"被加熱物を収容する内鍋と、上記内鍋が収納される炊飯器本体と、上記炊飯器本体内に配置され、上記内鍋を加熱するための加熱部と、上記内鍋の上部に位置して、取り付けヒンジを介して上記炊飯器本体に回動可能に取り付けられ、上記内鍋を覆うように閉じることが可能な蓋体と、上記蓋体を閉じたときに、上記蓋体側から上記内鍋側に突出して、上記内鍋内の被加熱物を攪拌可能な攪拌体と、上記攪拌体を駆動する駆動モータとを備え、上記駆動モータは、上記蓋体内であって上記蓋体の中心部を外れるように、上記取り付けヒンジ近傍に配置されていることを特徴とする炊飯器。請求項1に記載の炊飯器において、上記攪拌体は、上記駆動モータと連結ベルトによって連結させていることを特徴とする炊飯器。請求項1または2に記載の炊飯器において、上記駆動モータによって回転する回転体を備え、上記攪拌体は、上記回転体に連結されており、上記攪拌体は、上記回転体の回転に連動して、上記回転体との連結角度が変位可能であることを特徴とする炊飯器。請求項3に記載の炊飯器において、第1の上記攪拌体と、第2の上記攪拌体とを備えることを特徴とする炊飯器。請求項4に記載の炊飯器において、上記モータの駆動力を上記第1の攪拌体および上記第2の攪拌体に伝える複数の歯車を備え、上記回転体の回転面に対して垂直な方向から上記回転体を見たとき、上記第1の攪拌体と上記第2の攪拌体とは上記複数の歯車の側方に位置することを特徴とする炊飯器。請求項5に記載の炊飯器において、上記回転体の回転面に対して垂直な方向から上記回転体を見たとき、上記第1の攪拌体と上記第2の攪拌体との間に上記複数の歯車が位置するように、上記第1の攪拌体および上記第2の攪拌体が設けられていることを特徴とする炊飯器。近年、炊飯器の内釜内のお米を攪拌するための機構を、上部の蓋体内に設けた炊飯器が開発されようとしている。このような炊飯器は、攪拌機構を駆動する駆動モータが比較的重いために、蓋の総重量が重くなり、蓋を閉めるときに自重により蓋が勢い良く閉まってしまうという傾向にあった。蓋が勢い良く閉まると、その衝撃によって駆動モータに悪影響を及ぼすという問題があった。また、炊飯工程が開始されると、蓋体内の温度や湿度は上昇するため、上昇した温度や湿度が、熱や湿度に比較的弱い駆動モータに悪影響を受けてしまうという問題があった。そこで、本発明の課題は、駆動モータが受ける悪影響を低減できる炊飯器を提供することにある。上記課題を解決するため、本発明の炊飯器は、被加熱物を収容する内鍋と、上記内鍋が収納される炊飯器本体と、上記炊飯器本体内に配置され、上記内鍋を加熱するための加熱部と、上記内鍋の上部に位置して、取り付けヒンジを介して上記炊飯器本体に回動可能に取り付けられ、上記内鍋を覆うように閉じることが可能な蓋体と、上記蓋体を閉じたときに、上記蓋体側から上記内鍋側に突出して、上記内鍋内の被加熱物を攪拌可能な攪拌体と、上記攪拌体を駆動する駆動モータとを備え、上記駆動モータは、上記蓋体内であって上記蓋体の中心部を外れるように、上記取り付けヒンジ近傍に配置されていることを特徴としている。上記構成によれば、上記蓋体を閉める場合、比較的重量の大きい駆動モータは、蓋体の回動中心である取り付けヒンジ側にあるので、蓋体の回動速度が上がるのを防ぐことができる。したがって、上記蓋体が炊飯器本体に勢いよく衝突しないようにして、蓋体および炊飯器本体が損傷する恐れを低減できる。また、上記駆動モータは、蓋体の中央部から外れているので、炊飯工程中の熱や湿度から保護できる。このように、上記炊飯器では、駆動モータが受ける悪影響を低減することができる。一実施形態の炊飯器では、上記攪拌体は、上記駆動モータと連結ベルトによって連結させている。上記実施形態によれば、上記攪拌体と駆動モータはベルトで連結されているので、ギアによって連結されているときに比べて、蓋体が勢い良く閉まったときでも、その衝撃の影響を受け難くすることができる。なお、上記ベルトは例えば金属または弾性体からなっていてもよいが、蓋体が勢い良く閉まったときの衝撃が駆動モータに及ぼす悪影響を低減する観点上、上記ベルトは弾性体からなっている方が好ましい。一実施形態の炊飯器は、上記駆動モータによって回転する回転体を備え、上記攪拌体は、上記回転体に連結されており、上記攪拌体は、上記回転体の回転に連動して、上記回転体との連結角度が変位可能であることを特徴とする。上記実施形態によれば、上記攪拌体を蓋体側に変位させた状態で蓋体の開閉を行うことができるので、万が一、蓋体を勢い良く開閉してしまったときでも、例えば、攪拌体が内鍋に当たって損傷するのを防ぐことができる。一実施形態の炊飯器では、第1の上記攪拌体と、第2の上記攪拌体とを備える。上記実施形態によれば、上記第1の攪拌体および第2の攪拌体を備えるので、第1の攪拌体および第2の攪拌体で内鍋内の被加熱物を適度に動かすことができる。したがって、上記被加熱物の攪拌を低振動で十分に行うことができる。