"膜電極接合体との間にガス流通路を区画形成するセパレータを有するとともに、隣り合うセパレータ間に冷却流体を流通させるための冷却流体流通路を形成しており、上記冷却流体流通路に配設され、互いに交わる向きに傾けた弾性突起を列設した変位吸収部材を有していることを特徴とする燃料電池スタック。弾性突起は板状体として形成されており、その板厚面を流体流通方向に直角に向けて配列している請求項1に記載の燃料電池スタック。冷却流体の流体流通方向と交差する平面において互いに交わる向きに傾けた弾性突起を、流体流通方向において交互に配列している請求項2に記載の燃料電池スタック。当該弾性突起どうしが、互いの全長の中央部位で交わっている請求項1~3のいずれか1項に記載の燃料電池スタック。当該弾性突起列をなす弾性突起の流体流通方向における間隔を、それら弾性突起の流体流通方向における幅以上の間隔にしている請求項1~4のいずれか1項に記載の燃料電池スタック。上記ガス流通路に配設され、そのガス流通路内を流通する発電用ガスのガス流通方向と平行な平面において同一方向に傾斜させ、かつ、板状体にした弾性突起を複数設けた変位吸収部材とを有し、この弾性突起の板面部をガス流通方向に向けて配列している請求項1~5のいずれか1項に記載の燃料電池スタック。しかしながら、複数の弾性突部は、上記した発電用ガス等の流体の流通方向に交差する平面において、全て同一方向に傾斜させて形成したものである。複数の弾性突部を全て同一方向に傾斜させた場合、流体の流通方向の上流側と下流側における弾性突部に隙間がないときには圧力損失を低下させられるものの、実際には弾性突部間に空間が生じるために圧力損失が増大する。また、例えば流通路の高さが低くなった場合には、流体が流通する空間が扁平し、この場合にも圧力損失が増大する。そこで本発明は、実用域において冷却流体が流通する冷却流体流通路の変形程度に関わらず、その冷却流体流通路の圧力損失を低減させられる燃料電池スタックの提供を目的としている。上記課題を解決するための本発明は、膜電極接合体との間にガス流通路を区画形成するセパレータを有するとともに、隣り合うセパレータ間に冷却流体を流通させるための冷却流体流通路を形成しており、上記冷却流体流通路に配設され、互いに交わる向きに傾けた弾性突起を列設した変位吸収部材を有している。この構成においては、冷却流体流通路内において、互いに交わる向きに傾けた弾性突起によって、冷却流体の流動に変化を生じにくくして、圧力損失を低減できる。本発明によれば、実用域において冷却流体が流通する冷却流体流通路の変形程度に関わらず、その流体流通路の圧力損失を低減させることができる。以下に、本発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る燃料電池スタックの外観斜視図、図2は、その燃料電池スタックを分解して示す分解斜視図である。また、図3は、本発明の一例に係る燃料電池ユニットの平面図、図4は、図3に示すI‐I線に沿う部分拡大断面図である。本発明の一実施形態に係る燃料電池スタック10は、例えば車両に搭載される固体高分子電解質型のものを例としている。図1,2に示すように、上記の燃料電池スタック10は、一対のエンドプレート11,12間に、集電板13,14及び燃料電池ユニットA1を複数積層させ、かつ、それらのエンドプレート11,12により、それら燃料電池ユニットA1どうしを挟圧するようにして締結板15,16及び補強板17,17によって締結した構成のものである。なお、18で示すものはボルト、19で示すものはスペーサである。燃料電池ユニットA1は、二種類の発電用ガスを流接させることにより発電する膜電極接合体30とセパレータ40,41との間に、それぞれ発電用ガスを流通させるためのガス流通路S1,S2図4参照を区画形成したものである。二種類の発電用ガスは、水素含有ガスと酸素含有ガスである。膜電極接合体30は、MEAMembraneElectrodeAssemblyとも呼称されるものであり、例えば固体高分子から成る電解質膜を、アノード電極とカソード電極いずれも図示しないにより挟持した構造を有しており、樹脂製の枠体以下、フレームという。20図2参照の中央部に配設されている。上記の膜電極接合体30は、図4に示すガス流通路S1を流通する水素含有ガスがアノードに流接し、かつ、同図に示すガス流通路S2を流通する酸素含有ガスがカソードに流接することにより発電を行なう。図3に示すように、燃料電池ユニットA1の両側方には、水素含有ガス又は酸素含有ガスの供給及び排出を行うためのマニホールド部Hがそれぞれ形成されている。一側方のマニホールド部Hは、マニホールド孔H1~H3からなる。それらマニホールド孔H1~H3は、酸素含有ガス供給用H1、冷却流体供給用H2及び水素含有ガス供給用H3のものであり、図2に示す積層方向αにそれぞれの流路を形成している。他側方のマニホールド部Hは、マニホールド孔H4~H6からなる。各マニホールド孔H4~H6は、水素含有ガス排出用H4、冷却流体排出用H5及び酸素含有ガス排出用H6のものであり、図2に示す積層方向αにそれぞれの流通路を形成している。