所定方向に走行する鋼板の厚み方向に対向配置した電磁石の組である電磁石対を前記鋼板の幅方向に複数並べ、各電磁石に流す電流を制御する制御部によって前記各電磁石対の電磁石間を走行する鋼板の振動を抑制する電磁制振装置であって、前記制御部が、入力された前記鋼板の幅寸法及びリアルタイム又は所定時間毎に入力された当該鋼板の幅方向への変位量に基づいて当該鋼板のエッジ位置を演算して求めるエッジ位置算出手段と、当該エッジ位置算出手段で求めた鋼板のエッジ位置に基づいて前記電磁石に流す電流量を個別に制御する電流量制御手段とを備えたものであることを特徴とする電磁制振装置。前記電流量制御手段が、各電磁石を励磁状態又は無励磁状態にする電流制御信号を出力するものである請求項1に記載の電磁制振装置。前記電流量制御手段が、前記各電磁石のうち、前記エッジ位置算出手段で求めた鋼板のエッジ位置よりも鋼板の幅方向中央側に存在する電磁石を励磁状態とし、それ以外の電磁石を無励磁状態とする電流制御信号を出力するものである請求項2に記載の電磁制振装置。前記電流制御手段が、前記エッジ位置算出手段で求めた鋼板のエッジ位置が電磁石間に存在する電磁石対を特定し、この特定した電磁石対において、前記エッジ位置が当該電磁石対を構成する電磁石の幅方向中央を中心にして設定した所定範囲よりも前記複数の電磁石対を配置した電磁石対領域の幅方向エンド側にあると判別した場合に前記特定した電磁石対を構成する電磁石を励磁状態とし、前記エッジ位置が前記所定範囲よりも前記電磁対領域の幅方向中央側にあると判別した場合に前記特定した電磁石対を構成する電磁石を無励磁状態とする電流制御信号を出力するものである請求項3に記載の電磁制振装置。請求項1乃至4の何れかに記載の電磁制振装置に適用される電磁制振制御プログラムであって、入力された前記鋼板の幅寸法及びリアルタイム又は所定時間毎に入力された当該鋼板の幅方向への変位量に基づいて当該鋼板のエッジ位置を演算して求めるエッジ位置算出ステップと、当該エッジ位置算出ステップで求めた鋼板のエッジ位置に基づいて前記電磁石に流す電流量を個別に制御する電流量制御ステップとを経ることを特徴とする電磁制振制御プログラム。しかしながら、上述した態様では変位センサに加えて、エッジ位置を検出する目的のために別のセンサを複数配置する構成が必須であり、しかも、鋼板の種類板幅等に応じて蛇行した際の鋼板の最大振り幅蛇行量を考慮してエッジ位置検出センサの配置領域を設定しなければならず、この配置設定が不適切であれば鋼板に対する制振を安定して行うことができず、適切な制御が困難になるという問題が想定される。また、より精度の高い検出結果を得るようにするためにエッジ位置検出センサの数や配置密度を増加した場合には、さらなる構造の複雑化及びコスト高を招来するという問題があった。なお、鋼板の種類に応じてエッジ位置検出センサの取付位置を変更する態様も考えられ得るが、鋼板の種類が変わる度に取替作業が要求され、作業効率が低下する。本発明は、このような問題に着目してなされたものであって、主たる目的は、エッジ位置を検出するためのセンサを必須の構造とすることなく、通常の姿勢で走行する鋼板の振動は勿論のこと、幅方向に蛇行して走行する鋼板の振動を適切に抑制することが可能な電磁制振装置を提供することにある。すなわち、本発明は、所定方向に走行する鋼板の厚み方向に対向配置した電磁石の組である電磁石対を鋼板の幅方向に複数並べ、各電磁石に流す電流を制御する制御部によって各電磁石対の電磁石間を走行する鋼板の振動を抑制する電磁制振装置に関するものであって、制御部が、入力された鋼板の幅寸法及びリアルタイムリアルタイム又は所定時間毎に入力された鋼板の幅方向への変位量に基づいて鋼板のエッジ位置を演算して求めるエッジ位置算出手段と、エッジ位置算出手段で求めた鋼板のエッジ位置に基づいて電磁石に流す電流量を個別に制御する電流量制御手段とを備えたものであることを特徴としている。