一実施形態の炊飯器では、上記モータの駆動力を上記第1の攪拌体および上記第2の攪拌体に伝える複数の歯車を備え、上記回転体の回転面に対して垂直な方向から上記回転体を見たとき、上記第1の攪拌体と上記第2の攪拌体とは上記複数の歯車の側方に位置する。ここで、回転体の回転面とは、回転体の回転軸に対して垂直な面を指す。上記実施形態によれば、上記回転体の回転面に対して垂直な方向から回転体を見たとき、第1の攪拌体と第2の攪拌体とは複数の歯車の側方に位置するので、回転体の回転軸方向において第1の攪拌体および第2の攪拌体が複数の歯車と重なっているときに比べて、回転体、第1の攪拌体および第2の攪拌体を有する構造体の厚さを薄くすることができる。一実施形態の炊飯器では、上記回転体の回転面に対して垂直な方向から上記回転体を見たとき、上記第1の攪拌体と上記第2の攪拌体との間に上記複数の歯車が位置するように、上記第1の攪拌体および上記第2の攪拌体が設けられている。上記実施形態によれば、上記回転体の回転面に対して垂直な方向から回転体を見たとき、第1の攪拌体と第2の攪拌体との間に複数の歯車が位置するように、第1の攪拌体および第2の攪拌体が設けられているので、回転体の回転を安定させることができる。したがって、上記回転体の回転時、回転体の振動を低減できる。本発明の炊飯器によれば、駆動モータは、蓋体内であって蓋体の中心部を外れるように、取り付けヒンジ近傍に配置されているので、蓋体が炊飯器本体に勢いよく衝突しないようにして、蓋体および炊飯器本体が損傷する恐れを低減できる。また、上記駆動モータは蓋の中央部から外れているので、炊飯工程中の熱や湿度から駆動モータを保護できる。以下、本発明の炊飯器を図示の実施の形態により詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態の炊飯器の構造を説明するための模式断面図である。上記炊飯器は、炊飯器本体1と、この炊飯器本体1内に収納される内鍋2と、炊飯器本体1の上部に開閉自在に取り付けられ、内鍋2を覆うように閉じることが可能な蓋体3と、炊飯器本体1と蓋体3との間に回転自在に配置された回転体4と、回転体4に姿勢変更可能に取り付けられた2本のほぼ棒形状の第1,第2の攪拌部材5,6とを備えている。なお、第1の攪拌部材5は第1の攪拌体の一例であり、第2の攪拌部材6は第2の攪拌体の一例である。上記炊飯器本体1は、外ケース7と、この外ケース7内に配置された内ケース8とを有する。また、炊飯器本体1内に内鍋2を収納したときに、内ケース8が内鍋2を保持するようになっている。この内ケース8は、耐熱性および電気絶縁性を有する材料で形成されている。また、内ケース8の底部には、誘導コイルを有するIH誘導加熱ヒータ9と、内鍋2の温度を検知する温度センサ10とを取り付けている。なお、IHヒータ9は本発明の加熱部の一例である。また、上記炊飯器本体1の前側の上端部には、炊飯器本体1に対して前後方向に移動可能にフックボタン64を設けている。このフックボタン64の上端部は、前側に向かって屈曲して断面鉤状となっていて、蓋体3の前端部に解除可能に係止する。炊飯器本体1に対してフックボタン64を後方向に移動させると、つまり、フックボタン64を内鍋2側へ押すと、フックボタン64の上端部の係止が解除されて、蓋体3がスプリング66の付勢力によって開方向に回動して開放状態となる。なお、フックボタン64をスプリング図示せずで前方向に付勢している。上記内鍋2は磁性材を含むクラッド材で成型されており、例えば米50や水51が内鍋2内に入る。また、内鍋2の上端の開口の縁には環状のフランジ部2aを設けている。なお、米50や水51は本発明の被加熱物の一例である。上記蓋体3は、後端部が回動機構11によって炊飯器本体1の後部に回動自在に取り付けられた外蓋12と、その外蓋12の内鍋2側に着脱自在に取り付けられた内蓋13とを有している。また、内蓋13には回転体4を回転自在に取り付けている。なお、回動機構11は取り付けヒンジの一例である。また、上記蓋体3内には回転攪拌用DCブラシレスモータ15およびタイミングベルト16などを収容して、蓋体3の重心Gが回動機構11近傍に位置している。より詳しくは、蓋体3の前後方向の長さをLとした場合、蓋体3の重心Gから回動機構11の回動軸65までの距離がL/4以下となっている。ここで、蓋体3の重心Gとは、外蓋12と、内蓋13と、蓋体13内の収容物回転攪拌用DCブラシレスモータ15などとからなる物体の重心を意味する。また、タイミングベルト16は、耐熱性を有する弾性体で構成されている。なお、回転攪拌用DCブラシレスモータ15は駆動モータの一例であり、タイミングベルト16は連結ベルトの一例である。また、上記外蓋12と、内蓋13と、蓋体13内の収容物と、回転体4と、第1,第2の攪拌部材5,6とからなる物体の重心図示せずから回動機構11の回動軸65までの距離も、L/4以下となっている。上記回転攪拌用DCブラシレスモータ15は回転する駆動軸15aを有している。また、回転攪拌用DCブラシレスモータ15は、蓋体3内であって蓋体3の中心部を外れるように、回動機構11近傍に配置されて、回動機構11および重心G近傍に位置している。