なお、供給用のものと排出用のものは一部又は全部が逆の位置関係でもよい。フレーム20は、例えば射出成形によって上記した膜電極接合体30と一体的に形成されており、本実施形態においては、積層方向αから見た正面視において横長方形にしている。セパレータ40,41は、それぞれステンレス等の金属板をプレス成形したものであり、フレーム20と同形同大にして形成されている。上記の構成からなる燃料電池ユニットA1では、フレーム20の一側方から他側方又は他側方から一側方に水素含有ガス又は酸素含有ガスが流通する。すなわち、発電用ガスは、β方向において流通するようになっている。上記の膜電極接合体30及び両セパレータ40,41は、これらの周縁にシーリングを施して液密的に接合されることにより燃料電池ユニットA1を構成している。互いに積層した燃料電池ユニットA1,A1間には、それら燃料電池ユニットA1,A1のセパレータ40,41どうしを液密的に接合して、その間に冷却流体を流通させるための冷却流体流通路S3が形成されている図4参照。また、フレーム20及びセパレータ40,41それぞれのマニホールドHが互いに連通して、燃料電池ユニットA1の積層方向におけるガス流通路が形成されるようになっている。図5Aは、ガス流通路に配設する一例に係る変位吸収部材の斜視図、Bは、その側面図、図6Aは、冷却流体流通路に配設する一例に係る変位吸収部材の斜視図、Bは、その側面図である。本実施形態においては、膜電極接合体30とセパレータ40,41との間に区画形成されているガス流通路S1,S2に一例に係る変位吸収部材B,Bを配設し、かつ、隣接する燃料電池ユニットA1,A1間に区画形成されている冷却流体流通路S3に変位吸収部材Cを介装している。変位吸収部材B,Bは、互いに同一の構造のものであるので、以下には、ガス流通路S1に配設したものについて説明し、ガス流通路S2に配設したものについては、同一の符号を付して説明を省略する。変位吸収部材Bは、図5に示すように、上記したガス流通路S1を流通する発電用ガスのガス流通方向βに沿う弾性突起列B1~B5を、そのガス流通方向βに直交する方向γにおいて互いに所定の間隔をおいて複数列設してなるものである。なお、本実施形態においては、説明の簡略化のために、B1~B5で示す5つの弾性突起列を例として示している。各弾性突起列B1~B5は、ガス流通方向βにおいて互いに一定の間隔で配列された複数の弾性突起50からなり、それらは、導電性の金属板からなる基板51に一体に形成している。弾性突起50は、ガス流通路S1内を流通する発電用ガスのガス流通方向βと平行な平面において同一方向に傾斜させ、かつ、互いに同形同大の板状体にして形成されている。この弾性突起50は、ガス流通方向βから見たときに縦長方形に、かつ、ガス流通方向βと直交する方向から見たときに穏やかなS字形にして、基板51から切り起こすことにより一体で形成されている。具体的には、弾性突起50の上下半部がそれぞれ所要曲率の円弧形に成形した穏やかなS字形に形成されている。なお、基板51を膜電極接合体30側に配置した場合、上記弾性突起50は、これの鈍角をなす板面部50a図5B参照をガス流通方向βの上流側に向けて配列する。具体的には、基板51の開口51aであってガス流通方向βの上流側辺縁51bから、その開口51aの当該下流側辺縁51cに向けて傾けられている。また、基板51をセパレータ40、41側に配置した場合として、上記弾性突起50は、これの鋭角をなす板面部50a図5B参照をガス流通方向βの上流側に向けて配列している。具体的には、基板51の開口51aであってガス流通方向βの下流側辺縁51bから、その開口51aの当該上流側辺縁51cに向けて傾けられている。上記した弾性突起50は、打ち抜き加工等の切断加工や、エッジング加工等のように材料の除去を伴う加工により縁取りした部分を折り曲げることにより微細構造に形成することができ、また、開口51aが通気孔として機能する。また、通気を促進するため、基板51に微細な孔加工を施してよい。上記の変位吸収部材Bは、図4に示すように、基板51を膜電極接合体30に当接させ、かつ、弾性突起50の開放端50bをセパレータ4041に当接した状態で、膜電極接合体30とセパレータ4041との間に区画形成されるガス流通路S1S2に配設されている。この場合、発電用ガスは、変位吸収部材Bの各開口51aを通じて膜電極接合体30に供給されるようになっている。次に、変位吸収部材Cについて説明する。変位吸収部材Cは、図4に示すように、隣り合う燃料電池ユニットA1,A1のセパレータ40,41間に形成された上記冷却流体流通路S3に配設されている。変位吸収部材Cは、図6に示すように、上記の冷却流体流通路S3を流通する冷却流体の流体流通方向βに沿う弾性突起列C1~C5を、その流体流通方向βと直交する方向に互いに所定の間隔をおいて複数列設してなるものである。冷却流体は、例えば水である。なお、本実施形態においては、説明の簡略化のために、C1~C5で示す5つの弾性突起列を例として示している。各弾性突起列C1~C5は、流体流通方向βにおいて互いに一定の間隔で配列された複数の弾性突起60,61からなる。