圧縮機、第1熱交換器、絞り装置、及び第2熱交換器を有し、これらが冷媒配管で接続されて冷凍サイクルを構成し、該冷媒サイクルの冷媒として非共沸混合冷媒が採用された空気調和装置において、前記圧縮機をバイパスするように接続されたバイパス回路と、前記バイパス回路に設けられ、前記圧縮機から前記バイパス回路に流入する冷媒を冷却するバイパス熱交換器と、前記バイパス回路に設けられ、前記バイパス熱交換器で冷却された冷媒を減圧させる第2の絞り装置と、前記第2の絞り装置に流入する冷媒の温度、前記第2の絞り装置から流出した冷媒の温度、及び前記圧縮機に吸入される冷媒の圧力を検知する冷媒状態検知手段と、前記冷媒状態検知手段の検知結果に基づいて、前記冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出する演算装置と、を有し、前記演算装置は、前記第2の絞り装置に流入する冷媒の温度に基づいて算出される入口液エンタルピーと、前記第2の絞り装置から流出した冷媒の温度又は前記圧縮機に吸入される冷媒の圧力に基づいて算出される飽和ガスエンタルピー及び飽和液エンタルピーと、に基づいて前記第2の絞り装置から流出する冷媒の乾き度を算出し、前記第2の絞り装置から流出した冷媒の温度、及び前記圧縮機に吸入される冷媒の圧力に基づいて、前記第2の絞り装置から流出する冷媒の液相濃度及び気相濃度を算出し、算出された前記乾き度、前記液相濃度、及び前記気相濃度に基づいて、前記冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出することを特徴とする空気調和装置。前記圧縮機、第1冷媒流路切替装置、及び前記第1熱交換器が搭載された室外機と、前記第2熱交換器、複数の前記絞り装置、及び複数の第2冷媒流路切替装置が搭載された熱媒体変換機と、利用側熱交換器が搭載された少なくとも1つの室内機とを備え、前記圧縮機、前記第1冷媒流路切替装置、前記第1熱交換器、前記第2熱交換器、複数の前記絞り装置、及び前記第2冷媒流路切替装置を冷媒配管で接続して前記冷凍サイクルを構成し、前記第2熱交換器、及び前記利用側熱交換器を熱媒体配管で接続し、前記冷媒と異なる熱媒体が循環する熱媒体循環回路を構成したことを特徴とする請求項1に記載の空気調和装置。前記演算装置は、前記冷媒の組成を予め設定し、該設定された前記冷媒の組成、及び前記第2の絞り装置に流入する冷媒の温度に基づいて前記入口液エンタルピーを算出することを特徴とする請求項1又は2に記載の空気調和装置。前記バイパス回路には、開閉弁が備えられたことを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記冷媒状態検知手段は、前記第2の絞り装置に流入する冷媒の温度の検知精度が±1°C以内となるように構成されたことを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記冷媒状態検知手段は、前記第2の絞り装置から流出した冷媒の温度の検知精度が±0.5°C以内となるように構成されたことを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記冷媒状態検知手段は、前記圧縮機に吸入される冷媒の圧力の検知精度が±0.01MPa以内となるように構成されたことを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記非共沸混合冷媒として、R32とHFO1234yfとの混合冷媒、又はR32とHFO1234zeとの混合冷媒が採用されたことを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の空気調和装置。特許文献1、2に記載の技術は、繰り返し計算で冷媒組成を算出するため、制御装置の計算負荷が増大していた。また、特許文献1、2に記載の技術は、繰り返し計算を実行する分、物性データ数が多くなるので、制御装置のROMReadOnlyMemoryに負荷がかかってしまっていた。特許文献2に記載の技術は、繰り返し計算を省略するための計算フローを有している。しかし、この計算フローでは、計算を省略することにより、冷媒組成を検知する精度が低下してしまう可能性があった。本発明に係る空気調和装置は、制御装置演算装置の計算負荷及びROMへの負荷を軽減しながら、高精度に冷媒組成を算出する空気調和装置を提供することを目的としている。本発明に係る空気調和装置は、圧縮機、第1熱交換器、絞り装置、及び第2熱交換器を有し、これらが冷媒配管で接続されて冷凍サイクルを構成し、該冷媒サイクルの冷媒として非共沸混合冷媒が採用された空気調和装置において、圧縮機をバイパスするように接続されたバイパス回路と、バイパス回路に設けられ、圧縮機からバイパス回路に流入する冷媒を冷却するバイパス熱交換器と、バイパス回路に設けられ、バイパス熱交換器から流出する冷媒を減圧させる第2の絞り装置と、第2の絞り装置に流入する冷媒の温度、第2の絞り装置から流出した冷媒の温度、及び圧縮機に吸入される冷媒の圧力を検知する冷媒状態検知手段と、冷媒状態検知手段の検知結果に基づいて、冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出する演算装置と、を有し、演算装置は、第2の絞り装置に流入する冷媒の温度に基づいて算出される入口液エンタルピーと、第2の絞り装置から流出した冷媒の温度又は圧縮機に吸入される冷媒の圧力に基づいて算出される飽和ガスエンタルピー及び飽和液エンタルピーと、に基づいて第2の絞り装置から流出する冷媒の乾き度を算出し、第2の絞り装置から流出した冷媒の温度、及び圧縮機に吸入される冷媒の圧力に基づいて、第2の絞り装置から流出する冷媒の液相濃度及び気相濃度を算出し、算出された乾き度、液相濃度、及び気相濃度に基づいて、冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出するものである。本発明に係る空気調和装置は、演算装置が、第2の絞り装置に流入する冷媒の温度に基づいて算出される入口液エンタルピーと、第2の絞り装置から流出した冷媒の温度又は圧縮機に吸入される冷媒の圧力に基づいて算出される飽和ガスエンタルピー及び飽和液エンタルピーと、に基づいて第2の絞り装置から流出する冷媒の乾き度を算出し、第2の絞り装置から流出した冷媒の温度、及び圧縮機に吸入される冷媒の圧力に基づいて、第2の絞り装置から流出する冷媒の液相濃度及び気相濃度を算出し、算出された乾き度、液相濃度、及び気相濃度に基づいて、冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出する。これにより、制御装置演算装置の計算負荷及びROMへの負荷を軽減しながら、高精度に冷媒組成を算出することができる。以下、図面に基づいて本発明の実施の形態について説明する。実施の形態.図1は、本実施の形態に係る空気調和装置100の設置例を示す概略図である。図1に基づいて、空気調和装置100の設置例について説明する。この空気調和装置100は、冷媒を循環させる冷凍サイクルを有しており、各室内機2a~2dが運転モードとして冷房モードあるいは暖房モードを自由に選択できるものである。そして、本実施の形態に係る空気調和装置100は、冷媒として非共沸混合冷媒が採用された冷媒循環回路A図2参照、及び熱媒体として水などが採用された熱媒体循環回路Bを有しているが、この冷媒循環回路Aを循環する冷媒組成を高精度に算出する改良がなされたものである。なお、本実施の形態においては、非共沸混合冷媒としてR32とHFO1234yfとを採用している。低沸点冷媒はR32、高沸点冷媒はHFO1234yfである。また、本実施の形態における冷媒組成とは、特に断りがなければ、冷凍サイクルを循環する低沸点冷媒であるR32の組成をさすものとする。そして、高沸点冷媒であるHFO1234yfの冷媒組成については、R32の冷媒組成が算出されれば、一意的に決定されるので説明を省略している。本実施の形態に係る空気調和装置100は、冷媒熱源側冷媒を間接的に利用する方式間接方式を採用している。すなわち、熱源側冷媒に貯えた冷熱または温熱を、熱源側冷媒とは異なる冷媒以下、熱媒体と称するに伝達し、熱媒体に貯えた冷熱または温熱で空調対象空間を冷房または暖房する。図1に図示されるように、本実施の形態に係る空気調和装置100は、熱源機である1台の室外機1と、複数台の室内機2と、室外機1と室内機2との間に介在する熱媒体変換機3と、を有している。熱媒体変換機3は、熱源側冷媒と熱媒体とで熱交換を行なうものである。室外機1と熱媒体変換機3とは、熱源側冷媒を循環させるための冷媒配管4で接続されている。熱媒体変換機3と室内機2とは、熱媒体を循環させるための配管熱媒体配管5で接続されている。そして、室外機1で生成された冷熱あるいは温熱は、熱媒体変換機3を介して室内機2に配送されるようになっている。