"最も拡大側に配置され変倍時に固定され負のパワーを有する第1レンズ群と、最も縮小側に配置され変倍時に固定され正のパワーを有する最終レンズ群と、前記第1レンズ群と前記最終レンズ群との間に配置され移動させることで変倍を行う移動レンズ群との少なくとも3つのレンズ群を備え、縮小側が略テレセントリックになっている投射用ズームレンズであって、前記変倍を行う前記移動レンズ群中に、開口絞りを有し、前記第1レンズ群から前記最終レンズ群にかけて、複数の樹脂レンズを有し、前記開口絞りよりも拡大側のレンズ群に、前記複数の樹脂レンズのうち、少なくとも2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが配置されている、投射用ズームレンズ。請求項1に記載の投射用ズームレンズであって、前記少なくとも2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズは、同一レンズ群内に配置される、投射用ズームレンズ。請求項1に記載の投射用ズームレンズであって、前記少なくとも2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズは、隣り合ったレンズ群に配置される、投射用ズームレンズ。請求項1に記載の投射用ズームレンズであって、前記少なくとも2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズは、互いに隣り合って配置される、投射用ズームレンズ。請求項1から4までのいずれか一項に記載の投射用ズームレンズであって、前記少なくとも2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズは、拡大側から順に、負のパワーを有する負樹脂レンズと、正のパワーを有する正樹脂レンズとである、投射用ズームレンズ。請求項5に記載の投射用ズームレンズであって、拡大側に配置された前記負のパワーを有する負樹脂レンズは、縮小側に凹面を有する負レンズであり、縮小側に配置された前記正のパワーを有する正樹脂レンズは、拡大側に凸面を有する正レンズである、投射用ズームレンズ。請求項6に記載の投射用ズームレンズであって、拡大側に配置された前記負のパワーを有する前記負樹脂レンズの縮小側の凹面の曲率半径をRn、縮小側に配置された前記正のパワーを有する前記正樹脂レンズの拡大側の凸面の曲率半径をRpとするとき、次の条件式を満足する、投射用ズームレンズ。0.0<Rn/Rp<1.0以下に図面を参照して、本発明の実施形態に係る投射用ズームレンズについて詳細に説明する。図1に示すように、本発明の一実施形態に係る投射用ズームレンズを組み込んだプロジェクター2は、画像光を投射する光学系部分50と、光学系部分50の動作を制御する回路装置80とを備える。光学系部分50において、光源10は、例えば超高圧水銀ランプであって、R光、G光、及びB光を含む光を射出する。ここで、光源10は、超高圧水銀ランプ以外の放電光源であってもよいし、LEDやレーザーのような固体光源であってもよい。第1インテグレーターレンズ11及び第2インテグレーターレンズ12は、アレイ状に配列された複数のレンズ素子を有する。第1インテグレーターレンズ11は、光源10からの光束を複数に分割する。第1インテグレーターレンズ11の各レンズ素子は、光源10からの光束を第2インテグレーターレンズ12のレンズ素子近傍にて集光させる。第2インテグレーターレンズ12のレンズ素子は、重畳レンズ14と協働して、第1インテグレーターレンズ11のレンズ素子の像を液晶パネル18R、18G、18Bに形成する。このような構成により、光源10からの光が液晶パネル18R、18G、18Bの表示領域の全体を略均一な明るさで照明する。偏光変換素子13は、第2インテグレーターレンズ12からの光を所定の直線偏光に変換させる。重畳レンズ14は、第1インテグレーターレンズ11の各レンズ素子の像を、第2インテグレーターレンズ12を介して液晶パネル18R、18G、18Bの表示領域上で重畳させる。第1ダイクロイックミラー15は、重畳レンズ14から入射したR光を反射させ、G光及びB光を透過させる。第1ダイクロイックミラー15で反射されたR光は、反射ミラー16及びフィールドレンズ17Rを経て、光変調素子である液晶パネル18Rへ入射する。液晶パネル18Rは、R光を画像信号に応じて変調することにより、R色の画像を形成する。第2ダイクロイックミラー21は、第1ダイクロイックミラー15からのG光を反射させ、B光を透過させる。第2ダイクロイックミラー21で反射されたG光は、フィールドレンズ17Gを経て、光変調素子である液晶パネル18Gへ入射する。液晶パネル18Gは、G光を画像信号に応じて変調することにより、G色の画像を形成する。第2ダイクロイックミラー21を透過したB光は、リレーレンズ22、24、反射ミラー23、25、及びフィールドレンズ17Bを経て、光変調素子である液晶パネル18Bへ入射する。液晶パネル18Bは、B光を画像信号に応じて変調することにより、B色の画像を形成する。クロスダイクロイックプリズム19は、光合成用のプリズムであり、各液晶パネル18R、18G、18Bで変調された光を合成して画像光とし、投射用ズームレンズ40へ進行させる。投射用ズームレンズ40は、各液晶パネル18G,18R,18Bによって変調されクロスダイクロイックプリズム19で合成された画像光を不図示のスクリーン上に拡大投射する。回路装置80は、ビデオ信号等の外部画像信号が入力される画像処理部81と、画像処理部81の出力に基づいて光学系部分50に設けた液晶パネル18G,18R,18Bを駆動する表示駆動部82と、投射用ズームレンズ40に設けた駆動機構不図示を動作させて投射用ズームレンズ40の状態を調整するレンズ駆動部83と、これらの回路部分81,82,83等の動作を統括的に制御する主制御部88とを備える。画像処理部81は、入力された外部画像信号を各色の諧調等を含む画像信号に変換する。なお、画像処理部81は、外部画像信号に対して歪補正や色補正等の各種画像処理を行うこともできる。