物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、前記第3レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側のレンズ面が像側に凹面をなす単レンズである第3群第2レンズを配置してなるものであり、以下の条件式1、2を同時に満足することを特徴とするズームレンズ。1.77<Nd3110.8<f3/fwft1/2<1.62ただし、Nd31:第3群第1レンズのd線に対する屈折率f3:第3レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、前記第3レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側のレンズ面が像側に凹面をなす単レンズである第3群第2レンズを配置してなるものであり、以下の条件式3、4を同時に満足することを特徴とするズームレンズ。1.77<Nd3130.55<f4/fwft1/2<0.824ただし、Nd31:第3群第1レンズのd線に対する屈折率f4:第4レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、前記第3レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側に凹面を向けたメニスカスの単レンズである第3群第2レンズを配置してなるものであり、前記第4レンズ群は、少なくとも1枚の正の屈折力を有するレンズを配置したものであり、以下の条件式5から9を同時に満足することを特徴とするズームレンズ。1.72<Nd31536<νd31<5261.80<Nd32716<νd32<27863<νd4p9ただし、Nd31:第3群第1レンズのd線に対する屈折率νd31:第3群第1レンズのd線に対するアッベ数Nd32:第3群第2レンズのd線に対する屈折率νd32:第3群第2レンズのd線に対するアッベ数νd4p:第4レンズ群の正の屈折力を有するレンズ中においてd線に対するアッベ数が最大のレンズのアッベ数以下の条件式10を満足することを特徴とする請求項1または請求項3に記載のズームレンズ。0.5<f4/fwft1/2<1.210ただし、f4:第4レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離以下の条件式11を満足することを特徴とする請求項2から4のいずれか1項記載のズームレンズ。0.8<f3/fwft1/2<2.311ただし、f3:第3レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離以下の条件式12を満足することを特徴とする請求項1、2、4、5のいずれか1項記載のズームレンズ。36<νd31<5212ただし、νd31:第3群第1レンズのd線に対するアッベ数以下の条件式13、14を同時に満足することを特徴とする請求項1、2、または請求項4から6のいずれか1項記載のズームレンズ。1.80<Nd321316<νd32<2714ただし、Nd32:第3群第2レンズのd線に対する屈折率νd32:第3群第2レンズのd線に対するアッベ数前記第4レンズ群は、少なくとも1枚の正の屈折力を有するレンズを配置したものであり、以下の条件式15を満足することを特徴とする請求項1、2、または請求項4から7のいずれか1項記載のズームレンズ。63<νd4p15ただし、νd4p:第4レンズ群の正の屈折力を有するレンズ中のd線に対するアッベ数が最大のレンズにおけるアッベ数以下の条件式16を満足することを特徴とする請求項1ないし請求項8のいずれか1項に記載のズームレンズ。0.9<f3/f4<2.516ただし、f3:第3レンズ群の焦点距離f4:第4レンズ群の焦点距離以下の条件式17を満足することを特徴とする請求項1から9のいずれか1項記載のズームレンズ。3.2</<8.0ただし、R32f:第3群第2レンズの物体側レンズ面の曲率半径R32r:第3群第2レンズの像側レンズ面の曲率半径以下の条件式18を満足することを特徴とする請求項1から10のいずれか1項記載のズームレンズ。0.62<TL/ft<1.1018TL:第1レンズ群の最も物体側のレンズ面から結像面までの光軸上の距離ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離前記第4レンズ群が、2枚の正レンズと1枚の負レンズとからなるものであることを特徴とする請求項1から11のいずれか1項記載のズームレンズ。前記第4レンズ群が、物体側より順に、正の屈折力を有する第4群第1レンズ、負の屈折力を有する第4群第2レンズ、正の屈折力を有する第4群第3レンズを配置してなるものであることを特徴とする請求項1から12のいずれか1項記載のズームレンズ。以下の条件式19を満足することを特徴とする請求項13に記載のズームレンズ。-6.0</<-1.3ただし、R42f:第4群第2レンズの物体側レンズ面の曲率半径R42r:第4群第2レンズの像側レンズ面の曲率半径前記第4レンズ群は、該第4レンズ群に配置された全てのレンズが両面球面の単レンズであることを特徴とする請求項12から14のいずれか1項記載のズームレンズ。前記第1レンズ群が、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを配置してなるものであることを特徴とする請求項1から15のいずれか1項記載のズームレンズ。以下の条件式20を満足することを特徴とする請求項1から16のいずれか1項記載のズームレンズ。0.25<f1/ft<0.5020ただし、f1:第1レンズ群の焦点距離ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離以下の条件式21を満足することを特徴とする請求項1から17のいずれか1項記載のズームレンズ。0.25<|f2|/fwft1/2<0.4521ただし、f2:第2レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離請求項1から18のいずれか1項記載のズームレンズを備えていることを特徴とする撮像装置。ところで、光学系を小型化する場合に高屈折率材料を用いることは、非常に有効な手段と考えられる。しかしながら、従来、低屈折率低分散材料が用いられていた正レンズの材料を、そのまま高屈折率高分散材料に置き換えたときには、例えば、色収差が大きくなるというような問題が生じるので、第3レンズ群と同じ正の屈折力を有し、第3レンズ群の隣に位置する第4レンズ群や第5レンズ群に配置された正レンズに用いる材料の光学物性屈折率や分散とのバランスをとることが求められる。バランスをとるということは、単純には、第3レンズ群での色収差補正不足を補うように、第4レンズ群に色収差補正過剰となるような低分散材料を配置してバランスさせるということであるが、Fナンバーや変倍比等によってバランスのとりかたが異なるため、適宜最適な材料を選択する必要がある。