フローサイトメーターにおいてレーザービームを合波する方法であって、第1のレーザービームを準備するステップと、第1の楕円形の焦点を形成するために、第1の方向に向けられた第1の円柱レンズと、該第1の方向と実質的に直交する第2の方向に向けられた第2の円柱レンズとを有する合焦可能ビーム整形光学素子を用いて前記第1のレーザービームを合焦させることであって、該焦点は前記フローサイトメーターの流体ストリーム上の実質的に中心に位置する所定の場所において合焦する、合焦させるステップと、第2のレーザービームを準備するステップと、調整済みの第2のレーザービームを形成するために、前記第2のレーザービームのビームサイズ及び発散をビームサイズ調整器を用いて調整することであって、該調整済みの第2のレーザービームは実質的に前記所定の場所において第2の楕円形の焦点を形成し、該第2の楕円形の焦点は前記第1の楕円形の焦点と実質的に同じサイズ及び形状を有する、調整するステップと、前記第1のレーザービーム及び前記調整済みの第2のレーザービームが実質的に同心の合波されたビームとして前記合焦可能ビーム整形光学素子に加えられるように、ビームコンバイナを用いて、前記第1のレーザービーム及び前記調整済みの第2のレーザービームを実質的に同心に合波するステップと、を含む、フローサイトメーターにおいてレーザービームを合波する方法。前記第1のレーザービーム及び前記調整済みの第2のレーザービームを合波する前記ステップは、ダイクロイックビーム合波ミラーを用いて実行される、請求項1に記載の方法。前記第1のレーザービーム及び前記調整済みの第2のレーザービームの水平焦点を調整するために、前記第1の円柱レンズを前記流体ストリームに対して動かすことによって、前記合焦可能ビーム整形光学素子を調整するステップを更に含む、請求項2に記載の方法。前記第2のレーザービームのビームサイズ及び発散を調整する前記ステップは、前記調整済みの第2のレーザービームが垂直方向において前記第2の円柱レンズによって実質的に前記所定の場所において合焦するように、前記ビーム調整器を用いて前記第2のレーザービームのビームサイズ及び発散を調整するステップを更に含む、請求項3に記載の方法。前記第2のレーザービームのビームサイズ及び発散を調整する前記ステップは、前記ビーム調整器内の第1のレンズと第2のレンズとの間の距離を調整するステップを含む、請求項4に記載の方法。ビームサイズ及び発散を調整する前記ステップは、前記第2のレーザービームと実質的に直交する第1の方向において前記ビーム調整器内のレンズを調整するステップと、前記第1の方向及び前記第2のレーザービームと実質的に直交する第2の方向において前記ビーム調整器内の前記レンズを調整するステップと、を更に含む、請求項4に記載の方法。流体ストリーム内の粒子を照明するフローサイトメーターにおいてレーザービームを合波するための光学コンバイナであって、第1の周波数、第1のビームサイズ及び第1の発散を有する第1のレーザービームと、前記第1の周波数とは異なる第2の周波数、第2のビームサイズ及び第2の発散を有する第2のレーザービームと、調整済みの第2のレーザービームを形成するために、前記第2のレーザービームの前記第2のビームサイズ及び前記第2の発散を調整する、ビーム調整器と、実質的に同心の合波されたビームを形成するために、前記第1のレーザービーム及び前記第2のレーザービームを実質的に同心に合波する、光学ビームコンバイナと、実質的に垂直なレンズ軸方向に向けられた第1の円柱レンズと、実質的に水平なレンズ軸方向に向けられた第2の円柱レンズとを有する、前記実質的に同心の合波されたビームと位置合わせされる合焦可能ビーム整形光学素子であって、前記第2の円柱レンズは、前記第1のレーザービーム及び前記第2の調整済みレーザービームを垂直方向において前記フローサイトメーターのフローストリーム上に合焦させるように配置され、前記第1の円柱レンズは、前記調整済みの第2のレーザービームが前記流体ストリーム上に第2の楕円形の焦点を形成するように、前記第1のレーザービーム及び前記調整済みの第2のレーザービームを水平方向において合焦させるように調整可能に配置され、前記第2の楕円形の焦点は前記流体ストリーム上に前記第1のレーザービームによって形成される第1の楕円形の焦点と実質的に位置合わせされる、合焦可能ビーム整形光学素子と、を備える、流体ストリーム内の粒子を照明するフローサイトメーターにおいてレーザービームを合波するための光学コンバイナ。