"ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れするための、生理学的に許容できる媒体を含む組成物であって、外部刺激に反応して長さ及び/又は形状を変えることができる繊維を含み、前記繊維がポリエチレンテレフタラート及びその誘導体から選択される物質でできていることを特徴とする組成物。前記繊維が80°C以下の温度T1で収縮可能な繊維である、請求項1に記載の組成物。前記繊維が、ポリエチレンテレフタラートコポリマー、ポリエチレンテレフタラートグリコールコポリマー、及びポリブチレンテレフタラートとポリエチレンテレフタラートとの混合物から選択される物質でできている、請求項2に記載の組成物。ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法であって、少なくとも下記の工程、すなわち、-請求項2又は3に定義される組成物を塗布する工程、-前記ケラチン繊維をT1~100°Cの範囲の温度に加熱する工程をこの順序で含む方法。前記収縮性繊維の長さが、0.1mm~10mm、好ましくは0.5mm~5mm、さらに良好には1mm~3mmである、請求項4に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。前記収縮性繊維の直径が、5~50μm、好ましくは10~50μmである、請求項4又は請求項5のいずれかに記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。収縮性繊維の量が、前記組成物の総重量に対して、5重量~50重量、好ましくは10重量~20重量である、請求項4~6のいずれか一項に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。前記組成物が、80°Cを超える融点を持つ少なくとも1種のワックスを含む、請求項4~7のいずれか一項に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。前記ワックスが、6MPaを超える硬度を有するワックスである、請求項8に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。前記硬質ワックスが、カルナウバワックス、カンデリラワックス、及びポリエチレンワックスから選択される、請求項9に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。ワックスの量が、前記組成物の総重量に対して、0.1重量~50重量である、請求項8~10のいずれか一項に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。前記組成物がワックスを含まない、請求項4~7のいずれか一項に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。前記組成物が、糊状化合物、被膜形成性ポリマー、ゲル化剤、充填剤、及び追加の繊維から選択される少なくとも1種の成分を含むことを特徴とする、請求項4~12のいずれか一項に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。前記組成物が、酸化防止剤、保存剤、香料、殺菌性活性剤又は制汗剤、中和剤、柔軟剤、保湿剤、増粘剤、微量元素、軟化剤、捕捉剤、酸性化又は塩基性化剤、親水性又は親油性活性剤、凝集剤、可塑剤、ビタミン、及びスクリーン剤、特にサンスクリーン、並びにこれらの混合物から選択される活性剤を含む、請求項4~13のいずれか一項に記載の、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法。睫毛の湾曲のレベルの増加及び/又は睫毛の湾曲の均一性の増加のための、80°C以下の温度にかけられると長さ及び/又は形状を変えることができる繊維であって、ポリエチレンテレフタラート及びその誘導体から選択される物質でできている繊維のマスカラ組成物における使用。そのため、標準的なマスカラは、一般的に睫毛を湾曲させることができるが、得られる湾曲の度合い又は程度は一般的に限定されたままである。睫毛の湾曲のレベルを増すための装置も存在し、例えば、マスカラの塗布の後に使用されるヒーティングコームheatingcombs、又は加熱若しくは非加熱バージョンで存在する睫毛カーリングトングcurlingtongsがある。しかし、睫毛カーリングトングなどの装置の使用はかなり複雑であり、実際には睫毛の均一な湾曲を得ることは可能とはならず、これらの装置を使うと、一般には所々で睫毛が折れることになる。一般に、睫毛を湾曲させる装置が、本当に満足のいく結果をいつも生み出すとは限らない。本発明により提起される問題は、睫毛の向上した湾曲をもたらすことができる組成物及び方法、すなわち、湾曲がより際立つ睫毛をもたらすことができ、均一な湾曲ももたらすことできる、すなわち、処理された睫毛が全て湾曲される組成物及び方法の提案である。本特許出願の発明者らは、驚くべきことに、そして予期せぬことに、生理学的に許容できる媒体中に、外部刺激に反応して長さ及び/又は形状を変えることができる繊維を含む、ケラチン繊維の化粧及び/又は手入れのための組成物により、この問題を解決した。長さ及び形状を変えるための外部刺激は、特に下記から選択される。すなわち、熱又は冷熱の源を加えること液体、特に室温、室温より高い温度、又は室温より低い温度の水を加えること、特に短い放電の形態、又は低強度の電流の形態の電流を加えること、所与の周波数の放射、例えば紫外線を加えること、振動又は摩擦の源を加えること。刺激の作用下で、繊維は、状態、特にその寸法を変え、すなわち、長さ及び/又は直径が低下することがあり、又は構造を変えることがあり、そのため、例えば湾曲する。本特許出願の第一の主題は、ケラチン繊維を化粧及び/又は手入れするための組成物、特に、生理学的に許容できる媒体を含み、外部刺激に反応して長さ及び/又は形状を変えることができる繊維を含むマスカラ組成物であって、前記繊維がポリエチレンテレフタラート及びその誘導体から選択される物質でできている組成物を対象とする。特に、それは、繊維が、長さ及び/又は体積が減少する繊維、すなわち80°C以下の温度T1で収縮可能な繊維である組成物である。