"ケーブル本体と前記ケーブル本体の両端部に設けられたコネクタと、を備えるケーブルにおいて、前記ケーブル本体は、長さ方向での伸縮性を有するアウターチューブと、前記アウターチューブの内側に通される芯線であって、その両端部が前記コネクタが備える端子にそれぞれ接続された芯線と、前記アウターチューブの内側に通される、前記アウターチューブよりも伸縮性の小さい補助線と、を含み、前記コネクタは、前記アウターチューブの伸長方向への当該アウターチューブの両端部の移動を抑えるように、前記補助線の前記両端部を前記アウターチューブの両端部にそれぞれ固定している、ことを特徴とするケーブル。請求項1に記載のケーブルにおいて、前記補助線の前記両端部は前記アウターチューブの前記両端部から突出し、前記アウターチューブの外面に向けて折り返されており、前記コネクタのそれぞれは、前記アウターチューブと前記補助線の前記端部とを挟持する保持部を有している、ことを特徴とするケーブル。請求項2に記載のケーブルにおいて、前記コネクタは前記端子を収容するケースを有し、前記保持部は前記ケースと一体的に形成されている、ことを特徴とするケーブル。請求項1乃至3のいずれかに記載のケーブルにおいて、前記補助線は樹脂によって形成されている、ことを特徴とするケーブル。請求項1に記載のケーブルにおいて、それぞれ前記補助線として機能し、互いに異なる材料で形成された第1の補助線と第2の補助線とを含む、ことを特徴とするケーブル。請求項5に記載のケーブルにおいて、前記第1の補助線は樹脂によって形成され、前記第2の補助線は金属によって形成されている、ことを特徴とするケーブル。請求項1に記載のケーブルにおいて、前記コネクタのそれぞれは前記端子を収容する、金属製のケースを有し、前記補助線は導体によって形成され、前記ケースは、前記アウターチューブと前記補助線の端部とを挟持する保持部を有している、ことを特徴とするケーブル。アウターチューブは可撓性及び伸縮性を有する樹脂によって形成されている。そのため、アウターチューブは、ケーブル本体が曲げられたり、その長さ方向に引っ張られた時に、伸長する場合がある。ところが、銅などの導体からなる芯線は伸びないため、アウターチューブが伸長したときに、芯線と端子との接続部分に負荷がかかる。本発明は、芯線と端子との接続部分にかかる負荷を低減できるケーブルを提供することを目的とする。本発明に係るケーブルは、ケーブル本体と前記ケーブル本体の両端部に設けられたコネクタと、を備える。前記ケーブル本体は、長さ方向での伸縮性を有するアウターチューブと、前記アウターチューブの内側に通される芯線であって、その両端部が前記コネクタが備える端子にそれぞれ接続された芯線と、前記アウターチューブの内側に通される、前記アウターチューブよりも伸縮性の小さい補助線と、を含む。前記コネクタは、前記アウターチューブの伸長方向への当該アウターチューブの両端部の移動を抑えるように、前記補助線の前記両端部を前記アウターチューブの前記両端部にそれぞれ固定している。本発明によれば、ケーブル本体が曲げられたり、その長さ方向に引っ張られた時においても、アウターチューブの伸長を抑えることができるので、芯線の端部と端子との接続部分にかかる負荷を低減できる。以下、本発明の一実施形態について図面を参照しながら説明する。図1は本発明の実施形態に係るケーブル1の平面図である。図2はケーブル1の端部に設けられるコネクタ10Aが備えるシールドケース11Aの斜視図である。図3はコネクタ10Aの水平断面図である。ケーブル1は、例えばUSBケーブルやHDMIケーブル、DVIケーブル、セントロニクスケーブルなど、2つの電子機器を電気的に接続するケーブルである。図1に示すように、ケーブル1はケーブル本体20と、その両端部に設けられたコネクタ10A,10Bとを備えている。コネクタ10A,10Bは、ケーブル1の使用時に、電子機器に設けられたリセプタクルコネクタに差し込まれるプラグコネクタである。この例のコネクタ10A,10Bは異なるサイズを有しているが、これらは同一のコネクタでもよい。コネクタ10A,10Bは、後において説明するように、当該コネクタ10A,10Bが備える端子12とケーブル本体20の芯線22との接続部分にかかる負荷を低減する機能を有している。