"中心電極と、接地電極と、前記両電極間に形成された間隙の少なくとも一部の周囲を包囲して放電空間を形成するキャビティ部とを有するプラズマジェット点火プラグに用いられる点火装置であって、前記間隙に電圧を印加する電圧印加部と、コンデンサ、及び、前記コンデンサに充電する電源装置を有し、前記間隙に電力を投入する電力投入部と、前記プラズマジェット点火プラグ及び前記電力投入部間に直列接続され、前記電圧印加部から前記電力投入部への電流流入を防止する流入防止用ダイオードと、前記流入防止用ダイオード及び前記電力投入部間に直列接続されたインダクタとを備え、前記電圧印加部から前記間隙に電圧を印加することで前記間隙に火花放電を発生させるとともに、前記コンデンサに充電された電力を前記インダクタを介して前記間隙に投入することで前記キャビティ部にプラズマを生成可能であり、前記コンデンサから前記点火プラグへの電力投入に伴い生じる前記インダクタによる逆電流によって、前記コンデンサに再充電する再充電部を備えることを特徴とする点火装置。前記再充電部は、一端が前記流入防止用ダイオード及び前記インダクタ間に接続され、他端が接地された再充電用ダイオードであることを特徴とする請求項1に記載の点火装置。前記電源装置は、負極性の電圧を発生させ、前記コンデンサは、自身の一端が前記電源装置及び前記インダクタ間に接続されるとともに、自身の他端が接地されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の点火装置。前記電源装置は、正極性の電圧を発生させ、前記コンデンサは、前記電源装置及び前記インダクタ間に直列接続されており、自身の一端が前記電源装置及び前記コンデンサ間に接続されるとともに、自身の他端が接地され、前記電源装置による前記コンデンサの充電時にオフとされる一方で、前記コンデンサに充電された電力の前記間隙への投入時にオンとされる半導体スイッチと、前記半導体スイッチと並列に接続され、前記インダクタによる逆電流が流れるスイッチ保護用ダイオードとを備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の点火装置。自身の一端が前記コンデンサ及び前記インダクタ間に接続されるとともに、自身の他端が接地され、前記電源装置による前記コンデンサへの充電時に電流が流れる充電用ダイオードを備えることを特徴とする請求項4に記載の点火装置。請求項1乃至5のいずれか1項に記載の点火装置と、前記点火装置から電力が供給されるプラズマジェット点火プラグとを備えることを特徴とする点火システム。ところで、インダクタを設けた場合には、電力投入部コンデンサからプラズマジェット点火プラグに対する電力投入の際に、インダクタでエネルギーが発生することとなる。しかしながら、プラズマジェット点火プラグ及び電力投入部コンデンサ間に配置されたダイオードにより電流の流れる方向は一方向に限定されている。そのため、インダクタで発生したエネルギーによる逆電流は流れることなく、発生したエネルギーがそのまま消費されてしまうおそれがある。すなわち、電力投入部から出力されたエネルギーの一部しかプラズマジェット点火プラグに投入することができず、エネルギー効率が低下してしまうおそれがある。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、インダクタによる逆電流によってコンデンサを再充電することで、エネルギー効率を改善し、着火性を向上させることができる点火装置、及び、点火システムを提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各構成につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する構成に特有の作用効果を付記する。構成1.