"接地パターンが形成されたアンテナ基板と、前記アンテナ基板に設けられた第1の給電端子と、前記第1の給電端子に一端が接続され、予め設定した共振周波数を含む第1の帯域を通信帯域とする第1のアンテナと、前記アンテナ基板に、前記第1の給電端子から前記第1のアンテナの共振周波数に対応する波長の略1/4波長以下の距離内に設けられた第2の給電端子と、前記第2の給電端子に一端が接続され、前記第1のアンテナの共振周波数を少なくとも含む第2の帯域を通信帯域とする第2のアンテナと、前記第1のアンテナと第2のアンテナとの間の位置において前記アンテナ基板の接地パターンから突出した状態に設けられ、前記第1及び第2の給電端子間で前記接地パターンを介して流れる電流の一部を側流する第1の突出部とを具備するアンテナ装置。前記第1の給電端子は、前記アンテナ基板において前記接地パターンの角部近傍に配設され、前記第2の給電端子は、前記アンテナ基板において前記接地パターンの中間部位に相当する位置に配設され、前記第1及び第2のアンテナは、前記接地パターンに対し並行する部位を有しこれらの並行部位が同一方向を向くように配置される請求項1記載のアンテナ装置。前記第1の突出部は、前記第2のアンテナからその共振周波数に対応する波長の略1/10波長以下の距離内に配置される請求項1記載のアンテナ装置。前記第1のアンテナの前記第2のアンテナとは反対側となる位置において前記アンテナ基板の接地パターンから突出した状態に設けられ、前記第1のアンテナに対し無給電素子として動作する第2の突出部を、さらに具備する請求項1記載のアンテナ装置。前記第1の突出部は、前記第2のアンテナからその共振周波数に対応する波長の略1/10波長以下の距離内に配置される請求項4記載のアンテナ装置。筐体と、前記筐体内に収容される無線回路と、前記筐体内に収容されるアンテナ装置とを具備し、前記アンテナ装置は、接地パターンが形成されたアンテナ基板と、前記アンテナ基板に設けられ、前記無線回路に対し前記筐体内の縁に沿って配線された第1の給電ケーブルを介して接続される第1の給電端子と、前記第1の給電端子に一端が接続され、予め設定した共振周波数を含む第1の帯域を通信帯域とする第1のアンテナと、前記アンテナ基板に、前記第1の給電端子から前記第1のアンテナの共振周波数に対応する波長の略1/4波長以下の距離内に設けられ、前記無線回路に対し前記筐体内の縁に沿って配線された第2の給電ケーブルを介して接続される第2の給電端子と、前記第2の給電端子に一端が接続され、前記第1のアンテナの共振周波数を少なくとも含む第2の帯域を通信帯域とする第2のアンテナと、前記第1のアンテナと第2のアンテナとの間の位置において前記アンテナ基板の接地パターンから突出した状態に設けられ、前記第1及び第2の給電端子間で前記接地パターンを介して流れる電流の一部を側流する第1の突出部とを備える電子機器。ところが、これらの従来提案されているアンテナ装置は、何れも2個のアンテナの給電端間で伝達される高周波電流をオープンスタブにより打ち消す構成となっている。このため、接地パターンに寸法が厳密に設定された切り欠きやスリット等を形成しなければならず、加工に手間を要すると共に構造が複雑で大掛かりになる。また、給電ケーブル等を配線する際に、接地パターンに設けた切り欠きが短絡するおそれがあり、信頼性の低下を招く。この発明は上記事情に着目してなされたもので、その目的とするところは、複雑かつ大掛かりな構造を用いることなくアンテナの給電端子間で伝達される高周波電流を低減し、これによりアンテナ間の相互干渉を低減してアイソレーション特性の向上を図ったアンテナ装置とこのアンテナ装置を備えた電子機器を提供することにある。実施形態に係るアンテナ装置では、接地パターンが形成されたアンテナ基板に、第1及び第2の給電端子を設けている。これら第1及び第2の給電端子間の距離は、予め設定した共振周波数に対応する波長の略1/4波長以下の距離内に設定される。上記第1の給電端子には、上記共振周波数を含む第1の帯域を通信帯域とする第1のアンテナの一端が接続される。また、上記第2の給電端子には、上記第1のアンテナの共振周波数を少なくとも含む第2の帯域を通信帯域とする第2のアンテナの一端が接続される。