少なくとも1つの活性被覆を有する筐体を備えた、電気化学的活性材料用のパッケージ。前記少なくとも1つの活性被覆が少なくとも1種類の活性炭を含むことを特徴とする請求項1記載のパッケージ。前記少なくとも1つの活性被覆が、少なくとも1種類の伝導向上剤をさらに含むことを特徴とする請求項1記載のパッケージ。前記少なくとも1つの活性被覆が、前記電気化学的活性材料の活性表面と接触するように構成された前記筐体の表面を実質的に被覆することを特徴とする請求項1記載のパッケージ。少なくとも1つのパッケージおよび少なくとも1種類の電気化学的活性材料を含む電気化学的活性装置であって、前記少なくとも1つのパッケージが、少なくとも1つの活性被覆を有する筐体を備えることを特徴とする電気化学的活性装置。電気化学的活性材料の不活性パッケージを装置の活性に寄与する要素に転化させる必要性、および/または装置の容積を十分に利用する必要性がある。また、パッケージ内に収容される電気化学的活性材料の効果的ではない部分を活性寄与材料に転化させる必要もある。そのような性質を有するパッケージを製造する方法も必要とされている。ここに記載された詳細な説明および様々な例示の実施の形態によれば、本開示は、電気化学的活性材料用のパッケージ、それから製造された装置、およびその製造方法に関する。様々な例示の実施の形態において、電気化学的活性材料用のパッケージは、少なくとも1つの活性被覆を有する筐体を備えている。さらに別の実施の形態において、活性被覆は、活性炭などの、電気化学的活性成分を少なくとも1つ含むであろう。さらに別の実施の形態において、活性被覆は、電気化学的活性材料の活性表面と接触したまたは接触するように構成された筐体の表面などの、筐体の内面の少なくとも一部を被覆するであろう。様々な例示の実施の形態において、本開示は、少なくとも1つの活性被覆を有する基体を備えた電気化学的活性材料用のパッケージの製造に使用するためのパッケージ材料にも関する。さらに別の実施の形態において、前記基体はアルミニウムシートであってよく、および/または前記活性被覆は、活性炭などの電気化学的活性成分を少なくとも1種類含んでよい。様々な例示の実施の形態において、本開示は、ここに記載された電気化学的活性材料用のパッケージから製造された電気化学的活性装置にも関する。例えば、様々な実施の形態において、本開示は、少なくとも1つのパッケージおよび少なくとも1種類の電気化学的活性材料を含む電気化学的活性装置に関し、このパッケージは、少なくとも1つの活性被覆を備えた筐体を含む。少なくともいくつかの例示の実施の形態において、前記装置はエネルギー貯蔵装置または触媒装置であってよい。様々な他の例示の実施の形態において、本開示は、ここに記載された電気化学的活性材料用のパッケージを製造する方法に関する。様々な実施の形態において、この方法は、少なくとも1つの活性被覆を筐体の少なくとも1つの表面に施す工程を含む。先の一般的な説明および以下の詳細な説明の両方とも、例示および説明のためだけであり、請求項に記載された本発明を制限するものではないことが理解されよう。明細書の検討およびここに開示された実施の形態の実施から、当業者には他の実施の形態が明白であろう。明細書および実施例は、例示としてのみ考えられ、本発明の真の範囲と精神は、請求項により示されることが意図されている。ここに用いたように、単数形の使用は、少なくとも1つを意味し、明白にそうではないと示されていない限り、1つのみに制限されるべきではない。それゆえ、例えば、前記電気化学的活性成分または電気化学的活性成分の使用は、少なくとも1種類の電気化学的活性成分を意味することが意図されている。様々な例示の実施の形態において、電気化学的活性材料用のパッケージは、少なくとも1つの活性被覆を有する筐体を備えている。ここに用いたように、筐体という用語は、電気化学的活性材料を受け入れるための成形体または容器を意味することが意図されている。筐体は、使用したときにその少なくとも一部が電気化学的活性材料を収容するように構成された内面と、その少なくとも一部がその内面とは反対であり、使用したときに環境と接触しているであろう外面とを有する。