この機能のための構造など以下に説明する構造に関してコネクタ10A,10Bは互いに共通している。図2及び図3に示すように、コネクタ10Aは金属製のシールドケース11Aを有している。シールドケース11Aには複数の端子12が収容されている。端子12は、コネクタ10Aがリセプタクルコネクタに差し込まれた時に当該リセプタクルコネクタの端子と接触する。この例では、シールドケース11Aには板状のベース13が収容されており、端子12はベース13上に実装されている。図1に示すように、コネクタ10Bも金属製のシールドケース11Bを有している。シールドケース11Bにも複数の端子12やベース13が収容されている。図1に示すように、コネクタ10A,10Bはシールドケース11A,11Bの後部ケーブル1の中心側の部分の外面を覆う樹脂ケース14Aを有している。樹脂ケース14A,14Bの内側に後述する保持部11aやケーブル本体20の端部が配置されている。図3に示す例では、樹脂ケース14Aの内側にはスペースが形成されており、このスペースに保持部11aやケーブル本体20の端部が配置されている。なお、樹脂ケース14Aの内側にはこのようなスペースは形成されなくてもよい。すなわち、樹脂ケース14Aの内側は、当該ケース14Aを形成する樹脂で埋められていてもよい。ケーブル本体20は、樹脂ケース14A,14Bの後部に形成された開口14aから当該ケース14A,14Bの内側に向かって伸びている図3参照。また、コネクタ10A,10Bはブッシング30を有している。ブッシング30はケース14A,14Bから後方に、すなわちケーブル1の中心に向かって伸びている。なお、図3の例では、ブッシング30と樹脂ケース14Aは別体であるが、これらは一体的に成形されてもよい。ケーブル本体20は、図3に示すように、アウターチューブ21を備えている。アウターチューブ21は長さ方向での伸縮性を有する材料で形成されている。アウターチューブ21は、例えばフッ素樹脂や、ポリ塩化ビニル、ポリエチレンなどの樹脂や、エラストマーによって形成され、可撓性と、その長さ方向での伸縮性とを有している。また、ケーブル本体20は、アウターチューブ21の内側に通される、導体からなる複数の芯線22を有している。図3では3つの芯線22が示されているが、芯線22の数はケーブル1の規格に応じて適宜変更されてよい。芯線22は、銅などの導体からなる導体線22aと、導体線22aを被覆する絶縁チューブ22bとを有している。芯線22は、その両端部に、アウターチューブ21の端部からさらに伸びる芯線端部22cを有している。芯線端部22cは、図3に示されるように、シールドケース11A,11Bの後面に形成された開口からシールドケース11A,11B内に伸び、端子12に接続されている。すなわち、導体線22aの端部は端子12に半田付けされている。ケーブル本体20は、図3に示すように、アウターチューブ21の内側に通される補助線を有している。この例のケーブル本体20は2つの補助線23,24を有している。補助線23,24はアウターチューブ21の内側で芯線22に巻き付けられたり、ツイストされておらず、アウターチューブ21の内側で当該アウターチューブ21に沿って真っ直ぐに伸びている。すなわち、アウターチューブ21が直線的に配置された時には、補助線23,24はアウターチューブ21の内側で直線的に伸びる。また、補助線23,24はアウターチューブ21よりも伸縮性の小さい材料で形成されている。コネクタ10A,10Bは、アウターチューブ21の伸長方向への当該アウターチューブ21の両端部の移動を抑えるように、補助線23,24の両端部をアウターチューブ21の両端部21bにそれぞれ固定している。この例では、補助線23,24の両端部のそれぞれは、図3に示すように、アウターチューブ21の伸長方向への当該アウターチューブ21の端部21bの移動を抑えるように、アウターチューブ21の端部21bに引っ掛かっている。具体的には、補助線23,24は、その両端部に、アウターチューブ21からさらに突出し、アウターチューブ21の外面に向けて折り返された折り返し部23a,24aを有している。