光源からの光ビームを偏向して主走査方向に一定の振れ角で振れさせて往復走査する光偏向手段と、前記光偏向手段により偏向された前記光ビームを被走査面に結像させる結像手段と、前記光偏向手段と前記被走査面との間の前記光ビームの光路を、第1の光路長の光路と、該第1の光路長よりも長い第2の光路長の光路とで切り替える光路切り替え手段とを備えたことを特徴とする光走査装置。前記光路切り替え手段は、前記主走査方向に直交する副走査方向に角度を調整する角度調整機構を有するミラーであることを特徴とする請求項1に記載の光走査装置。前記光路切り替え手段は、通過する前記光ビームの前記光路を駆動電圧に応じた角度で偏向する液晶偏向素子であることを特徴とする請求項1に記載の光走査装置。請求項1乃至請求項3の何れか1項に記載の光走査装置と、前記光走査装置を用いて前記光ビームで前記被走査面を走査して画像を形成する画像形成手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。前記光路切り替え手段は、複数の被走査面のうち1の被走査面に対する光路を切り替えることを特徴とする請求項4に記載の画像形成装置。光偏向手段が、光源からの光ビームを偏向して主走査方向に一定の振れ角で振れさせて往復走査する光偏向ステップと、結像手段が、前記光偏向ステップにより偏向された前記光ビームを被走査面に結像させる結像ステップと、光路切り替え手段が、前記光偏向手段と前記被走査面との間の前記光ビームの光路を、第1の光路長の光路と、該第1の光路長よりも長い第2の光路長の光路とで切り替える光路切り替えステップとを備えたことを特徴とする光走査装置の制御方法。しかしながら、上述した特許文献1および特許文献2の何れにおいても、1つの感光体に対しては一方向にしか走査が行われておらず、必ずしも効率的であるとはいえないという問題点があった。特許文献2の方法は、1つの振動ミラーに対して2つの被走査面感光体ドラムを持つ場合に限定される。そのため、白黒モードなどの1色印刷時においては走査する感光体ドラムは1つであり、往路走査と復路走査の何れかによる画像書込みを行うことになる。すなわち、特許文献1における書込み方法が非効率である点については解決できていない。従来技術においてこのような非効率的な走査方法を採用しているのは、往復走査の両方の区間で同一の感光体ドラムに対して書き込みを行うと、上述したように、往路と復路との間にジグザグが発生するためである。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、光ビームによる被走査面の走査を効率的に行うことを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、光源からの光ビームを偏向して主走査方向に一定の振れ角で振れさせて往復走査する光偏向手段と、光偏向手段により偏向された光ビームを被走査面に結像させる結像手段と、光偏向手段と被走査面との間の光ビームの光路を、第1の光路長の光路と、第1の光路長よりも長い第2の光路長の光路とで切り替える光路切り替え手段とを備えたことを特徴とする。また、本発明は、光偏向手段が、光源からの光ビームを偏向して主走査方向に一定の振れ角で振れさせて往復走査する光偏向ステップと、結像手段が、光偏向ステップにより偏向された光ビームを被走査面に結像させる結像ステップと、光路切り替え手段が、光偏向手段と被走査面との間の光ビームの光路を、第1の光路長の光路と、第1の光路長よりも長い第2の光路長の光路とで切り替える光路切り替えステップとを備えたことを特徴とする。本発明によれば、光ビームによる被走査面の走査を効率的に行うことができるという効果を奏する。第1の実施形態以下に添付図面を参照して、本発明に係る画像形成装置の一実施形態を詳細に説明する。図1は、本発明の各実施形態を適用可能な画像形成装置としてのカラー複写機20の主要部分の構成の例を示す。カラー複写機20は、画像プロセス部、光走査部を含む露光部、ならびに、転送ベルトを有し、電子写真方式の画像形成による、転写紙上への画像を形成するようにされている。カラー複写機20は、Y、M、CおよびK各色の画像を形成する画像プロセス部1の内部の4個の作像ユニット1Y、1M、1Cおよび1Kが、転写媒体としての転写紙2を搬送する転写ベルト3に沿って一列に配置されたタンデム型となっている。