"焼結体であるバレル研磨用無機質メディアであって、60~80重量の酸化アルミニウムと、10~30重量の二酸化珪素と、4~8重量の酸化ジルコニウムと、1~3重量の酸化カルシウムとを少なくとも含むことを特徴とするバレル研磨用無機質メディア。上記焼結体は、粘土質微粒子と研磨材粒子とを含む混合材料を焼結させた焼結体である請求項1記載のバレル研磨用無機質メディア。本発明の目的は、粗仕上げ研磨を可能とするとともに耐磨耗性能に優れたバレル研磨用無機質メディアを提供することにある。上記の目的を達成するために本発明に係るバレル研磨用無機質メディアは、焼結体であるバレル研磨用無機質メディアであって、60~80重量の酸化アルミニウムと、10~30重量の二酸化珪素と、4~8重量の酸化ジルコニウムと、1~3重量の酸化カルシウムとを少なくとも含むことを特徴としている。このように構成された本発明においては、焼結体であるバレル研磨用無機質メディアが、60~80重量の酸化アルミニウムを主成分として含み且つ4~8重量の酸化ジルコニウムを成分として含むので、粗仕上げ研磨を可能としながら耐磨耗性能の向上を実現することが出来る。また、本発明において、好ましくは、焼結体は、粘土質微粒子と研磨材粒子とを含む混合材料を焼結させた焼結体である。本発明は、粗仕上げ研磨を可能としながら耐磨耗性能の向上を実現し、これにより、産業廃棄物低減によるコスト削減及び環境負荷低減を実現する。以下、本発明の実施形態によるバレル研磨用無機質メディアについて説明する。図1は、本発明の実施形態によるバレル研磨用無機質メディアの例を示す斜視図である。本実施形態によるバレル研磨用無機質メディアは、研磨目的に合わせて数ミリから数十ミリの球形、円柱形、三角錐形、三角柱形等の任意形状に成形される。図1a~dに、その形状の例を示す。図1aは、三角柱形、図1bは、三角柱の中間部を斜めに切断して得られる形状、図1cは、球形、図1dは、円柱形である。本発明の実施形態による研磨用無機質メディア以下、単にメディア又は本発明のメディアともいう。は、粘土質微粒子と研磨材粒子との混合材料が、60~80重量研磨用無機質メディアの重量に対する重量比の酸化アルミニウムAl2O3と、10~30重量の二酸化珪素SiO2と、4~8重量の酸化ジルコニウムZrO2と、1~3重量の酸化カルシウムCaOとを少なくとも含むように調整し、このような組成を有する混合材料を焼結させたものである。このような組成の混合材料を焼結させることにより得られたメディアは、60~80重量の酸化アルミニウムAl2O3と、10~30重量の二酸化珪素SiO2と、4~8重量の酸化ジルコニウムZrO2と、1~3重量の酸化カルシウムCaOとを含む。以下の実施例で示すように、従来のメディアに比べて、研磨力を維持した状態で損耗率を大幅に改善できる。ここで、粘土質微粒子とは、集まって粘土状となり得る微粒子である。例えば、酸化アルミニウム、酸化ジルコニウム、二酸化珪素、酸化カルシウム、酸化マグネシウム等が混ざっている状態を意味する。また、研磨材粒子は、少なくとも酸化アルミニウムを含む粒子であれば良い。次に、本発明に係る実施例1~3のメディアを、本発明と比較するための比較例1,2のメディアとともに説明する。比較例1は、従来から広く粗仕上げ加工に用いられているメディアの組成の一例である。比較例2は、光沢仕上げに使用される酸化アルミニウム主体の結合材に研磨材粒子を混合して研磨力を粗仕上げ加工できるように配合した例である。実施例1~3と、比較例1,2の各成分の割合は、表1のとおりである。実施例1~3のメディアと、比較例1~2のメディアとは、例えば次に説明するような従来と同様の方法により得られる。尚、製造方法はこれに限られるものではなく、研磨の目的に合わせて決められるメディアの形状に応じて適宜従来から慣用的に行われている方法を選択して製造してもよい。まず、表1の各配合率となるように、各原料を混合し、約15の水を加えたスラリーとして混練し、得られたスラリーを押出成形機に投入して1辺が約15mm程度の三角柱状に成形し、それを長さ三角柱の高さ約15mm程度となるように切断し、乾燥させてメディアグリーン体を得る。次に、得られたメディアグリーン体を耐熱容器に入れ、温度管理された焼成炉内において温度1300~1500°Cで約2時間焼成することにより各メディアを得る。