筐体と、前記筐体内に配置される内部部材と、を備え、前記筐体の内面および前記内部部材の表面の少なくとも一方は、複数の円錐形状突起からなり、前記複数の円錐形状突起のピッチが0.1mm以上2.0mm以下である表面形状を有する、レンズ鏡筒。しかしながら、特許文献1に記載の微細な凹凸によって形成される表面形状は、強度が低く破損しやすいため、レンズ鏡筒の組立工程における取り扱いが難しいという問題がある。本発明は、上述の状況に鑑みてなされたものであり、強度を向上可能な表面形状を有するレンズ鏡筒を提供することを目的とする。ここに開示されるレンズ鏡筒は、筐体と、筐体内に配置される内部部材と、を備える。筐体の内面および内部部材の表面の少なくとも一方は、複数の円錐形状突起からなり、複数の円錐形状突起のピッチが0.1mm以上2.0mm以下である表面形状を有する。本発明によれば、強度を向上可能な表面形状を有するレンズ鏡筒を提供することができる。以下において、レンズ鏡筒をデジタルビデオカメラに適用した場合を例に挙げて説明する。[1.レンズ鏡筒の構成]本実施形態に係るレンズ鏡筒100の構成について、図面を参照しながら説明する。図1は、レンズ鏡筒100の分解斜視図である。図1に示すように、レンズ鏡筒100は、筐体10と、移動枠20と、を備える。筐体10は、本体枠11と、前枠12と、を有する。本体枠11は、筒状の形状を有し、移動枠20のほか、図示しないフォーカスレンズ、手ブレ補正レンズ及び撮像素子などを収容している。前枠12は、本体枠11にビスによって固定される。前枠12は、前玉レンズ121と、前玉レンズ121を保持する前玉保持枠122と、を有する。前玉レンズ121は、レンズ鏡筒100に内蔵される光学系の一部を構成する。前玉レンズ121は、レンズ鏡筒100を構成する要素の中で最も被写体の近くに位置し、被写体からの光線をレンズ鏡筒100内に取り込む。前玉保持枠122は、筒状の外形を有する。前玉保持枠122の被写体側開口には、前玉レンズ121が取り付けられている。移動枠20は、レンズ21と、レンズ21を保持するレンズ保持枠22と、軸受部23と、回転止部24と、を有する。レンズ21は、光軸AXに沿って移動することにより撮像素子不図示に結像する被写体像を拡大又は縮小するためのレンズである。なお、光軸AXは、前玉レンズ121の中心とレンズ21の中心とを結ぶ直線である。レンズ保持枠22は、薄板状に形成されている。レンズ保持枠22の中央には、レンズ21が嵌め込まれている。レンズ保持枠22は、前玉レンズ121と対向する表面22Sを有する。レンズ保持枠22は、ガラス繊維を含有するポリカーボネイト材料によって構成することができるが、これに限られるものではない。例えば、レンズ保持枠22は、ポリアミド、ナイロン、ポリアセタール、ポリエチレンテレフタレート、ポリプロピレン、ポリフェニレンスルファイド、液晶ポリマーなどによっても構成することができる。ここで、前玉レンズ121からの入射光の大部分はレンズ21に取り込まれるが、入射光の一部は表面22Sに当たる。このように表面22Sに当たった光が反射されてレンズ21に取り込まれると、撮像画像にフレアやゴーストが生じる原因となる。そこで、本実施形態に係るレンズ保持枠22は、表面22Sにおいて光を散乱させる形状を有している。表面22Sの形状については後述する。軸受部23は、レンズ保持枠22に固定されている。回転止部24は、光軸AXを挟んで軸受部23の反対側においてレンズ保持枠22に固定されている。軸受部23及び回転止部24それぞれには光軸AXと平行なシャフトが挿入されており、これによって、移動枠20は光軸AXに沿って移動可能に支持されている。[2.レンズ保持枠22の表面形状]次に、レンズ保持枠22の表面形状について、図面を参照しながら説明する。図2は、表面22Sの拡大斜視図である。図3は、表面22Sの拡大平面図である。図4は、図3のIV-IV線における断面図である。図2に示すように、レンズ保持枠22は、表面22Sに形成される複数の円錐形状突起200を有する。レンズ保持枠22の表面形状は、複数の円錐形状突起200によって形成されている。複数の円錐形状突起200は、全体的に密集するように、互いに隣接している。各円錐形状突起200は、前玉レンズ121に向かってテーパ状に形成されている。図3に示すように、各円錐形状突起200の底面は、平面視において正六角形に形成されている。各円錐形状突起200は、底面の各辺が重なるように隙間無く並べられている。そのため、隣接する2つの円錐形状突起200の斜面どうしが繋がっており、2つの円錐形状突起200の間に平面は形成されていない。