像担持体と、画像データに基づく光ビームを出射し、前記光ビームによって前記像担持体上に静電潜像を形成する潜像形成手段と、を備える画像形成装置であって、前記画像形成装置本体に備えられ、前記潜像形成手段が載置される載置手段と、前記潜像形成手段と前記載置手段との間に配置される弾性部材と、前記画像形成装置本体に取り付けられ、前記弾性部材が前記潜像形成手段と前記載置手段とによって圧縮されるように、前記潜像形成手段を前記載置手段側に押圧する押圧手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。前記押圧手段が、特定帯域の振動数と異なる固有振動数を有することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記押圧手段が、特定帯域の振動数のより高い固有振動数を有することを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記弾性部材の重力方向の圧縮量を調整する調整手段を備えることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記調整手段が、前記弾性部材と当接し、水平方向の移動を重力方向の移動に変換するカムと、前記カムと当接するように前記載置手段に取り付けられ、前記カムの水平方向の移動量を変化させる移動量変化手段と、を有することを特徴とする請求項4に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1の走査光学装置は、粘弾性体を介してフレーム取り付け部に取り付けられた走査光学装置が、固定バネによって重力方向に圧接されることで、固定される構成を有する。従って、走査光学装置は上下両方向から弾性体によって固定されており、弾性体は走査光学装置に伝達される振動を低減することはできるが、重力方向の位置決めは十分に実現できない可能性がある。その結果、感光ドラム面へのレーザービーム走査位置を保証することが困難となるおそれがある。また、特許文献2の画像形成装置は、調整ビスの締め付け量により重力方向の位置決めは達成できるが、調整ビスによりレーザースキャナーとスキャナー支持部品が一体となって振動し、防振材を挟むことによる防振効果が弱くなる。また、防振材を挟んでいるが、調整ビスが振動の伝達経路となり、スキャナー支持部品からレーザースキャナーに振動が伝達される可能性がある。本発明は、このような状況のもとでなされたもので、載置手段から光走査装置に伝達される振動を低減し、かつ、光走査装置の載置手段上での位置を決定することを目的とする。前述の課題を解決するために、本発明は以下の構成を備える。像担持体と、画像データに基づく光ビームを出射し、前記光ビームによって前記像担持体上に静電潜像を形成する潜像形成手段と、を備える画像形成装置であって、前記画像形成装置本体に備えられ、前記潜像形成手段が載置される載置手段と、前記潜像形成手段と前記載置手段との間に配置される弾性部材と、前記画像形成装置本体に取り付けられ、前記弾性部材が前記潜像形成手段と前記載置手段とによって圧縮されるように、前記潜像形成手段を前記載置手段側に押圧する押圧手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。本発明によれば、載置手段から光走査装置に伝達される振動を低減し、かつ、光走査装置の載置手段上での位置を決定することができる。以下本発明を実施するための形態を、実施例により詳しく説明する。[画像形成装置の概略]図1は、実施例1の画像形成装置の概略構成図である。図1の画像形成装置は、イエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの各色のトナー像を形成する4基の作像エンジン300Y、300M、300C、300Bkを備えている。尚、以下特定の色を説明するとき以外はY、M、C、Bkの符号は省略する。作像エンジン300は、感光ドラム310と、帯電ローラ330と、現像器320を備えている。