"蒸発器と、この蒸発器よりも高い位置に設置された凝縮器とを、液側接続配管及びガス側接続配管で接続することにより、自然循環による冷凍サイクル運転を行う空気調和機において、前記凝縮器と前記蒸発器を接続している前記液側接続配管と、前記蒸発器と前記凝縮器を接続している前記ガス側接続配管とを接続するバイパス配管と、このバイパス配管に設けられた冷媒貯留器と、前記冷媒貯留器の前記液側接続配管側に設けられた液側開閉弁と、前記冷媒貯留器の前記ガス側接続配管側に設けられたガス側開閉弁とを備え、冷凍サイクル内を循環している冷媒を前記冷媒貯留器内に出し入れすることにより、前記冷凍サイクル内を循環している冷媒量を調整することを特徴とする空気調和機。請求項1に記載の空気調和機において、自然循環による冷房運転を行う場合には、前記凝縮器出口の過冷却度と、前記蒸発器出口の過熱度を検出し、前記過冷却度と前記過熱度の値が予め定めた所定の範囲になるように、冷凍サイクル内を循環している冷媒を前記冷媒貯留器内に出し入れすることにより、前記冷凍サイクル内を循環している冷媒量を調整することを特徴とする空気調和機。圧縮機、凝縮器、及び蒸発器を順次配管接続し、冷媒を強制循環させる強制循環による冷凍サイクル運転と、前記蒸発器と、この蒸発器よりも高い位置に設置された凝縮器とを、液側接続配管及びガス側接続配管で接続して冷媒を自然循環させる自然循環による冷凍サイクル運転とを切替えて運転可能な空気調和機において、前記凝縮器と前記蒸発器を接続している前記液側接続配管と、前記蒸発器と前記凝縮器を接続しているガス側接続配管とを接続するバイパス配管と、このバイパス配管に設けられた冷媒貯留器と、この冷媒貯留器の前記液側接続配管側に設けられた液側開閉弁と、前記冷媒貯留器の前記ガス側接続配管側に設けられたガス側開閉弁とを備え、冷凍サイクル内を循環している冷媒を前記冷媒貯留器内に出し入れすることにより、前記冷凍サイクル内を循環している冷媒量を調整することを特徴とする空気調和機。請求項3に記載の空気調和機において、強制循環または自然循環により冷房運転を行う場合には、前記凝縮器出口の過冷却度と、前記蒸発器出口の過熱度を検知して、前記過冷却度と前記過熱度の値が予め定めた所定の範囲になるように、冷凍サイクル内を循環している冷媒を前記冷媒貯留器内に出し入れすることにより、前記冷凍サイクル内を循環している冷媒量を調整することを特徴とする空気調和機。請求項3に記載の空気調和機において、強制循環暖房運転時には、凝縮器となる室内熱交換器出口の過冷却度と、圧縮機から吐出される冷媒の吐出ガス過熱度を検出し、これらの値が予め定めた所定の範囲となるように、冷凍サイクル内を循環している冷媒を前記冷媒貯留器内に出し入れすることにより、前記冷凍サイクル内を循環している冷媒量を調整することを特徴とする空気調和機。請求項3に記載の空気調和機において、強制循環による冷凍サイクル運転から自然循環による冷凍サイクル運転に移行する場合には、前記冷媒貯留器内の冷媒を、冷凍サイクル中に補充する冷媒補充運転を実施した後、前記自然循環による冷凍サイクル運転に移行するようにしたことを特徴とする空気調和機。請求項6に記載の空気調和機において、前記冷媒貯留器の内容量を、予め自然循環による冷凍サイクル運転と強制循環による冷凍サイクル運転の必要冷媒量差を吸収できる容量に設定しておき、強制循環運転時には、冷凍サイクル中の循環している冷媒を前記冷媒貯留器に満液状態になるように回収した状態で、強制循環運転を行い、その後、自然循環運転を行う場合には、前記冷媒貯留器内の冷媒のほぼ全量を、冷凍サイクル中に補充した後、自然循環運転に移行することで、自然循環による冷凍サイクル運転と強制循環による冷凍サイクル運転の各々の運転状態において効率の良い運転を実現できるようにしたことを特徴とする空気調和機。請求項3に記載の空気調和機において、冷房運転時に凝縮器となる室外熱交換器には、冷媒が流れる複数のパスと、各パスからの液冷媒の集合部であるデストリビュータが設けられ、前記各パスの出口側は、上方から下方に冷媒が流れるように構成すると共に、前記デストリビュータは、前記各パスの液側出口よりも低い位置に配置されていることを特徴とする空気調和機。請求項8に記載の空気調和機において、凝縮器となる前記室外熱交換器には、凝縮器に室外空気を送風するための送風機を上部送風機と下部送風機の複数台で構成し、自然循環冷房運転時には、前記上部送風機の回転数を下部送風機の回転数よりも高くすることを特徴とする空気調和機。請求項3に記載の空気調和機において、強制循環による冷凍サイクル運転時に使用される凝縮器とは別に、自然循環による冷凍サイクル運転時に使用される自然循環運転時用の凝縮器を設けたことを特徴とする空気調和機。請求項10に記載の空気調和機において、前記自然循環運転時用の凝縮器は、その熱交換器として、多孔扁平管を使用したパラレルフロー型の熱交換器を使用していることを特徴とする空気調和機。請求項10に記載の空気調和機において、前記自然循環運転時用の凝縮器は、強制循環冷房運転時に使用される凝縮器としての室外熱交換器よりも高い位置に設置されていることを特徴とする空気調和機。請求項3に記載の空気調和機において、冷房運転時に凝縮器となる室外熱交換器のガス側と前記ガス接続配管側とを接続し、前記圧縮機をバイパスするバイパス配管と、このバイパス配管に設けられた第1の開閉弁及びバイパス逆止弁と、前記圧縮機の吐出側に設けられた第2の開閉弁と、前記圧縮機の吸込側に設けられた第3の開閉弁とを備えることを特徴とする空気調和機。