また、各円錐形状突起200の頂点200Aは、平面視において正六角形の中心に位置している。従って、隣り合う3つの円錐形状突起200の頂点200Aは、正三角形を成している。図4に示すように、各円錐形状突起200の頂点200Aの間隔以下、ピッチPという。は、0.1mm以上2.0mm以下であることが好ましく、0.2mm以上0.7mm以下であることがより好ましい。また、円錐形状突起200の頂点200Aの角度以下、頂角Qという。は、30°以上90°以下であることが好ましく、50°以上70°以下であることがより好ましい。円錐形状突起200の高さは、円錐形状突起200のピッチP及び頂角Qに基づいて一義的に規定される。ただし、コンパクト化のためにレンズ保持枠22の厚みを抑えたい要請がある一方で、レンズ保持枠22を薄く、かつ、円錐形状突起200を高くすれば、レンズ保持枠22の強度が低下してしまう。そのため、円錐形状突起200の高さは、レンズ保持枠22の厚みに応じて適宜設定することが好ましい。換言すれば、レンズ保持枠22の厚みに応じて、円錐形状突起200のピッチP及び頂角Qを設定することが好ましい。[3.レンズ保持枠22の製造方法]まず、成形用の金型に複数の凹部を形成する。この複数の円錐形状凹部は、上述の複数の円錐形状突起200に対応する形状を有している。従って、各凹部は、円錐状に形成されていればよいので、回転ドリルによって簡易に形成可能である。次に、複数の凹部が形成された金型を用いて、ガラス繊維を含有するポリカーボネイト材料を射出成形する。そして、冷却後にレンズ保持枠22を金型から取り外す。なお、ガラス繊維を含有するポリカーボネイト材料を成形する手法は射出成形法に限られず、押出成形法やブロー成形法などを採用することができる。[4.まとめ]1本実施形態において、レンズ保持枠22は、複数の円錐状突起200によって形成される表面形状を有する。複数の円錐状突起200のピッチPは、0.1mm以上2.0mm以下である。このように、レンズ保持枠22の表面22Sに複数の円錐状突起200が形成されているので、レンズ保持枠22における反射光によってフレアやゴーストが発生することを抑制できる。また、複数の円錐状突起200のピッチPが0.1mm以上であるので、ピッチPを光の波長以下にする場合に比べて、円錐状突起200の外形を大きくすることができる。そのため、円錐状突起200の強度を大きくできるので、レンズ鏡筒100の組立工程において円錐状突起200が破損することを抑制できる。また、複数の円錐状突起200のピッチPが2.0mm以下であるので、レンズ保持枠31の厚みを薄くすることができる。そのため、レンズ保持枠22の小型化を図ることができる。さらに、このようなレンズ保持枠22を金型を用いて製造する場合には、表面にドリル加工を施すことによって簡便に金型を作製することができるとともに、黒色塗料を表面22Sに塗布する場合に比べてコストを低減することができる。2本実施形態において、レンズ保持枠22は、ガラスポリカーボネートによって構成されている。ガラスポリカーボネートは軽量かつ高強度であるので、レンズ保持枠22の材料として好ましいが、ガラス繊維が含まれているため光の波長以下のピッチで凹凸を形成することは困難である。一方で、本実施形態において、複数の円錐状突起200のピッチPは0.1mm以上2.0mm以下であるので、ガラスポリカーボネートを好適に用いることができる。3本実施形態において、円錐状突起200の頂角Qは、側面視において30°以上90°以下である。従って、レンズ保持枠22の表面22Sにおける光散乱性能をより向上させることができる。4本実施形態において、複数の円錐状突起200のピッチPは、0.2mm以上0.7mm以下であることがより好ましい。これによって、円錐状突起200の強度を確保しつつレンズ保持枠31を十分に薄く形成することができる。5本実施形態において、各円錐状突起200の斜面どうしが繋がっている。そのため、各円錐状突起200の間に平面が形成されないので、入射光が垂直に反射されることを抑制できる。従って、レンズ保持枠22における光散乱性をより向上させることができる。6本実施形態において、各円錐状突起200の底面は、平面視において正六角形に形成されている。従って、複数の円錐形状突起200どうしの間隔を狭くできるので、ピッチP及び頂角Qが同じであるという条件の下において円錐形状突起200の高さをより低くすることができる。そのため、光散乱性を維持しつつ、レンズ保持枠22を薄く形成することができる。[5.その他の実施形態]本発明は上記の実施形態に記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。