互いに対向して配置された一対の側板と、これら側板どうしに架け渡して配置されて前記側板どうしを幅方向に相対移動可能に連結するとともに商品収容用のマガジンを支持する連結体と、を含み、前記側板どうしの対向間隔を変えることにより前記連結体で支持可能な前記マガジンの個数が変化する幅可変棚と、一の前記幅可変棚と他の前記幅可変棚とを上下方向に多段に連結するためのジョイント構造と、を備える商品陳列装置。前記側板どうしの間に立設された中間板をさらに含み、前記連結体は、前記中間板と第一の前記側板との間に架け渡して配置された第一の前記連結体と、前記中間板と第二の前記側板との間に架け渡して配置された第二の前記連結体と、を含み、少なくとも前記第二の連結体が、前記中間板に対して幅方向に相対移動可能に前記中間板に挿通されている請求項1に記載の商品陳列装置。前記中間板と前記第一の側板とが、前記第一の連結体により互いの幅間隔を固定して連結されて第一構造体を構成している請求項2に記載の商品陳列装置。前記中間板と前記第一の側板との間に立設され、前記第二の連結体を介して前記第二の側板と幅間隔を固定して連結された第二の中間板をさらに含み、前記第二の側板、前記第二の連結体および前記第二の中間板で構成される第二構造体と、前記第一構造体と、が幅方向に相対移動可能である請求項3に記載の商品陳列装置。前記第一の連結体と前記第二の連結体とが、奥行方向に互いに隔てて配置された複数の桿体をそれぞれ含み、前記第二の連結体の前記桿体が前記中間板に遊挿されている請求項3または4に記載の商品陳列装置。前記桿体は、幅方向に延在する角棒であり、その上面が水平に配置されている請求項5に記載の商品陳列装置。第一の前記連結体と第二の前記連結体の各々において、奥行方向の配置が互いに異なる前記桿体のうちの少なくとも何れか1つの桿体の上面には、前記マガジンと係合して該マガジンを位置決めする位置決め部が形成されている請求項6に記載の商品陳列装置。少なくとも何れか1つの前記桿体の前記位置決め部は、前記マガジンを少なくとも幅方向に位置決めする請求項7に記載の商品陳列装置。少なくとも何れか1つの前記桿体の前記位置決め部は、前記マガジンを幅方向および奥行方向に位置決めする請求項7に記載の商品陳列装置。複数の前記位置決め部が前記桿体の幅方向において相互に離間して配置され、前記複数の位置決め部の何れか選択された前記位置決め部に対して選択的に前記マガジンが係合することを特徴とする請求項8または9に記載の商品陳列装置。前記中間板には、前記第二の連結体の前記桿体を遊挿させる遊挿孔が形成され、前記遊挿孔の側面形状は、矩形状で、且つその上縁がアーチ状に形成されている請求項6から10のいずれか一項に記載の商品陳列装置。最下段の前記幅可変棚の一対の前記側板を支持する、幅寸法が伸縮可能な底板をさらに含む請求項1から11のいずれか一項に記載の商品陳列装置。最上段の前記幅可変棚の一対の前記側板の上部に架け渡して配置された、幅寸法が伸縮可能な天板をさらに含む請求項12に記載の商品陳列装置。前記底板または前記天板の少なくとも一方に、前記幅可変棚の開口前面に対する外部からの侵入を検知するセンサが配置されている請求項13に記載の商品陳列装置。前記センサは、前記底板または前記天板の一方に設けられた発光部と、前記底板または前記天板の他方に設けられ、前記発光部からの発光を受光する受光部と、を有する請求項14に記載の商品陳列装置。前記センサは、前記底板または前記天板の一方に設けられた、発光部および受光部と、前記底板または前記天板の他方に設けられ、前記発光部からの発光を前記受光部に向けて反射する反射部と、を有する請求項14に記載の商品陳列装置。前記天板は、前記反射部が設けられた本体部と、前記本体部に着脱可能な上蓋と、を有し、前記上蓋は、前記本体部に装着された状態において、前記反射部の上方を遮蔽する請求項16に記載の商品陳列装置。前記底板は、左右一対の第一底板および第二底板を有し、前記第一底板または前記第二底板のうち少なくとも前記第二底板に、前記発光部および前記受光部が設けられ、前記底板の幅寸法が短縮された状態にて、前記第二底板に設けられた前記発光部及び前記受光部が前記第一底板により覆われ、前記第一底板において、前記底板の幅寸法が短縮された状態にて、前記第二底板の前記発光部及び前記受光部を覆う部位には、前記第二底板の前記発光部からの発光を、前記第二底板の前記受光部に向けて反射する第二反射部が設けられている請求項16または17に記載の商品陳列装置。