前記光学ビームコンバイナはダイクロイックビーム合波ミラーである、請求項7に記載の光学コンバイナ。前記第1の円柱レンズに結合される調整デバイスであって、前記第1の円柱レンズが前記流体ストリームに対して移動して、前記第1のレーザービーム及び前記調整済みの第2のレーザービームを水平方向において合焦させることを可能にする、調整デバイスを更に備える、請求項7に記載の光学コンバイナ。前記ビーム調整器は、前記第2のレーザービームと実質的に直交する第1の方向において前記ビーム調整器内のレンズを調整する第1の調整器と、前記第2のレーザービーム及び前記第2の方向と実質的に直交する第2の方向において前記ビーム調整器内の前記レンズを調整する第2の調整器と、を更に備える、請求項7に記載の光学コンバイナ。流体ストリーム内の粒子を照明するフローサイトメーターにおいてレーザービームを合波するための光学コンバイナであって、第1の周波数、第1のビームサイズ及び第1の発散を有する第1のレーザービームと、前記第1の周波数とは異なる第2の周波数、第2のビームサイズ及び第2の発散を有する第2のレーザービームと、実質的に同心の合波されたビームを形成するために、前記第1のレーザービーム及び前記第2のレーザービームを実質的に同心に合波する、光学ビームコンバイナと、実質的に垂直なレンズ軸方向に向けられた第1の円柱レンズと、実質的に水平なレンズ軸方向に向けられた第2の円柱レンズとを有する、前記実質的に同心の合波されたビームと位置合わせされる合焦可能ビーム整形光学素子であって、前記第2の円柱レンズは前記第1のレーザービーム及び前記第2のレーザービームを実質的に垂直な方向において合焦させ、前記第1の円柱レンズは前記第1のレーザービーム及び前記第2のレーザービームを実質的に水平な方向において合焦させる、合焦可能ビーム整形光学素子と、前記合焦可能ビーム整形光学素子からの上流において前記第2のレーザービームと位置合わせされるビーム調整器であって、該ビーム調整器は、前記合焦可能ビーム整形光学素子が前記第1のレーザービーム及び前記第2のレーザービームの両方を前記流体ストリーム上の楕円形の焦点に合焦させるように、前記第2のレーザービームの前記第2のビームサイズ及び前記第2の発散を調整する、ビーム調整器と、を備える、流体ストリーム内の粒子を照明するフローサイトメーターにおいてレーザービームを合波するための光学コンバイナ。前記光学ビームコンバイナはダイクロイックビーム合波ミラーである、請求項11に記載の光学コンバイナ。前記第2のレーザービームと実質的に直交する第1の方向において前記ビーム調整器内のレンズを調整する第1の調整器と、前記第1の方向及び前記第2のレーザービームと実質的に直交する第2の方向において前記ビーム調整器内の前記レンズを調整する第2の調整器と、を更に備える、請求項11に記載の光学コンバイナ。図1は光学コンバイナ100の一実施形態の側面図である。図1に示されるように、光学コンバイナ100は、レーザービーム102及びレーザービーム104を合波して、合波された実質的に共線を成す1つのビームにし、そのビームがフローサイトメーターのストリーム118上に合焦する。これまでは、個々のレーザーを、ストリーム118のような、フローサイトメーター内のストリーム上のスポット又は焦点に合焦させていた。ビームを合焦させる理由は、流体ストリーム上にレーザービームが突き当たる点において、レーザーの光学エネルギーの電力密度を高めることである。レーザーによって放射される通常のレーザービームは或る断面径を有することができ、その断面径は0.3ミリメートルから2.5ミリメートルに及ぶことができる。通常の光学素子は、垂直方向において約20ミクロンまで、かつ水平方向において約60ミクロンまでビームを合焦させることができる。