1種以上のエポキシ樹脂Eと1種以上の両親媒性エポキシ樹脂硬化剤Hとを、水中で相反転重合において反応させることによって得られるナノ多孔性ポリマー発泡体NP1の、運輸手段ならびに産業建設およびプラント建設における、断熱材としての使用であって、ただし、該ポリマー発泡体のバインダー含量は15~399重量の範囲である、使用。Aエポキシ化ポリエチレンオキシド、エポキシ化ポリプロピレンオキシドおよびポリエチレンプロピレンオキシドからなる群から選択される、少なくとも1種のエポキシ化ポリアルキレンオキシド、BビスフェノールAエポキシドおよびビスフェノールFエポキシドからなる群から選択される、少なくとも1種のエポキシ化芳香族ヒドロキシ化合物、およびCビスフェノールAおよびビスフェノールFからなる群から選択される、少なくとも1種の芳香族ヒドロキシ化合物を含む混合物を反応させることによって中間体を生成させ、次いで、該中間体をポリアミンPと反応させることによって得られるエポキシ樹脂硬化剤Hを使用する、請求項1に記載の使用。ジエチレントリアミンをポリアミンPとして使用する、請求項2に記載の使用。エポキシ化ポリプロピレンオキシドを化合物Aとして使用する、請求項2または3に記載の使用。ビスフェノールAエポキシドを化合物Bとして使用する、請求項2~4のいずれかに記載の使用。ビスフェノールAを化合物Cとして使用する、請求項2~5のいずれかに記載の使用。粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2を、ナノ多孔性ポリマー発泡体NP1の製造における相反転重合の間に添加する、請求項1~6のいずれかに記載の使用であって、該粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2は、1種以上のエポキシ樹脂Eと両親媒性のエポキシ樹脂硬化剤Hとを水中で相反転重合において反応させ、次いで粉末状に変換することによって得られる、使用。1種以上のエポキシ樹脂Eと1種以上の両親媒性エポキシ樹脂硬化剤とを、水中で相反転重合において反応させることによって得られるナノ多孔性ポリマー発泡体NP1であって、該ナノ多孔性ポリマー発泡体の製造における相反転重合の間に、粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2が組み込まれ、ここで、該粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2は、1種以上のエポキシ樹脂Eと両親媒性エポキシ樹脂硬化剤Hとの、水中、相反転重合における反応、続く粉末状への変換により得ることができ、ただし、該ポリマー発泡体のバインダー含量は15~399重量の範囲である、ナノ多孔性ポリマー発泡体NP1。難燃性添加剤、疎水化剤および殺生物剤からなる群から選択される1種以上の添加剤がナノ多孔性ポリマー発泡体中に組み込まれる、請求項8に記載のナノ多孔性ポリマー発泡体。本発明の課題は、断熱材として適当なナノ多孔性ポリマー発泡体を提供することであった。特に、これらの材料は、低い熱伝導性好ましくは006W/mK未満および高い機械的強度好ましくは03MPaより高い最大圧縮応力を有する。本発明は、まず、1種以上のエポキシ樹脂Eと1種以上の両親媒性エポキシ樹脂硬化剤Hとを、水中で相反転重合PIPにおいて反応させることによって得られる、ただし、ポリマー発泡体のバインダー含量は15~399重量の範囲である、ナノ多孔性ポリマー発泡体NP1の、運輸手段ならびに産業建設およびプラント建設における、断熱材としての使用を提供する。ポリマー発泡体のバインダー含量は、好ましくは15~35重量、特に20~30重量の範囲である。上記に述べたように、本発明の使用は、運輸手段ならびに産業建設およびプラント建設における断熱材を目的としている。運輸手段の例は、自動車、船、航空機、鉄道車両などであり、一方、産業建設およびプラント建設の例は、コンテナ、容器、パイプ、加熱装置、太陽熱プラントなどである。