静止誘導電器本体と、前記静止誘導電器本体を収容して絶縁媒体が充填されるタンクと、前記タンクの外側面に取り付けられた複数の支持部材と、前記支持部材に取り付けられて前記タンクの外側面に沿って鉛直方向に延びる複数の鉛直方向支柱と、前記鉛直方向支柱に支持されて前記タンクの外面の少なくとも一部を覆う少なくとも1枚の遮音板と、を有することを特徴とする静止誘導電器。前記絶縁媒体は前記タンクを真空引きする真空引き工程の後に前記タンク内に充填されるものであって、前記支持部材は、前記真空引き工程の際に前記タンクが変形しにくい位置で前記タンクに取り付けられていること、を特徴とする請求項1に記載の静止誘導電器。前記支持部材は前記タンクのコーナー部に配設されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の静止誘導電器。前記遮音板の少なくとも一部は防振部材を介して前記鉛直方向支柱に支持されていることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか一項に記載の静止誘導電器。前記遮音板は、前記タンクの側面を覆うように前記鉛直方向支柱に支持した側面遮音板を含むことを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか一項に記載の静止誘導電器。前記遮音板は、前記タンクの上面を覆うように前記鉛直方向支柱に支持した上面遮音板を含むことを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれか一項に記載の静止誘導電器。前記複数の鉛直方向支柱同士を水平方向に接続して前記遮音板を支持する水平支持梁をさらに有することを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか一項に記載の静止誘導電器。前記遮音板の少なくとも一部は防振部材を介して前記水平支持梁に支持されていることを特徴とする請求項7に記載の静止誘導電器。前記遮音板は、前記タンクの側面を覆うように前記水平支持梁に支持された側面遮音板を含むことを特徴とする請求項7または請求項8に記載の静止誘導電器。前記遮音板は、前記タンクの上面を覆うように前記水平支持梁に支持された上面遮音板を含むことを特徴とする請求項9に記載の静止誘導電器。一般的に大形の静止誘導電器においては、絶縁油や絶縁ガス等の絶縁媒体がタンク内に封入されるが、その際に、静止誘導電器本体の品質保持のためにタンク3を真空にした状態で注油或いは注ガス作業が行われる。しかし、従来の遮音構造においては、タンク3に取り付けた支持部材4または支持部材7に直接、または防振部材7a、7b、18aを介して遮音板7、18を支持する構成であるため、絶縁媒体を封入する際の真空引き時にタンク3が変形した際にタンク3の変形の影響を受けることになる。タンク3の変形の影響により、以下のような課題があった。第一に、真空引き時のタンク3の変形に伴い、上部支え4及び下部支え16がタンク3に追従して変形し、続いて防振部材7a、7b或いは18aに変形による力が伝わるが、遮音板7及び18が一般的に軟鋼等の剛性の高い材料であるのに対し、防振部材7a及び7bはゴム等の剛性が小さい材料であるため、相対的に剛性の小さい防振部材7a、7b、18aが破損する可能性がある。第二に、タンク3の変形に追従し、遮音板7、18が元の位置に対して変位した場合、遮音板7の外壁に直接支えられている図示しない外装部品等がタンク3及び遮音板7の変形に伴い変位し、外装部品、あるいは遮音板7やその締結部材等が損傷したり永久変形したりする可能性がある。本発明の実施形態は、上記のような従来技術の課題を解決するために、静止誘導電器本体タンクに絶縁媒体を封入する際の真空引き時におけるタンクの変形の影響を受けにくい遮音構造を備えた静止誘導電器を提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、本発明の実施形態は、静止誘導電器本体と、前記静止誘導電器本体を収容して絶縁媒体が充填されるタンクと、前記タンクの外側面に取り付けられた複数の支持部材と、前記支持部材に取り付けられて前記タンクの外側面に沿って鉛直方向に延びる複数の鉛直方向支柱と、前記鉛直方向支柱に支持されて前記タンクの外面の少なくとも一部を覆う少なくとも1枚の遮音板と、を有することを特徴とする。