計測設備が進歩するにつれて、異なる波長の付加的なレーザーを追加して、異なるマーカーを検出することが望まれるようになった。種々のマーカーを照合するために、種々の蛍光色素が用いられる。特定の蛍光色素の励起帯は、特定の波長のレーザーを必要とする場合がある。複数のマーカーを検出し、ブール論理を利用して粒子を分類し、選別することが望ましいので、これらの付加的な蛍光色素の励起帯を励起するために、付加的なレーザーが必要とされる場合がある。それゆえ、フローサイトメーターにおいて使用することができるレーザーが増えると、フローサイトメーターにおいて実行することができる応用形態も増えるので、フローサイトメーターは、その動作に関して融通性が高くなる。レーザービームをストリーム118のようなストリーム上に合焦させるために用いられる光学合焦システム、及び散乱又は放射された光を撮像する撮像システムは、非常に限られたエリア内に大量の空間を占有する。例えば、撮像システムは、1つ又は複数の対物レンズをストリーム付近に配置する必要があり、ストリームに隣接する著しい空間を占有する場合がある。レーザーシステムによって占有される空間の量を削減するために、従来技術のデバイスは、光ファイバーケーブル内でビームを合波しており、これによって、必要とする空間は著しく少ない。光ファイバーケーブルを使用する際に直面する問題のうちの1つは、それらのケーブルが高額であり、かつUV放射を高い効率で伝送しないことである。種々の蛍光色素の励起帯を励起するために用いられるレーザーの多くはUVレーザーである。それゆえ、フローサイトメーターにおいて光ファイバーケーブルを利用することは制限される。UV領域よりも低い周波数を有するレーザーが光ファイバーケーブル内で合波される場合であっても、タンデム色素又は共役色素の使用は制限される。その点において、光ファイバーは、約400ナノメートル未満の波長を有するレーザーとともに使用することはできず、400ナノメートルから435ナノメートルまでの波長では、光ファイバーケーブルを通して入手可能な電力は制限される。より多くのレーザーを利用するために用いられてきた他の技法は可動式ミラーを含んでおり、単一の経路を得るために、可動式ミラーが2つ以上のレーザービームから1つのレーザーを選択する。しかしながら、同じ光学素子を通しても、異なる波長は、異なる焦点距離において合焦する。さらに、焦点が大きく異なる場所において生じることによって、種々のレーザーのビーム径の違い、及びビームの発散/収束の違いが付加的な問題を引き起こす。さらに、いずれの時点でも、可動式ミラーは1つのレーザーしか使用できるようにしない。これらの問題に直面すると、可動式ミラーを使用することは難しい。図1は一実施形態を示しており、その実施形態は、2つ以上のレーザービームを共線レーザービーム、又は共伝搬レーザービームとして、同じ光路を通して流体ストリーム上の同じ場所に送達することができる。図1に示されるように、第1のレーザービーム102が、ダイクロイックビームコンバイナ110を通って、或る光路に沿って伝搬する。第1のレーザービーム102は、所定のビームサイズを有する。図1に示されるように、第2のレーザービーム104は異なるビームサイズを有する。第2のレーザービーム104はビームサイズ調整器106に加えられ、ビームサイズ調整器は、第2のレーザービーム104のサイズ及び発散/収束を調整する。これは、OpticalDesignFundamentalsforInfraredSystemsSecondEditionVolTT48SPIEPressISBN9780819440518に開示されるような、標準的なビームサイズ調整器を用いて成し遂げられ、その文献は、その文献が開示及び教示する全ての内容について参照することによって、本明細書に具体的に援用される。図1に示されるビームサイズ調整器106は、ビームエクスパンダーとして機能し、負の焦点距離レンズ172及び正の焦点距離レンズ174を利用する。調整済みレーザービーム105が焦点において所望の垂直スポットサイズを有することになるように、負のレンズ172及び正のレンズ174の焦点距離を変更して、ビーム調整器の倍率を変更することができる。