その場合、使用される繊維は、熱収縮性繊維とも称される。好ましい一変形によると、本発明による組成物は、融点がT1以下であるワックスを含まない。本特許出願の第二の主題は、本発明によりケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法であって、少なくとも下記の工程をこの順序で含む方法を対象とする。すなわち、生理学的に許容できる媒体を含み、80°C以下の温度T1で収縮可能な繊維を含む組成物を塗布する工程であって、前記繊維がポリエチレンテレフタレート及びその誘導体から選択される物質でできている工程、ケラチン繊維をT1から100°Cの範囲の温度に加熱する工程。好ましくは、温度T1は60~80°Cの範囲であり、したがって、使用される繊維は60~80°Cの範囲の温度で収縮可能である。本特許出願の第三の主題は、睫毛の湾曲のレベルの増加及び/又は睫毛の湾曲の均一性の増加のための、80°C以下の温度にかけられると長さ及び/又は形状を変えることができる繊維のマスカラ組成物の使用であって、前記繊維がポリエチレンテレフタラート及びその誘導体から選択される物質でできている、使用を対象とする。本発明の主題は、目に見えるほど増大した睫毛の湾曲をもたらす。明細書の残り、特に実施例は、本発明の他の態様、性質、及び利点を示す。熱収縮性繊維本発明による方法に使用される組成物に使用される繊維は、45~70°Cの範囲の状態変化の温度を持つポリマーから選択される1種以上の物質から形成される。繊維という用語は、長さLが直径Dより大きく、好ましくはDよりはるかに大きく、Dが、繊維の断面が内接している円の直径である物体を意味すると理解されるべきである。特に、L/Dの比すなわち、アスペクト比は、3.5~2500、好ましくは5~500、さらに良好には5~150の範囲で選択される。本特許出願の目的上、物質の状態変化の温度という用語は、半結晶性物質の場合のガラス転移温度又は融点を表すと理解される。非晶性物質の場合、ガラス転移温度は、動的粘弾性分析器DMA、例えばTAInstruments社によりDMAQ800という名称で販売されている動的粘弾性分析器を使用して測定される。半結晶性物質の場合、示差走査熱量計DSC、例えば、Mettler社によりDSC30という名称で販売されている熱量計が、結晶性鎖の融点測定に使用される。好ましくは、熱収縮性繊維の形成に使用される物質の状態変化の温度は、45~65°Cの範囲である。熱収縮性繊維の形成に使用される物質は、ポリエチレンテレフタラート及びその誘導体から選択される。本発明の目的上、ポリエチレンテレフタラート及びその誘導体という用語は、ポリエチレンテレフタラートのホモポリマー及びコポリマーを意味し、ポリエチレンテレフタラートコポリマーと他のポリマーとの混合物も意味する。好ましくは、ポリエチレンテレフタラート及びその誘導体は、ポリエチレンテレフタラートコポリマー、特にEastmanChemical社から市販のポリエチレンテレフタラートグリコールPETGコポリマー、及びポリブチレンテレフタラートとポリエチレンテレフタラートとの混合物から選択される。どのような理論にも束縛されることは望まないが、過度に低い状態変化温度を持つポリマーは、通常の保存条件下で達するだろう温度で早期に収縮すると思われ、過度に高いガラス転移温度を持つポリマーは、収縮効果を得るために過度の加熱温度を必要とするだろうと思われ、不快であるリスク、又は使用者を傷つけるリスクすら冒すだろう。特に好ましい方法において、熱収縮性繊維の形成に使用されるポリマーは、EastmanChemicalProducts社から市販のPETG5116などのテレフタル酸と、エチレングリコールと、ジエチレングリコールとのコポリマーである。どのような理論にも束縛されることは望まないが、本発明により使用される組成物に使用される繊維は、寸法的に不安定な状態に置かれることにより熱収縮性にされるようである。この不安定な状態は、一般的に状態変化の温度より高い温度で物質を長軸方向に延伸又は二軸延伸し、冷却の間延伸拘束を維持することにより分子鎖の配向を変化させることにより得られる。好ましくは、本特許出願に使用できる熱収縮性繊維は、70°Cの水浴中に置かれた後で、その収縮の程度が25~85、好ましくは40~70の範囲であるものである。70°Cでの収縮TR70という用語は下記を意味する。すなわち、TR70=処理の前の繊維の大きさ-処理の後の繊維の大きさ/処理の前の繊維の大きさ。熱収縮性フィラメントの製造は、当業者に公知である。それは、ポリマーフィラメントを、60°C~100°Cの範囲の温度に加熱された水浴中で、1/1.5~1/6の範囲の比率に延伸することにあり、本発明に使用できる収縮性フィラメントの製造に好適なそのような方法は、特に特許米国特許第4108845号明細書に記載されている。次いで、得られた熱収縮性フィラメントを、本発明によるマスカラ組成物に使用できるサイズの小さい繊維に細断することが可能である。本発明による方法に使用できる熱収縮性繊維は、特許米国特許第5439438号に記載される方法を実施しても製造できる。この方法は、ポリマーを繊維に変えるために、繊維形成用のポリマーを、ガス流中で押出機ダイの開口部を通して高速で押し出すことにある。次いで、得られた繊維は、ダイを出るときに、ダイの近傍に置かれ繊維の進路に平行な方向に配置されたチャンバーの入口に向けられる。繊維がチャンバーを通る間繊維が張力を受けたままであるように十分な速度でチャンバーの軸に沿って空気がチャンバーに吹き込まれる。繊維は、チャンバーの反対面を出るときに集められる。好ましくは、本発明による方法に使用できる熱収縮性繊維は、0.1mm~10mm、好ましくは0.5mm~5mm、さらに良好には1mm~3mmの範囲の長さを有する。有利には、本発明による方法に使用できる熱収縮性繊維は、5~50μm、好ましくは10~50μmの直径を有する。有利には、熱収縮性繊維の量は、マスカラ組成物の総重量に対して、5重量~50重量、好ましくは10重量~20重量の範囲である。好ましい一実施形態によると、本発明によりケラチン繊維を化粧及び/又は手入れする方法は、融点が80°Cを超える少なくとも1種のワックスを含むマスカラ組成物を使用して実施される。