例えば、変倍比を大きくしたときの、像面位置の補正と合焦とを担う第4レンズ群の移動に伴って生じる収差変動を小さくするには、この第4レンズ群に低分散材料を用いることが有効である。一方、第4レンズ群を構成する正レンズに低屈折率低分散材料を用いたときには、この第4レンズ群に大きなパワーを持たせることができなくなる。そのような場合には、小型化と高変倍比化との両立を図るために、第3レンズ群に高屈折率材を用いて大きなパワーを持たせることによりバランスを保つことが考えられる。逆に、第3レンズ群のパワーを大きくし過ぎると、収差の補正、例えば球面収差の補正が困難になるという問題が生じる。以上のように、ズームレンズを小型化、高変倍化するに当り、第3レンズ群、および、第4レンズ群のパワー配置やレンズを構成する材料を最適に設定したいという要請がある。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、収差の発生を抑制しつつ、小型化、大口径比化および高変倍比化することができるズームレンズおよびそのズームレンズを搭載した撮像装置を提供することを目的とするものである。本発明の第1のズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ、前記変倍に伴う像面位置の変動の補正および合焦を行うための第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、第3レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側のレンズ面が像側に凹面をなす単レンズである第3群第2レンズを配置してなるものであり、第3群第1レンズのd線に対する屈折率をNd31、第3レンズ群の焦点距離をf3、広角端におけるレンズ全系の焦点距離をfw、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をftとしたときに、条件式1:1.77<Nd31、2:0.8<f3/fwft1/2<1.6を同時に満足することを特徴とするものである。本発明の第2のズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ、前記変倍に伴う像面位置の変動の補正および合焦を行うための第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、第3レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側のレンズ面が像側に凹面をなす単レンズである第3群第2レンズを配置してなるものであり、第3群第1レンズのd線に対する屈折率をNd31、第4レンズ群の焦点距離をf4、広角端および、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をそれぞれ、fw、ftとしたときに、条件式3:1.77<Nd31、4:0.55<f4/fwft1/2<0.82を同時に満足することを特徴とするものである。本発明の第3のズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ、前記変倍に伴う像面位置の変動の補正および合焦を行うための第4レンズ群を配置してなるズームレンズであって、第3レンズ群は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側に凹面を向けたメニスカスレンズであり、かつ単レンズである第3群第2レンズを配置してなるものであり、第4レンズ群は、少なくとも1枚の正の屈折力を有するレンズを配置したものであり、第3群第1レンズのd線に対する屈折率をNd31、第3群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd31、第3群第2レンズのd線に対する屈折率をNd32、第3群第2レンズのd線に対するアッベ数をνd32、第4レンズ群中のd線に対するアッベ数が最大の正レンズにおけるアッベ数をνd4pとしたときに、条件式5:1.72<Nd31、6:36<νd31<52、7:1.80<Nd32、8:16<νd32<27、9:63<νd4pを同時に満足することを特徴とするものである。前記第1のズームレンズ、および第3のズームレンズは、第4レンズ群の焦点距離をf4、広角端および望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をそれぞれ、fw、ftとしたときに、条件式10:0.5<f4/fwft1/2<1.2を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第3レンズ群の焦点距離をf3、広角端および望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をそれぞれ、fw、ftとしたときに、条件式11:0.8<f3/fwft1/2<2.3を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第3群第1レンズのd線に対するアッベ数をνd31としたときに、条件式12:を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第3群第2レンズのd線に対する屈折率、アッベ数をそれぞれNd32、νd32としたときに、条件式13:1.80<Nd32、14:16<νd32<27を同時に満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第4レンズ群を、少なくとも1枚の正の屈折力を有するレンズを配置したものとし、第4レンズ群中のd線に対するアッベ数が最大の正レンズにおけるそのアッベ数をνd4pとしたときに、条件式15:63<νd4pを満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第3レンズ群の焦点距離をf3、第4レンズ群の焦点距離をf4としたときに、条件式16:0.9<f3/f4<2.5を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第3群第2レンズの物体側レンズ面の曲率半径をR32f、第3群第2レンズの像側レンズ面の曲率半径をR32rとしたときに、条件式17:3.2</<8.0を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第1レンズ群の最も物体側のレンズ面から結像面までの光軸上の距離をTL、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をftとしたときに、条件式18:0.62<TL/ft<1.10を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第4レンズ群が、2枚の正レンズと1枚の負レンズとからなるものとすることが望ましい。