場合によっては、第2のレーザービーム104はその特定の周波数に適したサイズを有することができ、その結果、第2のレーザービーム104は適切な垂直スポットサイズを有することになる。そのため、ビームのサイズは、ビームサイズ調整器106によって調整される必要はない。別の実施形態では、固定倍率システムの代わりに、可変倍率ビーム調整器を利用することができる。距離122は一般的にビーム調整器の式に従って設定され、その距離を調整して第2のレーザービーム104のビーム収束/発散を変更し、所望のサイズ及び収束/発散を有する調整済みレーザービーム105を生成することもできる。両方の垂直焦点距離114及び116が実質的に同じ場所に生じるように、収束/発散を変更して、第1のレーザービーム102と合波することができるビームを生成することが必要な場合がある。レンズの調整は、調整器164を操作することによって成し遂げられる。調整済みレーザービーム105は、ミラー108から、ダイクロイックビームコンバイナ110上に反射される。他の実施形態では、ビーム合波は、ビームスプリッター、偏光フィルター、プリズム、又は他の光学デバイスを用いて実行することができる。第2のレーザービーム104の場所、並びにミラー108及びダイクロイックビームコンバイナ110の角度によって、調整済みレーザービーム105は、第1のレーザービーム102と共線を成すように合波される。言い換えると、第1のレーザービーム102が円形ビームであり、第2のレーザービーム104が円形ビームである場合には、2つのレーザービームは共通の軸を共有する。その後、共線ビームは、合焦可能ビーム整形光学素子112上に投影される。合焦可能ビーム整形光学素子112は、垂直に向けられた軸を有する円柱レンズ126と、水平に向けられた軸を有する円柱レンズ128とを含む。ストリーム118は通例、垂直方向に流れるので、本明細書において用いられるときに、用語垂直はフローサイトメーターのストリームが流れる方向を意味するものとして用いられており、一方、水平はストリーム118の流れの方向に対して概ね直交する方向を意味する。円柱レンズ126及び円柱レンズ128は距離120だけ離隔される。調整器168を用いて円柱レンズ126を調整し、円柱レンズ126と円柱レンズ128との間の距離120を変更することができ、結果として、ストリーム118からの円柱レンズ126までの距離を変更することができる。円柱レンズ126は、垂直方向に実質的に位置合わせされた円柱軸を有する。円柱レンズ128は、水平方向に実質的に位置合わせされた円柱軸を有する。円柱レンズ126とストリーム118との間の距離120を変更することによって、水平方向において共線ビームの焦点を調整することができる。調整器170が、合焦可能ビーム整形光学素子112全体の位置を調整する。言い換えると、調整器170は、ストリーム118に対する、合焦可能ビーム整形光学素子112全体の位置を調整する。円柱レンズ128は、調整器170を用いて、垂直方向において共線ビーム107を合焦させる。言い換えると、調整器170を用いることによって、垂直方向における共線ビーム107の焦点の位置を、調整器170の横方向の調整によって、すなわち、図1に示されるように左右方向に調整して、垂直方向に合焦したビームをストリーム118と一致するように動かすことができる。第2のレーザービーム104は、第1のレーザービーム102とは異なる周波数を有するので、合焦可能ビーム整形光学素子112において、第2のレーザービーム104に対する屈折率は第1のレーザービーム102に対する屈折率とは異なる。ストリーム118に送達される最大電力を得るために、垂直方向において、第1のレーザービーム102及び第2のレーザービーム104の両方が同じ横方向の場所に合焦するべきであり、その場所がストリーム118の場所である。その点において、ビームサイズ調整器106は、垂直方向における第2のレーザービームのための焦点距離116が垂直方向における第1のレーザービーム102のための焦点距離114と実質的に同じであるように、第2のレーザービーム104のサイズ及び収束/発散を調整する。