"動作周波数にて振動する交流電流が供給されることで交番磁束を発生させる1次コイルが給電面に沿って複数配置される給電装置と、前記給電面に設置された状態において、前記1次コイルからの交番磁束に基づき電流を誘起し、その電流を電気負荷に供給する2次コイルを有する受電装置と、を備え、前記2次コイルにおける共振現象を利用する非接触給電システムにおいて、前記1次コイルにおける前記動作周波数は、前記2次コイルが互いに隣接する2つの前記1次コイルの間における狭間位置に存在するときの共振系における共振周波数又はその近傍に設定されることを特徴とする非接触給電システム。請求項1に記載の非接触給電システムにおいて、前記2次コイルに接続されるコンデンサを備え、前記コンデンサの容量を設定することで前記動作周波数を前記狭間位置の共振系における共振周波数又はその近傍に設定することを特徴とする非接触給電システム。請求項1又は2に記載の非接触給電システムにおいて、前記共振周波数の近傍とは、前記狭間位置の共振系において前記2次コイルが前記1次コイルに正対した正対位置に存在するときの共振系以上の出力が得られる周波数領域であることを特徴とする非接触給電システム。請求項1~3の何れか一項に記載の非接触給電システムにおいて、前記動作周波数は、前記狭間位置の共振系における共振周波数の近傍であって、かつ同共振周波数と一致しないように設定されることを特徴とする非接触給電システム。従来の非接触給電システムフリーレイアウト型でないシステムにおいては、図7に示すように、1次コイルL1の動作周波数f1は、2次コイルL2が1次コイルL1に正対したときの共振系における共振周波数frに一致するように設定される。この共振周波数frは、2次コイルL2の共振周波数である。従来の非接触給電システムにおいては、受電装置は給電装置に対して決まった位置に設置されるため、給電時には2次コイルL2を1次コイルL1に正対させることができる。よって、動作周波数f1を共振周波数frとすることで受電装置30において最大の出力電力W1を得ることができる。一方、上記フリーレイアウト型の非接触給電システムにおいては、給電面6であれば、受電装置30を特に決まった位置に設置する必要がない。従って、図5bに示すように、2次コイルL2が両1次コイルL1間における狭間位置となる場合もある。2次コイルL2が1次コイルL1に正対した位置においては漏れインダクタンスLeは最小となる。そして、2次コイルL2が正対位置から給電面6に沿ってずれていくにつれて漏れインダクタンスLeが増加する。漏れインダクタンスLeが大きくなるほど、共振周波数frは小さくなることが知られている。従って、図7の矢印で示すように、1次コイルL1に対する2次コイルL2の位置ずれに応じて共振系とともに共振周波数frが小さくなる。このため、1次コイルL1が狭間位置にあるときの出力電力は、正対位置にあるときの出力電力W1に比べて大幅に低下した出力電力W2となる。このようにフリーレイアウト型の非接触給電システムにおいては受電装置30の設置位置に応じて受電装置30における出力電力のばらつきが大きく、安定した出力電力を確保することが困難であった。この発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、2次コイルの位置に関わらず安定した出力電力を確保できる非接触給電システムを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明の非接触給電システムは、動作周波数にて振動する交流電流が供給されることで交番磁束を発生させる1次コイルが給電面に沿って複数配置される給電装置と、前記給電面に設置された状態において、前記1次コイルからの交番磁束に基づき電流を誘起し、その電流を電気負荷に供給する2次コイルを有する受電装置と、を備え、前記2次コイルにおける共振現象を利用する非接触給電システムにおいて、前記1次コイルにおける前記動作周波数は、前記2次コイルが互いに隣接する2つの前記1次コイルの間における狭間位置に存在するときの共振系における共振周波数又はその近傍に設定される。また、上記構成において、前記2次コイルに接続されるコンデンサを備え、前記コンデンサの容量を設定することで前記動作周波数を前記狭間位置の共振系における共振周波数又はその近傍に設定することが好ましい。また、上記構成において、前記共振周波数の近傍とは、前記狭間位置の共振系において前記2次コイルが前記1次コイルに正対した正対位置に存在するときの共振系以上の出力が得られる周波数領域であることが好ましい。また、上記構成において、前記動作周波数は、前記狭間位置の共振系における共振周波数の近傍であって、かつ同共振周波数と一致しないように設定されることが好ましい。本発明によれば、非接触給電システムにおいて、2次コイルの位置に関わらず安定した出力電力を確保することができる。