表示駆動部82は、画像処理部81から出力された画像信号に基づいて液晶パネル18G,18R,18Bを動作させることができ、当該画像信号に対応した画像又はこれに画像処理を施したものに対応する画像を液晶パネル18G,18R,18Bに形成させることができる。レンズ駆動部83は、主制御部88の制御下で動作し、投射用ズームレンズ40を構成する一部の光学要素を光軸OAに沿って適宜移動させることにより、投射用ズームレンズ40によるスクリーン上への画像の投射倍率を変化させることができる。なお、レンズ駆動部83は、投射用ズームレンズ40全体を光軸OAに垂直な上下方向に移動させるアオリの調整により、スクリーン上に投射される画像の縦位置を変化させることもできる。以下、図2A及び2B等を参照して、実施形態の投射用ズームレンズ40について具体的に説明する。なお、図2A等で例示した投射用ズームレンズ40は、後述する実施例1の投射用ズームレンズ40と同一の構成となっている。実施形態の投射用ズームレンズ40は、拡大側から順に、変倍時に固定され負のパワーを有する第1レンズ群G1と、第2レンズ群G2と、第3レンズ群G3と、第4レンズ群G4と、変倍時に固定され正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。ここで、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3と第4レンズ群G4とは、移動させることで変倍を行う移動レンズ群である。また、第1レンズ群G1は、最も拡大側に配置される先頭レンズ群であり、第5レンズ群Gは、最も縮小側に配置され最終レンズ群である。第1レンズ群G1は例えば1枚のレンズL1のみを有し、第2レンズ群G2は例えば2枚のレンズL2,L3を有し、第3レンズ群G3は例えば1枚のレンズL4を有し、第4レンズ群G4は例えばレンズL5,L6からなる接合レンズ及び2枚のレンズL7,L8を有し、第5レンズ群G5は例えば1枚のレンズL9を有する。なお、投射用ズームレンズ40は、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りSを有する。以上の投射用ズームレンズ40では、開口絞りSよりも拡大側のレンズ群に、少なくとも2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが配置されている。具体的には、上記少なくとも2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズとして、例えば第2レンズ群G2において拡大側から順に、負のパワーを有する負樹脂レンズであるレンズL2と、正のパワーを有する正樹脂レンズであるレンズL3とが配置されている。これにより、温度変化が生じても、一対のレンズL2,L3がピント移動を相互にキャンセルする役割を果たすことになる。これらのレンズL2,レンズL3は、同一の第2レンズ群G2内で隣接して配置されている。さらに、拡大側の負樹脂レンズであるレンズL2は、縮小側に強い凹面を向け、縮小側の正樹脂レンズであるレンズL3は、拡大側に強い凸面を向けている。なお、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズは、同一のレンズ群内に別のレンズを挟んで離間して配置することができ、或いは隣接する一対のレンズ群内に振り分けて配置することができる。このように、開口絞りSよりも拡大側のレンズ群に、少なくとも2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズであるレンズL2,L3が比較的離れないで配置される場合、レンズL2,L3の温度差を少なくでき、投射用ズームレンズ40全体でのピントの変動量を少なくすることができる。投射用ズームレンズ40では、特に開口絞りS近傍において液晶パネル18G,18R,18Bから出た光束が集光するため、開口絞りS近傍のレンズ枠などに当たった光による発熱で、開口絞りSより縮小側のレンズ群具体的にはレンズ群G4,G5は温度上昇を生じることが多い。逆に、開口絞りSよりも拡大側のレンズ群具体的にはレンズ群G1~G3は、外気に近いこともあり、使用時の温度上昇は比較的少ない。したがって、温度上昇の影響を受けやすい樹脂レンズは、絞りより拡大側に配置することが好ましく、そうすることで開口絞りS近傍で発生する熱の影響を少なくできる。よって、温度上昇の影響を受けやすい樹脂レンズ具体的には2枚の符号の異なるパワーを有するレンズL2,L3を開口絞りSより拡大側に配置することで、温度変動に伴う焦点移動を確実に低減することができる。投射用ズームレンズ40は、液晶パネル18G18R,18Bの被投射面Iに形成された画像を不図示のスクリーン上に投射する。ここで、投射用ズームレンズ40と液晶パネル18G18R,18Bとの間には、図1のクロスダイクロイックプリズム19に相当するプリズムPRが配置されている。変倍について説明すると、図2Aの広角端の状態から、図2Bの望遠端の状態に変化する際には、例えば第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等が光軸OAに沿って拡大側に移動する。また、フォーカス時には、第1レンズ群G1のみを単独で光軸OAに沿って移動させる。投射用ズームレンズ40は、既に説明した条件式1を満足する。すなわち、拡大側に配置された負樹脂レンズであるレンズL2の縮小側の凹面の曲率半径をRn、縮小側に配置された正樹脂レンズであるレンズL3の拡大側の凸面の曲率半径をRpとするとき、次の条件式0.0<Rn/Rp<1.0...1を満足する。条件式1の上限を超えて、負樹脂レンズであるレンズL2の曲率半径が正樹脂レンズであるレンズL3の曲率半径よりも大きくなりすぎると、歪曲収差を抑えることが困難になるとともに、コマフレアーの発生の原因となり好ましくない。