この場合、焼結温度が1300°Cより低ければメディアの強度が低下し、焼成温度が1500°Cより高ければメディアの形状を保つことができない。また、温度1300~1500°Cの範囲内での好適な焼成温度例えば、約1400°Cはメディアの組成により調節する必要があるから、初めての成分や形状のメディアを焼成しようとする場合には、事前に試料を作成しその焼成試験を行って好適な焼成温度を調べておく必要があることはいうまでもない。得られたメディア12リットルを新東工業株製のバレル研磨装置パワーロールフローEVFX-1に、水10リットル、コンパウンド7ミリリットルとともに入れた。被加工物としては、直径22mmで長さ15mmの円柱状の炭素鋼S45CJIS規格C:042~048、Si:015~035、Mn:060~090、P:003以下、S:0035以下製の試験片を混入し、1時間の研磨テストを実施した。図2に、研磨石の重量減少の割合を計測して求めた損耗率の結果を示す。図3に、試験片の重量減少量を計測して求めた研磨量研磨力を示すものとしての結果を示す。図2及び図3中において、E1,E2,E3は、それぞれ実施例1,2,3の結果を示し、CE1,CE2は、比較例1,2の結果を示す。図2中の縦軸は、損耗率を示し、図3中の縦軸は、研磨量mgを示す。図2の結果より損耗率は、比較例1従来広く用いられた例が8.62であるのに対し、比較例2酸化アルミニウム主体の組成の例が5.20であり、比較例1よりは改善比較例1の60程度されていることが示される。実施例1では、酸化ジルコニウム成分を配合することにより、損耗率を3.34とすることができ、比較例1,2に比べて大幅に改善比較例1の39程度、比較例2の64程度されたことが示されている。実施例2,3の場合にも、実施例1と略同様の結果が得られた。また、図3の結果より、比較例1が研磨量207mgであり、比較例2が研磨量191.5mgであるのに対して、実施例1が162.5mgとなっており、損耗率の減少とともに研磨力が減少している。一般に、損耗率と研磨力研磨量は比例の関係にあるといわれているが、メディアの損耗率1に対する研磨量を比較すると、比較例1では24.0であり、比較例2では36.8であるのに対し、実施例1では48.7となっており、実施例1の研磨効率が非常に大きいことが確認できた。実施例2,3の場合にも、実施例1と略同様の結果が得られており、該実施例の研磨効率が非常に大きいことが確認できた。以上のように、実施例1~3のメディアは、粗仕上げ研磨を可能としながら耐磨耗性能の向上を実現している。従来比較例1のメディアと比べて、損耗率が約40となるため、2倍以上の寿命となり、且つ、スラッジの発生量も減少し、産業廃棄物の発生量が大幅に削減でき、環境負荷の低減に寄与できる。本発明者達は、じん性靭性の低い酸化アルミニウムに、じん性の高い酸化ジルコニウムを添加することにより耐摩耗性が向上することを見出し、この知見に基づいて、酸化アルミニウムをメディアの主成分とするとともに酸化ジルコニウム成分を適正に添加した配合とすることにより、粗仕上げ研磨を可能としながら耐磨耗性能の向上を実現する範囲を得ることが出来た。本発明を適用したバレル研磨用無機質メディアは、粘土質微粒子と研磨材粒子との混合材料を焼結させ、上述のような成分状態とされた酸化アルミニウムと、二酸化珪素と、酸化ジルコニウムと、酸化カルシウムとを含むことにより、粗仕上げ研磨を可能としながら耐磨耗性能の向上を実現し、これにより、産業廃棄物低減によるコスト削減及び環境負荷低減を実現する。尚、上述したメディアは、三角柱形の形状のものに限られるものではなく、球形、円柱形や、円柱の断面を楕円形状とした形状、三角錐形を含む各種角錐形、三角柱形を含む各種角柱形等であってもよい。また、円柱や角柱をその軸ここで軸とは、例えば円形や三角形である断面に直交する方向を意味するものとするに直交する平面に対して所定の角度を有する平面で切断したような形状であってもよい。さらに、略三角柱形状の側面が内側に窪み、該略三角柱形状の三角形を構成する各頂角部分が円弧形状である例えば特開2003-231053号公報参照形状であってもよく、さらにまた、これらの形状をその軸に直交する平面に対して所定の角度を有する平面で切断したような形状であってもよい。"