前記ズームレンズは、第4レンズ群を、物体側より順に、正の屈折力を有する第4群第1レンズ、負の屈折力を有する第4群第2レンズ、正の屈折力を有する第4群第3レンズを配置してなるものとすることが望ましい。前記ズームレンズは、第4群第2レンズの物体側レンズ面の曲率半径をR42f、像側レンズ面の曲率半径をR42rとしたときに、条件式19:-6.0</<-1.3を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第4レンズ群に配置された全てのレンズを両面球面の単レンズとすることが望ましい。前記ズームレンズは、第1レンズ群が、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズ、正の屈折力を有する第1群第2レンズ、正の屈折力を有する第1群第3レンズ、正の屈折力を有する第1群第4レンズを配置してなるものとすることが望ましい。前記ズームレンズは、第1レンズ群の焦点距離をf1、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をftとしたときに、条件式20:0.25<f1/ft<0.50を満足することが望ましい。前記ズームレンズは、第2レンズ群の焦点距離をf2、広角端および望遠端におけるレンズ全系の焦点距離それぞれを、fw、ftとしたときに、条件式21:0.25<|f2|/fwft1/2<0.45を満足することが望ましい。本発明の撮像装置は、第1~第3のズームレンズのいずれかを備えていることを特徴とするものである。なお、接合レンズを含む場合のレンズ枚数については、n枚のレンズを接合してなる接合レンズはn枚のレンズからなるものとしてそのレンズ枚数をカウントする。レンズ面が非球面の場合、レンズ面の凹凸、レンズ面の屈折力の正負、レンズ面の曲率半径等は近軸領域で規定するものとする。なお、曲率半径の符号は物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。本発明の第1のズームレンズおよび撮像装置によれば、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置し、第3レンズ群を、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面からなる単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側のレンズ面が像側に凹面をなし、かつ単レンズである第3群第2レンズを配置してなるものとし、条件式1:1.77<Nd31、2:0.8<f3/fwft1/2<1.6を同時に満足するようにしたので、収差の発生を抑制しつつ、小型化、大口径比化および高変倍比化することができる。ここで、条件式1は、第3群第1レンズの屈折率を規定しており、この条件式1の下限を下回るようにズームレンズを構成すると、第3群第1レンズの屈折力を強くするためにレンズ面の曲率例えば近軸曲率を大きくしなければならず、球面収差等の収差の補正が困難になる。また、条件式1の下限を下回るようにズームレンズを構成しつつ収差を良好に補正しようとすれば、レンズ全長を長くしなければならないという問題が生じる。また、条件式2は、第3レンズ群の焦点距離と、広角端および望遠端における全系の焦点距離の関係を規定しており、この条件式2の下限を下回るようにズームレンズを構成すると、小型化に有利にはなるが、広角端近傍での球面収差の補正が困難になる。これとは逆に、条件式2の上限を上回ると、収差補正上は有利になるが、レンズ全長が大きくなるという問題が生じる。なお、このように構成されたズームレンズは、球面収差を良好に補正することができるので、球面収差の発生を抑制しつつFナンバーを小さくすることができる。本発明の第2のズームレンズおよび撮像装置によれば、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置し、第3レンズ群を、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面からなる単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側のレンズ面が像側に凹面をなし、かつ単レンズである第3群第2レンズを配置してなるものとし、第3群第1レンズのd線に対する屈折率をNd31、第4レンズ群の焦点距離をf4、広角端におけるレンズ全系の焦点距離をfw、望遠端におけるレンズ全系の焦点距離をftとしたときに、条件式3:1.77<Nd31、4:0.55<f4/fwft1/2<0.82を同時に満足するようにしたので、収差の発生を抑制しつつ、小型化、大口径比化および高変倍比化することができる。ここで、条件式3は、第3群第1レンズの屈折率を規定しており、この条件式3の下限を下回るようにズームレンズを構成すると、第3群第1レンズのレンズ面の曲率近似曲率を大きくしなければならず、球面収差等の収差の補正が困難になる。また、条件式3の下限を下回るようにズームレンズを構成しつつ収差を良好に補正しようとすれば、レンズ全長を長くしなければならないという問題が生じる。なお、条件式3は、上記条件式1と同じ条件を示すものである。また、条件式4は、第4レンズ群の焦点距離と広角端および望遠端におけるレンズ全系の焦点距離との関係を規定しており、この条件式4の下限を下回るようにズームレンズを構成すると、全ての倍率においてズーム全域で良好な光学性能を得ることが困難になる。これとは逆に、条件式4の上限を超えると、倍率を変化させたり合焦させたりするズーミングやフォーカシングの際の第4レンズ群の移動量が大きくなるという問題が生じる。なお、このように構成されたズームレンズは、球面収差を良好に補正することができるので、球面収差の発生を抑制しつつFナンバーを小さくすることができる。本発明の第3のズームレンズおよび撮像装置によれば、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群、絞り、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群、変倍時に光軸に沿って移動させ前記変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群を配置し、第3レンズ群を、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面からなる単レンズである第3群第1レンズ、負の屈折力を有し、像側に凹面を向けたメニスカスレンズであり、かつ単レンズである第3群第2レンズを配置し、第4レンズ群を、少なくとも1枚の正の屈折力を有するレンズを配置したものとし、第3群第1レンズのd線に対する屈折率をNd31、アッベ数をνd31、第3群第2レンズのd線に対する屈折率をNd32、アッベ数をνd32、第4レンズ群中のd線に対するアッべ数が最大となる正レンズにおけるそのアッベ数をνd4pとしたときに、条件式5:1.72<Nd31、6:36<νd31<52、7:1.80<Nd32、8:16<νd32<27、9:63<νd4pを同時に満足するようにしたので、収差の発生を抑制しつつ、小型化、大口径比化および高変倍比化することができる。