前記反射部の向きを調節するための角度調節機構を有する請求項16から18のいずれか一項に記載の商品陳列装置。前記センサが、前記連結体に支持される個々の前記マガジンの位置に対応して設けられている請求項14から19のいずれか一項に記載の商品陳列装置。一部の前記センサが他の前記センサに対して奥行方向に隔てて配置されており、前記底板または前記天板の伸長状態では、すべての前記センサが幅方向の異なる位置に配置され、前記底板または前記天板の短縮状態では、少なくとも一部の前記センサどうしが幅方向の同じ位置かつ奥行方向の異なる位置に配置されるとともに、前記底板または前記天板は、前記短縮状態で幅方向の同じ位置に配置される複数の前記センサの少なくとも一部を露出させる開口部を有していることを特徴とする請求項20に記載の商品陳列装置。前記センサにより前記侵入が検知された場合に、その旨を報知する報知部を有する請求項14から21のいずれか一項に記載の商品陳列装置。奥行方向の少なくとも一方側に向かって引出可能に設けられた転倒防止構造を備える請求項1から22のいずれか一項に記載の商品陳列装置。前記転倒防止構造の引出長さが調整自在であり、かつ前記転倒防止構造を任意の引出長さの状態で固定する固定手段を備える請求項23に記載の商品陳列装置。前記転倒防止構造の先端が下方に向かって湾曲している請求項23または24に記載の商品陳列装置。幅寸法が伸縮可能な広告表示部が、前記幅可変棚の開口前面を覆うようにして着脱可能に装着されている請求項1から25のいずれか一項に記載の商品陳列装置。前記幅可変棚の開口前面を覆うようにして着脱可能に装着されている広告表示部を有し、前記広告表示部は、当該商品陳列装置の横幅に合わせて選択された数の複数の表示部を、互い横並びの配置で有し、前記表示部には、前記第一の連結体の複数の前記桿体のうち最前に位置する桿体である第一桿体に対して取り付けられている第一表示部と、前記第二の連結体の複数の前記桿体のうち最前に位置し、且つ、前記第一桿体に対して後または前にずれた位置に配置されている第二桿体に対して取り付けられている第二表示部と、が含まれ、前記第一表示部および前記第二表示部の各々は、板状に形成されて前記幅可変棚の開口前面を覆う本体部と、前記本体部より後方に延出し、前記第一桿体または前記第二桿体に対して取り付けられる取付部と、を有し、前記第二表示部の前記取付部は前記第一表示部の前記取付部よりも後方へ延出しているか、または、前記第一表示部の前記取付部は前記第二表示部の前記取付部よりも後方へ延出している請求項5から11のいずれか一項に記載の商品陳列装置。隣り合う前記表示部が差込構造により相互に連結されている請求項27に記載の商品陳列装置。前記ジョイント構造が、前記側板に突没自在に設けられて上段または下段の他の側板と係合するスライダを含む請求項1から28のいずれか一項に記載の商品陳列装置。前記スライダが、前記側板と前記他の側板とに跨って、かつ前記幅方向への脱離が規制されて係合する請求項29に記載の商品陳列装置。特許文献1の商品陳列装置の場合、その横幅を変化させるには、各段の底板の裏面に互いに嵌め合いに形成されたガイドレールを摺動させることが必要である。しかしながら、トレイ半体どうしの重なり合いが大きい状態、すなわち商品陳列装置の横幅が短縮された状態では、ガイドレールがほぼその全長に亘って互いに摺接されているため摺動摩擦力が大きくなる。このため、特に、横幅を短縮した状態の商品陳列装置を幅方向に伸長させる作業が困難である。また、特許文献2の商品陳列装置の場合、その横幅を変化させるには、丸棒の継ぎ足し長さを変えることが必要である。したがって、各段の棚構造を分解して丸棒の継ぎ足し長さを増減させたうえで再度これらを組み直す必要があり、作業が大変に煩雑である。本発明は上述のような課題に鑑みてなされたものであり、設置環境に応じて形状を容易に変更することができる商品陳列装置を提供するものである。本発明の商品陳列装置は、互いに対向して配置された一対の側板と、これら側板どうしに架け渡して配置されて前記側板どうしを幅方向に相対移動可能に連結するとともに商品収容用のマガジンを支持する連結体と、を含み、前記側板どうしの対向間隔を変えることにより前記連結体で支持可能な前記マガジンの個数が変化する幅可変棚と、一の前記幅可変棚と他の前記幅可変棚とを上下方向に多段に連結するためのジョイント構造と、を備える。上記発明によれば、横並びに支持可能なマガジンの個数が可変の幅可変棚が多段に連結されるため、設置環境に応じて商品陳列装置の幅寸法および上下寸法を変えることができる。