等速ジョイントであって:内表面及び外表面によって画定される外ジョイント部材;外表面を有する内ジョイント部材であって、ここで前記外ジョイント部材の前記内表面及び前記内ジョイント部材の前記外表面は、約0°~30°の連続的な作動角度範囲、約15°~30°の上下移動角度範囲、及び約0°~35°の設置角度範囲を有する約10°~30°の範囲のジョイント関節動作のための前方トラック及び後方トラックのうちの少なくとも一方を画定する、内ジョイント部材;前記内表面及び外表面によって画定されるケージであって、前記ケージは前記外ジョイント部材と前記内ジョイント部材との間に配置され、かつ前記前方トラック及び前記後方トラックのうちの一方に隣接して位置決めされる、ケージ;前記ケージ内に配設され、前記前方トラック及び前記後方トラックのうちの少なくとも一方に接触する、複数のトルク伝達ボール;並びに前記ジョイント部材の前記外表面に固定され、前記ジョイント部材の前記内表面に流体バリアをもたらす、高角度で広がった密閉用部材を備える、等速ジョイント。約18.5mm~22.5mmの前方トラック長さ、約16°~19.5°の前方トラックラップ角、約33mm~34mmの後方トラック長さ、約30°~34°の後方トラックラップ角の少なくとも1つを更に備える、請求項1に記載のジョイント。前記関節動作は、約15°の作動角度並びに完全懸架状態の揺動関節動作角度及び約26°である設置角度のうちの少なくとも1つを含む、請求項1に記載のジョイント。前記密閉用部材は角度停止手段を含む、請求項1に記載のジョイント。前記密閉用部材は、剛性部材及び前記剛性部材に融着される可撓性部材を含む、請求項1に記載のジョイント。前記内ジョイント部材は、前記内ジョイント部材に直接接触する第1の端部及び前記密閉用部材に直接隣接する第2の端部を有するシャフトを含む、請求項1に記載のジョイント。前記剛性部材は、前記外ジョイント部材上に圧入、接着及び摺接のうちの少なくとも1つの方法で接続される第1の密閉用部分、並びに前記可撓性密閉用部材に接着される第2の密閉用部分を含み、前記第1の密閉用部分及び前記第2の密閉用部分における接続の少なくとも一方は液密である、請求項5に記載のジョイント。前記剛性部材の前記広がった外部分は、外向きに延在する、請求項5に記載のジョイント。前記可撓性密閉用部材は、前記剛性部材の前記広がった外側部分に融着される、請求項5に記載のジョイント。前記剛性部材は角度停止手段を含み、前記角度停止手段は前記トルク伝達ボールが過剰な関節動作をするのを防止する、請求項5に記載のジョイント。前記広がった外部分は、内向きに延在するフレア及び外向きに延在するフレアの少なくとも一方である、請求項8に記載のジョイント。前記密閉用部材は、前記ケージに直接隣接して配置され、前記密閉用部材は、前記シャフトの前記第2の端部から65mm及び約69mmのうちの少なくとも1つの距離にあり、並びに前記ケージ、前記トルク伝達ボール及び内レースの少なくとも1つから約1.95mmの距離にある、請求項6に記載のジョイント。前記密閉用部材は、前記ケージに直接隣接して配置され、前記密閉用部材は、前記ケージ、前記トルク伝達ボール及び前記内レースの少なくとも1つから約1.5mm~約2.0mmの距離にある、請求項6に記載のジョイント。前記剛性部材は、内向き及び外向きの両方に角度付けされ、前記可撓性部材は、前記内向き角度及び前記外向き角度の遷移地点に直接取り付けられ、更に前記可撓性部材は、前記外向きに角度付けされた部分に直接取り付けられる、請求項5に記載のジョイント。