機関回転速度の低下速度を目標の低下速度に一致させるように内燃機関のトルクを制御する低下速度フィードバック制御を実行する内燃機関の制御装置であり、機関回転速度を一定の回転速度に維持するために必要なトルクである要求トルクを算出し、算出された要求トルクが大きいときほど前記低下速度フィードバック制御におけるフィードバックゲインを大きくすることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記要求トルクを算出するために参照する機関回転速度として、機関回転速度を一定に維持するための目標としての回転速度を設定し、前記設定された回転速度と、機関温度と、前記内燃機関の出力を利用して駆動される補機の運転状態とに基づいて前記要求トルクを算出する請求項1に記載の内燃機関の制御装置。機関回転速度をアイドル回転速度に維持するために必要なトルクを前記要求トルクとして算出する請求項1又は請求項2に記載の内燃機関の制御装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置において、前記低下速度フィードバック制御は、目標の低下速度と実際の低下速度との偏差と前記フィードバックゲインとに基づいて算出される更新量を積算することによってトルク補正量を算出する積分フィードバックであることを特徴とする内燃機関の制御装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置において、アクセル操作が解除されてから機関回転速度がアイドル回転速度まで低下するまで前記低下速度フィードバック制御を実行することを特徴とする内燃機関の制御装置。ところが、内燃機関の出力軸に作用する外部負荷の大きさによって機関回転速度の低下速度は変化するため、上記特許文献1に記載されている構成を低下速度フィードバック制御に適用したとしても外部負荷が変化した場合には適切なフィードバックゲインを設定することができず、低下速度のずれを適切に抑制することができないおそれがある。なお、こうした課題はアクセル操作が解除されてから機関回転速度がアイドル回転速度に到達するまでの間における低下速度フィードバック制御に限らず、機関回転速度の低下速度を目標の低下速度に一致させるように内燃機関のトルクをフィードバック制御する低下速度フィードバック制御全般に共通するものである。この発明は上記実情に鑑みてなされたものでありその目的は外部負荷が変化した場合であっても、機関回転速度の低下速度を適切にフィードバック制御することのできる内燃機関の制御装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の発明は、機関回転速度の低下速度を目標の低下速度に一致させるように内燃機関のトルクを制御する低下速度フィードバック制御を実行する内燃機関の制御装置であり、機関回転速度を一定の回転速度に維持するために必要なトルクである要求トルクを算出し、算出された要求トルクが大きいときほど前記低下速度フィードバック制御におけるフィードバックゲインを大きくすることをその要旨とする。要求トルクは、内燃機関内部のフリクションによる内部負荷と内燃機関の外部から内燃機関に作用する外部負荷とによって消費されるトルクを補って機関回転速度を一定の回転速度に維持するために必要なトルクである。そのため、この要求トルクが大きいときには、内部負荷と外部負荷とによって消費されるトルクが大きいことが推定され、機関回転速度が低下しやすく、トルクが足りない場合の機関回転速度の低下速度も大きくなることが推定される。これに対して、上記構成にあっては、要求トルクが大きいときほど低下速度フィードバック制御におけるフィードバックゲインを大きくするようにしている。そのため、内部負荷と外部負荷とによって消費されるトルクが大きく、トルクが足りない場合の機関回転速度の低下速度が大きくなるときに、低下速度フィードバック制御を通じて補正されるトルクの増減の感度がより高くされるようになる。したがって、外部負荷が変化した場合にも、それによる機関回転速度の低下速度の変化を抑制することのできる適切なフィードバックゲインを設定することができるようになる。