ここで、条件式5は、第3群第1レンズの屈折率を規定しており、この条件式5の下限を下回るようにズームレンズを構成すると、第3群第1レンズのレンズ面の曲率近似曲率を大きくしなければならず、球面収差等の収差の補正が困難になる。また、条件式5の下限を下回るようにズームレンズを構成しつつ収差を良好に補正しようとすれば、レンズ全長を長くしなければならないという問題が生じる。また、条件式6は、第3群第1レンズのアッベ数を規定しており、この条件式6の範囲を外れると、広角端近傍の色収差をバランスよく補正することが困難になるという問題が生じる。また、条件式7は、第3群第2レンズの屈折率を規定しており、この条件式7の下限を下回ると、第3群第2レンズの像側レンズ面の曲率が大きくなり、第3レンズ群全体の厚みが大きくなるという問題が生じる。また、条件式8は、第3群第2レンズのアッベ数を規定しており、この条件式8の範囲を外れると、軸上色収差をバランスよく補正することが困難になるという問題が生じる。また、条件式9は、第4レンズ群中のアッべ数が最大となる正の屈折力を有するレンズにおけるそのアッべ数を規定しており、この条件式9の下限を下回ると、倍率を変化させたり合焦させたりする時ズーミングやフォーカシング時の色収差の変動が大きくなるという問題が生じる。なお、このように構成されたズームレンズは、球面収差を良好に補正することができるので、球面収差の発生を抑制しつつFナンバーを小さくすることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。図1は本発明のズームレンズを搭載した本発明の撮像装置の概略構成を示す断面図である。なお、図1にはズームレンズの光軸上を通る光路と軸外を通る光路とを示す。この図1は、本発明の第1の実施の形態のズームレンズ100Aを搭載した第1の実施の形態の撮像装置300A、本発明の第2の実施の形態のズームレンズ100Bを搭載した第2の実施の形態の撮像装置300B、および本発明の第3の実施の形態のズームレンズ100Cを搭載した第3の実施の形態の撮像装置300Cを共通に示すものである。本発明の第1の実施の形態の撮像装置300Aは、ズームレンズ100Aと、このズームレンズ100Aを通して結像される被写体1の光学像1Kを撮像するための、多数の受光画素が配列された撮像面210を有する撮像素子200とを備えている。本発明の第2の実施の形態の撮像装置300Bは、ズームレンズ100Bと、このズームレンズ100Bを通して結像される被写体1の光学像1Kを撮像するための、多数の受光画素が配列された撮像面210を有する撮像素子200とを備えている。本発明の第3の実施の形態の撮像装置300Cは、ズームレンズ100Cと、このズームレンズ100Cを通して結像される被写体1の光学像1Kを撮像するための、多数の受光画素が配列された撮像面210を有する撮像素子200とを備えている。本発明の第1の実施の形態のズームレンズ100Aと、本発明の第2の実施の形態のズームレンズ100Bと、本発明の第3の実施の形態のズームレンズ100Cとは、各実施の形態毎に構成が異なるが、以下の説明では、はじめに、上記第1から第3の各実施の形態における構成を全て満足する実施の形態について説明し、その後、各実施の形態について個別に説明する。<各実施の形態における構成を全て満足する実施の形態について>はじめに、各実施の形態における構成を全て満足する実施の形態のズームレンズとそのズームレンズを搭載した撮像装置について説明する。上記本発明の第1~第3の実施の形態のズームレンズ100A、100B、100Cの構成を全て満足するズームレンズをズームレンズ100と称する。また、本発明の第1~第3の実施の形態の撮像装置300A、300B、300Cの構成を全て満足する撮像装置を撮像装置300と称する。なお、図1は、ズームレンズ100A、100B、100Cの他に上記ズームレンズ100をも示す図である。また。この図1は、撮像装置300A、300B、300Cの他に上記撮像装置300をも示す図である。図1に示す撮像装置300は、ズームレンズ100と、このズームレンズ100を通して撮像面210上に結像される被写体1の光学像1Kを撮像するための、多数の受光画素が配列された上記撮像面210を有する撮像素子200とを備えている。ズームレンズ100は、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群G1、負の屈折力を有し、変倍時に光軸に沿って移動させる第2レンズ群G2、開口絞りSt、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群B3、変倍時に光軸に沿って移動させその変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群G4を配置してなるものである。ズームレンズ100には、さらにフィルタLfを設けることができる。このフィルタLfは、撮像面210に入射する不要な光を遮断するための平行平板からなるフィルタであり、ローパスフィルタや赤外線カットフィルタ等の機能を有するものを採用することができる。第1レンズ群G1は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズL11、正の屈折力を有する第1群第2レンズL12、正の屈折力を有する第1群第3レンズL13、正の屈折力を有する第1群第4レンズL14を配置してなるものである。第3レンズ群G3は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズである第3群第1レンズL31、負の屈折力を有し、像側に凸面を向けたメニスカスレンズであり、かつ単レンズである第3群第2レンズL32を配置してなるものである。第4レンズ群G4は、物体側より順に、正の屈折力を有する第4群第1レンズL41、負の屈折力を有する第4群第2レンズL42、正の屈折力を有する第4群第3レンズL43を配置してなるものであり、この第4レンズ群G4を構成する全てのレンズは両面が球面からなる単レンズである。このズームレンズ100は、さらに、条件式A1、A2、B1、B2、C1、C2、D~Mを同時に満足するものである。ここで、条件式A1:1.77<Nd31は、上述の条件式1、3に対応するものである。なお、上記条件式A1は、上述の条件式5に対応する条件式A2:1.72<Nd31の範囲よりも狭い範囲を規定するものである。