シャフトの軸方向への移動をセンサで検出するために前記シャフトの外周面に設けられる検出片であって、前記シャフトの軸方向における前記検出片の厚さは中心部よりも端部の方が厚くされていることを特徴とするセンサ用の検出片。前記検出片の前記軸方向における面は、前記中心部に向かって凹んだ曲面形状をなしている請求項1に記載のセンサ用の検出片。制御軸を軸方向に移動させることにより機関バルブのバルブ特性を変更するとともに前記制御軸の軸方向への移動を検出するセンサを備える内燃機関の可変動弁機構において、請求項1または2に記載のセンサ用の検出片が前記制御軸に設けられていることを特徴とする内燃機関の可変動弁機構。ここで、制御軸の移動時においてセンサにて検出片を検出するタイミングは極力一定であることが望ましい。しかし、実際には検出片の寸法誤差や同制御軸への取付誤差等により、検出片を検出するタイミングがずれてしまい、センサの検出精度が低下してしまうおそれがある。なお、こうした検出片の寸法誤差や取付誤差等に起因するセンサの検出精度の低下は、可変動弁機構に設けられる検出片に限らず、上記制御軸と同様に軸方向に移動するシャフトにあって同シャフトの軸方向への移動をセンサで検出するために同シャフトの外周面に設けられる検出片であれば同様に生じるおそれがある。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、センサの検出精度を向上させることのできる検出片及び同検出片を備える内燃機関の可変動弁機構を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の発明は、シャフトの軸方向への移動をセンサで検出するために前記シャフトの外周面に設けられるセンサ用の検出片であって、前記シャフトの軸方向における前記検出片の厚さは中心部よりも端部の方が厚くされていることをその要旨とする。検出片にあってセンサにて検出される部位が同検出片の寸法誤差や取付誤差等に起因してセンサから離れてしまうと、センサによる検出片の検出タイミングが本来のタイミングよりも遅れてしまい、センサの検出精度が低下してしまうおそれがある。この点、同構成では、シャフトの軸方向における検出片の厚さは中心部よりも端部の方が厚くされている。従って、検出片の寸法誤差や取付誤差等に起因して、検出片の端部がセンサから離れる方向にずれた状態でシャフトに設けられたとしても、検出片の端部は中心部よりも厚くされているため、同検出片の端部はセンサに近づくことになり、検出片の検出タイミングが本来のタイミングに近づくようになる。従って、センサの検出精度を向上させることができるようになる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のセンサ用の検出片において、前記検出片の前記軸方向における面は、前記中心部に向かって凹んだ曲面形状をなしていることをその要旨とする。同構成によれば、シャフトの軸方向における検出片の厚さについてこれを中心部よりも端部の方が厚くなるようにすることができる。請求項3に記載の発明は、制御軸を軸方向に移動させることにより機関バルブのバルブ特性を変更するとともに前記制御軸の軸方向への移動を検出するセンサを備える内燃機関の可変動弁機構において、請求項1または2に記載のセンサ用の検出片が前記制御軸に設けられていることをその要旨とする。同構成では、可変動弁機構に設けられた制御軸の移動をセンサで検出するようにしており、同センサの検出精度を向上させることができる。以下、この発明にかかるリフト量可変機構の制御装置を具体化した一実施形態について、図1~図5を参照して説明する。図1に示すように、本実施形態では、図示しない内燃機関に対して、その吸気バルブ10の最大リフト量VL及び作用角INCAMを連続的に可変とするリフト量可変機構12が設けられている。なお、吸気バルブの作用角とは、同吸気バルブの開弁期間に相当する値である。リフト量可変機構12の詳細な構造は、例えば特開2010-180865号公報に記載されており公知であるので、以下では概略のみを説明する。このリフト量可変機構12は、制御軸14や、制御軸14を軸方向に駆動するアクチュエータ16を有している。アクチュエータ16には、動力源としてのモータや、このモータの回転運動を直進運動に変換して制御軸14を往復動させる変換機構が設けられている。制御軸14とアクチュエータ16の出力軸16Aとは締結部材18を介して連結されている。制御軸14には、ローラーアーム20と、ローラーアーム20を挟んで両側に位置する一対の揺動カム22とが設けられている。ローラーアーム20のローラーには、図示しない吸気カムシャフトのカムが当接されており、その吸気カムシャフトが回転すると、ローラーアーム20は揺動される。この揺動カム22は、ローラーアーム20と共に揺動される。揺動カム22と吸気バルブ10との間には、ロッカーアーム24が配置されている。