さらに、上記第1のアンテナと第2のアンテナとの間には、上記アンテナ基板の接地パターンから突出した状態に第1の突出部が設けられる。この第1の突出部は、上記第1及び第2の給電端子間で上記接地パターンを介して流れる電流の一部を側流する機能を有する。以下、図面を参照して実施形態を説明する。[第1の実施形態]図1は、第1の実施形態に係るアンテナ装置を備えた電子機器の要部構成を示す図である。この電子機器は、無線インタフェースを備えたノート型のパーソナルコンピュータやテレビジョン受信機からなり、図示しない筐体内には印刷配線基板1が収容される。なお、電子機器は、ノート型のパーソナルコンピュータやテレビジョン受信機以外に、ナビゲーション端末、携帯電話機、スマートホン、PDAPersonalDigitalAssistant又はタブレット型端末等の携帯型端末であってもよい。また印刷配線基板1は、金属筐体の一部を利用したり、銅箔等の金属部材を用いたものであってもよく、また積層基板でも構わない。上記印刷配線基板1は、第1のエリア1aと第2のエリア1bとを有する。第1のエリア1aにはアンテナ装置が設けられる。第2のエリア1bには接地パターン3が形成されている。なお、印刷配線基板1の裏面側には、電子機器を構成するために必要な複数の回路モジュールが実装される。回路モジュールには無線ユニット2が含まれる。無線ユニット2は、通信対象となる無線システムに割り当てられた周波数帯域を用いて無線信号を送受信する機能を有する。また、上記第1のエリア1aにおいて、接地パターン3の角部近傍と対応する位置には第1の給電端子5Aが設けられ、また接地パターン3の中央部位に対応する位置には第2の給電端子5Bが設けられている。これらの給電端子5A,5Bはそれぞれ給電ケーブル4A,4Bを介して上記無線ユニット2に接続される。給電ケーブル4A,4Bは、心線をシールド線により覆った同軸ケーブルからなり、接地パターン3の辺に沿って配線される。その理由は、印刷配線基板1に実装される回路モジュール等に対し実装スペースの制限等の悪影響を与えないようにするためである。ところで、アンテナ装置は以下のように構成される。すなわち、アンテナ装置は、第1のアンテナ6Aと、第2のアンテナ6Bとを備える。これらのアンテナ6A,6Bは何れもL型をなすモノポール素子からなり、接地パターン3と並行する水平部位が同一方向を向くように配置されている。第1及び第2のアンテナ6A,6Bは、ダイバーシチ効果を得るために無線システムの同一の周波数帯域をカバーする。また、上記第1のエリア1aの第1及び第2のアンテナ6A,6B間には、短冊状をなす第1の突出部としての凸部7が設けられている。この凸部7は、接地パターン3の一部を第1のエリア1aへ延長して形成したもので、第2のアンテナ6Bの垂直部位に対し平行に形成される。図2は、上記アンテナ装置の具体的な配置関係を示す図である。同図において、第1の給電端子5Aと第2の給電端子5Bとの間の配置間隔は、第1及び第2のアンテナ6A,6Bの共振周波数に対応する波長の略1/4波長となるように設定されている。なお、この配置間隔は必ずしも1/4波長に限定する必要はなく、1/4波長以下であれば任意の値に設定可能である。また、第2のアンテナ6Bの上記接地パターン3に対し垂直となる部位と、上記凸部7との間の間隔Dは、上記第1及び第2のアンテナ6A,6Bの共振周波数に対応する波長の1/10波長以下に設定されている。このように間隔Dを設定すると、上記凸部7は第2のアンテナ6Bに対し無給電素子として動作することになり、第2のアンテナ6Bを単体で使用する場合に比べて第2のアンテナ6Bの共振帯域幅を拡大することが可能となる。図5にその解析結果の一例を示す。同図は、5,850MHzの共振周波数について、間隔Dと帯域拡大量MHzとの関係を示したものである。同図から明らかなように、間隔Dを上記共振周波数に対応する波長の1/10波長以下、つまり5mm以下に設定すると、共振帯域幅が拡大される。以上のように構成されたアンテナ装置であれば、第1及び第2のアンテナ6A,6B間の第2のアンテナ6Bの近傍に凸部7を設けたことによって、接地パターン3を流れる電流の分布が変化して、第1及び第2の給電端子5A,5B間で互いの給電端子5B,5Aに流れ込む高周波電流の電流量が減少し、この結果第1及び第2のアンテナ6A,6B間の相互干渉は低減される。