"高層ないし超高層の建物を対象とする免制震構造であって、当該建物をチューブ架構による平面視環状の本体部と該本体部とは独立にその中心位置に構築するコア部とにより構成して、それら本体部とコア部との間に水平方向の相対振動を許容するためのクリアランスを確保し、前記本体部を基礎構造体上に底部免震装置により免震支持して設置し、前記コア部を前記本体部よりも相対的に高剛性として前記基礎構造体に剛結して自立状態で設置するとともに、該コア部の頂部と前記本体部との間に頂部免震装置を介装し、前記本体部の高さ方向中間部と前記コア部との間に中間部制震装置としての可変剛性ダンパーを上下方向に間隔をおいて多段に介装し、前記本体部の底部と前記基礎構造体との間、および前記本体部の頂部と前記コア部との間に、それらの間で生じる水平方向の相対変位を検知する変位センサーをそれぞれ設置して、前記変位センサーの検知結果に基づいて前記中間部制震装置としての可変剛性ダンパーの剛性を制御可能に構成してなることを特徴とする免制震構造。従来一般の免震構造や免制震構造では、免震装置を建物の基礎部基礎免震の場合あるいは下層部における中間階中間階免震の場合に設置しているため、地震エネルギーを必ずしも効率的に吸収できない。すなわち、一般的には層間せん断変形角は下層階や上層階よりも中層階において大きくなるのであるが、従来の免震構造では下層階に設置した免震装置のみで地震時の建物全体の地震エネルギーを吸収しているため、中層階から上層階での層間せん断変形角の分布に見合った効率的なエネルギー吸収はできないものである。また、従来の免震構造では転倒モーメントによる引き抜き力が免震装置に作用するので免震装置にはそれに対する耐力を必要とするし、万一の転倒を防止するためのフェールセイフ機構も必要とされ、建物全体の浮き上がりや変形を抑制するために柱梁を充分に増強する必要もある。さらに、近年の高層ないし超高層建物の構造としては、巨大地震時における建物の変位を可及的に小さくするばかりでなく、後揺れを短時間で収束させて建物を速やかに静止させ得るものであることも強く望まれている。上記事情に鑑み、本発明は優れた免震効果と制震効果を発揮して地震エネルギーを有効に吸収し、巨大地震時においても変位と後揺れとを十分に抑制可能な有効適切な免制震構造を提供することを目的とする。本発明は高層ないし超高層の建物を対象とする免制震構造であって、当該建物をチューブ架構による平面視環状の本体部と該本体部とは独立にその中心位置に構築するコア部とにより構成して、それら本体部とコア部との間に水平方向の相対振動を許容するためのクリアランスを確保し、前記本体部を基礎構造体上に底部免震装置により免震支持して設置し、前記コア部を前記本体部よりも相対的に高剛性として前記基礎構造体に剛結して自立状態で設置するとともに、該コア部の頂部と前記本体部との間に頂部免震装置を介装し、前記本体部の高さ方向中間部と前記コア部との間に中間部制震装置としての可変剛性ダンパーを上下方向に間隔をおいて多段に介装し、前記本体部の底部と前記基礎構造体との間および前記本体部の頂部と前記コア部との間に、それらの間で生じる水平方向の相対変位を検知する変位センサーをそれぞれ設置して、前記変位センサーの検知結果に基づいて前記中間部制震装置としての可変剛性ダンパーの剛性を制御可能に構成してなることを特徴とする。本発明によれば、本体部全体を底部免震装置により免震支持して設置しているので本体部に対して通常の免震構造と同様に優れた免震効果が得られるばかりでなく、本体部とは独立に構築したコア部の頂部と本体部との間に設置した頂部免震装置により本体部を上部からも免震支持しているので、本体部とコア部の双方の転倒や曲げ変形を有効に抑制可能である。また、本体部とコア部との間の水平方向の相対振動をクリアランスの範囲内で許容したうえでそれらの間に中間部制震装置を多段に設けているので、地震時や強風時には中間部制震装置が効率的に作動して地震エネルギーを有効に吸収し優れた制震効果が得られる。しかも、中間部制震装置として可変剛性ダンパーを用いて、変位センサーにより検知される本体部の振動状況に応じて可変剛性ダンパーの剛性を最適制御することにより、本体部の中間部をそれら中間部制震装置を介してコア部により支持して変位を有効に拘束し後揺れを速やかに収束させることができる。本発明の免制震構造の基本構成を図1を参照して説明する。