本構成の点火装置は、中心電極と、接地電極と、前記両電極間に形成された間隙の少なくとも一部の周囲を包囲して放電空間を形成するキャビティ部とを有するプラズマジェット点火プラグに用いられる点火装置であって、前記間隙に電圧を印加する電圧印加部と、コンデンサ、及び、前記コンデンサに充電する電源装置を有し、前記間隙に電力を投入する電力投入部と、前記プラズマジェット点火プラグ及び前記電力投入部間に直列接続され、前記電圧印加部から前記電力投入部への電流流入を防止する流入防止用ダイオードと、前記流入防止用ダイオード及び前記電力投入部間に直列接続されたインダクタとを備え、前記電圧印加部から前記間隙に電圧を印加することで前記間隙に火花放電を発生させるとともに、前記コンデンサに充電された電力を前記インダクタを介して前記間隙に投入することで前記キャビティ部にプラズマを生成可能であり、前記コンデンサから前記点火プラグへの電力投入に伴い生じる前記インダクタによる逆電流によって、前記コンデンサに再充電する再充電部を備えることを特徴とする。上記構成1によれば、再充電部が設けられており、コンデンサからプラズマジェット点火プラグ以下、単に点火プラグと称することもあるへの電力投入に伴い生じるインダクタによる逆電流によって、コンデンサを再充電することができる。そして、再充電されたコンデンサから点火プラグに対して再度電力を投入することができ、また、この電力投入時に発生した逆電流によってコンデンサを再び充電することができる。すなわち、上記構成1によれば、従前、無駄に消費されていたインダクタで発生したエネルギーを有効に利用することができ、コンデンサから点火プラグに対して複数回に亘って電力を投入することができるつまり、エネルギー効率を改善し、着火性を向上させることができる。構成2.本構成の点火装置は、上記構成1において、前記再充電部は、一端が前記流入防止用ダイオード及び前記インダクタ間に接続され、他端が接地された再充電用ダイオードであることを特徴とする。上記構成2によれば、再充電部を容易に実現することができ、また、装置の小型化や製造コストの低減を図ることができる。構成3.本構成の点火装置は、上記構成1又は2において、前記電源装置は、負極性の電圧を発生させ、前記コンデンサは、自身の一端が前記電源装置及び前記インダクタ間に接続されるとともに、自身の他端が接地されていることを特徴とする。上記構成3によれば、中心電極を負極としてプラズマ生成を行うことができ、着火性や電極の耐消耗性を向上させることができる。構成4.本構成の点火装置は、上記構成1又は2において、前記電源装置は、正極性の電圧を発生させ、前記コンデンサは、前記電源装置及び前記インダクタ間に直列接続されており、自身の一端が前記電源装置及び前記コンデンサ間に接続されるとともに、自身の他端が接地され、前記電源装置による前記コンデンサの充電時にオフとされる一方で、前記コンデンサに充電された電力の前記間隙への投入時にオンとされる半導体スイッチと、前記半導体スイッチと並列に接続され、前記インダクタによる逆電流が流れるスイッチ保護用ダイオードとを備えることを特徴とする。一般に負極性の高電圧を発生させることは比較的難しく、また、負電圧の発生を確認するモニタリング手段の構成は複雑なものとなってしまいやすい。従って、負極性の電圧を発生させる電源装置を用いると、製造コストの増大や装置の複雑化を招いてしまうおそれがある。この点、上記構成4によれば、電源装置は正極性の電圧を発生させるものであるため、製造コストを抑制できるとともに、装置の複雑化をより確実に防止することができる。また、コンデンサは、電源装置及びインダクタ間に直列接続されているため、充電されたコンデンサにおいては、電源装置に接続された側がプラスとなり、点火プラグに接続された側がマイナスとなる。従って、コンデンサから点火プラグに電力を投入する際には、点火プラグからコンデンサ側へと電流が流れるつまり、中心電極を負極としてプラズマが生成されることとなる。そのため、着火性や電極の耐消耗性を向上させることができる。さらに、電源装置によるコンデンサへの充電時に半導体スイッチをオフとすることで、コンデンサへの充電が可能となり、コンデンサに充電された電力の投入時に半導体スイッチをオンとすることで、点火プラグへの電力投入が可能となる。加えて、インダクタによる逆電流は、半導体スイッチと並列に接続されたスイッチ保護用ダイオードを流れるため、逆電流の発生に伴う半導体スイッチの損傷をより確実に防止することができる。構成5.