図3は、周波数に対するアンテナ間干渉の大きさの変化を示したものである。同図から明らかなように、凸部7を設けたことにより低周波域におけるアンテナ間干渉の最大値を抑圧することができる。また第1の実施形態によれば、共振帯域の広帯域化も実現できる。図4は、第1及び第2のアンテナ6A,6Bそれぞれによる電圧定在波比VSWRの周波数特性を、凸部7を設ける前と設けた後でそれぞれ解析した結果を示すものである。同図に示すように、第1のアンテナ6Aについては、凸部7の設置後においても凸部7の設置前とほぼ同一の特性を得ることができる。一方、第2のアンテナ6Bについては、凸部7を設置すると凸部7を設置する前に比べ、中高周波域において共振帯域を大幅に広帯域化することが可能となる。以上詳述したように第1の実施形態では、L型モノポール素子からなる第1のアンテナ6A及び第2のアンテナ6Bを、その給電端子5A,5B間の間隔が共振周波数に対応する波長の1/4波長以内となるように設定すると共に、接地パターン3と並行する水平部位が同一方向を向くように配置している。そして、上記第1のアンテナ素子6Aと第2のアンテナ6Bとの間の第2のアンテナ6Bの近傍位置、例えば共振周波数に対応する波長の1/10波長以下の位置に、接地パターン3から延長した凸部7を配置するようにしている。したがって、凸部7を設けたことにより、接地パターン3を流れる電流の分布が変化して、第1及び第2の給電端子5A,5B間で互いの給電端子5B,5Aに流れ込む高周波電流の電流量が減少する。このため、第1及び第2のアンテナ6A,6B間の相互干渉が低減される。すなわち、第1及び第2のアンテナ6A,6B間に凸部7を設けただけのきわめて簡単な構成で、アンテナ6A,6B間のアイソレーション特性を改善することが可能となる。また、凸部7を第2のアンテナ6Bの近傍位置に、例えば第2の給電点5Bから共振周波数に対応する波長の1/10波長以内の位置に配置するようにしているので、凸部7を第2のアンテナ6Bの無給電素子として動作させることが可能となり、これにより第2のアンテナ6Bの共振帯域を拡張してアンテナ装置の広帯域化を図ることができる。さらに、第1及び第2のアンテナ6A,6Bの接地パターン3と並行する水平部位が同一方向を向くように設定され、かつ第1の給電端子5Aが接地パターン3の角部近傍に、また第2の給電端子5Bが接地パターン3の中央部位に対応する位置にそれぞれ設けられている。したがって、給電ケーブル4A,4Bを接地パターン3の辺に沿って配線した場合でも、給電ケーブル4A,4Bと第1及び第2のアンテナ6A,6Bの水平部位とが近接した状態で並行する区間を減らすことができ、また並行する区間においても給電ケーブル4Bと第1のアンテナ6Aとの間の間隔を給電ケーブル4Aの外径分だけ離すことが可能となり、これにより第1のアンテナ6Aに対する給電ケーブル4A,4Bの悪影響を軽減することができる。[第2の実施形態]図6は、第2の実施形態に係るアンテナ装置の構成を示す図である。なお、同図において前記図1と同一部分には同一符号を付して詳しい説明は省略する。印刷配線基板1に形成された接地パターン3は、その第1のエリア1aと接する辺が2箇所31A,31Bにおいてそれぞれ段差を持つように階段状に形成されている。給電ケーブル4A,4Bは、無線ユニット2から上記段差が形成された部位31A,31Bまで接地パターン3の辺に沿って配線される。そして、給電ケーブル4A,4Bの心線は、それぞれ第1のエリア1a上の上記段差が形成された部位31A,31Bの近傍に設けられた給電端子5A,5Bに接続される。また、給電ケーブル4A,4Bのシールド線は、上記段差が形成された部位31A,31Bにおいて接地パターン3に接続される。なお、上記心線及びシールド線の接続手段としては、例えば半田付けが用いられる。上記給電端子6A,6BにはそれぞれL型モノポール素子からなる第1及び第2のアンテナ6A,6Bの一端部が接続される。これら第1及び第2のアンテナ6A,6Bは、接地パターン3と並行する水平部位が同一方向を向くように配置される。