ここで、鋼板の幅寸法を制御部に対して出力する出力源や、鋼板の幅方向への変位量、つまり蛇行量を制御部に対してリアルタイム又は所定時間毎に出力する出力源は、それぞれ電磁制振装置とは別の装置例えば上位コンピュータ等又は電磁制振装置の一部例えば蛇行量検出機器等の何れであってもよい。また、本発明の電磁制振装置では、鋼板の搬送方向は特に限定されず、引き上げながら電磁石の間を通過するようにした鋼板、または引き下げながら電磁石の間を通過するようにした鋼板、或いは水平に移動しながら電磁石の間を通過するようにした鋼板、これら何れの方向に搬送される鋼板であっても構わない。このような電磁制振装置であれば、鋼板の幅寸法及び鋼板の蛇行量に基づいてエッジ位置算出手段により鋼板のエッジ位置を演算して求め、エッジ位置算出手段で演算処理により求めた鋼板のエッジ位置に基づいて電流量制御手段により各電磁石に流す電流を個別に調整するようにしているため、エッジ位置を検出するためのセンサを配置しなくても、通常の姿勢で走行する鋼板及び幅方向に蛇行して走行する鋼板の振動を適切に抑制することができる。また、本発明の電磁制振装置では、電流量制御手段が電流量制御として電流の出力強度を制御するものであってもよいが、簡単な制御仕様とする場合には、電磁石を励磁状態と無励磁状態との間でのみ切り替えること電流のオンオフによって各電磁石からの出力電流量をゼロかゼロ以上の所定値の何れかに設定するようにする態様を採用することが好ましい。この場合、電流量制御手段による好適な制御態様としては、各電磁石のうち、エッジ位置算出手段で求めた鋼板のエッジ位置よりも鋼板の幅方向中央側に存在する電磁石を励磁状態とし、それ以外の電磁石を無励磁状態とするものが挙げられる。さらに、本発明に係る電磁制振装置の制御部では、前記エッジ位置算出手段で求めた鋼板のエッジ位置が電磁石間に存在する電磁石対を電流制御手段で特定し、この特定した電磁石対エッジ位置特定電磁石対においてエッジ位置がどこに存在するかによってこのエッジ位置特定電磁石対を構成する電磁石の電流量を調節することができる。具体的な制御部の制御態様としては、複数の電磁石対を配置した電磁石対領域とした場合に、エッジ位置特定電磁石対においてエッジ位置が電磁石対を構成する電磁石の幅方向中央を中心として設定された所定範囲よりも電磁石対領域の幅方向エンド側にあると判別した場合には、エッジ位置特定電磁石対を構成する電磁石を励磁状態とし、エッジ位置が所定範囲よりも電磁対領域の幅方向中央側にあると判別した場合にエッジ位置特定電磁石対を構成する電磁石を無励磁状態とする電流制御信号を出力する態様が挙げられる。また、本発明の電磁制振制御プログラムは、上述した構成をなす電磁制振装置に適用されるプログラムであり、入力された鋼板の幅寸法及びリアルタイムで入力された鋼板の幅方向への変位量に基づいて鋼板のエッジ位置を演算して求めるエッジ位置算出ステップと、エッジ位置算出ステップで求めた鋼板のエッジ位置に基づいて電磁石に流す電流量を個別に制御する電流量制御ステップとを経ることを特徴としている。このような電磁制振制御プログラムであれば蛇行して走行する鋼板に対しても走行中の振動を抑制することができる。本発明の電磁制振装置によれば、専用のエッジ位置検出センサを必須の構造とすることなく、通常の姿勢で走行する鋼板の振動を適切に抑制することができるとともに、蛇行して走行する鋼板の振動も効果的に抑制することができる。