以下、本発明に係る静止誘導電器の実施形態について、図面を参照して説明する。[第1の実施形態]本発明に係る静止誘導電器の第1の実施形態について、図1および図2を参照して説明する。図1は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を静止誘導電器の上面から見た透視平面図である。図2は、図1におけるII矢視方向から見た透視側面図である。本実施形態においては、鉄心1と巻線2とを備えた静止誘導電器本体が、タンク3内に収容されている。タンク3は直方体形状であって、そのタンク3内には絶縁油や絶縁ガスなどの絶縁媒体が密封されている。タンク3の外側面コーナー部には、鉛直方向に延びる支持部材4が取り付けられている。支持部材4は、図示の例では横断面がL字状の鋼材からできている。この支持部材4に正四角柱状の鉛直方向支柱5がタンク3の鉛直方向に沿って取り付けられている。鉛直方向支柱5には防振部材6を介して側面遮音板7が取り付けられている。防振部材6は各鉛直方向支柱5の外側の面の上端近くと下端近くに配置されている。なお、図中の二点鎖線部分はタンク3内に絶縁媒体を充填する際に実施されるタンク3内の真空引き時におけるタンク3の変形状態を誇張して示した線である。このように構成された本実施形態の静止誘導電器においては、鉛直方向支柱5がタンク3の真空変形による変形量の小さいタンク側面の各コーナー部に設けられていることにより、側面遮音板7はタンク3の真空引き時の変形の影響を受けにくく、元の形状を維持することが可能となる。その結果、側面遮音板7を支持する防振部材6がタンク3の変形により損傷することを防ぐことができるとともに、側面遮音板7の外側に直接取り付けられる外装部品やその締結部材等の損傷や永久変形を防止することができる。[第2の実施形態]次に、本発明に係る静止誘導電器の第2の実施形態について、図3を参照して説明する。図3は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を示すものであり、静止誘導電器を側面から見た透視側面図である。本実施形態においては、第1の実施形態と同様に、タンク3のコーナー部に、支持部材4を介して鉛直方向に沿って鉛直方向支柱5が設けられている。そして、この鉛直方向支柱5の頂部に、防振部材8を介して上面遮音板9が取り付けられている。その他の構成については、図2に示した第1の実施形態と同様である。このように構成された本実施形態においては、第1の実施形態と同様に、側面遮音板7及び上面遮音板9は真空引きの際に生ずるタンク3の変形の影響を受けにくく、元の形状を維持することが可能である。以上説明したように、本実施形態においては、側面遮音板7を支持する防振部材6、および上面遮音板9を支持する防振部材8がタンク3の変形によって損傷することを防止できるとともに、遮音板7、9、および遮音板7、9に直接取り付けられる外装部品やその締結部材等の損傷、永久変形を防止することができる。[第3の実施形態]次に、本発明に係る静止誘導電器の第3の実施形態について、図4を参照して説明する。なお、上述した実施形態と同一または類似の構成には同一符号を付し、重複する説明は省略する。図4は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を示すものであり、静止誘導電器を上面から見た透視平面図である。本実施形態においては、図4に示すように、複数本の鉛直方向支柱5が、タンク3の周囲にタンク3の鉛直方向上下端に配設された支持部材12により支持されている。そして、側面遮音板7が、防振部材6を介して鉛直方向支柱5に取り付けられている。このように構成された本実施形態においては、真空引きに基づくタンク3の変形量の小さいタンク3の鉛直方向上下端に支持部材12を取り付け、この支持部材12を介して鉛直方向支柱5を支持したことにより、側面遮音板7がタンク3の変形の影響を受けずに元の形状を維持することができる。このことにより、側面遮音板7を支持する防振部材6がタンク3の変形により損傷することを防ぐことができるとともに、遮音板7の外側に取り付けられる外装部品やその締結部材等の損傷、永久変形を防止することができる。また、側面遮音板7を鉛直方向支柱5の上下端部で支持したことにより遮音板7の変形を抑制することができる。