また、回転攪拌用DCブラシレスモータ15は上記物体の重さの5~10の範囲内の重さを持っている。上記タイミングベルト16は、回転攪拌用DCブラシレスモータ15の駆動軸15aに取り付けられた小プーリ17の外周の一部と、入力軸19に取り付けられた大プーリ18の外周の一部とに巻回されている。これにより、回転攪拌用DCブラシレスモータ15の駆動力はタイミングベルト16を介して回転体4の入力軸19に伝わる。上記回動機構11は回動軸65およびスプリング66を有し、回動軸65を中心に蓋体3を回動させる。このスプリング66は蓋体3を開方向に付勢している。上記第1,第2の攪拌部材5,6は耐熱樹脂例えばPOMポリアセタールやフッソ系樹脂を材料とし、互いに別体に形成されている。また、第1,第2の攪拌部材5,6は、第1端部5a,6aと、この第1端部5a,6aとは反対側に位置する第2端部5b,6bとを有している。また、第1,第2の攪拌部材5,6は、回転体4の回転に連動して、回転体4との連結角度が変位可能である。より詳しく説明すると、回転体4に第1,第2の攪拌部材5,6の第1端部5a,6aを回動自在に取り付けている。また、回転攪拌用DCブラシレスモータ15が回転体4を第1方向図5の矢印R方向に相当する方向に回転させるための駆動力を発生することにより、第1,第2の攪拌部材5,6は、第2端部5b,6bが回転体4から離れて回転体4の回転面に対して起立状態になる。一方、回転攪拌用DCブラシレスモータ15が回転体4を第2方向図5の矢印L方向に相当する方向に回転させるための駆動力を発生することにより、第1,第2の攪拌部材5,6は、第2端部5b,6bが回転体4に近づいて回転体4の回転面に対して倒伏状態になる。すなわち、回転攪拌用DCブラシレスモータ15が回転体4を第1方向,第2方向に回転させるための駆動力を発生することにより、第1,第2の攪拌部材5,6が、矢印D方向,矢印U方向に回動する。また、上記外ケース7と内ケース8との間の空間には、ヒータ9や回転攪拌用DCブラシレスモータ15などを制御する制御装置66などを設置している。この制御装置66には、配線67を介して回転攪拌用DCブラシレスモータ15を電気的に接続している。この配線67は、電力を供給するためのものであり、回動機構11またはその近傍を経由している。また、上記蓋体3の中央部には排気通路68を設けている。内鍋2内で発生した蒸気は排気通路68を流れて排気口69から外部へ出るようになっている。そして、排気通路68と回転攪拌用DCブラシレスモータ15の間の距離はL/4~L/3の範囲内に設定している。図2は、上記回転体4の内鍋2側内蓋13側とは反対側を回転体4の回転面に対して垂直な方向から見た概略図である。また、図3は、図2のIII-III線から見た模式断面図である。なお、図3では、回転体4の構成部の一部の図示を省略している。上記回転体4は、図2に示すように、器形状の回転体本体20を有している。この回転体本体20の内鍋2側の表面の中央部には、内鍋2側に向かって膨出する形状の第1のマイタ歯車搭載部21を設けている。第1のマイタ歯車搭載部21は、第1のマイタ歯車搭載部21とギアカバー24図4参照との間に進入した水を内鍋2内に戻すための水抜き孔25を複数有している。この水抜き孔25は、内鍋2側から見た形状がほぼ矩形状であり、第1のマイタ歯車搭載部21の内鍋2側の表面から半径方向外側の表面に渡って延びている。これにより、水抜き孔25は、ほぼ半分が半径方向外側に向かって開口し、残りが内鍋2側に向かって開口している。また、上記回転体本体20の内鍋2側の表面の周縁部には、第1のマイタ歯車搭載部21の一側方にあって内鍋2側に向かって膨出する形状の第2のマイタ歯車搭載部22と、第1のマイタ歯車搭載部21の他側方にあって内鍋2側に向かって膨出する形状の第3のマイタ歯車搭載部23とを設けている。この第2,第3のマイタ歯車搭載部22,23の半径方向外側の非湾曲表面には、第2,第3のマイタ歯車搭載部22,23とギアカバー24との間に進入した水を内鍋2内に戻すための水抜き孔26を設けている。また、第2,第3のマイタ歯車搭載部22,23の半径方向外側の湾曲表面にも、第2,第3のマイタ歯車搭載部22,23とギアカバー24との間に進入した水を内鍋2内に戻すための水抜き孔27を設けている。これにより、水抜き孔27のほぼ全部が半径方向外側に向かって開口している。なお、水抜き孔27を内鍋2側から見た形状はほぼ矩形状である。また、上記回転体本体20には、第1,第2の攪拌部材5,6を収容する第1,第2の収容孔28,29を設けている。第1の収容孔28は、第1のマイタ歯車搭載部21、第2のマイタ歯車搭載部22および第3のマイタ歯車搭載部23の一方の側方に位置する一方、第2の収容孔29は、第1のマイタ歯車搭載部21、第2のマイタ歯車搭載部22および第3のマイタ歯車搭載部23の他方の側方に位置する。内鍋2内の米50や水51を第1,第2の攪拌部材5,6で攪拌しないとき、第1,第2の収容孔28,29に第1,第2の攪拌部材5,6を収容する。