また、条件式B1:0.8<f3/fwft1/2<1.6は、上述の条件式2に対応するものである。なお、上記条件式B1は、上述の条件式11に対応する条件式B2:0.8<f3/fwft1/2<2.3の範囲よりも狭い範囲を規定するものである。また、条件式C1:0.55<f4/fwft1/2<0.82は、上述の条件式4に対応するものである。なお、上記条件式C1は、上述の条件式10に対応する条件式C2:0.50<f4/fwft1/2<1.2の範囲よりも狭い範囲を規定するものである。また、条件式D:36<νd31<52は、上述の条件式6、12に対応するものである。また、条件式E:1.80<Nd32は、上述の条件式7、13に対応するものである。また、条件式F:16<νd32<27は、上述の条件式8、14に対応するものである。また、条件式G:63<νd4pは、上述の条件式9、15に対応するものである。また、条件式H:0.9<f3/f4<2.5は、上述の条件式16に対応するものである。また、条件式I:3.2</<8.0は、上述の条件式17に対応するものである。また、条件式J:0.62<TL/ft<1.10は、上述の条件式18に対応するものである。また、条件式K:-6.0</<-1.3は、上述の条件式19に対応するものである。また、条件式L:0.25<f1/ft<0.50は、上述の条件式20に対応するものである。また、条件式M:0.25<|f2|/fwft1/2<0.45は、上述の条件式21に対応するものである。条件式A~M中の各符号の意味を以下に示す。Nd31:第3群第1レンズのd線に対する屈折率f3:第3レンズ群の焦点距離fw:広角端におけるレンズ全系の焦点距離ft:望遠端におけるレンズ全系の焦点距離f4:第4レンズ群の焦点距離νd31:第3群第1レンズのd線に対するアッベ数Nd32:第3群第2レンズのd線に対する屈折率νd32:第3群第2レンズのd線に対するアッベ数νd4p:第4レンズ群における正の屈折力を有するレンズ中のd線に対するアッベ数が最大であるレンズのアッべ数R32f:第3群第2レンズの物体側レンズ面の曲率半径R32r:第3群第2レンズの像側レンズ面の曲率半径TL:第1レンズ群の最も物体側のレンズ面から結像面までの光軸上の距離R42f:第4群第2レンズの物体側レンズ面の曲率半径R42r:第4群第2レンズの像側レンズ面の曲率半径f1:第1レンズ群の焦点距離f2:第2レンズ群の焦点距離なお、上記第1レンズ群の最も物体側のレンズ面から結像面までの光軸上の距離である光学全長TLは、第1群第1レンズL11の物体側レンズ面から結像面撮像面210までの光軸Z1上における距離に対応するものである。なお、この距離は、実際の距離実長であり空気換算した距離ではない。上記条件式A1:1.77<Nd31は、第3群第1レンズL31の屈折率を規定するものである。この条件式A1の下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、第3群第1レンズL31のレンズ面の曲率近似曲率を大きくしなければならず、球面収差等の収差の補正が困難になる。また、条件式Aの下限を下回るようにズームレンズ100を構成しつつ収差を良好に補正しようとすれば、レンズ全長を長くしなければならないという問題が生じる。なお、条件式A1は、条件式A1′:1.74>Nd31の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式B1:0.8<f3/fwft1/2<1.6は、第3レンズ群G3の焦点距離と、広角端および望遠端におけるレンズ全系の焦点距離との関係を規定するものである。この条件式B1の下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、小型化に有利にはなるが、広角端近傍での球面収差の補正が困難になる。これとは逆に、条件式B1の上限を上回るようにズームレンズ100を構成すると、収差補正上は有利になるが、レンズ全長が大きくなるという問題が生じる。なお、条件式B1は、条件式B1′:0.90<f3/fwft1/2<1.55の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式C1:0.55<f4/fwft1/2<0.82は、第4レンズ群G4の焦点距離と広角端および望遠端におけるレンズ全系の焦点距離との関係を規定している。この条件式C1の下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、全ての倍率においてズーム全域で良好な光学性能を得ることが困難になるという問題が生じる。これとは逆に、条件式C1の上限を上回るようにズームレンズ100を構成すると、倍率を変化させたり合焦させたりするズーミングやフォーカシングの際の第4レンズ群G4の移動量が大きくなるという問題が生じる。なお、条件式C1は、条件式C1′:0.57<f4/fwft1/2<0.80の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式D:36<νd31<52は、第3群第1レンズL31のアッベ数を規定するものである。この条件式Dの範囲を外れるようにズームレンズ100を構成すると、広角端近傍の色収差をバランスよく補正することが困難になるとう問題が生じる。なお、条件式Dは、条件式D′:38<νd31<50の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式E:1.80<Nd32は、第3群第2レンズL32の屈折率を規定するものである。この条件式Eの下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、第3群第2レンズの像側レンズ面の曲率が大きくなり、第3レンズ群G3全体の厚みが大きくなるという問題が生じる。なお、条件式Eは、条件式E′:1.84<Nd32の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式F:16<νd32<27は、第3群第2レンズL32のアッベ数を規定するものである。この条件式Fの範囲を外れるようにズームレンズ100を構成すると、軸上色収差をバランスよく補正することが困難になるという問題が生じる。なお、条件式Fは、条件式F′:17<νd32<26の範囲に限定することがより望ましい。上記条件式G:63<νd4pは、第4レンズ群の正の屈折力を有するレンズ中においてd線に対するアッベ数が最大であるレンズのアッべ数を規定するものである。この条件式Gの下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、倍率を変化させたり合焦させたりする時ズーミングやフォーカシング時の色収差の変動が大きくなるという問題が生じる。なお、条件式Gは、条件式G′:65<νd4pの範囲に限定することがより望ましい。