"電機子巻線を有する固定子と、回転子鉄心と、前記回転子鉄心に埋め込まれた永久磁石とを有する回転子とを有し、前記電機子巻線の結線を変更することなく前記電機子巻線の相順を切り替え、前記電機子巻線に通電して形成される磁界によって前記永久磁石の極性を変化させ、前記回転子の極数を変化させる永久磁石式回転電機。前記永久磁石は、可変磁力磁石を含み、前記回転子の極数は、前記可変磁力磁石の極性の変化に基づいて変化する請求項1記載の永久磁石式回転電機。前記回転子の極数がA極またはB極である場合、前記固定子のスロット数は、AB/2である請求項2記載の永久磁石式回転電機。前記回転子の極数が2n極nは整数または4n極である場合、前記固定子のスロット数は、3nスロットである請求項3記載の永久磁石式回転電機。前記回転子の極数が8n極nは整数または10n極である場合、前記固定子のスロット数は、9nスロットである請求項3記載の永久磁石式回転電機。前記回転子の極数が10n極nは整数または14n極である場合、前記固定子のスロット数は、12nスロットである請求項3記載の永久磁石式回転電機。前記可変磁力磁石は、前記回転子の異なる極数による無負荷逆起電圧波形の正負が逆転する位置に配置されている請求項2~6のいずれか1項に記載の永久磁石式回転電機。しかしながら、固定磁力磁石と可変磁力磁石が配置された永久磁石式回転電機は、その搭載スペースが限られ、高出力密度、高トルク密度が求められる車載駆動用回転電機に適用されるケースがある。そのため、回転子の大きさ断面積は限られている。可変磁力磁石の磁力は固定磁力磁石に比べて小さいため、回転子は、電源電圧の最大電圧以上となる高速回転域で十分に鎖交磁束量を減ずるだけの可変磁力磁石を配置することができない。また、高速運転域において、鉄損は回転数電気周波数の2乗に比例して増大するため、永久磁石の可変磁力分で抑制できる鉄損は限られている。また、可変磁力磁石の磁化方向を反転することによって回転子の極数を変更する従来の構成は、電機子巻線の結線も変更する必要がある。そのため、永久磁石式回電機は、電機子巻線の結線を変更するための切り替え器、切り替え制御手段など付属機器を追加する必要が生じる。このような付属機器の追加は、永久磁石式回転電機寸法の増加、及び付属機器の追加によるコスト増大などの課題を有する。本発明は、電機子巻線の結線の変更を必要とすることなく、回転子の極数を変更し、運転効率を向上可能な永久磁石式回転電機を提供することである。実施形態によれば、永久磁石式回転電機は、固定子と回転子を有する。前記固定子は、電機子巻線を有する。前記回転子は、回転子鉄心と、前記回転子鉄心に埋め込まれた永久磁石とを有する。前記永久磁石式回転電機は、前記電機子巻線の結線を変更することなく前記電機子巻線の相順を切り替え、前記電機子巻線に通電して形成される磁界によって前記永久磁石の極性を変化させ、前記回転子の極数を変化させる。以下、本実施形態について、図面を参照して説明する。第1の実施形態はじめに、第1の実施形態に係る永久磁石式回転電機永久磁石式リラクタンス型回転電機1の構成について説明する。図1は、第1の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の半径方向の断面図である。永久磁石型回転電機1は、固定子10と回転子20を有する。固定子10は、円筒状である。回転子20は、円柱状であり、固定子10の貫通孔の内側に固定子10と同軸上に配置されている。回転子20は、その外周面が固定子10の内周面と若干の間隙エアギャップを有するような半径方向のサイズである。固定子10は、固定子鉄心101、電機子巻線102を有する。固定子鉄心101は、電磁鋼板を積層して構成されている。固定子鉄心101は、内周側に固定子ティース1011と固定子スロット1012を有する。固定子ティース1011は、回転子10に面し、固定子鉄心101から回転子10側に半径方向に伸びる。固定子ティース1011は、固定子10の周方向に等間隔で複数設けられている。なお、第1の実施形態では、固定子ティース1011の数は36である。固定子スロット1012は、隣接する固定子ティース1011間に設けられた電機子巻線102を収容するための溝である。なお、第1の実施形態では、固定子スロット1012の数は、固定子ティース1011の数と等しい36スロットである。なお、固定子スロット1012のスロット数は、後述するように回転子20の極数に基づいて決まる。電機子巻線102は、各固定子ティース1011に集中巻されている。