すなわち、上記請求項1に記載の発明によれば、外部負荷が変化した場合であっても、機関回転速度の低下速度を適切にフィードバック制御することができるようになる。請求項2に記載の発明は、前記要求トルクを算出するために参照する機関回転速度として、機関回転速度を一定に維持するための目標としての回転速度を設定し、前記設定された回転速度と、機関温度と、前記内燃機関の出力を利用して駆動される補機の運転状態とに基づいて前記要求トルクを算出する請求項1に記載の内燃機関の制御装置である。機関温度が低いときほど潤滑油の粘性が高くなるため、内燃機関内部のフリクションによる内部負荷は、機関温度が低いときほど大きくなる。更に、機関回転速度が高いときほど機関各部の摺動部における摺動量が多くなるため、内部負荷による単位時間当たりのトルクの消費量は機関回転速度が高いときほど多くなる。また、内燃機関に作用する外部負荷は内燃機関の出力を利用して駆動される補機の運転状態に応じて変化する。具体的には、内燃機関に作用する外部負荷はたくさんの補機が運転されているときほど、また運転されている補機の駆動量が多いときほど大きくなる。そのため、機関回転速度を一定の回転速度に維持するために必要なトルクである要求トルクは、請求項2に記載されているように、設定された回転速度と、機関温度と、前記内燃機関の出力を利用して駆動される補機の運転状態とを参照すれば算出することができる。なお、要求トルクを算出する際に参照する機関回転速度の大きさは任意に設定することができるため、具体的には、要求トルクを算出する際に参照する機関回転速度としてアイドル回転速度を設定し、請求項3に記載されているように機関回転速度をアイドル回転速度に維持するために必要なトルクを要求トルクとして算出する構成を採用することができる。また、低下速度フィードバック制御は、請求項4に記載されているように目標の低下速度と実際の低下速度との偏差と前記フィードバックゲインとに基づいて算出される更新量を積算することによってトルク補正量を算出する積分フィードバックによって実現することができる。なお、請求項1~4に記載の発明は、請求項5に記載されているように、アクセル操作が解除されてから機関回転速度がアイドル回転速度まで低下するまでの間の機関回転速度の低下速度を調整する低下速度フィードバック制御に適用することができる。こうした構成を採用すれば、アクセル操作の解除に伴って機関回転速度がアイドル回転速度に到達するまでの機関回転速度の変化の挙動を安定したものにすることができる。以下、この発明に係る内燃機関の制御装置を、車両に搭載される内燃機関10を統括的に制御する電子制御装置100として具体化した実施形態について、図1~3を参照して説明する。図1に示されるように内燃機関10の気筒11には、ピストン12が摺動可能に収容されている。ピストン12には、コネクティングロッド13を介して内燃機関10の出力軸であるクランクシャフト14が連結されている。このようにピストン12が気筒11内に収容されていることにより、気筒11の内周面とピストン12の頂面及びシリンダヘッド15の底面によって燃焼室16が区画形成されている。なお、内燃機関10は複数の気筒11を有する多気筒内燃機関であるが、図1にあっては複数の気筒11のうちの1つのみを図示している。シリンダヘッド15には、各気筒11に収容されたピストン12と対向するように点火プラグ20が取り付けられている。そして、各気筒11内に区画形成された各燃焼室16には、吸気通路30及び排気通路40がそれぞれ接続されている。また、吸気通路30には図1に示されるように各燃焼室16に向かって燃料を噴射するインジェクタ19が各気筒11に対して1つずつ設けられている。図1に示されるようにシリンダヘッド15には吸気通路30と燃焼室16とを連通したり、遮断したりするように開閉する吸気バルブ17と、排気通路40と燃焼室16とを連通したり、遮断したりするように開閉する排気バルブ18とが設けられている。なお、吸気バルブ17は図示しないタイミングチェーンを介してクランクシャフト14に連結された吸気カムシャフトによって開閉駆動され、排気バルブ18はタイミングチェーンを介してクランクシャフト14に連結された排気カムシャフトによって開閉駆動される。図1の左側に示されるように吸気通路30の最上流部には、エアクリーナ31が設けられている。