等速ジョイントであって:内表面及び外表面によって画定される外レースであって、前記内表面は複数の逆構成のトラックによって画定されるキャビティを画定し、前記逆構成のトラックは、前方トラックと後方トラックとが交互になっている、外レース;中心に位置するシャフトを有する内レースであって、前記内レースは前記外レースの前記キャビティ内に配置され、前記内レースは外表面によって画定され、前記内レースの前記外表面は前記外レースの前記キャビティの前記逆構成のトラックに対応する複数の逆構成のトラックを更に含む、内レース;並びに高角度フランジ付き密閉用部材であって、前記フランジは前記シャフトから外向き又は前記シャフトに向かって内向きのいずれか一方に延在する、高角度フランジ付き密閉用部材を備え、前記トラック間の相互作用は、約0°~35°の連続的な作動角度範囲、約26°の上下移動角度、及び約0°~35°の設置角度範囲の少なくとも1つを有する関節動作をもたらす、等速ジョイント。前記密閉用部材は、剛性部材及び可撓性部材を含み、前記密閉用部材は、前記外レースの前記外表面及び前記内レースの前記シャフトの少なくとも1つに密閉固定される、請求項15に記載の等速ジョイント。前記内レースと前記密閉用部材との間に流体ギャップを更に備える、請求項15に記載の等速ジョイント。前記密閉用部材の少なくとも一部は前記ケージに直接隣接して位置決めされ、前記密閉用部材は、前記シャフトの前記第2の端部から65mm及び約69mmのうちの少なくとも1つの距離にあり、並びに前記ケージ、前記トルク伝達ボール及び前記内レースの少なくとも1つから約1.95mmの距離にある、請求項15に記載の等速ジョイント。前記密閉用部材の少なくとも一部は前記ケージに直接隣接して位置決めされ、前記密閉用部材は、前記ケージ、前記トルク伝達ボール及び前記内レースの少なくとも1つから約1.5mm~約2.0mmの距離にある、請求項15に記載の等速ジョイント。前記可撓性部材の前記関節動作は、約15°の作動角度並びに完全懸架状態の揺動関節動作角度及び約26°である設置角度のうちの少なくとも1つを含む、請求項16に記載の等速ジョイント。前記剛性部材は角度停止手段を含み、前記角度停止手段は前記トルク伝達ボールが過剰な関節動作をするのを防止する、請求項16に記載の等速ジョイント。前記剛性部材は、外向き、内向き、並びに内向き及び外向きの両方のうちの少なくとも1つに角度付けされ、前記可撓性部材は、前記内向き角度及び前記外向き角度の遷移地点に直接取り付けられ、更に前記可撓性部材は、前記外向きに角度付けされた部分に直接取り付けられる、請求項16に記載の等速ジョイント。従って、当該技術において、典型的なカルダンジョイント又は標準的な等速ジョイントよりも軽く、能率的であり、より堅牢なジョイントが必要である。また、当該技術において、設置時により良好な関節接合を有することができる一方で、作動時のより良好な関節接合及びブーツ及び完全懸架状態の揺動関節動作中のジョイントの損傷に対する耐性をもたらすことができる、等速ジョイント密閉システムも必要である。ここで例示的な実施形態を詳細に示す図面を参照する。図面はいくつかの実施形態を表すが、図面は必ずしも正確な縮尺で描かれておらず、本発明をより良く示し及び説明するために特定の特徴は誇張、削除、又は部分的に切断され得る。更に、本明細書に記載する実施形態は例示的なものであり、網羅的であることを意図したものではなく、或いは図面に示し以下の詳細な説明で開示する正確な形態及び構成に請求の範囲を制限又は減縮することを意図したものではない。図1を参照すると、等速ジョイント10を含む例示的な駆動装置の配置が示されている。いくつかの等速ジョイント10は、プロペラシャフト、駆動シャフト上での使用のために、一般に高角度、高速、ボールタイプ等速ジョイントとして構成されるか、駆動ユニットに直接接続される。一般に、高角度等速ジョイント60の高角度度は、約10°の作動角度で作動する等速ジョイントとして定義できる。以下に説明する例示的な実施形態の作動角度は約0°~30°の範囲であり、連続的な作動角度の範囲は12°~18°であり、上下移動角度の範囲は約15~30°であり、及び設置角度の範囲は約0°~35°である。車両用の典型的な駆動装置は、複数の等速ジョイント10を含み、ここで少なくとも1つの等速ジョイントは高角度等速ジョイント60である。しかしながら本明細書で開示する等速ジョイントは、後輪駆動の車両、前輪駆動の車両、全輪駆動の車両及び四輪駆動の車両において使用できることに留意すべきである。