揺動カム22は、ロッカーアーム24に設けられたローラーに当接されている。揺動カム22が揺動すると、ロッカーアーム24が揺動して、ロッカーアーム24が吸気バルブ10を押圧することにより、吸気バルブ10が開弁される。ローラーアーム20及び揺動カム22の内周部には、互いに逆方向の螺旋状をなすヘリカルスプラインが形成されている。また、ローラーアーム20及び揺動カム22の内側には、上記ヘリカルスプラインと噛み合うスライダギヤが配設されている。このスライダギヤは、制御軸14と共に軸方向に移動する。制御軸14を軸方向に移動させると、上記ヘリカルスプラインとスライダギヤとの作用により、ローラーアーム20と揺動カム22との相対位相が変化する。その結果、吸気カムシャフトの回転に伴う揺動カム22の揺動範囲が変化することにより、吸気バルブ10の最大リフト量VL及び作用角INCAMが同期して変化する。このようにリフト量可変機構12では、アクチュエータ16によって制御軸14を一方向例えば図1中の左方向に移動させることにより、吸気バルブ10の作用角INCAM及び最大リフト量VLをともに連続的に縮小させる。一方、制御軸14を逆の方向例えば図1中の右方向に移動させることにより、吸気バルブ10の作用角INCAM及び最大リフト量VLをともに連続的に拡大させることができる。アクチュエータ16には、モータの回転量を検出する回転量センサ26が設けられている。また、制御軸14の近傍には、制御軸14の位置を検出する位置センサとしてのシャフトセンサ28が設置されている。シャフトセンサ28は、制御軸14の外周面に設けられたターゲット30検出片の位置を非接触で検出する。アクチュエータ16のモータ、回転量センサ26、シャフトセンサ28は、電子制御装置50に接続されている。また、電子制御装置50には、クランク角センサ100によって検出された内燃機関の機関回転速度NE、エアフロメータ110によって検出された内燃機関の吸入空気量QA、スロットルセンサ120によって検出されたスロットル弁の開度スロットル開度TAが入力される。シャフトセンサ28には、検出素子としてホール素子が内蔵されている。そして、シャフトセンサ28の下をターゲット30が移動するときのホール素子の出力波形に対して所定の信号処理を施すことにより、シャフトセンサ28からは、ターゲット30が予め定められた特定位置に来たときにエッジ出力が発生される。このシャフトセンサ28によって、制御軸14が正常に移動していることが検出される。一方、回転量センサ26は、アクチュエータ16のモータの回転量に比例した連続的な信号を出力する。また、この回転量センサ26としては、検出対象の相対移動量を検出する相対位置センサが採用されている。吸気バルブ10の実際の作用角INCAMの変化は、制御軸14の軸方向の位置に比例し、この制御軸14の軸方向の位置は、アクチュエータ16のモータの回転量に比例する。そこで、電子制御装置50は、制御軸14を可動限界位置にまで移動させたときの回転量センサ26の出力信号に基づき、予め定められた制御軸14の基準位置Fを学習する。そして、この基準位置Fからの制御軸14の相対移動量を回転量センサ26の出力信号にて検出し、これにより制御軸14の位置を検出する。このようにして電子制御装置50は、制御軸14の位置や、最大リフト量VL及び作用角INCAMを認識する。図2に示すように、ターゲット30は扇状の金属片例えば鉄製であり、制御軸14の外周面に圧入されている。そして、ターゲット30においてシャフトセンサ28に対向する頂面30aは、制御軸14の中心軸SSを中心とする円弧形状をなしている。また、図3に示すように、ターゲット30にあって制御軸14の軸方向における一方の面である第1面30bは、ターゲット30の中心部に向かって凹んだ曲面形状をなしている。同様に、ターゲット30にあって制御軸14の軸方向における他方の面である第2面30cも、ターゲット30の中心部に向かって凹んだ曲面形状をなしている。第1面30bや第2面30cがこのような曲面形状で形成されていることにより、制御軸14の軸方向におけるターゲット30の厚さtは、同ターゲット30の中心部よりも端部の方が厚くされている。次に、上記形状を有したターゲット30の作用効果を説明する。図4に示すように、リフト量可変機構12を構成する部材のがたつきなどにより、制御軸14が、同制御軸14の中心軸SSを中心にして例えば矢印R方向時計回り方向に回動すると、ターゲット30も制御軸14とともに矢印R方向に回動する。ここで、ターゲット30の頂面30aは、制御軸14の中心軸SSを中心とする円弧形状をなしている。そのため、ターゲット30が回動してその中心軸TSがシャフトセンサ28に対して矢印R方向にずれたとしても、頂面30aとシャフトセンサ28との距離Dは一定に維持される。従って、制御軸14が回動したとしても、その回動がシャフトセンサ28の検出に与える影響は抑えられる。