各電機子巻線102は、U相図1に示すU、V相図1に示すV、W相図1に示すWのいずれかの交流電流が印加される。回転子20は、回転子鉄心201、永久磁石202を有する。回転子鉄心201は、電磁鋼板を積層して構成されている。回転子鉄心201は、回転シャフト203を中心とした周方向に磁化容易方向と磁化困難方向とが交互に形成されている。回転子鉄心201は、外周面に磁気的な凹凸を形成するために、磁化容易方向に沿い回転シャフト203の軸方向に挿入孔2011を有する。挿入孔2011は、回転子鉄心201の周方向に等間隔で複数設けられている。なお、第1の実施形態では、挿入孔2011の数は、48である。永久磁石202は、挿入孔2011に埋め込まれ、接着剤などで固定されている。永久磁石202は、回転子鉄心201の周方向に等間隔で複数埋め込まれている。回転子鉄心201に埋め込まれた各永久磁石202の磁化方向は、回転子20から固定子10に向う方向またはその逆方向のいずれかである。なお、第1の実施形態では、永久磁石202の数は、挿入孔2011の数と等しい48である。永久磁石202は、固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022を含む。第1の実施形態では、永久磁石202の用語は、少なくとも固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022のいずれか一方を含む総称として使用する。次に、固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022の配置について説明する。第1の実施形態では、回転子20の極数が永久磁石202の数と等しい48極または24極となるように固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022が回転子鉄心201に配置されている例について説明する。2つの固定磁力磁石2021は、2つの可変磁力磁石2022と周方向に交互に回転子鉄心201に配置されている。さらに、各固定磁力磁石2021は、それぞれの磁化方向が周方向に隣り合う固定磁力磁石20212つの可変磁力磁石2022を間に挟んで周方向に隣り合う固定磁力磁石2021も含むの磁化方向と逆方向になるように回転子鉄心201に配置されている。次に、各電機子巻線102に対する3相交流電流の印加制御について説明する。図2は、第1の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の制御系を示すブロック図である。永久磁石式回転電機1には、これを駆動するためのインバータ30とその直流側に接続された直流電圧源40、及び、要求されたトルク指令Tmに合致したトルクが出力されるように制御するインバータ制御部50が設けられている。インバータ制御部50は、要求されたトルク指令に合致したトルクが出力されるようにインバータ30を制御するものである。トルク指令Tmに応じて、DQ軸電流指令演算部501は、DQ軸電流指令を演算する。一方、永久磁石式回転電機1のロータ機械角θmは、位置検出器60によって検出される。電気角演算部502は、ロータ機械角θmに極数を乗じ、基準となる位相角を調整するオフセット位相角θを加算し、電気角θdqを算出する。電気角θdqは、U相に対するD軸の位相角に相当する。永久磁石式回転電機1の電流Iu、Iwは。電流検出器70、80により検出され、電気角θdqに応じて、座標変換器503でDQ座標系上の電流値へと変換される。電流制御部504は、DQ軸電流が各々の電流指令値に一致するようにDQ軸出力電圧指令Vd、Vqを制御する。座標変換器505は、DQ軸出力電圧指令Vd、Vqを三相電圧指令Vu、Vv、Vwに変換し、PWM制御器506は、インバータ30のスイッチング素子へのゲート信号を生成する。さらに、極数切替設定部507は、永久磁石式回転電機1の回転数を入力として、回転子20の極数をA極とB極とに切り替える。回転子20の極数の変更については後述する。極数切替設定部507は、所定の切替回転数により、低速側をA極として、高速側をB極と決定する。極数切替設定部507は、より厳密に効率を最大化する場合には、回転数に加え、インバータ直流電圧やトルク指令に応じて、前記切替周波数を設定する。インバータ制御部50は、回転数演算部508で演算した回転数に基づいて極数切替設定部507が低速回転を選択した場合FLG=0、A極のモータとみなして制御する。