ビルの断熱用の断熱系分野は、明示的に除外され、すなわち本発明の使用のうちには入らない。本発明の目的において、ナノ多孔性ポリマー発泡体iは、内部空洞を有するポリマーである。これらは、マクロ孔とミクロ孔の両方を有するスポンジ様の構造体であり、ミクロ孔が優勢であり、ミクロ孔は10~500nm、特に10~100nmの範囲の平均横断面を有する。本発明の目的において、ナノ多孔性ポリマー発泡体のバインダー含量は、ナノ多孔性ポリマー発泡体におけるバインダーの含量である。ここで、バインダーは、本特許出願の目的において、硬化剤Hおよびエポキシ樹脂Eの反応生成物である。したがって、バインダー含量は、このようにして定義されるバインダーの全ポリマー発泡体系における割合である。本発明により使用されるナノ多孔性ポリマー発泡体NP1は、高い機械的強度と同時に低い熱伝導性を有する。これは、材料を、構造的、機械的な耐荷重性断熱材として使用するために、特に魅力的にする。エポキシ樹脂Eエポキシ化合物Eは、1分子あたりに平均して少なくとも2個の末端または側部エポキシ基を有するポリエポキシドである。これらのエポキシ化合物は、飽和または不飽和のどちらであってもよく、脂肪族、脂環式、芳香族または複素環式であってよく、また、ヒドロキシル基を有していてもよい。これらは、混合および反応の条件下でどのような妨害性の2次反応をも引き起こさない置換基例えば、アルキルまたはアリール置換基、エーテル基などを含むこともできる。これらのエポキシ化合物は、好ましくは、多価好ましくは二価のアルコール、フェノール、これらのフェノールの水素添加生成物および/またはノボラック酸性触媒の存在下での一価または多価フェノールとアルデヒド、特にホルムアルデヒドとの反応生成物の水素添加生成物に基づくポリグリシジルエーテルである。これらのエポキシ化合物のエポキシ当量は、好ましくは85~3200、特に170~830の範囲である。ある物質のエポキシ当量は、1モルのオキシラン環を含む該物質の量gである。多価フェノールとしては、好ましくは、次の化合物が挙げられる:レゾルシノール、ヒドロキノン、22ビスプロパンビスフェノールA、ジヒドロキシジフェニルメタンビスフェノールFの異性体混合物、テトラブロモビスフェノールA、44ジヒドロキシジフェニルシクロヘキサン、44ジヒドロキシ33ジメチルジフェニルプロパン、44ジヒドロキシビフェニル、44ジヒドロキシベンゾフェノール、11ビスエタン、11ビスイソブタン、ビスメタン、ビスエーテル、ビススルホンなど、ならびに、上記化合物の塩素化および臭素化生成物;ビスフェノールAがきわめて好ましい。また化合物として、多価アルコールのポリグリシジルエーテルも適当である。このような多価アルコールの例は、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、12プロピレングリコール、ポリオキシプロピレングリコールn=1~20、13プロピレングリコール、14ブチレングリコール、15ペンタジオール、16ヘキサンジオール、126ヘキサントリオール、グリセロール、イソソルビドおよび22ビスとして、ポリカルボン酸のポリグリシジルエーテルを使用することも可能であり、これらは、エピクロロヒドリンまたは同様のエポキシ化合物と、脂肪族、脂環式または芳香族ポリカルボン酸例えば、シュウ酸、コハク酸、アジピン酸、グルタル酸、フタル酸、テレフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、26ナフタレンジカルボン酸、および二量体化リノレン酸とを反応させることにより得られる。その例は、アジピン酸ジグリシジル、フタル酸ジグリシジルおよびヘキサヒドロフタル酸ジグリシジルである。複数のエポキシ化合物Eの混合物を使用することもできる。ナノ多孔性ポリマー発泡体NP1の製造において、上記のように、本発明の硬化剤を水性媒体中でエポキシ化合物Eと相反転重合PIPにおいて反応させ、この目的において当業者に既知の追加の添加剤および/または加工助剤を任意に使用することもできる。