筐体は、いくつかの実施の形態において、上面またはカバーおよび/または底面または基部も有してよい。カバーと基部を連結する筐体の内面は、ここでは壁と称される。筐体の適切な形状または構造を決定することは、当業者の能力の範囲内である。様々な実施の形態において、筐体は、例えば、円柱形、楕円形または角柱形であってよい。例えば、所定の材料の耐食性および/または導電率などの、任意の特別な実施の形態に関連する性質を考慮して、筐体に適切な材料を選択することも、当業者の能力の範囲内である。本開示の様々な実施の形態において、筐体の材料は、アルミニウム、チタン、ニッケル、銅、スズ、タングステン、モリブデン、鋼鉄、ステンレス鋼、合金、および金属のメッキすなわち、金または白金との組合せから選択してよい。少なくとも1つの実施の形態において、筐体はアルミニウムから構成されてよい。様々な実施の形態において、筐体は、少なくとも1つの端子をさらに含んでよい。筐体は、その端子が、電気接続などの、その中に収容されている電気化学的活性材料に接続されるように構成されていてよい。例えば、様々な実施の形態において、端子は、電気化学的活性材料の陽極または陰極に接続されていてよい。ここに用いたように、活性被覆という用語、およびその変形は、少なくとも1種類の電気化学的活性成分を含む少なくとも1つの材料層を意味することが意図されている。電気化学的活性成分は、以下に限られないが、電池材料およびウルトラキャパシタ材料、例えば、活性炭、グラファイト、熱分解炭素、および硬質炭素;追加の電池材料、例えば、LiTiS2、LiNi1yCoyO2、LiNiyMnyCo12yO2、LiFePO4、LixV2O5、LiNi1yCoyO2、LiMn2O4、LiNi1yzCoyAlzO2、LiNi1yMnyO2、LiNi1yMn1yCo2yO2、リチウム金属、亜鉛金属;燃料電池材料および触媒材料、例えば、白金黒および白金金属;および生体触媒酵素および微生物フイルムおよび膜から選択してよい。少なくとも1つの実施の形態において、電気化学的活性成分は、以下に限られないが、極めて多孔質にする、すなわち高い比表面積を持たせるように処理された炭素を含む、活性炭であってよい。例えば、活性炭は、300から2500m2/gに及ぶ高いBET比表面積により特徴付けられるであろう。活性被覆に使用する活性炭としては、以下に限られないが、日本国大阪府所在のクラレケミカル株式会社、カリフォルニア州コンプトン所在のCarbonActivatgedCorporation、およびニュージャージー州パターソン所在のGeneralCarbonCorporationにより活性炭の商標名で販売されているものが挙げられる。他の適切な活性炭は、その内容の全てをここに引用する、同一出願人による米国特許出願第12/355044号および同第61/297469号の各明細書に開示されたものである。様々な実施の形態において、電気化学的活性成分は、活性被覆の0.1から100質量、例えば、1から99質量、85質量などの10~90質量を構成してよい。様々な実施の形態において、活性被覆は、少なくとも1種類の結合剤および/または接着剤をさらに含んでもよい。ここに用いたように、結合剤および/または接着剤としては、以下に限られないが、ポリテトラフルオロエチレンPTEF、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリビニルピロリドンPVP、ポリ酢酸ビニルPVA、ポリエチレンオキシドPEO、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリアクリレート、および他の有機まだ化学的および電気化学的に不活性な結合剤が挙げられる。様々な実施の形態において、結合剤および/または接着剤は、活性被覆の0.01から50質量、例えば、0.1から49質量、および10質量などの1から40質量を構成してよい。様々な実施の形態において、活性被覆は、カーボンブラック;金属ナノチューブ、ロッド、およびワイヤ;グラフェンスクロールおよびシート;グラファイト天然または合成;導電性ナノ粒子;および導電性高分子などの伝導向上剤を少なくとも1種類さらに含んでもよい。