請求項3に記載の空気調和機において、前記冷媒貯留器と前記ガス側開閉弁との間と、前記圧縮機の吐出側とを接続する吐出ガスバイパス配管と、この吐出ガスバイパス配管に設けられた吐出側開閉弁とを備えることを特徴とする空気調和機。上記特許文献1のものでは、余剰冷媒を溜める前記冷媒貯留手段が設けられている場所が、通常の強制循環運転の冷凍サイクルで冷媒が循環するレシーバタンクまたはアキュムレータとしている。このため、前者の場合、冷媒量の調整機能が十分に発揮されず、また後者の場合には、圧縮機への冷媒の吸入が液戻り状態になり易いなど、圧縮機の信頼性低下に繋がる課題がある。即ち、凝縮器出口側に設けられたレシーバタンクを冷媒貯留手段として使用した場合、凝縮器から出る冷媒に過冷却度をつけた運転状態では、レシーバタンク冷媒貯留手段内の冷媒状態が過冷却状態となり、冷媒量調整機能を失って常に満液状態となってしまう。このような運転状態では、自然循環運転で必要冷媒量が増加した際に、循環される冷媒量を増やす効果がないため、効率の悪い運転状態を余儀なくされる。また、強制循環運転時に、アキュムレータに、余剰の冷媒を貯留するようにした場合には、圧縮機への液戻り現象が発生し易くなる。また、液冷媒に溶け込んだ冷凍機油もアキュムレータ冷媒貯留手段に多く貯留されてしまうことから、冷凍機油の不足や、液冷媒による冷凍機油の希釈が発生して圧縮機の圧縮機構部や軸受などの潤滑不良が生じ易くなる。これらの理由のために、信頼性が低下するという課題がある。更に、アキュムレータに余剰冷媒を貯留すると、蒸発器出口が湿り状態となり、蒸発器における比エンタルピ差が縮小して能力を十分発揮できなくなるので、強制循環運転時の空気調和機の運転効率も低下するという課題もある。本発明の目的は、自然循環による冷凍サイクル運転で必要な冷媒量の調整を確実に行うことのできる空気調和機を得ることにある。本発明の他の目的は、自然循環による冷凍サイクル運転と強制循環による冷凍サイクル運転の何れの運転時においても、効率が良く且つ信頼性も向上できる空気調和機を得ることにある。上記目的を達成するための本発明は、蒸発器と、この蒸発器よりも高い位置に設置された凝縮器とを、液側接続配管及びガス側接続配管で接続することにより、自然循環による冷凍サイクル運転を行う空気調和機において、前記凝縮器と前記蒸発器を接続している前記液側接続配管と、前記蒸発器と前記凝縮器を接続している前記ガス側接続配管とを接続するバイパス配管と、このバイパス配管に設けられた冷媒貯留器と、前記冷媒貯留器の前記液側接続配管側に設けられた液側開閉弁と、前記冷媒貯留器の前記ガス側接続配管側に設けられたガス側開閉弁とを備え、冷凍サイクル内を循環している冷媒を前記冷媒貯留器内に出し入れすることにより、前記冷凍サイクル内を循環している冷媒量を調整することを特徴とする。本発明の他の特徴は、圧縮機、凝縮器、及び蒸発器を順次配管接続し、冷媒を強制循環させる強制循環による冷凍サイクル運転と、前記蒸発器と、この蒸発器よりも高い位置に設置された凝縮器とを、液側接続配管及びガス側接続配管で接続して冷媒を自然循環させる自然循環による冷凍サイクル運転とを切替えて運転可能な空気調和機において、前記凝縮器と前記蒸発器を接続している前記液側接続配管と、前記蒸発器と前記凝縮器を接続しているガス側接続配管とを接続するバイパス配管と、このバイパス配管に設けられた冷媒貯留器と、この冷媒貯留器の前記液側接続配管側に設けられた液側開閉弁と、前記冷媒貯留器の前記ガス側接続配管側に設けられたガス側開閉弁とを備え、冷凍サイクル内を循環している冷媒を前記冷媒貯留器内に出し入れすることにより、前記冷凍サイクル内を循環している冷媒量を調整することにある。本発明によれば、自然循環による冷凍サイクル運転で必要な冷媒量の調整を確実に行うことのできる空気調和機を得ることができる。また、自然循環による冷凍サイクル運転と強制循環による冷凍サイクル運転を切替え運転可能に構成されている空気調和機においては、前記自然循環による冷凍サイクル運転と強制循環による冷凍サイクル運転の何れの運転時においても、効率が良く且つ信頼性も向上できる空気調和機を得ることができる効果がある。以下、本発明の空気調和機の具体的実施例を図面に基づいて説明する。各図において、同一符号を付した部分は同一或いは相当する部分を示している。本発明の空気調和機の実施例1を図1~図5により説明する。図1は、本実施例における空気調和機の冷凍サイクル構成図である。図において、100は室外機、200は室内機である。前記室外機100は前記室内機200に対してH1mだけ高い位置に設置されている。前記室外機100には、圧縮機1、四方弁2、冷房運転時に凝縮器となる室外熱交換器3、サブクーラ34、室外膨張弁4、液阻止弁60、ガス阻止弁61及びアキュムレータ9などが設けられている。また、前記室外熱交換器3にはその液側にデストリビュータ33が、そのガス側にはガス側ヘッダ36が設けられている。前記室内機200には、室内膨張弁6及び冷房運転時に蒸発器となる室内熱交換器7などが設けられている。5は前記室外機100の液阻止弁60側と前記室内機200の室内膨張弁6側とを接続している液側接続配管、8は前記室外機100のガス阻止弁61側と前記室内機200の室内熱交換器7側とを接続しているガス側接続配管である。