A上記実施形態において、円錐形状突起200の底面が正六角形に形成されるとともに、隣り合う3つの円錐形状突起200の頂点200Aが平面視において正三角形をなすこととしたが、これに限られるものではない。例えば、図5に示すように、円錐形状突起200の底面が正四角形に形成されるとともに、隣り合う4つの円錐形状突起200の頂点200Aが平面視において正四角形を成すようにしてもよい。B上記実施形態では、複数の円錐形状突起200によって形成される表面形状をレンズ保持枠22が有することとしたが、これに限られるものではない。例えば、図6に示すように、入射光を散乱させる表面形状は、本体枠11の内側面11S1に形成される複数の円錐形状突起210や内底面11S2に形成される複数の円錐形状突起220によって構成されてもよい。この場合には、本体枠11の内側面11S1や内底面11S2における反射光によってフレアやゴーストが発生することを抑制できる。また、筒状の前枠12が長い場合であれば、複数の円錐形状突起200によって形成される表面形状を前枠12の内周面に形成することが有効である。この場合には、前枠12の内周面における反射光によってフレアやゴーストが発生することを抑制できる。さらに、複数の円錐形状突起200によって形成される表面形状は、レンズ21のレンズ面に適用することも可能である。レンズ21がプラスチック材料によって構成される場合には、レンズ面に円錐形状突起200を容易に形成することができる。なお、本実施形態に係る表面形状は、図示されないフォーカスレンズや手ブレ補正レンズなどの他のレンズにも適用可能である。このように、本発明に係る表面形状は、筐体10の内面やレンズ面などに形成可能である。C上記実施形態では、図1に示すように、複数の円錐形状突起200が表面22Sの端まで形成されることとしたが、これに限られるものではない。例えば、図7及び図8に示すように、表面22Sには、複数の円錐形状突起200の外周を囲う環状テーパ部210が形成されていてもよい。環状テーパ部210は、光軸AXに対して傾斜している傾斜面210Sを有している。従って、傾斜面210Sに入射した光を散乱させることができる。D上記実施形態では、本発明に係るレンズ鏡筒をデジタルビデオカメラに適用した場合を例に挙げて説明したが、これに限られるものではない。レンズ鏡筒は、デジタルスチールカメラ、携帯電話、タブレット端末、プリンタ、スキャナ及び光ピックアップ装置などの光学系を内蔵する光学機器に好適である。このように、本発明はここでは記載していない様々な実施形態等を含むことは勿論である。従って、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。以下、本発明に係る表面形状の実施例について具体的に説明するが、本発明は、下記の実施例に示したものに限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において、適宜変更して実施することができるものである。実施例以下のように、実施例に係る表面形状を有する板状部材を作製した。まず、先端角度60°の回転ドリルを用いて、0.43mm深さの円錐状凹部を固定側金型の表面にマトリックス状に形成した。次に、移動側金型を固定側金型に組み合わせて、固定側金型と移動側金型の間にガラス繊維を含有するポリカーボネイト材料を射出した。次に、ポリカーボネイト材料が冷却後に移動側金型を固定側金型から取り外して、板状部材を取り出した。この板状部材の表面には、マトリックス状の円錐形状突起によって構成される表面形状が形成されていた。円錐形状突起のピッチは0.5mmであり、円錐形状突起の頂点の断面角度は60°であった。比較例以下のように、比較例に係るガラス繊維を含有するポリカーボネイト製の板状部材を作製した。まず、ポリカーボネイト製の板状部材の表面に黒色材料を塗布した。黒色材料として、光の反射率を低減させる作用を有するサンエス潤滑株式会社製のサンコートSR356を用いた。反射率の測定実施例及び比較例それぞれの板状部材の表面における可視光波長:約390nm~780nmの垂直反射率を、近赤外顕微分光測定機OLYMPUS製USPMRU20倍対物レンズ使用によって測定した。測定結果のグラフを図9に示す。図9に示すように、実施例に係る板状部材表面における反射率は、比較例に係る板状部材表面における反射率の12以下であった。すなわち、円錐形状突起によって構成される表面形状は、一般的なレンズ鏡筒に使用される黒色塗装表面に比べて著しく反射率を低減できるので、レンズ鏡筒に好適であることが確認された。