以下、本発明の非接触給電システムを具体化した一実施形態を図1~図6を参照しつつ説明する。図1に示すように、非接触給電システムは、給電装置10と、受電装置30とを備える。本例では、受電装置30は、携帯端末40に内蔵されている。以下、給電装置10及び受電装置30の具体的構成について説明する。給電装置図2に示すように、給電装置10は平板状の筐体5を有している。筐体5の上面には携帯端末40が設置される給電面6が形成されている。筐体5の内部には、24個の1次コイルL1が給電面6の全域に亘って配置されている。1次コイルL1は、給電面6において4行×6列のマトリックス状に配置されている。図1に示すように、給電装置10は、単一の共通ユニット11と、この共通ユニット11にそれぞれ接続される複数本例では1次コイルL1と同数の24個の給電ユニット15と、を備える。共通ユニット11は、電源回路13と、共通制御回路12とを備える。電源回路13は、外部電源からの交流電力を適切な直流電圧に変換し、その直流電圧を動作電力として各給電ユニット15及び共通ユニット11に供給する。共通制御回路12は、マイクロコンピュータで構成されるとともに、各給電ユニット15へ各種指令信号を供給することにより給電装置10を統括制御する。給電ユニット15は、ユニット制御回路19と、励磁駆動回路16と、1次コイルL1とを備える。ユニット制御回路19は、共通制御回路12からの給電を要求する旨の指令信号を受けると、励磁駆動回路16の制御を実行する。励磁駆動回路16には、1次コイルL1の両端が接続されている。そして、1次コイルL1の一端及び励磁駆動回路16間にはコンデンサC1が接続されている。励磁駆動回路16は、ユニット制御回路19による制御を通じて、動作周波数f1の交流電流を生成し、それを1次コイルL1及びコンデンサC1に供給する。これにより、1次コイルL1は励磁される。このとき、1次コイルL1から発生する磁束は変化する。受電装置図1に示すように、受電装置30は、整流回路31と、DC/DCコンバータ35とを備える。整流回路31には、2次コイルL2の両端が接続されている。そして、2次コイルL2の一端及び整流回路31間にはコンデンサC2が接続されている。2次コイルL2は、1次コイルL1からの磁束の変化に基づき電流を誘起する。整流回路31は、2次コイルL2に誘起される交流電流を整流する。DC/DCコンバータ35は、整流回路31からの直流電圧を携帯端末40の動作に適切な値に変換する。この直流電圧は、例えば携帯端末40の動作電源である2次電池図示略の充電に利用される。次に、非接触給電システムにおける共振特性について説明する。図3には、1次コイルL1の動作周波数に応じた受電装置30の出力電力を示す共振系が示されている。同図に示すように、1次側共振周波数fa1及び2次側共振周波数fb1の2つの共振周波数が存在する。これら共振周波数fa1,fb1は、2次コイルL2が1次コイルL1に正対した位置にあるときの共振周波数である。ここで、動作周波数f1を1次側共振周波数fa1に設定した場合には、両コイルL1,L2が磁気結合した状態でのインピーダンスが過度に低下することで回路効率が低下する。従って、本例では2次側共振周波数fb1を利用するべく、1次コイルL1に供給される動作周波数f1は2次側共振周波数fb1の近傍に設定される。2次側共振周波数fb1の近傍に動作周波数f1を設定することで、インピーダンスの過度の低下が抑制される。共振周波数は以下の式から導出される。式1より、漏れインダクタンスLe又はコンデンサの容量Cが大きいほど共振周波数は小さくなることがわかる。例えば、図5aに示すように、2次コイルL2が1次コイルL1に正対した位置から給電面6の面方向にずらされた場合には、ずれに伴い漏れインダクタンスLeが増大していく。これにより、図3に示される共振系は、共振周波数が小さくなる方向図中の左方向に移動する。図5bに示すように、2次コイルL2が、互いに隣接する2つの1次コイルL1間である狭間位置に存在するとき、図3における破線で示される共振系となる。狭間位置における1次側共振周波数fa2及び2次側共振周波数fb2は、正対位置における各共振周波数fa1,fb2より小さくなる。また、上記式1に示すように、コンデンサC2の容量Cを調整することで、動作周波数f1に対する共振周波数正確にはその共振系を設定することができる。これにより、動作周波数f1を固定することができる。図4には、図3の範囲Aが拡大して示されている。図4に示されるように、例えば、上記背景技術と同様に、動作周波数f1が正対位置における共振周波数fb1となるように設定された場合には、狭間位置及び正対位置における受電装置30の出力電力の差ΔW1は最大となる。この場合、図6aのグラフに示すように、正対位置において受電装置30の出力が最大約50Wとなる。