逆に、条件式1の下限を超えて、負樹脂レンズであるレンズL2の曲率半径が正樹脂レンズであるレンズL3の曲率半径よりも小さくなりすぎると、正樹脂レンズの拡大側の面が凹面となって、像面湾曲や非点収差を補正することが困難になり、良好な平坦な像面を得ることが困難になる。なお、投射用ズームレンズ40を構成するレンズ群は、5つに限らず、6つ又は7つとすることもできる。実施例以下、投射用ズームレンズ40の具体的な実施例について説明する。以下に説明する実施例1~6に共通する諸元の意義を以下にまとめた。R曲率半径D軸上面間隔レンズ厚又はレンズ間隔ndd線の屈折率vdd線のアッベ数dn/dt屈折率の温度係数α線膨張係数FnoF値F全系の焦点距離ω半画角非球面は、以下の多項式非球面式によって特定される。ただし、c:曲率1/Rh:光軸からの高さk:非球面の円錐係数Ai:非球面の高次非球面係数実施例1実施例1の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表1にまとめた。なお、表1中で、Wide、Middle、及びTeleは、広角端、中間位置、及び望遠端をそれぞれ示す。表1WideMiddleTeleFNo158163169F143715801724ω305 ゚279 ゚259 ゚実施例1のレンズ面のデータを以下の表2に示す。なお、STは開口絞りSを意味する。また、面番号の後にが記載されている面は、非球面形状を有する面である。表2面番号RDndvddndtα0D016666115015163364115730215710D236335420015311656010807000416412D452639736016073727010807000675599D673361255015163364115730869522D8ST100E1855810250364151589136112557711167861201846662380289112306451363131856525601658445093169014203662101568197340151633641157301629072D161732196500151633641157301823695060019100E1825751516806422373020100E18335以上の表2及び以下の表において、10のべき乗数例えば1.00×1018をE例えば1.00E18を用いて表すものとする。以下の表3は、実施例1のレンズ面の非球面係数である。表3第3面K10000A0499490E07A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0457861E05A0614664E07A0844497E10A1029370E12A1200000E00第5面K00000A0412189E05A0665361E09A0800000E00A1000000E00A1200000E00第10面K00000A0447803E05A0612278E07A0823968E10A1000000E00A1200000E00以下の表4は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表2中の可変間隔D0,D2,D6,D9,D16の値を示している。表4WideMiddleTeleD0180000180000180000D2762669685D61029609150D8147816321705D16100433827図4Aは、実施例1の投射用ズームレンズの広角端の断面図であり、図4Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズは、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と第5レンズ群最終レンズ群G5とが固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、拡大側に非球面が施された凸面を向けた正メニスカスレンズL3との2枚のレンズで構成される。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL4を有する。第4レンズ群G4は、拡大側に非球面が施された凹面を向けた正メニスカスレンズL5及び両凹負レンズL6との接合レンズと、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL7と、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8との4枚のレンズで構成される。第5レンズ群G5は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL9を有する。第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL2と、第2レンズ群G2中の正メニスカスレンズL3とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが同一レンズ群G2内に隣接して配置されていることになる。図5Aは、実施例1の投射用ズームレンズ41の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図5Bは、実施例1の投射用ズームレンズ41の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図5Cは、実施例1の投射用ズームレンズ41の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例2実施例2の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表5にまとめた。表5WideMiddleTeleFNo158162167F143715801724ω303 ゚279 ゚259実施例2のレンズ面のデータを以下の表6に示す。