このエアクリーナ31の内部には、吸入される空気に含まれる塵や埃を捕集するフィルタ32が設けられている。これにより、エアクリーナ31を通じて塵や埃が取り除かれた空気が吸気通路30を通じて内燃機関10の燃焼室16に導入されるようになっている。吸気通路30のエアクリーナ31よりも下流側の部分には、サージタンク33が設けられている。図1に示されるように、サージタンク33の部分では吸気通路30の他の部分よりも流路断面積が大きくなっている。これにより、エアクリーナ31を通じて導入される空気がこのサージタンク33を通過することにより、吸気通路30を通過する空気の脈動が平準化されるようになっている。また、図1に示されるように吸気通路30におけるエアクリーナ31よりも下流側であり且つサージタンク33よりも上流側の部分には、モータ34によって駆動され、その開度であるスロットル開度Thが制御されるスロットルバルブ35が設けられている。スロットルバルブ35の開度制御や、インジェクタ19の開弁期間Tfを制御することによる燃料噴射量制御、そして点火プラグ20による点火時期制御等を通じて行われるトルク制御は、内燃機関10を統括的に制御する電子制御装置100によって実行される。電子制御装置100は、上記のようなトルク制御に係る各種の制御を実行するために各種演算処理を実行する中央演算処理装置CPU、演算プログラムや演算マップ、各種データが記憶された読み出し専用メモリROM、演算の結果等を一時的に記憶しておくランダムアクセスメモリRAM等を備えている。電子制御装置100には、下記のような各種のセンサが接続されている。アクセルポジションセンサ50は運転者によるアクセルペダルの踏み込み量を示すアクセル操作量ACCPを検出する。エアフロメータ51はエアクリーナ31を通じて吸気通路30に導入された空気の温度Ta及びその量である吸入空気量GAを検出する。クランクポジションセンサ52はクランクシャフト14の単位時間当りの回転角を検出する。そして、電子制御装置100は検出されたクランクシャフト14の回転角に基づいて単位時間当りのクランクシャフト14の回転速度を示す機関回転速度NEを算出する。スロットルポジションセンサ53はスロットルバルブ35の開度であるスロットル開度Thを検出する。水温センサ54は機関冷却水の温度である機関冷却水温THWを検出する。また、カムポジションセンサ55は吸気カムシャフトの回転角を検出する。電子制御装置100は、これらの各種センサ50~55からの検出信号を読み込み、トルク制御に係る各種の制御を実行する。例えば、電子制御装置100は、アクセル操作量ACCPに基づいて要求トルクを算出し、スロットル開度Thを変更するとともに、エアフロメータ51によって検出された吸入空気量GAに基づいて内燃機関10における燃料噴射量や点火時期を制御することにより、要求トルクに見合ったトルクを発生させる。また、電子制御装置100は、運転者によるアクセルペダルの踏み込みが解除されてから機関回転速度NEがアイドル回転速度に到達するまでの機関回転速度NEの低下速度を目標の低下速度に一致させるように内燃機関10のトルクを制御する低下速度フィードバック制御を実行する。なお、この実施形態にあっては機関回転速度NEの単位時間当たりの変化量である変化量ΔNEを目標変化量ΔNEtrgに一致させるように制御することにより、低下速度フィードバック制御を実行する。この低下速度フィードバック制御にあっては、例えばエアコンユニット200やオルタネータ300等、内燃機関10の駆動力を利用して駆動される補機の運転状態に応じて内燃機関10のトルクを増減させる。これにより、補機の運転状態の変化に伴う外部負荷の変動に起因する変化量ΔNEの変動を抑制し、変化量ΔNEを目標変化量ΔNEtrgに一致させるように内燃機関10のトルクを制御する。こうした低下速度フィードバック制御を行うため、電子制御装置100には、各種補機の運転状態を把握することができるように、上記のような各種のセンサ50~55に加えて、各種補機が接続されている。例えば、電子制御装置100には、図1に破線で示されるようにクランクシャフト14に連結されたエアコンユニット200が接続されており、エアコンユニット200が運転しているか否かを示す信号が入力されている。