一般に、駆動装置は変速機及び動力出力ユニット又は少なくとも1つの差動装置に相互接続されるトランスファケースに接続されるエンジンを含む。前方差動装置は右前側シャフト及び左前側シャフトを有してよく、これらはそれぞれ車輪に接続され、車輪に動力を送達する。右前側シャフト及び左前側シャフトの両端部には等速ジョイントが設けられる。プロペラシャフトは、前方差動装置及び後方差動装置をトランスファケース又は動力出力ユニットに接続する。後方差動装置は右後側シャフト及び左後側シャフトを含んでよく、これらはそれぞれ端部上に有する車輪で終端する。一般に等速ジョイントは、車輪及び後方差動装置に接続される側シャフトの両端部に配置される。プロペラシャフトは、一般に具体的には高速等速ジョイントである複数のジョイントを含むマルチピースプロペラシャフトであってよい。典型的には、プロペラシャフト上のジョイントの少なくとも1つは、高角度高速等速ジョイントHACVJ60であってよい。HACVJ60は、車輪又はシャフトがステアリング、車両の懸架装置の上昇または低下等により変動する角度を有する場合でさえも、駆動シャフトを通して車輪に動力を伝達する。HACVJ60により、自動車両の日常の運転においてこれらの車両のハーフシャフト、プロペラシャフトの両方に発生する様々な角度における、等速の伝達が可能となる。高角度運動の特徴により、駆動装置での懸架角度の様々な変動中に等速ジョイントアセンブリを損傷することなく、シャフトを、作動角度10°超及び完全懸架状態の揺動関節動作角度15°超で接合できる。図1は、車両図示せずの例示的な駆動装置20を示す。駆動装置20は、変速機24及び動力出力ユニットとしても公知であるトランスファケースに接続され得るエンジン22を含んでよい。前方差動装置32は右前側シャフト34及び左前側シャフト36を有してよく、これらはそれぞれ車輪38に接続され、車輪38に動力を送達する。動力出力ユニット26は主プロペラシャフト40及び動力出力ユニット26から延伸する前輪プロペラシャフト42を有してよい。前輪プロペラシャフト42は、トルクを伝達するために前方差動装置32を動力出力ユニット26に接続してよい。プロペラシャフト40は、回転トルクを伝達するために後方差動装置44動力出力ユニット26を後方差動装置44に接続してよい。後方差動装置44は、右後側シャフト46及び左後側シャフト48を含んでよく、これらはそれぞれ端部上に有する車輪38で終端する。図2は、第1の端部及び第2の端部56に取り付けられた2つの高角度等速ジョイント60を有する例示的なプロペラシャフト40を示す。プロペラシャフト40は、前方プロペラシャフト部分50及び後方プロペラシャフト部分52を含んでよく、単一ピースシャフト、2ピースシャフト、2ピース伸縮自在シャフト、3ピースシャフト又はその他の公知のシャフト構成等の複数の構成のいずれの1つで構成されてよいが、これらに限定されない。図1に示す前方プロペラシャフト42は、プロペラシャフト40と同様の構成であってよく、またこれは1つの特定の構成に限定されない。しかしながら応用例に応じて、図1に示す動力出力ユニット26と前方差動装置32との間のより短い軸方向長さにより、前方プロペラシャフト42はプロペラシャフト40と比べてより短い軸方向長さを有してよい。プロペラシャフト40、42は、鋼、アルミニウム及び複合材料炭素繊維又は公知の炭素金属マトリクス材料等であるがこれらに限定されない様々なトルク伝達材料から構成してよい。図3~図11Bは、高角度高速等速ジョイントHACVJ60の例示的な配置を示す。図3、図4、図8、図9では、HACVJ60を全体的に示す。図3は例示的なHACVJ60の断面図であり、HACVJ60は一般に周方向に成形されたキャビティ64を有する外レース62を含む。キャビティ64は外レースの内表面66及び外表面68によって画定される。しかしながら、外レース62の周方向に成形されたキャビティ64は、代替として外レース62を通って延在する孔又は開口71の形状であってよい。