店舗における設置スペースが、たとえば幅方向に厳しく制約されている場合には、商品陳列装置の幅寸法を低減するかわりに段数を増やすことで、所望のマガジン数を支持することが可能である。そして、店舗レイアウトや商品サイクルなどが変化した場合にも、変化後の設置スペースに対応して商品陳列装置の幅寸法と段数を自在に選択することができる。さらに上記発明では、側板どうしに架け渡して配置されて側板どうしを幅方向に相対移動可能に連結する連結体を有するので、側板どうしの連結を維持したまま、これらの幅方向の間隔を変えることができる。このため、幅可変棚の幅寸法を変更する操作が容易に行われる。なお、本発明の各種の構成要素は、個々に独立した存在である必要はなく、複数の構成要素が一個の部材として形成されていること、一つの構成要素が複数の部材で形成されていること、ある構成要素が他の構成要素の一部であること、ある構成要素の一部と他の構成要素の一部とが重複していること、等を許容する。本発明の商品陳列装置によれば、店舗などにおける設置環境に応じて形状を容易に変化させることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。なお、本実施の形態では図示するように前後左右上下の方向を規定して説明する。しかし、これは構成要素の相対関係を簡単に説明するために便宜的に規定するものであり、本発明を実施する製品の製造時や使用時の方向を限定するものではない。<第一実施形態>図1は本実施形態の商品陳列装置10の短縮状態を示す斜視図である。図2は幅可変棚20の斜視図である。図3は幅可変棚20を模式的に説明する平面図である。図4~図6はマガジンMGを支持する幅可変棚20の平面図である。はじめに、本実施形態の商品陳列装置10の概要について説明する。本実施形態の商品陳列装置10は、複数の幅可変棚20とジョイント構造100とを備える。幅可変棚20は、互いに対向して配置された一対の側板21、22と、これらの側板21、22どうしに架け渡して配置されて側板21、22どうしを幅方向に相対移動可能に連結するとともに商品収容用のマガジンMGを支持する連結体30と、を含む。そして、幅可変棚20は、側板21、22どうしの対向間隔を変えることにより、連結体30で支持可能なマガジンMGの個数が変化する。具体的には、本実施形態では6段の幅可変棚20下から順に、第一棚20aから第六棚20fとするが多段に積層されている。ただし幅可変棚20の段数は任意である。ジョイント構造100は、一の幅可変棚20たとえば第五棚20eと、他の幅可変棚20たとえば第四棚20dと、を上下方向に多段に連結するための構造である。ジョイント構造100は特に限定されないが、一例として、本実施形態のジョイント構造100は、フック状の金具第一部分110と、この金具が嵌合する凹穴第二部分120とで構成されている。第一部分110と第二部分120とは、側板21、22の上端面と下端面にそれぞれ設けられている。商品陳列装置10の最上段および最下段に関しては、ジョイント構造100を適宜省略してもよい。本実施形態では板状の部材からなる側板21、22を例示するが、その具体的な形状および構造は特に限定されない。たとえば、本実施形態に代えてフレーム状としてもよい。連結体30が側板21、22どうしを連結しているとは、連結体30の両端が側板21、22に固定されている場合のほか、種々の態様を含む。たとえば、側板21、22が連結体30に対して幅方向に相対移動可能となるように、連結体30の両端が側板21、22に対して抜け止めされた状態で連結されていても良い。また、商品陳列装置10が側板21、22の対向間隔を規制する構造第七実施形態における底板95:図22を参照を有することによって、側板21、22からの連結体30の脱落が防止されている状態を含む。本実施形態の商品陳列装置10は、側板21、22の間に立設された中間板23をさらに含んでいる。連結体30は、中間板23と側板21との間に架け渡して配置された第一の連結体31と、中間板23と側板22との間に架け渡して配置された第二の連結体32と、を含む。少なくとも第二の連結体32が、中間板23に対して幅方向に相対移動可能に中間板23に挿通されている。このため、側板21、22どうしを幅方向に相対移動させて、側板21、22どうしの対向間隔を変える際に、第二の連結体32が中間板23に対して幅方向に相対移動するため、幅可変棚20の幅変更操作が阻害されない。