なお、エアコンユニット200は運転していないときにコンプレッサとクランクシャフト14との間に配設されたクラッチを開放することにより、内燃機関10に作用する外部負荷を低減するように構成されている。そこで、本実施形態の電子制御装置100にあっては、エアコンユニット200が運転しているか否かに基づいて内燃機関10に作用する外部負荷の大きさを推定するようにしている。すなわち、エアコンユニット200が運転しているときには内燃機関10に少なくともエアコンユニット200の駆動負荷に相当する外部負荷が作用していることを推定する一方、エアコンユニット200が運転していないときには、内燃機関10にエアコンユニット200の駆動負荷に相当する外部負荷が作用していないことを推定する。また、電子制御装置100には、図1に破線で示されるようにクランクシャフト14に連結されているオルタネータ300が接続されている。電子制御装置100は、オルタネータ300に供給するフィールド電流の大きさを調整することにより、オルタネータ300の発電量を制御している。そのため、オルタネータ300に大きなフィールド電流が供給されており、発電量が大きくされているときほど、内燃機関10に作用する外部負荷は大きくなる。そこで、本実施形態の電子制御装置100は、オルタネータ300に供給しているフィールド電流の大きさに基づいてオルタネータ300による外部負荷の大きさを推定するようにしている。具体的にはフィールド電流が大きいときほどオルタネータ300の駆動負荷に相当する外部負荷が大きくなっていることを推定する。低下速度フィードバック制御にあっては、目標変化量ΔNEtrgを実現するために設定される基本トルクを、実際の変化量ΔNEと目標変化量ΔNEtrgとの偏差Dに基づいて算出されるトルク補正量Tによって補正する。これにより、変化量ΔNEを目標変化量ΔNEtrgに一致させ、機関回転速度NEの低下速度を目標の低下速度に一致させるように内燃機関10のトルクを制御する。なお、トルクの変更は、スロットル開度Thの調整や、燃料噴射量の調整、点火時期の調整等を通じて実現される。以下、本実施形態に係る低下速度フィードバック制御の詳しい内容について、図2及び図3を参照して説明する。まず、低下速度フィードバック制御に係る一連の処理の流れを示す図2を参照して低下速度フィードバック制御について説明する。図2に示されるルーチンは、機関運転中であり、且つアクセルペダルの踏み込みが解除されているときに電子制御装置100によって所定の制御周期で繰り返し実行される。電子制御装置100は、このルーチンを開始すると、図2に示されるようにまずステップS100において、目標変化量ΔNEtrgと機関回転速度NEの実際の変化量ΔNEとの偏差Dを算出する。なお、ここでは、変化量ΔNEから目標変化量ΔNEtrgを減算し、その差の絶対値を偏差Dにしている。そして、ステップS110へと進み、図3に示される処理を通じて設定されたフィードバックゲインGを読み込む。なお、フィードバックゲインGの設定に係る一連の処理については図3を参照して後述する。フィードバックゲインGを読み込むと、電子制御装置100はステップS120において偏差DとフィードバックゲインGとに基づいてトルク補正量Tの更新量ΔTを算出する。具体的には、偏差DにフィードバックゲインGを乗じ、その積を更新量ΔTとする。こうして更新量ΔTを算出すると、電子制御装置100はステップS130において、トルク補正量Tを更新する。具体的には、前回の制御周期においてトルクを補正するために使用したトルク補正量Tに更新量ΔTを加算することによってトルク補正量Tを更新する。そして、ステップS140において、更新されたトルク補正量Tが上限値以下であるか否かを判定する。ステップS140において、トルク補正量Tが上限値以下である旨の判定がなされた場合ステップS140:YESには、ステップS150へと進み、トルク補正量Tが下限値以上であるか否かを判定する。ステップS150において、トルク補正量Tが下限値以上である旨の判定がなされた場合ステップS150:YESには、ステップS160へと進み、ステップS130において更新されたトルク補正量Tによってトルクを補正する。具体的には、基本トルクにトルク補正量Tを加算して目標トルクを算出し、この目標トルクが得られるようにトルクを制御することによってトルクを補正する。