そして、前記圧縮機1、四方弁2、室外熱交換器3、サブクーラ34、室外膨張弁4、液阻止弁60、液側接続配管5、室内膨張弁6、室内熱交換器7、ガス側接続配管8、ガス阻止弁61、再び四方弁2、アキュムレータ9と経由して前記圧縮機1に再び接続されるように、これらの機器が冷媒配管で環状に接続されて強制循環による冷凍サイクル運転強制循環運転ができるようになっている。また、本実施例では、前記ガス阻止弁61と前記室外熱交換器3のガス側とを接続するバイパス配管第1のバイパス配管20が設けられており、このバイパス配管20には第1の開閉弁21とバイパス逆止弁25が設けられている。更に、前記室外熱交換器3のガス側と前記四方弁2を接続する冷媒配管の途中には第2の開閉弁22が設けられ、前記ガス阻止弁61と前記四方弁2とを接続する冷媒配管の途中には第3の開閉弁23が設けられている。この第3開閉弁23と前記ガス阻止弁61との間に前記バイパス配管20の一端が接続され、このバイパス配管20の他端は、前記第2開閉弁22と前記室外熱交換器3のガス側ヘッダ36とを接続している冷媒配管35に接続されている。このように構成することにより、自然循環による冷凍サイクル運転自然循環運転も可能な構成となっている。即ち、前記第1の開閉弁21を開くと共に、前記第2及び第3の開閉弁22,23を閉じることにより、蒸発器室内熱交換器7からのガス冷媒を、前記圧縮機1には流さず、前記バイパス配管20を介して凝縮器室外熱交換器3に流すことにより、自然循環冷房運転が可能となる。更に、本実施例では、前記第3開閉弁23と前記ガス阻止弁61との間の冷媒配管ガス側接続配管と、前記室外膨張弁4と前記液阻止弁60との間の冷媒配管液側接続配管とを接続するバイパス配管第2のバイパス配管30を設け、このバイパス配管30には余剰冷媒を溜めるための冷媒貯留器10が設けられている。また、前記冷媒貯留器10の両側の前記バイパス配管30には、該バイパス配管30を開閉するためのガス側開閉弁26と液側開閉弁27が設けられている。なお、前記バイパス配管30は、前記室外熱交換器3と、前記室内熱交換器7を接続している前記液側接続配管5と前記ガス側接続配管8とを接続するように設けられていれば良く、好ましくは室外機100内のガス側接続管8側近傍ガス阻止弁61付近と液側接続配管5側近傍液阻止弁付近とを接続するように設けると良い。また、前記冷媒貯留器10と前記ガス側開閉弁26との間と、前記圧縮機1の吐出側を接続する吐出ガスバイパス配管31が設けられ、この吐出ガスバイパス配管31には吐出側開閉弁28が設けられている。冷凍サイクル中には、所定量の冷媒が封入されており、例えばR410A、R407C、R404A、R134a、R32、R1234yf、R1234ze、R152a、R744、R717、R290、R600aなどの冷媒またはこれらの混合物などが使用されている。圧縮機1を駆動させる強制循環運転時には、冷房運転、暖房運転共に、前記第1の開閉弁21を閉にすると共に、前記第2の開閉弁22と第3の開閉弁23は開に制御される。そして、強制循環冷房運転時には、圧縮機1の吐出側と室外熱交換器3のガス側が接続され、またアキュムレータ9とガス阻止弁61側が接続されるように前記四方弁2が切り替えられる。これにより、圧縮機1で圧縮されて高温高圧となった冷媒は、四方弁2を通って前記室外熱交換器3に導かれ、室外送風機50から送風される室外空気により冷却されて凝縮し、液冷媒となる。この液冷媒は、その後、全開状態に制御されている室外膨張弁4を通過して液阻止弁60、液側接続配管5を通り、前記室内機200へと送られる。この室内機200に送られた前記液冷媒は、室内膨張弁6により所定量減圧されて、低圧の気液二相流となり、室内熱交換器7に流入する。ここで、気液二相流の低圧冷媒は室内送風機51からの室内空気と熱交換して蒸発し、低圧ガス冷媒になると共に、前記室内空気は冷却されることにより、冷房作用が為される。その後、前記低圧ガス冷媒は、前記ガス側接続配管8を通って室外機100へ戻り、ガス阻止弁61を通過後、四方弁2からアキュムレータ9へ流れて、圧縮機1へと吸い込まれる。次に、上記空気調和機における強制循環冷房運転時の運転状態を、図2に示すモリエル線図で説明する。図2に示すa→bは圧縮機1での圧縮作用ΔPcompは圧縮機駆動による圧力上昇を、b→cは室外熱交換器3での凝縮作用を、c→dは室内膨張弁6による減圧作用を、d→aは室内熱交換器7による蒸発作用をそれぞれ示している。このように、空気調和機は一連の冷凍サイクルを構成している。ここで、吐出圧力PdMPa、吸入圧力PsMPa、凝縮器出口の過冷却度SCK、蒸発器出口の過熱度SHK、蒸発器での比エンタルピ差ΔhekJ/kgKは、冷凍サイクルの運転効率に影響する重要な状態値であり、圧縮機1の回転数、室外送風機50により吸い込まれる室外空気の温度と風量、室内膨張弁6での減圧量、室内送風機51により吸い込まれる室内空気の温度と風量により影響を受けるため、可能な限り運転効率の高い状態になるように、これらの機器は制御される。更に、冷凍サイクル中の循環している冷媒量Wrkg即ち、前記冷媒貯留器10にあって循環していない冷媒量を除いたものの増減によって、前記吐出圧力Pd、吸入圧力Ps、過冷却度SC、過熱度SH、比エンタルピ差Δheはそれぞれ影響を受ける。図3により、強制循環冷房時における冷媒量と運転状態への影響を説明する。この図3に示すように、循環している冷媒量Wrの増加に伴って、吐出圧力Pdが上昇していき、それと共に凝縮器における放熱量の増加により、蒸発器での比エンタルピ差Δheが増大し、冷凍能力が増加する。その際、凝縮器出口の過冷却度SCcoが増大していくと共に、蒸発器出口の乾き度Xeoは低下していく。