本構成の点火装置は、上記構成4において、自身の一端が前記コンデンサ及び前記インダクタ間に接続されるとともに、自身の他端が接地され、前記電源装置による前記コンデンサへの充電時に電流が流れる充電用ダイオードを備えることを特徴とする。上記構成5によれば、コンデンサへの充電時に、インダクタよりも上流側に配置された充電用ダイオードに電流が流れることとなり、インダクタに対して電流がほとんど流れないようにすることができる。従って、コンデンサへの充電時にインダクタでエネルギーが発生してしまうことをより確実に防止できる。その結果、コンデンサへの充電時におけるエネルギーロスを抑制することができ、エネルギー効率を一層向上させることができる。構成6.本構成の点火システムは、上記構成1乃至5のいずれかに記載の点火装置と、前記点火装置から電力が供給されるプラズマジェット点火プラグとを備えることを特徴とする。上記構成6によれば、上記構成1等と同様の作用効果が奏されることとなる。以下に、実施形態について図面を参照しつつ説明する。第1実施形態図1は、プラズマジェット点火プラグ以下、点火プラグと称す1と、電圧印加部31及び電力投入部41を具備する点火装置71とを備えた点火システム101の概略構成を示すブロック図である。尚、図1では、点火プラグ1を1つのみ示しているが、内燃機関ENには複数の気筒が設けられており、各気筒に対応して点火プラグ1が設けられている。そして、各点火プラグ1ごとに電圧印加部31や電力投入部41が設けられている。まず、点火システム101の説明に先立って、点火プラグ1の概略構成を説明する。図2は、点火プラグ1を示す一部破断正面図である。尚、図2では、点火プラグ1の軸線CL1方向を図面における上下方向とし、下側を点火プラグ1の先端側、上側を後端側として説明する。点火プラグ1は、筒状をなす絶縁碍子2、これを保持する筒状の主体金具3などから構成されるものである。絶縁碍子2は、周知のようにアルミナ等を焼成して形成されており、その外形部において、後端側に形成された後端側胴部10と、当該後端側胴部10よりも先端側において径方向外向きに突出形成された大径部11と、当該大径部11よりも先端側においてこれよりも細径に形成された中胴部12と、当該中胴部12よりも先端側においてこれよりも細径に形成された脚長部13とを備えている。加えて、絶縁碍子2のうち、大径部11、中胴部12、及び、脚長部13は、主体金具3の内部に収容されている。そして、中胴部12と脚長部13との連接部にはテーパ状の段部14が形成されており、当該段部14にて絶縁碍子2が主体金具3に係止されている。さらに、絶縁碍子2には、軸線CL1に沿って軸孔4が貫通形成されており、当該軸孔4の先端側には中心電極5が挿入、固定されている。当該中心電極5は、熱伝導性に優れる銅や銅合金等からなる内層5A、及び、ニッケルNiを主成分とするNi合金例えば、インコネル商標名600や601等からなる外層5Bを備えている。さらに、中心電極5は、全体として棒状円柱状をなし、その先端が絶縁碍子2の先端面よりも軸線CL1方向後端側に配置されている。加えて、中心電極5のうち、その先端から軸線CL1方向後端側に少なくとも0.3mmまでの部位には、タングステンW、イリジウムIr、白金Pt、ニッケルNi、又は、これらの金属のうち少なくとも一種を主成分とする合金により形成された電極チップ5Cが設けられている。また、軸孔4の後端側には、絶縁碍子2の後端から突出した状態で端子電極6が挿入、固定されている。さらに、中心電極5と端子電極6との間には、円柱状のガラスシール層9が配設されている。当該ガラスシール層9により、中心電極5と端子電極6とがそれぞれ電気的に接続されるとともに、中心電極5及び端子電極6が絶縁碍子2に固定されている。加えて、前記主体金具3は、低炭素鋼等の金属により筒状に形成されており、その外周面には点火プラグ1を燃焼装置例えば、内燃機関や燃料電池改質器等の取付孔に取付けるためのねじ部雄ねじ部15が形成されている。また、ねじ部15の後端側の外周面には座部16が形成され、ねじ部15後端のねじ首17にはリング状のガスケット18が嵌め込まれている。さらに、主体金具3の後端側には、主体金具3を前記燃焼装置に取付ける際にレンチ等の工具を係合させるための断面六角形状の工具係合部19が設けられるとともに、後端部において絶縁碍子2を保持するための加締め部20が設けられている。