折り返し部23a,24aの基部に位置する屈曲部分23b,24bはアウターチューブ21の端面21aに引っ掛かっている。コネクタ10A,10Bは折り返し部23a,24aとアウターチューブ21とを挟持する保持部11aを有している図2参照。この保持部11aにより、補助線23,24の端部、すなわち折り返し部23a,24aがアウターチューブ21の両端部21bに固定され、それらに引っ掛かりが維持される。このような構造のケーブル1によれば、アウターチューブ21の伸長は補助線23,24によって抑えられる。その結果、ケーブル本体20が曲げられたり、長さ方向に引っ張られた時においても、芯線22と端子12との接続部分、すなわち導体線22aの端部と端子12の半田付け部に負荷が掛ることを抑えることができる。つまり、端子12が実装されたベース13は、シールドケース11A,11Bと樹脂ケース14A,14Bとブッシング30とを介してアウターチューブ21の外面に繋がっている。そのため、補助線23,24を備えない構造において、アウターチューブ21が伸長すると、端子12の位置が導体線22aの端部に対してずれ、その結果、導体線22aの端部と端子12との接続部分に負荷が掛る。補助線23,24を備えるケーブル1によれば、そのような負荷の発生を抑えることができる。補助線23,24は互いに異なる材料で形成されており、異なる温度特性、電気的性質、及び曲げ強度を有している。そのため、ケーブル1が使用される環境に依存することなく、アウターチューブ21の伸長を確実に抑えることができる。この例では、補助線24は金属例えば銅の線である。補助線23は樹脂の糸であり、補助線23の外面は金属の線よりも柔らかい。そのため、補助線23の折り返し部23aが保持部11aに対して滑ることを防ぐことができる。特にこの例では補助線23はナイロンやケブラー登録商標などの糸であり、高い引っ張り強度を有している。そのため、補助線23が途中で切れることを防ぐことができる。なお、補助線23は木綿でもよい。ケーブル本体20はアウターチューブ21の内側に複数のシールド線25を有している。シールド線25はアウターチューブ21の内側では編み組みされ、芯線22及び補助線23,24を覆っている。図3に示すように、シールド線25の端部はアウターチューブ21から突出し、アウターチューブ21の外面に向けて折り返されている。シールド線25の端部は、補助線23,24とともに保持部11aによって挟持されている。なお、補助線24はシールド線25よりも太い導体線である。上述したように、コネクタ10A,10Bは金属製のシールドケース11A,11Bを有している。保持部11aはシールドケース11A,11Bと一体的に形成されている。図2及び図3を参照して説明すると、シールドケース11Aは、下方に開いた箱形状を有するアッパーケース11cと、上方に開いた箱形状を有するロアケース11dとを有し、これら2つのケース11c,11dが上下方向に組み合わされて構成されている。ケース11c,11dはプレス加工等により1枚の金属プレートから構成された部材である。保持部11aはロアケース11dと一体的に形成されている。すなわち、保持部11aはケース11dを形成するための加工においてケース11dと一緒に形成される。なお、シールドケース11Bにおいても、シールドケース11Aと同様に、保持部11aはシールドケース11Bと一体的に形成されている。保持部11aは略U字状に形成されている。すなわち、保持部11aは、図2に示すように、底部が互いに連結された一対のプレート部11e,11fを含んでいる。ケーブル本体20の端部はプレート部11e,11fの間に配置されている。そして、プレート部11e,11fはアウターチューブ21の外面に密着するように、内側に曲げられている。すなわち、プレート部11e,11fは、かしめられている。なお、図2においては、内側に曲げられる前のプレート部11e,11fが示されている。2つのプレート部11e,11fの底部はロアケース11dの後縁11gに接続されている。図3に示すように、プレート部11eの端部とプレート部11fの端部は、ケーブル本体20の延伸方向において重なるように、形成されている。