なお、第一の連結体31と第二の連結体32とは、中間板23を介して相互に連結されている。図3に示すように、中間板23と第一の側板21とは、第一の連結体31により、互いの幅間隔を固定して連結されて第一構造体12を構成している。当該中間板23と第二の側板22とは、第二の連結体32を介して幅方向に移動可能に接続されている。より具体的には、商品陳列装置10は、側板21と中間板23との間に立設された中間板第二の中間板24をさらに含んでいる。中間板24と第二の側板22とは、第二の連結体32により、互いの幅間隔を固定して連結されて第二構造体14を構成している。第一の連結体31は、中間板24に対して幅方向に相対移動可能に中間板24に挿通されている。これにより、中間板24と第一の側板21とは、第一の連結体31を介して幅方向に移動可能に接続されている。なお、第一の連結体31と第二の連結体32とは、中間板23ならびに中間板24を介して相互に連結されている。第二構造体14と第一構造体12とは相互に幅方向に移動可能である。すなわち、本実施形態の商品陳列装置10は、幅間隔が固定された第一構造体12と第二構造体14とを、幅方向に相対移動させるものである。第一構造体12と第二構造体14とは、それぞれ自立可能である。連結体30が中間板23、24に挿通されているとは、連結体30が周面の実質的に全周に亘って中間板23、24と接触している摺動状態、および連結体30の周面が中間板23、24と非接触または局所的に接触している遊挿状態を含む。連結体30は棒状や板状などの長尺の部位を含む形状をなし、一対の側板21、22を直接的または間接的に接続している。連結体30の第一の連結体31と第二の連結体32は、中間板23、24を介して相互に連続している。第一の連結体31は、それぞれ棒状や板状などの長尺の形状に形成され、幅方向に延在する複数の桿体31a~31cを含んで構成されている。これら桿体31a~31cは、奥行方向に互いに隔てて配置されている。各桿体31a~31cは、挿通孔41を通じて中間板24に挿通例えば遊挿されている。同様に、第二の連結体32は、それぞれ棒状や板状などの長尺の形状に形成され、幅方向に延在する複数の桿体32a~32cを含んで構成されている。これら桿体32a~32cは、奥行方向に互いに隔てて配置されている。各桿体32a~32cは、挿通孔42を通じて中間板23に挿通例えば遊挿されている。第一の連結体31と第二の連結体32とは同一高さに配置され、かつ互いの干渉がないよう奥行方向に異なる位置に配置されている。具体的には、各桿体31a~31cと各桿体32a~32cとは同一高さに配置され、かつ互いの干渉がないよう奥行方向に異なる位置に配置されている。本実施形態では、第一の連結体31を構成する桿体31a~31cが、第二の連結体32を構成する桿体32a~32cに対して、前方側の近傍に配置されている。図4は、3個分のマガジンMGに相当する幅寸法で側板21、22が対向している。言い換えると、一段の連結体30により支持可能なマガジンMGの個数は3個である。この状態で第一の側板21と中間板24、および第二の側板22と中間板23はそれぞれ当接しており、これ以上に第一の側板21と第二の側板22とを近づける第一の側板21と第二の側板22との対向間隔を狭めることはできない。かかる短縮状態から、マガジンMGをひとつ取り外したうえで、第一の側板21と第二の側板22との対向間隔が広がる方向へ第一構造体12と第二構造体14とを相対移動させることで、幅可変棚20の幅寸法はマガジンMGひとつ分だけ拡大して、図5に示す中間状態となる。さらに、図5の中間状態から、中間板24と中間板23とで挟まれた2個のマガジンMGを取り外したうえで第一の側板21と第二の側板22との対向間隔が広がる方向へ第一構造体12と第二構造体14とを相対移動させることで、幅可変棚20の幅寸法はマガジンMGふたつ分だけ拡大して、図6に示す伸長状態となる。伸長状態で一段の連結体30により支持可能なマガジンMGの個数は6個である。なお、図5の中間状態から中間板24と中間板23とで挟まれた2個のマガジンMGのうちの一方のみを取り外して第一の側板21と第二の側板22との対向間隔が広がる方向へ第一構造体12と第二構造体14とを相対移動させた場合には、一段の連結体30により支持可能なマガジンMGの個数は5個となる図示省略。逆に、図6または図5の状態から、第一の側板21と中間板24との間のマガジンMG、および第二の側板22と中間板23との間のマガジンMGを取り外したうえで第一の側板21と第二の側板22との対向間隔が狭まる方向へ第一構造体12と第二構造体14とを相対移動させることで、図4に示す短縮状態とすることができる。