そして、2次コイルL2が正対位置及び狭間位置の中間位置に存在する場合には、受電装置30の出力は20W未満となる。さらに、2次コイルL2が狭間位置に存在する場合には、受電装置30の出力は約10Wとなる。このように動作周波数f1が正対位置における共振周波数fb1となるように設定された場合、2次コイルL2が狭間位置にあるときの出力は、正対位置における出力の約20まで低下する。本例では、狭間位置及び正対位置における受電装置30の出力電力の差が小さくなるように、コンデンサC2の容量Cの調整を通じて動作周波数f1に対する共振系の位置が設定されている。具体的には、動作周波数f1は狭間位置における共振周波数fb2の近傍となるように設定されている。本例では、図4に示すように、共振周波数fb2の近傍とは、狭間位置及び正対位置の共振系における2つの交点fx,fy間とする。従って、共振系は、動作周波数f1が2つの交点fx,fy間に位置するように設定されている。2つの交点fx,fy間に動作周波数f1が設定された場合、狭間位置における出力が正対位置における出力より大きくなる。動作周波数f1が共振周波数fb2の近傍に設定された場合には、狭間位置及び正対位置における受電装置30の出力電力の差ΔW2は、上記差ΔW1より小さくなる。この場合、図6bのグラフに示すように、狭間位置において受電装置30の出力が最大約40Wとなる。そして、2次コイルL2が中間位置に存在する場合には、受電装置30の出力は約30Wとなる。さらに、2次コイルL2が正対位置に存在する場合には、受電装置30の出力は約20Wとなる。本構成においては、狭間位置に対する正対位置の出力の低下割合は50程度にとどまる。よって、2次コイルL2の位置に関わらず、より安定した受電装置30の出力を得ることができる。以上、説明した実施形態によれば、以下の効果を奏することができる。1動作周波数f1は狭間位置における共振周波数fb2の近傍に設定される。これにより、例えば、動作周波数f1を正対位置における共振周波数fb1に設定した場合に比べて、狭間位置及び正対位置における受電装置30の出力電力の差が小さくなる。よって、2次コイルL2の位置に関わらず、より安定した受電装置30の出力を得ることができる。2コンデンサC2の容量Cを調整することで動作周波数f1に対する共振系の位置を設定している。これにより、例えば動作周波数f1が予め規格等により定まっている場合であっても、動作周波数f1を規格に則した値に固定しつつ、より安定した受電装置30の出力を得ることができる。3さらに、動作周波数f1は狭間位置における共振周波数fb2と一致しないように設定されている。ここで、動作周波数f1を狭間位置における共振周波数fb2と一致させた場合には、上記動作周波数f1を正対位置における共振周波数fb1と一致させた場合ほどではないものの、受電装置30の出力電力の差は大きくなる。従って、動作周波数f1を狭間位置における共振周波数fb2と一致させないことで受電装置30の出力電力の差をさらに小さくできる。なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することができる。上記実施形態においては、コンデンサC2の容量Cを調整することで動作周波数f1に対する共振系の位置を設定していた。しかし、動作周波数f1を変化させることで、動作周波数f1を狭間位置における共振周波数fb2の近傍としてもよい。上記実施形態においては、共振周波数fb2の近傍とは、狭間位置及び正対位置の共振系における2つの交点fx,fy間であった。そして、交点fx,fy間に動作周波数f1を設定していた。しかし、共振周波数fb1に動作周波数f1を設定した場合に比べて狭間位置及び正対位置における受電装置30の出力電力の差が小さくなるのであれば、動作周波数f1を設定する周波数領域はこれに限らない。例えば、交点fxより小さい周波数領域に動作周波数f1を設定してもよいし、交点fyより大きい周波数領域に動作周波数f1を設定してもよい。これらの場合、共振周波数fb2の近傍が意味する周波数領域がより広範囲となる。また、動作周波数f1を狭間位置における共振周波数fb2と一致させる位置に共振系を設定してもよい。この場合であっても、動作周波数f1を正対位置における共振周波数fb1の近傍特に共振周波数fb1より高い周波数領域とした場合に比べて安定した出力が得られる。上記実施形態におけるユニット制御回路19を省略してもよい。この場合には、共通制御回路12は、上記実施形態においてユニット制御回路19が実行していた制御も行う。また、ユニット制御回路19が行っていた制御の一部を共通制御回路12が行ったり、共通制御回路12が行っていた制御の一部をユニット制御回路19が行ったりしてもよい。上記実施形態においては、各コイルL1,L2及び各コンデンサC1,C2は直列接続されているが、各コイルL1,L2及び各コンデンサC1,C2は並列接続されていてもよい。"