転写ベルト3は、駆動回転する駆動ローラ4と従動回転する従動ローラ5との間に架設されており、駆動ローラ4の回転によって、図中矢印の方向に回転駆動される。転写ベルト3の下部には、転写紙2が収納された給紙トレイ6が備えられる。この給紙トレイ6に収納された転写紙2のうち最上位置にある転写紙2が、画像形成時に転写ベルト3に向けて給紙され、静電吸着によって転写ベルト3上に吸着される。吸着された転写紙2は、作像ユニット1Yに搬送され、ここで最初にY色の画像形成が行われる。作像ユニット1Y、1M、1Cおよび1Kは、それぞれ感光体ドラム7Y、7M、7Cおよび7Kと、感光体ドラム7Y、7M、7Cおよび7Kの周囲にそれぞれ配置された、帯電器8Y、8M、8Cおよび8Kと、現像器10Y、10M、10Cおよび10Kと、感光体クリーナ11Y、11M、11Cおよび11Kと、転写器12Y、12M、12Cおよび12Kとを備える。例えば作像ユニット1Yの感光体ドラム7Yの表面は、帯電器8Yで一様に帯電された後、露光部9によりY色の画像に対応したレーザ光LYで露光され、静電潜像が形成される。形成された静電潜像は、現像器10Yで現像され、所定速度で回転する感光体ドラム7Y上にトナー像が形成される。このトナー像は、感光体ドラム7Yと転写ベルト3上の転写紙2とが接する位置転写位置で、転写器12Yによって転写紙2に転写され、これによって、転写紙2上に単色Y色の画像が形成される。転写が終わった感光体ドラム7Yでは、ドラム表面に残った不要なトナーが感光体クリーナ11Yによってクリーニングされ、次の画像形成に備えることとなる。このように、作像ユニット1Yで単色Y色が転写された転写紙2は、転写ベルト3によって作像ユニット1Mに搬送される。ここでも同様に、感光体ドラム7M上に形成されたM色のトナー像が転写紙2上に重ねて転写される。転写紙2は、その後さらに作像ユニット1Cと作像ユニット1Kとに順に搬送され、同様に、形成されたC色とK色のトナー像が転写紙2に転写され、これによって転写紙2上にカラー画像が形成されてゆく。そして、作像ユニット1Kを通過してカラー画像が形成された転写紙2は、転写ベルト3から剥離され、定着器13で定着された後、排紙される。反射型の検出センサ素子15および16が、搬送ベルト2の主走査方向の両端に対応して取り付け距離Lを以て設けられている。検出センサ素子15および16は、搬送ベルト3上に形成された各色のトナーのパッチ列およびトナーマーク列を検出し、各色の位置合わせや画像の濃度制御を行うために用いられる。図2は、図1のカラー複写機20における光走査部の構成の例を示す斜視図である。この図2の例は、1つの感光体ドラムに対して1つの振動ミラーで走査する場合の例である。なお、図2では、感光体ドラム7Kに関する構成のみが示されている。レーザダイオードを光源とする光源ユニット501から出射した光ビームLB1が、副走査方向にのみ屈折力を有するシリンドリカルレンズ511で副走査方向にのみ各光ビームが絞られ、MEMSによる振動ミラー52上で主走査方向に長い線像を形成する。振動ミラー52に入射した光ビームLB1は、振動ミラー52で偏向走査され、それ以降の結像光学系である、振動ミラー52側の走査レンズ53および被走査面側の走査レンズ55、ならびに、折り返しミラー63、64および65を介して感光体ドラム7Kに照射される。光ビームLB1を出射しながら振動ミラー52を主走査方向に対して振動させることで、各被走査面である感光体ドラム7Kの表面上にて、図中矢印で示されるように、感光体ドラム7Kの回転軸に平行な方向に往復して結像走査される。なお、先端同期検知センサ70および後端同期検知センサ71は、振動ミラー52で反射された光ビームを検知して、検知信号を出力する。この検知信号により、走査の先端および後端を知ることができる。図2の例では、折り返しミラー65と感光体ドラム7Kとの間に、先端同期検知センサ70および後端同期検知センサ71が設けられる。図3は、光走査部の構成の別の例を示す斜視図である。この図3の例は、2つの感光体ドラムに対して1つの振動ミラーで走査する場合の例である。なお、図3では、感光体ドラム7Kおよび7Cに関する構成のみが示されている。また、図3において、図2と共通する部分には同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。図3において、図2に示される構成に対して光源ユニット502、シリンドリカルレンズ512およびハーフミラー56が追加されると共に、折り返しミラー60、61および62が追加される。