凝縮器出口の過冷却度SCcoがある程度増大するまでは、凝縮器における熱交換量の増加が生じるが、前記過冷却度SCcoが過大になると凝縮器内の気液二相状態の領域が減少して、熱交換量の増加割合よりも吐出圧力Pdの上昇割合の方が大きくなり、結果として空気調和機のCOP成績係数が低下する。また、循環している冷媒量Wrが過剰になると蒸発器出口の過熱度SHeoが低下して、湿り状態蒸発器出口乾き度Xeoが1以下となる。この状態では、蒸発器での比エンタルピ差Δheを十分確保できなくなり、冷房能力が低下して空気調和機のCOPが低下する。つまり、強制循環冷房運転時には、これらの状態値が最適となり、COPが最大値となる冷媒量が存在する。次に、強制循環冷房運転時における循環している冷媒量Wrの調整制御を、図1により説明する。前記凝縮器出口の過冷却度SCcoは、吐出圧力検知手段70により検知された吐出圧力Pdと、室外熱交換器3の液温度センサ41により検知された凝縮器出口温度TLoにより、次式で求めることができる。SCco=TsatPd-TLoここで、TsatPdは圧力Pdでの凝縮温度である。図1では、前記吐出圧力検知手段70は、圧縮機1の吐出配管に設けられた圧力センサにより構成しているが、凝縮器における気液二相状態の冷媒温度を測定して前記吐出圧力Pdを検知するようにしても良い。前記蒸発器出口の過熱度SHeoは、室内熱交換器7の液温度センサ43により検知された温度TLiと室内熱交換器7のガス温度センサ44により検知された温度TGiより、次式で求めることができる。SHeo=TGi-TLiSHaここで、SHaは室内熱交換器7での圧力損失による温度補正係数である。強制循環冷房運転時には、前記蒸発器出口の過熱度SHeoを検知しながら、室内膨張弁6の開度を調整し、適正範囲予め定めた所定の範囲例えば、2≦SHeo≦5Kになるように制御する。また、この時に、前記凝縮器出口の過冷却度SCcoが適正値例えば、3≦SCco≦7Kから逸脱している場合には、以下の冷媒量調整制御を行う。初期状態では、前記冷媒貯留器10に接続されている3つの前記開閉弁電磁弁26,27,28はいずれも閉止されている。ここで、例えば、SCco>7Kの運転状態が一定時間継続している場合には、冷媒量が過剰と判断し、前記冷媒貯留器10に設けられた、3つの前記開閉弁26,27,28の内、冷媒貯留器10の液側開閉弁27を開放し、液冷媒を冷媒貯留器10に回収する。一定時間この状態を保持した状態で前記凝縮器出口の過冷却度SCcoが適正範囲例えば、3≦SCco≦7Kとなった場合には、冷媒貯留器10の前記液側開閉弁27を閉止して冷媒量調整を完了する。また、SCco<3Kで、且つSHeo>5Kの運転状態が継続されている場合には、冷媒不足と判断し、冷媒貯留器10の前記液側開閉弁27を開放すると共に、冷媒貯留器10の吐出側開閉弁28を開放することにより、冷媒貯留器10内の液冷媒を強制循環による冷凍サイクル運転をしている冷凍サイクル中に補充する。一定時間この状態を保持した状態で前記過冷却度SCcoが適正範囲例えば、3≦SCco≦7Kとなった場合には、冷媒貯留器10の前記液側開閉弁27及び前記吐出側開閉弁28を閉止して冷媒量調整を完了する。なお、上記のように、SCco<3Kで、且つSHeo>5Kとなって冷媒不足と判断された場合においては、冷媒貯留器10のガス側開閉弁26を開放することによっても冷媒を冷凍サイクル中に補充することが可能である。このようにした場合には、吐出温度Tdが適正範囲例えば、65≦Td≦95°C、或いは吐出ガス過熱度TdSHが20~35Kから高めになっている場合に、この吐出温度Tdを低下させる効果があり、圧縮機の過熱によるモータや機構部の損傷を防止することが可能となる。強制循環暖房運転時には、四方弁2を、圧縮機1の吐出側とガス阻止弁61側とが、またアキュムレータ9と室外熱交換器3のガス側とが接続されるように切替える。冷凍サイクルの動作は、強制循環冷房運転時の場合に対して、室内熱交換器7が凝縮器として作用し、また室外熱交換器3は蒸発器として作用することになり、室内空気に対して暖房作用が為されることになる。即ち、冷凍サイクルの動作は逆になり、室内熱交換器7と室外熱交換器3の状態が逆転する。しかし、冷凍サイクルの原理は同一であるため、その他の詳細な説明は省略する。強制循環暖房運転時における冷媒量調整制御について以下説明する。強制循環冷房運転時と同様に、凝縮器出口過冷却度SCcoを検知して冷媒量調整制御を行うが、暖房運転時には蒸発器出口過熱度SHeoの検知の代わりに、吐出ガス過熱度TdSHを検知しながら、当該吐出ガス過熱度TdSHが適正値例えば15≦TdSH≦30Kになるように、前記室外膨張弁4の開度が制御される。ここで、吐出ガス過熱度TdSHは、次式により算出することができる。TdSH=Td-TsatPdKここで、Tdは吐出温度センサ40で検出される吐出温度であり、TsatPdは圧力Pdでの凝縮温度である。凝縮器出口の過冷却度SCcoは、吐出圧力検知手段70で検知される吐出圧力Pdと、室内熱交換器7の液温度センサ43により検知された凝縮器出口温度TLiから次式により算出される。SCco=TsatPd-TLiKここで、TsatPdは圧力Pdでの凝縮温度である。前記凝縮器出口過冷却度SCcoが適正範囲例えば、10≦SCco≦20Kであれば、そのまま運転を継続するが、SCco>20Kであり、且つ吐出圧力Pdが理想的な値、例えば、次式で求めるPd理想値を上回っている状態が一定時間検知され続けた場合には、冷媒過剰であると判断し、次に説明する冷媒回収制御が実施される。