その例は、顔料、セメント、砂利、脱気剤、消泡剤、分散剤、沈降防止剤、促進剤、遊離アミン、レベリング添加剤、伝導性改良剤である。エポキシ樹脂硬化剤H本発明の目的において、両親媒性エポキシ樹脂硬化剤Hは、親水性および疎水性の構造要素を有するエポキシ樹脂硬化剤である。25°Cで水に自己乳化し、25°Cで水にエポキシ樹脂Eを乳化させることもできる両親媒性エポキシ樹脂硬化剤を使用することが好ましい。以下の成分:Aエポキシ化ポリエチレンオキシド、エポキシ化ポリプロピレンオキシドおよびポリエチレンプロピレンオキシドからなる群から選択される、少なくとも1種のエポキシ化ポリアルキレンオキシド、BビスフェノールAエポキシドおよびビスフェノールFエポキシドからなる群から選択される、少なくとも1種のエポキシ化芳香族ヒドロキシ化合物、およびCビスフェノールAおよびビスフェノールFからなる群から選択される、少なくとも1種の芳香族ヒドロキシ化合物を含む混合物を反応させて中間体を生成させ、次いで、この中間体をポリアミンPと反応させることによって得られる硬化剤Hを使用することが好ましい。1つの態様において、成分A、BおよびCのみを反応させて中間体を生成させ、この中間体をさらにポリアミンPと反応させる。さらなる態様において、のちにポリアミンPと反応させて硬化剤を生成させる中間体を、化合物A、BおよびCに加えて化合物Dを用いて製造する。化合物Dは、トリオールのトリグリシジルエーテルおよびジオールのジグリシジルエーテルからなる群から選択される化合物である。化合物Dのベースとなる適当なジオールおよびトリオールの例は、以下のものである:エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、12プロピレングリコール、13プロピレングリコール、14ブチレングリコール、15ペンタンジオール、16ヘキサンジオール、シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、ネオペンチルグリコール、126ヘキサントリオール、グリセロールおよびトリメチロールプロパン。化合物A本発明の目的において、エポキシ化ポリエチレンオキシドは、ポリエチレンオキシドの2つの末端OH基を、例えば、エピクロロヒドリンとの反応によりオキシラン基に変換することによって得られる化合物である。使用するポリエチレンオキシドは、80~3000の範囲の平均分子量を有してよく、これは、当業者に知られる方法で、2~18個の炭素原子を有するアルキレンジオールへのエチレンオキシドの重合を開始することによって製造することができる。本発明の目的において、エポキシ化ポリプロピレンオキシドは、ポリプロピレンオキシドの2つの末端OH基を、例えばエピクロロヒドリンとの反応により、オキシラン基に変換することによって得られる化合物である。使用するポリプロピレンオキシドは、110~3000の範囲の平均分子量を有してよく、これは、当業者に知られる方法で、2~18個の炭素原子を有するアルキレンジオールへのプロピレンオキシドの重合を開始することによって製造することができる。本発明の目的において、ポリエチレンプロピレンオキシドは、ポリエチレンプロピレンオキシドの2つの末端OH基を、例えばエピクロロヒドリンとの反応により、オキシラン基に変換することによって得られる化合物である。使用するポリエチレンプロピレンオキシドは、80~3000の範囲の平均分子量を有していてよい。本発明の目的において、用語ポリエチレンプロピレンオキシドは、エチレンオキシドおよびプロピレンオキシドの共重合によって得られる化合物を意味し、この場合、2つの反応物質の重合を、同時にまたはブロック的に行うことができ、プロピレンオキシドの重合および/またはエチレンオキシドの重合を、当業者に知られる方法で、2~18個の炭素原子を有するアルキレンジオールにおいて開始する。化合物Aを単独で、または互いに混合して使用することができる。