以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。本実施形態に係る電磁制振装置1は、図1に示すように、連続メッキ鋼板ラインLにおいて、溶融金属槽実施形態では溶融亜鉛槽Zを適用よりも下流側に配設され、溶融亜鉛槽Zを通過して引き上げられながら走行する鋼板Sの振動を抑制するものである。なお、図1では鋼板Sを側面から見た状態を模式的に示し、図2では図1のa方向矢視図を模式的に示している。連続メッキ鋼板ラインL特に溶融亜鉛を用いるメッキ鋼板ラインは連続溶融亜鉛メッキラインCGL;ContinuousGalvanizingLineと称されるは、溶融亜鉛槽Zと電磁制振装置1との間に、噴出口を鋼板Sに向けたノズルA1を備えたエアーナイフ部Aを設け、溶融亜鉛槽Zを通過して引き上げられながら走行する鋼板Sに対して各ノズルA1の噴出口から加圧空気又は加圧ガスを噴出させることによって過剰な溶融亜鉛を吹き落とすようにしている。溶融亜鉛槽Z及びエアーナイフ部Aは既知のものを適用することができ、詳細な説明は省略する。電磁制振装置1は、図1及び図2に示すように、鋼板Sを厚み方向に挟み得る位置に対向配置した第1電磁石2A及び第2電磁石2Bの組である電磁石対2を鋼板Sの幅方向に所定ピッチで複数配置したものである。各電磁石対2を構成する第1電磁石2A、第2電磁石2Bは、それぞれ断面コ字形状ないし略コ字形状をなす鉄心21と、鉄心21の各脚部に巻回されたコイル22とから構成され、コイル22に給電するか否かによって鉄心21から磁気吸引力を出力可能な励磁状態と、鉄心21から磁気吸引力を出力しない無励磁状態との間で切替可能な既知のものである。本実施形態では、図2に示すように、複数の電磁石対2を鋼板Sの幅方向に所定ピッチで配設しており、以下の説明では、これら複数の電磁石対2を配設した領域を電磁石対領域2Xとする。また、電磁制振装置1には、各第1電磁石2A、各第2電磁石2Bのうち鋼板Sに対向する面に鋼板Sまでの距離を検出する第1センサ3A及び第2センサ3Bを設けている。本実施形態では、例えば渦電流式のセンサ3A、3Bを適用し、これらセンサ3A、3Bを各電磁石2A、2Bの凹部鉄心21の脚部に挟まれ得る位置に配置している。第1センサ3A及び第2センサ3Bは、検出面をそれぞれ対応する各電磁石2A、2Bの磁極面と同一面又はほぼ同一面に設定され、鋼板Sを挟んで対向する位置に設けられている。第1センサ3A及び第2センサ3Bは、鋼板Sまでの距離d1、d2を検出し、それぞれの検出結果を検出信号として制御部4に出力するものである。なお、本実施形態では、センサ3A、3Bの検出面全体が鋼板Sによって完全ないし略完全に覆われた状態でのみ、センサ3A、3Bが鋼板Sまでの距離を検出できるように設定している。そして、本実施形態に係る電磁制振装置1は、各電磁石対2の電磁石2A、2Bに電気的に接続されてこれら各電磁石2A、2Bに流す電流量に基づく各電磁石2A、2Bの磁気吸引力を制御する制御部4を備えている。この制御部4が、各センサ3A、3Bにも電気的にも接続されている点、及び各センサ3A、3Bで検出した鋼板Sの位置情報鋼板Sの振動情報に基づいて鋼板Sの振動を抑制するように各電磁石2A、2Bの磁気吸引力を制御するものである点は周知の電磁制振装置と同様であるが、以下の点で本実施形態に係る電磁制振装置1は周知の電磁制振装置と異なる。すなわち、本実施形態の電磁制振装置1における制御部4は、図3に示すように、入力された鋼板Sの幅寸法及びリアルタイムで入力された鋼板Sの幅方向への変位量蛇行量に基づいて鋼板Sのエッジ位置Seを演算して求めるエッジ位置算出手段41と、エッジ位置算出手段41で求めた鋼板Sのエッジ位置Seに基づいて電磁石2A、2Bに流す電流量を個別に制御する電流量制御手段42とを備えている。