また、接地パターン3の上記段差が形成された部位31Bの近傍には、接地パターン3の一部を第2のアンテナ6Bの垂直部位と平行に延長させることで、短冊状の突出部凸部7が形成されている。この凸部7と第2のアンテナ6Bの垂直部位との間隔Dは、上記第1及び第2のアンテナ6A,6Bの共振周波数に対応する波長の1/10波長以下となるように設定されている。この第2の実施形態であれば、第1及び第2のアンテナ6A,6B間の第2のアンテナ6Bの近傍に凸部7を設けたことにより、上記第1の実施形態で述べたようにきわめて簡単な構成によりアンテナ6A,6B間のアイソレーション特性を改善し、アンテナ6A,6B間の干渉を軽減することができる。また、凸部7を第2のアンテナ6Bの近傍位置に、例えば給電点5Bから共振周波数に対応する波長の1/10波長以内の位置に配置するようにしているので、凸部7を第2のアンテナ6Bの無給電素子として動作させることが可能となり、これにより第2のアンテナ6Bの共振帯域を拡張してアンテナ装置の広帯域化を図ることができる。しかも、接地パターン3の辺を2箇所31A,31Bにおいてそれぞれ段差を持つように階段状に形成したことにより、給電ケーブル4A,4Bを無理な形状に曲げることなく接地パターン3の辺に沿って配置することが可能となり、これによりアンテナ装置及び電子機器の信頼性を高めることができる。また、給電ケーブル4A,4Bを印刷配線基板1の端辺に沿って配線したことによって、印刷配線基板1の実装スペースを有効に利用して単位面積当たりの電子部品及び回路モジュールの実装効率を高めることができる。[第3の実施形態]図7は、第3の実施形態に係るアンテナ装置を備えた電子機器の構成を示す図である。なお、同図においても前記図1及び図6と同一部分には同一符号を付して詳しい説明は省略する。印刷配線基板1に形成された接地パターン3は、その第1のエリア1aと接する辺が2箇所31A,31Bにおいてそれぞれ段差を持つように階段状に形成されている。給電ケーブル4A,4Bは、無線ユニット2から上記段差が形成された部位31A,31Bまで接地パターン3の辺に沿って配線される。そして、給電ケーブル4A,4Bの心線は、それぞれ第1のエリア1a上の上記段差が形成された部位31A,31Bの近傍に設けられた給電端子5A,5Bに接続される。一方アンテナ装置は、それぞれ複数のアンテナ素子を組み合わせて構成した第1及び第2のアテナ8A,8Bを有する。第1のアンテナ8Aは、折り返しモノポール素子81と、L型をなす無給電素子82とから構成される。折り返しモノポール素子81は、一端が上記第1の給電端子5Aに接続され、他端が接地パターン3に接続される。無給電素子82は、基端が上記第1の給電端子5Aの近傍において接地パターン3に接続され、水平部位が上記折り返しモノポール素子81の上方に配置される。第2のアンテナ8Bは、スタブ84を備えた折り返しモノポール素子83と、モノポール素子85とから構成される。スタブ付折り返しモノポール素子83は、一端が上記第2の給電端子5Bに接続され、他端が接地パターン3に接続される。モノポール素子85は、基端が上記第2の給電端子5Bに接続され、先端が開放されている。また、印刷配線基板1の第1のエリア1aにおいて、第1のアンテナ8Aと第2のアンテナ8Bとの間の位置には第2の突出部としての凸部7が設けられている。この凸部7は、先に述べた第1及び第2の実施形態と同様に、接地パターン3の一部を垂直方向に延長させた短冊型をなす導電パターンからなる。この凸部7と第2の給電点5Bとの間隔Dは、上記第1及び第2のアンテナ8A,8Bの共振周波数に対応する波長の1/10波長以下となるように設定される。このように第3の実施形態では、第1及び第2のアンテナ6A,6B間の第2のアンテナ6Bの近傍位置、例えば共振周波数に対応する波長の1/10波長以内の位置に、凸部7を設置している。このため、例えば図8に示すように接地パターン3上を流れる高周波電流の電流分布が変化し、これにより第1及び第2の給電端子5A,5B間で互いに流れ込む電流値が減少する。したがって、第1及び第2のアンテナ8A,8B間における相互干渉は軽減され、これにより両アンテナ8A,8B間のアイソレーション特性は改善される。