光源ユニット501から出射された光ビームLB1は、ハーフミラー56を透過して振動ミラー52に到達する。これ以降の光ビームLB1の光路は、上述の図2の例と同様であるので、ここでの説明を省略する。光源ユニット502から出射された光ビームLB2は、ハーフミラー56で反射されて振動ミラー52に到達し、振動ミラー52で偏向走査され、それ以降の結像光学系である、振動ミラー52側の走査レンズ53および被走査面側の走査レンズ54、ならびに、折り返しミラー60、61および62を介して感光体ドラム7Cに照射される。光ビームLB1および光ビームLB2を出射しながら振動ミラー52を主走査方向に対して振動させることで、各被走査面である感光体ドラム7Kおよび7Cそれぞれの表面上にて、図中矢印で示されるように、感光体ドラム7Kまたは7Cの回転軸に平行な方向に往復して結像走査される。以下では、光走査部は、図2に示した、1つの感光体ドラムに対して1つの振動ミラーで走査する場合の構成であるものとする。また、上述では、光源ユニット501および502がそれぞれ1チャンネルの光源であるように示されているが、実際には、これら光源ユニット501および502は、複数チャンネル、例えば10チャンネルの光源が用いられる。さらに、以下では、特に記載のない限り、感光体ドラム7Y、7M、7Cおよび7Kそれぞれに対応する振動ミラーを、振動ミラー52で代表させて説明を行う。同様に、感光体ドラム7Y、7M、7Cおよび7Kについても、特に記載のない限り、感光体ドラム7で代表させて説明を行う。図4は、光走査部を制御するための一例の構成を概略的に示す。制御部100は、例えばCPU、ROM、RAMなどを有し、ROMに予め記憶されたプログラムに従い、RAMをワークメモリとして用いて光走査部や後述する書き込み制御部112の制御を行う。操作部130は、ユーザ操作を受け付ける。操作部130は、例えば、色Y、色M、色C、色Kの各色を用いたフルカラー印刷を行うか、色Kのみを用いた単色印刷を行うかを選択するユーザ操作に応じた制御信号を出力し、制御部100に供給する。プリンタコントローラ111は、例えばパーソナルコンピュータPCからネットワークなどを介して送信された画像データを受信する。プリンタコントローラ111は、受信した画像データを画像処理部110へ転送する。画像処理部110は、プリンタコントローラ111から受信した各画像データに対して、画像データに応じた種々の画像処理を施す。また、画像処理部110は、書き込み制御部112から送信されたK、M、CおよびY各色の副走査タイミング信号を受信して、各色の主走査ゲート信号と、副走査ゲート信号とを書き込み制御部112に送信すると共に、これら同期信号に伴う各色の画像データを書き込み制御部112に送信する。書き込み制御部112は、制御部100の制御に従い、受信した各色の画像データについて所定の書込み処理を施して、書込みのための各色の画像データを生成し、色Y、色M、色C、色Kを書き込むための光ビームを出射するレーザダイオードLD114を制御するLD駆動部113に対して送信する。LD駆動部113は、LD114を駆動する。なお、図4の例では、色Y、色M、色C、色Kの各色それぞれのLDを、LD114で代表させて示している。LD駆動部113は、露光部9内に備えられ、露光部9による感光体ドラム7K、7M、7Cおよび7Yへのレーザ光LK、LM、LCおよびLYの照射を制御する。レーザ光LK、LM、LCおよびLYが感光体ドラム7K、7M、7Cおよび7Yに照射されることによって、感光体ドラム7K、7M、7Cおよび7Y上にトナー画像が形成される。形成されたトナー画像は、転写紙2に転写され出力される。制御部100に対して、さらに、振動ミラー駆動部120、ミラー駆動部121およびセンサI/F122が接続される。振動ミラー駆動部120は、制御部100の制御に従い振動ミラー52を駆動する。ミラー駆動部121は、制御部100の制御に従い、振動ミラー52から感光体ドラム7Kまでの光路長を切り替えるためのミラーの角度を調整する角度調整機構を制御する詳細は後述する。センサI/F122は、先端同期検知センサ70および後端同期検知センサ71の出力信号を制御部100に入力するためのインターフェイスである。次に、振動ミラー52の制御について説明する。図5aおよび図5bは、それぞれ振動ミラー52の主走査方向における角度変位の時間変化の例を示す。