設定中、第1のレーザービーム102がオンであり、第2のレーザービーム104がオフである間に、調整器170が調整される。そのようにして、第1のレーザービーム102が焦点距離114においてストリーム118上に合焦するように、第1のレーザービーム102を調整することができる。その後、第1のレーザービーム102をオフにし、第2のレーザービーム104をオンにする。調整器164を用いてビームサイズ調整器106を調整して、第2のレーザービーム104が垂直方向において焦点距離114とほぼ同じである焦点距離116を有するように、第2のレーザービーム104の発散/収束を変更する。このようにして、第2のレーザービーム104も垂直方向においてストリーム118上に合焦する。図2は、図1のビームサイズ調整器106のようなビームサイズ調整器を備えない光学コンバイナの側面図150である。図2に示されるように、第1のレーザービーム102は、垂直方向において第1のレーザービーム102をストリーム118上に合焦させる焦点距離114を有する。第2のレーザービーム104は図1のビームサイズ調整器106のようなビームサイズ調整器を用いないので、第2のレーザービーム104は、垂直方向において焦点距離130を有する。それゆえ、第2のレーザービーム104は、垂直方向においてストリーム118上に合焦せず、第2のレーザービーム104によって、最適な電力量がストリーム118に送達されない。図3は図1の光学コンバイナ100の平面図である。図3に示されるように、第1のレーザービーム102は第2のレーザービーム104とは異なる直径を有する。第2のレーザービーム104はビーム調整器106を通って伝搬し、そのビーム調整器は第2のレーザービーム104を拡大して、拡大済みの第2のレーザービーム105を生成する。ダイクロイックビームコンバイナ110が、2つのビームが共線を成すように2つのビームを合波する。その後、共線ビーム107は、合焦可能ビーム整形光学素子112に伝搬する。円柱レンズ128が、上記のように垂直方向において焦点を実質的に制御する一方で、円柱レンズ126が水平方向において共線ビーム107の焦点を実質的に制御する。図3に示されるように、第1のレーザービーム102は水平方向において焦点距離136を有する。第2のレーザービーム104は水平方向において焦点距離134を有し、その焦点距離は水平方向における第1のレーザービームの焦点距離136とは異なる。調整器168図1を用いて、レンズ126を調整することによって、ストリーム118の位置に対する、水平焦点距離136及び水平焦点距離134の位置が変更される。図4も、図1及び図3に示される光学コンバイナ100の平面図である。図4に示されるように、円柱レンズ126は、調整器168図1を用いて、横方向に、すなわち左に動かされている。これにより、第1のレーザービーム102の焦点距離140及び第2のレーザービームの焦点距離142がいずれもストリーム118の場所に対して調整される。図4に示されるように、円柱レンズ126は、水平方向において、より広いエリアにわたってレーザービーム102、104の両方を合焦させ、そのエリアは通常、垂直方向における焦点よりも2~4倍広くすることができる。その点において、図5に示されるように、円柱レンズ126によって、レーザービーム102、104は楕円形のビームプロファイル158を有する。同心ビームを楕円形のプロファイル158に集中させる目的は、ビームを横切って水平方向においてより広いプロファイルを生成することである。これにより、収集されたデータの変動係数を大きくすることによってフローサイトメーターの応答に大きく悪影響を及ぼすことなく、ストリーム、及びストリーム内の粒子は水平方向に移動できるようになる。円柱レンズ126は垂直方向に軸を有するので、円柱レンズ126は、垂直方向において焦点位置まで、ほとんど変化することなく動くことができる。図1に示されるように、垂直方向における2つのレーザービーム102、104の焦点が必ずしも水平方向における2つの焦点の位置あわせをするわけではない。図3は、垂直方向における2つのレーザービーム102、104の焦点が、結果として、いずれのビームも水平方向において標的上に合焦させない焦点距離134、136を生成することを示す。