そして、帯電ローラ330は、感光ドラム310を一様な電位に帯電させ、現像器320は、光走査装置100潜像形成手段から出射されたレーザの露光により、感光ドラム310上像担持体上に形成された静電潜像にトナー像を形成する。そして、作像エンジン300は、各色の画像データに応じたトナー像を感光ドラム310上に形成する。また、画像形成装置は、感光ドラム310上のトナー像が一次転写される中間転写ベルト400を備える。そして、中間転写ベルト400に多重転写されたトナー像は、給紙部200から搬送された記録紙に、転写ローラ410により2次転写され、カラー画像が記録紙上に形成される。中間転写ベルト400により記録紙上に2次転写されたトナー像は、定着器500に搬送され、定着ローラ510で挟持し、熱と圧力をかけることで記録紙に定着される。4基の作像エンジン300は、中間転写ベルト400の下方に並列して設けられており、光走査装置100は、作像エンジン300の下方に設けられている。そして、光走査装置100は、作像エンジン300に備えられた感光ドラム310を画像データに応じてレーザ光光ビームを出射する。感光ドラム310は当該レーザ光によって露光される。また、光走査装置100は、2系統の走査光を出射するユニットを2つ備えている。一方のユニット光走査装置100aは、感光ドラム310Y、310Mを露光するレーザ光を出射し、他方のユニット光走査装置100bは、感光ドラム310C、310Bkを露光するレーザ光を出射する。光走査装置100aは、ステイ40A載置手段により支持され、光走査装置100bはステイ40B載置手段により支持されている。[画像形成装置に取り付けられた光走査装置]図2a、bは、本実施例との比較のために、従来の方法で画像形成装置に取り付けられた光走査装置の構成を示している。図2aは、2つの光走査装置100a、bを載せたステイ40A、Bが画像形成装置本体に取り付けられた図である。2つの側板20、21は、複数の支持部材22によって支持されている。そして、複数の支持部材22が、側板20、21を含めて一体的に固定され、画像形成装置のフレームとして構成されている。図2bは、図2aの画像形成装置のA-A ́間における断面図であり、光走査装置100aが、ステイ40A上に取り付けられた状態を示している。図2aにおいて、側板20は側板21よりも面積が小さい。これは、光走査装置100a、100bを画像形成装置に取り付けるために光走査装置を画像形成装置に挿入する開口、及び給紙部200に紙を補給するために給紙部200を開閉させるための開口を側板20側に設けているためである。ステイ40Aは、画像形成装置の側板20、21に複数のビス23によって取り付けられており、側板20、21間を橋渡しする形となっている。尚、ステイ40Aは、側板20、21によって位置決めされている。光走査装置100aは、側板20側装置手前側では、側板20に取り付ける板ばね24から受ける押圧力によりステイ40A側に付勢されることによってステイ40A上に固定される。一方、光走査装置100aは、側板21側装置奥側では、ステイ40A上に設けられたバネ受け部25に突き当てられた板ばね26から受ける押圧力によりステイ40A側に付勢されることによってステイ40A上に固定される。従って、光走査装置100aは、ステイ40A上に板ばね24、26によって固定され、光走査装置100aの重力方向の位置は、ステイ40Aが画像形成装置に取り付けられた位置によって決められる。尚、板ばね24、26は、ステンレスで構成されている。[光走査装置の光路]本実施例の光走査装置100の上面図を図3aに、斜視図を図3bに示す。図4aは、図3aの光走査装置100を右に90度回転し、光走査装置の光路を一平面上に展開した主走査断面図である。ここで、ポリゴンミラー5の回転によってレーザが走査される方向を主走査方向、それに直交し、かつポリゴンミラー5の回転軸と垂直な方向を副走査方向という。主走査断面とは、走査方向と平行でかつポリゴンミラー5の回転軸と垂直な面である。図4aに示すように、ポリゴンミラー5を挟んで対称に第1走査経路レーザ光の光路と第2走査経路レーザ光の光路の2つの走査経路が設けられており、第1走査経路と第2走査経路を辿る光ビームが別々の感光ドラム310を走査する。