伝導向上剤は、活性被覆の0.01から50質量、例えば、0.1から49質量、5質量などの1から45質量を構成してよい。少なくとも1つの実施の形態において、伝導向上剤はカーボンブラックであってよい。カーボンブラックは、高い比表面積を有する無定形炭素の形態を含む。例えば、カーボンブラックは、例えば、200m2/gから1800m2/gに及ぶ、および1400m2/gから1600m2/gに及ぶなどの、25m2/gから2000m2/gに及ぶ、比較的高いBET比表面積により特徴付けられるであろう。活性被覆に有用なカーボンブラックとしては、以下に限られないが、マサチューセッツ州ボストン所在のCabotCorporationによる商標名BLACKPEARLS登録商標、マサチューセッツ州ボストン所在のCabotCorporationによる商標名VULCAN登録商標XC72、および独国エッセン所在のEvonikによる商標名PRINTEX登録商標L6で販売されているものが挙げられる。活性被覆の厚さは、100nmから5mm、例えば、0.25μmから200μm、または10μmから100μmに及んでよい。様々な実施の形態において、活性被覆は厚さが均一であってよく、他の実施の形態において、厚さが均一でなくてもよい。活性被覆で被覆すべき筐体の部分を決定することは、当業者の能力の範囲内である。その決定には、例えば、電気化学的活性成分の所望の添加量、電気化学的活性材料と接触する面積、溶接面積、および活性被覆を施す方法の考慮が含まれるあろう。様々な実施の形態において、例えば、活性被覆は、筐体の内面の少なくとも一部分を被覆してよい。さらに別の実施の形態において、活性被覆は、筐体の内面の全てまたは実質的に全てを被覆してよい。追加の実施の形態において、活性被覆は、筐体の内側すなわち壁の全てまたは実質的に全てを被覆してよいが、上面および/または底面は被覆しなくてよい。別の実施の形態において、活性被覆は、例えば、筐体の壁の上部および/または下部、すなわち、上面および/または底面に最も近いそれらの部分などの、溶接に使用される筐体の表面は被覆しなくてよい。例えば、少なくとも1つの例示の実施の形態において、筐体の壁は、溶接が行えるように壁表面の上部または下部の約5~10を除いて、被覆されてよい。本開示の様々な他の実施の形態において、活性被覆は、電気化学的活性材料の活性表面と接触するまたは接触するように構成された筐体の表面の一部分を被覆してよく、さらに別の実施の形態において、電気化学的活性材料の活性表面と接触するまたは接触するように構成された筐体の表面の全てまたは実質的に全てを被覆してよい。さらに別の実施の形態において、少なくとも1つの活性被覆は、うね模様、ダイヤモンドパターン、クロスハッチパターン、ドットを含むパターン、窪みを含むパターン、ジグザグパターン、渦巻パターン、円形パターン、正方形パターン、三角形パターン、六角形パターン、矩形パターン、およびそれらの組合せなどのどのようなパターンで内面を被覆してもよい。それに加え、無作為または不規則パターンを、例えば、施したばかりの活性被覆の表面に沿って空気を吹き付けることによって、形成しても差し支えない。様々な実施の形態において、パッケージは、少なくとも二層の活性被覆を含んでよい。さらに別の実施の形態において、二層の活性被覆は、同じまたは異なる組成のものであってよく、同じまたは異なる電気化学的活性成分を含んでよく、および/または筐体の同じおよび/または異なる表面を被覆してもよい。本開示のパッケージは、少なくとも1つのプレコーティングをさらに含んでもよい。ここに用いたように、プレコーティングという用語、およびその変形は、少なくとも1種類の接着剤を含む材料層であって、筐体と活性被覆との間に施されることが意図されている材料層を意味することが意図されている。その接着剤は、以下に限られないが、ポリテトラフルオロエチレンPTEF、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリビニルピロリドンPVP、ポリ酢酸ビニルPVA、ポリエチレンオキシドPEO、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリアクリレート、および他の有機まだ化学的および電気化学的に不活性な接着剤から選択してよい。