円柱レンズ126を動かすことによって、最良の性能を得るために、すなわち、最も高い電力及び安定性を得るために、焦点距離140、142を最適化することができる。その点において、図4に示されるように、ストリームまでの距離144が焦点距離140と142との間にくるまで、円柱レンズ126を合焦させることができる。電力又は安定性に関する利得が達成される場合には、円柱レンズ126を他の距離に合焦させることもできる。焦点の直径は式1によって与えられる。ただし:λ=波長F=レンズの焦点距離D=レンズに入るレーザービームの直径である。レーザービーム102、104のためのスポット径を一致させることは、単に、式2に従って第2のレーザービーム104の直径を拡大縮小することにすぎない。焦点深度は式3によって与えられる。ただし:λ=波長F=レンズの焦点距離D=レンズに入るレーザービームの直径である。式3から明らかであるように、焦点深度DOFは焦点距離の二乗で増加する。それゆえ、スポット幅がスポット高の3倍であるシステムでは、水平方向における焦点深度は垂直方向における焦点深度の9倍である。したがって、円柱レンズ126の位置を設定することに関して大きな許容範囲がある。例えば、1ミリメートルの断面径を有する488ナノメートルのレーザーは、垂直方向において25ミクロン、水平方向において75ミクロンのスポットサイズに合焦することになる。垂直方向における被写界深度は2ミリメートルであり、一方、水平方向における被写界深度は17ミリメートルよりも大きい。図5は、フローサイトメーター内におけるチャンバー壁166を有するチャンバー内のストリーム118の側面図である。ビームプロファイル158は通常のビームプロファイルであり、ストリーム118に対するビームプロファイル158の相対的なサイズを示す。ストリーム118内の種々の場所に複数の標的細胞152、154、156が配置される。それゆえ、流体ストリームが垂直方向160に移動するときに、水平方向162において標的152~156をカバーすることができるビームプロファイル158を有することが好都合である。図6は、合焦可能ビーム整形光学素子112の一実施形態の破断図である。図6に示されるように、円柱レンズ128が合焦可能ビーム整形光学素子112の一端に配置される。円柱レンズ126が合焦可能ビーム整形光学素子112の他端に配置され、調整器168によって調整することができ、その調整器はハウジング172に螺入される。合焦可能ビーム整形光学素子112のために用いられるような円柱レンズは、ThorLabs社435Route206NorthNewtonNJ07860USAから購入することができる。図7は、ビームサイズ調整器700の一実施形態の破断図であり、この実施形態は、図1に示されるビームサイズ調整器168の代替の実施形態である。図7に示されるように、レンズ706及びレンズ708がビームサイズ調整器700内に取り付けられる。レンズ間隔調整器710がレンズ708とレンズ706との間の長さを調整する。レンズ706に横方向調整器702が結合される。横方向調整器702は、横方向調整器702を回転させることによって、横方向においてレンズ706を調整する。横方向調整は、横方向調整器702の軸に沿った方向において行なわれる。レンズ706には縦方向調整器704も結合される。縦方向調整器704は垂直方向においてレンズ706の垂直位置を調整する。垂直方向は縦方向調整器704の軸に沿った方向であり、その方向は横方向調整器702によってレンズ706が調整される横方向と実質的に直交する。横方向調整器702及び縦方向調整器704を使用することによって、ビームサイズ調整器700においてレーザービーム104を正確に調整できるようになる。ビームサイズ調整器106に用いられるような負の焦点距離レンズ及び正の焦点距離レンズは、ThorLabs社435Route206NorthNewtonNJ07860USAから購入することができる。それゆえ、開示される実施形態は、フローサイトメーター内のビーム整形光学素子に関する幾つかの特有の要件を利用し、単一のレーザー経路における幾つかの光学的な追加物及び機械的な調整しか必要としない。