図5aは、往路側の角度変位の時間変化を示し、図5bは、復路側の変化を示す。これらは逆でも構わない。振動ミラー52は、共振現象を用いて駆動されるため、その角度変位の時間変化は、図5aおよび図5bそれぞれに例示するように正弦波的なカーブとなる。このカーブのうち、角度変化が略直線的になる範囲を画像データの書込みに用いる。この画像データの書込みに用いる期間を、有効走査期間と呼ぶ。図5aおよび図5bに、有効走査期間の例を矢印で示す。このように有効走査期間を選択することで、良好なリニアリティで走査できる。先端同期検知センサ70および後端同期検知センサ71は、光源ユニット501から出射された光ビームLB1を検知して、出力信号として同期検知信号を出力する。同期検知信号は、センサI/F122を介して制御部100に供給される。先端同期検知センサ70は、主走査の先端側を検知するセンサであり、後端同期検知センサ71は、主走査の後端側を検知するセンサである。これら先端同期検知センサ70および後端同期検知センサ71を適切な位置に配置することで、有効走査期間の先端および後端を検知する。なお、振動ミラー52は、有効走査期間の外でも光ビームによる走査を行っている。先端同期検知センサ70および後端同期検知センサ71は、例えばこの有効走査期間外の走査による光ビームLB1を検知して、同期検知信号を出力する。この有効走査期間外の走査による光ビームLB1を用いて光量調整なども行うことができる。次に、本第1の実施形態による走査制御について、より詳細に説明する。本発明では、振動ミラー52から感光体ドラム7Kへの光路長を、より長い光路長とすることで、往復走査時のスキュー量を減らし、1の感光体ドラム7Kに対して光ビームの往復走査を行った際に走査軌跡がジグザグになることを抑制する。本第1の実施形態では、副走査方向に角度の調整が可能なミラーを用いて、振動ミラー52から感光体ドラム7Kへの光路長を、通常の光路長第1の光路長と、通常の光路長より長い第2の光路長とで切り替え可能としている。図6~図8を用いて、本発明の原理について説明する。1の被走査面に対して往復走査を行った際に走査軌跡がジグザグになる原因であるスキュー量を減らす方法としては、被走査面上の全走査期間に対する有効走査期間の割合有効走査期間率と呼ぶを下げて走査を行う方法がある。光偏光器すなわち振動ミラー52から被走査面上までの光路長を大きくすると、主走査倍率が大きくなり、有効走査期間率を下げて走査を行うことができる。図6は、一定の振れ角で振動ミラー52を駆動した場合の、光路長と、被走査面上での走査軌跡の振れ幅との関係の例を示す。なお、光路長は、振動ミラー52から被走査面感光体ドラム7に対して、主走査方向に直交して入射される光路の光路長をいうものとする。これは、以下の説明についても同様である。図6に示されるように、被走査面上での走査軌跡の振れ幅すなわち主走査方向の走査幅は、振動ミラー52から被走査面上までの光路長に比例して大きくなる。例えば、光路長D1および光路長D2における振れ幅をそれぞれ振れ幅L1および振れ幅L2とした場合、D2=D1×2であれば、L2=L1×2となる。一方、画像を書き込む画像書き込み幅は、転写紙2のサイズで決定されるため、振動ミラー52から被走査面上までの光路長に関わらず一定である。したがって、振動ミラー52による走査軌跡の振れ幅に対する主走査方向の画像書き込み幅の割合有効走査期間率を考えた場合、振動ミラー52から被走査面上までの光路長が大きくなるほど、有効走査期間率が小さくなる。光偏向手段としてMEMSによる振動ミラーを用いた場合の、主走査1ライン中に生じるスキュー量SLは、副走査方向の速度Vscと、1ラインの走査時間Vlnと、有効走査期間率Resとから、下記の式1で決定される。SL=Vsc×Vln×Res...1この式1から、副走査方向の速度Vsc、走査時間Vlnおよび有効走査期間率Resのうち少なくとも1つの値を小さくすることで、スキュー量SLを抑制できることが分かる。このとき、副走査方向の速度Vscを小さくした場合、画像形成の速度が遅くなり、生産性に影響が生じてしまう。また、1ライン走査時間Vlnは、振動ミラー52の振動周波数で決定されるため、下限がある。一方、有効走査期間率Resは、図6を用いて説明したように、振動ミラー52から被走査面上までの光路長を変化させることで変えることができる。