また、第1,第2の収容孔28,29に第1,第2の攪拌部材5,6を収容すると、第1,第2の攪拌部材5,6が第1,第2の収容孔28,29を塞ぎ、第1,第2の攪拌部材5,6の一部の表面である第1の表面91,94が内鍋2側に露出する。このとき、第1の表面91,94は回転体4の回転面に対してほぼ平行になっている。上記第1,第2の攪拌部材5,6は、図3に示すように、ほぼ三角形状の断面を有し、図中下方から図中上方に向かって幅が狭くなっている。より詳しくは、第1,第2の攪拌部材5,6は、第1の表面91,94、第2の表面92,95および第3の表面93,96を有する。そして、第1,第2の収容孔128,129に第1,第2の攪拌部材5,6を収容している状態において、第1の表面91,94は回転体4の回転面に対してほぼ平行であり、第2の表面92,95は回転体4の回転面に対してほぼ垂直であり、第3の表面93,96は回転体4の回転面に対して傾斜する。別の言い方をすれば、第1,第2の攪拌部材5,6が内鍋2内の米50や水51を攪拌しないとき、第1の表面91,94は回転体4の回転軸に対してほぼ垂直になり、第2の表面92,95は回転体4の回転軸に対してほぼ平行になり、第3の表面93,96は回転体4の回転軸に対して傾斜する。また、上記回転体本体20を内鍋2側の表面には、図2,図3に示すように、複数の傘状テーパ面を含んでいる。より詳しくは、回転体4の内鍋2側の表面には、複数の第1の傾斜面34と、この第1の傾斜面34よりも半径方向外側に位置する第2の傾斜面35とを形成している。第1,第2の傾斜面34,35は、蓋体3を閉じたときに、半径方向外側の縁部が半径方向内側の縁部より低くなるように形成された面である。この第1の傾斜面34の半径方向外側の縁部は、第2の傾斜面35の半径方向外側の縁部に段部36を介して接続されている。また、第1,第2の傾斜面34,35の半径方向外側の縁部には、内鍋2側から見た形状がほぼ円弧形状である水抜き孔37を複数設けている。これにより、内蓋13と回転体本体20との間に進入した水を内鍋2内に戻すことができるようになっている。また、上記回転体本体20の内蓋13側の表面には、第1の傾斜面34と同様に傾斜する第3の傾斜面62と、第2の傾斜面35と同様に傾斜する第4の傾斜面63とを設けている。図4は、上記回転体4の内蓋13側を回転体4の回転面に対して垂直な方向から見た概略図である。また、図5は、入力軸19、ギアカバー24および軸受部38図1,図4参照を取り外した回転体4の内蓋13側を回転体4の回転面に対して傾斜した方向から見た概略図である。上記回転体4は、図4,図5に示すように、回転体本体20の他に、入力軸19、ギアカバー24、軸受部38、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、第3のマイタ歯車41、第4のマイタ歯車42、第5のマイタ歯車43、第6のマイタ歯車44、第7のマイタ歯車45、第1の伝達軸46、第1の回動軸47、第2の伝達軸48および第2の回動軸49を有している。この第3のマイタ歯車41、第1の伝達軸46、第2のマイタ歯車40、第1のマイタ歯車39、第5のマイタ歯車43、第2の伝達軸48および第2のマイタ歯車40は、回転体本体20上で半径方向に沿ってほぼ一直線に並んでいる。また、第1の伝達軸46、入力軸19および第2の伝達軸48のそれぞれの中心軸を含む面に関して、第1の攪拌部材5と第2の攪拌部材6とをほぼ面対称に配置している。また、第1の回動軸47が第1の攪拌部材5に連結している位置を、入力軸19の回りに180°回転させると、第2の回動軸49が第2の攪拌部材6に連結している位置とほぼ一致する。別の言い方をすると、第1の攪拌部材5の回動中心を、回転体4の回転軸の回りに180°回転させると、第2の攪拌部材6の回動中心にほぼ重なる。なお、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、第3のマイタ歯車41、第4のマイタ歯車42、第5のマイタ歯車43、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45は本発明の複数の歯車の一例である。上記入力軸19は回転体本体20および軸受部38に対して回転可能に設けられている。この入力軸19の回転体本体20側の端部には第1のマイタ歯車39を固定している。また、軸受部38は、内蓋13に設けられた貫通孔図示せずに着脱可能に嵌合している。この貫通孔に軸受部38を嵌合させたときに、入力軸19の回転体本体20側とは反対側の端部が外蓋12と内蓋13との間に入って小プーリ17に連結するようになっている。上記第1のマイタ歯車39は第2のマイタ歯車40に歯合している。また、第1の伝達軸46の半径方向内側の端部には第2のマイタ歯車40を固定する一方、第1の伝達軸46の半径方向外側の端部には第3のマイタ歯車41を固定して、第2のマイタ歯車40、第1の伝達軸46および第3のマイタ歯車41が一体に回転するようにしている。