本実施形態では、電磁制振装置1に電気的に接続された上位コンピュータ図示省略からラインL側の情報、つまり走行する鋼板Sに関する情報である板厚、板幅、鋼種、張力等が制御部4に入力されるように構成している。また、例えば電磁制振装置1に電気的に接続されたエッジ位置検出器等の機器図示省略で検出した鋼板Sのエッジ位置Seに基づく鋼板Sの蛇行量蛇行量情報がエッジ位置検出器等の機器を備えたシステムからリアルタイムで制御部4に入力されるように構成している。なお、エッジ位置検出機器によるエッジ位置の検出やエッジ位置検出器等の機器を備えたシステムから制御部への入力は予め設定された一定の時間毎とすることも可能である。エッジ位置算出手段41は、電磁石対領域2Xを走行する鋼板Sのエッジ位置Seを鋼板Sの幅寸法情報及び鋼板Sの蛇行量情報に基づいて演算して求めるものである。鋼板Sが蛇行せずに正常な姿勢以下、正常姿勢と称すで電磁石対領域2Xを走行する場合、図2の実線で示すように、鋼板Sの幅方向中央Scは電磁石対領域2Xの幅方向中央2Xcと一致しており、鋼板Sのエッジ位置Seは鋼板Sの幅方向中央Sc=電磁石対領域2Xの幅方向中央2Xcから鋼板Sの幅寸法の半分2分の1に等しい距離だけ離れた位置と一致ないし略一致する。ここで、鋼板Sの幅寸法をWで表すと、正常姿勢で搬送される鋼板Sのエッジ位置Seは電磁石対領域2Xの幅方向中央2Xcを基準として1/2Wで表すことができる。そして、エッジ位置算出手段41では、実際の蛇行量をαとして演算処理を行い、鋼板Sのエッジ位置Seを1/2W±αとして求めることができる。つまり、図2の一点鎖線で示すように、エッジ位置算出手段41では、リアルタイムで入力される鋼板Sのエッジ位置Seが正常姿勢で搬送される鋼板Sのエッジ1/2Wよりも距離αだけ電磁石対2配置領域の幅方向中央から遠ざかっている場合にはそのエッジ位置Seを1/2Wαとして求めることができ、リアルタイムで入力される鋼板Sのエッジ位置Seが正常姿勢で搬送される鋼板Sのエッジ1/2Wよりも距離αだけ電磁石対2配置領域の幅方向中央に近付いている場合にそのエッジ位置Seを1/2W―αとして求めることができる。電流量制御手段42は、エッジ位置算出手段41で求めたエッジ位置1/2W±αに基づき、当該エッジ位置Seが電磁石2A、2B間に存在する電磁石対2を特定し、この特定した電磁石対2以下エッジ位置特定電磁石対2Tと称すよりも電磁石対領域2Xの幅方向中央2Xc側に配置している電磁石対2を構成する各電磁石2A、2Bを駆動可能な状態にするとともに、エッジ位置特定電磁石対2Tよりも電磁石対領域2Xの幅方向エンド2Xe側に配置している電磁石対2を構成する電磁石2A、2Bを駆動させない状態にする。さらに、本実施形態の電流量制御手段42は、エッジ位置算出手段41で求めた鋼板Sのエッジ位置Seである1/2W±αに基づいて当該エッジ位置1/2W±αが電磁石2A、2B間に存在する電磁石対2を特定すると同時ないし略同時に、このエッジ位置特定電磁石対2Tにおいてエッジ位置Seが当該エッジ位置特定電磁石対2Tを構成する電磁石2A、2Bの幅方向中央2cを中心にして設定した所定範囲2aよりも電磁石対領域2Xの幅方向エンド2Xe側にあるか否かを判別する。