さらに、本実施形態においては、機器の大形化やその他の理由により、側面遮音板7を複数の小単位に分割する必要がある場合にも、これら分割された側面遮音板7をそれぞれ複数の鉛直方向支柱5を用いて支持することも可能である。なお、本実施形態において、図示しないが、タンク3の真空変形による影響の少ないタンク3の鉛直方向上下端部に支持された鉛直方向支柱5の頂部に第2の実施形態と同様に防振部材6を介して上面遮音板を鉛直方向支柱に支持することにより、上面遮音板はタンクの真空変形の影響を受けずに元の形状を維持することができる。[第4の実施形態]次に、本発明に係る静止誘導電器の第4の実施形態について、図5を参照して説明する。なお、上述した実施形態と同一または類似の構成には同一符号を付し、重複する説明は省略する。図5は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を示すものであり、静止誘導電器を上面から見た透視平面図である。本実施形態においては、図5に示すように、タンク3の側面コーナー部に、支持部材4を介して鉛直方向支柱5を取り付ける。そしてこの鉛直方向支柱5同士を水平方向に連結する水平支持梁10を配設する。この水平支持梁10に、防振部材6を介して、側面遮音板7を取り付けている。水平支持梁10は、たとえば横断面が長方形の角柱棒状であって、各鉛直方向支柱5の上端部近く同士を連結するものと、各鉛直方向支柱5の下端部近く同士を連結するものとがある。その他の構成については、図1に示した第1の実施形態と同様である。なお、図5においては、水平支持梁10と側面遮音板7との間に防振部材6を介在させているが、防振部材6は鉛直方向支柱5と水平支持梁10との間に介在させ、遮音板7を水平支持梁10に直接取り付けるようにしても良い。このように構成された本実施形態においては、第1の実施形態の効果と同様に、側面遮音板7はタンク3の真空引き時における変形の影響を受けず、元の形状を維持することができる。このことにより、側面遮音板7を支持する防振部材6がタンク3の変形により損傷することを防ぐことができるとともに、側面遮音板7の外側に直接取り付けられる外装部品やその締結部材等の損傷や永久変形を防ぐことができる。また、水平支持梁10を設けることにより、第3の実施形態で記載したように、側面遮音板7を複数の小単位に分割する必要がある場合にも、これら分割された側面遮音板7を、それぞれ水平支持梁10を利用して支持することができる。また、水平支持梁10に予め分割された遮音板を組み立てて一体化した水平支持梁付きの側面遮音板7を鉛直方向支柱5に直接取り付けることもでき、組立工数および高所作業の削減が可能となる。なお、図示しないが、本実施形態においても、図3に示した第2の実施形態と同様に、タンク3の真空引き時の変形による影響の少ないタンクの上下方向端部に上面遮音板9を鉛直方向支柱の頂部に防振部材を介して支持することにより、上面遮音板9はタンク3の真空引き時の変形の影響を受けずに元の形状を維持することができる。[第5の実施形態]次に、本発明に係る静止誘導電器の第5の実施形態について、図6を参照して説明する。なお、上述した実施形態と同一または類似の構成には同一符号を付し、重複する説明は省略する。図6は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を示すものであり、静止誘導電器を上面から見た透視平面図である。本実施形態においては、図6に示すように、タンク3の鉛直方向上下端で支持部材12により支承した複数の鉛直方向支柱5に、鉛直方向支柱5同士を水平方向に連結する水平支持梁10を配置し、これに防振部材6を介して、側面遮音板7を取り付けている。水平支持梁10は、図5に示した第4の実施形態における水平支持梁10と同様のものでよい。その他の構成については図4に示した第3の実施形態と同様である。なお、図6においては、水平支持梁10と側面遮音板7との間に防振部材6を介在させているが、鉛直方向支柱5と水平支持梁10との間に防振部材6を介在させ水平支持梁10と側面遮音板7を直接取り付けても良い。このように構成された本実施形態においては、側面遮音板7はタンク3の真空引き時の変形の影響を受けにくく、元の形状を維持することが可能となる。このことにより、側面遮音板7を支持する防振部材6がタンク3の変形により損傷することを防ぐことができるとともに、側面遮音板7の外側に直接取り付けられる外装部品やその締結部材等の損傷、永久変形を防ぐことができる。