化合物B本発明の目的において、ビスフェノールAエポキシドは、通常、慣習的に、ビスフェノールAとエピクロロヒドリンとを反応させることによって、および/またはこれをさらなる反応によりビスフェノールAと重合させることによって得られる化合物である。したがって、これらの化合物は、ビスフェノールAジグリシジルエーテルとして、または、通常、エポキシ樹脂としても知られている。市販製品は、Shell製のEpikote828、1001、1002、1003、1004などである。使用するビスフェノールAエポキシドの分子量は、380~3000の範囲であることが好ましい。本発明の目的において、ビスフェノールFエポキシドは、通常、慣習的に、ビスフェノールFとエピクロロヒドリンとを反応させることによって、および/またはこれをさらなる反応によりビスフェノールFと重合させることによって得られる化合物である。したがって、これらの化合物は、ビスフェノールFジグリシジルエーテル、または、通常、ビスフェノールFエポキシ樹脂としても知られている。使用するビスフェノールFエポキシドの分子量は、350~3000の範囲であることが好ましい。化合物Bを単独で、または互いに混合して使用することができる。化合物CビスフェノールAは、当業者に周知であり、以下の式:で示される。ビスフェノールFも同様に当業者に周知である。化合物Cを単独で、または互いに混合して使用することができる。化合物P本発明の目的において使用するポリアミンPは、1分子あたり少なくとも2個の窒素原子および少なくとも2個の活性アミノ水素原子を有する第一級および/または第二級アミンである。脂肪族、芳香族、脂肪族芳香族、脂環式および複素環式のジアミンおよびポリアミンを使用することができる。適当なポリアミンPの例は、以下である:ポリエチレンアミンエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミンなど、12プロピレンジアミン、13プロピレンジアミン、14ブタンジアミン、15ペンタンジアミン、13ペンタンジアミン、16ヘキサンジアミン、335トリメチル16ヘキサンジアミン、355トリメチル16ヘキサンジアミン、2メチル15ペンタンジアミン、ビスアミン、NNビス12エタンジアミン、N12エタンジアミン、12ジアミノシクロヘキサン、13ジアミノシクロヘキサン、14ジアミノシクロヘキサン、アミノエチルピペラジン、ポリジアミンおよびトリアミンシクロヘキサン、メチレン架橋を介して連結されたポリアミンの混合物MBPCAAとしても知られる、およびポリアミノアミド。ポリエチレンアミン、特にジエチレントリアミンが特に好ましい。化合物Pを単独で、または互いに混合して使用することができる。中間体の製造1つの態様において、化合物およびを01:1~5:1のモル比で使用して中間体を製造する。1つの態様において、中間体は、化合物AおよびBこれらの化合物はそれぞれ1分子あたり2個のオキシラン基を含むの合計:化合物Cこの化合物は1分子あたり2個のOH基を含むのモル比が、11:1~10:1の範囲であるように使用して製造する。言い換えれば、化合物AおよびBの合計中のオキシラン環:化合物Cの反応性水素原子の当量比を、11:1~10:1の範囲に設定する。さらなる態様において、即ち、硬化剤の製造過程において少なくとも1つの化合物Dをも使用する場合、中間体の製造の際に、化合物A、BおよびDこれらの化合物はそれぞれ1分子あたり2個のオキシラン基を含むの合計:化合物Cこの化合物は1分子あたり2個のOH基を含むのモル比が、11:10~100:10の範囲内であるように設定する。言い換えれば、化合物A、BおよびDの合計中におけるオキシラン環:化合物Cの反応性水素原子の当量比を、11:10~100:10の範囲に設定する。明瞭化の理由から、以下に説明する。表現当量比は当業者によく知られている。当量という用語の背景にある基本的な考えは、反応に関与する物質について、所望の反応に関与する反応性基を考慮することである。当量比の言及は、使用する化合物および中の全反応性基の間の数値比を表す。ここで、反応性基とは、反応することができるできるだけ小さい基であると解されることを念頭に置かなければならず、したがって、用語反応性基は、用語官能基と同じではない。