少なくとも1つの実施の形態において、接着剤は、PVPとポリアクリレートの組合せであってよい。様々な実施の形態において、接着剤は、プレコーティングの0.01から85質量、例えば、0.1から84質量、1から80質量、10質量などの5から75質量を構成してよい。様々な実施の形態において、プレコーティングは、カーボンブラック;金属ナノチューブ、ロッド、およびワイヤ;カーボンナノチューブ、ロッド、スクロール、およびワイヤ;グラフェンスクロールおよびシート;グラファイト天然または合成;導電性ナノ粒子;導電性高分子;およびそれらの組合せなどの伝導向上剤を少なくとも1種類さらに含んでもよい。伝導向上剤は、プレコーティングの0.01から99.99質量、例えば、0.1から99.9質量、1から99質量、および10から90質量を構成してよい。プレコーティングの厚さは、100nmから25μm、例えば、1μmなどの500nmから10μmに及んでよい。様々な実施の形態において、プレコーティングは厚さが均一であってよく、他の実施の形態において、厚さが均一でなくてもよい。プレコーティングで被覆すべき筐体の部分を決定することは、当業者の能力の範囲内である。その決定には、活性被覆の所望の位置およびプレコーティングを施す方法の考慮が含まれるであろう。様々な実施の形態において、例えば、プレコーティングは、筐体の内面の少なくとも一部分を被覆してよい。さらに別の実施の形態において、プレコーティングは、筐体の内面の全てまたは実質的に全てを被覆してよい。追加の実施の形態において、プレコーティングは、筐体の内側すなわち壁の全てまたは実質的に全てを被覆してよいが、上面および/または底面は被覆しなくてよい。別の実施の形態において、プレコーティングは、例えば、筐体の壁の上部および/または下部、すなわち、上面および/または底面に最も近いそれらの部分などの、溶接に使用される筐体の表面は被覆しなくてよい。例えば、少なくとも1つの例示の実施の形態において、筐体の壁は、溶接が行えるように壁表面の上部または下部の約5~10を除いて、被覆されてよい。本開示の様々な他の実施の形態において、プレコーティングは、電気化学的活性材料の活性表面と接触するまたは接触するように構成された筐体の表面の一部分を被覆してよく、さらに別の実施の形態において、電気化学的活性材料の活性表面と接触するまたは接触するように構成された筐体の表面の全てまたは実質的に全てを被覆してよい。さらに別の実施の形態において、少なくとも1つのプレコーティングは、うね模様、ダイヤモンドパターン、クロスハッチパターン、ドットを含むパターン、窪みを含むパターン、ジグザグパターン、渦巻パターン、円形パターン、正方形パターン、三角形パターン、六角形パターン、矩形パターン、およびそれらの組合せなどのどのようなパターンで内面を被覆してもよい。それに加え、無作為または不規則パターンを、例えば、施したばかりのプレコーティングの表面に沿って空気を吹き付けることによって、形成しても差し支えない。少なくとも1つの実施の形態において、プレコーティングは、活性被覆が施される筐体の表面の全てを被覆してもよい。本開示のパッケージは、少なくとも1つの不活性被覆も含んでよい。ここに用いたように、不活性被覆という用語、およびその変形は、活性被覆とプレコーティング以外の材料層を意味することが意図されており、その例として、腐食から筐体を保護するための被覆、パッケージの内部から外部への熱の伝達を促進させるための被覆、気密安全シールを形成するための被覆、および装置内の水分を吸収するための被覆が挙げられるであろう。不活性被覆としてしは、以下に限られないが、インディアナ州インディアナポリス所在のSpecialtyCoatingSystemsにより市販されているものなどのパリレン被覆が挙げられる。不活性被覆は、筐体の表面に直接的に、すなわち、活性被覆および/またはプレコーティングの前、プレコーティングと活性被覆との間に、およびその変形として、施してよい。図1および2は、本開示の少なくとも1つの実施の形態による電気化学的活性材料の例示のパッケージを示している。