図7は、第一および第二の連結体31、32に支持されているマガジンMGの側面図である。本実施形態のマガジンMGは、押板212を奥行方向の前方に常時付勢することにより、たばこ商品CPを商品陳列装置10の前方に向かって押し出すための前送機構210を備えている。図7ではケース200に収容された5個のたばこ商品CPが、同図左方にあたる前方側に付勢されている。押板212の背面にはリール構造211が搭載されている。リール構造211は、弾性体図示せずによって巻取力が付与されている柔軟な線材213が引出可能に収納された部材である。線材213の先端部はケース200の前面201またはその近傍に固定されている。ケース200の底面202には、複数の底部突出部203~205が、奥行方向マガジンMGの長手方向に並んで間欠的に配置されている。底部突出部203~205は、桿体31a~31cおよび32a~32cに係合する突片であり、底面202より下方に突出している。図8aは、本実施形態の幅可変棚20における桿体31a~31cおよび32a~32cと底部突出部203~205との係合状態を示す平面図である。図8bは、その変形例を示す平面図である。図8aは図5に対応しており、一段の連結体30により支持可能なマガジンMGの個数は4個である。図8aに示すマガジンMG2およびMG3の各々が、図7のマガジンMGにあたる。図8aに示すように、マガジンMG2およびMG3は、底部突出部203~205が桿体31a~31cおよび32a~32cに前後方向から挟まれている。このため、これらのマガジンMGに前方または後方に向かって外力が付与されたとしても、当該マガジンMGが幅可変棚20から脱離することはない。言い換えると、マガジンMG2およびMG3は幅可変棚20に対して静的安定に支持されている。これに対し、側板21と中間板24との間に載置されるマガジンMG1は桿体31a~31cのみで支持されており、かつ、その底部突出部203~205は、桿体31a~31cに対して同一方向後方から当接している。したがって、マガジンMG1は同図に矢印で示すように後方に向かって移動可能であり、言い換えるとマガジンMG1は幅可変棚20に対して静的安定に支持されていない。同様に、マガジンMG4は桿体32a~32cのみで支持され、かつその底部突出部203~205は桿体32a~32cに対して前方のみから当接しているため、当該マガジンは前方に移動可能である。図8bは本実施形態の変形例を示す。本変形例の幅可変棚20は、第一および第二の連結体31、32を構成する一部の桿体の前後位置を入れ替えたものである。具体的には、桿体31cと桿体32cの前後位置が入れ替えられている点で図8aと相違する。これにより、マガジンMG1の底部突出部205が桿体31cに対して前方から当接し、マガジンMG4の底部突出部205が桿体32cに対して後方から当接することとなる。よって、すべてのマガジンMGにおいて、支持される桿体に対して底部突出部203~205が前後両側から当接することとなり、幅可変棚20に対するマガジンMGの静的安定性が向上する。図9は、本実施形態の商品陳列装置10の伸長状態を示す斜視図である。図1の短縮状態から、幅可変棚20の各段に関して、中間板23と中間板24との接近が規制されるまで側板21と22との対向間隔を広げることで図9の伸長状態となる。幅可変棚20の幅変更操作は各段について個々に行ってもよく、または多段に連結された商品陳列装置10の全体の幅寸法を一括して変更してもよい。本実施形態の商品陳列装置10は、図9に示すように、幅寸法が伸縮可能な広告表示部60が、幅可変棚20の開口前面を覆うようにして着脱可能に装着されている。図10は広告表示部60の斜視図である。図11は、図10の広告表示部60を左方から目視した側面図である。本実施形態の広告表示部60は、第一表示部61、第二表示部62および第三表示部63が互いに摺動可能に連結されてなる。広告表示部60は、桿体31a~31cまたは桿体32a~32cに対して掛止するフック状の掛止突起70を背面側に備えている。第一表示部61から第三表示部63は板状をなしている。第一表示部61はマガジンMGの3個分の幅をもち、第二表示部62はマガジンMGの2個分の幅をもち、第三表示部63はマガジンMGの1個分の幅をもつ。これらを組み合わせることで、マガジンMGの整数倍で幅寸法が可変となる本実施形態の商品陳列装置10に対応して、広告表示部60の幅寸法が選択的に調整可能となる。