したがって、例えばH酸性化合物の場合、OH基またはNH基はそのような反応性基を構成するが、同じ窒素原子上に2個の反応性H原子が位置するNH2基はそうではないことを意味する。ここで、官能基NH2中の2個の水素原子は反応性基であるとみなされるため、官能基NH2は2個の反応性基すなわち水素原子を有する。1つの態様において、中間体の製造を、触媒、特にトリフェニルホスフィンまたはヨウ化エチルトリフェニルホスホニウムの存在下で行う。ここで、触媒の量は、化合物A、BおよびCの全体量に基づいて約001~10重量である。中間体のエポキシ価EpOは、好ましくは10EpO未満、特に5EpO未満である。エポキシ価の定義およびその分析的測定についての詳細は、本明細書の実施例の項において見ることができる。硬化剤Hの製造上記に述べたように、中間体とポリアミンPとを反応させて硬化剤を製造する。1つの態様において、中間体およびポリアミンPを、Pのアミノ窒素原子上の反応性H原子:中間体におけるオキシラン基の当量比が、4:1~100:1の範囲内であるような量で使用する。中間体とポリアミンとの反応は、好ましくは、最初にポリアミンを過剰に導入して、実質的に1分子のポリアミン好ましくはジエチレントリアミンが、中間体化合物のエポキシ基のそれぞれと反応するのを確実にするようにして行う。遊離アミン含量をできるだけ少なくするために、過剰のアミンを蒸留によって除去することができる。相反転重合PIP本発明の目的において、相反転重合PIPとは、以下を意味する。両親媒性エポキシ樹脂硬化剤Hが乳化剤として機能する状態で、水中のエポキシ樹脂Eの水性エマルジョンを最初に製造する。この系以下、反応系とも称されるを、最初は水中油型エマルジョンO/Wエマルジョンである。このO/Wエマルジョンの油成分は、もちろんエポキシ樹脂である。それに続く樹脂および硬化剤の反応重付加の意味での硬化の過程において相反転が起こり、すなわち、反応系が、O/W型のエマルジョンからW/O型のエマルジョンに変化し、ここで、水は分散相として硬化ポリマーによって囲まれる。これは、重付加のために硬化剤が次第に疎水性になるため、硬化の過程において、硬化剤の元の乳化剤特性が変化することによる。完全な硬化の後で、有機マトリックスの空洞に水相を含む多孔性のポリマーマトリックスが存在する。この水相を、所望により、乾燥によって除去することができ、空気が充填された空洞が生じる。このための必要な条件は、相反転重合が起こること、および、反応系から水が逃げることができないことである。これは様々な方法で工業的に実現することができる。第1に、反応系を密閉型中に導入することができる。また、反応系を開放系中に導入した後で、例えば、a十分な大気湿度を気相通常は周囲空気との界面に存在させ、反応系の上層からの水の乾燥または損失を防ぐこと、あるいはb気相との界面を、例えばポリマーフィルムにより覆うことを確保してもよい。上記のPIPを行うための変法は損失のない態様であるが、反応系を開放系に導入するが、界面から気相への水の損失を妨げるために特別の措置を採らない、PIPを行うためのさらなる変法が存在する。この場合、水の損失により、この界面に密度の高い化学耐性構造クリアワニスとも称され得るを形成させ、この中で妨げられることなくPIPを行うことができるように、表面下に位置する反応系の一部に水障壁を形成する。反応系の完全な硬化後に、密度の高い化学耐性層通常、01~03mmの厚みであるを機械的方法により除去することができる。硬化した系がナノ多孔性構造であることは、得られた材料が透明ではなく白色であることから、視覚的に見ることができる。好ましい態様において、エポキシ樹脂Eおよび硬化剤Hを、2:1~1:2の当量比で使用してPIPを行う。ここで、E:Hの当量比が1:1であることが特に好ましい。PIPは、O/Wエマルジョンが存在する初期相、およびW/Oエマルジョンの形成によって示される硬化相によって特徴付けられる。PIPを、0~100の大気湿度において行うことができる。