そして、電流量制御手段42は、鋼板Sのエッジ位置Seが前記所定範囲2aよりも電磁石対領域2Xの幅方向エンド2Xe側にあると判別した場合図2の1点鎖線で示す鋼板Sの紙面右側のエッジ位置Seには当該エッジ位置特定電磁石対2Tを構成する電磁石2A、2Bを励磁状態Onにする一方で、鋼板Sのエッジ位置Seが前記所定範囲2aよりも電磁石対領域2Xの幅方向エンド2Xe側にないと判別した場合図2の1点鎖線で示す鋼板Sの紙面左側のエッジ位置Seには当該エッジ位置特定電磁石対2Tを構成する電磁石2A、2Bを無励磁状態Offにする。ここで、電流量制御手段42が、鋼板Sのエッジ位置Seが所定範囲2aよりも電磁石対領域2Xの幅方向エンド2Xe側にないと判別する場合とは、鋼板Sのエッジ位置Seが前記所定範囲2a内に存在している場合図2の1点鎖線で示す鋼板Sの紙面左側のエッジ位置Se、又は鋼板Sのエッジ位置Seが前記所定範囲2aよりも電磁石対領域2Xの幅方向中央2Xc側に存在している場合図示省略である。本実施形態では、各電磁石対2においてセンサ3A、3Bを電磁石2A、2Bの幅方向中央2cに配置しており、センサ3A、3Bの幅寸法に相当する範囲を所定範囲2aに設定している。なお、エッジ位置特定電磁石対2Tを構成する電磁石2A、2Bの幅方向中央2cを中心として設定される所定範囲の大きさは適宜変更しても構わない。また、本実施形態の制御部4は、各センサ3A、3Bにより検知された鋼板Sと各電磁石2A、2Bとの距離、すなわち鋼板Sの振動情報鋼板Sが振動しているか否か、振動している場合にはその振動度合い振動量に基づいて、鋼板Sの反りを矯正するように励磁状態にある電磁石2A、2Bに流す電流量の大小を制御し、鋼板Sの振動を抑制するものでもある。なお、制御部4は、図示しないが、各センサ3A、3Bからの出力信号が入力されるコントローラと、制御ゲインに関する指令等をコントローラに出力するシーケンサと、コントローラが出力した各電磁石2A、2Bに流す電流に関する指令電流量制御情報電流量制御信号に基づいて各電磁石2A、2Bにそれぞれ電流を供給する第1アンプ、第2アンプとを備えたものであるが、これらコントローラ、シーケンサ、各アンプの詳細な説明は省略する。次に、このような構成を有する電磁制振装置1の使用方法及び作用について説明する。まず、電磁制振装置1を起動すると、図1に示すように、溶融亜鉛槽Zを通過して引き上げられながら第1電磁石2Aと第2電磁石2Bとの間を走行する鋼板Sに対して、少なくとも鋼板Sの幅寸法情報及びリアルタイムの鋼板Sの蛇行量情報が制御部4に入力される。すると、本実施形態に係る電磁制振制御プログラムが実行して以下のように各部を作動させる。つまり、制御部4がこれら鋼板Sの幅寸法情報及び鋼板Sの蛇行量情報に基づいて鋼板Sのエッジ位置Seをエッジ位置算出手段41で演算して求めるエッジ位置算出ステップS1;図4参照。次いで、制御部4は、エッジ位置算出手段41によりエッジ位置算出ステップS1を経て演算して求めた鋼板Sのエッジ位置Seである1/2W±αを基に、電磁石2A、2Bに流す電流量少なくとも各電磁石対2の電磁石2A、2Bを励磁状態にするか否かを個別に制御する電流量制御ステップS2;図4参照。具体的には、エッジ位置算出手段41で求めた鋼板Sのエッジ位置Seが電磁石2A、2B間に存在する電磁石対2を特定する。そして、この特定した電磁石対2エッジ位置特定電磁石対2Tにおいて、鋼板Sのエッジ位置Seがエッジ位置特定電磁石対2Tを構成する電磁石2A、2Bの幅方向中央2cを中心とする所定範囲2aよりも電磁石対領域2Xの幅方向エンド2Xe側に存在するか否かを判別する。鋼板Sのエッジ位置Seが所定範囲2aよりも電磁石対領域2Xの幅方向エンド2Xe側に存在すると判別した場合には、エッジ位置特定電磁石対2Tを構成する電磁石2A、2Bを励磁状態にする電流量制御情報ここで電流量制御情報は本発明の電流量制御信号に相当するを電磁石2A、2Bに出力する。