい。また、上述した開示により本実施形態を当業者によって実施製造することが可能である。以上の実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。付記11以上の通信回線を介して他のストレージ装置と接続されるストレージ装置であって、当該ストレージ装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出する処理状態値算出部と、算出した前記処理状態値を、前記他のストレージ装置に対して通知する通知部と、前記他のストレージ装置から、当該他のストレージ装置において算出された処理状態値を受信する受信部と、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、当該ストレージ装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出する多重度算出部と、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する転送制御部とをそなえることを特徴とする、ストレージ装置。付記2前記多重度算出部が、前記通信回線を介してデータ転送を行なう複数の前記ストレージ装置間において、前記処理状態値に応じて、当該通信回線に設定された最大多重度を配分することにより、前記多重度を算出することを特徴とする、付記1記載のストレージ装置。付記3前記処理状態値算出部が、所定時間内における、上位装置から前記ストレージ装置へ送信されるライトデータ転送量に対する、当該ストレージ装置から前記通信回線を介して転送されるデータ転送量の割合に基づいて前記処理状態値を算出することを特徴とする、付記1又は2記載のストレージ装置。付記4前記処理状態値算出部が、当該ストレージ装置における転送データバッファの使用率に基づいて前記処理状態値を算出することを特徴とする、付記1~3のいずれか1項に記載のストレージ装置。付記5複数のストレージ装置を1以上の通信回線を介して接続したストレージシステムにおける、前記複数のストレージ装置のうちの第1のストレージ装置から第2のストレージ装置へのデータ転送方法であって、前記第1のストレージ装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出するステップと、算出した前記処理状態値を、前記ストレージシステムにそなえられた他のストレージ装置に対して通知するステップと、前記ストレージシステムにそなえられた他のストレージ装置から、当該他のストレージ装置において算出された処理状態値を受信するステップと、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、前記第1のストレージ装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出するステップと、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する転送制御ステップとをそなえることを特徴とする、データ転送方法。付記6前記通信回線を介してデータ転送を行なう複数の前記ストレージ装置間において、前記処理状態値に応じて、当該通信回線に設定された最大多重度を配分することにより、前記多重度を算出することを特徴とする、付記5記載のデータ転送方法。付記7前記処理状態値が、所定時間内における、上位装置から前記ストレージ装置へ送信されるライトデータ転送量に対する、当該ストレージ装置から前記通信回線を介して転送されるデータ転送量の割合に基づいて算出されることを特徴とする、付記5又は6記載のデータ転送方法。付記8前記処理状態値が、当該ストレージ装置における転送データバッファの使用率に基づいて算出されることを特徴とする、付記5~7のいずれか1項に記載のデータ転送方法。付記91以上の通信回線を介して他の情報処理装置と接続される情報処理装置において、前記他の情報処理装置へデータ転送を行なうデータ転送機能を前記情報処理装置に実行させるためのプログラムであって、当該情報処理装置からの前記通信回線を介したデータ転送処理状態を表す処理状態値を算出し、算出した前記情報処理状態値を、前記他の情報処理装置に対して通知し、前記他の情報処理装置から、当該他の情報処理装置において算出された処理状態値を受信し、前記算出した処理状態値及び通知された処理状態値に基づいて、前記通信回線に対して、当該情報処理装置において同時に実行可能なデータ転送処理数である多重度を算出し、前記算出された多重度の範囲内で、前記通信回線を介したデータ転送を実施する、処理を前記情報処理装置に実行させるプログラム。付記10前記通信回線を介してデータ転送を行なう複数の前記情報処理装置間において、前記処理状態値に応じて、当該通信回線に設定された最大多重度を配分することにより、前記多重度を算出する処理を前記情報処理装置に実行させる、付記9記載のプログラム。付記11所定時間内における、上位装置から当該情報処理装置へ送信されるライトデータ転送量に対する、当該情報処理装置から前記通信回線を介して転送されるデータ転送量の割合に基づいて、前記情報処理装置に前記処理状態値を算出させる、付記9又は10記載のプログラム。付記12当該情報処理装置における転送データバッファの使用率に基づいて、前記情報処理装置に前記処理状態値を算出させる、付記9~11のいずれか1項に記載のプログラム。"