表6面番号RDndvddndtα0D01917081801622995820865921727637832500022015311656010807000416000D4532234450160737270108070006196599D6737080800172342380416658250591201698953012576096699982D9ST100E18867111381216018051825401903122272760831356724400158913611255771421988020151058401700151633641157301616182D16174179654015891361125577187649260019100E1825751516336411573020100E18335以下の表7は、実施例2のレンズ面の非球面係数である。表7第3面K00000A0415916E05A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K08433A0428157E05A0697003E08A0845963E10A1015454E12A1200000E00第14面K00000A0424951E05A0611212E07A0819370E10A1000000E00A1200000E00以下の表8は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表6中の可変間隔D0,D4,D6,D9,D16の値を示している。表8WideMiddleTeleD0180000180000180000D4119811151065D615261100675D9389569692D16100426777図6Aは、実施例2の投射用ズームレンズ42の広角端の断面図であり、図6Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ42は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、正のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と第5レンズ群最終レンズ群G5とが固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2との2枚のレンズで構成される。第2レンズ群G2は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズL3を有する。第3レンズ群G3は、両凸正レンズL4及び縮小側に凸面を向けた負メニスカスレンズL5の接合レンズの2枚のレンズで構成される。第4レンズ群G4は、両凹負レンズL6と、縮小側に非球面が施された凸面を向けた正メニスカスレンズL7、両凸正レンズのL8との3枚のレンズで構成される。第5レンズ群は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL9を含む。第1レンズ群G1中の負メニスカスレンズL2と、第2レンズ群G2中の正メニスカスレンズL3とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが隣接するレンズ群G1,G2内に隣接して配置されていることになる。図7Aは、実施例2の投射用ズームレンズ42の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図7Bは、実施例2の投射用ズームレンズ42の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図7Cは、実施例2の投射用ズームレンズ42の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例3実施例3の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表9にまとめた。表9WideMiddleTeleFNo149173201F138317942219ω316 ゚252 ゚208 ゚実施例3のレンズ面のデータを以下の表10に示す。表10面番号RDndvddndt0D01100000020015163364115730226388D233829830015311656010807000418037D4546694350160737270108070006107516D673681349217432493515498340218D8ST100E18557103197119018466623802891113769462215891361125577121079503461374233428158913611255771422807D141533873520158913611255771618125557517100E1825751516336421573018100E18300以下の表11は、実施例3のレンズ面の非球面係数である。表11第3面K00000A0420258E05A0660588E08A0893752E11A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0421790E06A0686276E08A0823525E10A1013339E12A1233340E15第5面K00000A0418678E06A0677625E10A0800000E00A1000000E00A1200000E00第12面K73638A0418664E05A0611791E08A0857228E11A1000000E00A1200000E00以下の表12は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表10中の可変間隔D0,D2,D4,D6,D8,D14の値を示している。