室外機1は、通常、ビル等の建物9の外の空間たとえば、屋上等である室外空間6に配置され、熱媒体変換機3を介して室内機2に冷熱又は温熱を供給するものである。室内機2は、建物9の内部の空間たとえば、居室等である室内空間7に冷房用空気、或いは暖房用空気を供給できる位置に配置され、空調対象空間となる室内空間7に冷房用空気あるいは暖房用空気を供給するものである。熱媒体変換機3は、室外機1及び室内機2とは別筐体として、室外空間6及び室内空間7とは別の位置に設置されるものである。この熱媒体変換機3は、室外機1及び室内機2と、冷媒配管4及び配管5を介してそれぞれ接続され、室外機1から供給される冷熱、又は温熱を室内機2に伝達するものである。図1に図示されるように、本実施の形態に係る空気調和装置100においては、室外機1と熱媒体変換機3とが2本の冷媒配管4を介して接続され、熱媒体変換機3と各室内機2a~2dとが2本の配管5を介して接続されている。このように、実施の形態1に係る空気調和装置100では、冷媒配管4、及び配管5を介して各ユニット室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3を接続することにより、施工が容易となっている。なお、図1においては、熱媒体変換機3が、建物9の内部ではあるが室内空間7とは別の空間である天井裏等の空間たとえば、建物9における天井裏などのスペース、以下、単に空間8と称するに設置されている状態を例として図示している。熱媒体変換機3は、その他、エレベーター等がある共用空間等に設置してもよい。また、図1においては、室内機2が天井カセット型である場合を例に示してあるが、これに限定されるものではない。すなわち、空気調和装置100は、天井埋込型、天井吊下式、室内空間7に直接又はダクト等により、暖房用空気あるいは冷房用空気を吹き出せるようになっていれば、どんな種類のものでもよい。また、図1においては、室外機1が室外空間6に設置されている場合を例に示しているが、これに限定するものではない。たとえば、室外機1は、換気口付の機械室等の囲まれた空間に設置してもよいし、排気ダクトで廃熱を建物9の外に排気することができるのであれば建物9の内部に設置してもよい。また、水冷式の室外機1を用いる場合においても、建物9の内部に設置するようにしてもよい。このような場所に室外機1を設置するとしても、特段の問題が発生することはない。また、熱媒体変換機3は、室外機1の近傍に設置することもできる。ただし、熱媒体変換機3から室内機2までの距離が長すぎると、熱媒体の搬送動力がかなり大きくなるため、省エネの効果は薄れることに留意が必要である。さらに、室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3の接続台数を図1に図示された台数に限定するものではなく、たとえば、空気調和装置100が設置される建物9に応じて台数を決定すればよい。図2は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置100の冷媒回路構成例である。図3は、図2に示す空気調和装置100のバイパス回路50組成検知回路の拡大図である。図4は、図3に示す熱交換装置51の概略図である。図2~図4に基づいて、空気調和装置100の構成について詳しく説明する。図2に示すように、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に備えられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して冷媒配管4で接続されている。また、熱媒体変換機3と室内機2とも、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して配管5で接続されている。なお、冷媒配管4については後段で詳述するものとする。[室外機1]室外機1には、冷媒を圧縮する圧縮機10、四方弁等で構成される第1冷媒流路切替装置11、蒸発器又は凝縮器として機能する熱源側熱交換器12、及び余剰冷媒を貯留するアキュムレーター19が冷媒配管4に接続されて搭載されている。また、室外機1には、第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び逆止弁13dが設けられている。第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び逆止弁13dを設けることで、室内機2の要求する運転に関わらず、熱媒体変換機3に流入させる熱源側冷媒の流れを一定方向にすることができる。また、図2及び図3に図示されるように、室外機1は、冷媒組成を検知算出するためのバイパス回路50を有している。このバイパス回路50は、圧縮機10の吐出側から流入する冷媒と圧縮機10の吸入側に流入する冷媒とを熱交換させる熱交換装置51、及びバイパス回路50に流入した冷媒を減圧させる絞り装置52が設けられている。このバイパス回路50には、絞り装置52に流入する前の冷媒温度を検知する入口温度センサー53、絞り装置52から流出した冷媒の温度を検知する出口温度センサー54、及び絞り装置53から流出した冷媒の圧力を検知する出口圧力センサー55が設けられている。さらに、図2に図示されるように、室外機1には、入口温度センサー53、出口温度センサー54、及び出口圧力センサー55の検知結果に基づいて、冷媒組成を算出する演算装置57が設けられている。圧縮機10は、熱源側冷媒を吸入し、その熱源側冷媒を圧縮して高温高圧の状態にするものであり、たとえば容量制御可能なインバータ圧縮機等で構成するとよい。第1冷媒流路切替装置11は、暖房運転モード時全暖房運転モード時及び暖房主体運転モード時における熱源側冷媒の流れと冷房運転モード時全冷房運転モード時及び冷房主体運転モード時における熱源側冷媒の流れとを切り替えるものである。熱源側熱交換器12は、暖房運転時には蒸発器として機能し、冷房運転時には放熱器ガスクーラーとして機能し、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と熱源側冷媒との間で熱交換を行なうものである。アキュムレーター19は、圧縮機10の吸入側に設けられており、暖房運転モード時と冷房運転モード時の違いによる余剰冷媒、過渡的な運転の変化たとえば、室内機2の運転台数の変化や負荷条件によって発生した余剰冷媒を貯留するものである。このアキュムレーター19では、高沸点の冷媒が多く含まれる液相と、低沸点の冷媒が多く含まれる気相に分離される。そして、高沸点の冷媒が多く含まれる液相の冷媒が、アキュムレーター19内に貯留される。このため、アキュムレーター19内に液相の冷媒が存在すると、空気調和装置100を循環する冷媒組成は低沸点冷媒が多くなる傾向を示す。[冷媒組成検知機構]熱交換装置51バイパス熱交換器は、圧縮機10から吐出されバイパス回路50に流入した冷媒と、絞り装置52から流出し、減圧された冷媒とを熱交換させるものである。すなわち、熱交換装置51は、圧縮機10から吐出されバイパス回路50に流入した高圧高温冷媒を冷却し、気液2相冷媒にするものである。この熱交換装置51は、たとえば二重管方式を採用するとよい。ここでいう二重管方式とは、図4に図示されるように、内側の配管51bに絞り装置52から流出した低圧の2相冷媒が流れ、外側の配管環状部51aに圧縮機10の吐出側から流入した高圧のガス冷媒が流れる構成のことを指す。これにより、熱交換装置51がコストアップしてしまうことを抑制することができる。なお、熱交換装置51は、それに限定されるものではなく、配管51aと配管51bとを接触させて構成を採用してもよいし、コストが掛かるがプレート熱交換器を採用してもよい。絞り装置52第二の絞り装置は、熱交換装置51から流出した冷媒を減圧させて、低圧の気液2相冷媒にするものである。絞り装置52は、一端が熱交換装置51の配管51aに接続され、他端が熱交換装置51の配管51bに接続されている。絞り装置52は、開度が可変に制御可能なもの、たとえば電子式膨張弁等で構成するとよい。入口温度センサー53冷媒状態検知手段を構成するは、絞り装置52に流入する前の冷媒温度を検知するものである。この入口温度センサー53は、たとえば熱交換装置51の配管51aと絞り装置52とを接続する配管に設けるとよい。出口温度センサー54冷媒状態検知手段を構成するは、絞り装置52から流出した冷媒の温度を検知するものである。この出口温度センサー54は、たとえば絞り装置52と熱交換装置51の配管51bとを接続する配管に設けるとよい。入口温度センサー53、及び出口温度センサー54は、各種機器の制御を統括する演算装置57に接続されている。出口圧力センサー55冷媒状態検知手段を構成するは、絞り装置52から流出した冷媒の圧力を検知するものである。出口圧力センサー55は、たとえば絞り装置52と熱交換装置51の配管51bとを接続する配管に設けられているものとして説明するが、それに限定されるものではない。