ワックスの融点は、例えば、Mettler社によりDSC30の名称で販売されている熱量計など、示差走査熱量計DSCを利用して測定される。特に、ワックスは、硬度が6MPaを超える硬質ワックスから選択される。硬度は、0.1mm/秒の測定速度で移動し0.3mmの侵入深さまでワックスに侵入する直径2mmのステンレススチールの円筒状スピンドルを備えた、Rheo社によりTA-TX2iの名称で販売されているテクスチュロメーターを使用して20°Cで測定される、圧縮力の測定により決定される。硬質ワックスは、好ましくは、カルナウバワックス、カンデリラワックス、及びポリエチレンワックスなどの極性の硬質ワックスから選択される。さらにより好ましくは、硬質ワックスは、カルナウバワックス及びカンデリラワックスから選択される。有利には、融点が80°Cを超えるワックスの量は、マスカラ組成物の総重量に対して、0.1重量~50重量、好ましくは1重量~25重量、さらにより好ましくは5重量~15重量の範囲である。ワックスは、水性ワックスミクロ分散液の形態で存在してもよい。水性ワックスミクロ分散液という用語は、ワックス粒子の水性分散液であって、前記ワックス粒子の体積メジアン有効径volume-medianeffectivediameterD[4.3]として表される大きさが約1μm以下である水性分散液を意味する。ワックスミクロ分散液は、コロイド状ワックス粒子の安定な分散液であり、特にMicroemulsionsTheoryandPractice,L.M.PrinceEd.,AcademicPress1977pages21-32に記載されている。特に、これらのワックスミクロ分散液は、界面活性剤の存在下で、任意選択的に幾らかの水の存在下でワックスを融解し、それに続いて撹拌しながら熱水を徐々に加えることにより得ることができる。油中水型のエマルションの中間形成が見られ、それに続いて、水中油型のミクロエマルションの最終的な生成に伴い相の反転が見られる。冷却すると、固体コロイド状ワックス粒子の安定なミクロ分散液が得られる。ワックスミクロ分散液は、ワックス、界面活性剤、及び水の混合物を、超音波、高圧ホモジナイザー、又はターボミキサーなどの撹拌手段を利用して撹拌することによっても得ることができる。ワックスミクロ分散液の粒子は、好ましくは平均の大きさが1μm未満特に、0.02μm~0.99μm、好ましくは0.5μm未満特に、0.06μm~0.5μmである。これらの粒子は、基本的にワックス又はワックスの混合物から形成される。しかし、それらは、少量の油性及び/又は糊状脂質添加剤、界面活性剤、及び/又は通常の添加剤/脂溶性活性剤を含むことがある。他の好ましい変形によると、本発明による組成物はワックスを含まない。本発明による組成物は、マスカラの分野において従来使用されている任意の成分、例えば、糊状化合物、被膜形成性ポリマー、ゲル化剤、充填剤、及び追加の繊維も含むことがある。被膜形成性ポリマー本発明の組成物に使用できる被膜形成性ポリマーのうち、フリーラジカルタイプ又は重縮合タイプの合成ポリマー、及び天然由来のポリマー、並びにこれらの混合物を挙げることができる。フリーラジカル被膜形成性ポリマーという表現は、重縮合体とは異なりそれぞれホモ重合が可能な不飽和モノマー及び特にエチレン性不飽和モノマーの重合により得られるポリマーを意味する。フリーラジカルタイプの被膜形成性ポリマーは、特にビニルポリマー又はコポリマー、特にアクリルポリマーでありうる。ビニル被膜形成性ポリマーは、少なくとも1つの酸性基を含むエチレン性不飽和モノマー及び/又はこれら酸性モノマーのエステル及び/又はこれら酸性モノマーのアミドの重合から生じうる。使用可能な酸基を有するモノマーには、α,β-エチレン性不飽和カルボン酸、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、マレイン酸、又はイタコン酸がある。メタアクリル酸及びクロトン酸が使用されるのが好ましく、より好ましくはメタアクリル酸が使用される。酸性モノマーのエステルは、有利には、メタアクリル酸エステルメタアクリラートとしても知られる、特にアルキル、特にC1-C30、好ましくはC1-C20アルキルのメタアクリラート、アリール、特にC6-C10アリールのメタアクリラート、並びにヒドロキシアルキル、特にC2-C6ヒドロキシアルキルのメタアクリラートから選択される。言及されうるアルキルメタアクリラートの中に、メチルメタクリラート、エチルメタクリラート、ブチルメタクリラート、イソブチルメタクリラート、2-エチルヘキシルメタクリラート、ラウリルメタクリラート、及びシクロヘキシルメタクリラートがある。言及されうるヒドロキシアルキルメタアクリラートの中に、ヒドロキシエチルアクリラート、2-ヒドロキシプロピルアクリラート、ヒドロキシエチルメタクリラート、及び2-ヒドロキシプロピルメタクリラートがある。言及されうるアリールメタアクリラートの中に、ベンジルアクリラート及びフェニルアクリラートがある。特に好ましいメタアクリル酸エステルは、アルキルメタアクリラートである。本発明によると、エステルのアルキル基は、フッ素化又はペルフッ素化されていてもよく、すなわちアルキル基の水素原子の一部又は全てがフッ素原子により置換されている。言及されうる酸性モノマーのアミドの例は、メタアクリルアミド、特にC2-C12アルキルのN-アルキルメタアクリルアミドである。言及されうるN-アルキルメタアクリルアミドの中に、N-エチルアクリルアミド、N-t-ブチルアクリルアミド、N-t-オクチルアクリルアミド、及びN-ウンデシルアクリルアミドがある。ビニル被膜形成性ポリマーは、ビニルエステル及びスチレンモノマーから選択されるモノマーのホモ重合又は共重合からも生じうる。特に、これらのモノマーは、先に言及されたものなどの、酸性モノマー及び/又はそのエステル及び/又はそのアミドと重合しうる。言及されうるビニルエステルの例は、ビニルアセタート、ビニルネオデカノアート、ビニルピバラート、ビニルベンゾアート、及びビニルt-ブチルベンゾアートである。言及されうるスチレンモノマーにはスチレン及びα-メチルスチレンがある。言及されうる被膜形成性重縮合体の中に、ポリウレタン、ポリエステル、ポリエステル-アミド、ポリアミド、エポキシエステル樹脂、及びポリウレアがある。