表12WideMiddleTeleD0170000220000270000D2779735428D4386532113053D61577830100D8118613901542D1411013122334図8Aは、実施例3の投射用ズームレンズ43の広角端の断面図であり、図8Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ43は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、開口絞りSと、負のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と第6レンズ群最終レンズ群G6とが固定され、移動レンズ群である第4レンズ群G4、第5レンズ群G5等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向け両面に非球面が施された負メニスカスレンズL2を有する。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に非球面が施され凸面を向けた正メニスカスレンズL3を有する。第4レンズ群G4は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL4を有する。第5レンズ群G5は、両凹負レンズL5及び縮小側の面に非球面が施された両凸正レンズL6の接合レンズと、縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL7との3枚のレンズで構成される。第6レンズ群G6は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL8を有する。第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL2と、第3レンズ群G3中の正メニスカスレンズL3とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが隣接するレンズ群G2,G3内に隣接して配置されていることになる。図9Aは、実施例3の投射用ズームレンズ43の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図9Bは、実施例3の投射用ズームレンズ43の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図9Cは、実施例2の投射用ズームレンズ43の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例4実施例4の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表13にまとめた。表13WideMiddleTeleFNo156177199F158320532540W311 ゚251 ゚209 ゚実施例4のレンズ面のデータを以下の表14に示す。表14面番号RDndvddndtα0D018027520016584450943690223140D233669030015311656010807000422058171752556620016968055541580642483010718526635016073727010807000898247D89285855001658445094369010376982D10ST1000E1800012279203801723423805266513111207D13147206215018051825401903153640135816178192001647693381284117245284801586426084666018785640101983865640158913611255772020946D202137168520151633641157302213589057523100E1825751516336411573024100E18300以下の表15は、実施例4のレンズ面の非球面係数である。表15第3面K23379A0411365E06A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0416397E05A0614618E08A0826093E12A1036300E14A1229100E17第8面K56842A0424757E06A0612638E09A0814347E11A1000000E00A1200000E00第18面K00000A0429735E05A0614967E08A0842471E11A1063983E13A1200000E00以下の表16は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表14中の可変間隔D0,D2,D8,D10,D13,D20の値を示している。表16WideMiddleTeleD0170000220000270000D2545738480D82158766100D10117011421065D13197287400D2011012032070図10Aは、実施例4の投射用ズームレンズ44の広角端の断面図であり、図10Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ44は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、負のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と第6レンズ群最終レンズ群G6とが固定され、移動レンズ群である第5レンズ群G5、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた1枚の負メニスカスレンズを有する。第2レンズ群G2は、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、縮小側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3、縮小側に非球面が施された両凸正レンズL4との3枚のレンズで構成される。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL5を有する。