電気角演算部502は、検出したロータ機械角θmに極対数N/2を乗じ、位相角の基準をオフセット位相角θαに加算して、電気角θdqとする。また、DQ軸電流指令演算部501は、A極のモータとみなした場合は、N極用DQ電流指令演算部501aを用いる。一方、インバータ制御部50は、回転数演算部508で演算した回転数に基づいて極数切替設定部507が高速回転を選択した場合FLG=1、B極のモータとみなして制御する。なお、電気角演算部502は、極数を乗じる部分において、相順を逆にするために、ここで乗じる見かけの極対数を-B2とする。これにより、A極時とB極時とで、相順を逆にした永久磁石式回転電機1のインバータ運転が可能となる。回転子20は、各電機子巻線102を流れる電流による回転磁界によって回転子シャフト203を中心に回転する。なお、インバータ制御部50は、極数設定が変化したことを検知し、その後、タイマー509によって設定された所定の間、極数切替励磁電流指令演算部510によって設定されたDQ軸電流指令を流すことにより、可変磁力磁石2022の磁化方向極性を切り替ることで、極数を変更する。つまり、インバータ30は、電機子巻線102に通電する極短時間となるパルス的な磁化電流によって形成される磁界を可変磁力磁石2022に作用させ、可変磁力磁石2022の磁化方向を不可逆的に変化させることで、回転子20の極数をA極からB極へ減らすように切り替えることができる。図3は、第1の実施形態に係る永久磁石式回転電機1における3相電流波形を示すグラフである。図3は、インバータ30が回転子20の極数をA極からB極へ減らすように切り替える前後の3相電流波形を示している。図3に示すように、3相交流電流は、インバータ30が回転子20の極数をA極からB極へ切り替える前後で、周波数が異なり、相順が異なり、位相が異なり、電流振幅が異なる。なお、インバータ30がU相、V相、W相の相順からU相、W相、V相の相順に切り替える理由は、極数変更に伴い回転磁界の回転方向が反転するため、回転子20の回転方向を極数変更前と同一とするために、電機子巻線102の相順を変更しなければならないからである。次に、第1の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の作用について説明する。図4は、図1における破線部分の拡大断面図である。図4は、回転子20の極数が48極となる場合における各可変磁力磁石2022の磁化状態を示している。図4中の矢印は、各固定磁力磁石2021、各可変磁力磁石2022の磁化方向を示している。各可変磁力磁石2022は、それぞれの磁化方向が隣接する永久磁石202の磁化方向と逆方向になるように、電機子巻線102の作用によって磁化される。回転子20の1極は、固定磁力磁石2021または可変磁力磁石2022のいずれか1つで形成される。したがって、回転子20の極数は、回転子鉄心201に配置されている永久磁石202の数と等しい48極になる。なお、このとき、インバータ30は、図3のA極時のように、各電機子巻線102にU相、V相、W相の相順で交流電流を印加する。各電機子巻線102に印加される交流電流は、図4にUU相に対応、VV相に対応,WW相に対応で示している。図5は、図1における破線部分の拡大断面図である。図5は、回転子20の極数が48極から24極に減らすように変更される場合における各可変磁力磁石2022の磁化状態を示している。図5中の矢印は、各固定磁力磁石2021、各可変磁力磁石2022の磁化方向を示している。各可変磁力磁石2022は、隣接する固定磁力磁石2021の磁化方向と同方向になるように、電機子巻線102の作用によってそれぞれの磁化方向が反転するように磁化される。回転子20の1極は、隣接する固定磁力磁石2021と可変磁力磁石2022で形成される。したがって、回転子20の極数は、回転子鉄心201に配置されている永久磁石202の数の半分の48極になる。なお、インバータ30は、回転子20の極数の変更に伴って、図3のB極時のように、各電機子巻線102にU相、W相、V相の相順で交流電流を印加するように切り替える。各電機子巻線102に印加される交流電流は、図5にUU相に対応、WW相に対応、VV相に対応で示している。次に、回転子20の極数の違いに応じた永久磁石202による逆起電圧の変化について説明する。図6は、第1の実施形態に係る永久磁石式回転電機1における電気角に対する逆起電圧の関係を示すグラフである。図6に示すA極は、回転子20の極数が48極の場合であり、B極は、回転子20の極数が24極の場合である。