第1走査経路において、光源2aから出射したレーザ光はコリメータレンズ3aによって平行光に変換され、直後のシリンドリカルレンズ4aによって副走査方向のみ収束されたレーザとなる。そして、副走査方向のみ収束されたレーザ光は、絞り15aによって所定の形状に整形された後、ポリゴンミラー5の反射面上で線状に結像される。ポリゴンミラー5に結像されたレーザ光は、ポリゴンミラー5によりレーザ光が感光ドラムを所定の方向感光ドラムの回転軸と略平行な方向に走査するように偏向される。ポリゴンミラー5によって偏向されたレーザ光は、fθレンズ6a、7aを通過することにより感光ドラム310の表面上を等速移動する。尚、第2走査経路における上述の構成は、第1走査経路と同じなので説明を省略する。図4bは、図4aで説明した光学系を搭載した光走査装置100aの副走査断面図である。副走査断面とはレーザ光が感光ドラムを走査する走査方向と垂直でかつポリゴンミラー5の回転軸と平行な面である。図4aでは光学系を平面展開して説明したが、光走査装置100aは、実際には図4bに示すように折り返しミラーを用いて立体的なレーザ光の経路が形成されている。具体的には、光走査装置100aは、第1走査経路のレーザ光路上において、fθレンズ6aと7aの間に第1ミラー8aを設け、更にfθレンズ7aを通過した後に第2ミラー9aを設け、2回の折り返しでレーザを感光ドラム310Yへと導いている。尚、第2走査経路は、第1走査経路と同じ構成なので省略する。これらの光学部品は、全て筐体1により収められ光走査装置100aとして構成されている。尚、光走査装置100bは、光走査装置100aと同じ構成なので省略する。[画像形成装置内の振動伝達]図5は、図2の画像形成装置内を伝達する振動を示している。尚、ビス23、板ばね24、バネ受け部25、板ばね26は省略している。光走査装置100は、その重量を支えるため、側板20、21間に固定されたステイ40上に取り付けられている。駆動源10の振動は、図1の作像エンジン300、定着器500などにおいて転写ローラ410や定着ローラ510を回転駆動するためのモータやギアの噛み合いにより発生する。そして駆動源10で発生した振動は、側板20、21に伝達図5の丸文字数字1し、側板20、21からステイ40に伝達される図5の丸文字数字2。そして、ステイ40に伝達された振動は、ステイ40内を伝わり図5の丸文字数字3、ステイ40から光走査装置100へと伝達される図5の丸文字数字4。[光走査装置の重力方向の位置決め]図6は、本実施例における画像形成装置の光走査装置100とステイ40との接続部の構成を示している。図6aに示すように、ステイ40は、橋渡しする形で側板20、21の間にビス23により取り付けられる。図2bの構成と異なり、光走査装置100とステイ40は直接接触されず、光走査装置100とステイ40の間には、弾性部材50が配置され、弾性部材50はステイ40上に設けられ、弾性部材50上に光走査装置100が設けられる構成になっている。しかし、この構成のみでは、光走査装置100は重力方向において固定されず、光走査装置100の重力方向の位置は不安定な状態である。そこで、光走査装置100に重力方向の力が加えられ、弾性部材50が潰された状態で、突き当て部材60、61押圧手段または当接手段が、側板20、21にビス28で固定される。そして、ステイ40側載置手段側に重力方向に加えられていた光走査装置100への力が解放されると、光走査装置100は、弾性部材50の反発力により重力方向と反対の向きの力を受け、突き当て部材60、61に突き当てられる。従って、弾性部材50は、光走査装置100を突き当て部材60、61に突き当てる反発力を持たせるために常時圧縮されている。弾性部材50の圧縮量は、経年変化等を考慮して設定し、例えば、圧縮されていない状態から半分の高さになるまで圧縮されている。尚、弾性部材50には、例えば、スポンジが用いられている。また、弾性部材50とステイ40は、例えば、両面テープにより接着されている。側板20、21には突き当て部材60、61を通す穴が開いており、突き当て部材60、61の位置は、以下のように側板20、21によって決められる。