上記条件式H:0.9<f3/f4<2.5は、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の焦点距離の比を規定するものである。この条件式Hの下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、第3レンズ群G3のパワーが強くなるため、ズーム全域において、球面収差を良好に補正することが困難になるという問題が生じる。これとは逆に、条件式Hの上限を上回るようにズームレンズ100を構成すると、第4レンズ群G4のパワーが強くなるため、ズーミング時やフォーカス時の収差変動が大きくなるという問題が生じる。また、第4レンズ群G4への入射光線高が大きくなり、第4レンズ群G4が大型化するという問題も生じる。なお、条件式Hは、条件式H′:1.0<f3/f4<2.4の範囲に限定することがより望ましい。条件式I:3.2<R32fR32r/R32f-R32r<8.0は、第3群第2レンズのシェイプファクターを規定するものである。この条件式Iを満足するようにズームレンズ100を構成すると色収差をバランスよく補正することができる。この条件式Iの範囲を外れるようにズームレンズ100を構成すると、軸上色収差の補正が困難になったり、ズーム全域にわたって球面収差をバランスよく補正することが困難になるという問題が生じる。特に、条件式Iの下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、短波長の色収差が増大するという問題が生じ、条件式Iの上限を上回るようにズームレンズ100を構成すると、長波長の色収差が増大するという問題が生じる。なお、条件式Iは、条件式I′:3.4<R32fR32r/R32f-R32r<7.8の範囲に限定することがより望ましい。条件式J:0.62<TL/ft<1.10は、光学全長と望遠端におけるレンズ全系の焦点距離の関係を規定するものである。この条件式Jの下限を下回るほど小型化するようにズームレンズ100を構成すると、像面湾曲の補正が困難になったり、各レンズのパワーが強くなり過ぎて、製造誤差や組立誤差に対する性能劣化の敏感度が高くなって製造の難易度が非常に高くなってしまうという問題が生じる。さらにズーム時やフォーカス時の収差変動が大きくなるという問題も生じる。これとは逆に、条件式Jの上限を上回るようにズームレンズ100を構成すると、収差補正上は有利であるが、レンズ系が大型化してしまうという問題が生じる。なお、条件式Jは、条件式J′:0.63<TL/ft<1.05の範囲に限定することがより望ましい。条件式K:-6.0<R42fR42r/R42f-R42r<-1.3は、第4群第2レンズL42のシェイプファクターを規定するものである。この条件式Kの範囲を外れるようにズームレンズ100を構成すると、ズーム全域にわたって倍率色収差をバランスよく補正することが困難になるという問題が生じる。なお、条件式Kは、条件式K′:-5.8<R42fR42r/R42f-R42r<-1.4の範囲に限定することがより望ましい。条件式L:0.25<f1/ft<0.50は、第1レンズ群G1の焦点距離と望遠端でのレンズ全系の焦点距離との関係を規定するものである。この条件式Lの下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、小型化には有利になるが、第1レンズ群G1の負担が大きくなり、望遠端近傍の色収差や球面収差の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、条件式Lの上限を上回るようにズームレンズ100を構成すると、レンズ全長が長くなるという問題が生じる。なお、条件式Lは、条件式L′:0.28<f1/ft<0.45の範囲に限定することがより望ましい。条件式M:0.25<|f2|/fwft1/2<0.45は、第2レンズ群G2の焦点距離と、広角端および望遠端におけるレンズ全系の焦点距離との関係を規定するものであり、条件式Mの下限を下回るようにズームレンズ100を構成すると、第2レンズ群G2のパワーが強くなりこの第2レンズ群G2の移動量を小さくすることができるが、像面湾曲の補正が困難になるという問題が生じる。これとは逆に、条件式Mの上限を上回るようにズームレンズ100を構成すると、レンズ全長が長くなるという問題が生じる。なお、条件式Mは、条件式M′:0.26<|f2|/fwft1/2<0.43の範囲に限定することがより望ましい。<第1~第3の各実施の形態に関する個別の構成について>以下、各実施の形態それぞれの構成について個別に説明する。はじめに、本発明の第1の実施の形態のズームレンズ100Aに係る個別の構成について以下に説明する。このズームレンズ100Aは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群G1、負の屈折力を有し、変倍時に光軸Z1に沿って移動させる第2レンズ群G2、開口絞りSt、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群G3、変倍時に光軸Z1に沿って移動させその変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群G4を配置してなるものである。このズームレンズ100Aの第3レンズ群G3は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズからなる第3群第1レンズL31、負の屈折力を有し、像側のレンズ面が像側に凹面をなす単レンズからなる第3群第2レンズL32を配置してなるものであり、上記条件式A1、および上記条件式B1を同時に満足するものである。上記の構成がズームレンズ100Aにおける必須の構成である。以下にズームレンズ100Aの望ましい構成について説明する。このズームレンズ100Aは、上記条件式B1′を満足することが望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式C2:0.50<f4/fwft1/2<1.2を満足することが望ましく、条件式C2′:0.57<f4/fwft1/2<1.15を満足することがさらに望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Dを満足することが望ましく、上記条件式D′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式E、Fを同時に満足することが望ましく、上記条件式E′、F′を同時に満足することがより望ましい。