図1は本発明の免制震構造による高層ないし超高層の建物の立断面を模式的に示すもので、符号1は基礎底盤、1aは杭、2は基礎底盤1に剛結して自立状態で構築したコア部、3はコア部2を取り囲んでその周囲に構築した平面視環状の本体部である。コア部2は、コアウォールやトラス構造体により構築された高剛性の構造体であって、その頂部には本体部3の上方に張り出すハットトラス等の高剛性の頂部構造体2aが一体に設けられている。コア部2の内部はエレベータや階段等の共用諸設備の設置スペースとして利用され、あるいはタワーパーキングの設置スペースとしても利用可能である。本体部3は構造的にはコア部2とは独立に構築されてこの建物の主たる居住スペースとされるものであって、外周チューブ架構と内周チューブ架構とが各階の梁により連結されることによってコア部2を取り囲む環状のチューブ構造によるものとされている。この本体部3は構造的にはコア部2に比較して相対的に低剛性とされ換言すると、コア部2は本体部3に比較してより高剛性とされる、したがって本体部3とコア部2とは異なる振動特性を呈するものであって地震時にはそれらの間で水平方向の相対振動が生じるようになっており、その相対振動を許容するためのクリアランス4がコア部2と本体部3との間に全周にわたって確保されている。また、コア部2は基礎底盤1上に剛結された状態で自立状態で設置されているのに対し、本体部3はその全体が基礎底盤1上に積層ゴム等の底部免震装置5により免震支持されて設置され、また本体部3の頂部とコア部2の頂部構造体2aとの間にも同じく積層ゴム等の頂部免震装置6が介装されている。これにより、本体部3はその上下が頂部免震装置6と底部免震装置5により免震支持されたものとなっていて、地震時には本体部3の全体がコア部2に対して水平方向にスライドするような水平変位や、本体部3が上下の支持点の間で図示例のように側方に湾曲するような曲げ変形が生じ、それによる水平振動が上記のクリアランス4の範囲内で許容されるようになっている。さらに、本体部3の高さ方向の中間部にはコア部2との間にダンパーとして機能する複数の中間部制震装置7が多段図1では6段に介装されていて、本体部3とコア部2との間で上記のような水平方向の相対振動が生じた際にはそれら中間部制震装置7が作動して地震エネルギーを効率的に吸収するものとされている。上記の中間部制震装置7としては、ダンパーとしての剛性を調整可能な可変剛性ダンパー、具体的にはたとえば公知の可変摩擦ダンパーや可変減衰ダンパー、各種のアクチュエータが採用されていて、地震時にはそれら中間部制震装置7の剛性を適正に制御することが可能とされている。そして、そのような制御を行うために、本体部3の底部と基礎底盤1との間および本体部3の頂部とコア部2の頂部構造体2aとの間には、それぞれ変位センサー8,9が設置されていて、それら変位センサー8,9により検知される本体部3の振動状況に応じて上記の各中間部制震装置7の剛性が刻々と最適に制御されるようになっている。すなわち、変位センサー8,9は地震時における本体部3の底部と頂部の水平変位基礎底盤1およびコア部2に対する相対変位をリアルタイムで検知して、その検知結果を制御装置図示略に出力するようになっており、それに基づいて制御装置が所定の中間部制震装置7の剛性を最適に調整するように制御することにより、地震時における本体部3の揺れを有効に抑制しかつ後揺れを速やかに収束せしめるようになっている。具体的には、上記の制御装置にはこの建物全体の地震動数学モデルが予め入力されていて、変位センサー8,9からの入力信号により検知される本体部3の揺れの方向と強さに応じて本体部3全体の振動状況を刻々と演算処理し、それに基づき各中間部制震装置7に制御信号を出力することにより、それぞれの中間部制震装置7をそれぞれに作用する変位に対して反対方向に最適な摩擦力や反力を発生させるようにそれぞれの剛性を最適に調整し、以て本体部3全体の振動を最も効果的に抑制するように構成されている。これにより、たとえば巨大地震発生により中間部制震装置7に大きな変位が生じる際には、各中間部制震装置7の剛性を小さくしてそれらを確実に作動せしめて振動エネルギーを十分に吸収し、振動が収束段階となったら所定の中間部制震装置7の剛性を段階的に高めていって本体部3の変位を拘束するといった制御を行うことにより、本体部3の振動を速やかに低減させて後揺れが長く続くことを防止することが可能である。