Pd理想値=fFrcomp,To,Ti,No,Ni,SCcoここで、f...は関数の意、Frcomp:圧縮機回転数、To:外気温度、Ti:室内温度、No:室外送風機回転数、Ni:室内送風機回転数、SCco:凝縮器過冷却度である。冷媒回収制御においては、前記冷媒貯留器10に接続された冷媒回路に設けられている3つの開閉弁26,27,28のうち、液側開閉弁27を開くように制御することで、冷媒貯留器10内に液冷媒を回収できる。この冷媒回収制御中にも、前記凝縮器出口過冷却度SCcoは検知されており、この凝縮器出口過冷却度SCcoが適正範囲予め定めた所定の範囲に入ったところで、前記液側開閉弁27を閉じ、冷媒回収制御を終了する。また、前記凝縮器出口過冷却度SCcoがSCco<10Kであり、且つ前記吐出圧力Pdが理想値よりも低い状態が一定時間継続した場合には、冷媒不足と判断され、以下の冷媒補充制御が実施される。即ち、冷媒貯留器10に接続された冷媒回路に設けられている3つの開閉弁26,27,28のうち、吐出側開閉弁28と液側開閉弁27が開かれ、冷媒貯留器10への高圧ガスの導入置換により、冷媒貯留器10内の液冷媒を液阻止弁60側の液側配管に追加補充する。この冷媒補充制御中にも、前記凝縮器出口過冷却度SCcoと前記吐出圧力Pdが検知されており、両者が適正範囲予め定めた所定の範囲に納まるまで上記開閉弁27,28の開放制御が実施される。次に、自然循環冷房運転時の動作について、図1の冷凍サイクル構成図及び図4のモリエル線図を用いて説明する。自然循環冷房運転時には、圧縮機1の運転を停止して、第1の開閉弁21を開くと共に、第2の開閉弁22と第3の開閉弁23は閉じるように制御される。これにより、圧縮機1、四方弁2及びアキュムレータ9への冷媒循環は絶たれるため、不要な冷媒の溜まり込みが防止され、自然循環運転時の冷媒量が確保され易くなる。また、圧縮機1を再起動する際の液戻りによる液圧縮等を防止でき、信頼性低下に繋がるような不具合が発生するのも防止できる。なお、自然循環冷房運転が実施できるのは、室外空気温度Toが室内空気温度Tiよりも低い場合であり、例えば、次式が成立する場合に自然循環冷房運転を実施する。To<Ti-10Kこの自然循環冷房運転による冷媒の駆動力は、液冷媒とガス冷媒の密度差と、室外機と室内機間の設置高低差H1から生じるヘッド差ΔPであり、このヘッド差ΔPは次式で求めることができる。ΔP=ρL-ρggH1ここで、ρLは冷媒液密度kg/m3、ρgは冷媒ガス密度kg/m3、gは重力加速度m/s2、H1は室外機と室内機間の高低差mである。即ち、図1に示した冷凍サイクル構成図において、室外熱交換器3内の冷媒は、室外送風機50により送風された室外空気室内空気より低温により、冷却されて凝縮し、液冷媒となって、前記ヘッド差ΔPにより、循環を開始する。この自然循環冷房運転では、室外膨張弁4は全開状態に制御されるので、前記室外熱交換器3からの液冷媒は前記室外膨張弁4をそのまま通過し、更に液阻止弁60を通過後、液側接続配管5を通って室内機200へ導かれる。この室内機200では、ほぼ全開状態の室内膨張弁6を通過して、室内熱交換器7に導入される。なお、室外機100と室内機200間の設置高低差H1が大きい場合には、前記室内膨張弁6の開度を調節して流量制御する場合もある。室内熱交換器7に流入した前記液冷媒は、室内送風機51により送風される室内空気と熱交換して加熱され、蒸発してガス冷媒となる。この時前記室内空気は冷却されて室内を冷房する。前記室内熱交換器7のガス冷媒は、ガス側接続配管8を通過して上昇し、上方に設置された前記室外機100に流入して、ガス阻止弁61を通過後、第1の開閉弁21、バイパス逆止弁25を通って、再び前記室外熱交換器3へ戻るという一連の冷凍サイクルを構成する。ここで、図4のモリエル線図上に自然循環冷房運転時の運転状態を示すと、a→bは室外熱交換器凝縮器3での凝縮作用を、b→cは室外機100から室内機200への液冷媒の下降により液ヘッド差ΔPLが増大し、圧力が上昇している様子を示している。前記液ヘッド差ΔPLは、ΔPL=ρLgH1で求めることができる。次に、c→dは室内熱交換器蒸発器7での蒸発作用を、d→aは室内機200から室外機100へのガス冷媒の上昇によるガス側接続配管8での圧力損失ΔPgpipeとガスヘッド差ΔPg=ρggH1により圧力が低下している様子を示している。このように、冷媒がa→b→c→d→aと自然循環することにより、自然循環冷房運転の冷凍サイクルを構成している。図4に示す凝縮器出口過冷却度SCcoと蒸発器出口過熱度SHeoは、室外送風機50の回転数、室外空気温度、室内送風機51の回転数、室内空気温度の他に、冷媒量により変化する。図5により、一定の空気温度条件下、一定の送風機回転数での冷媒量の自然循環冷房運転への影響を説明する。図5は、外気温度5°C、室内温度27°C、送風機50,51の回転数は定格回転数の場合の自然循環冷房運転時の状態を示している。この図に示すように、循環している冷媒量Wrkgを変化させた場合、冷媒量Wrを多くすると、凝縮器出口の過冷却度SCcoが増大していき、蒸発器出口の過熱度SHeoは低下していく。これに伴って、単位時間あたりの冷媒循環量Grkg/hも増大していくが、比エンタルピ差Δh図4参照は減少傾向となる。このため、成績係数COPがピークとなる最適冷媒量が存在する。また、このCOPがピークとなるとき、蒸発器出口過熱度SHeoはほぼゼロ、即ち蒸発器出口冷媒の温度は飽和温度に近い状態となる。