PIP反応系の水分含量は、全反応系に基づいて95~20重量の範囲内で変化させてよい。必要に応じて増粘剤を反応系に添加することもできる。反応系の硬化は、広い温度範囲、好ましくは1°C~99°C、特に5°C~60°Cで行うことができる。好ましい態様において、粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2を、本発明により使用するナノ多孔性ポリマー発泡体NP1の製造における相反転重合の間に添加し、ここで、該粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2は、1種以上のエポキシ樹脂Eと両親媒性のエポキシ樹脂硬化剤Hとを水中で相反転重合において反応させ、続いて粉末状に変換することによって得られる。この態様は、明らかに、得られたポリマー発泡体においてNP1マトリックス中にNP2アイランドが取り込まれるように、ナノ多孔性ポリマー発泡体NP1の製造の過程における相反転重合の間に、粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2は、まず初めに製造され、次いで粉末状に導入され、任意に水で湿潤されること意味する。NP2アイランドのバインダー含量は、NP1マトリックスのバインダー含量よりも低いことが好ましく、この特定の配位の利点は、この方法が、有機ナノ発泡体において有機ナノ発泡体と称され得るコンポジットを与えることであり、意図される用途に最適な、鍵となる特性である熱伝導性および機械的強度を組み合わせて備えることを可能とする。本発明は、さらに、1種以上のエポキシ樹脂と両親媒性エポキシ樹脂硬化剤とを、水中で、相反転重合において反応させることにより得ることができるナノ多孔性ポリマー発泡体NP1を提供し、ここで、該ナノ多孔性ポリマー発泡体の製造における相反転重合の間に粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2が組み込まれ、ここで、該粉末ナノ多孔性ポリマー発泡体NP2は、1種以上のエポキシ樹脂と両親媒性エポキシ樹脂硬化剤との、水中、相反転重合における反応、続く粉末状への変換により得ることができ、ただし、該ポリマー発泡体のバインダー含量は、15~399重量の範囲である。1つの態様において、本発明のナノ多孔性ポリマー発泡体NP1は、防火特性を改善する物質を含む。これは、さらなる物質をナノ多孔性ポリマー発泡体中に組み込むことによって達成することができ、これを相反転重合の過程の間に行うことが特に有利であり得る。そのような適当な難燃性添加剤の例は、Cognis製の難燃剤VP54534である。1つの態様において、難燃性添加剤、疎水化剤および殺生物剤からなる群から選択される1種以上の添加剤をナノ多孔性ポリマー発泡体NP1中に組み込む。省略形以下において、EEW=エポキシ当量上記の通りMW=平均分子量RPM=回転/分=重量他に明示することがなければ使用した原料エポキシ樹脂E:ChemResE20硬化剤H:以下の硬化剤H1を製造した:硬化剤H1ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテルEEW:326およびMW:65244gを、20°Cで、ビスフェノールAジグリシジルエーテルCognis製のChemresE20、EEW:194462g、ビスフェノールA140g、およびトリフェニルホスフィン01gと混合した。このようにして得られた混合物を160°Cまで加熱し、エポキシ価が395になるまで、この温度で約35時間撹拌した。次いで、60°Cまで冷却し、該温度でジエチレントリアミン1214gを添加した。発熱反応が弱まった後、反応混合物を再び160°Cで2時間加熱した。過剰のジエチレントリアミンを、遊離アミンがもはや蒸留されなくなるまで、減圧下で留去した200°Cの下部温度まで、および10mバール未満の圧力まで。次いで、混合物を90°Cまで冷却し、十分に撹拌しながら水895gと混合した。