併せて、主体金具3の先端部外周には、軸線CL1方向先端側に向けて突出するように形成された環状の係合部21が形成されており、当該係合部21に対して後述する接地電極27が接合されるようになっている。また、主体金具3の内周面には、絶縁碍子2を係止するためのテーパ状の段部22が設けられている。そして、絶縁碍子2は、主体金具3の後端側から先端側に向かって挿入され、自身の段部14が主体金具3の段部22に係止された状態で、主体金具3の後端側の開口部を径方向内側に加締めること、つまり上記加締め部20を形成することによって主体金具3に固定されている。尚、絶縁碍子2及び主体金具3双方の段部14,22間には、円環状の板パッキン23が介在されている。これにより、燃焼室内の気密性を保持し、絶縁碍子2の脚長部13と主体金具3の内周面との隙間に入り込む燃料ガスが外部に漏れないようになっている。さらに、加締めによる密閉をより完全なものとするため、主体金具3の後端側においては、主体金具3と絶縁碍子2との間に環状のリング部材24,25が介在され、リング部材24,25間にはタルク滑石26の粉末が充填されている。すなわち、主体金具3は、板パッキン23、リング部材24,25及びタルク26を介して絶縁碍子2を保持している。また、主体金具3の先端部には、絶縁碍子2の先端よりも軸線CL1方向先端側に位置するようにして、円板状をなす接地電極27が接合されている。当該接地電極27は、前記主体金具3の係合部21に係合された状態で、自身の外周部分が前記係合部21に対して溶接されることで主体金具3に接合されている。尚、本実施形態において、接地電極27は、W、Ir、Pt,Ni、又は、これらの金属のうち少なくとも一種を主成分とする合金により構成されている。加えて、接地電極27は、自身の中央に板厚方向に貫通する貫通孔27Hを有している。そして、軸孔4の内周面と中心電極5の先端面とにより形成され、先端側に向けて開口する円柱状の空間であるキャビティ部28が、前記貫通孔27Hを介して外部へと連通されている。上述した点火プラグ1においては、中心電極5と接地電極27との間に形成された間隙29に高電圧を印加することにより火花放電を生じさせた上で、間隙29に電力を投入し、放電状態を遷移させることで、キャビティ部28にプラズマを生成するようになっている。そこで次に、点火プラグ1の前記間隙29に高電圧を印加するための電圧印加部31、及び、間隙29に電力を投入するための電力投入部41の構成について説明する。図1に示すように、電圧印加部31は、電力投入部41から自身に対する電流の流入を防止するためのダイオード36、及び、ノイズ抑制用の抵抗37を介して点火プラグ1に対して電気的に接続されている。また、電圧印加部31は、一次コイル32、二次コイル33、コア34、及び、イグナイタ35を備えている。一次コイル32は、前記コア34を中心に巻回されており、その一端が電力供給用のバッテリVAに接続されるとともに、その他端がイグナイタ35に接続されている。また、二次コイル33は、前記コア34を中心に巻回されており、その一端が一次コイル32及びバッテリVA間に接続されるとともに、その他端が点火プラグ1の端子電極6に接続されている。加えて、イグナイタ35は、所定のトランジスタにより形成されており、所定のECU電子制御装置61から入力される通電信号に応じて、バッテリVAから一次コイル32に対する電力の供給及び供給停止を切り替える。点火プラグ1に高電圧を印加する場合には、バッテリVAから一次コイル32に電流を流し、前記コア34の周囲に磁界を形成した上で、ECU61からの通電信号をオンからオフに切り替えることにより、バッテリVAから一次コイル32に対する通電を停止する。通電の停止により、前記コア34の磁界が変化し、二次コイル33に負極性の高電圧例えば、5kV~30kVが発生する。この高電圧が点火プラグ1端子電極6に印加されることで、間隙29において火花放電を発生させることができる。加えて、前記電力投入部41は、点火プラグ1に対して電気的に接続されており、電源装置PSと、コンデンサ42とを備えている。電源装置PSは、負極性の高電圧例えば、500V~1500Vを発生可能な電源回路であり、点火プラグ1及びコンデンサ42に対して電気的に接続されている。