第二表示部62および第三表示部63は、傾斜部75を備えるテーパー状をなし、それぞれ第一表示部61および第二表示部62に対して抜け止めされている。掛止突起70は、具体的には、第一表示部61に設けられた第一掛止突起71、第二表示部62に設けられた第二掛止突起72、および第三表示部63に設けられた第三掛止突起73とで構成されている。第一掛止突起71~第三掛止突起73は、桿体31aに掛止するための近位凹部80を備えている。第一掛止突起71における第一表示部61から近位凹部80までの距離は、広告表示部60の取付位置図16を参照から、最前位置の第一の連結体31までの距離と等しい。この距離は、同様に、第二掛止突起72における第二表示部62から近位凹部80までの距離、および第三掛止突起73における第三表示部63から近位凹部80までの距離と等しい。これにより、第一掛止突起71~第三掛止突起73の近位凹部80を桿体31aに掛止することで広告表示部60が幅可変棚20の前面に取り付けられるまた、第三掛止突起73は、桿体32aに掛止するための遠位凹部81をさらに備えている。第三掛止突起73から遠位凹部81までの距離は、広告表示部60の取付位置図16を参照から、最前位置の第二の連結体32までの距離と等しい。これにより、幅可変棚20の伸長状態図6を参照で、第三表示部63を桿体32aに対して固定することができる。図12aからdは、広告表示部60を短縮状態から伸長させていく状態を示す後面側の模式図である。同図aに示す短縮状態では、第一表示部61から第三表示部63は同図左端側に位置合わせされている。この状態で、第一掛止突起71と第二掛止突起72との間に1個のマガジンMGが支持され、第二掛止突起72と第三掛止突起73との間に2個のマガジンMGが支持される。同図bに示す状態では、第三表示部63が第二表示部62から引き出されて傾斜部75で抜け止めされている。この状態は図5に対応し、第二掛止突起72と第三掛止突起73との間には3個のマガジンMGが支持され、合計4個のマガジンが支持される。同図cに示す状態では、第二表示部62が第一表示部61から引き出されて傾斜部75で抜け止めされ、第三表示部63と第二表示部62は同図左端側で位置合わせされている。この状態では、第一掛止突起71と第二掛止突起72との間には3個のマガジンMGが支持され、合計5個のマガジンが支持される。同図dに示す伸長状態では、第三表示部63と第二表示部62が、それぞれ第二表示部62および第一表示部61から引き出されて傾斜部75で抜け止めされている。この状態では、合計6個のマガジンが支持される。図12a~dの各状態において、第一掛止突起71から第三掛止突起73は、マガジンMGおよび中間板23、24に対して干渉しない位置に設けられている。広告表示部60の前面には、例えば、商品陳列装置10に陳列される商品のブランドイメージなどを表す広告表示や、その他の広告表示が印刷されている。<第二実施形態>図13および図14は、本実施形態の商品陳列装置10を示す斜視図である。図13は伸長状態を示し、図14は短縮状態を示している。この商品陳列装置10は、最下段の幅可変棚20第一棚20aの一対の側板21、22を支持する、幅寸法が伸縮可能な底板95をさらに含む。また、この商品陳列装置10は、最上段の幅可変棚20第六棚20fの一対の側板21、22の上部に架け渡して配置された、幅寸法が伸縮可能な天板91をさらに含む。そして、本実施形態の商品陳列装置10は、底板95または天板91の少なくとも一方に、幅可変棚20の開口前面に対する外部からの侵入を検知するセンサ82、83が配置されている点で第一実施形態と相違している。このセンサは、たばこ商品CPの購入者がマガジンMGからたばこ商品CPを取り出す動作を検出して、これを報知する。センサ82、83は人感センサである。センサ82、83は、連結体30に支持される個々のマガジンMGの位置に対応して設けられている。本実施形態では、横並びに配置されるマガジンMGの個々の位置にセンサ82、83の検出部が配置されている。本実施形態に代えて、所定の検出角度をもつ少数のセンサによって、各マガジンMGの位置における外部からの侵入を検知してもよい。一部のセンサ83は、他のセンサ82に対して奥行方向に隔てて配置されている。図13に示す底板95または天板91の伸長状態では、すべてのセンサ82、83が幅方向の異なる位置に配置されている。