図1は、壁102および開放底部103と部分的上部104を備えた円筒形パッケージ101を示している。図2は、パッケージ101の断面図であり、筐体108の内面107上の活性被覆105およびプレコーティング106を示している。図2は、溶接が行えるようにするためなどの、被覆されていない筐体の壁の上部109と下部110も示している。様々な例示の実施の形態において、本開示は、少なくとも1つの活性被覆を有する基体を含む電気化学的活性材料用のパッケージの製造に使用するためのパッケージ材料にも関する。ここに用いたように、基体という用語は、ここに記載された電気化学的活性材料をパッケージするための筐体に成形されることのできる材料を意味することが意図されている。その基体の材料は、例えば、アルミニウム、チタン、ニッケル、銅、スズ、タングステン、モリブデン、鋼鉄、ステンレス鋼、合金、および金属のメッキすなわち、金または白金との組合せから選択してよい。少なくとも1つの実施の形態において、基体はアルミニウムシートから構成されてよい。上述したように、活性被覆は、少なくとも1種類の電気化学的活性成分を含む材料層である。少なくとも1つの実施の形態において、その電気化学的活性成分は、上述したものなどの活性炭であってよい。活性被覆により被覆すべき基体の部分を決定することは、当業者の能力の範囲内である。その決定には、例えば、電気化学的活性成分の所望の添加量、筐体に成形したときに電気化学的活性材料と接触する表面、溶接表面、および活性被覆を施す方法などの要因の検討が含まれるであろう。様々な実施の形態において、例えば、活性被覆は、基体の片面の少なくとも一部分を被覆してよい。さらに別の実施の形態において、活性被覆は、基体の片面の全てまたは実質的に全てを被覆してよい。追加の実施の形態において、活性被覆は、基体の片面の全てまたは実質的に全てを被覆してよいが、基体の縁での少なくとも一部分は被覆しなくてよい。別の実施の形態において、活性被覆は、例えば、基体の縁の表面などの、溶接に使用するための基体の表面を被覆しなくてよい。例えば、少なくとも1つの実施の形態において、基体の片面は、縁の約5~10の境界を除いて被覆されてよい。本開示の様々な他の実施の形態において、活性被覆は、筐体に成形されたときに、電気化学的活性材料の活性表面と接触することが意図されている基体の表面の一部分を被覆してよく、さらに別の実施の形態において、筐体に成形されたときに、電気化学的活性材料の活性表面と接触することが意図されている基体の表面の全てまたは実質的に全てを被覆してよい。さらに別の実施の形態において、活性被覆は、うね模様、ダイヤモンドパターン、クロスハッチパターン、ドットを含むパターン、窪みを含むパターン、ジグザグパターン、渦巻パターン、円形パターン、正方形パターン、三角形パターン、六角形パターン、矩形パターン、およびそれらの組合せなどのどのようなパターンで基体を被覆してもよい。それに加え、無作為または不規則パターンを、例えば、施したばかりの活性被覆の表面に沿って空気を吹き付けることによって、形成しても差し支えない。活性被覆の厚さは、100nmから5mm、例えば、0.25μmから200μm、または10μmから100μmに及んでよい。様々な実施の形態において、活性被覆は厚さが均一であってよく、他の実施の形態において、厚さが均一でなくてもよい。様々な実施の形態において、基体は、ここに記載されたプレコーティングを少なくとも1つさらに含んでよい。少なくとも1つの実施の形態において、プレコーティングは、カーボンブラックなどの、伝導向上剤を少なくとも1種類さらに含んでもよい。プレコーティングで被覆すべき基体の部分を決定することは、当業者の能力の範囲内である。その決定には、例えば、活性被覆の所望の位置およびプレコーティングを施す方法の考慮などの要因が含まれるであろう。様々な実施の形態において、例えば、プレコーティングは、基体の片面の少なくとも一部分を被覆してよい。さらに別の実施の形態において、プレコーティングは、基体の片面の表面の全てまたは実質的に全てを被覆してよい。追加の実施の形態において、プレコーティングは、例えば、基体の縁などの、溶接に使用するための基体の表面を被覆しなくてよい。