一方、ステップS140において、トルク補正量Tが上限値よりも大きい旨の判定がなされた場合ステップ140:NOには、ステップS145へと進み、上限値を新たなトルク補正量Tにする。すなわち、トルク補正量Tを上限値と等しい値に設定する。こうしてトルク補正量Tを上限値と等しい値に設定すると、ステップS160へと進み、このトルク補正量Tによってトルクを補正する。また、ステップS150において、トルク補正量Tが下限値よりも小さい旨の判定がなされた場合ステップS150:NOには、ステップS155へと進み、下限値を新たなトルク補正量Tにする。すなわち、トルク補正量Tを下限値と等しい値に設定する。こうしてトルク補正量Tを下限値と等しい値に設定すると、ステップS160へと進み、このトルク補正量Tによってトルクを補正する。すなわち、本実施形態の低下速度フィードバック制御にあっては、トルク補正量Tに上限ガード及び下限ガードをかけて、トルク補正量Tが上限値よりも大きな値や、下限値よりも小さな値にならないようにしている。なお、本実施形態の低下速度フィードバック制御にあっては、下限値を0に設定している。すなわち、本実施形態の低下速度フィードバック制御にあっては、トルク補正量Tが負の値に設定されることはない。こうして設定されたトルク補正量Tでトルクを補正すると電子制御装置100は、このルーチンを一旦終了させる。次に図3を参照して上記低下速度フィードバック制御に使用されるフィードバックゲインGの設定に係る処理について説明する。図3に示されるルーチンは、上述した低下速度フィードバック制御に係るルーチンと同様に、機関運転中であり、且つアクセルペダルの踏み込みが解除されているときに電子制御装置100によって所定の制御周期で繰り返し実行される。すなわち図2を参照して説明した上記低下速度フィードバック制御に係るルーチンと並行して実行される。電子制御装置100は、このルーチンを開始すると、図3に示されるようにまずステップS200において、アイドル要求トルクTidを算出する。アイドル要求トルクTidは、機関回転速度NEをアイドル回転速度に維持するために必要なトルクを示す値である。ここでは、内燃機関10の内部負荷と内燃機関10に作用する外部負荷の影響を考慮してアイドル要求トルクTidを算出する。具体的には、電子制御装置100はまず、機関温度を推定するための値として機関冷却水温THWを参照し、内燃機関10の内部負荷、すなわち摩擦や潤滑油の粘性によるフリクションの大きさを推定する。そして、このフリクションの大きさと機関回転速度NEに基づいて内部負荷によって消費されるトルクの大きさを推定する。また、電子制御装置100は各種補機の運転状態に基づいて推定される外部負荷の大きさに基づいて補機を駆動するために必要なトルクを算出し、内部負荷によって消費されるトルクにこの補機を駆動するために必要なトルクを加算することによりアイドル要求トルクTidを算出する。こうしてアイドル要求トルクTidを算出すると、ステップS210へと進み、算出されたアイドル要求トルクTidに基づいてフィードバックゲインGを決定する。ここでは、アイドル要求トルクTidが大きいときほど、フィードバックゲインGを大きな値に設定するようにしている。こうしてアイドル要求トルクTidに基づいてフィードバックゲインGを設定すると、電子制御装置100はこのルーチンを一旦終了させる。作用次に本実施形態の作用について説明する。アイドル要求トルクTidは、内燃機関内部のフリクションによる内部負荷と内燃機関10の外部から内燃機関10に作用する外部負荷とによって消費されるトルクを補って機関回転速度NEをアイドル回転速度に維持するために必要なトルクである。そのため、このアイドル要求トルクTidが大きいときには、内部負荷と外部負荷とによって消費されるトルクが大きいことが推定され、機関回転速度NEが低下しやすく、トルクが足りない場合の機関回転速度NEの低下速度も大きくなることが推定される。これに対して、上記実施形態にあっては、アイドル要求トルクTidが大きいときほど低下速度フィードバック制御におけるフィードバックゲインGを大きくするようにしている。