また、第3のマイタ歯車41は第4のマイタ歯車42に歯合している。この第4のマイタ歯車42と第1の攪拌部材5の第1端部105aとを第1の回動軸47で連結し、第4のマイタ歯車42、第1の攪拌部材5および第1の回動軸47を一体化している。このような状態で、第1のマイタ歯車39が回転すると、第1の攪拌部材5が一定の範囲内において第1の回動軸47を中心に回動するようになっている。また、上記第1のマイタ歯車39は第5のマイタ歯車43にも歯合している。また、第2の伝達軸48の半径方向内側の端部には第5のマイタ歯車43を固定する一方、第2の伝達軸48の半径方向外側の端部には第6のマイタ歯車44を固定して、第5のマイタ歯車43、第1の伝達軸46および第6のマイタ歯車44が一体に回転するようにしている。また、第6のマイタ歯車44は第7のマイタ歯車45に歯合している。この第7のマイタ歯車45と第2の攪拌部材6の第1端部6aとを第2の回動軸49で連結し、第7のマイタ歯車45、第2の攪拌部材6および第2の回動軸49を一体化している。このような状態で、第1のマイタ歯車39が回転すると、第2の攪拌部材6が一定の範囲内において第1の回動軸47を中心に回動するようになっている。上記第2,第5のマイタ歯車40,43は、第1のマイタ歯車搭載部21に形成された第1,第2の凹部52,53に回転可能に搭載されている。この第1,第2の凹部52,53内の空間は、蓋体3の閉鎖時、水抜き孔25を介して内鍋2内の空間と連通するようになっている。上記第3,第4のマイタ歯車41,42は、第2のマイタ歯車搭載部22に設けられた第3の凹部54に回転可能に搭載されている。この第3の凹部54内の空間は、蓋体3の閉鎖時、水抜き孔26,27を介して内鍋2内の空間と連通するようになっている。上記第6,第7のマイタ歯車44,45は、第3のマイタ歯車搭載部23に設けられた第4の凹部55に回転可能に搭載されている。この第4の凹部55内の空間は、蓋体3の閉鎖時、水抜き孔26,27を介して内鍋2内の空間と連通するようになっている。上記ギアカバー24は、第1,第2の攪拌部材5,6に当接して第1,第2の攪拌部材5,6の矢印U方向の回動を制限する第1,第2のストッパ56,57を有している。この第1,第2のストッパ56,57の先端部の下面第1,第2の攪拌部材5,6側の表面には第1,第2の磁石58,59を取り付けている。そして、第1,第2の磁石58,59の磁極とは反対の磁極を有する第3,第4の磁石60,61を、第1,第2の攪拌部材5,6において第1,第2の磁石58,59に接触可能な箇所に取り付けている。これにより、回転攪拌用DCブラシレスモータ15の非駆動時であっても、第1,第2の磁石58,59と第3,第4の磁石60,61との吸引力により、第1,第2の攪拌部材5,6の図4,図5に示すような状態つまり倒伏状態を維持できるようになっている。また、ギアカバー24は回転体本体20に着脱可能となっている。回転体本体20にギアカバー24を取り付けることにより、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、第3のマイタ歯車41、第4のマイタ歯車42、第5のマイタ歯車43、第6のマイタ歯車44、第7のマイタ歯車45、第1の伝達軸46および第2の伝達軸48をギアカバー24で覆うことができるようになっている。なお、ギアカバー24の着脱構造として例えばスナップフィット構造を用いるのが好ましい。一方、上記第1,第2の攪拌部材5,6の矢印D方向の回動は、第1,第2の収容孔28,29の周縁部の一部で制限する。より詳しくは、第1,第2の収容孔28,29に収容している第1,第2の攪拌部材5,6を矢印D方向に回動させると、第1,第2の攪拌部材5,6の第1端部5a,6aが、第1,第2の収容孔28,29の周縁部において第1の回動軸47,第2の回動軸49近傍に位置する部分以下、第1,第2の収容孔28,29の周縁部の一部と言う。に当接して、この当接以降の回動が制限される。この第1,第2の収容孔28,29の周縁部の一部に、第1,第2の攪拌部材5,6の第1端部5a,6aが当接したとき、回転体4の回転面に対して第1,第2の攪拌部材5,6が成す角度は80°となっている。このような状態で、第1,第2の攪拌部材5,6を矢印D方向に回動させるための駆動力を入力軸19に与えると、第1,第2の収容孔28,29の周縁部の一部に、第1,第2の攪拌部材5,6の第1端部5a,6aが係止して、第1,第2の攪拌部材5,6が回転体4と共に回転する。すなわち、第1,第2の攪拌部材5,6は、第1の攪拌部材5と第2の攪拌部材6との間隔が回転体4から離れるにしたがって狭くなる状態で、回転体4に係止して回転体4と共に回転することができるようになっている。