例えば、少なくとも1つの実施の形態において、基体の片面は、縁の約5~10の境界を除いて、プレコーティングにより被覆されてよい。本開示の様々な他の実施の形態において、プレコーティングは、筐体に成形されたときに、電気化学的活性材料の活性表面と接触することが意図されている基体の表面の一部分を被覆してよく、さらに別の実施の形態において、筐体に成形されたときに、電気化学的活性材料の活性表面と接触することが意図されている基体の表面の全てまたは実質的に全てを被覆してよい。少なくとも1つの実施の形態において、少なくとも1つのプレコーティングは、少なくとも1つの活性被覆が施されるところの、基体の全表面を被覆する。さらに別の実施の形態において、少なくとも1つのプレコーティングは、うね模様、ダイヤモンドパターン、クロスハッチパターン、ドットを含むパターン、窪みを含むパターン、ジグザグパターン、渦巻パターン、円形パターン、正方形パターン、三角形パターン、六角形パターン、矩形パターン、およびそれらの組合せなどのどのようなパターンで基体を被覆してもよい。それに加え、無作為または不規則パターンを、例えば、施したばかりのプレコーティングの表面に沿って空気を吹き付けることによって、形成しても差し支えない。様々な実施の形態において、基体は、ここに記載された不活性被覆を少なくとも1つさらに含んでもよい。不活性被覆は、基体に直接的に、すなわち、活性被覆および/またはプレコーティングの前、プレコーティングと活性被覆との間に、およびその変形として、施してよい。プレコーティングの厚さは、100nmから25μm、例えば、500nmから10μmに及んでよい。様々な実施の形態において、プレコーティングは厚さが均一であってよく、他の実施の形態において、厚さが均一でなくてもよい。様々な他の例示の実施の形態において、本開示は、ここに記載された電気化学的活性材料用のパッケージを製造する方法に関する。より詳しくは、その方法は、少なくとも1つの活性被覆を基体または筐体の少なくとも1つの表面に施す工程を有してなる。例えば、グラビアコーティング方法、スロットダイコーティング方法、吹付け塗り方法、スクリーン印刷方法、インクジェット印刷方法、テープ成形方法、浸漬被覆方法、カーテンコーティング、スライドビードコーティング、スリップコーティング、一般的なロール塗布、またはそれらの組合せを含む、活性被覆を施す適切な方法を選択することは、当業者の能力の範囲内である。様々な例示の実施の形態において、基体または筐体の表面の一部分は、必要に応じて、マスキングし、次いで、基体または筐体を、電気化学的活性成分を含む活性被覆材料中に浸漬するか、または活性被覆を基体または筐体の少なくとも1つの表面にローラで塗布するまたは吹き付けてもよい。他の実施の形態において、活性被覆のプリフォームまたはシートを、圧力および/または熱を加えながら、基体または筐体上に押圧するかまたは圧延してもよい。追加の実施の形態において、前記方法は、活性被覆を施す前に、少なくとも1つのプレコーティングを施す工程をさらに含んでもよい。例えば、グラビアコーティング方法、スロットダイコーティング方法、吹付け塗り方法、スクリーン印刷方法、インクジェット印刷方法、テープ成形方法、浸漬被覆方法、カーテンコーティング、スライドビードコーティング、スリップコーティング、一般的なロール塗布、およびそれらの組合せを含む、プレコーティングを施す適切な方法を選択することは、当業者の能力の範囲内である。様々な実施の形態において、活性被覆が基体に施される場合、その補法は、活性被覆を施した後に、基体を形成する工程をさらに含んでもよい。例えば、少なくとも1つの実施の形態において、基体は、円筒形に成形しても、筒状に巻き付けてもよい。様々な例示の実施の形態において、本開示は、ここに記載された電気化学的活性材料用のパッケージから製造された電気化学的活性装置にも関する。より詳しくは、本開示は、少なくとも1つのパッケージおよび少なくとも1つの電気化学的活性材料を含む電気化学的活性装置に関し、ここで、少なくとも1つのパッケージは、少なくとも1つの活性被覆を有する筐体を含む。