ポリウレタンは、アニオン性、カチオン性、非イオン性、及び両性ポリウレタン、ポリウレタン-アクリル、ポリウレタン-ポリビニルピロリドン、ポリエステル-ポリウレタン、ポリエーテル-ポリウレタン、ポリウレア、及びポリウレア-ポリウレタン、並びにこれらの混合物から選択できる。特に言及されうる例は、Bayer社により商用呼称commercialreferenceBaycusanC1001で販売されているポリウレタンである。ポリエステルは、公知の方法で、ジカルボン酸とポリオール、特にジオールとの重縮合により得ることができる。ジカルボン酸は、脂肪族でも、脂環式でも、芳香族でもよい。言及されうるそのような酸の例には下記がある。すなわち、シュウ酸、マロン酸、ジメチルマロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、2,2-ジメチルグルタル酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、マレイン酸、イタコン酸、フタル酸、ドデカンジオン酸、1,3-シクロヘキサンジカルボン酸、1,4-シクロヘキサンジカルボン酸、イソフタル酸、テレフタル酸、2,5-ノルボルナンジカルボン酸、ジグリコール酸、チオジプロピオン酸、2,5-ナフタレンジカルボン酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸。これらのジカルボン酸モノマーは、単独でも、少なくとも2種のジカルボン酸モノマーの組み合わせとしても使用できる。これらのモノマーのうち、優先的に選択されるものは、フタル酸、イソフタル酸、及びテレフタル酸である。ジオールは、脂肪族、脂環式、及び芳香族ジオールから選択できる。使用されるジオールは、好ましくは下記から選択される。すなわち、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、1,3-プロパンジオール、シクロヘキサンジメタノール、及び4-ブタンジオール。使用できる他のポリオールは、グリセロール、ペンタエリスリトール、ソルビトール、及びトリメチロールプロパンである。ポリエステルアミドは、二酸のジアミン又はアミノアルコールとの重縮合により、ポリエステルの方法と類似の方法で得ることができる。使用できるジアミンは、エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、及びメタ-若しくはパラ-フェニレンジアミンである。使用できるアミノアルコールは、モノエタノールアミンである。ポリエステルは、少なくとも1つの基-SO3Mを有する少なくとも1種のモノマーも含むことがあり、式中、Mは、水素原子、アンモニウムイオンNH4、又は金属イオン、例えば、Na、Li、K、Mg2、Ca2、Cu2、Fe2、又はFe3イオンを表す。そのような基-SO3Mを含む二官能性芳香族モノマーが特に使用されうる。上述の-SO3M基も有する二官能性芳香族モノマーの芳香族核は、例えば、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ビフェニル、オキシビフェニル、スルホニルビフェニル、及びメチレンビフェニル核から選択できる。-SO3M基も含む二官能性芳香族モノマーの例として、スルホイソフタル酸、スルホテレフタル酸、スルホフタル酸、及び4-スルホナフタレン-2,7-ジカルボン酸を挙げることができる。好ましく使用されるコポリマーは、イソフタラート/スルホイソフタラートに基づくもの、より特にはジエチレングリコール、シクロヘキサンジメタノール、イソフタル酸、及びスルホイソフタル酸の縮合により得られるコポリマーである。任意選択的に変性されている、天然由来のポリマーは、シェラック樹脂、サンダラックゴム、ダマー樹脂、エレミゴム、コーパル樹脂、及びセルロース系ポリマー、並びにこれらの混合物から選択できる。本発明の第一の実施形態によると、被膜形成性ポリマーは水溶性ポリマーでよく、その場合エマルションの水性連続相に存在しうる。他の変形によると、被膜形成性ポリマーは、以下に記載されるものなど、有機溶媒又は油を含む液体脂質相に溶解したポリマーのこともあるそのため、被膜形成性ポリマーは脂溶性ポリマーであると言われる。好ましくは、液体脂質相は、任意選択的に非揮発性油と混合された揮発性油であり、揮発性油は以下に記載される油から選んでよい。言及されうる脂溶性ポリマーの例は、ビニルエステルビニル基が、エステル基の酸素原子に直接結合しており、ビニルエステルが、エステル基のカルボニルに結合した飽和の直鎖又は分岐鎖の1~19個の炭素原子の炭化水素系基を含むと、ビニルエステル既に現れたビニルエステル以外、α-オレフィン8~28個の炭素原子を含む、アルキルビニルエーテルアルキル基が2~18個の炭素原子を含む、又はアリル若しくはメタリルエステルエステルのカルボニルに結合した、飽和の、直鎖又は分岐鎖の1~19個の炭素原子の炭化水素系基を含むでよい少なくとも1種の他のモノマーとのコポリマーである。これらのコポリマーは架橋剤の作用により架橋されていてよく、架橋剤は、ビニルタイプ又はアリル若しくはメタリルタイプのいずれか、例えば、テトラアリルオキシエタン、ジビニルベンゼン、ジビニルオクタンジオアート、ジビニルドデカンジオアート、及びジビニルオクタデカンジオアートなどでよい。言及されうるこれらのコポリマーの例には下記のコポリマーが含まれうる。すなわち、ビニルアセタート/アリルステアラート、ビニルアセタート/ビニルラウラート、ビニルアセタート/ビニルステアラート、ビニルアセタート/オクタデセン、ビニルアセタート/オクタデシルビニルエーテル、ビニルプロピオナート/アリルラウラート、ビニルプロピオナート/ビニルラウラート、ビニルステアラート/1-オクタデセン、ビニルアセタート/1-ドデセン、ビニルステアラート/エチルビニルエーテル、ビニルプロピオナート/セチルビニルエーテル、ビニルステアラート/アリルアセタート、ビニル2,2-ジメチルオクタノアート/ビニルラウラート、アリル2,2-ジメチルペンタノアート/ビニルラウラート、ビニルジメチルプロピオナート/ビニルステアラート、アリルジメチルプロピオナート/ビニルステアラート、0.2ジビニルベンゼンにより架橋されたビニルプロピオナート/ビニルステアラート、0.2ジビニルベンゼンにより架橋されたビニルジメチルプロピオナート/ビニルラウラート、0.2テトラアリルオキシエタンにより架橋されたビニルアセタート/オクタデシルビニルエーテル、0.2ジビニルベンゼンにより架橋されたビニルアセタート/アリルステアラート、0.2ジビニルベンゼンにより架橋されたビニルアセタート/1-オクタデセン、及び0.2ジビニルベンゼンにより架橋されたアリルプロピオナート/アリルステアラート。