すなわち、出口圧力センサー55は、絞り装置52の冷媒流出側から圧縮機10の吸入側までを接続する配管に設けられてもよいし、圧縮機10の下流側の配管に設けられてもよい。すなわち、出口圧力センサー55は、圧縮機10に吸入される低圧冷媒を検知できる位置に設けられていればよい。なお、圧縮機10の下流側の配管とは、たとえば、冷媒流路切替装置11とアキュムレーター19とを接続する配管などが該当する。この出口圧力センサー55は、各種機器の制御を統括する演算装置57に接続されている。演算装置57は、入口温度センサー53、出口温度センサー54、及び出口圧力センサー55の検知結果に基づいて、冷媒組成を算出するものである。この演算装置57は、入口温度センサー53、出口温度センサー54、及び出口圧力センサー55に接続されているとともに、後述の各種機器を統括制御する制御装置図示省略にも接続されている。これにより、制御装置が、演算装置57の冷媒組成の算出結果に基づいて、たとえば後述の絞り装置16の開度などを最適に制御可能となっている。図2では、演算装置57が、入口温度センサー53、出口温度センサー54、及び出口圧力センサー55が設けられる室外機1に設置された例を図示しているが、それに限定されるものではなく、室内機2や熱媒体変換機3に設置されていてもよい。なお、演算装置57は、冷媒組成の値ごとに、液エンタルピーと冷媒温度との相関、飽和液エンタルピーと冷媒温度との相関、及び、飽和ガスエンタルピーと冷媒温度との相関、を示す物性テーブルが、ROMに記憶されている。また、演算装置57は、冷媒の圧力ごとに、冷媒の飽和液温度と液冷媒濃度、及び冷媒の飽和ガス温度とガス冷媒濃度との相関を示す物性テーブルがROMに記憶されている図7a、図7b参照。なお、演算装置57の物性テーブルは、たとえば空気調和装置100の設置後などに、設定しなすことができる。また、演算装置57には、上述の相関を示す物性テーブルがROMに記憶されていると述べたが、テーブルではなく定式化された関数が記憶されていてもよい。次に、演算装置57の算出する各種物理量について説明する。演算装置57は、物性テーブルと入口温度センサー53の検知結果に基づいて、絞り装置53に流入する冷媒の液エンタルピー入口液エンタルピーを算出することができる。また、演算装置57は、この物性テーブルと出口温度センサー54の検知結果に基づいて、絞り装置53から流出した冷媒の飽和液エンタルピー、及び飽和ガスエンタルピーをそれぞれ算出する。なお、演算装置57は、入口液エンタルピーと、飽和液エンタルピー及び飽和ガスエンタルピーとを算出するときにおいて、正確な冷媒組成の値がわかっていないが、仮の冷媒組成の値を設定して、これらを算出する。すなわち、この設定された冷媒組成の値に対応する物性テーブルと、入口温度センサー53との検知結果に基づいて液エンタルピーを算出し、また、該物性テーブルと出口温度センサー54の検知結果に基づいて飽和液エンタルピー及び飽和ガスエンタルピーを算出するということである。このように、正確な冷媒組成の値がわかっていなくとも、本実施の形態に係る空気調和装置100は、冷媒組成を高精度に算出することができるので、従来のような繰り返し計算が不要となっている。この点については、後述するものとする。さらに、演算装置57は、この物性テーブルと出口温度センサー54、及び出口圧力センサー55の検知結果に基づいて、絞り装置53から流出した液冷媒の濃度、及び絞り装置53から流出したガス冷媒の濃度を算出することができる。ここで、演算装置57は、算出された入口液エンタルピー、飽和液エンタルピー、及び飽和ガスエンタルピーに基づいて、乾き度を算出することができる。この乾き度の算出する際の式は、以下に示す式1から算出する。そして、演算装置57は、この乾き度、液冷媒の濃度、及びガス冷媒の濃度に基づいて、冷媒組成を算出する。この冷媒組成を算出する際の式は、以下に示す式2から算出する。[室内機2]室内機2には、それぞれ利用側熱交換器26が搭載されている。この利用側熱交換器26は、配管5によって熱媒体変換機3の熱媒体流量調整装置25と第2熱媒体流路切替装置23に接続されている。この利用側熱交換器26は、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と熱媒体との間で熱交換を行ない、室内空間7に供給するための暖房用空気あるいは冷房用空気を生成するものである。[熱媒体変換機3]熱媒体変換機3には、冷媒と熱媒体とが熱交換する2つの熱媒体間熱交換器15、冷媒を減圧させる2つの絞り装置16a、16b、冷媒配管4の流路を開閉する2つの開閉装置17a、17b、冷媒流路を切り替える2つの第2冷媒流路切替装置18、熱媒体を循環させる2つのポンプ21、配管5の一方に接続される4つの第1熱媒体流路切替装置22、配管5の他方に接続される4つの第2熱媒体流路切替装置23、及び、第2熱媒体流路切替装置22が接続される方の配管5に接続される4つの熱媒体流量調整装置25が設けられている。2つの熱媒体間熱交換器15a、15b熱媒体間熱交換器15と称とも称するは、凝縮器放熱器又は蒸発器として機能し、熱源側冷媒と熱媒体とで熱交換を行ない、室外機1で生成され熱源側冷媒に貯えられた冷熱又は温熱を熱媒体に伝達するものである。熱媒体間熱交換器15aは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の冷却に供するものである。熱媒体間熱交換器15bは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の加熱に供するものである。2つの絞り装置16a、16b絞り装置16と称することもあるは、減圧弁や膨張弁としての機能を有し、熱源側冷媒を減圧して膨張させるものである。絞り装置16aは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの上流側に設けられている。絞り装置16bは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの上流側に設けられている。2つの絞り装置16は、開度が可変に制御可能なもの、たとえば電子式膨張弁等で構成するとよい。開閉装置17a、17bは、二方弁等で構成されており、冷媒配管4を開閉するものである。2つの第2冷媒流路切替装置18a、18b第2冷媒流路切替装置18と称することもあるは、四方弁等で構成され、運転モードに応じて熱源側冷媒の流れを切り替えるものである。第2冷媒流路切替装置18aは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの下流側に設けられている。第2冷媒流路切替装置18bは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの下流側に設けられている。2つのポンプ21a、21bポンプ21と称することもあるは、配管5内の熱媒体を循環させるものである。ポンプ21aは、熱媒体間熱交換器15aと第2熱媒体流路切替装置23との間における配管5に設けられている。ポンプ21bは、熱媒体間熱交換器15bと第2熱媒体流路切替装置23との間における配管5に設けられている。2つのポンプ21は、たとえば容量制御可能なポンプ等で構成するとよい。なお、ポンプ21aを、熱媒体間熱交換器15aと第1熱媒体流路切替装置22との間における配管5に設けてもよい。また、ポンプ21bを、熱媒体間熱交換器15bと第1熱媒体流路切替装置22との間における配管5に設けてもよい。4つの第1熱媒体流路切替装置22a~22d第1熱媒体流路切替装置22と称することもあるは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切り替えるものである。第1熱媒体流路切替装置22は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第1熱媒体流路切替装置22は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが熱媒体流量調整装置25に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第1熱媒体流路切替装置22a、第1熱媒体流路切替装置22b、第1熱媒体流路切替装置22c、第1熱媒体流路切替装置22dとして図示している。4つの第2熱媒体流路切替装置23a~23d第2熱媒体流路切替装置23と称することもあるは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切り替えるものである。