ここに用いたように、電気化学的活性装置という用語、およびその変形は、電気化学的貯蔵、電気化学合成または触媒作用のための装置を意味することが意図されている。これらの装置の例としては、キャパシタ電気化学二重層キャパシタを含む、一次電池と二次電池、燃料電池、および他のハイブリッドが挙げられる。少なくとも1つの実施の形態において、電気化学的装置は、ウルトラキャパシタなどのキャパシタである。ここに用いたように、電気化学的活性材料という用語、およびその変形は、電気化学的エネルギー貯蔵非誘導電流および誘導電流材料および酸化的/還元的触媒材料を意味することが意図されている。電気化学的活性材料は、例えば、アルミニウムホイルの両面に被覆された高表面積炭素;LiCoO2などの陰極材料;グラファイトなどの陽極材料;酸素還元のための触媒的白金;およびポリマーマトリクス内に埋め込まれた酵素であるグルコースオキシダーゼなどの生体触媒膜に含まれてよい。パッケージに使用するのに適切な様式で電気化学的活性材料を構成することは、当業者の能力の範囲内である。例えば、電気化学的活性材料は、円筒形または楕円形パッケージ内に配置するために渦巻またはゼリーロールへと巻いてもよく、または角柱形パッケージ内に配置するために、その材料を積み重ねてもよい。本開示の少なくとも1つの実施の形態は、電気化学的活性材料が、2枚の多孔質セパレータ紙により隔てられ、ゼリーロールに巻かれる、アルミニウムホイルの両面に被覆された活性炭を有する2つの電極に電気化学的活性材料が含まれる、ウルトラキャパシタ装置に関する。本開示の様々な実施の形態において、電気化学的活性被覆は、所定の装置における電気化学的活性成分の効果的な量を増加させるであろう。ここに用いたように、効果的、効果的な量という用語、およびその変形は、装置の活性に寄与する電気化学的活性材料を含むことが意図されているのに対し;効果のない、効果のない量、未利用、未利用量、およびその変形は、装置の活性に寄与しない電気化学的活性材料を含むことが意図されている。例えば、電気化学的活性材料のゼリーロールの外面は、不活性パッケージ内にあるときに、効果がないであろう;それに対し、本開示のパッケージ内にあるときに、効果的であろう。本開示の電気化学的活性装置内の電気化学的活性成分の効果的な量は、本開示の範囲から外れた比較の装置に対して少なくとも0.5質量、例えば、少なくとも1質量、少なくとも2質量、少なくとも4質量、または少なくとも6質量だけ増加しているであろう。増加した効果的な量は、活性被覆中の電気化学的活性成分および以前には効果のなかったまたは未利用であった電気化学的活性材料の外面にある電気化学的活性成分の両方からなるであろう。さらに別の実施の形態において、電気化学的活性成分の増加した効果的な量により、ここに開示されたパッケージを含まない装置と比べて、増加したエネルギー貯蔵容量などの装置の活性が増加するであろう。追加の実施の形態において、増加した活性は、ここに記載されたパッケージを含まない比較の装置と同じ設置面積または容積内で達成され、それによって、装置の体積効率が改善されるであろう。本開示のパッケージは、筐体を劣化させる、および/または装置の性能または長期安定性に他の様式で悪影響を与えるであろう反応から、筐体を保護もするであろう。本開示のパッケージは、電気化学的貯蔵装置の循環動作により生じるものなどの、パッケージの内部から、環境またはヒートシンクなどの装置の外部への熱伝達を促進もするであろう。別記しない限り、明細書および特許請求の範囲に使用した全ての数は、そのように述べられていようとなかろうと、全ての場合において約という用語により修飾されていると理解すべきである。明細書および特許請求の範囲に使用した正確な数値は、本発明の追加の実施の形態を形成することも理解すべきである。ここに開示された数値の精度を確実にするために努力してきた。しかしながら、どの測定数値も、それぞれの測定技法に見られる標準偏差から生じるある種の誤差を固有に含み得る。本発明の他の実施の形態は、明細書の検討およびここに開示された本発明の実施から搭乗者には明白であろう。明細書は、単に例示として考えられ、本発明の真の範囲および精神は、請求項により示されることが意図されている。