図6bは、図6aを側板21が正面になるように90度回転した図で、図6bに示すように、突き当て部材61には、丸穴及び長丸穴が設けられており、側板21には、位置決めボス27が2つ設けられている。尚、突き当て部材61の長丸穴は、回転防止及び部品公差の対策のために設けられている。そして、側板21の位置決めボス27と突き当て部材61の丸穴及び長丸穴が嵌合することで、突き当て部材61の側板21に対する重力方向及び水平方向の位置が決められる。側板20側も図6bと同じ構成により、突き当て部材60の側板20に対する重力方向及び水平方向の位置が決められる。従って、上述のように位置決めされた突き当て部材60、61に光走査装置100を突き当てることで、光走査装置100の重力方向の位置が決められる。[光走査装置の振動低減]弾性部材50は、振動低減性能を有しているため、図6に示した構成を有することで、図5の丸文字数字4で示したステイ40から光走査装置100に伝達される振動が低減される。また、側板20、21は、重力方向に対する剛性が高いので、ステイ40の強制振動の影響が小さい。従って、突き当て部材60、61は、ステイ40の強制振動の影響が小さい側板20、21に設けられているので、ステイ40の強制振動の影響を受けない。従って、突き当て部材60、61は、ステイ40の振動により強制振動を受けない部材であれば、側板20、21以外の画像形成装置本体内の部材に設けられていてもよい。例えば、感光ドラム310、現像器320等の周辺装置を支持する側板に、突き当て部材60、61が設けられてもよい。また、突き当て部材60、61は、光走査装置100の重力方向の位置を決定するための部材である。そのため、突き当て部材60、61にアルミダイキャストに2次加工を施した材料を用いることで、突き当て部材60、61の重力方向の位置の精度を向上させ、重力方向に対する剛性を高くしている。突き当て部材60、61は、光走査装置100を重力方向と反対の向きから突き当てるためだけに有する部材であるため、突き当て部材60、61の形状及び重量は、単純な形状にし、かつ、質量を小さくすることができる。従って、突き当て部材60、61の形状を単純にし、質量を小さくすることが、突き当て部材60、61の固有振動数を高くし、視認できるほどのピッチムラ発生の原因となる100Hz~200Hz特定帯域の振動数を容易に避けることを可能とする。その結果、ピッチムラで問題となる振動数において、突き当て部材60、61は共振せず、視認できるほどのピッチムラが発生することはない。[振動低減の解析]図7は、加振器から光走査装置100へ伝達される振動の伝達関数を示すグラフである。本実施例の画像形成装置において、視認できるほどのピッチムラの原因となる振動の振動数は、100Hz~200Hzである。従って、図7では、加振器から5分程度かけて100Hz~200Hzの振動を連続して加えたスイープ加振場合の伝達関数の測定結果を示している。また、図7の伝達関数の測定では、図6の構成を有する光走査装置100、ステイ40等を冶具に固定し、加振器で冶具に振動を加え、冶具から光走査装置100の脚部に伝達される振動を測定している。図7では、本実施例の画像形成装置の振動伝達低減効果を確認するために、実線A本実施例の画像形成装置の構成と、破線B光走査装置100とステイ40の間に弾性部材50を挟んでいない画像形成装置の構成における測定結果を示している。また、縦軸の伝達関数の値が大きいほど光走査装置100に伝達される振動が大きいことを示している。図7のB光走査装置100とステイ40の間に弾性部材50を挟んでいない画像形成装置の構成のグラフにおいて、127Hzにて大きなピークが存在していることが確認できる。一方、図7のA本実施例の画像形成装置の構成のグラフにおいて、120Hzに小さなピークが存在していることが確認できる。これらのピークが存在している周波数は、それぞれの画像形成装置の構成におけるステイ40の固有振動数である。弾性部材50の有無によりステイ40の境界条件が変化し、その結果ステイ40の剛性が変化しているため、弾性部材50を有するステイ40の固有振動数は、7Hz低くなっている。