第2熱媒体流路切替装置23は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第2熱媒体流路切替装置23は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが利用側熱交換器26に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2熱媒体流路切替装置23a、第2熱媒体流路切替装置23b、第2熱媒体流路切替装置23c、第2熱媒体流路切替装置23dとして図示している。4つの熱媒体流量調整装置25a~25d熱媒体流量調整装置25と称することもあるは、開口面積を制御できる二方弁等で構成されており、配管5に流れる熱媒体の流量を調整するものである。熱媒体流量調整装置25は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。熱媒体流量調整装置25は、一方が利用側熱交換器26に、他方が第1熱媒体流路切替装置22に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から熱媒体流量調整装置25a、熱媒体流量調整装置25b、熱媒体流量調整装置25c、熱媒体流量調整装置25dとして図示している。また、熱媒体流量調整装置25を利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けてもよい。また、熱媒体変換機3には、各種検知手段2つの第1温度センサー31a、31b、4つの第2温度センサー34a~34d、4つの第3温度センサー35a~35d、圧力センサー36が設けられている。これらの検知手段で検知された情報たとえば、温度情報や圧力情報、熱源側冷媒の濃度情報は、空気調和装置100の動作を統括制御する制御装置に送られ、圧縮機10の駆動周波数、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26近傍に設けられる図示省略の送風機の回転数、第1冷媒流路切替装置11の切り替え、ポンプ21の駆動周波数、第2冷媒流路切替装置18の切り替え、熱媒体の流路の切替等の制御に利用されることになる。制御装置図示省略は、マイコン等で構成されており、演算装置57の冷媒組成を算出結果に基づいて、蒸発温度、凝縮温度、飽和温度、過熱度、及び過冷却度を計算する。そして、制御装置は、これらの計算結果に基づいて、絞り装置16の開度、圧縮機10の回転数、熱源側熱交換器12や利用側熱交換器26のファンの速度ON/OFF含む等を制御し、空気調和装置100のパフォーマンスが最大になるようにする。その他に、制御装置は、各種検知手段での検知情報及びリモコンからの指示に基づいて、圧縮機10の駆動周波数、送風機の回転数ON/OFF含む、第1冷媒流路切替装置11の切り替え、ポンプ21の駆動、絞り装置16の開度、開閉装置17の開閉、第2冷媒流路切替装置18の切り替え、第1熱媒体流路切替装置22の切り替え、第2熱媒体流路切替装置23の切り替え、及び、熱媒体流量調整装置25の開度等を制御するものである。すなわち、制御装置は、後述する各運転モードを実行するために、各種機器を統括制御するものである。なお、制御装置は、室内機2のユニット毎に設けられていてもよいし、熱媒体変換機3に設けられていてもよい。また、制御装置は、演算装置57と別体であるものとして説明しているが、同体であってもよい。2つの第1温度センサー31a、31b第1温度センサー31と称することもあるは、熱媒体間熱交換器15から流出した熱媒体、つまり熱媒体間熱交換器15の出口における熱媒体の温度を検知するものであり、たとえばサーミスター等で構成するとよい。第1温度センサー31aは、ポンプ21aの入口側における配管5に設けられている。第1温度センサー31bは、ポンプ21bの入口側における配管5に設けられている。4つの第2温度センサー34a~34d第2温度センサー34と称することもあるは、第1熱媒体流路切替装置22と熱媒体流量調整装置25との間に設けられ、利用側熱交換器26から流出した熱媒体の温度を検知するものであり、サーミスター等で構成するとよい。第2温度センサー34は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2温度センサー34a、第2温度センサー34b、第2温度センサー34c、第2温度センサー34dとして図示している。4つの第3温度センサー35a~35d第3温度センサー35と称することもあるは、熱媒体間熱交換器15の熱源側冷媒の入口側または出口側に設けられ、熱媒体間熱交換器15に流入する熱源側冷媒の温度または熱媒体間熱交換器15から流出した熱源側冷媒の温度を検知するものであり、サーミスター等で構成するとよい。第3温度センサー35aは、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられている。第3温度センサー35bは、熱媒体間熱交換器15aと絞り装置16aとの間に設けられている。第3温度センサー35cは、熱媒体間熱交換器15bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられている。第3温度センサー35dは、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられている。圧力センサー36は、第3温度センサー35dの設置位置と同様に、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられ、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間を流れる熱源側冷媒の圧力を検知するものである。熱媒体を循環させるための配管5は、熱媒体間熱交換器15aに接続されるものと、熱媒体間熱交換器15bに接続されるものと、で構成されている。配管5は、熱媒体変換機3に接続される室内機2の台数に応じて分岐ここでは、各4分岐されている。そして、配管5は、第1熱媒体流路切替装置22、及び、第2熱媒体流路切替装置23で接続されている。第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を制御することで、熱媒体間熱交換器15aからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるか、熱媒体間熱交換器15bからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるか、が決定されるようになっている。図5は、図3に示すバイパス回路に図示された点A~点Dを、P-H線図上に対応させた図である。図5を参照して、バイパス回路50の点A~点Dのそれぞれに対応する位置が、P-H線図のどの位置に対応するかを説明する。バイパス回路50には、圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒図5の点Aの一部が流入し、熱交換装置51の配管51a環状部で低圧の冷媒と熱交換し、エンタルピーが小さくなった高圧の液冷媒図5の点Bとなる。この高圧の液冷媒は、絞り装置52において、等エンタルピー膨張され低圧の気液二相状態となる図5の点C。この低圧の気液二相冷媒は熱交換装置51の配管51bに流れ込み、高圧冷媒と熱交換し、エンタルピーを増大させながら、低圧のガス冷媒となり図5の点D、アキュムレーター19からの冷媒と合流して、再びアキュムレーター19に吸引される。図6は、本実施の形態に係る空気調和装置100に採用される冷媒組成を算出するための制御フローを説明するフローチャートである。図6を参照して、演算装置57が冷媒組成を算出するための制御フローについて説明する。ステップST1演算装置57は、入口温度センサー53の検知結果TH1、出口温度センサー54の検知結果TH2、及び出口圧力センサー55の検知結果P1を読み込む。その後、ステップST2に移行する。ステップST2演算装置57は、循環冷媒の組成の値を仮設定し、設定値に対応する物性テーブルを出力する。そして、演算装置57は、ステップST1の入口温度センサー53の検知結果と、この物性テーブルとに基づいて、絞り装置53に流入する冷媒のエンタルピーHin入口液エンタルピーを算出する。その後、ステップST3に移行する。ここで、本実施の形態では、設定する循環冷媒の組成を、空気調和装置100に充填した非共沸混合冷媒の組成比率であるものとする。また、設定する循環冷媒の組成としては、予め実験などを行い発生する割合が多い冷媒組成を調べ、その冷媒組成を採用してもよい。ステップST3演算装置57は、ステップST1の出口温度センサー54の検知結果と、ステップST2の物性テーブルとに基づいて、絞り装置53から流出した冷媒の飽和液エンタルピーHls、及び飽和ガスエンタルピーHgsを算出する。その後、ステップST4に移行する。ステップST4演算装置57は、ステップST2の入口液エンタルピーHinと、ステップST3の飽和液エンタルピーHls及び飽和ガスエンタルピーHgsと、式1とに基づいて、乾き度Xrを算出する。