やはり言及されうる脂溶性被膜形成性ポリマーには、脂溶性コポリマー、特に、9~22個の炭素原子を含むビニルエステル、又はアルキル基が10~20個の炭素原子を含むアルキルアクリラート若しくはメタクリラートの共重合から生じるものが含まれる。そのような脂溶性コポリマーは、ポリビニルステアラート、ジビニルベンゼン、ジアリルエーテル、又はジアリルフタラートにより架橋されたポリビニルステアラート、ポリステアリルメタアクリラートコポリマー、ポリビニルラウラート、及びポリラウリルメタアクリラートのコポリマーから選択でき、これらのポリメタアクリラートは、エチレングリコールジメタクリラート又はテトラエチレングリコールジメタクリラートにより架橋されていることがある。先に定義された脂溶性コポリマーは公知であり、特に特許出願FR-A-2232303号明細書に記載されている。それらは、重量平均分子量が2000~500000、好ましくは4000~200000の範囲である。脂溶性ホモポリマーも挙げることができ、特に、9~22個の炭素原子を含むビニルエステル又はアルキル基が2~24個の炭素原子を含むアルキルアクリラート若しくはメタクリラートのホモ重合から生じたものを挙げることができる。特に言及されうる脂溶性ホモポリマーの例には下記がある。すなわち、ポリビニルラウラート及びポリラウリルメタアクリラート、これらのポリメタアクリラートは、エチレングリコール又はテトラエチレングリコールジメタクリラートにより架橋されていることがある。好都合な一実施形態によると、本発明による組成物は、少なくとも1種のポリビニルラウラート被膜形成性ポリマーを含む。本発明において使用できる脂溶性被膜形成性ポリマーとして、ポリアルキレン、特にポリブテンなどのC2-C20アルケンのコポリマー、直鎖又は分岐鎖の、飽和又は不飽和のC1-C8アルキル基を持つアルキルセルロース、例えばエチルセルロース及びプロピルセルロース、ビニルピロリドンVPのコポリマー、特にビニルピロリドンとC2-C40、さらに良好にはC3-C20アルケンとのコポリマーも挙げられる。本発明において使用できるVPコポリマーとして、VP/ビニルアセタート、VP/エチルメタクリラート、ブチル化ポリビニルピロリドンPVP、VP/エチルメタクリラート/メタクリル酸、VP/エイコセン、VP/ヘキサデセン、VP/トリアコンテン、VP/スチレン、又はVP/アクリル酸/ラウリルメタクリラートのコポリマーが挙げられる。シリコーン樹脂も挙げることができ、一般的に、架橋ポリオルガノシロキサンポリマーであるシリコーンオイルに可溶性又は膨潤性である。シリコーン樹脂の命名法は、MDTQの名称で知られており、樹脂は自身が含む種々のシロキサンモノマー単位の関数として記載され、MDTQの文字のそれぞれは単位の種類を特徴付けている。言及されうる市販のポリメチルシルセスキオキサン樹脂の例は、Wacker社によりBelsilPMSMKなどのResinMKという呼称referenceで販売されているもの又はShin-Etsu社からKR-220Lという呼称で販売されているものがある。言及されうるシロキシシリケート樹脂には、トリメチルシロキシシリケートTMS樹脂、例えば、GeneralElectric社によりSR1000という呼称で販売されているもの又はWacker社によりTMS803という呼称で販売されているものが含まれる。Shin-Etsu社によりKF-7312Jの名称で、DowCorning社によりDC749及びDC593の名称で販売されている、シクロメチコンなどの溶媒中で販売されているトリメチルシロキシシリケート樹脂も挙げることができる。ポリジメチルシロキサンとともに先に言及されたものなどのシリコーン樹脂コポリマー、例えば、DowCorning社によりBio-PSAという呼称で販売され文書米国特許第5162410号明細書に記載される感圧性接着コポリマー、又は先に記載されるものなどのシリコーン樹脂と、文書国際公開第2004/073626号パンフレットに記載されるジオルガノシロキサンとの反応から誘導されるシリコーンコポリマーも挙げることができる。ポリオルガノシロキサンタイプのシリコーンポリアミド、例えば文書米国特許第A-5874069号明細書、米国特許第A-5919441号明細書、米国特許第A-6051216号明細書、及び米国特許第A-5981680号明細書に記載されるものを使用することも可能である。これらのシリコーンポリマーは下記の2つのファミリーに属することがある。すなわち、-ポリマー鎖に位置する、水素相互作用を確立できる少なくとも2つの基を含むポリオルガノシロキサン、及び/又は-グラフト又は分岐鎖に位置する、水素相互作用を確立できる少なくとも2つの基を含むポリオルガノシロキサン。本発明の一実施形態によると、被膜形成性ポリマーは、被膜形成性直鎖ブロックエチレンポリマーであるが、これは、好ましくは、ガラス転移温度Tgが異なる少なくとも1つの第一ブロック及び少なくとも1つの第二ブロックを含み、前記第一及び第二ブロックが、第一ブロックの少なくとも1種の構成モノマー及び第二ブロックの少なくとも1種の構成モノマーを含む中間ブロックにより結合されている。有利には、ブロックポリマーの第一及び第二ブロックは互いに不相溶性である。そのようなポリマーは、例えば、文書欧州特許第1411069号明細書又は国際出願第04/028488号パンフレットに記載されている。被膜形成性ポリマーは、一般的にラテックス又は偽ラテックスとして知られる、水相又は非水性溶媒相に分散した粒子の形態で本発明の組成物に存在することもある。これらの分散液を調製する技術は当業者に周知である。