なお、回転子20から固定子10に向く方向の極性を有する任意の極の中心軸の位置を電気角0°とする。図6に示すグラフによれば、回転子20の極数が24極B極の場合は、回転子20の極数が48極A極の場合と比較して、周期は1/2となり、永久磁石202による逆起電圧の振幅は半減する。なお、第1の実施形態では、2つの固定磁力磁石2021が2つの可変磁力磁石2022と周方向に交互に回転子鉄心201に配置されている例について説明したが、固定磁力磁石2021、可変磁力磁石202の配置は、これに限定されない。固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022の配置、個数の組み合わせは、回転子20の極数が48極または24極となるようなものであればいかなるものであってもよく限定されない。また、回転子20の極数が48極または24極、固定子スロット1012が36スロットの永久磁石式回転電機1の構成を例に説明したが、第1の実施形態は、永久磁石202を用いた回転電機の種別、極数及びスロット数によらず適用できる。第1の実施形態では、固定子スロット1012のスロット数は、回転子20の極数が24極と48極に可変の場合、24極48極/2=36スロットで固定子鉄心101に形成されている例について説明したが、これは、以下のように一般化できる。つまり、固定子スロット1012のスロット数は、回転子20の極数が2n極と4n極に可変の場合、2n極4n極/2=3nスロットで固定子鉄心101に形成されればよい。なおnは、整数である。第1の実施形態によれば、以下のような効果を奏する。永久磁石式回転電機1は、可変磁力磁石2022の磁化方向を変化させて回転子20の極数を変更することにより、各電機子巻線102の結線を変更することなく、低速から高速までの広い運転範囲において高効率で可変速運転可能である。永久磁石式回転電機1は、低速運転域では回転子20の極数を48極4n極として高トルクで運転し、中、高速運転域では回転子20の極数を48極4n極から24極2n極に減らすように変更して高出力で運転することで、永久磁石202による逆起電圧を抑制できる。したがって、永久磁石式回転電機1は、電気周波数を半減することより、弱め磁束制御を適用して運転することなく鉄損を大幅に低減できるので、効率、信頼性が向上する。さらに、永久磁石式回転電機1は、回転子20の極数を変更して運転する場合であっても、各電機子巻線102の配置自体は同一である。そのため、永久磁石式回転電機1は、各電機子巻線102の結線を変更するための切り替え器、切り替え制御手段などの付属機器を必要とせず、回転電機寸法の増加もないので、低コストで提供可能である。第2の実施形態はじめに、第2の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の構成について説明する。図7及び図8は、第2の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の半径方向の断面図である。なお、第1の実施形態と同一の構成には同一の符号を付し説明を省略する。第2の実施形態では、固定子ティース1011の数は9、固定子スロット1012の数は、固定子ティース1011の数と等しい36スロットである。なお、固定子スロット1012のスロット数は、後述するように回転子20の極数に基づいて決まる。回転子鉄心201に設けられた挿入孔2011の数は、40であり、永久磁石202の数は、挿入孔2011の数と等しい40である。固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022は、回転子20の極数が10極または8極となるように回転子鉄心201に配置されている。固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022の配置、個数の組み合わせは、いかなるものであってもよく限定されない。次に、第2の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の作用について説明する。図7は、回転子20の極数が10極となる場合を示している。図7中の矢印は、回転子20の各極の極性を示している。各可変磁力磁石2022は、電機子巻線102の作用によって磁化される。回転子20の極数は、各可変磁力磁石2022の磁化により、10極となる。