さらに、ズームレンズ100Aは、上記条件式Gを満足することが望ましく、上記条件式G′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Hを満足することが望ましく、上記条件式H′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Iを満足することが望ましく、上記条件式I′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Jを満足することが望ましく、上記条件式J′を満足することがより望ましい。また、第4レンズ群G4は、物体側より順に、正の屈折力を有する第4群第1レンズL41、負の屈折力を有する第4群第2レンズL42、正の屈折力を有する第4群第3レンズL43を配置してなるものとすることが望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Kを満足することが望ましく、上記条件式K′を満足することがより望ましい。また、第4レンズ群G4は、この第4レンズ群G4を構成する全てのレンズを両面が球面からなる単レンズとすることが望ましい。第1レンズ群G1は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズL11、正の屈折力を有する第1群第2レンズL12、正の屈折力を有する第1群第3レンズL13、正の屈折力を有する第1群第4レンズL14を配置してなるものとすることが望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Lを満足することが望ましく、上記条件式L′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Aは、上記条件式Mを満足することが望ましく、上記条件式M′を満足することがより望ましい。次に、本発明の第2の実施の形態のズームレンズ100Bに係る個別の構成について以下に説明する。このズームレンズ100Bは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群G1、負の屈折力を有し、変倍時に光軸Z1に沿って移動させる第2レンズ群G2、開口絞りSt、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群G3、変倍時に光軸Z1に沿って移動させその変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群G4を配置してなるものである。このズームレンズ100Bの第3レンズ群G3は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズからなる第3群第1レンズL31、負の屈折力を有し、像側のレンズ面が像側に凹面をなす単レンズからなる第3群第2レンズL32を配置してなるものであり、上記条件式A1、および上記条件式C1を同時に満足するものである。上記の構成がズームレンズ100Bにおける必須の構成である。以下にズームレンズ100Bの望ましい構成について説明する。このズームレンズ100Bは、上記条件式C1′を満足することがより望ましい。さらに、ズームレンズ100Bは、上記条件式B2:0.80<f3/fwft1/2<2.3を満足することが望ましく、条件式B2′:0.90<f3/fwft1/2<2.25を満足することがさらに望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Dを満足することが望ましく、上記条件式D′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式E、Fを同時に満足することが望ましく、上記条件式E′、F′を同時に満足することがより望ましい。さらに、ズームレンズ100Bは、上記条件式Gを満足することが望ましく、上記条件式G′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Hを満足することが望ましく、上記条件式H′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Iを満足することが望ましく、上記条件式I′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Jを満足することが望ましく、上記条件式J′を満足することがより望ましい。また、第4レンズ群G4は、物体側より順に、正の屈折力を有する第4群第1レンズL41、負の屈折力を有する第4群第2レンズL42、正の屈折力を有する第4群第3レンズL43を配置してなるものとすることが望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Kを満足することが望ましく、上記条件式K′を満足することがより望ましい。また、第4レンズ群G4は、この第4レンズ群G4を構成する全てのレンズを両面が球面からなる単レンズとすることが望ましい。第1レンズ群G1は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズL11、正の屈折力を有する第1群第2レンズL12、正の屈折力を有する第1群第3レンズL13、正の屈折力を有する第1群第4レンズL14を配置してなるものとすることが望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Lを満足することが望ましく、上記条件式L′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Bは、上記条件式Mを満足することが望ましく、上記条件式M′を満足することがより望ましい。次に、本発明の第3の実施の形態のズームレンズ100Cに係る個別の構成について以下に説明する。このズームレンズ100Cは、物体側より順に、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第1レンズ群G1、負の屈折力を有し、変倍時に光軸Z1に沿って移動させる第2レンズ群G2、開口絞りSt、正の屈折力を有し、変倍時に固定される第3レンズ群G3、変倍時に光軸Z1に沿って移動させその変倍に伴う像面位置の変動を補正し合焦させる第4レンズ群G4を配置してなるものである。このズームレンズ100Cの第3レンズ群G3は、物体側より順に、正の屈折力を有し、少なくとも1面が非球面をなす単レンズからなる第3群第1レンズL31、負の屈折力を有し、像側に凹面を向けたメニスカスレンズであり、単レンズである第3群第2レンズL32を配置してなるものであり、上記条件式A2:1.72<Nd31、上記条件式D、上記条件式E、上記条件式F、および上記条件式Gを同時に満足するものである。上記の構成がズームレンズ100Cにおける必須の構成である。以下にズームレンズ100Cの望ましい構成について説明する。このズームレンズ100Cは、条件式A2′:1.74<Nd31を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式C2を満足することが望ましく、上記条件式C2′を満足することがより望ましい。