図1の実施形態に示されるように、ビーム102、104が垂直方向及び水平方向の両方においてともに合焦することができるように、ビーム整形光学素子112は合焦可能である。さらに、円柱レンズ128が第2のレーザービーム104を垂直方向において高い精度でストリーム118上に合焦できるように、ビームサイズ調整器106はレーザービーム104のサイズ及び収束/発散を調整する役割を果たし、第2のレーザービーム104が第1のレーザービーム102とは異なる周波数を有する場合であっても、垂直方向における第2のレーザービームの焦点距離116は垂直方向における第1のレーザービームのための焦点距離114と同じになるようにする。ビームサイズ調整器106において負の焦点距離レンズ172及び正の焦点距離レンズ174を組み合わせることによって、ビームサイズを調整できるようになる。これらの素子間の距離122によって、レーザービーム104の収束/発散を調整できるようになる。ビームサイズ調整器106によって、第2のレーザービーム104が調整されて、第1のレーザービーム102の焦点位置と実質的に一致する垂直焦点位置が達成されるので、付加的なレーザービームを光路に追加することができ、付加的なダイクロイックビームコンバイナを用いて第1のレーザービーム102と合波することができる。式1及び式2に従って、付加的な各レーザービームのレーザービーム径を変更して、所望の最終的な焦点スポットサイズを最も適切に生成することができ、垂直方向において焦点スポットの位置を調節するために、ビーム収束/発散のための微調整として、ビームサイズ調整器106内のレンズの離隔を用いることができる。水平方向において焦点を調整するために、円柱レンズ126の横方向への並進を実行して、第1のレーザービーム102の水平焦点位置と第2のレーザービーム104の水平焦点位置との間の最も良好な歩み寄りを提供する。2つのレーザービームは水平方向において非常に長い焦点深度を有するので、ほとんど劣化することはなく、水平方向において2つのビームの焦点を改善できる可能性がある。さらに、これらの調整は毎日のように実行する必要はない。特定の1組のレーザーが製造され、共線を成すように位置合わせされると、光学素子の調整は不要にすることができる。しかしながら、システムが、環境的な変化、ウォームアップサイクル中の変化、経時変化等に起因して実質的に同心の垂直焦点が離れるような変化を受ける場合、システムに付加的な調整を追加して、種々のレーザー経路の垂直焦点を再び同心になるように実質的に位置合わせし直すことができる。図7は、ストリームにおける焦点の垂直位置を少しだけ変更できるようにするために、ビームエクスパンダーの第2のレンズに追加される付加的な調整ノブ704を示す。さらに、上記で説明されたのと同一の方法で調整器710を用いて、第2のレーザーの垂直焦点を、第1のレーザービームと実質的に同様の、ストリーム上の焦点位置に動かす。図7は、第3の最終的な調整ノブ702を示しており、その調整ノブは水平焦点位置を僅かに変更して、第1のレーザービームと同心となるように第2のレーザービームを動かすために必要とされる。ビームエクスパンダーの第1のレンズ上にX-Y並進ステージを配置すること、又はミラー108若しくはダイクロイック110を保持する台上でチップチルト調整を実施することを含む、焦点の垂直位置及び水平位置の調整を達成する他の方法もある。本発明の上記の説明は、例証及び説明のために提示された。本発明の上記の説明は、網羅的であるように意図されるものでもなければ、開示される厳密な形態に本発明を限定するように意図されるものでもなく、上記教示に照らして、他の変更及び変形が可能であってよい。実施形態は、本発明の原理及びその実用的な用途を最もよく説明し、それにより、当業者が、想定される特定の使用に適した種々の実施形態及び種々の変更形態において本発明を最良に利用することを可能にするために、選択され述べられた。添付の特許請求の範囲は、従来技術によって制限される場合を除いて、本発明の他の代替の実施形態を含むと考えられることが意図される。