また、ECU61により、電源装置PSからコンデンサ42に対する充電タイミングが制御されており、コンデンサ42から点火プラグ1に対する電力の投入前点火プラグ1における火花放電の前に、コンデンサ42に対する充電が行われるようになっている。加えて、コンデンサ42は、一端が電源装置PS及び後述するインダクタ44間に接続されるとともに、自身の他端が接地されている。そして、前記間隙29にて火花放電が生じ、前記両電極5,27間が絶縁破壊されると、コンデンサ42に蓄積された電力が後述する流入防止用ダイオード43やインダクタ44を介して点火プラグ1へと投入され、プラズマが生成されるようになっている。尚、プラズマ生成時において、間隙29を流れる電流は比較的大きく、点火プラグ1間隙29の抵抗値Rは非常に小さいものとなっている。また、電力投入部41と点火プラグ1との間には、電圧印加部31から電力投入部41への電流流入を防止する流入防止用ダイオード43が直列接続されている。加えて、流入防止用ダイオード43と電力投入部41との間には、インダクタ44が直列接続されている。インダクタ44の存在により、キャビティ部28からのプラズマの噴出をある程度の時間に亘って継続させることや、電力投入時における電流のピーク値を低減させること等が可能となっている。ところで、コンデンサ42、流入防止用ダイオード43、インダクタ44、及び、点火プラグ1に注目した場合において、点火プラグ1のプラズマ生成時における回路構成は、図3に示す等価回路と同様のものとなる。そして、点火装置71においては、コンデンサ42の静電容量をCμFとし、インダクタ44のインダクタンスLμHとし、プラズマ生成時における点火プラグ1間隙29の抵抗値RΩとしたとき、4L/C-R>0を満たすように構成されている尚、抵抗値Rは非常に小さいため、一般的なプラズマジェット点火プラグ用の点火装置においては、4L/C-R>0を満たすこととなりやすい。そのため、前記等価回路において流入防止用ダイオード43が存在しないものと仮定した場合には、図4aに示すように、電力投入部41コンデンサ42から点火プラグ1への電力投入に伴いインダクタ44で逆電流が生じるため、コンデンサ42とインダクタ44との間でエネルギーが行き来し、点火プラグ1を流れる電流は減衰振動することとなる。ところが、本実施形態のように、流入防止用ダイオード43が存在する場合には、電流が一方向にしか流れないため、図4bに示すように、点火プラグ1には電力投入部41コンデンサ42から最初に投入される電力による電流のみが流れることとなる。すなわち、流入防止用ダイオード43の存在により、インダクタ44で発生したエネルギーによる逆電流は流れることなく、発生したエネルギーがそのまま消費されてしまうおそれがある。この点を考慮して、本実施形態においては、図1に示すように、インダクタ44による逆電流によってコンデンサ42を再充電する再充電部としての再充電用ダイオード51が設けられている。再充電用ダイオード51は、自身のアノードが流入防止用ダイオード43及びインダクタ44間に接続されるとともに、自身のカソードが接地されている。そのため、インダクタ44による逆電流は、図1中の矢印で示すように、コンデンサ42に対して流れ込むこととなり、その結果、コンデンサ42が充電されることとなる。そして、図5a,bに示すように、充電されたコンデンサ42から点火プラグ1に対して電力を投入すること、及び、この電力の投入に伴い生じたインダクタ44の逆電流によりコンデンサ42を再充電することが繰り返し行われる。その結果、点火プラグ1に対して複数回に亘って電力が投入されることとなる。以上詳述したように、本実施形態によれば、再充電用ダイオード51が設けられており、コンデンサ42から点火プラグ1への電力投入に伴い生じるインダクタ44による逆電流によって、コンデンサ42を再充電することができる。そして、再充電されたコンデンサ42から点火プラグ1に対して再度電力を投入することができ、また、この電力投入時に発生した逆電流によってコンデンサ42を再び充電することができる。