一方、図14に示す底板95または天板91の短縮状態では、少なくとも一部のセンサ82、83どうしが幅方向の同じ位置かつ奥行方向の異なる位置に配置される。そして、本実施形態の底板95または天板91本実施形態では底板95は、短縮状態図14で幅方向の同じ位置に配置されるこれらの複数のセンサの少なくとも一部センサ83を露出させる開口部99を有している。底板95は、第一底板96と第二底板97とを、案内部98に沿って幅方向に摺動可能に連結してなる。第二底板97が第一底板96の内部に収容されることで底板95は短縮状態となる。このとき、開口部99とセンサ83とが幅方向および奥行方向に一致する。このため、短縮状態においてもセンサ83の検出動作が損なわれることがない。そして、各マガジンMGに対して、奥行方向に並ぶ二つのセンサ82、83によって、外部からの侵入を検知することが可能となる。<第三実施形態>図15は本実施形態の商品陳列装置10を示す斜視図である。図16はその側断面図である。この商品陳列装置10は、奥行方向の少なくとも一方側本実施形態では前方側に向かって底板95から引出可能に設けられた転倒防止構造85を備えている。転倒防止構造85の引出長さは調整自在である。また、本実施形態の商品陳列装置10は、転倒防止構造85を任意の引出長さの状態で商品陳列装置10に固定する固定手段ローレットネジ88を備えている。転倒防止構造85の先端は下方に向かって湾曲している。すなわち、本実施形態の転倒防止構造85は、板状の引出部87と、その先端の湾曲部86とからなる。これにより、図16に示すレジ台300の前縁302の曲面に対して湾曲部86をフィットさせることができる。引出部87は、複数個のローレットネジ88によって底板95に対して圧締される。レジ台300の寸法に応じて適切な位置に商品陳列装置10を配設した状態で、前縁302と商品陳列装置10との距離に応じて引出部87を引き出し、任意の引出長さで引出部87を底板95に固定することができる。引出部87の取付位置は特に限定されないが、図15に示すように、短縮状態の商品陳列装置10の幅中央に設けられるとよい。短縮状態の商品陳列装置10はもっとも転倒の虞が高いため、この状態で引出部87が商品陳列装置10の幅中央に位置することが好ましいためである。なお、本実施形態に代えて、複数の転倒防止構造85を商品陳列装置10に設けてもよい。<第四実施形態>図17は本実施形態の商品陳列装置10を示す斜視図である。図18は本実施形態のジョイント構造100の分解斜視図であり、図17に円XVIIIで示した部分領域の拡大分解図にあたる。図19a、bはジョイント構造100による連結動作を示す断面模式図である。本実施形態のジョイント構造100は、側板図18では側板22dに突没自在に設けられて上段または下段の他の側板図18では上段の側板22eと係合するスライダ50を含む、スライダ構造である。スライダ50は、板状本体52と、板状本体52における奥行方向の両端面に形成されたガイド51と、板状本体52の一方の主面に形成された凸部53とを含む。板状本体52には2つの凸部53が上下方向に離間して突出形成されている。また、本実施形態のスライダ50は、他方の主面の上下両側に指掛凹部54を備えている。側板22dの上端面、および側板22eの下端面には、板状本体52を収容する凹部25d、26eがそれぞれ形成されている。凹部25dの立面256には、2つの凸部53に対応する間隔で、2つの凹溝部251、252が形成されている。凹部26eの立面266には凹溝部261が1つ形成されている。側板22eと側板22dとが接合した状態で、凹部26eの凹溝部261と、凹部25dの上側の凹溝部252との上下間隔は、スライダ50における2つの凸部53の上下間隔と等しい。凹部25d、26eには、ガイド51を摺動自在に昇降させるための案内溝254、264が形成されている。スライダ50は、側板22dと上記他の側板22eとに跨って、かつ幅方向への脱離が規制されて幅可変棚20第四棚20dと係合する。具体的には、案内溝254、264が一続きとなるように第四棚20dと第五棚20eを位置合わせした状態で、図19aに示すようにスライダ50を上方にスライドさせることで、ガイド51同図では図示せずが案内溝254、264に亘って配置されることとなる。すなわち、スライダ50が上方に位置することで、ガイド51が閂となって第四棚20dと第五棚20eとを連結する。この状態で凸部53が凹溝部261に掛止されるため、スライダ50の落下が抑制される。