使用できる被膜形成性ポリマーの水性分散液には、NeocrylXK90登録商標、NeocrylA1070登録商標、NeocrylA1090登録商標、NeocrylBT62登録商標、NeocrylA1079登録商標、及びNeocrylA523登録商標の名称でAvecia-Neoresins社により、DowLatex432登録商標の名称でDowChemical社により、Daitosol5000AD登録商標又はDaitosol5000SJ登録商標の名称でDaitoKaseiKogyo社により;Syntran5760登録商標の名称でInterpolymer社により、AllianzOPTの名称でRoehmHaasにより販売されているアクリル分散液、Joncryl登録商標の商標でJohnsonPolymer社により販売されているアクリル又はスチレン/アクリルポリマーの水性分散液、NeorezR981登録商標及びNeorezR974登録商標の名称でAvecia-Neoresins社により、AvalureUR405登録商標、AvalureUR410登録商標、AvalureUR425登録商標、AvalureUR450登録商標、Sancure875登録商標、Sancure861登録商標、Sancure878登録商標、及びSancure2060登録商標の名称でGoodrich社により、Impranil85登録商標の名称でBayer社により、AquamereH1511登録商標の名称でHydromer社により販売されているポリウレタンの水性分散液;EastmanAQ登録商標という商標でEastmanChemicalProducts社により販売されているスルホポリエステル、及びビニル分散液、例えば、Chimex社から市販されているMexomerPAM登録商標、並びにこれらの混合物がある。言及されうる被膜形成性ポリマーの非水性分散液の例には、イソドデカン中のアクリル分散液、例えばChimex社のMexomerPAP登録商標、液体脂質相中の好ましくはアクリルであるグラフトされているエチレン性ポリマーの粒子の分散液であって、特に文書国際公開第04/055081号パンフレットに記載されるとおり、エチレン性ポリマーが有利には粒子の追加の表面安定剤の非存在下で分散されるグラフトされたエチレン性ポリマーの粒子の分散液が含まれる。本発明による組成物は、被膜形成性ポリマーによる膜の形成を促進する可塑剤を含んでもよい。そのような可塑剤は、所望の機能を満たすことができると当業者に知られているどのような化合物から選択してもよい。ゲル化剤本発明による組成物は、少なくとも1種の親水性又は水溶性のゲル化剤を含んでもよい。言及されうる親水性又は水溶性のゲル化剤には下記が含まれる。すなわち、-アクリル酸又はメタクリル酸のホモポリマー若しくはコポリマー又はその塩及びそのエステル、特にVersicolF又はVersicolKの名称でAlliedColloid社により、Ultrahold8の名称でCibaGeigy社により販売されている製品、及びSynthalenKタイプのポリアクリル酸、-Retenの名称でHercules社によりナトリウム塩の形態で販売されているアクリル酸とアクリルアミドとのコポリマー、DarvanNo.7の名称でVanderbilt社により販売されているナトリウムポリメタクリラート、及びHydagenFの名称でHenkel社により販売されているポリヒドロキシカルボン酸のナトリウム塩、-Pemulenタイプのポリアクリル酸/アルキルアクリラートコポリマー、-Clariant社により販売されているAMPSアンモニア水溶液により部分的に中和され高度に架橋したポリアクリルアミドメチルプロパンスルホン酸、-PIC社により販売されているSepigel又はSimulgelタイプのAMPS/アクリルアミドコポリマー、及び-AMPS/ポリオキシエチレン化アルキルメタクリラートコポリマー架橋又は非架橋、及びこれらの混合物。言及されうる水溶性ゲル化ポリマーの他の例には下記が含まれる。すなわち、-タンパク質、例えば、コムギタンパク質及び大豆タンパク質などの植物由来のタンパク質;ケラチン、例えば、ケラチン加水分解物及びスルホンケラチンなどの動物由来のタンパク質;-アニオン性、カチオン性、両性、又は非イオン性のキチン又はキトサンポリマー;-ヒドロキシエチルセルロール、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルセルロース、エチルヒドロキシエチルセルロース、及びカルボキシメチルセルロースなどのセルロースポリマー、及び四級化されたセルロース誘導体;-ビニルポリマー、例えばポリビニルピロリドン、メチルビニルエーテルと無水リンゴ酸とのコポリマー、ビニルアセタートとクロトン酸とのコポリマー、ビニルピロリドンとビニルアセタートとのコポリマー;ビニルピロリドンとカプロラクタムとのコポリマー;ポリビニルアルコール;-会合性ポリウレタン、例えばOEがオキシエチレン単位であるServoDelden社のC16-OE120-C16ポリマーSERADFX1100の名称で販売、この分子はウレタン官能基を持ち、重量平均分子量が1300である、Rheox社により販売される、ウレア官能基を有するRheolate205、又はRheolate208若しくは204これらのポリマーは純粋な形態で販売されている、又はRoehmHaasから水中20固形分で販売されているC20アルキル鎖及びウレタン結合を有するDW1206B。これらの会合性ポリウレタンの、特に水又は水アルコール性媒体中の溶液又は分散液を使用することも可能である。言及されうるそのようなポリマーの例には、ServoDelden社のSERADFX1010、SERADFX1035、及びSERADFX1070、Rheox社により販売されているRheolate255、Rheolate278、及びRheolate244がある。RoehmHaas社の製品DW1206F及びDW1206J、並びにAcrysolRM184又はAcrysol44、或いはBorchers社のBorchigelLW44を使用することも可能である、-任意選択的に変性された天然由来のポリマー、例えば、-アラビアゴム、グアーガム、キサンタン誘導体、カラヤゴム;-アルギナート及びカラギーナン;-グリコアミノグリカン、ヒアルロン酸、及びその誘導体;-シェラック樹脂、サンダラックゴム、ダンマル樹脂、エレミゴム、及びコーパル樹脂;-デオキシリボ核酸;-ヒアルロン酸及び硫酸コンドロイチンなどのムコ多糖、並びにこれらの混合物。