なお、このとき、インバータ30は、図3のA極時のように、各電機子巻線102にU相、V相、W相の相順で交流電流を印加する。各電機子巻線102に印加される交流電流は、図7にUU相に対応、VV相に対応、-V-V相に対応、WW相に対応、-W-W相に対応で示している。図8は、回転子20の極数が8極の場合を示している。図8中の矢印は、回転子20の各極の極性を示している。各可変磁力磁石2022は、電機子巻線102の作用によって磁化される。回転子20の極数は、各可変磁力磁石2022の磁化方向が反転することにより、10極から8極に減る。なお、インバータ30は、図3のB極時のように、回転子20の極数の変化に伴って、各電機子巻線102にU相、W相、V相の相順で交流流を印加するように切り替える。各電機子巻線102に印加される交流電流は、図8にUU相に対応、-U-U相に対応、WW相に対応、-W-W相に対応、VV相に対応、-V-V相に対応で示している。なお、第2の実施形態では、固定子スロット1012のスロット数は、回転子20の極数が8極と10極に可変の場合、8極10極/2=9スロットで固定子鉄心101に形成されている例について説明したが、これは、以下のように一般化できる。つまり、固定子スロット1012のスロット数は、回転子20の極数が8n極と10n極に可変の場合、8n10n=9nスロットで固定子鉄心101に形成されればよい。なおnは、整数である。第2の実施形態によれば、第1の実施形態で説明したのと同様に、回転子20の極数が8n極の場合は、回転子20の極数が10n極の場合と比較して、周期は1/2となり、永久磁石202による逆起電圧の振幅は半減する。第2の実施形態によれば、第1の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。さらに、第2の実施形態によれば、10n極9nスロット、8n極9nスロットの組み合わせは、他の極数とスロット数の組合せに対して巻線係数が高いため、永久磁石式回転電機1は、高トルク化を実現できる。そのため、第2の実施形態によれば、より高効率、高出力密度、高トルク密度の永久磁石式回転電機1を提供できる。第3の実施形態はじめに、第3の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の構成について説明する。図9及び図10は、第3の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の半径方向の断面図である。なお、第1の実施形態、第2の実施形態と同一の構成には同一の符号を付し説明を省略する。第3の実施形態では、固定子ティース1011の数は12、固定子スロット1012の数は、固定子ティース1011の数と等しい12スロットである。なお、固定子スロット1012のスロット数は、後述するように回転子20の極数に基づいて決まる。回転子鉄心201に設けられた挿入孔2011の数は、70であり、永久磁石202の数は、挿入孔2011の数と等しい70である。固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022は、回転子20の極数が14極または10極となるように回転子鉄心201に配置されている。固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022の配置、個数の組み合わせは、いかなるものであってもよく限定されない。次に、第3の実施形態に係る永久磁石式回転電機1の作用について説明する。図9は、回転子20の極数が14極となる場合を示している。図9中の矢印は、回転子20の各極の極性を示している。各可変磁力磁石2022は、電機子巻線102の作用によって磁化される。回転子20の極数は、各可変磁力磁石2022の磁化により、14極となる。なお、このとき、インバータ30は、図3のA極時のように、各電機子巻線102にU相、V相、W相の相順で交流電流を印加する。各電機子巻線102に印加される交流電流は、図7にUU相に対応、VV相に対応、-V-V相に対応、WW相に対応、-W-W相に対応で示している。図10は、回転子20の極数が10極の場合を示している。図10中の矢印は、回転子20の各極の極性を示している。各可変磁力磁石2022は、電機子巻線102の作用によって磁化される。回転子20の極数は、各可変磁力磁石2022の磁化方向が反転することにより、14極から10極に減る。なお、インバータ30は、図3のB極時のように、回転子20の極数の変化に伴って、各電機子巻線102にU相、W相、V相の相順で交流電流を印加するように切り替える。