一方、鋼板Sのエッジ位置Seが所定範囲2aよりも電磁石対領域2Xの幅方向エンド2Xe側に存在しないと判別した場合には、エッジ位置特定電磁石対2Tを構成する電磁石2A、2Bを無励磁状態にする電流量制御情報を電磁石2A、2Bに出力する。また、電流量制御手段42は、鋼板Sの一方のエッジ位置Seが電磁石2A、2B間に存在すると特定された電磁石対2と、鋼板Sの他方のエッジ位置Seが電磁石2A、2B間に存在すると特定された電磁石対2との間に配置されている複数の電磁石対2を構成する各電磁石2A、2Bを励磁状態にする電流量制御情報をこれら各電磁石2A、2Bに出力する。以上の手順により、鋼板Sのエッジ位置Seを検出するためのセンサを要することなく、各電磁石2A、2BのOn/Off制御を行うことができる。さらに、本実施形態の電磁制振装置1では、溶融亜鉛槽Zを通過して引き上げられながら前記電流量制御情報に基づいて励磁状態にある第1電磁石2Aと第2電磁石2Bとの間を走行する鋼板Sに対して、これら電磁石2A、2Bに対応付けられている第1センサ3A及び第2センサ3Bがそれぞれ鋼板Sまでの距離、すなわち鋼板Sの厚み方向の位置鋼板Sの振動情報をリアルタイムで検出し、それぞれの検出情報鋼板Sの振動情報を制御部4に出力する。制御部4は、これらの検出情報鋼板Sの振動情報に基づいて、励磁状態にある各第1電磁石2A、第2電磁石2Bに流す電流量の大小に関する電流量制御情報をこれら電磁石2A、2Bに出力する。このように本実施形態では、センサ3A、3Bによって、鋼板Sの厚み方向の位置情報、すなわち鋼板Sの振動情報のみを検出し、制御部4ではこの振動情報に基づいて各電磁石2A、2Bに流す電流量の大小を制御するように構成している。そして制御部4から出力された電流量の大小に関する電流量制御情報に基づいて第1電磁石2A、第2電磁石2Bに流す電流量が制御され、その結果、鋼板Sは、各電磁石2A、2Bの磁気吸引力により第1電磁石2Aと第2電磁石2Bとの中間位置に近付くように誘導され、走行中の振動が抑制される。したがって、溶融亜鉛槽Zを通過して引き上げられながら走行する鋼板Sと、エアーナイフ部Aを構成する各ノズルA1における噴出口との距離を一定範囲内に維持することができ、鋼板Sに作用する噴射力の変動を防止し、均一又はほぼ均一なメッキ厚みにすることができる。このように、本実施形態に係る電磁制振装置1では、入力された鋼板Sの幅寸法及びリアルタイムで入力された鋼板Sの幅方向への変位量に基づいて鋼板Sのエッジ位置Seを演算して求めるエッジ位置算出手段41と、エッジ位置算出手段41で求めた鋼板Sのエッジ位置Seに基づいて電磁石2A、2Bを個別に励磁状態On又は無励磁状態Offに制御する電流量制御手段42とを備えた制御部4を用いているため、鋼板Sの厚み方向の位置情報鋼板Sの振動情報を検出するセンサ3A、3Bとは別にエッジ位置Seを検出するためのセンサを配置したり、あるいは鋼板Sの厚み方向の位置情報鋼板Sの振動情報を検出するセンサ3A、3Bをエッジ位置Seを検出するためのセンサとして兼用する必要が無く、エッジ位置算出手段41で求めた鋼板Sのエッジ位置情報に基づいて各電磁石2A、2Bを励磁状態にするか否かを適切且つ確実に制御することができ、正常姿勢で走行する鋼板S及び幅方向に蛇行して走行する鋼板Sの振動を効果的に抑制することができ、実用性に優れたものとなる。