その後、ステップST5に移行する。なお、ステップST2で述べたように、充填した非共沸混合冷媒の組成比率を冷媒組成として採用しているので、算出された乾き度Xrは、充填組成における乾き度Xrである。ステップST5演算装置57は、ステップST1の出口温度センサー54の検知結果、及びステップST1の出口圧力センサー55の検知結果と、物性テーブルとに基づいて、絞り装置53から流出した液冷媒の濃度XR32、及び絞り装置53から流出したガス冷媒の濃度YR32を算出する。その後、ステップ6に移行する。ステップST6演算装置57は、ステップST4で算出した乾き度Xrと、ステップST5で算出した液冷媒の濃度XR32及びガス冷媒の濃度YR32と、式2とに基づいて、冷媒組成αを算出する。その後、ステップST7に移行する。ステップST7演算装置57は、ステップST6で算出した冷媒組成αを制御装置に出力する。次に、図7aを参照して液冷媒濃度及びガス冷媒濃度の算出方法について説明し、図7bを参照して冷媒組成の算出方法について説明する。図7は、aが飽和液温度と液冷媒濃度の相関、及び冷媒の飽和ガス温度とガス冷媒濃度との相関を示し、bが乾き度と冷媒組成との相関を示す図である。以下の説明において、図7を濃度平衡線図とも称する。この濃度平衡線図の説明の前に、絞り装置53から流出した気液2相状態の冷媒の自由度について説明する。冷媒の自由度は、次の式より算出することができる。F=n2-rここで、F:自由度、n:混合した冷媒の数、r:相数、である。したがって、本実施の形態に係る空気調和装置100は、2つの冷媒が混合されているので、気液2相状態における自由度Fは、22-2=2となる。つまり、冷媒の独立変数の内、2つを決定することにより、この系の状態を決定することができるということである。本実施の形態では、絞り装置53から流出した気液2相状態の冷媒の温度、及び圧力を、それぞれ出口温度センサー54、及び出口圧力センサー55によって検知する。これにより、気液2相状態の冷凍サイクルの状態を決定することができる。すなわち、低沸点冷媒における液相の濃度、及び低沸点冷媒における気相の濃度を決定することができるということである。図7aに図示されるように、確かに、出口温度センサー54の検知結果TH2、及び出口圧力センサー55の検知結果P1が決定されると、低沸点冷媒における液相濃度、及び低沸点冷媒における気相濃度が決定されることがわかる。そして、ステップST4で算出される乾き度を、図7aのグラフに当てはめると図7bの点線に対応する。つまり、図7aに図示される液相濃度XR32液側濃度と気相濃度YR32ガス側濃度とを、この乾き度によって、低沸点冷媒の濃度冷媒組成に換算すると、図7bのαとして表されるということである。次に、本実施の形態に係る空気調和装置100の冷媒組成の算出誤差について、図8~図11、及び図17を参照して説明する。図8は、冷媒組成を算出する制御フローで設定する冷媒組成が、算出される冷媒組成にどの程度の誤差を与えるかを説明するための表である。図17は、乾き度とR32の冷媒組成との関係を示す図である。図8におけるαbが、ステップST2で設定される冷媒組成の値である。そして、その設定値αbとしたときにおける冷媒組成の算出結果がαである。なお、入口温度センサー53の検知結果TH1=44°Cとし、出口温度センサー54の検知結果TH2=-3°Cとし、出口圧力センサー55の検知結果P1=0.6MPaabsとして冷媒組成を算出した。なお、この図8及び図9においてはR32とR134aとからなる非共沸混合冷媒を採用して得たデータである。R32とR134aとからなる非共沸混合冷媒の方が、データの精度がよいためである。また、混合比率は、R32を66wtとし、R134aを34とした。さらに、物性値はNISTNationalInstituteofStandardsandTechnologyが発売しているREFPROPVersion8.0から得られたものである。図8に図示されるように、ステップST2で仮設定される冷媒組成αbの値を、50から74wtと大きく変化させても、算出される冷媒組成αの値は、ほとんど変化しない。つまり、この結果から、ステップST2で冷媒組成を任意の値に設定して、乾き度Xrを算出する方法は、最終的に得られる冷媒組成αにはほとんど影響しないことがわかる。したがって、本実施の形態に係る空気調和装置100は、従来のように冷媒組成を設定し、繰り返し計算によって冷媒組成を算出しなくとも、高精度に冷媒組成を算出することができるということである。これにより、演算装置57にかかる計算負荷及び演算装置57のROMにかかる負荷が軽減される。また、計算負荷やROMへの容量負荷を軽減できるので、演算装置57の演算速度アップや容量増設などの改良が不要となるので、空気調和装置100のコストアップを抑制することができる。ここで、図17を参照して、乾き度XrとR32の冷媒組成αとの関係について説明する。図17に図示されるように、R32の冷媒組成が変化しても、乾き度Xrはほとんど変化しないことがわかる。ステップST4で求められる乾き度Xrは冷媒組成αの変化の影響をほとんど受けないため、仮設定値から求めた乾き度Xrを用いても、精度良く冷媒組成αを算出することができるのである。本実施の形態に係る空気調和装置100は、冷媒組成αの算出にあたり、ステップST4で乾き度Xrを算出し、ステップST5で液冷媒の濃度XR32及びガス冷媒の濃度YR32を算出する。そして、ステップST7で、算出された乾き度Xr、液冷媒の濃度XR32、及びガス冷媒の濃度YR32から冷媒組成を算出する。すなわち、冷媒組成を予測するためには、乾き度を経由し、出口温度センサー54の検知結果と出口圧力センサー55から得られる濃度平衡線図を用いる推測方法が最も良いと言える。そこで、本実施の形態に係る空気調和装置100は、この算出方法を採用することにより、高精度に冷媒組成を算出することができるようになっている。図9は、冷媒組成を算出する制御フローにおける各種検知結果が、算出される冷媒組成にどの程度の誤差を与えるかを説明するための表である。図9を参照して、特に、入口温度センサー53の検知結果が、算出される冷媒組成に与える誤差について説明する。図9では、冷媒組成の検知結果αが2通り記載されている。つまり、αテーブルとα詳細版である。αテーブルとは、演算装置57が有する物性テーブルによって冷媒組成を算出した結果である。それに対し、α詳細版は物性テーブルを採用せず、REFPROPVersion8.0による解析により詳細に冷媒組成を算出した結果である。ここで、本実施の形態ではテーブルを採用しているが、冷媒組成は物性テーブルを採用しても、REFPROPVersion8.0を採用しても、概ね同様の値が算出されていることわかる。すなわち、本実施の形態に係る空気調和装置100は、十分な算出精度を有しているということである。図9に図示されるように、入口温度センサー53の温度が±1°C変化しても、循環組成は高々±0.1しか変化しない図9中の番号1~3を参照。この結果から、入口温度センサー53は、±1°Cの精度を有しているとよいことがわかる。図10は、出口温度センサー54の検知結果が、算出される冷媒組成にどの程度の誤差を与えるかを説明するためのグラフである。図10に図示されるように、算出される冷媒組成の値の誤差をたとえば約±2wtの範囲に抑えるためには、出口温度センサー54の検知精度を、約±0.5°Cとするとよいことがわかる。図11は、出口圧力センサー55の検知結果が、算出される冷媒組成にどの程度の誤差を与えるかを説明するためのグラフである。図11に図示されるように、算出される冷媒組成の値の誤差をたとえば約±2wtの範囲に抑えるためには、出口圧力センサー55の検知精度を、約±0.01MPaとするとよいことがわかる。したがって、図9~図11に図示されるように、入口温度センサー53、出口温度センサー54、及び出口圧力センサー55の検知結果を、上述の範囲内とすることで、演算装置57が冷媒組成を高精度に算出することができる。これにより、制御装置が、蒸発温度、凝縮温度、飽和温度、過熱度、及び過冷却度を高精度に計算することが可能となるので、絞り装置16の開度、圧縮機10の回転数、熱源側熱交換器12や利用側熱交換器26のファンの速度ON/OFF含む等を最適に制御することが可能となる。図12は、図3に示すバイパス回路50に開閉装置56を設けたものである。このように、バイパス回路50に開閉装置56を設けることによって、非定常的な運転たとえばデフロスト運転、運転モード切替、起動等のときは開閉装置56を閉状態にしておき、バイパス回路に冷媒が流れないようにする。また、運転が安定しているときは、所定の時間間隔で、開閉装置56を所定時間開き、冷媒組成の算出を行う。