強制循環冷房運転時に比べて、自然循環冷房運転時の最適冷媒量は多めになる傾向がある。この理由としては、圧縮機による強制循環運転時に比べて、自然循環運転時には、室外機と室内機間の設置高低差H1から生じる前記ヘッド差ΔPによる差圧のみで冷媒が循環するため、冷媒循環量Grkg/hが少なくなり、室外機100及び室内機200の熱交換能力に対して冷媒循環量が不足し易い状態になる。このため、蒸発器出口過熱度SHeoを適正状態にするには、凝縮器出口過冷却度SCcoを比較的大きくする必要があり、このため室外熱交換器3内には多量の液冷媒が保有される状態になる。但し、最適な凝縮器出口過冷却度SCco並びに冷媒量Wrは外気温度により変化するため、外気温度に応じてその都度冷媒量Wrの調整をすることが望ましい。以下に自然循環冷房運転時の冷媒量の調整制御について説明する。自然循環冷房運転を実施する前に、圧縮機による強制循環冷房運転を行っている場合には、まず次の自然循環による冷凍サイクル運転が可能な条件であることを確認する。<条件1>室外機100より室内機200が下部例えば2m以上、下部にある。<条件2>室外温度<室内温度-β例えばβ=10Kである。<条件3>強制循環冷房能力<自然循環冷房能力である。即ち、必要な冷房能力が上記条件1、2で予測される自然循環運転での冷房能力よりも小さい。上記条件1~3を満足している場合に、自然循環冷房運転に切替えるが、まずその切替前に、次の冷媒補充運転を実施する。まず、最小容量近くまで圧縮機1の容量制御を実施すると共に、室外送風機50を増速して、圧縮機1の運転範囲の許す限り吐出圧力を低下させる。次に、冷媒貯留器10に接続されているガス側開閉弁26を開放して、冷凍サイクル中へ冷媒を追加する。このとき、凝縮器出口過冷却度SCcoの検出を継続し、強制循環冷房時の適正範囲例えば、3≦SCco≦7Kよりも大きくなるように、凝縮器出口過冷却度SCcoを制御する例えば、SCco=12K。この過冷却度が大きくなったことを確認できれば、前記ガス側開閉弁26を閉止して、冷媒補充運転を完了する。その後、圧縮機の運転を停止し、強制循環冷房運転を終了する。圧縮機停止後も室外送風機50及び室内送風機51の運転を継続することで、室外熱交換器3の圧力を低下させると共に室内熱交換器7の圧力を上昇させて、自然循環冷房運転が可能な条件蒸発圧力>凝縮圧力になるまで一定時間待機する。前記蒸発圧力と凝縮圧力の検出については、共に熱交換器3,7の液温度センサ若しくはガス温度センサにより検知した値を用いることで可能ではあるが、好ましくは、各熱交換器3,7の中間部付近に二相温度検知センサを追加設置してその値を用いることことにより、前記蒸発圧力や凝縮圧力を検出すると良い。また、前記各熱交換器凝縮器、蒸発器3,7に圧力センサを設置することにより、凝縮圧力や蒸発圧力を直接測定するようにしても良い。前記の自然循環冷房運転が可能な条件蒸発圧力>凝縮圧力が成立した時点で、前記第1の開閉弁21を開放させると共に、前記第2の開閉弁22と第3の開閉弁23を閉止して、自然循環冷房運転を開始させる。自然循環冷房運時には、継続的に、前記凝縮器室外熱交換器3出口の過冷却度SCco凝縮温度と前記液温度センサ41の検出値から算出、及び前記蒸発器室内熱交換器7出口の過熱度SHeo蒸発温度と前記ガス温度センサ44の検出値から算出を検出しつつ、冷媒貯留器10からの冷凍サイクルへの冷媒追加、或いは冷凍サイクルからの冷媒回収を実施しても良い。しかし、予め強制循環冷房時に行った前記冷媒補充運転により自然循環運転時に適正冷媒量となるように、前記冷媒補充運転での強制循環運転における過冷却度を設定するようにすることが好ましい。なお、自然循環冷房運転時に、上述した継続的な冷媒量調整を行う場合には、前記過冷却度SCcoまたは前記過熱度SHeoを検出するために、前記凝縮器と前記蒸発器のそれぞれの二相域となる部分に二相温度検知センサを設置して、SCco=凝縮器二相温度-凝縮器出口温度SHeo=蒸発器出口温度-蒸発器二相温度の演算を実施する。そして、前記過冷却度SCco及び前記過熱度SHeoが適正値になるように、以下の冷媒量調整制御を実施する。例えば、SCco<7Kで、且つSHeo≧5Kが一定時間継続した場合には冷媒不足と判断し、冷媒貯留器10に接続されているバイパス回路の前記ガス側開閉弁26と前記液側開閉弁27を開放することにより、冷媒貯留器10内の液冷媒を、自然循環で運転中の冷凍サイクル中に補充することができる。その後、一定時間経過後にSCco≧7Kで且つ、SHeo>3Kが満足された場合には、前記ガス側開閉弁26と液側開閉弁27を閉止させて、冷媒補充を終了する。反対に、SCco≧15Kで、且つSHeo<1Kが一定時間継続した場合には、冷媒過剰と判断し、前記液側開閉弁27を開放して、液冷媒を冷媒貯留器10に回収する。その後、一定時間継続して適性範囲予め定めた所定の範囲7≦SCco<15K0≦SHeo<5Kとなっている場合には、前記液側開閉弁27を閉止して冷媒量調整制御を終了する。なお、前記冷媒貯留器10の内容量を、予め自然循環運転と強制循環運転の必要冷媒量差を吸収できる容量に設定しておくことにより、前述した継続的な過冷却度SCcoと過熱度SHeoの検出を実施することなく、自然循環運転と強制循環運転の各々の運転状態において効率の良い運転を実現することが可能となる。即ち、強制循環運転時には、前記液側開閉弁27を一定時間開放することにより、液冷媒を前記冷媒貯留器10に満液状態になるように回収した状態で、前記強制循環運転を行う。