上述の水溶性被膜形成性ポリマーのいくつかは、水溶性ゲル化剤としても作用できる。親水性ゲル化剤は、本発明による組成物中に、組成物の総重量に対して、0.05重量~40重量の範囲、好ましくは0.1重量~20重量の範囲、優先的には0.5重量~15重量の範囲の含有量で存在しうる。充填剤本発明による組成物は、少なくとも1種の充填剤を含む。これらのフィラーは、特に組成物のレオロジー又はテクスチャーを変更するのに役立つ。充填剤は、無機でも有機でもよく、その結晶形態例えば、層状、立方晶、六方晶、斜方晶などに関わらず、板状晶形、球形、又は長方形など、どのような形状でもよい。タルク、マイカ、シリカ、疎水性薬剤により表面処理されたシリカ、ヒュームドシリカ、カオリン、ポリアミドNylon登録商標パウダーAtochemのOrgasol登録商標、ポリ-β-アラニンパウダー、及びポリエチレンパウダー、テトラフルオロエチレンポリマーTeflon登録商標のパウダー、ラウロイルリシン、スターチ、窒化ホウ素、ポリ塩化ビニリデン/アクリロニトリルなどの中空ポリマー微小球、例えば、Expancel登録商標NobelIndustrie又はアクリル酸コポリマーDowCorning社のPolytrap登録商標、及びシリコーン樹脂ミクロビーズ例えば、ToshibaのTospearls登録商標、エラストマー性ポリオルガノシロキサン粒子、沈降炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸水素マグネシウム、ヒドロキシアパタイト、中空シリカ微小球MaprecosのSilicaBeads登録商標、ガラス又はセラミックのマイクロカプセル、及び8~22個の炭素原子、好ましくは12~18個の炭素原子を含む有機カルボン酸から誘導される金属石けん、特に、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウム、又はステアリン酸リチウム、ラウリン酸亜鉛、又はミリスチン酸マグネシウムを挙げることができる。加熱時に膨張できる化合物、特に熱膨張性粒子、例えば塩化ビニリデン/アクリロニトリル/メチルメタクリラートコポリマー又はアクリロニトリルのホモポリマー若しくはコポリマーの膨張していない微小球、例えば、それぞれAkzoNobel社によりExpancel登録商標820DU40及びExpancel登録商標007WUという呼称で販売されているものを使用することも可能である。充填剤は、組成物の総重量に対して、0.1重量~25重量、特に0.2重量~20重量を表すことがある。追加の繊維本発明による組成物は、特にマスカラの延長効果の向上を得るために、本発明により使用される熱収縮性繊維の他に少なくとも1種の追加の繊維も含んでよい。本発明の組成物に使用できる追加の繊維は、無機の繊維でも有機の繊維でもよく、合成由来でも天然由来でもよい。それらは短くても長くてもよく、個別でもまとまっていてもよく、例えば、編んであっても、中空でも、中実でもよい。それらはどのような形状でもよく、特に、想定される特定の用途に応じてその断面が円形でも多角形正方形、六角形、又は八角形でもよい。特に、それらの末端は、けがを防ぐため、丸められていても、かつ/又は研磨されていてもよい。特に、追加の繊維は、1μm~10mm、好ましくは0.1mm~5mm、さらに良好には0.3mm~3mmの長さを有する。それらの断面は、2nm~500μmの範囲、好ましくは100nm~100μmの範囲、さらに良好には1μm~50μmの範囲の直径の円に含まれうる。繊維の重量又は番手はデニール又はデシテックスで与えられることが多く、9kmの糸あたりのグラムで表した重量を表す。好ましくは、本発明による繊維は、0.01~10デニール、好ましくは0.1~2デニール、さらに良好には0.3~0.7デニールの範囲で選択される番手を有する。本発明による組成物に使用できる追加の繊維は、剛性繊維からでも、非剛性繊維からでも選択でき、合成でも天然でも、無機由来でも有機由来でもよい。さらに、追加の繊維は表面処理してあっても、してなくてもよく、被覆されていても、されていなくてもよく、着色されていても、未着色でもよい。本発明による組成物に使用できる追加の繊維として、ポリアミドNylon登録商標繊維などの非剛性繊維、又はポリイミドアミド繊維などの剛性繊維、例えば、Rhodia社によりKermel登録商標及びKermelTech登録商標の名称で販売されているもの又は特にDuPontdeNemours社によりKevlar登録商標の名称で販売されているポリp-フェニレンテレフタルアミドすなわちアラミド繊維が挙げられる。追加の繊維は、組成物の総重量に対して、0.01重量~10重量、特に0.1重量~5重量、より特に0.3重量~3重量の含有量で存在しうる。本発明による組成物は、化粧品活性剤、例えば、酸化防止剤、保存剤、香料、殺菌性活性剤又は制汗剤、中和剤、柔軟剤、保湿剤、増粘剤、微量元素、軟化剤、捕捉剤、酸性化又は塩基性化剤、親水性又は親油性活性剤、凝集剤、可塑剤、ビタミン、及びスクリーン剤、特にサンスクリーン、並びにこれらの混合物などの活性剤も含んでよい。言うまでもないが、当業者は、本発明により使用されるマスカラ組成物の有利な性質が、想定される添加により悪影響を受けないように、又は実質的に受けないように、任意選択的な追加の化合物及び/又はその量を注意して選択するだろう。生理学的に許容できる媒体本発明による組成物は、生理学的に許容できる媒体、すなわちヒトのケラチン物質に塗布でき、心地よい外観、香り、及び感触を有する非毒性の媒体を含んでよい。生理学的に許容できる媒体は、組成物が塗布される支持体の性質に一般的に適合しており、組成物が調整されるconditioned形状にも適合している。本発明による組成物は水相を含むことがあり、それは連続相を形成している。水性連続相を持つ組成物という用語は、組成物が、25°Cで測定されて23μS/cmマイクロジーメンス/cm以上の電気伝導率を持つことを意味し、電気伝導率は例えば、MettlerToledoのMPC227導電率計及びInlab730導電率測定セルを利用して測定される。