以上で説明した本実施形態の免制震構造によれば、基本的には通常の免震構造と同様に本体部3の全体が底部免震装置5により免震支持されているので、本体部3に対して優れた免震効果が得られる。また、本体部3とは独立に構築したコア部2の頂部から頂部免震装置6を介して本体部3の頂部も免震支持することによって本体部3を上方からも押さえ込むような構造であり、さらに本体部3の中間部も多段の中間部制震装置7可変剛性ダンパーを介してコア部2により支持可能であるので、本体部3およびコア部2の双方に作用する転倒モーメントは底部免震装置5、頂部免震装置6、中間部制震装置7を介して相互に伝達されてそれらが相互に支持し合ってそれらの全体が自ずと転倒し難いものとなり、したがって建物全体が充分に安定な構造となって、底部免震装置5に対する引き抜き耐力や転倒防止のためのフェイルセーフ機構を省略ないし軽減することも可能である。また、本体部3はクリアランス4の範囲内でコア部2に対して水平方向の相対振動が生じるが、その相対振動によって中間部制震装置7が作動して地震エネルギーを効率的に吸収し、本体部3への地震入力が低減されて優れた制震効果が得られる。この場合、中間部制震装置7は層間せん断変形角の大きい中層階の範囲に集約して設置しているので、それら中間部制震装置7は下層階や上層階に設置される場合に比べて効率的に作動して地震エネルギーを充分に吸収でき、その結果、本体部3への地震力を最小限としてその躯体の所要断面を充分に軽減することができる。しかも、中間部制震装置7として可変剛性ダンパーを用いてそれらの剛性を変位センサー8,9により検知される本体部3の振動状況に応じて刻々と最適制御することにより、本体部3の変位を十分に抑制できるし後揺れを速やかに収束させることができる。なお、地震時にはコア部2が逆さ振り子のように振動するような曲げ変形が生じることも想定されるが、そのようなコア部2の曲げ変形は本体部3から頂部免震装置6を介して垂直方向上方の反力を受けることにより充分に拘束されることになる。図2~図5は本発明の免制震構造による建物の具体的な設計例を示す。これは、本体部3を外周チューブ架構10と内周チューブ架構11とを各階の繋ぎ梁12により連結したダブルチューブ架構により構成し、内周チューブ架構11の内側に全周にわたる回廊13を設け、その内側にコア部2との間にクリアランス4を確保したものである。また、コア部2は高剛性のコアウォールあるいはトラス構造体により構成し、その頂部に一体に設ける頂部構造体2aを本体部3の上方に張り出す高剛性の大断面ハットトラスとしたものである。そして、本体部3の底部外周チューブ架構10と内周チューブ架構11の底部と基礎底盤1との間に図3に示すように底部免震装置5を介装して本体部3を基礎底盤1上に免震支持するとともに、本体部3の頂部外周チューブ架構10と内周チューブ架構11の頂部とコア部2の頂部構造体2aとの間に図4に示すように頂部構造体6を介装している。また、本体部3の中間部には複数階おき図示例では5階おきに中間部制震装置7としての可変剛性ダンパーを設置している。その中間部制震装置7は、図5bに示すように内周チューブ架構11とコア部2の各四隅部に対して水平2方向を向くように2本ずつしたがって各段に8台ずつ設置されている。さらに、図2に示すように、本体部3の底部と基礎底盤1との間には変位センサー8が設置され、本体部3の頂部とコア部2の頂部構造体2aとの間には変位センサー9が設置されている。図6は他の設計例を示す。これはコア部2の頂部構造体2aの本体部3の上方への張り出し長さを小さくして、頂部免震装置6を内周チューブ架構11の頂部との間にのみ設置し、そこに変位センサー9を設置したものである。この場合は上記設計例の場合よりも少数の頂部免震装置6で本体部3を上方から支持することになるが、頂部免震装置6の仕様を適切に設定することで同等の効果が得られる。図7はさらに他の設計例を示す。これはコア部2が建物の頂部までは達しておらずその上部をボイド空間16としたものであり、コア部2の頂部に設けた設置台17と内周チューブ架構11の内側の四隅部に張り出して設けた設置台18との間に頂部免震装置6を介装し、そこに変位センサー9を設置したものであって、これによっても同等の効果が得られる。なお、本発明は上記各設計例のような基礎免震の形態とすることに限らず、図8に示すように上記各設計例における本体部3を低層部建物20上に設置して中間階免震の形態とすることも可能である。"