また、上記回転体4の回転面に対して垂直な方向から回転体4を見たとき、第1の攪拌部材5は、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、第3のマイタ歯車41、第4のマイタ歯車42、第5のマイタ歯車43、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45の一方の側方に位置し、かつ、第2の攪拌部材6は、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、第3のマイタ歯車41、第4のマイタ歯車42、第5のマイタ歯車43、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45の他方の側方に位置している。すなわち、回転体4の回転面に対して垂直な方向から回転体4を見たとき、第1の攪拌部材5と第2の攪拌部材6との間に、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、第3のマイタ歯車41、第4のマイタ歯車42、第5のマイタ歯車43、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45を配置している。また、第1の攪拌部材5は第2の攪拌部材6とほぼ平行になっている。上記構成の炊飯器によれば、上記蓋体3を閉める場合、蓋体3は回動機構11の回動軸65を中心に回動する。このとき、上記回転攪拌用DCブラシレスモータ15は、回動中心である回動機構11側にあるので、蓋体3の回動速度が上がるのを防ぐことができる。したがって、上記蓋体3が炊飯器本体1に勢いよく衝突しないようにして、蓋体3および炊飯器本体1が損傷する恐れを低減できる。また、上記回転攪拌用DCブラシレスモータ15は、蓋体3の中央部から外れているので、炊飯工程中の熱や湿度から保護できる。また、上記回転攪拌用DCブラシレスモータ15はタイミングベルト16を介して第1,第2の攪拌部材5,6に連結されているので、第1,第2の攪拌部材5,6側から回転攪拌用DCブラシレスモータ15が受ける衝撃をタイミングベルト16で緩和できる。したがって、回転攪拌用DCブラシレスモータ15が蓋体3の開閉による衝撃で壊れるのを防ぐことができる。また、上記蓋体3内には重い回転攪拌用DCブラシレスモータ15を配置しているので、回転攪拌用DCブラシレスモータ15の位置を変更すれば、蓋体3の重心Gを容易に調整することができる。また、上記回動機構11近傍に回転攪拌用DCブラシレスモータ15を配置しているので、配線67を短くすることができる。また、上記回動機構11近傍に回転攪拌用DCブラシレスモータ15を配置しているので、回転攪拌用DCブラシレスモータ15は、排気通路68から離れ、排気通路68を流れる高温の蒸気による悪影響を受け難い。また、上記回転攪拌用DCブラシレスモータ15は、炊飯中に炊飯器本体1内で生じる熱による悪影響も受け難い。また、上記回動機構11近傍に回転攪拌用DCブラシレスモータ15を配置しているので、蓋体3の中央部内のスペースを確保し、そのスペースを使って結露対策を施すこともできる。また、上記内鍋2内に、所望量の米50と、この米50の量に応じた水量の水51とを入れた後、炊飯器本体1内に内鍋2を収納して、内鍋2を覆うように蓋体3を閉じる。このとき、第1,第2の攪拌部材5,6は、図5に示すように、第1,第2の収容孔28,29に収容されて倒伏状態となっている。そして、回転攪拌用DCブラシレスモータ15の駆動力を回転体4の入力軸19に伝えて、第1のマイタ歯車39を矢印R方向に回転させる。これにより、回転体4が回転しない状態で、第1,第2の攪拌部材5,6が、図1に示すように、矢印D方向に回動する。この第1,第2の攪拌部材5,6の矢印D方向の回動は、第1,第2の攪拌部材5,6の第1端部5a,6aが第1,第2の収容孔28,29の周縁部の一部に当接して停止する。さらに、回転攪拌用DCブラシレスモータ15の駆動力を回転体4の入力軸19に伝えて、第1のマイタ歯車39を矢印R方向に回転させると、第1,第2の攪拌部材5,6が回転体4と共に回転する。その結果、内鍋2内の米50および水51を第1,第2の攪拌部材5,6で攪拌することができる。また、上記蓋体3を開ける場合、回転攪拌用DCブラシレスモータ15の駆動力を回転体4の入力軸19に伝えて、第1のマイタ歯車39を矢印L方向図5参照に回転させる。これにより、回転体4が回転しない状態で、第1,第2の攪拌部材5,6が、矢印U方向に回動し、第1,第2の収容孔28,29に収容される。このとき、第1,第2のストッパ56,57が第1,第2の攪拌部材5,6に当接することにより、第1,第2の攪拌部材5,6の矢印U方向の回動が停止する。その結果、第1,第2の攪拌部材5,6の第2端部5b,6bが内鍋2に確実に引っ掛からないようし、蓋体3を容易に開くことができる。したがって、第1,第2の攪拌部材5,6の損傷を防ぐことができる。また、上記第1,第2の攪拌部材5,6の矢印D方向,矢印U方向の回動と、回転体4の回転とは、1つの回転攪拌用DCブラシレスモータ15の駆動力で行っている。