その後、自然循環運転を行う場合には、まず強制循環運転の状態で前記ガス側開閉弁26を一定時間開放して、前記冷媒貯留器10内の冷媒のほぼ全量即ち前記冷媒貯留器10内には低圧ガスのみ存在する状態になるまでを、冷凍サイクル中に補充した後、自然循環運転に移行する。このように冷媒貯留器10の内容量を設定しておけば、簡単な構成及び制御で、各々の運転状態において効率の良い運転が可能となる。以上説明したように、本実施例によれば、冷媒貯留器10を設けることにより、冷媒量の調整を行うように構成しているので、自然循環運転で必要な冷媒量の調整を確実に行うことのできる空気調和機を得ることができる。また、前記冷媒貯留器10を設けたことにより、自然循環運転と強制循環運転でのそれぞれの必要冷媒量差を調整することが可能となり、この結果、自然循環運転と強制循環運転の何れの運転時においても、効率の良い運転が可能となる。従って、年間消費電力の低減を図るのに好適な空気調和機を得ることができる。更に、従来のように、レシーバやアキュームレータに余剰冷媒を貯留するものではないから、冷媒量の調整を確実に行えるだけでなく、強制循環運転時の圧縮機への吸入冷媒状態に影響を及ぼさないように余剰冷媒を貯留できる。このため、圧縮機への液戻り現象なども防止できるから、信頼性の高い空気調和機が得られる。更に、蒸発器出口が湿り状態となることによる比エンタルピ差の縮小も回避できるから、この点からも高効率な空気調和機を得ることができる。本発明の空気調和機の実施例2を図6により説明する。図6は、この実施例における室外熱交換器のパス配列を説明する概略構成図である。図6に示す室外熱交換器3は、自然循環運転と強制循環運転とに切替え可能な空気調和機に使用される熱交換器であり、凝縮器として作用する冷房運転時の冷媒流れを矢印で示している。強制循環運転時に比べ、自然循環運転時には冷媒循環量が少なくなり、それに伴い、熱交換器32内部を通過する冷媒の圧力損失が小さくなる。また、熱交換器32の高さHomの高低差による液冷媒のヘッド差による圧力も作用するため、自然循環運転時のように冷媒側圧力損失が小さい場合には、冷媒配管35からガス側ヘッダ36を経由して室外熱交換器3の下部側のパス冷媒通路、伝熱管G3~L3に流入した冷媒は流れにくくなり、このため下部側のパスでは液溜まり状態になり易く、熱交換能力を発揮できなくなるという不具合が発生し易い。そこで、本実施例2の空気調和機においては、室外熱交換器3を、図6に示すように、各パス冷媒通路の液側出口L1~L3に近い側を、上方から下方に冷媒液冷媒が流れるように冷媒通路を構成し、各パスからの液冷媒の集合部であるデストリビュータ33の位置も室外熱交換器3の下部、即ち各パスの液側出口L1~L3よりも低い位置に配置している。なお、各パスのガス側入口G1~G3に近い側については、本実施例では、下方から上方に冷媒ガス冷媒が流れるように冷媒通路を構成している。これにより、自然循環冷房運転時に、室外熱交換器3の下部に液冷媒が溜まり込むのを緩和できるから、自然循環冷房運転時の凝縮器性能を向上でき、高効率運転が可能となる。また、室外熱交換器3に溜まり込む液冷媒の量を低減できることから、その分必要冷媒量を削減することも可能となり、この結果、前記冷媒貯留器10の容量を削減することも可能になる。また、本実施例では、室外送風機が、上部送風機50aと下部送風機50bの複数台で構成され、また室外熱交換器3が凝縮器として作用している自然循環冷房運転時には、前記上部送風機50aの回転数を前記下部送風機50bの回転数よりも高くするように設定されている。このように、冷媒循環量が相対的に少なくなる前記室内熱交換器3の下部側のパス冷媒通路での送風量を低減することで、液冷媒が室外熱交換器3の下部に溜まり込むのを更に緩和でき、しかも送風動力も削減できるから、更に高効率な運転が可能となる。強制循環暖房運転時には、前記室外熱交換器3は蒸発器として作用するが、この場合には、前記上部送風機50aの回転数よりも前記下部送風機50bの回転数の方を高くする。これにより、蒸発器室外熱交換器3での冷媒分配を調整例えば、分配管の内径や長さで調整して、下部側のパス冷媒通路;図6ではL3~G3により多くの冷媒を流すように設計できる。このように設計することにより、室外熱交換器3が凝縮器として作用する冷房運転時に、室外熱交換器3の下部側のパスでの冷媒循環量をより多くすることが可能となる。その結果、自然循環冷房運転時における室外熱交換器3の下部側のパスでの冷媒循環量を増加できるから、前記下部側のパスでの冷媒液の溜まり込みを更に低減することが可能となり、熱交換能力を向上して高効率化が可能となる。また、本実施例2においても、実施例1と同様に、室外熱交換器3の最下部には各冷媒通路パスを集合後に通過させるサブクーラ34を設置しており、これにより各冷媒通路での出口冷媒温度に不均一が生じた場合でも、室外空気の温度に非常に近い温度まで、冷媒を冷却することが可能となり、凝縮能力を増大することができる。本発明の空気調和機の実施例3を図7~図9を用いて説明する。図7は本実施例の空気調和機の冷凍サイクル構成図、図8は図7に示す自然循環運転時用の凝縮器における熱交換器の構成を示す斜視図、図9は図8に示す多孔扁平管の構成を示す斜視図である。本実施例の空気調和機は、図7に示すように、基本的には図1に示した実施例1と同様の構成となっており、室外機100及び室内機200の構成は実施例1とほぼ同じであるので、同一部分については説明を省略する。