この孔又は開口71は外レース62にリング状の形状又は外形をもたらすことができる。リング状の形状が使用される場合、潤滑を保持するためのキャビティを密閉するために追加の密閉用キャップ72が必要となる。周方向に形成されたキャビティ64に配置されるのは内レース80である。内レース80は外表面82及び内表面84を含む。内レースの外表面82は、外レース62の内表面66に配置された複数の陥凹又はトラック88に対応する陥凹又はトラック86を含む。内レース80を外レース62と共に位置決めする際、トラック86、88は、ケージ94内に保持される複数のトルク伝達ボール96を受承するための経路を生成する。トラック86、88は、第1の経路セットが開口71に向かって開き、第2の経路セットが開口71から離れて開く逆構成のトラックであってよい。第1の経路のセットは等距離で離間してよく、経路が1つおきに第1の経路又は前方トラックとなり、残りの経路が第2の経路又は後方トラックとなる。外レース62の回転は同一の又は一定の速度で内レース80を回転させ、これにより等速を、ジョイント60を通して直線状に又は所定の固定角度以下の角度で伝達できる図8、図9を参照。ケージ94はボール96を受承するためのクリアランスを有し、内レース80と外レース62との間に位置決めされる。更に、トラック86、88は第1の前方トラック及び第2の後方トラックを含んでよい。前方トラックは約18.6mm~約22.5mmの範囲で延在してよく、前方トラックのラップ角wrapangle比は約16°~約19.5°の範囲であり、前方トラックの長さ比及び前方ラップ角比は従来の設計よりも約19.8増大している。後方トラックは約30mm~約34mmの範囲で延伸してよく、おおよその前方トラックのラップ角比は約30°~約34°の範囲であり、後方トラックの長さ比は従来の設計よりも約6.8増大し、後方ラップ角比は従来の設計よりも約6.5増大している。ラップ角は、トルク伝達ボール96が関連する経路に囲まれる角度範囲であってよい。前方及び後方トラックの長さ並びに前方及び後方トラックのラップ角比は、トルク伝達ボール96を反対方向に回転及び延長又は回転移動させることができる通路を提供する一方で、上述したラップ角比を通して適切な強度及び支持を提供する。この回転移動により、HACVJ60の内レース80を、トルク伝達ボール96がトラック86、88内を転がるに従って、外レース62に対して関節動作運動及び移動させることができる。この転がり運動はトラック86、88の関係によってもたらされるクリアランスに応じたものであり、これはボールを摺動させないようにし、ボールが転がらない時に加わるいずれの摩擦を排除する。トラックの長さ及びトラックのラップ角比は、HACVJ60を、ジョイントを結合した状態で配置したり又はボールを周方向に成形したキャビティ64の外側に届かせたりするこれはHACVJ60の不良を引き起こし得ることなく、このような高角度で関節動作させることができるようにするための土台を提供する。図示したように、内表面84は、シャフト92を受承するための概ね円筒形の貫通開口90を画定してよい。しかしながら応用例に応じて、内レース80はインテグラルシャフト92と共に形成されてもよい。シャフト92はHACVJ60をプロペラシャフト40、42、差動装置32、44又は動力出力ユニット26の少なくとも1つに接続する。外レース62及び内レース80は一般に鋼材料製である。しかしながら、いずれの他のタイプの金属材料、硬質セラミック、プラスチック、ポリマー又は複合材料を外レース62及び内レース80のために使用してもよいことに留意すべきである。材料はHACVJ60の高速、高温及び高接触圧に耐えることができる必要がある。図示したように、外レース62は一般に設置用フランジ70まで延伸する。更に、周方向に成形されたキャビティ64はまた、密閉用キャップ72も含んでよく、この密閉用キャップ72はキャビティ64内で利用可能な自由空間の量を最小化するために使用される。最小化された空間はHACVJ60に必要な潤滑の体積を低減するのを助けることができる。