第4レンズ群G4は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズL6を有する。第5レンズ群G5は、両凹負レンズL7と、両凹負レンズL8及び縮小側に非球面が施された両凸正レンズL9の接合レンズと、両凸正レンズL10との4枚のレンズで構成される。第6レンズ群G6は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL11を有する。第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL2と、第2レンズ群G2中の両凸正レンズL4とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが同一レンズ群G2内に間に別のレンズL3を挟んで配置されていることになる。図11Aは、実施例4の投射用ズームレンズ44の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図44Bは、実施例4の投射用ズームレンズ44の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図11Cは、実施例4の投射用ズームレンズ44の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例5実施例5の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表17にまとめた。表17WideMiddleTeleFNo148165183F158320532540ω314 ゚252 ゚208 ゚実施例5のレンズ面のデータを以下の表18に示す。表18面番号RDndvddndtα0D01500002001516336411573022471271432663362001516336411573042330310052642835015311656010807000622464D6766862400160737270108070008824637D89424685001658445093169010560887D1011273104601723423804166512100E18D12ST100E1805014222811150180518254019031523880D15162291513016476933812841173164750015864260846660184465729919465947620151633641157302023122D202134381650151633641157302220435957523100E1825751516336421573024100E18300以下の表19は、実施例5のレンズ面の非球面係数である。表19第5面K09768A0413129E05A0600000E00A0800000E00A1000000E00A1200000E00第6面K00000A0491589E06A0623518E08A0831564E11A1036300E14A1229100E17第18面K00000A0416158E05A0629840E08A0830951E11A1000000E00A1200000E00以下の表20は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表18中の可変間隔D0,D6,D8,D10,D12,D15,D20の値を示している。表20WideMiddleTeleD0170000220000270000D6254314221024D8172916951147D10666820761D12150280399D15894610550D2011012522190図12Aは、実施例5の投射用ズームレンズ45の広角端の断面図であり、図12Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ45は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、正のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、開口絞りSと、負のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6と、正のパワーを有する第7レンズ群G7とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と第7レンズ群最終レンズ群G7とが固定され、移動レンズ群である第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3との3枚のレンズを備える。第2レンズ群G2は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズL4を有する。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL5を有する。第4レンズ群G4は、1枚のレンズ、すなわち物体側に凸面を向けた平凸レンズL6を有する。第5レンズ群G5は、1枚のレンズ、すなわち両凹負レンズL7を有する。第6レンズ群G6は、両凹負レンズL8及び縮小側に非球面が施された両凸正レンズL9の接合レンズと、両凸正レンズL10との3枚のレンズを備える。第7レンズ群G7は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL11を有する。第1レンズ群G1中の負メニスカスレンズL3と、第2レンズ群G2中の正メニスカスレンズL4とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが隣接するレンズ群G2,G3内に隣接して配置されていることになる。