したがって、このような電磁制振装置1を、鋼板Sに付着した余剰な溶融金属を吹き飛ばすエアーナイフ部Aとともに連続メッキ鋼板ラインLに配設した場合には、この電磁制振装置1によって、正常姿勢で走行中の振動を効果的に抑制することができ、その結果、鋼板Sとエアーナイフ部Aとの距離を一定範囲内に維持することが可能になり、鋼板Sに作用する噴射力の変動を防止し、均一又はほぼ均一なメッキ厚みにすることができる。また、本実施形態に係る電磁制振プログラムは、入力された鋼板Sの幅寸法及びリアルタイムで入力された鋼板Sの蛇行量に基づいて当該鋼板Sのエッジ位置Seを演算して求めるエッジ位置算出ステップS1と、エッジ位置算出ステップS1で求めた鋼板Sのエッジ位置Seに基づいて電磁石2A、2Bを励磁状態にするか否かを個別に制御する電流量制御ステップS2とを経るため、上述した通り、正常姿勢で走行する鋼板S及び幅方向に蛇行して走行する鋼板Sの振動を適切に抑制することができる。なお、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。例えば、鋼板の幅寸法を制御部に対して出力する出力源や、リアルタイムで鋼板の蛇行量を制御部に対して出力する出力源は、それぞれ電磁制振装置とは別の装置又は電磁制振装置の一部の何れであってもよい。また、電流量制御手段が電流出力オンオフ電磁石を励磁状態にするか無励磁状態にするかに加えて、あるいは電流出力のオンオフに代えて、出力強度電磁石に流す電流量の大小を調整することにより電磁石の電流量を制御するものであっても構わない。特に、電流量制御手段を、電流出力のオンオフの切替を制御するものではなく、電流出力をオフにする電磁石を無励磁状態にすることなく出力強度を調整するものとする場合は、上述した第1実施形態における電流出力のオフ状態電磁石の無励磁状態の代わりに、電磁石対間の鋼板を電磁石の磁気吸引力によっては幅方向に移動させないか、もしくは移動させたとしても無視し得る程度の極小距離しか移動させない程度の微弱な電流を流すようにすることが望ましい。このような電流制御を行えば、電流出力のオンオフ制御を行う第1実施形態の場合と比較すると、鋼板を幅方向に移動させない状態でも常に微弱電流を出力することとなるため、鋼板を所望距離だけ幅方向に移動させるように電流出力を上昇させる際の応答性が向上し、鋼板の制振制御効率を高めることが可能となる。電磁石対の数や、幅方向に隣り合う電磁石対同士のピッチは適宜変更することができる。また、電磁石対の数や電磁石対同士のピッチの変更に応じて電磁石対領域の幅寸法も適宜変わってもよい。また、各電磁石に対応付けてセンサを設けていない電磁制振装置であっても構わない。この場合には、センサレスの電磁制振装置となる。また、上述した実施形態では、溶融金属槽として溶融亜鉛槽を例示したが、これに代えて、例えば溶融した錫又はアルミニウム或いは樹脂塗料などを貯留した槽を適用しても構わない。本発明の電磁制振装置では、鋼板に対する表面被覆処理として、メッキ塗工処理の他、適宜の表面処理材料を鋼鈑に噴霧することによって表面被覆処理を施す表面カラーリング処理等、他の表面被覆処理を採用することができる。またさらに、本発明の電磁制振装置が、表面被覆処理を施した後に引き下げながら電磁石の間を通過するようにした鋼板の振動を抑制制御する装置であったり、表面被覆処理を施した後に水平に移動させながら電磁石の間を通過するようにした鋼板の振動を抑制制御する装置であっても構わない。また、上述した実施形態では、電磁石間を通過する鋼板の姿勢が鉛直の場合を示したが、本発明において鋼板は鉛直以外の姿勢、例えば水平姿勢、傾斜姿勢の何れかで電磁石間を通過させるようにすることもできる。その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。