応用例に応じて、外レース62は、HACVJ60をプロペラシャフト40、42又は他のトルク伝達部材に固定するための様々な設置用オプションを含んでよい。設置用オプションは、溶接、ボルト締め、スプライン、プラグオン、プラグイン、チューブマウント、相フランジ、ヒュージング、化学的結合、ポリマー又はHACVJ60に一体化される他の設置技術等を含んでよいが、これらに限定されない。従って外レース62の端部の形状は、必要とされる機械的固定のタイプに依存し得る。図示したように、HACVJ60は、HACVJ60を駆動装置20の構成部品の1つに取り付けるための設置用フランジ70を含む。フランジを使用する際に機械的固定を容易にすることは、ボルト図示せずを受承するための設置用フランジ70の外周の周りに位置しそこを通って延在してよい複数の設置用オリフィス76の使用を含む。設置用オリフィス76は互いから等距離の位置に配設されてよく、応用例に応じて及びフランジ70が設置される駆動装置20の構成部品に応じて構成されてよい。HACVJ60の外表面68に少なくとも1つの周方向経路74を配置してよい。この経路74は、以下でより詳細に議論するように、密閉用部材120の第1の部材122を係合するための表面をもたらし得る。図示したように、HACVJ60は、第1の部材122を係合するために外表面68の周りで周方向に延在する2つの経路74を含む。更に、経路74は外表面68の外周全体の周りに延在してよく、また経路74により、流体バリアを生成するために密閉用部材120内に潤滑を密閉するための密閉用Oリング図示せずを配置できる。上で議論したように、密閉用部材120を経路74においてHACVJ60に取り付けてよい。密閉用部材120は、第1の部材及び第1の部材122に固定される第2の実質的に可撓性の部材を含む。第1の部材122は、応用例に応じて可撓性又は剛性の少なくとも1方であってよい。図示したように、第1の部材122は一般に鋼、アルミニウム、ポリマー、複合材料又は複合金属マトリクス材料等の一般に剛性の材料から形成されるが、これらに限定されない。可撓性部材142は、可撓性部材の膨張及び収縮を可能とするために一般に柔軟な材料製である。第1の部材122は、応用例に応じて連続的な段付きリングとして形成してよい。具体的には、一例示的配置において、第1の部材122は内表面134及び外表面136を有する。内表面134はHACVJ60に直接接触してよく、外表面136は周囲と直接接触してよい。第1の部材122を、HACVJ60の外表面68の外輪郭に一致し得る接触表面を有するよう構成してよい。しかしながら、第1の部材122の形状は、密閉用部材120と共に使用するジョイントによって決まる。第1の部材122を、圧入のために外表面68と比べて僅かに小さい直径を有するように作製してよい。更に、縁図示せずを経路74を係合するために第1の部材122の周りに作製してよく、これにより第1の部材122をHACVJ60に直接着脱可能に取り付けてよい。図4、5に示すように、第1の部材122は、HACVJ60の外表面68と平行に延在する第1の部分表面124を含んでよい。第1の部材122は、HACVJ60の外表面68の前面69に一致する及び直接接触する第2の部分表面126まで延在してよい。第2の部分表面126は、前面69にわたって所定の距離だけ延在し、これにより表面126を確実停止手段として使用できる。確実停止手段は、トルク伝達ボール96の過剰な関節動作を防止し、ボールをHACVJ60内に保持する。一例示的配置に示すように、第1の部材122は、一般に内向きに角度付けされた部分128まで延在し、第1の部材122が可撓性部材142に接続する一般に外向きに広がった部分130において終端する。第1の部材122を、ゴム、複合材料又は他の公知の可撓性材料を剛性、半剛性又は可撓性対象に接着するためのいずれの公知のプロセスを用いて、可撓性部材142に物理的及び/又は化学的に結合してよい。一般に、可撓性部材142を、可撓性部材142の製造中に第1の部材122に直接成形してよい。