また、第4の実施形態で示した効果と同様に、水平支持梁10を設けることにより、側面遮音板7を複数の小単位に分割する必要がある場合に、これら分割された側面遮音板7をそれぞれ単独で支持することができる。また、水平支持梁10に予め組み立てた分割遮音板を一括で鉛直方向支柱5に取り付けることができ、組立工数及び高所作業の削減が可能になる。なお、図示しないが、本実施形態においても、第2の実施形態と同様に、鉛直方向支柱5の頂部に防振部材を介して上面遮音板9を取り付けるようにしても良い。[第6の実施形態]次に、本発明に係る静止誘導電器の第6の実施形態について、図7および図8を参照して説明する。なお、上述した実施形態と同一または類似の構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図7は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を示すもので、静止誘導電器を上面から見た透視平面図である。図8は、図7に示す静止誘導電器をVIII矢視方向から見た透視側面図である。本実施形態においては、図7に示すように、鉛直方向支柱5をタンク3の側面コーナー部に鉛直方向に沿って設けて、各々の鉛直方向支柱5の頂部に鉛直方向支柱5同士を水平方向に連結する水平支持梁10を配置している。図8に示すように、水平支持梁10に、防振部材8を介して、上面遮音板9を取り付けている。その他の構成については、図3に示した第2の実施形態と同様である。このように構成された本実施形態においては、第1の実施形態の効果と同様に、上面遮音板9はタンク3の真空引き時の変形の影響を受けにくく、元の形状を維持することが可能となる。このことにより、側面遮音板7と水平支持梁10との間に介在する防振部材6、或いは上面遮音板9と鉛直方向支柱5との間に介在する防振部材8がタンク3の変形により損傷することを防ぐことができるとともに、遮音板7、9の外側に直接支えられている外装部品やその締結部材の損傷、永久変形を防ぐことができる。さらに、機器の大形化、その他の理由により上面遮音板9を複数の小単位に分割する必要がある場合に、これら分割された上面遮音板9をそれぞれ単独で支持することが可能となる。また、水平支持梁10に予め分割された遮音板を組み立てて一体化した水平支持梁付きの上面遮音板を一括で鉛直方向支柱5に取り付けることができ、組立工数及び高所作業の削減が可能になる。[第7の実施形態]次に、本発明に係る静止誘導電器の第7の実施形態について、図9および図10を参照して説明する。なお、上述した実施形態と同一または類似の構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図9は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を示すものであり、静止誘導電器を上面から見た透視平面図である。図10は、図9のX矢視方向から見た透視側面図である。本実施形態では、図9に示すように、タンク3の外側面の周囲に複数の鉛直方向支柱5を配置し、タンク3の鉛直方向上下端で支持部材12により鉛直方向支柱5を支承する。側面遮音板7は、鉛直方向支柱5の上下端に設けた防振部材6を介して取り付けられている。また、鉛直方向支柱5の頂部には鉛直方向支柱5同士を水平方向に連結する水平支持梁11を配置し、これに、防振部材8を介して上面遮音板9を取り付けている。その他の構成については第6の実施形態と同様である。このように構成された本実施形態においては、タンク3の真空引き時の変形による影響の小さいタンク3側面の上下端で支持された鉛直方向支柱5に防振部材6を介して側面遮音板7を取り付けたことで、前記各実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに、機器の大形化、その他の理由により、上面遮音板9を複数の小単位に分割する必要がある場合に、これら分割された上面遮音板9をそれぞれ単独で支持することができる。また、水平支持梁11に予め組み立てた分割遮音板を一括で鉛直方向支柱5に取り付けることができ、組立工数及び高所作業の削減が可能になる。[第8の実施形態]次に、本発明に係る静止誘導電器の第8の実施形態について、図11および図12を参照して説明する。