したがって、上記第1,第2の攪拌部材5,6を矢印D方向,矢印U方向に回動させるためのモータと、回転体4の回転させるためのモータとを別々に設ける場合に比べて、炊飯器を小型化できる。また、上記内蓋13に回転体4を取り付けているので、蓋体3を開くと、回転体4が蓋体3と共に移動する。したがって、上記炊飯器本体1に内鍋2を出し入れするとき、回転体4が内鍋2の出し入れに邪魔にならないようにすることができる。また、上記第1,第2の攪拌部材5,6を回転体4の回転面に対して起立状態にしたとき、第1,第2の攪拌部材5,6が、回転体4側の米50や水51だけでなく、内鍋2の底部側の米50や水51にも接触する。したがって、第1,第2の攪拌部材5,6を、回転体4の回転面に対して起立状態にしたまま、回転体4と共に回転させることにより、回転体4側の米50や水51を十分に攪拌することができると共に、内鍋2の底部近くの米50や水51も十分に攪拌することができる。一方、上記第1,第2の攪拌部材5,6を回転体4の回転面に対して倒伏状態にしたとき、第1,第2の攪拌部材5,6が内鍋2内の米50や水51に接触しない。したがって、第1,第2の攪拌部材5,6を、回転体4の回転面に対して倒伏状態したまま、回転体4と共に回転させても、内鍋2内の米50や水51が第1,第2の攪拌部材5,6で攪拌されないようにすることができる。また、上記内鍋2内の米50や水51を2本の第1,第2の攪拌部材5,6で攪拌することにより、内鍋2内の米50や水51を低振動で十分に攪拌することができる。また、上記第1,第2の攪拌部材5,6を回転体4の回転面に対して起立状態にしたとき、第1の攪拌部材5と第2の攪拌部材6との間隔が回転体4から離れるにしたがって狭くなっていると、第1,第2の攪拌部材5,6が、内鍋2内の中央部近傍の米50や水51だけでなく、内鍋2内の周縁部近傍の米50や水51にも接触する。したがって、第1,第2の攪拌部材5,6を、回転体4の回転面に対して起立状態にし、かつ、第1の攪拌部材5と第2の攪拌部材6との間隔が回転体4から離れるにしたがって狭くなる状態にしたまま、回転体4と共に回転させることにより、内鍋2内の中央部近傍の米50や水51を十分に攪拌することができると共に、内鍋2内の周縁部近傍の米50や水51も十分に攪拌することができる。また、上記第1,第2の収容孔28,29に第1,第2の攪拌部材5,6を収容している状態の回転体4を回転体4の回転面に対して垂直な方向からを見たとき、第1,第2の攪拌部材5,6は、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、第3のマイタ歯車41、第4のマイタ歯車42、第5のマイタ歯車43、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45の側方にあるので、これらの歯車と重ならない。したがって、上記状態において第1,第2の攪拌部材5,6および回転体4からなる構造体の厚さを薄くすることができる。また、上記第1,第2の収容孔28,29に第1,第2の攪拌部材5,6を収容している状態の回転体4を回転体4の回転面に対して垂直な方向からを見たとき、第1の攪拌部材5と第2の攪拌部材6との間に、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、第3のマイタ歯車41、第4のマイタ歯車42、第5のマイタ歯車43、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45を位置させているので、その状態で回転体4を回転させても、回転体4の回転を安定させることができる。したがって、上記状態の回転体4の回転時、回転体4の振動を低減できる。また、上記第1の攪拌部材5の回動中心は、回転体4の回転軸の回りに180°回転させると、第2の攪拌部材6の回動中心にほぼ重なるようにしているので、回転体4の回転面に対して第1,第2の攪拌部材5,6が成す角度が80°になっている状態で回転体4を回転させても、回転体4の回転を安定させることができる。また、上記炊飯器であれば、回転体4を約150rpmで回転させるだけでも、米50や水51を十分に攪拌することができる。上記実施形態において、蓋体3の重心Gから回動機構11の回動軸65までの距離をL/8以下にするとより好ましい。上記実施形態において、蓋体3内に、蓋体3の重心Gの位置が回動軸65近傍となるようにファン、水タンクまたは蒸気発生装置などを配置してもよい。すなわち、ファン、水タンクまたは蒸気発生装置を本発明の重量部の一例としてもよい。上記実施形態において、外蓋12と、内蓋13と、蓋体13内の収容物と、回転体4と、第1,第2の攪拌部材5,6とからなる物体の重心から回動機構11の回動軸65までの距離をL/8以下にするとより好ましい。上記実施形態では、炊飯器本体1と蓋体3との間に回転体4を配置していたが、炊飯器本体1と蓋体3との間に回転体4を配置しないようにしてもよい。すなわち、米50や水51を攪拌する機能を有さない炊飯器にも発明を適用できる。