本実施例3が図1に示す実施例1と異なる点を説明する。本実施例においては、自然循環運転時用の凝縮器300を、室外機100とは別に設けていることに特徴がある。前記自然循環運転時用の凝縮器300には、熱交換器300aが設置されている。また、この自然循環運転時用の凝縮器300には、前記熱交換器300aに室外空気を送風するための室外送風機50c、前記室外機100と室内機200を接続しているガス側接続配管8の途中と前記熱交換器300aのガス側とを接続するガス冷媒の流入配管401、同じく室外機100と室内機200を接続している液側接続配管5の途中と前記熱交換器300aの液側とを接続する液冷媒の流出配管402、前記流入配管401に設けられた開閉弁29、前記熱交換器300aのガス側入口の温度を検知するためのガス温度センサ46、前記熱交換器300aの液側出口の温度を検知するための液温度センサ45、前記流出配管402に設けられた流量調整弁4aなどが備えられている。前記熱交換器300aとして、本実施例では、多孔扁平管を使用したパラレルフロー型の熱交換器300aを使用している。このパラレルフロー型の熱交換器300aの構成を、図8を用いて詳細に説明する。図8において、403は前記流入配管401からのガス冷媒が流入するガス側ヘッダ、404は前記流出配管402と接続される液側ヘッダであり、前記ガス側ヘッダ403と前記液側ヘッダ404とは複数の多孔扁平管405で接続されている。また、前記複数の多孔扁平管405の間には蛇腹形状のコルゲートルーバーフィン406がロウ付けされて設けられており、このコルゲートルーバーフィン406による伝熱面積拡大により伝熱性能を向上している。更に、前記ガス側ヘッダ403は前記液側ヘッダ404より上部に設置されている。前記多孔扁平管405には、図9に示すように、多数の貫通孔407が形成されており、この貫通孔を冷媒が通過できるようになっている。次に、本実施例における空気調和機の動作を説明する。強制循環による冷凍サイクル運転時の動作は上記実施例1や実施例2と同じであるので、その説明については省略する。上記実施例と動作において異なるのは、自然循環冷房運転時のみであるので、以下自然循環冷房運転時の動作を説明する。この自然循環冷房運転時には、前記液阻止弁60、ガス阻止弁61が閉じられ、前記自然循環用凝縮器300の開閉弁29が開放される。図7に示す空気調和機の自然循環冷房運転が開始されると、室内熱交換器7から出たガス冷媒は、ガス側接続配管8を介して上昇し、図8に示す流入配管401を通って、パラレルフロー型の熱交換器300aのガス側ヘッダ403に流入する。そして、上部に配置されている前記ガス側ヘッダ403から、これに貫通して接続されている前記複数の多孔扁平管405にガス冷媒は分配される。この多孔扁平管405を通過するガス冷媒は、前記室外送風機50cから送風される、室内温度より低温の室外空気により冷却されて液冷媒となり、下方に流れて前記液側ヘッダ404に集合する。この液側ヘッダ404から、液冷媒は、図7に示す室内機200と自然循環運転時用の凝縮器300との設置高低差H2から生じるヘッド差に基づく差圧により、前記流出配管402及び液側接続配管5を通って下方に設置されている室内機200に流入する。室内機200に流入した前記液冷媒は、室内熱交換器7において、より高温の室内空気と熱交換して、室内空気を冷却すると共に自らは蒸発し、再び前記ガス側接続配管8を介して上昇するという自然循環の冷凍サイクルを構成する。本実施例で使用される前記パラレルフロー型の熱交換器300aは、アルミニウムまたはアルミニウム合金により構成されている。また、前記多孔扁平管405を用いていることから、通風抵抗を増やさずに冷媒側伝熱面積を大きくすることができる。このため、小型軽量で送風動力が小さい前記室外送風機50cを採用することができるから、自然循環冷房運転時の高効率化が可能となる。また、多孔扁平管405を使用したパラレルフロー型の熱交換器300aは小型軽量であることから、これを採用した自然循環運転時用の凝縮器300の設置自由度が高くなり、室外機100よりも更に高い位置に設置することが容易に可能となる。即ち、室外機100の設置高低差H1mに対して、自然循環運転時用の凝縮器300の設置高低差はH2mと大きくすることができる。これにより、設置高低差の増大による自然循環運転時の駆動力を増大することができ、冷房能力を増大できるだけでなく、COPも向上して高効率化を図ることが可能となる。更に、多孔扁平管405を使用したパラレルフロー型の熱交換器300aは、冷媒が流れる伝熱管が多孔扁平管であるために、その内容積を小さくすることができ、自然循環冷房運転での使用冷媒量をより少なく抑えることが可能になる。また、強制循環運転時に、自然循環冷房運転時に必要な冷媒を、前記自然循環運転時用の凝縮器300の熱交換器300a内に貯留することも可能になるため、前記室外機100に設けている冷媒貯留器10の容量を小さくしたり、或いはその冷媒貯留器10を廃止することも可能になる。なお、本実施例3における強制循環運転時には、前記液阻止弁60及びガス阻止弁61を開放し、前記開閉弁29を閉じて、運転を行う。また、強制循環運転から自然循環運転への移行時には、上記実施例1と同様に冷媒補充運転を実施するか、或いは自然循環運転時用の凝縮器300に、自然循環運転を実施するのに十分な冷媒が貯留されるように構成しておくことにより、前記冷媒補充運転を廃止するようにしても良い。"