すなわち、本実施形態によれば、従前、無駄に消費されていたインダクタ44で発生したエネルギーを有効に利用することができ、コンデンサ42から点火プラグ1に対して複数回に亘って電力を投入することができるつまり、エネルギー効率を改善し、着火性を向上させることができる。また、中心電極5を負極として火花放電及びプラズマ生成を行うことができ、着火性や電極の耐消耗性を向上させることができる。第2実施形態次いで、第2実施形態について、上記第1実施形態との相違点を中心に説明する。上記第1実施形態においては、電源装置PSとして、負極性の高電圧を発生可能な電源回路が用いられているが、本第2実施形態では、図6に示すように、電源装置PS2として、正極性の高電圧を発生可能な電源回路が用いられている。また、本第2実施形態における点火装置171は、上記第1実施形態と同様に、電力投入部141コンデンサ142や流入防止用ダイオード143、インダクタ144、再充電用ダイオード151等を備えているが、電源装置PS2の変更に伴い、コンデンサ142の配置位置の変更などがなされている。詳述すると、コンデンサ142は、インダクタ144と電源装置PS2との間に直列接続されており、コンデンサ142に対して半導体スイッチとしてのFET電界効果トランジスタ145が電気的に接続されている。FET145は、そのソースが接地されるとともに、そのドレインがコンデンサ142と電源装置PS2との間に接続されている。また、FET145のゲートには、ECU61からの出力信号に基づくゲート電圧が印加されるようになっている。ゲート電圧は、通常時すなわち、電源装置PS2からコンデンサ142の充電を行うときなどにはオフとされるが、電圧印加部31から点火プラグ1に対する電圧の印加開始タイミングに合わせてオンとされ、そのオン時間は、コンデンサ142から点火プラグ1に対する電力の投入時間と等しい時間とされている。すなわち、FET145は、コンデンサ142に充電された電力の点火プラグ1間隙29に対する投入時にはオンとされ、電源装置PS2によるコンデンサ142への充電時にはオフとされるようになっている。また、本実施形態において、ゲート電圧の立上りタイミングが、ECU61からイグナイタ35に対する通電信号をオンからオフに切替えるタイミング通電信号の立下りタイミングとほぼ一致するように設定されている。尚、コンデンサ142から点火プラグ1に対する電力の投入時間は、コンデンサ142やインダクタ144などの構成に応じて変化するが、例えば、10μs~50μsに設定することができる。また、電源装置PS2によるコンデンサ142の充電時には、インダクタ144及び再充電用ダイオード151を電流が流れるようになっている。さらに、本第2実施形態においては、FET145と並列に接続されたスイッチ保護用ダイオード146が設けられている。スイッチ保護用ダイオード146は、自身のアノードがコンデンサ142及びFET145間に接続されるとともに、自身のカソードが接地されており、インダクタ144による逆電流が通過可能となっている。以上、本第2実施形態によれば、基本的には上記第1実施形態と同様の作用効果が奏されることとなる。すなわち、インダクタ144による逆電流をコンデンサ142に再充電することができ、再充電されたコンデンサ142から点火プラグ1に対して電力を再投入することができる。さらに、電源装置PS2は、正極性の電圧を発生させるものであるため、製造コストを抑制することができるとともに、装置の複雑化をより確実に防止することができる。併せて、インダクタ144による逆電流は、スイッチ保護用ダイオード146を流れるため、逆電流の発生に伴うFET145の損傷をより確実に防止することができる。第3実施形態次に、第3実施形態について、上記第2実施形態との相違点を中心に説明する。本第3実施形態においては、図7に示すように、インダクタ144よりも上流側電力投入部141側に、充電用ダイオード147が設けられている。充電用ダイオード147は、自身のアノードがコンデンサ142及びインダクタ144間に接続されるとともに、自身のカソードが接地されている。