そのため、内部負荷と外部負荷とによって消費されるトルクが大きく、トルクが足りない場合の機関回転速度NEの低下速度が大きくなるときに、低下速度フィードバック制御を通じて補正されるトルクの増減の感度がより高くされるようになる。以上説明した実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。1上記実施形態に構成にあっては、上述したようにアイドル要求トルクTidが大きいときほどフィードバックゲインGを大きくするようにしているため、トルクが足りない場合の機関回転速度NEの低下速度が大きくなるときに、低下速度フィードバック制御の感度がより高くされるようになる。したがって、外部負荷が変化した場合にも、それによる機関回転速度NEの低下速度の変化を抑制することのできる適切なフィードバックゲインGを設定することができるようになる。すなわち、外部負荷が変化した場合であっても、機関回転速度NEの低下速度を適切にフィードバック制御することができる。2機関温度が低いときほど潤滑油の粘性が高くなるため、内燃機関内部のフリクションによる内部負荷は、機関温度が低いときほど大きくなる。更に、機関回転速度NEが高いときほど機関各部の摺動部における摺動量が多くなるため、内部負荷による単位時間当たりのトルクの消費量は機関回転速度NEが高いときほど多くなる。また、内燃機関10に作用する外部負荷は内燃機関10の出力を利用して駆動される補機の運転状態に応じて変化する。具体的には、内燃機関10に作用する外部負荷はたくさんの補機が運転されているときほど、また運転されている補機の駆動量が多いときほど大きくなる。そのため、上記実施形態のように、アイドル回転速度と、機関冷却水温THWと、内燃機関10の出力を利用して駆動される補機の運転状態とを参照すれば機関回転速度NEをアイドル回転速度に維持するために必要なトルクであるアイドル要求トルクTidを算出することができる。3上記のような低下速度フィードバック制御を実行すれば、アクセル操作の解除に伴って機関回転速度NEがアイドル回転速度に到達するまでの機関回転速度NEの変化の挙動を安定したものにすることができる。4内燃機関10の駆動力を利用して駆動されるエアコンユニット200が稼働している場合には、エアコンユニット200を駆動するために必要な駆動力の分だけ、内燃機関10に作用する外部負荷が大きくなる。これに対して、上記実施形態にあっては、エアコンユニット200が稼働しているか否かに基づいて内燃機関10に作用する外部負荷の大きさを推定するようにしている。そのため、エアコンユニット200が稼働しているか否かを参照することによって内燃機関10に作用する外部負荷の大きさを推定することができる。5オルタネータ300に大きなフィールド電流を供給している場合には、小さなフィールド電流を供給しているときと比較してオルタネータ300による発電量が大きくなり、オルタネータ300を駆動するために必要な駆動力も大きくなる。これに対して、上記実施形態にあっては、オルタネータ300に供給されているフィールド電流の大きさに基づいて内燃機関10に作用する外部負荷の大きさを推定するようにしている。そのため、オルタネータ300に供給されているフィールド電流の大きさを参照することによって内燃機関10に作用する外部負荷の大きさを推定することができる。なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の形態にて実施することもできる。上記実施形態にあっては、エアコンユニット200が運転されているか否かに応じて内燃機関10に作用する外部負荷の大きさを推定する構成を示したが、内燃機関10に作用する外部負荷の大きさを推定する方法は適宜変更することができる。例えば、可変容量型のコンプレッサを備えるエアコンユニットを搭載した車両に搭載される内燃機関の制御装置の場合には、コンプレッサの容量に応じて外部負荷の大きさを推定するようにしてもよい。また、上記実施形態にあっては、オルタネータ300に供給するフィールド電流の大きさに基づいてオルタネータ300による外部負荷の大きさを推定する構成を示した。これに対して、クランクシャフト14とオルタネータ300との間にクラッチを備える車両に搭載される内燃機関の制御装置にあっては、そのクラッチの断接状態に応じて外部負荷の大きさを推定するようにしてもよい。