図13Aは、実施例5の投射用ズームレンズ45の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図13Bは、実施例5の投射用ズームレンズ45の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図13Cは、実施例5の投射用ズームレンズ45の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。実施例6実施例6の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表21にまとめた。表21WideMiddleTeleFNo149166185F157920532536ω314 ゚252 ゚208 ゚実施例6のレンズ面のデータを以下の表22に示す。表22面番号RDndvddndtα0D01435492001516336411573022549247835210030015311656010807000421244621529454220015163364115730639959D67102420400160737270108070008195583D89446905001658445093169010514733D1011250234601723423804166512100E18D12ST100E1805014334935150180518254019031522350D15162471513016476933812841172097360015864260846660184695556819133944620151633641157302024812D202133779520151633641157302243349557523100E1825751516336411573024100E18300以下の表23は、実施例6のレンズ面の非球面係数である。表23第3面K08150A0422642E06A0600000E00A0800000E00A10000E00A12000E00第4面K00000A0415751E05A0618148E08A0831356E11A1036300E14A1229100E17第19面K00000A0416626E05A0632367E08A0881904E12A1000000E00A1200000E00以下の表24は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表22中の可変間隔D0,D6,D8,D10,D12,D15,D20の値を示している。表24WideMiddleTeleD0170000220000270000D6218212841020D81107782090D1079712461262D12150275398D151263689550D2011013242274図14Aは、実施例6の投射用ズームレンズ46の広角端の断面図であり、図14Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ46は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、正のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、開口絞りSと、負のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6と、正のパワーを有する第7レンズ群G7とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と第7レンズ群最終レンズ群G7とが固定され、移動レンズ群である第5レンズ群G5、第6レンズ群G6等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、両凹負レンズL3との3枚のレンズを備える。第2レンズ群G2は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL4を有する。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL5を有する。第4レンズ群G4は、1枚のレンズ、すなわち物体側に凸面を向けた平凸レンズL6を有する。第5レンズ群G5は、1枚のレンズ、すなわち両凹負レンズL7を有する。第6レンズ群G6は、両凹負レンズL8及び両凸正レンズL9の接合レンズと、拡大側に非球面が施された両凸正レンズL10との3枚のレンズを備える。第7レンズ群G7は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL11を有する。第1レンズ群G1中の負メニスカスレンズL2と、第2レンズ群G2中の両凸正レンズL4とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが隣接するレンズ群G2,G3内に別のレンズL3を間に挟んで配置されていることになる。図15Aは、実施例6の投射用ズームレンズ46の広角端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図15Bは、実施例6の投射用ズームレンズ46の中間位置での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差であり、図15Cは、実施例6の投射用ズームレンズ46の望遠端での収差図球面収差、非点収差、歪曲収差である。参考例参考例の投射用ズームレンズの全体的な特徴を以下の表25にまとめた。表25WideMiddleTeleFNo158164170F143715801724W305 ゚281 ゚262 ゚参考例のレンズ面のデータを以下の表26に示す。表26面番号RDndvddndtα0D016328615015163364115730217588D2364947200153116560108070004161221437547467320180518254019036185065D6742687360172000502546108121438D8ST100E1855810223003501516336411573011174761201846662380289112282531357135219552015891361125577142956052915837657340153116560108070001647831D161733336460151633641157301811658260019100E1825751516806422373020100E18335以下の表27は、参考例のレンズ面の非球面係数である。