さらに、ズームレンズ100Cは、上記条件式B2を満足することが望ましく、上記条件式B2′を満足することがさらに望ましい。さらに、ズームレンズ100Cは、上記条件式Hを満足することが望ましく、上記条件式H′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Iを満足することが望ましく、上記条件式I′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Jを満足することが望ましく、上記条件式J′を満足することがより望ましい。また、第4レンズ群G4は、物体側より順に、正の屈折力を有する第4群第1レンズL41、負の屈折力を有する第4群第2レンズL42、正の屈折力を有する第4群第3レンズL43を配置してなるものとすることが望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Kを満足することが望ましく、上記条件式K′を満足することがより望ましい。また、第4レンズ群G4は、この第4レンズ群G4を構成する全てのレンズを両面が球面からなる単レンズとすることが望ましい。第1レンズ群G1は、物体側より順に、負の屈折力を有する第1群第1レンズL11、正の屈折力を有する第1群第2レンズL12、正の屈折力を有する第1群第3レンズL13、正の屈折力を有する第1群第4レンズL14を配置してなるものとすることが望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Lを満足することが望ましく、上記条件式L′を満足することがより望ましい。また、ズームレンズ100Cは、上記条件式Mを満足することが望ましく、上記条件式M′を満足することがより望ましい。<具体的な実施例>以下、図2~図23、表1~12等を参照し、本発明のズームレンズの実施例1~11それぞれの数値データ等についてまとめて説明する。図2~12は、実施例1~11のズームレンズそれぞれの概略構成を示す断面図であり、実施例1~11の各ズームレンズについてズーム設定を広角端に定めた状態と望遠端に定めた状態とを比較して示す図である。図2~図12中の上部に符号Wで示す図はズーム設定を広角端に定めた状態を示す図、図2~図11中の下部に符号Tで示す図はズーム設定を望遠端に定めた状態を示す図である。なお、上述のズームレンズ100を示す図1中の符号と一致する図2~図12中の符号は互に対応する構成を示している。なお、第1の実施の形態のズームレンズ100の必須の構成を満足する実施例は、実施例1~8、および実施例10~11であり、実施例9を除いたものである。また、第2の実施の形態のズームレンズ100Bの必須の構成を満足する実施例は、実施例2~7、および実施例9、10であり、実施例1、8、11を除いたものである。また、第3の実施の形態のズームレンズ100Cの必須の構成を満足する実施例は、実施例1~11全ての実施例である。また、図2~12の各図中に示すL11、L12、の符号は、各レンズ群中のレンズを指す符号であり、物体側から順に並ぶレンズの順番に対応している。表1~11は、実施例1~11のズームレンズそれぞれの基本的なデータを示す図である。表1~11の各表中の左上部図中符号aで示すにレンズデータを、右上部図中符号bで示すにレンズ面の形状非球面の形状を表す非球面式の各係数を示す。さらに、表1~11の各表中の下部図中符号cで示すに、広角端と望遠端とにおける各値、より具体的には、f:レンズ全系の焦点距離単位mmの値、Fno:Fナンバーの値、2ω:全画角の値、D7、D14、D19、D25等:各レンズ群間の間隔の値を示す。なお、図中符号aで示すレンズデータ中の面間隔Dii=1、2、3、を示す欄には数字が記載されている場合と、符号Dnnは数値が記載されている場合があるが、符号Dnが記載されているところはレンズ群間の面間隔空気間隔に対応しており、それらの面間隔空気間隔はズーム倍率の設定に応じて変化する。表1~11の各図中の符号aで示すレンズデータにおいて、レンズ等の光学部材の面番号を物体側から像側に向かうに従い順次増加するi番目i=1、2、3、...の面番号として示す。なお、これらのレンズデータには、開口絞りStの面番号i=15または13、および平行平面板であるフィルタLfの物体側の面と像側の面の面番号も含めて記載している。なお、フィルタLfは1枚の平行平面板で構成されている場合と2枚の平行平面板で構成されている場合とがある。なお、レンズ面が非球面をなすものについては面番号に印を付している。曲率半径Riはi番目i=1、2、3、の面の曲率半径を示し、面間隔Dii=1、2、3、はi番目の面とi1番目の面との光軸Z1上の面間隔を示す。レンズデータの符号Riおよび符号Diは、レンズ面等を示す符号Sii=1、2、3、と対応している。Ndjは物体側から像側に向かうに従い順次増加するj番目j=1、2、3、の光学要素について波長587.6nmd線に対する屈折率を示し、νdjはj番目の光学要素のd線を基準としたアッベ数を示す。表1~11のレンズデータにおいて、曲率半径および面間隔の単位はmmであり、曲率半径は物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。なお、各非球面は下記非球面式により定義される。また、表12は、実施例1~11の各ズームレンズに関し、条件式A1、A2、B1、B2C1、C2、D~Mそれぞれの不等式中に記載されている数式によって算出される値を示すものである。条件式A1、B1、C1、D~Mそれぞれについて、条件式を満足しない表12中の値には下線を付した。なお、表1~12は発明を実施するための形態における説明の最後にまとめて示す。また、図13~23は、実施例1~実施例11の各ズームレンズの諸収差を示す図である。図中には、d線、g線、C線それぞれに対応する波長の各光に関する収差が示されている。上記図13~図23の各図中に示す符号A~Dに対応する各収差図は広角端におけるものであり、球面収差A、非点収差B、ディストーション歪曲収差C、倍率色収差倍率の色収差Dそれぞれを示している。また、各図中に示す符号E~Hに対応する各収差図は望遠端におけるものであり、球面収差E、非点収差F、ディストーション歪曲収差G、倍率色収差倍率の色収差Hそれぞれを示している。なお、ディストーションの図は、レンズ全系の焦点距離f、半画角θ変数扱い、0≦θ≦ωを用いて、理想像高をf×tanθとし、それからのずれ量を示す。実施例1~11に関する数値データおよび収差図等からわかるように、本発明のズームレンズは、収差の発生を抑制しつつ、小型化および高変倍比化することができる。なお、本発明は、上記各実施例に限定されず、発明の要旨を変更しない限りにおいて種々の変形実施が可能である。例えば、各レンズの曲率半径、面間隔および屈折率の値などは、上記各表中に示した数値に限定されず、他の値を取り得る。