この結果、第1のアンテナ8Aを単独で設けた場合と同等の特性を得ることが可能となる。図9は上記第1及び第2のアンテナ8A,8B間に凸部7を設けた場合のVSWR周波数特性を、凸部7を設けない場合と、第1のアンテナ8Aを単独で設けた場合と対比して示した図である。同図から明らかなように、凸部7を設けることにより、第1及び第2のアンテナ8A,8B間のアイソレーション特性が改善されて、第1のアンテナ8Aを単独で設けた場合と同等の特性を得ることが可能となる。また、凸部7を第2のアンテナ6Bの近傍位置に、例えば給電点5Bから共振周波数に対応する波長の1/10波長以内の位置に配置するようにしているので、凸部7を第2のアンテナ6Bの無給電素子として動作させることが可能となり、これにより第2のアンテナ6Bの共振帯域を拡張してアンテナ装置の広帯域化を図ることができる。しかも、接地パターン3の辺を2箇所31A,31Bにおいてそれぞれ段差を持つように階段状に形成したことにより、給電ケーブル4A,4Bを無理な形状に曲げることなく接地パターン3の辺に沿って配置することが可能となり、これによりアンテナ装置及び電子機器の信頼性を高めることができる。また、給電ケーブル4A,4Bを印刷配線基板1の端辺に沿って配線したことによって、印刷配線基板1の実装スペースを有効に利用して単位面積当たりの電子部品及び回路モジュールの実装効率を高めることができる。[第4の実施形態]図10は、第4の実施形態に係るアンテナ装置を備えた電子機器の構成を示す図である。なお、同図において前記図1と同一部分には同一符号を付して詳しい説明は省略する。印刷配線基板1の第1のエリア1aにおいて、第1及び第2のアンテナ6A,6B間には、第1の実施形態で述べたように第2の突出部としての凸部7が設けられている。またそれと共に、第1のアンテナ6Aの第2のアンテナ6Bが設置されていない側にも、第2の突出部としての凸部9が設けられている。これらの凸部7,9は何れも接地パターン3の一部を第1のエリア1aへ延長して形成した短冊型をなす導電パターンからなり、それぞれ第2及び第1のアンテナ6B,6Aの垂直部位に対し平行に形成される。上記凸部9と第1のアンテナ6Aの垂直部位との間の間隔は、凸部7と第2のアンテナ6Bの垂直部位との間隔と同様に、第1及び第2のアンテナ6A,6Bの共振周波数に対応する波長の1/10波長以下に設定される。このような構成であるから、第1及び第2のアンテナ6A,6B間の第2のアンテナ6Bの近傍に凸部7を設けたことで、接地パターン3を流れる電流の分布が変化して、第1及び第2の給電端子5A,5B間で互いの給電端子5B,5Aに流れ込む高周波電流の電流量が減少し、この結果第1及び第2のアンテナ6A,6B間の相互干渉は低減される。また、第1のアンテナ6Aの近傍にも凸部9を設けたことで、凸部9が第1のアンテナ6Aに対する無給電素子として動作し、これにより第1のアンテナ6Aによる共振帯域を拡大することが可能となる。図11は、上記凸部7を設けた第2のアンテナ6B及び凸部9を設けた第1のアンテナ6Aの各VSWR周波数特性を、凸部7,9を設けない場合と対比して示した図である。同図に示すように、凸部7,9を設けたことにより、第1及び第2のアンテナ6A,6Bの共振帯域を何れも高周波方向に広帯域化することが可能となる。[その他の実施形態]前記各実施形態では、第1及び第2のアンテナをその水平部位が同一方向を向くように配置した場合を例にとって説明した。しかし、それに限定されるものではなく、水平部位が互いに反対方向を向くように、つまり第1及び第2のアンテナを左右対称となるように配置するようにしてもよい。この場合、第1及び第2の給電ケーブルを束ねて接地パターンの辺に沿って配線すると、第1のアンテナの水平部位と上記第1の給電ケーブルとが並行する区間が発生して第1のアンテナが影響を受ける。しかし、第1及び第2のアンテナ間に配設した凸部7により第1及び第2のアンテナ間の干渉は抑圧される。その他、第1及び第2のアンテナの種類とその構成、突出部の形状と設置位置、給電テーブルの配線構造、電子機器の種類や構成等についても、種々変形して実施可能である。以上、いくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"