この例では、プレート部11eは、その端部に、凹状のクロス部11hを有し、プレート部11fは、その端部に、凸状のクロス部11iを有している。図3に示すように、プレート部11e,11fが内側に折り曲げられた状態では、クロス部11iがクロス部11hの内側に嵌る。一方、補助線23,24の折り返し部23a,24aは概ねケーブル本体20の延伸方向に伸びるよう配置される。そのため、折り返し部23a,24aの全体がプレート部11eとプレート部11fとの隙間に位置することを防ぐことができる。上述したように、補助線24は導体線である。補助線24の折り返し部24aとシールド線25の端部は保持部11aとアウターチューブ21の外面との間に挟まれている。これにより、補助線24とシールド線25とがシールドケース11A,11Bに電気的に接続する。この構造によれば、補助線24をグランド線としても利用できる。上述したように、ケーブル1はブッシング30を備えている。図4はブッシング30の側面図である。図5はブッシング30の断面図であり、同図aは図4に示すa-a線での断面図であり、同図bは図4に示すb-b線での断面図である。図6はケーブル本体20をコネクタ10A,10Bに対して曲げたときのブッシング30の様子を示す側面図である。ブッシング30は上述したようにコネクタ10A,10Bの樹脂ケース14A,14Bから後方に伸び、その内側にケーブル本体20が通されている。ブッシング30は可撓性及び伸縮性を有する樹脂例えばゴムで形成され、ケーブル本体20がコネクタ10A,10Bに対して曲げられたときに、ケーブル本体20のコネクタ10A,10Bへの接続部分に過大な負荷が掛るのを抑える。図4に示すように、ブッシング30はケーブル本体20の延伸方向に並ぶ複数の環部31を有している。また、ブッシング30は隣接する2つの環部31の間に形成される複数の中間部32-1~32-7を有している。中間部32-1~32-7と環部31は交互に形成され、これらは全体として後方に向かって徐々に細くなっている。ケーブル本体20の長さ方向における中間部32-1~32-7の幅Lは概ね均等となっている。図5に示すように、各中間部32-1~32-7はケーブル本体20の周方向に間隔を空けて並ぶ複数の凸部32aを有している。この例では、各中間部32-1~32-7は4つの凸部32aを有している。周方向に隣接する2つの凸部32aの間には凹部が形成されている。図6に示すように、ケーブル本体20がコネクタ10A,10Bに対して曲げられたときには、外側に位置する凸部32aが曲げ方向に伸び、内側に位置する凸部32aが曲げ方向において縮み、その結果、ブッシング30は弧状となる。曲げ角度によっては、隣接する2つの環部31の内側部分が互いに当る。この例のブッシング30では、ケーブル本体20が曲げられたときに伸びる凸部32aの伸び量が複数の中間部32-1~32-7において均等となるように、各中間部32-1~32-7が形成されている。具体的には、ケーブル本体20の半径方向における凸部32aの高さH図5参照と、ケーブル本体20の周方向における凸部32aの幅W図4参照とが、凸部32aの伸び量が複数の中間部32-1~32-7において均等となるように、設定されている。また、この例では、コネクタ10A,10Bに近い複数この例では2つの中間部32-1,32-2には、環状の底部32bが設けられている。中間部32-1,32-2においては、凸部32aは底部32bから半径方向に突出している。ケーブル本体20の半径方向における底部32bの厚さも、凸部32aの伸び量が複数の中間部32-1~32-7において均等となるように、設定されている。このようなブッシング30によれば、ケーブル本体20を曲げたときに、ブッシング30が緩やかな円弧を描くようになる。なお、その他の中間部32-3~32-7には、そのような底部32bは設けられておらず、周方向において隣接する2つの凸部32aの間からはアウターチューブ21の外面が露出している。以上説明したように、ケーブル本体20はアウターチューブ21よりも伸縮性の小さい補助線23,24を含んでいる。