また、図7で固有振動数における伝達関数を比較すると、A本実施例の画像形成装置の構成の伝達関数の値は、B光走査装置100とステイ40の間に弾性部材50を挟んでいない画像形成装置の構成と比較して90以上小さくなっていることが確認できる。また、本実施例の構成において、他の振動数で127Hzでのピークのような高いピークが存在しないことが確認できる。従って、本実施例の構成を用いることで、弾性部材50が、ステイ40から光走査装置100への振動伝達を効果的に低減させていると共に、突き当て部材60、61の振動が、光走査装置100の振動に影響を及ぼしていないことが確認できる。以上本実施例によれば、載置手段から光走査装置に伝達される振動を低減し、かつ、光走査装置の載置手段上での位置を決定することができる。[光走査装置の取り付け部の構成]本実施例の画像形成装置は実施例1で説明した構成とおおむね同じであるが、ステイ40と光走査装置100の接続部分の構成が異なっている。また、実施例1で説明した図1~5は本実施例において援用する。図8は、本実施例のステイ40と光走査装置100の接続部分を示す図であり、実施例1の画像形成装置と異なり弾性部材50の圧縮量を調整するための機構を有している。[弾性部材の圧縮量の調整]弾性部材50の圧縮量を調整するために、弾性部材50とステイ40の間にカム70、71調整手段を設けている。尚、カム70は、弾性部材50と両面テープで接着されており、カム70、71は、例えばポリアセタールPOM等の摺動性の高い材料で構成されている。また、調整ねじ80移動量変化手段が、側板20とステイ40を通す方法で取り付けられ、調整ねじ80の締め込み量により、カム71が水平方向に移動し、それに連動してカム70が重力方向に移動する。例えば、図8において、調整ねじ80を締め込むことによってカム71が左方向に移動する。カム71の左方向への移動に追従してカム70が上方向に移動する。突き当て部材60は固定されているため、カム70が上方向に移動することによって弾性部材50がさらに圧縮されることになる。一方、調整ねじ80の締め込みを緩めることによってカム71が右方向に移動する。カム71の右方向への移動に追従してカム70が下方向に移動する。突き当て部材60は固定されているため、カム70が下方向に移動することによって弾性部材50に係る圧縮力が低減される。従って、調整ねじ80の締め込み量が、弾性部材50の重力方向の圧縮量を調整し、弾性部材50を所望の圧縮量で圧縮することが可能となる。実施例1では、突き当て部材60、61と弾性部材50の部品公差や、弾性部材50の経年変化により、弾性部材50の圧縮量を常に所望の値に保てないおそれがある。その結果、振動伝達を低減する弾性部材50の振動低減性能にばらつきが生ずることがある。例えば、圧縮量が弾性部材50の厚みに対し極端に大きい場合は、弾性部材50は、強く圧縮されて剛体に近づくため、振動低減効果を十分に発揮できない。従って、図8で示した弾性部材50の圧縮量を調整する機構を設けることが、弾性部材50に所望の振動低減性能を持たせることを可能としている。尚、図8においては光走査装置100の一つの取り付け部にのみ弾性部材50の圧縮量を調整する機構を設ける例を示したが、本実施例に限定されない。従って、光走査装置100の少なくとも1つの取り付け部に、弾性部材50の圧縮量を調整する機構が設けられていればよく、例えば、光走査装置100の全ての取り付け部に弾性部材50の圧縮量を調整する機構を設けてもよい。光走査装置100の全ての取り付け部に弾性部材50の圧縮量を調整する機構を設け、各々の弾性部材50の圧縮量を調整することで、より効果的な振動伝達の低減効果を奏する。尚、本実施例では、図8に示すようにカム70、71をステイ40と弾性部材50の間に挟む構成を示したが、図8の構成に限られず、例えば、カム70、71を弾性部材50と光走査装置100の間に挟む構成にしてもよい。また、本実施例では、弾性部材50の圧縮量を調整する方法として、水平方向の移動を重力方向の移動に変換するカム70、71を用いる構成を示したが、弾性部材50の圧縮量を調整できる構成であれば、本実施例の方法に限られない。以上本実施例によれば、載置手段から光走査装置に伝達される振動を低減し、かつ、光走査装置の載置手段上での位置を決定することができる。