上記実施形態において、回動軸65およびスプリング66を有する回動機構11を用いていたが、回動軸65を有するが、プリング66を有さない回動機構11を用いてもよい。上記実施形態では、回転体4に姿勢変更可能に2本の第1,第2の攪拌部材5,6を取り付けていたが、回転体4に姿勢変更可能に1本の攪拌部材を取り付けてもよい。このようにする場合、上記攪拌部材は、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、...、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45の側方に配置すると、攪拌部材および回転体4からなる構造体の厚さを薄くすることができるので好ましい。上記実施形態では、ほぼ棒形状の第1,第2の攪拌部材5,6を用いていたが、ほぼ棒形状以外の形状例えば側方視がほぼL字形状の第1,第2の攪拌部材を用いてもよい。上記実施形態では、回転体4の回転面に対して垂直な方向から回転体4を見たとき、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、...、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45の一方の側方に、第1の攪拌部材5を配置し、かつ、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、...、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45の他方の側方に、第2の攪拌部材6を配置していたが、第1のマイタ歯車39、第2のマイタ歯車40、...、第6のマイタ歯車44および第7のマイタ歯車45の一方の側方に、第1,第2の攪拌部材5,6を配置してもよい。上記実施形態では、第1~第7のマイタ歯車39~45などによって、第1,第2の攪拌部材5,6が回動したり、回転体4が回転したりしていたが、第1~第7のマイタ歯車39~45以外の歯車や、他の動力伝達機構によって、第1,第2の攪拌部材5,6が回動したり、回転体4が回転したりするようにしてもよい。上記実施形態では、内鍋2を誘導加熱していたが、内鍋2を例えば抵抗加熱するようにしてもよい。この場合、IHヒータ9の換わりに、抵抗加熱ヒータを本発明の加熱部の一例として使用すればよい。上記実施形態では、第1,第2の攪拌部材5,6が回転体4に係止して回転体4と共に回転するとき、回転体4の回転面に対して第1,第2の攪拌部材5,6が成す角度を80°としていたが、例えば75°や85°などであってもよい。上記実施形態では、第1,第2の攪拌部材5,6が回転体4に係止して回転体4と共に回転するとき、回転体4の回転面に対して第1の攪拌部材5が成す角度が、回転体4の回転面に対して第2の攪拌部材6が成す角度と同じであったが、回転体4の回転面に対して第1の攪拌部材5が成す角度が、回転体4の回転面に対して第2の攪拌部材6が成す角度と異なるようにしてもよい。このようにした場合、米50や水51において第1,第2の攪拌部材5,6が接触する部分を増やすことができる。上記実施形態では、第1,第2の攪拌部材5,6は、ほぼ三角形状の断面を有していたが、ほぼ台形状の断面を有するようにしてもよい。このようにする場合も、第1,第2の収容孔28,29に第1,第2の攪拌部材5,6を収容している状態で、第1,第2の攪拌部材5,6の幅を内鍋2側から離れるにしたがって狭くなるようにするのが好ましい。上記実施形態では、ギアカバー24に、第1,第2のストッパ56,57を設けていたが、先端部に切り欠きを有する第1,第2のストッパを設けてもよい。このようにする場合、第1,第2の収容孔28,29に第1,第2の攪拌部材5,6を収容したときに、上記切り欠きに嵌合して係止する例えば半球状の突起を、第1,第2の攪拌部材5,6に設けてもよい。上記実施形態では、ギアカバー24に、第1,第2のストッパ56,57を設けていたが、先端部に例えば半球状の突起を有する第1,第2のストッパを設けてもよい。このようにする場合、第1,第2の収容孔28,29に第1,第2の攪拌部材5,6を収容したときに、上記突起が嵌合して係止する切り欠きを、第1,第2の攪拌部材5,6に設けてもよい。上記実施形態において、少なくとも一部が上記回転体の半径方向外側に向かって開口する貫通孔をギアカバー24に設けてもよい。上記実施形態において、回転体4およびギアカバー24は金属で形成されたものであってもよいし、第1,第2の攪拌部材5,6と同様に耐熱樹脂で形成されたものであってもよい。上記実施形態では、耐熱性を有する弾性体で構成されているタイミングベルト16を用いていたが、例えば金属で構成されたタイミングベルトを用いてもよい。以上、本発明の具体的な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内で種々変更して実施することができる。"