コネクタ10A,10Bはアウターチューブ21の伸長方向への当該アウターチューブ21の端部21bの移動を抑えるように補助線23,24の端部をアウターチューブ21の端部21bに固定している。このようなケーブル1によれば、ケーブル本体20が曲げられたり、その長さ方向に引っ張られた時においても、アウターチューブ21の伸長を抑えることができ、芯線22の端部と端子12との接続部分にかかる負荷を低減できる。補助線23,24の折り返し部23a,24aはアウターチューブ21の両端部から突出し、アウターチューブ21の外面に向けて折り返されており、保持部11aはアウターチューブ21と補助線23,24の折り返し部23a,24aとを挟持している。この構造によれば、補助線23,24の端部とアウターチューブ21の端部との引っ掛かりの解消を、より確実に規制できる。また、コネクタ10A,10Bは端子12を収容するシールドケース11A,11Bを有し、保持部11aはシールドケース11A,11Bと一体的に形成されている。この構造によれば、コネクタ10A,10Bの部品数を低減できる。また、補助線23は樹脂によって形成されている。これによれば、補助線23の折り返し部23aが保持部11aに対して滑ることを抑えることができる。また、ケーブル本体20は互いに異なる材料で形成された補助線23と補助線24とを含んでいる。この構造によれば、ケーブル1が使用される環境に依存することなく、アウターチューブ21の伸長を確実に抑えることができる。補助線23は樹脂によって形成され、補助線24は金属によって形成されている。このため、補助線23と補助線24の温度特性や電気的性質を異ならせることが容易となる。また、コネクタ10A,10Bは端子12を収容する、金属製のシールドケース11A,11Bを有している。シールドケース11A,11Bの保持部11aは、導体からなる補助線24とアウターチューブ21とを挟持している。電気的に接続している。この構造によれば、補助線24をグランド線として機能させることができる。なお、本発明は以上説明したケーブル1に限られず、種々の変更が可能である。例えば、以上の説明では、ケーブル1は2つの補助線23,24を有していた。しかしながら、ケーブル1にはいずれか一方の補助線のみが設けられてもよい。また、ケーブル1にはさらに多くの補助線が設けられてもよい。また、保持部11aの形状は以上説明したものに限られない。例えば、ケーブル1の保持部は、図7に示す形状を有してもよい。すなわち、同図に示すシールドケース111が備える保持部111aは略U字形状を有し、底部が繋がった一対のプレート部111e,111fを有している。プレート部111e,111fは、それらの端部に、クロス部111h,111iを有している。クロス部111h,111iは略三角形であり、それらの幅が先端に向かって徐々に小さくなるように形成されている。特に、この例では、クロス部111h,111iはプレート部111e,111fが内側に曲げられたときにそれらの境がケーブル本体20の延伸方向に対して斜めになるように形成されている。そのため、プレート部111e,111fが内側に曲げられたときに、クロス部111h,111iはケーブル本体20の延伸方向に対して重なる。その結果、補助線23,24の折り返し部23a,24aの全体がクロス部111h,111iの境に位置することを、防ぐことができる。また、図7に示すシールドケース111のアッパーケース111cは補助プレート部111jを有している。補助プレート部111jはアッパーケース111cの後縁から後方に伸びるよう形成されている。プレート部111e,111fは、それらの内側に補助プレート部111jが位置するように、内側に折り曲げられる。そして、上述した補助線23,24の折り返し部23a,24aは、補助プレート部111jとアウターチューブ21の外面との間に挟まれる。このような構造によれば、折り返し部23a,24aとアウターチューブ21とを挟持するために力が、プレート部111e,111fからだけでなく、補助プレート部111jからも付与されるので、折り返し部23a,24aの保持強度を増すことができる。また、その結果、アッパーケース111cとロアケース111dと上述した補助線24との電気的接続の強度を増すことができる。"