測定セルは、セルの2つの電極間に形成されうる気泡を除くために組成物に浸漬される。電気伝導率の読み取りは、導電率計の値が安定してから行われる。少なくとも3回の連続した測定値に基づいて平均が決定される。水相は、水及び/又は少なくとも1種の水溶性溶媒を含む。本発明において、水溶性溶媒という用語は、室温で液体であり、水混和性25°C及び大気圧で、水との混和性が50重量を超えるである化合物を意味する。本発明による組成物に使用できる水溶性溶媒は、揮発性でもよい。本発明による組成物に使用できる水溶性溶媒のうち、特に、1~5個の炭素原子を含む低級モノアルコール、例えば、エタノール及びイソプロパノール、2~8個の炭素原子を含むグリコール、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-ブチレングリコール、及びジプロピレングリコール、C3-C4ケトン並びにC2-C4アルデヒドを挙げることができる。水相水及び任意選択的に水混和性溶媒は、一般的に、本特許出願による組成物の総重量に対して、1重量~80重量、好ましくは10重量~70重量、優先的には15重量~60重量の含有量で組成物に存在する。本発明による組成物は、前記組成物を含む少なくとも1つのコンパートメントを区切る容器中に調整されてもよく、前記容器は閉鎖部材により閉鎖される。容器は好適な任意の形状でよい。それは、特にボトル、チューブ、ジャー、又はケースの形態でよい。閉鎖部材は、着脱可能な栓、蓋、又はカバーの形態でよく、特に容器に固定された本体及び本体に接合されたキャップを含むタイプでよい。それは、容器の選択的な閉鎖を確実にする部材の形態でもよく、特にポンプ、バルブ、又はクラッパーでよい。容器はアプリケーターと組み合わせることができ、特に、ねじ曲げられたワイヤにより維持された毛の配列を含むブラシの形態でよい。そのようなねじ曲げられたブラシは、特に特許米国特許第4887622号に記載されている。それは、特に成形により得られた複数の塗布部材を含む櫛の形態でもよい。そのような櫛は、例えば、特許FR2796529号明細書に記載されている。アプリケーターは、例えば、特許FR2722380号明細書に記載されるとおり細かいブラシの形態でよい。アプリケーターは、フォーム又はエラストマーのブロックの形態でよい。アプリケーターは、閉鎖部材により支えられるロッドに固定されなくてもスポンジ、例えば特許米国特許第5492426号明細書に記載されるとおりしっかりと固定されていてもよい。アプリケーターは、例えば、特許FR2761959号明細書に記載されるとおり、容器にしっかりと固定されていてもよい。製品は、直接又は間接に容器に収納することができる。閉鎖部材は、ねじ込むことにより容器に接続できる。或いは、閉鎖部材と容器の間の接続は、ねじ込み以外により、特にバヨネット機構により、クリック固定により、又はグリッピングにより行うこともができる。クリック固定という用語は、特に閉鎖部材の一部の弾性変形による物質の玉又はひもの横断crossing、それに続いて玉又はひもの横断の後で前記部分の弾性的にひずんでいない部分への戻りを含む任意のシステムを意味する。容器は少なくとも部分的に熱可塑性物質でできていてよい。言及されうる熱可塑性物質の例にはポリプロピレン又はポリエチレンがある。容器は、特にチューブ又はチューブボトルの形態にある、剛性又は変形可能な壁を有してよい。容器は、組成物の分配を開始又は促進する手段を含んでよい。例としては、容器は容器内の陽圧に応答して組成物を出させる変形可能な壁を有してもよく、この陽圧は、容器の壁の弾性的な又は非弾性の押しつぶしにより起こされる。容器は、容器の開口部の領域中に配置された水切りを備えていてよい。そのような水切りは、アプリケーター、及び場合によってはそれにしっかりと固定されうるロッドを拭き取ることを可能にする。そのような水切りは、例えば、特許FR2792618号明細書に記載されている。特定の一実施形態によると、本発明による組成物は、マスカラとしても知られる、睫毛に塗布されるように意図される組成物であることがある。それは、メークアップ組成物、ベースコート化粧品組成物、又はトップコートとしても知られる、ベースコート化粧品組成物の上に塗布されるべき組成物であることがある。マスカラは、より具体的にはヒトの睫毛用であるが、付け睫毛用であることもある。本発明により使用される組成物は、化粧品の分野に一般的に利用される公知の方法により製造できる。マスカラ組成物を塗布する工程の後に実施される加熱は、ケラチン物質を、45~100°C、好ましくは50~70°C、好ましくは55~65°Cの温度に加熱する任意の好適な手段により実施できる。これらの加熱手段の中に、ヒーティングコーム及びヒーティングトングがある。本発明は、以下の実施例により詳細に説明されるが、実施例は本発明の非限定的な説明として与えられる。以下の組成物において、成分は活性物質のグラムで与えられている。実施例1:熱収縮性繊維を以下の方法で調製する。PETG5116フィラメントEastmanChemicalProducts,Inc.,Kingsport,Tenn.から市販を、直径が20ミクロンになるように押し出す。そのように得られたフィラメントを当業者に公知である標準的な方法に従って70°Cに加熱された水浴中で1/1.5の比に延伸する。次いで、繊維を、3mmの長さを超えないように再び細断する。このように得られた繊維を使用して、下記の組成物を作る。得られた組成物を、マスカラブラシを使用して睫毛に塗布する。乾燥後、直径3mmの円柱状の70°Cの加熱プローブを使用し、それを、繊維の収縮を活性化するために乾燥した堆積物にあてがう。次いで、睫毛の湾曲の増加を観察する。実施例2:熱収縮性繊維を、特許出願米国特許第5439438号明細書の実施例3に記載されたプロトコルエンボス加工による不織布の製造の前に従って調製する。次いで、繊維を、3mmの長さを超えないように再び細断する。このように得られた繊維を使用して、下記の組成物を作る。得られた組成物を、マスカラブラシを使用して睫毛に塗布する。乾燥後、直径3mmの円柱状の70°Cの加熱プローブを使用し、それを、繊維の収縮を活性化するために乾燥した堆積物にあてがう。次いで、睫毛の湾曲の増加が観察される。"