なお、上述した実施形態と同一または類似の構成には同一符号を付し、重複する説明は省略する。図11は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を示すもので、静止誘導電器を上面から見た透視平面図である。図12は、図11における静止誘導電器をXII矢視方向から見た透視側面図である。本実施形態においては、図11および図12に示すように、鉛直方向支柱5をタンク3の側面コーナー部に鉛直方向に沿って設けている。鉛直方向支柱5の頂部に、鉛直方向支柱5同士を水平方向に連結する水平支持梁13を配置し、さらに鉛直方向支柱5の下部に、鉛直方向支柱5を水平方向に連結する水平支持梁14を配置している。そして、側面遮音板7が、水平支持梁13、14の側面に、防振部材6介して取り付けられている。さらに、上面遮音板9が、水平支持梁13の上面に、防振部材8介して取り付けられている。このように構成された本実施形態においては、タンク3の真空引き時の変形による影響の小さいタンク3の側面コーナー部に鉛直方向支柱5を設けることで、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。また、水平方向に連結する水平支持梁13、14を設けたことにより、分割遮音板の場合、水平支持梁13、14に予め分割遮音板を組み立てて一体化した水平支持梁付きの側面遮音板や上面遮音板を鉛直方向支柱5に取り付けることができ、前記実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに機器の大形化、その他の理由により、側面遮音板7や上面遮音板9を複数の小単位に分割する必要がある場合には、これら分割された側面遮音板や上面遮音板9をそれぞれ単独で支持することが可能となる。[第9の実施形態]次に、本発明に係る静止誘導電器の第9の実施形態について、図13および図14を参照して説明する。なお、上述した実施形態と同一または類似の構成には同一符号を付し、重複する説明は省略する。図13は、本実施形態の静止誘導電器における遮音板の支持構成を示すもので、静止誘導電器を上面から見た透視平面図である。図14は、図13のXIV矢視方向から見た透視側面図である。本実施形態では、図13および図14に示すように、複数の鉛直方向支柱5が、タンク3の周囲に配置されている。鉛直方向支柱5は、タンク3の鉛直方向上下端で支持部材12により支承されている。鉛直方向支柱5の頂部に鉛直方向支柱5同士を水平方向に連結する水平支持梁13を配置し、さらに鉛直方向支柱5の下部に鉛直方向支柱5を水平方向に連結する水平支持梁14を配置している。そして側面遮音板7が、水平支持梁13、14の側面に、防振部材6を介して取り付けられている。さらに、上面遮音板9が、水平支持梁13の上面に防振部材8を介して取り付けられている。このように構成された本実施形態においては、タンク3の真空引き時の変形による影響の小さいタンク3の鉛直方向上下端に配置した支持部材12により支持された鉛直方向支柱5をタンク3周囲に複数設けて、鉛直方向支柱5の頂部に鉛直方向支柱5同士を水平方向に連結する水平支持梁13を、また、鉛直方向支柱5の下部に鉛直方向支柱5を水平方向に連結する水平支持梁14を配置して、水平支持梁13、14を介して側面遮音板7を取り付けるとともに、水平支持梁13の上面に防振部材8を介して上面遮音板9を取り付けるようにしている。これにより、本実施形態においては、前記各実施形態と同様の効果を得ることができるとともに、機器の大形化、その他の理由により、側面遮音板7及び上面遮音板9を複数の小単位に分割する必要がある場合にも、分割された側面遮音板7および上面遮音板9を、水平支持梁13、14を用いて、それぞれ単独で支持することができる。また、水平支持梁13及び14に予め分割された遮音板を組み立てて一体化した側面遮音板7または上面遮音板を鉛直方向支柱5に取り付けることができ、組立工数及び高所作業の削減が可能になる。[他の実施形態]以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。たとえば、上記各実施形態の防振部材6または防振部材8を用いず、鉛直方向支柱5または水平支持梁10などに遮音板7または9を直接取り付けてもよい。また上記複数の実施形態の特徴を種々に組み合わせることもできる。