たとえばデフロスト運転時においては、開閉装置56を閉とすることによって、バイパス回路50に冷媒が流れ込まなくなり、熱源側熱交換器12に流入する冷媒量の減少が抑制される。これにより、高効率にフロスト運転を実施することができる。すなわち、開閉装置56の開閉を制御することにより、非定常時及び安定運転時における動作効率が低減してしまうことが抑制され、空気調和装置100の動作信頼性を向上させることができる。なお、図10では、開閉装置56が圧縮機10吐出側と熱交換装置51とを接続する配管に設けられた例を図示したが、それに限定されるものではなく、バイパス回路50のどの位置に設けられても、同様の効果を奏する。なお、開閉装置56は、たとえば電磁弁などで構成するとよい。[運転モードの説明]空気調和装置100は、圧縮機10、第1冷媒流路切替装置11、熱源側熱交換器12、開閉装置17、第2冷媒流路切替装置18、熱媒体間熱交換器15aの冷媒流路、絞り装置16、及び、アキュムレーター19を、冷媒配管4で接続して冷媒循環回路Aを構成している。また、熱媒体間熱交換器15aの熱媒体流路、ポンプ21、第1熱媒体流路切替装置22、熱媒体流量調整装置25、利用側熱交換器26、及び、第2熱媒体流路切替装置23を、配管5で接続して熱媒体循環回路Bを構成している。つまり、熱媒体間熱交換器15のそれぞれに複数台の利用側熱交換器26が並列に接続され、熱媒体循環回路Bを複数系統としているのである。よって、空気調和装置100では、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に設けられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続され、熱媒体変換機3と室内機2とも、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続されている。すなわち、空気調和装置100では、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bで冷媒循環回路Aを循環する熱源側冷媒と熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体とが熱交換するようになっている。空気調和装置100が実行する各運転モードについて説明する。この空気調和装置100は、各室内機2からの指示に基づいて、その室内機2で冷房運転あるいは暖房運転が可能になっている。つまり、空気調和装置100は、室内機2の全部で同一運転をすることができるとともに、室内機2のそれぞれで異なる運転をすることができるようになっている。空気調和装置100が実行する運転モードには、駆動している室内機2の全てが冷房運転を実行する全冷房運転モード、駆動している室内機2の全てが暖房運転を実行する全暖房運転モード、冷房負荷の方が大きい冷房暖房混在運転モードとしての冷房主体運転モード、及び、暖房負荷の方が大きい冷房暖房混在運転モードとしての暖房主体運転モードがある。以下に、各運転モードについて、熱源側冷媒及び熱媒体の流れとともに説明する。[全冷房運転モード]図13は、図2に示す空気調和装置100の全冷房運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図13では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ冷熱負荷が発生している場合を例に全冷房運転モードについて説明する。なお、図13では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図13では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図13に示す全冷房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒の一部はバイパス回路50に流れ込み、熱交換装置51に流れ込み、そこで低温低圧の冷媒と熱交換して、高圧の液冷媒となる。高圧の液冷媒は、絞り装置52で減圧され、気液二相の低圧冷媒となり、熱交換装置51に流れ込み、高温高圧の冷媒によって、ガス状態の冷媒となって、アキュムレーター19からのガス冷媒と合流して、圧縮機10に吸引される。一方、圧縮機10から吐出された残りの高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら高圧の液冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した高圧冷媒は、逆止弁13aを通って、室外機1から流出し、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高圧冷媒は、開閉装置17aを経由した後に分岐されて絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。なお、開閉装置17bは閉となっている。この二相冷媒は、蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入し、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低温低圧のガス冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bから流出したガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18a、第2冷媒流路切替装置18bを介し、熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13dを通って、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bは低圧配管と連通されている。また、絞り装置16aは、第3温度センサー35aで検知された温度と第3温度センサー35bで検知された温度との差として得られるスーパーヒート過熱度が一定になるように開度が制御される。同様に、絞り装置16bは、第3温度センサー35cで検知された温度と第3温度センサー35dで検知された温度との差として得られるスーパーヒートが一定になるように開度が制御される。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全冷房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。それから、熱媒体は、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出して熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置22a及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、第1温度センサー31aで検知された温度、あるいは、第1温度センサー31bで検知された温度と第2温度センサー34で検知された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、第1温度センサー31aまたは第1温度センサー31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度にしている。全冷房運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図13においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[全暖房運転モード]図14は、図2に示す空気調和装置100の全暖房運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図14では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ温熱負荷が発生している場合を例に全暖房運転モードについて説明する。なお、図14では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図14では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図14に示す全暖房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を、熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒の一部はバイパス回路50に流れ込み、熱交換装置51に流れ込み、そこで低温低圧の冷媒と熱交換して、高圧の液冷媒となる。高圧の液冷媒は、絞り装置52で減圧され、気液二相の低圧冷媒となり、熱交換装置51に流れ込み、高温高圧の冷媒によって、ガス状態の冷媒となって、アキュムレーター19からのガス冷媒と合流して、圧縮機10に吸引される。