これにより、2140mPasの粘度ニート、ブルックフィールド、10rpm、40°C、60の固形分、および134のアミン価を有する、2056gの透明な琥珀色液体を得た。使用実験例1~3エポキシ樹脂Eおよび硬化剤Hを、撹拌ビーカー直径95mm、高さ120mmに入れ、Pendraulik撹拌装置モデルLM34を設定1約465回転/分で用いて予備乳化した。使用したEおよびHの量を、表1に示す。均質な白色の着色は、適当な均質化を示した。続いて、水を数回に分けて添加した個々の水の量を表1に示す。撹拌速度は、塊の形成が全くないように設定した。予備乳化から処理までの合計時間は約7分間であった。エポキシ樹脂:硬化剤の当量比を1:1で使用して全ての実験を行った。NP1中におけるNP2の組み合わせ材料を製造するために、まず、より低いバインダー含量を有する材料を準備し、テフロン登録商標型内で、水の蒸発を避けるように覆って硬化させた。硬化時間は、55°Cで24時間であった。55°Cで48時間後に乾燥が終了した。材料を粉砕し、実験例2に示されるように水で湿潤し、続いて注意深く撹拌し、より高いバインダー含量を有するエマルジョン中に入れた。このようにして得られたエマルジョンをテフロン登録商標型中に注入し、実験例2に示されるように硬化した。実験例1~3の詳細は表1に示され得る。実験例1および2は本発明によるものである。実験例2は比較例である。試料の準備圧縮強さ測定用の試験試料を製造するために、離型剤T3Ebalta製でコートした適当なシリコーン型を使用した。熱伝導性測定用のプレートは、離型剤LoxiolG40Cognis製でコートしたテフロン登録商標型中で製造した。鋳造組成物を、脱型するまで覆ったが、気密されるような密閉は行わなかった。試験試料を48時間後に脱型し、乾燥には、55°Cで約48時間を要した。熱伝導性測定熱伝導性は、ISO8301熱流束測定法に対応するに従って測定した。プレート寸法は150mm×150mmであり、層厚は20~25mmの間で変化した。NETZSCH製の測定装置モデルHFM43631Eを測定に使用し、接触圧力は65Nであった。選択した測定温度は10°Cであり、20Kの温度差を有していた。これは、断熱材のための標準的な測定である。プレートを室温で7日間乾燥し、次いで55°Cで一定重量まで後乾燥した。測定前に、試料を室温で少なくとも72時間保存し、標準条件下での特別の保存を行わなかった。圧縮強さの測定圧縮強さの測定は、DIN53452またはDIN53454に基づく方法によって行った。標準条件下での保存を行わなかった。試料の幾何的な変化を正確に予測することができなかったので、それを考慮しなかった。Bluehill20ソフトウエアを備えたInstron製の汎用試験機、モデル5565を、測定装置として使用した。高さ27mmおよび直径12mmの寸法を有する円筒形試験試料を、圧縮試験に用いた。試験速度はDIN標準に示され得る。硬化は55°Cで行った。注:1バインダー含量の行は、単に情報として役立つ。ここでバインダーとは、単に硬化剤H1とエポキシ樹脂との反応生成物である。したがって、バインダー含量は、系全体においてこのようにして定義されるバインダーのである。実験例1のバインダー含量の算出を、例えば、次のように示すことができる。エポキシ樹脂とアミン硬化剤硬化剤H1との反応は、分子の一部の脱離を伴わない重付加であるため、得られるバイダーの量を得るためには樹脂および硬化剤の質量による割合を合計する。使用したエポキシ樹脂ChemresE20は100ベースを考慮する。使用した硬化剤H1は60の固形分を有するので、06×880g=528gのみを考慮する。これにより、系中のバインダーの量は、528g798g=1326gとして得られる。系全体はさらに71619gの水を含み、したがって、880g798g7161g=8839gを含む。よって、系全体中のバインダーの割合は、次のようになる:バインダー=1326×100/8839=1500。2ndは、測定せずを意味する。3diは、脱イオン化を意味する。