すなわち、クラッチを備え、クランクシャフト14とオルタネータ300とを断接する車両にあっては、クラッチの断接状態に応じて内燃機関10に作用する外部負荷の大きさが変化する。そのため、クラッチの断接状態を監視して、クラッチの断接状態に応じて外部負荷の大きさを推定することが望ましい。また、オルタネータ300の発電量が多いときほど、オルタネータ300の駆動負荷は大きくなる。そのため、オルタネータ300による発電量を監視し、オルタネータ300による発電量に基づいて外部負荷を推定する構成を採用することもできる。更に、消費電力の大きさに応じてオルタネータ300の発電量を制御する場合には、消費電力の大きさを監視して消費電力の大きさに基づいて外部負荷を推定することもできる。なお、消費電力の大きさは、車両のライトが点灯しているか否か、また、オーディオが使用されているか否か等によって変化するため、車両のライトが点灯しているか否か、また、オーディオが使用されているか否か等に基づいて外部負荷の大きさを推定することもできる。トルクが足りない場合の機関回転速度NEの低下速度の大きさを示す指標として使用する要求トルクとして、アイドル回転速度に維持するために必要なトルクであるアイドル要求トルクTidを算出し、このアイドル要求トルクTidに基づいてフィードバックゲインGを設定する構成を示した。これに対して、トルクが足りない場合の機関回転速度NEの低下速度の大きさは、機関回転速度NEを一定の回転速度に維持するために必要なトルクを要求トルクとして算出すれば、その要求トルクの大きさに基づいて推定することができる。そのため、フィードバックゲインGを算出する際に参照する要求トルクはアイドル要求トルクTidに限定されるものではない。すなわち、要求トルクを算出する際に参照する機関回転速度NEの大きさは任意に設定することができる。例えば、機関回転速度NEをアイドル回転速度よりも高い3000rpm回転/分に維持するための要求トルクを算出し、この要求トルクに基づいてフィードバックゲインGを設定するようにすることもできる。上記実施形態にあっては、アクセル操作が解除されてから機関回転速度NEがアイドル回転速度に到達するまで低下速度フィードバック制御を実行する構成を例示したが、本発明の低下速度フィードバック制御はこうしたアクセル操作がされていないときに実行されるものに限定されるものではない。すなわち、アクセル操作量ACCPが低減された場合の機関回転速度NEの低下速度をフィードバック制御する低下速度フィードバック制御に本願発明を適用することもできる。上記実施形態ではスロットルバルブ35を備え、スロットル開度Thを変更することにより吸入空気量GAを調量する内燃機関10を制御する電子制御装置100として本願発明を具体化したものを例示したが、吸入空気量GAを調量するための構成は適宜変更することができる。例えば、吸気通路30に設けられたスロットルバルブ35を迂回するバイパス通路を設けるとともに、このバイパス通路内に吸入空気量GAを調量するための手段としてアイドルスピードコントロールバルブを設ける構成を採用することもできる。そして、このアイドルスピードコントロールバルブの開度を変更することによってアクセル操作が解除されている間の吸入空気量GAを増減させる内燃機関に本願発明を適用することもできる。こうした構成を採用した場合にあっては、スロットルバルブ35が閉弁していてもアイドルスピードコントロールバルブの開度を変更することにより、吸入空気量GAを調量することができる。また、その他、吸入空気量GAを調量する手段として吸気バルブ17のリフト量及びリフト期間を変更する機構を備え、吸気バルブ17のリフト量及びリフト期間を変更することにより吸入空気量GAを調量する内燃機関等に本願発明を適用することもできる。機関冷却水温THWに基づいて機関温度を推定する構成を示したが、機関温度の検出方法は適宜変更することができる。例えば、機関冷却水温THWに替えて潤滑油の温度に基づいて機関温度を推定する構成や、機関温度を直接検出するセンサを設ける構成を採用することもできる。また、内燃機関10における燃焼熱の大きさと相関を有する吸入空気量GAの積算値等に基づいて機関温度を推定する構成を採用することもできる。