本実施形態において示す弾性突起60,61は、それぞれ導電性の金属板からなる基板62に一体に形成している。弾性突起60,61は、互いに同形同大の板状体にして形成されており、その板厚面60a,61aを流体流通方向βと直交させて配列しているとともに、その流体流通方向βと直交する方向から見たときに穏やかなS字形にして、かつ、流体流通方向βから見たときに縦長方形にして、基板62から切り起こすことにより一体に形成されている。要約換言すると、弾性突起60,61の板厚面を流体流通方向βと直角にして配列している。具体的には、弾性突起60,61の上下半部がそれぞれ所要曲率の円弧形に成形した穏やかなS字形に形成されている。上記した一定の間隔は、それら弾性突起60,61の幅W1以上にしているが、これに限るものではない。上記弾性突起60,61は、流体流通方向βと交差する平面において互いに交わる向きに傾けられている。具体的には、弾性突起60は、基板62の開口62aの一側辺縁62bから、その開口62aの他側辺縁62cに向けて傾けられている一方、弾性突起61は、当該開口62aの他側辺縁62cから、その開口62aの一側辺縁62bに向けて傾けられている。そして、本実施形態においては、図6に示すように、流体流通方向βにおいて交互に配列し、かつ、同図Bに示すように、当該弾性突起60,61どうしを互いの全長Lのほぼ中央部位で交差させている。これらの弾性突起60,61は、上記した弾性突起50と同様に、打ち抜き加工等の切断加工や、エッジング加工等のように材料の除去を伴う加工により縁取りした部分を折り曲げることにより微細構造に形成することができる。上記の変位吸収部材Cは、図4に示すように、それの基板62を隣接する燃料電池ユニットA1,A1のいずれか一方のセパレータ4140に当接させ、かつ、弾性突起60,61の開放端60a,61aを、他方のセパレータ4041に当接した状態で、冷却流体流通路S3に配設されている。上述した一実施形態に係る燃料電池スタック10によれば、次の効果を得ることができる。弾性突起を、これの基板から切り起こして一体に形成することにより、突起部分を別に形成してから接合するなどの工程が不要で簡便に製造できる。また、接合部等が無いために、接合により形成する場合に比べて弾性突起が基板と接する辺縁部の強度確保がしやすく信頼性の向上を図ることができる。ガス流通路内に乱れを生じさせることによりガス拡散性を向上させ、これにより発電効率を向上させることができる。基板を膜電極接合体側に配置して、弾性突起を、これの鈍角をなす板面部をガス流通方向の上流側に向けて配列したときには、膜電極接合体の触媒層近傍の発電用ガスの流通速度増加させるとともに、排水性の向上を図ることができ、ガス拡散距離を低減させることができる。これにより、燃料電池の効率を向上させられる。図7は、一例に係る変位吸収部材の弾性突起を、これの鈍角をなす板厚面をガス流体流通方向と直角に向けて配列した形態において、ガス流体の流通速度と距離との関係を示すグラフ、図8は、冷却流体の断面における流速分布の説明図である。また、図9は、本願発明と従来例との圧力損失を比較したグラフ、図10は、変位吸収部材間の間隔と、単位長さあたりの冷却流体圧力損失との関係を示すグラフである。なお、図7においては、本実施形態をアで示し、従来の形態をイで示している。図8は、図4に示す冷却流体流通路S3に空間における冷却流体の流速分布を表したものであり、冷却性能がもっとも厳しい定格条件における計算結果を示している。ここでは、計算流体力学CFDという計算方法シーディーアダプコジャパン製STARCDという計算ソフトを用いて実施し、図8においては緑色から赤色になるに従って流速が高いことを示している。弾性突起をガス流体流通路に配置した場合、図7に示すように、ガス流体の流れを偏流することができる。一方、冷却流体流通路に配置した場合を図8に示すが、図から明らかなように流れを整流でき、流れの有効面積を増やすことができる。その結果、図9に示すように、従来例に比べ冷却流体の圧力損失を低減できる。すなわち、図8から明らかなように、冷却流体の流れ方向に対して、交差するように配置されたばねによって区画形成した空間内で、流速分布は空間内に大きく広がる楕円状を示している。さらに、特に流速が高い範囲を示す赤色の範囲が楕円状に最も大きく広がっていることから、ばねによって形成された空間内では圧力損失が大きく低減させて整流されていると推定する。また、図10から明らかなように、変位吸収部材間の距離が板幅より概略大きくなるところで、冷却流体の圧力損失を低減させる効果が顕著になる。なお、図9において異方向と記しているものが本願の形態に係るものであり、同方向と記しているものが従来の形態に係るものである。なお、本発明は上述した実施形態に限るものではなく、次のような変形実施が可能である。上述した実施形態においては、弾性突起の板厚面を流体流通方向に直角に向けて配列した例について説明したが、互いに交わる向きに傾けた弾性突起を上記冷却流体流通路に配設した構成であればよい。"