しかしながら、いくつかの応用例において、第1の部材122及び可撓性部材142を連続した部品から作製してもよい。可撓性部材142は、凹円弧の形態に成形してよいインターナルローリングダイアフラムIRD部材であってよい。しかしながら応用例に応じて、図6、図7に示す他のタイプの可撓性部材242、342を使用してもよく、これについては以下でより詳細に議論する。可撓性部材142は、円弧状の凹部分150まで延伸する下向きに延伸する遷移部分146、及び第2の端部154で最終的に終端する第2の遷移部分152を含む。一例示的配置において、既に議論したように、第1の端部144を連結領域148で第1の部材122に直接結合してよく、第2の端部154をシャフト92に固定してよい。一般に、第1の端部144及び凹部分150は均一な厚さを有してよく、第2の遷移部分152及び第2の端部154は変化して異なった厚さを有してよい。しかしながら、図示したように、第2の遷移部分152で及び第2の端部154で変化した厚さは、密閉用部分158を作成するために使用される実質的に剛性の領域156をもたらす。密閉用部分158の剛性領域156は密閉及び可撓性部材142をシャフト92に固定するために使用される。一般に、可撓性部材142をシャフト92に締結するためにストラップ又はクランプ図示せずを使用する。ストラップは、薄い金属又はプラスチック/複合材料のバンドであってよく、このストラップは可撓性部材142の周りに延在し、可撓性部材142とシャフト92との間に密閉又は流体バリアを形成するために締められ、これによりデブリの侵入及びHACVJ60から潤滑の漏れを防止する。上で議論したように、第1の部材122及び可撓性部材142の構成を、密閉用部材120と嵌合しているジョイントに応じて変更してよい。図6、図7はHACVJ60と共に使用できる更なる例示的な実施形態を示す。具体的には、図6は密閉用部材220の一例示的配置を示し、密閉用部材220は第1の部材222及び連結領域248で第1の部材222に成形される実質的に可撓性の部材242を含む。第1の部材222を、鋼、アルミニウム、ポリマー、複合材料又は複合金属マトリクス材料等の一般に剛性の材料で形成してよいが、これらに限定されない。可撓性部材242は、可撓性部材の膨張及び収縮を可能とするために一般に柔軟な材料製である。第1の部材222は、連続的な段付きリングとして形成してよい。図6に示すように、第1の部材222は、実質的に剛性であり、内表面234及び外表面236を有する。内表面234はHACVJ60に直接接触してよく、外表面236は周囲と直接接触してよい。第1の部材222を、HACVJ60の外表面68の外輪郭に適合し得る内側接触表面234を有するよう構成してよい。しかしながら、既に議論したように、第1の部材222の形状は密閉用部材120と共に使用するジョイントによって決まる。図6に示すように、第1の部材222は、HACVJ60の外表面68と平行に延在する第1の部分表面224を含んでよい。第1の部材222は、HACVJ60の外表面68の前面69に一致する及び直接接触する第2の部分表面226まで延在してよい。第1の部材222は、一般に長手方向に第2の部分228まで延在し、第1の部材222が可撓性部材242に接続する一般に外向きに広がった部分230において終端する。ゴム、複合材料を接着するためのいずれの公知のプロセス、又は他の公知の結合プロセスを用いて、部材222、242を互いに物理的及び/又は化学的に結合することにより、第1の部材222を可撓性部材242に連結してよい。また、部材222、242をいずれの公知の機械的締結装置を使用して連結してもよい。一例示的配置において、可撓性部材242を、可撓性部材242の製造中に第1の部材222に直接成形してよい。単なる例として、2つの別個の部材222、242を連結するために成形プロセスを用いる場合、一般に第1の部材222をまず製造し、ポリマー、活性要素、複合材料、活性触媒又は接着剤図示せずを第1の部材222の連結領域248に塗布して鋳型の中に配置し、続いて可撓性部材242を連結領域248において第1の部材222の周りに成形し、第1の部材222に融着させる。