表27第3面K10000A0434529E06A0621519E09A0800000E00A1000000E00A1200000E00第4面K00000A0442637E05A0613813E07A0830798E10A1023358E12A1200000E00第15面K10000A0491030E06A0697872E08A0886880E11A1030883E13A1200000E00第16面K202023A0411758E06A0617790E07A0800000E00A1000000E00A1200000E00以下の表28は、広角端Wide、中間位置Middle、及び望遠端Teleにおいて、表26中の可変間隔D0,D2,D6,D8,D16の値を示している。表28WideMiddleTeleD0180000180000180000D2741764733D61091536150D8120413081380D16100495869図16Aは、参考例の投射用ズームレンズ47の広角端の断面図であり、図16Bは、望遠端の断面図である。投射用ズームレンズ47は、被投射面I上の像を可変倍率で拡大投射するものであり、第1実施例の投射用ズームレンズ41と類似するものとなっている。投射用ズームレンズ47は、拡大側から順に、負のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5とからなる。変倍に際しては、第1レンズ群G1と第5レンズ群G5とが固定され、移動レンズ群である第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第4レンズ群G4等を移動させることでズーミングを行い、合焦に際して第1レンズ群G1を移動させてフォーカシングを行う。ここで、第1レンズ群G1は、1枚のレンズ、すなわち拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両面に非球面が施され拡大側に凸面を向けた負メニスカスレンズL2と、拡大側に凸面を向けた正メニスカスレンズL3との2枚のレンズで構成される。第3レンズ群G3は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL4を有する。第4レンズ群G4は、拡大側に凹面を向けた正メニスカスレンズL5及び両凹負レンズL6との接合レンズと、両凸正レンズL7と、両面に非球面が施され縮小側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8との4枚のレンズで構成される。第5レンズ群G5は、1枚のレンズ、すなわち両凸正レンズL9を有する。第2レンズ群G2中の負メニスカスレンズL2と、第4レンズ群G4中の正メニスカスレンズL8とは、樹脂レンズであり、2枚の符号の異なるパワーを有する樹脂レンズが開口絞りSを間に挟んで配置されていることになる。実施例のまとめ以下の表29に、投射用ズームレンズ全体が一律に20°C温度上昇したときの、広角端、望遠端等における焦点移動量を示す。なお、数値実施例中には、ガラスレンズ及び樹脂レンズの材料に関する線膨張係数を示しているが、レンズ間隔の計算には、枠の線膨張係数として一律350×10-7を用いて焦点移動量を計算している。一般的に、許容される焦点深度は、Fナンバーと最小錯乱円から求められるが、実施例の投射用ズームレンズの最小錯乱円を12μ程度と仮定すると、実施例の場合、焦点深度は、広角端で20μ程度、望遠端で25μ程度となる。表29表29からも明らかなように、温度が一律に20°C上昇する場合、焦点ズレは、実施例1~6において十分焦点深度内に収まっており、一律の温度上昇ではほとんど影響が生じていない。以下の表30に、投射用ズームレンズ内で温度分布を生じさせたときの焦点移動量を示す。表30一般的に投射用ズームレンズ40内の温度は、開口絞りS付近が光線が集光するため最も温度が高くなり、次いで縮小側の液晶パネル側の温度が高く、拡大側は光束が発散していくのと、外気の影響による冷却効果もあるため、最も温度が低くなるという傾向がある。したがって、以上の表30では、温度分布の例として、広角端における最も拡大側のレンズ位置での温度上昇を10°C、開口絞り位置での温度上昇を40°C、プリズム中央付近での温度上昇を20°Cと仮定し、実施例1と参考例とで焦点移動量を比較している。表30の左側欄に示すように、一律20°Cの温度上昇の場合では、実施例1でも参考例でも温度上昇による焦点移動量は、最大で10μ程度であり十分許容深度内に入っている。しかしながら、表30の右側欄に示すように、レンズ内で温度分布が生じてしまった場合、実施例1では、焦点状態が悪化することは無く逆に良好に変化しているが、参考例では、30μ以上の焦点移動を生じているため、焦点深度外となりスクリーン上では局所的又は全体のボケとして観察されるため好ましくない。以下の表31に、各実施例1~6について、条件式1に関する数値データをまとめた。表31この発明は、上記の実施形態又は実施例に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。例えば、各実施例1~6において、各レンズ群G1~G5G6,G7を構成するレンズの前後又は間に1つ以上の実質的にパワーを持たないレンズを追加することができる。また、投射用ズームレンズ40による拡大投射の対象は、液晶パネル18G,18R,18Bに限らず、マイクロミラーを画素とするデジタルマイクロミラーデバイス等の各種光変調素子によって形成された画像を投射用ズームレンズ40によって拡大投射することができる。"