一方、圧縮機10から吐出された残りの高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11、逆止弁13bを通り、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、分岐されて第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入する。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bに流入した高温高圧のガス冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら高圧の液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bから流出した液冷媒は、絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。この二相冷媒は、開閉装置17bを通って、熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。なお、開閉装置17aは閉となっている。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13cを通って、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bは高圧配管と連通されている。また、絞り装置16aは、圧力センサー36で検知された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサー35bで検知された温度との差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように開度が制御される。同様に、絞り装置16bは、圧力センサー36で検知された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサー35dで検知された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度が制御される。なお、熱媒体間熱交換器15の中間位置の温度が測定できる場合は、その中間位置での温度を圧力センサー36の代わりに用いてもよく、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全暖房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。それから、熱媒体は、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出して熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置22a及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、第1温度センサー31aで検知された温度、あるいは、第1温度センサー31bで検知された温度と第2温度センサー34で検知された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、第1温度センサー31aまたは第1温度センサー31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度にしている。また、本来、利用側熱交換器26aは、その入口と出口の温度差で制御すべきであるが、利用側熱交換器26の入口側の熱媒体温度は、第1温度センサー31bで検知された温度とほとんど同じ温度であり、第1温度センサー31bを使用することにより温度センサーの数を減らすことができ、安価にシステムを構成できる。全暖房運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図14においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[冷房主体運転モード]図15は、図2に示す空気調和装置100の冷房主体運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図15では、利用側熱交換器26aで冷熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで温熱負荷が発生している場合を例に冷房主体運転モードについて説明する。なお、図15では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図15では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図15に示す冷房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26aとの間を、熱媒体間熱交換器15bと利用側熱交換器26bとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒の一部はバイパス回路50に流れ込み、熱交換装置51に流れ込み、そこで低温低圧の冷媒と熱交換して、高圧の液冷媒となる。高圧の液冷媒は、絞り装置52で減圧され、気液二相の低圧冷媒となり、熱交換装置51に流れ込み、高温高圧の冷媒によって、ガス状態の冷媒となって、アキュムレーター19からのガス冷媒と合流して、圧縮機10に吸引される。一方、圧縮機10から吐出された残りの高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら液冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した冷媒は、室外機1から流出し、逆止弁13a、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。熱媒体間熱交換器15bに流入した冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら、さらに温度が低下した冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低圧のガス冷媒となる。このガス冷媒は、熱媒体間熱交換器15aから流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介して熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13d、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18aは低圧配管と連通されており、一方、第2冷媒流路切替装置18bは高圧側配管と連通されている。また、絞り装置16bは、第3温度センサー35aで検知された温度と第3温度センサー35bで検知された温度との差として得られるスーパーヒートが一定になるように開度が制御される。また、絞り装置16aは全開、開閉装置17bは閉となっている。なお、絞り装置16bは、圧力センサー36で検知された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサー35dで検知された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度を制御してもよい。また、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aでスーパーヒートまたはサブクールを制御するようにしてもよい。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。利用側熱交換器26bでは熱媒体が室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。また、利用側熱交換器26aでは熱媒体が室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21bへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第1熱媒体流路切替装置22aを通って、熱媒体間熱交換器15aへ流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては第1温度センサー31bで検知された温度と第2温度センサー34で検知された温度との差を、冷房側においては第2温度センサー34で検知された温度と第1温度センサー31aで検知された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。