したがって、当該光路長を長くして有効走査期間率Resを下げることで、スキュー量SLを小さくすることができる。図7および図8を用いてより具体的に説明する。図7は、図6における光路長D1の場合のスキュー量SL1の例を示し、図8は、図6における光路長D2の場合のスキュー量SL2の例を示す。主走査書き込み幅Wは、例えば転写紙2のサイズに依存し、光路長Dすなわち振れ幅Lに関わらず一定である。同様に、振れ幅L1およびL2に対するスキュー量Sは、振動ミラー52の振動周波数と副走査方向の速度とから決定され、光路長Dすなわち振れ幅Lに関わらず一定である。スキュー量SLと、スキュー量S、振れ幅Lおよび主走査書き込み幅Wとの関係は、下記の式2で表される。SL=/L...2したがって、振れ幅L1および振れ幅L2に対して、スキュー量SL1およびSL2は、それぞれ下記の式3および式4のように表される。これらにより、振れ幅Lが大きいほど、光路長Dすなわち振れ幅Lに対する主走査書き込み幅W割合が小さくなり、主走査書き込み幅Wに対するスキュー量SLが小さくなることがわかる。SL1=/L1...3SL2=/L2...4光路長を切り替える方法は、様々に考えられる。本第1の実施形態では、光路上に設けられたミラーの角度を変更することで、光路長を切り替える。図9aおよび図9bを用いて概念的に説明する。図9aは、第1の光路長である光路長D1の場合の例である。図9bは、図9aの構成において、光路長を光路長D1より大きい光路長D2に切り替えた場合の例である。図9aおよび図9bにおいて、振動ミラー201は、上述した振動ミラー52に対応し、例えばMEMSにより構成される。ミラー部材200は、副走査方向に角度を調整可能な角度調整機構を有し、振動ミラー201からの光ビームを反射する。ミラー部材200は、図中における垂直方向に対して角度θ1に角度調整された場合に、感光体ドラム202に対して光ビームを照射するように配置される。以下では、ミラー部材200を角度調整機構付きミラー部材200と呼ぶ。ミラー部材203は、角度調整機構付きミラー部材200が図中における垂直方向に対して角度θ2に角度調整された場合に、感光体ドラム202に対して光ビームを照射するように配置される。図9aの例では、角度調整機構付きミラー部材200が角度θ1に角度調整され、角度調整機構付きミラー部材200で反射された光ビームは、光路210に従い、直接的に感光体ドラム202に照射される。振動ミラー201から角度調整機構付きミラー部材200までの光路長と、角度調整機構付きミラー部材200から感光体ドラム202までの光路210の光路長との和が、光路長D1となる。光路長を光路長D2に切り替える場合、図9bに例示されるように、角度調整機構付きミラー部材200の角度が角度θ2に角度調整され、当該角度調整機構付きミラー部材200で反射された光ビームが、光路211および光路212で示されるように、ミラー部材203で反射されて感光体ドラム202に照射される。振動ミラー201から角度調整機構付きミラー部材200までの光路長と、角度調整機構付きミラー部材200からミラー部材203までの光路211の光路長と、ミラー部材203から感光体ドラム202までの光路212の光路長との和が、光路長D2となる。図9bの構成によれば、角度調整機構付きミラー部材200で反射された光ビームを、ミラー部材203でさらに反射させて感光体ドラム202に照射させている。そのため、角度調整機構付きミラー部材200で反射された光ビームを直接的に感光体ドラム202に照射させる図9aの場合と比べて、光路長をより大きくすることができる。なお、図9aおよび図9bでは省略されているが、光路長D1の光路および光路長D2の光路のそれぞれについて、被走査面に対して結像を行うための結像光学系が設けられる。この図9aおよび図9bの構成を上述した図2の構成に適用させた場合、振動ミラー201および感光体ドラム202は、それぞれ振動ミラー52および感光体ドラム7Kに対応する。また、角度調整機構付きミラー部材200として、例えば折り返しミラー63を適用させることが考えられる。例えば、折り返しミラー63に対して角度調整機構を設け図示しない、この角度調整機構によって副走査方向に角度を調整する。角度調整機構は、例えばステッピングモータからなり、制御部100の制御に従い、ミラー駆動部121により駆動され、折り返しミラー63の角度を調整する。この場合、ミラー部材203は、折り返しミラー64および65に対応させることができる。