各電機子巻線102に印加される交流電流は、図8にUU相に対応、-U-U相に対応、WW相に対応、-W-W相に対応、VV相に対応、-V-V相に対応で示している。なお、第3の実施形態では、固定子スロット1012のスロット数は、回転子20の極数が10極と14極に可変の場合、10極14極/2=12スロットで固定子鉄心101に形成されている例について説明したが、これは、以下のように一般化できる。つまり、固定子スロット1012のスロット数は、回転子20の極数が10n極と14n極に可変の場合、10n極14n極/2=12nスロットで固定子鉄心101に形成されればよい。なおnは、整数である。第2の実施形態によれば、第1の実施形態で説明したのと同様に、回転子20の極数が10n極の場合は、回転子20の極数が14n極の場合と比較して、周期は1/2となり、永久磁石202による逆起電圧の振幅は半減する。第2の実施形態によれば、第2の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。第4の実施の形態第1~第3の実施形態では、回転子鉄心201における固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022のそれぞれの配置は、回転子20の極数が異なる2つの極数に可変であれば特に限定していないが、第4の実施形態では、回転子鉄心201における固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022のそれぞれの配置の決定手法の一例を説明する。なお、第1~第3の実施形態と同一の構成には同一の符号を付し説明を省略する。図11は、一例として第3の実施形態で説明した回転子20の極数が14極と10極に可変の永久磁石式回転電機1における電気角に対する無負荷逆起電圧の関係を示すグラフである。図11に示す極数Aは、回転子20の極数が14極の場合であり、極数Bは、回転子20の極数が10極の場合である。なお、回転子20から固定子10に向く極性を有する任意の極の中心軸の位置を電気角0°とする。また、図11は、電気角対無負荷逆起電圧のグラフの下方に、電気角と対応づけるように回転子20の周方向の配置されている各永久磁石202を示している。図11は、回転子20の極数がA極及びB極の場合における各永久磁石202の磁化方向を矢印で示している。なお、各永久磁石202は、図9または図10に示すように回転子鉄心201の周方向に70個配置されているので、回転子20の極数がA極14極の場合は、1極が5個の永久磁石202で形成されている。一方、回転子20の極数がB極10極の場合は、1極が7個の永久磁石202で形成されている。図11における斜線部分は、A極の逆起電圧波形とB極の逆起電圧波形の正負が逆転する位置を示している。つまり、この斜線部分に含まれる永久磁石202の磁化方向は、極数Aの場合と極数Bの場合で異なる。そのため、この斜線部分に相当する回転子20の周方向の位置には、可変磁力磁石2022が配置される。逆に、この斜線部分以外の部分に相当する回転子20の周方向の位置には、固定磁力磁石2021が配置される。なお、図11は、電気角900°までの無負荷逆起電圧波形しか示していないが、電気角900°以降の波形も同様であるため省略する。永久磁石式回転電機1は、回転子20の極数をA極からB極またはB極からA極へ変更する場合、第1~第3の実施形態で説明したように、電機子巻線102の作用によって可変磁力磁石2022の極性を変化させればよい。第4の実施形態では、永久磁石202が回転子鉄心201の周方向に70個配置され、永久磁石202が7個または5個で1極を形成する例について説明したが、回転子鉄心201の周方向に配置される永久磁石202全体の個数は、これに限定されない。つまり、図11の斜線部分に1以上の可変磁力磁石2022が配置されていれば、回転子鉄心201の周方向に配置される永久磁石202全体の個数、固定磁力磁石2021、可変磁力磁石2022それぞれの個数は限定されない。第4の実施形態によれば、第1~第3の実施形態で説明した効果と同様の効果を奏する。さらに、第4の実施形態によれば、極数の組合せを自由に選択でき、回転子鉄心201に配置する永久磁石202の個数も極数の組合せによって調整する必要がなく自由に選択できる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"