冷房主体運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図15においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[暖房主体運転モード]図16は、図2に示す空気調和装置100の暖房主体運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図16では、利用側熱交換器26aで温熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで冷熱負荷が発生している場合を例に暖房主体運転モードについて説明する。なお、図16では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図16では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図16に示す暖房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26bとの間を、熱媒体間熱交換器15bと利用側熱交換器26aとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒の一部はバイパス回路50に流れ込み、熱交換装置51に流れ込み、そこで低温低圧の冷媒と熱交換して、高圧の液冷媒となる。高圧の液冷媒は、絞り装置52で減圧され、気液二相の低圧冷媒となり、熱交換装置51に流れ込み、高温高圧の冷媒によって、ガス状態の冷媒となって、アキュムレーター19からのガス冷媒と合流して、圧縮機10に吸引される。一方、圧縮機10から吐出された残りの高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11、逆止弁13bを通り、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。熱媒体間熱交換器15bに流入したガス冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで蒸発し、熱媒体を冷却する。この低圧二相冷媒は、熱媒体間熱交換器15aから流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介し、熱媒体変換機3から流出し、再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13cを通って、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18aは低圧側配管と連通されており、一方、第2冷媒流路切替装置18bは高圧側配管と連通されている。また、絞り装置16bは、圧力センサー36で検知された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサー35bで検知された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度が制御される。また、絞り装置16aは全開、開閉装置17aは閉となっている。なお、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aでサブクールを制御するようにしてもよい。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。利用側熱交換器26bでは熱媒体が室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。また、利用側熱交換器26aでは熱媒体が室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15aに流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第1熱媒体流路切替装置22aを通って、熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21bへ吸い込まれる。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては第1温度センサー31bで検知された温度と第2温度センサー34で検知された温度との差を、冷房側においては第2温度センサー34で検知された温度と第1温度センサー31aで検知された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。暖房主体運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図16においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[冷媒配管4]以上説明したように、実施の形態に係る空気調和装置100は、幾つかの運転モードを具備している。これらの運転モードにおいては、室外機1と熱媒体変換機3とを接続する冷媒配管4には熱源側冷媒が流れている。[配管5]本実施の形態に係る空気調和装置100が実行する幾つかの運転モードにおいては、熱媒体変換機3と室内機2を接続する配管5には水や不凍液等の熱媒体が流れている。[熱源側冷媒]本実施の形態では、熱源側冷媒としてR32とHFO1234yfを採用した場合を例に説明した。ここで、他の2成分系の非共沸混合冷媒においても、本実施の形態の冷媒組成の制御フローを採用することによって、精度良く循環組成を算出することができる。[熱媒体]熱媒体としては、たとえばブライン不凍液や水、ブラインと水の混合液、水と防食効果が高い添加剤の混合液等を用いることができる。したがって、空気調和装置100においては、熱媒体が室内機2を介して室内空間7に漏洩したとしても、熱媒体に安全性の高いものを使用しているため安全性の向上に寄与することになる。また、冷房主体運転モードと暖房主体運転モードにおいて、熱媒体間熱交換器15bと熱媒体間熱交換器15aの状態加熱または冷却が変化すると、今まで温水だったものが冷やされて冷水になり、冷水だったものが温められて温水になり、エネルギーの無駄が発生する。そこで、空気調和装置100では、冷房主体運転モード及び暖房主体運転モードのいずれにおいても、常に、熱媒体間熱交換器15bが暖房側、熱媒体間熱交換器15aが冷房側となるように構成している。さらに、利用側熱交換器26にて暖房負荷と冷房負荷とが混在して発生している場合は、暖房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を加熱用の熱媒体間熱交換器15bに接続される流路へ切り替え、冷房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を冷却用の熱媒体間熱交換器15aに接続される流路へ切り替えることにより、各室内機2にて、暖房運転、冷房運転を自由に行なうことができる。空気調和装置100は、冷房暖房混在運転ができるものとして説明をしてきたが、これに限定するものではない。たとえば、熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16がそれぞれ1つで、それらに複数の利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25が並列に接続され、冷房運転か暖房運転のいずれかしか行なえない構成であっても同様の効果を奏する。また、利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25とが1つしか接続されていない場合でも同様のことが成り立つのは言うまでもなく、更に熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16として、同じ動きをするものが複数個設置されていても、当然問題ない。さらに、熱媒体流量調整装置25は、熱媒体変換機3に内蔵されている場合を例に説明したが、これに限るものではなく、室内機2に内蔵されていてもよく、熱媒体変換機3と室内機2とは別体に構成されていてもよい。また、一般的に、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26には、送風機が取り付けられており、送風により凝縮あるいは蒸発を促進させる場合が多いが、これに限るものではない。たとえば、利用側熱交換器26としては放射を利用したパネルヒーターのようなものを用いることもできるし、熱源側熱交換器12としては、水や不凍液により熱を移動させる水冷式のタイプのものを用いることもできる。つまり、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26としては、放熱あるいは吸熱をできる構造のものであれば種類を問わず、用いることができる。