一例として、折り返しミラー63で反射された光ビームが直接的に感光体ドラム7Kに照射されるように角度調整して第1の光路長を得て、当該光ビームが折り返しミラー64および65を介して感光体ドラム7Kに照射されるように角度調整することで第2の光路長を得る。なお、上述では折り返しミラー63が角度調整機構を有するものとして説明したが、これはこの例に限られない。例えば、図9aおよび図9bの構成そのものを、図2における振動ミラー52、ならびに、折り返しミラー63~65による構成と置き換えることができる。また例えば、図2の構成に対して、別途、角度調整機構付きミラー部材200とミラー部材203とを設けてもよい。この場合、角度調整機構付きミラー部材200またはミラー部材203で反射された光ビームを折り返しミラー63に入射させることが考えられる。上述したように、振動ミラー52から被走査面である感光体ドラム7Kまでの光路長を大きくすると、往復走査の際の走査軌跡がジグザグになる状態は緩和される。一方、当該光路長を大きくすると、装置の大型化を招くことになる。そのため、色Y、色M、色Cおよび色Kの各色を用いたフルカラー印刷を行う装置において全色の光路長を大きくすることは望ましくない。そこで、例えばCAD図面などの、高精細な画像出力を要求される特定の色のみの光路長を長くすることで、装置の大型化を抑えることが考えられる。また一方で、1ライン中のスキュー量が各色で異なると、フルカラー印刷時に色ズレが生じることが考えられる。本第1の実施形態では、この色ズレの問題に対応するために、上述したような高精細な画像を要求される特定の色例えば色Kのみを、上述したような光路長を切り替え可能な構成とし、印刷モードに応じて光路長を切り替えるようにする。切り替えられる光路長のうち第1の光路長は、他色と光路長を略等しくし、第2の光路長は、他色の光路長よりも大きな光路長とする。例えば、操作部130に対するユーザ操作により単色印刷高精細モードが指定された場合に、制御部100は、この指定に応じてミラー駆動部121を制御して角度調整機構付きの折り返しミラー63の角度を調整する。第2の実施形態上述した第1の実施形態では角度調整機構付きのミラー部材を用いて光路長を切り替えている。これに対して、本第2の実施形態では、液晶の性質を利用した液晶偏向素子を用いて光路を切り替えて、光路長の切り替えを行うようにしている。液晶偏向素子について、図10を用いて概略的に説明する。液晶偏向素子は、ホモジニアス分子配列のネマティック液晶層を2枚のガラス基盤で挟んだ構造からなり、2枚のガラス基盤の対向する面には、それぞれ金属酸化物の透明電極が形成されている。一方の透明電極は、例えば接地電位とされる接地電極であり、他方の透明電極は、駆動電圧が印加される駆動電極である。駆動電極に対して駆動電圧例えば、数キロヘルツの矩形波を印加すると、複屈折率分子の長軸と短軸の屈折率差を有するネマティック液晶分子は、電場に沿って傾く。すなわち、液晶分子の長軸の向きと平行な直線偏光を持った単色光にとって、液晶層は、電界分布に応じて局所的に異なった屈折率分布をもった媒質と等価になる。したがって、液晶層を通過した光の波面には、液晶層に対する印加電圧の面内分布に応じた空間的な波面変調あるいは位相変調が加わることになる。電気光学特性の性状は、使用する液晶の弾性定数、誘電率異方性や電圧無印加時の液晶分子の初期配向角から決定される。小さな初期配向角例えば5°以下を有する液晶分子は、電気光学特性の低電圧領域で急峻な立下りが見られるが、電圧を増加するにつれて線形に近い応答を示し、その後一定値に飽和する特性を示す。一方、大きな初期配向角を有する液晶素子では上述の急峻な立下りは消失し、低電圧領域の曲線を二乗曲線で近似できる特性となる。駆動電極の電極パターンとして、多数の細長い透明電極をストライプ状に配置し、これら透明電極の一本一本に所定の電圧を印加する構成が提案されている。この構成によれば、高速の応答、高い空間分解能および波面変調の自由度を実現できる特長を持っている。波面変調の自由度が高ければ、ビーム偏向やレンズの機能だけでなく、任意の複雑な波面変調を実現可能となる。図10は、各実施形態に適用可能な液晶偏向素子170の一例の構成を示す。図10aは、液晶偏向素子170を正面すなわち光軸方向から見た図であり、図10bは、液晶偏向素子170の光軸方向の断面の例である。