上記第2実施形態では、電源装置PS2によるコンデンサ142の充電時に、インダクタ144及び再充電用ダイオード151を電流が流れるように構成されているが、本第3実施形態では、充電用ダイオード147を設けることにより、電源装置PS2によるコンデンサ142の充電時に、充電用ダイオード147に電流が流れ、インダクタ144にはほとんど電流が流れないように構成されている。以上、本第3実施形態によれば、基本的には上記第2実施形態と同様の作用効果が奏されることとなる。加えて、コンデンサ142への充電時に、インダクタ144に電流がほとんど流れないように構成されているため、充電時にインダクタ144でエネルギーが発生してしまうことをより確実に防止できる。その結果、コンデンサ142への充電時におけるエネルギーロスを抑制することができ、エネルギー効率の更なる向上を図ることができる。次いで、上記実施形態により奏される作用効果を確認すべく、投入効率評価試験を行った。投入効率評価試験の概要は次の通りである。すなわち、再充電部再充電用ダイオードを有する点火装置のサンプルAと、再充電部再充電用ダイオードを設けることなく構成した点火装置のサンプルBとを作製するとともに、各サンプルのコンデンサを充電し、コンデンサに充電された電力エネルギー充電エネルギーを測定した。そして、各サンプルの電力投入部から点火プラグへと電力を供給するとともに、間隙の放電電流を測定し、当該放電電流と放電時における間隙の抵抗尚、間隙の抵抗は厳密には一定とならないが、一般に1Ω程度となることから、本試験では1Ωとしたとに基づいて、点火プラグに対して投入された電力エネルギーを算出した。その後、算出された電力エネルギーを前記充電エネルギーで除算した値に100を乗じることにより、エネルギー投入効率を得た。表1に、当該試験の試験結果を示す。尚、各サンプルにおいて、電源装置からの出力電圧を600V又は1500Vとした。また、電源装置の出力電圧を600Vとしたサンプルは、コンデンサの静電容量を0.68μF又は3.3μFとし、電源装置の出力電圧を1500Vとしたサンプルは、コンデンサの静電容量を0.1μF又は0.5μFとした。さらに、インダクタのインダクタンスを5μH又は50μHとした。表1に示すように、再充電部を設けたサンプルAは、そのエネルギー投入効率がサンプルBのエネルギー投入効率を上回り、優れたエネルギー効率を有することが明らかとなった。これは、再充電部を設けたことで、インダクタによる逆電流によってコンデンサが再充電されるとともに、その充電エネルギーが点火プラグに対して投入されたためであると考えられる。以上の結果より、エネルギー効率を改善し、着火性の向上を図るという観点から、インダクタによる逆電流によってコンデンサを再充電する再充電部を設けることが好ましいといえる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態では、再充電部として再充電用ダイオード51が用いられているが、再充電部として、インダクタ44,144による逆電流が流れる際にオンとされ、電力投入部41,141コンデンサ42,142から点火プラグ1に対する電力の投入時にオフとされる、トランジスタやFET、サイリスタ等の半導体スイッチを用いることとしてもよい。すなわち、再充電部は、インダクタ44,144による逆電流の通過が可能である一方で、電力投入部41,141コンデンサ42,142から点火プラグ1への電力投入時に流れる電流の通過が規制されるものであればよい。b上記実施形態では、半導体スイッチとしてFET145が挙げられているが、利用可能な半導体スイッチはこれに限定されるものではない。従って、半導体スイッチとして、トランジスタやサイリスタなどを用いてもよい。c上記実施形態では、各点火プラグ1ごとに電圧印加部31や電力投入部41が設けられているが、各点火プラグ1ごとに電圧印加部31や電力投入部41を設けることなく、電圧印加部31や電力投入部41からの電力をディストリビュータを介して各点火プラグ1に供給することとしてもよい。d上記実施形態における点火プラグ1の構成は例示であって、利用可能なプラズマジェット点火プラグの構成は特に限定されるものではない。従って、例えば、接地電極27のうち火花放電に伴い消耗する内周側の部位のみをWやIr等の金属により形成することとしてもよいし、電極チップ5Cを設けることなく、中心電極5を構成することとしてもよい。"