成形プロセスは一般にオーバーモールドプロセスと呼ばれるものであってよく、少なくとも1つの前もって成形された部品を鋳型に挿入し新しいプラスチックの層を既存の部品の周りに形成する。このプロセスは、一般に高熱及び高圧を利用して、ポリマー、活性化要素と複合材料活性化触媒又は接着剤との間の化学反応を活性化することにより、第1の可撓性部材と、実質的に可撓性の部材とを融着し、これにより密閉用部材220の例示的な配置を作成する。既に議論した可撓性部材142と同様に、可撓性部材242は、凹円弧の形態に成形してよいインターナルローリングダイアフラムIRD部材であってよい。可撓性部材242は、円弧状の凹部分250まで延在する下向きに延在する遷移部分246、及び第2の端部254で最終的に終端する第2の遷移部分252を含む。第1の端部244を連結領域248で第1の部材222に直接結合してよく、第2の端部254をシャフト92に固定してよい。一般に、第1の端部244及び凹部分250は均一な厚さを有してよく、第2の遷移部分252及び第2の端部254は変化して異なった厚さを有してよい。しかしながら、図示したように、第2の遷移部分252で及び第2の端部254で変化した厚さは、密閉用部分258を作成するために使用される実質的に剛性の領域256をもたらす。密閉用部分258の剛性領域256は、密閉及び可撓性部材242をシャフト92に固定するために使用される。図7を参照すると、図示した密閉用部分320は、連結領域348で第1の部材322に成形される第1の部材及び実質的に可撓性の部材を含む。図示したように、第1の部材322は実質的に剛性であり、部材322、342は2つの別個の要素から構成される。第1の部材322は一般に鋼、アルミニウム、ポリマー、剛性材料、複合材料又は複合金属マトリクス材料等の一般に剛性の材料から形成されるが、これらに限定されない。可撓性部材342は、可撓性部材342の膨張及び収縮を可能とするために一般に柔軟な材料製である。第1の部材322は、必要に応じて連続的な段付きリングとして形成してよい。図7に示すように、第1の部材322は、内表面334及び外表面336を有する。内表面334はHACVJ60に直接接触してよく、外表面336は周囲と直接接触してよい。第1の部材322を、HACVJ60の外表面68の外輪郭に適合し得る内側接触表面334を有するよう構成してよい。しかしながら、既に議論したように、第1の部材322の形状は密閉用部材320と共に使用するジョイントによって決まる。図7に示すように、第1の部材322は、HACVJ60の外表面と平行に延在する第1の表面324を含んでよい。第1の部材322は直角に対して長手方向に延在してよく、第1の部材322は、前面69に平行に延在する第1の表面324に概ね垂直である第2の表面326まで延在し、またHACVJ60の外表面68の輪郭に一致するように連続する。第1の部材322は、第1の部材322が可撓性部材342と接続し連結領域348を形成する内向きに広がった延長部328まで遷移し、そこで終端する。剛性部材322を、ゴム、複合材料又は他の公知の可撓性材料を剛性の対象に結合するためのいずれの公知のプロセスを用いて、可撓性部材342に物理的及び/又は化学的に結合してよい。一般に、可撓性部材342を、可撓性部材342の製造中に剛性部材322に直接成形してよい。更に、剛性部材322は角度停止手段330を含んでよい。角度停止手段330は、トルク伝達ボールが過剰に関節動作して、可撓性部材342を破壊するのを阻止する。また、角度停止手段330を単に例として上で開示した例示的な実施形態のいずれにおいて使用してもよく、これは図7において第2の表面326と内向きに広がった延長部328との間の遷移部分に示されている。