図10bを参照し、一方のガラス基盤176Aに対して、駆動電極である透明電極175が形成され、透明電極175を覆うように配向膜177Aが積層される。透明電極175に対して端子171および172から駆動電圧が印加される。他方のガラス基盤176Bに対して、接地電極である一様な透明電極178が略全面に亘って形成され、透明電極178を覆うように配向膜177Bが積層される。配向膜177Aおよび177Bの間が液晶で満たされた液晶層とされる。図10aを参照し、透明電極175は、ストライプ状の透明電極175、175、...として形成される。透明電極175、175、...は、この液晶偏向素子170の光ビーム照射領域に、露光技術の分解能例えば略1μmから決まる線幅と間隔とで形成される。透明電極175、175、...の光ビームの照射領域外において一方の端が抵抗部材173で接続され、抵抗部材173の端部に端子171が設けられる。透明電極175、175、...の他方の端も同様に、照射領域外において抵抗部材174で接続され、抵抗部材174において、端子171に対して反対側の端部に端子172が設けられる。端子171および172に所定に駆動電圧を印加することで、液晶層の液晶分子が駆動電圧に応じて配向し、液晶偏向素子170に入射された光ビーム179が偏向されて出射される。図11は、本第2の実施形態による、液晶偏向素子220を用いて光路長の切り替えを行う一例の構成を概略的に示す。この例では、光路長D1を形成するための第1のミラー部材221と、光路長D1よりも長い光路長D2を形成するための第2のミラー部材222との2つのミラー部材が設けられると共に、振動ミラー201と、第1のミラー部材221および第2のミラー部材222との間に液晶偏向素子220が設けられる。なお、本第2の実施形態では、図4を用いて説明した光走査部を制御する構成において、ミラー駆動部121の代わりに液晶偏向素子駆動部が用いられる図示しない。液晶偏向素子駆動部は、制御部100の制御に従い、液晶偏向素子220に対して通過する光ビームを所定に偏向させる駆動電圧を印加する。液晶偏向素子220、第1のミラー部材221および第2のミラー部材222は、振動ミラー201で反射された光ビームが、第1のミラー部材221および第2のミラー部材222のうち液晶偏向素子220に対する駆動電圧に応じた側に照射されるように配置される。例えば、液晶偏向素子220において偏向を行わない場合は、液晶偏向素子220を通過した光ビームが第1のミラー部材221に入射されるように、第1のミラー部材221を配置する。また、液晶偏向素子220において所定の偏向を行う場合は、液晶偏向素子220を通過した光ビームが第2のミラー部材222に入射されるように、第2のミラー部材222を配置する。第1のミラー部材221および第2のミラー部材222は、それぞれ、入射された光ビームを反射して感光体ドラム202に照射されるように配置される。このとき、第1のミラー部材221は、振動ミラー201から感光体ドラム202までの光路の長さが光路長D1になるように配置される。同様に、第2のミラー部材222は、振動ミラー201から感光体ドラム202までの光路の長さが光路長D2になるように配置される。例えば、制御部100の制御により、液晶偏向素子220に対して第1の駆動電圧が印加された場合に、振動ミラー201からの光ビームが液晶偏向素子220で偏向されて第1のミラー部材221で反射されて、振動ミラー201からの光路の長さが光路長D1で感光体ドラム202に照射される。また、液晶偏向素子220に対して第2の駆動電圧が印加された場合に、振動ミラー201からの光ビームが液晶偏向素子220で偏向されて第2のミラー部材222で反射されて、振動ミラー201からの光路の長さが光路長D2で感光体ドラム202に照射される。このように構成することで、光路長D2を選択した際に、感光体ドラム202を主走査方向に往復走査する際のスキュー量を抑制することができ、画像形成を高品質で行うことができる。本第2の実施形態の構成を図2の構成に適用する場合、例えば、図11に示した構成を、図2における振動ミラー52、ならびに、折り返しミラー63~65と置き換えることが考えられる。これに限らず、図2の構成に対して、別途、第1のミラー部材221および第2のミラー部材222を設けてもよい。この場合、第1のミラー部材221または第2のミラー部材222で反射された光ビームを折り返しミラー63に入射させることが考えられる。