他方、図5には、中心部から端部にかけて厚さが一定のターゲット300を制御軸14に設けたときに、図4に示した状態と同様に制御軸14が回動し、さらにはターゲット300がその中心軸TSを中心にしてシャフトセンサ28から離れる方向に回動された状態で取り付けられている場合の不都合を示す。なお、このようにターゲット300がその中心軸TSを中心にして回動された状態で取り付けられる状態とは、制御軸14に対するターゲット300の取付誤差や、ターゲット300自体の形状誤差つまり寸法誤差により生じ得る。また、ターゲット300の設計上の取付状態は、同図5に二点鎖線で示すように、制御軸14の軸方向における面300aが制御軸14の移動方向に対して直交するように取り付けられた状態とする。この図5に示す状態では、ターゲット300が中心軸TSを中心にしてシャフトセンサ28から離れる方向に回動されている。そのため、制御軸14が矢印E方向に移動するときには、シャフトセンサ28によるターゲット300の検出タイミングが本来のタイミング、つまり二点鎖線にて示した状態でのターゲット300の検出タイミングよりも遅れてしまい、シャフトセンサ28の検出精度が低下してしまうおそれがある。こうした検出タイミングの遅れは、同図5に示す領域Mを満たすようにターゲット300を形成する、つまりターゲット300において、制御軸14の軸方向における厚さを中心部よりも端部の方が厚くなるようにすることで抑えることが可能である。そこで、本実施形態におけるターゲット30では、制御軸14の軸方向における厚さは中心部よりも端部の方が厚くされている。従って、ターゲット30の端部がシャフトセンサ28から離れる方向にずれた状態で回動して制御軸14に設けられたとしても、同ターゲット30の端部は中心部よりも厚くされているため、同端部はシャフトセンサ28に近づくことになる。その結果、ターゲット30の検出タイミングが本来のタイミングに近づくようになる。従って、シャフトセンサ28の検出精度が向上するにようになる。以上説明したように、本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。1制御軸14の軸方向への移動をシャフトセンサ28で検出するために、シャフトセンサ28の外周面にセンサ用のターゲット30を設けるようにしている。そして、制御軸14の軸方向におけるターゲット30の厚さは中心部よりも端部の方が厚くされている。より具体的には、制御軸14の軸方向におけるターゲット30の面第1面30b及び第2面30cは、ターゲット30の中心部に向かって凹んだ曲面形状をなしている。従って、制御軸14が回動するとともにターゲット30が回動した状態で取り付けられている場合でのシャフトセンサ28の検出精度を向上させることができるようになる。2制御軸14を軸方向に移動させることにより吸気バルブ10のバルブ特性を変更するとともに制御軸14の軸方向への移動を検出するシャフトセンサ28を備える内燃機関のリフト量可変機構12において、上記ターゲット30を制御軸14に設けるようにしている。従って、ターゲット30を検出するシャフトセンサ28の検出精度を向上させることができる。3ターゲット30の頂面30aは、制御軸14の中心軸SSを中心とする円弧形状をなしている。そのため、制御軸14が回動したとしてもその回動がシャフトセンサ28の検出に与える影響は抑えられるようになる。なお、上記実施形態は、以下のように変更して実施することもできる。ターゲット30の第1面30b及び第2面30cをともに曲面形状としたが、一方の面のみを曲面形状にしてもよい。制御軸14の軸方向におけるターゲット30の厚さについてこれを中心部よりも端部の方が厚くなるようにするために、第1面30bや第2面30cを曲面で形成するようにしたが、この他の形状にしてもよい。例えば、図6に示すように、中心部から端部に向かって傾斜した平面形状としてもよい。ターゲット30の厚さについてこれを中心部よりも端部の方が厚くなるように連続的に変化させるようにしたが、階段状に変化させるようにしてもよい。シャフトセンサ28はホール素子を備えるセンサであったが、この他の検出素子を備えるものでもよい。例えば、電磁ピックアップコイルやMR磁気抵抗素子を備えるセンサでもよい。上記実施形態における可変動弁機構は、吸気バルブ10の最大リフト量VL及び作用角INCAMを変更するリフト量可変機構12であったが、排気バルブに設けられるリフト量可変機構12であってもよい。また、最大リフト量VLや作用角INCAM以外のバルブ特性を変更する可変動弁機構であってもよい。上記実施形態では、リフト量可変機構12の制御軸14に設けられたターゲット30に対して本発明を適用した場合について説明したが、本発明の適用対象はこれに限られるものではない。要は、シャフトの軸方向への移動をセンサで検出するために同シャフトの外周面に設けられる検出片であれば、本発明は同様に適用することができる。