図示したように、可撓性部材32は概してS形状であり、第1の端部344、円弧状の凹部分350まで延在する上向きに延在する第1の遷移部分346、円弧状の凹部分354まで延在する下向きに延在する第2の遷移部分352、及びシャフト92に隣接した第2の端部358で最終的に終端する上向きに延在する第3の遷移部分356を含む。既に議論したように、第1の端部344を連結領域348で剛性部材322に直接結合してよく、第2の端部358をシャフトに固定してよい。一般に、第1の端部344、第1の遷移部分346、円弧状の凹部分350、第2の遷移部分352及び第2の円弧状の凹部分350は均一な厚さを有してよく、第3の遷移部分356及び第2の端部358は変化して異なった厚さを有してよい。しかしながら、図示したように、第3の遷移部分356で及び第2の端部358で変化した厚さは、密閉用部分362を作成するために使用される実質的に剛性の領域360をもたらす。密閉用部分362の剛性領域360は密閉及び可撓性部材342をシャフト92に固定するために使用される。図6、7に示す例示的な密閉用部材220、320は両方とも、密閉用部材120と共に既に議論したように同じタイプのストラップ又はクランプを利用する。図8~図11Bを参照すると、例示的なHACVJ60及び密閉用部材120、320が結合され、関節動作中にHACVJ60アセンブリを形成していることが示されている。具体的には、図面は、0°の角度をなすシャフト92を有する密閉用部材120、320を示す。作動中、HACVJ60アセンブリは0°~約30°の範囲で接合及び回転してよい。図8、図9に点線で示すように、シャフト92Bは連続的な15°の下向き角度で配置され、シャフト92Cは26°の広範囲揺動角度を有するものとして示される。作動中、シャフトは、可撓性部材142、342に損傷を生むことなく、特定の範囲で関節動作及び回転してよい。図は、密閉用部材120、320に妨害されることなく、はっきりとシャフト92、92B、92Cの周りのクリアランスを示している。更に、密閉用部材120、220、330がHACVJ60に設置されると、円弧状の凹部分142、242、354の頂部とケージ94、トルク伝達ボール96及び内レース80の少なくとも1つとの間に最小クリアランス160ができる。一般に、クリアランス160は、応用例に応じて約1mm~3mmの範囲であってよく、目標は約1.95mmである。クリアランス160は、シャフト52第2の端部56から65mmの概算距離又はシャフト52の第2の端部56から69mmの概算距離でケージ94に直接隣接した密閉用部材120、220、320の配置の結果であってよい。更に、図10A~図11Bには、15°の下向き角度で関節接合された例示的な可撓性部材142、342を示す。図示したように、可撓性部材142、342は作動中に関節接合が変化するに従って、膨張及び収縮する。具体的には、シャフト92Bは下向きに角度付けされ、可撓性部材142、342はシャフトの下方の領域で収縮し図10B、図11Bに示す、シャフトの上方の領域で膨張又は伸縮する図10Cに示す。可撓性部材142、242、342は、恒久的に疲労又は損傷することなくHACVJ60の寿命全体にわたって持ちこたえるのに十分な弾性を有する。以上の説明は、本発明の方法及びシステムの例示的な実施形態を単に例示及び説明するために示したものである。この説明は網羅的であることを意図したものではなく、本発明を、開示したいずれの正確な形態に限定することを意図したものではない。当業者には、本発明の範囲を逸脱することなく、様々な変更行ってよく、また均等物で本発明の要素を置換してよいことが理解されるであろう。更に、本質的な範囲から逸脱することなく、特定の状況又は材料を本発明の教示に適合させるために、多数の修正を行ってよい。従って、本発明を、この発明を実施するために考えられた最良の形態として開示した特定の実施形態に限定することは意図しておらず、本発明が請求項の範囲内の全ての実施形態を含むことを意図している。本発明を、本発明の精神又は範囲を逸脱することなく、具体的に説明及び例示したものとは異なる形で実践してよい。本発明の範囲は以下の請求項によってのみ限定される。