一方、スライダ50が下方にスライドして、ガイド51が案内溝254の内部のみに配置されることとなる。すると、ガイド51による閂が外れて第四棚20dと第五棚20eとが分離可能となる。このように、上下段の幅可変棚20を連結するスライダ50の幅方向への脱離が防止されることで、商品陳列装置10の側板21、22の一部を幅方向に押し引きする際の荷重が、スライダ50を介して側板21、22の全体に伝達される。これにより、多段に積層された状態のまま、商品陳列装置10の幅変更操作を行うことができる。<第五実施形態>図20は、本実施形態のジョイント構造100を示す分解斜視図である。このジョイント構造100は、第四実施形態のスライダ構造に置換して、または組み合わせて用いられる。商品陳列装置10の全体構造は第四実施形態図17と共通である。本実施形態のジョイント構造100は、上下に隣接する2つの幅可変棚20のうち、一方に設けられる第一部分110と、他方に設けられる第二部分120とを互いに連結させる構造である。第一部分110と第二部分120のうち、いずれを上段側の幅可変棚20に用いてもよい。図20では、上段側の幅可変棚20第三棚20cの側板22cから第一部分110が下方に突出し、これを受ける第二部分120が下段側の幅可変棚20第二棚20bにおける側板22bの上面に開口形成された状態を図示している。本実施形態のジョイント構造100は、係合初期の第一状態から、係合終期の第二状態に遷移することで第一部分110と第二部分120との上下方向の結合力が増大する。第一状態は、幅可変棚20どうしたとえば第三棚20cと第二棚20bが上下方向に近接して互いに係合し、かつ上下方向に対する少なくとも一つの交差方向たとえば奥行方向に、これらの幅可変棚20どうしが移動可能な状態である。第二状態は、第一状態からさらに上段側の幅可変棚20が下段側の幅可変棚20に対して相対的に下へ移動して下段側の幅可変棚20が上段側の幅可変棚20に対して相対的に上へ移動して、上下の幅可変棚20が互いに連結された状態である。本実施形態のジョイント構造100は上記の第一状態と第二状態とに相互に遷移自在であり、上下段の幅可変棚20が着脱可能である。図20に示すように、第一部分110または第二部分120の一方本実施形態では第一部分110は、先端下端に向かって細幅となるテーパー状の突起部116を有している。突起部116は、上下の挿入方向に対する交差方向本実施形態では奥行方向に細幅となっている。そして、第一部分110または第二部分120の他方本実施形態では第二部分120は、深さ方向に向かってこの交差方向奥行方向に細幅となるテーパー状の凹穴126を有している。なお、説明の便宜のため、図20では突起部116を実線で図示し、第三棚20cを破線で図示している。第一部分110を構成する突起部116は、先端面111、主面112および側端面113を有している。後述するように、側端面113には凹溝115が形成されている。主面112は奥行方向に広がりをもつ面であり、側端面113は突起部116の奥行方向の端面である。突起部116の基端114は第三棚20cの下端面に位置しており、先端面111は基端114の直下に位置している。第二部分120を構成する凹穴126は、底面121、開口124および周壁面主壁面122および側壁面123で囲まれた凹部である。側壁面123には凸条125が形成されている。開口124は第二棚20bの上端面に形成されている。底面121は開口124の直下に位置している。突起部116と凹穴126とは同形状をなしている。突起部116の主面112は、先端下端に向かって奥行寸法が小さくなるテーパー状台形状をなしている。すなわち基端上端の奥行寸法L2は先端下端の奥行寸法L1よりも大きい。突起部116の先端面111の厚み寸法W1と、基端114の厚み寸法W2とは等しい。一方、凹穴126の主壁面122は、開口124から底面121に向かって奥行寸法が小さくなるテーパー状をなしている。すなわち、開口124の奥行寸法L4は底面121の奥行寸法L3よりも大きい。また、開口124の厚み寸法W4は、底面121の厚み寸法W3と等しい。第一部分110または第二部分120の少なくとも一方は可撓性材料からなる。本実施形態では、第一部分110突起部116および第二部分120凹穴126、ならびにこれらが一体に形成された側板22b、22cはABSAcrylonitrileButadieneStyrene樹脂などの硬質のエンジニアリングプラスチックからなる。したがって、可撓性のある突起部116を凹穴126の周壁面に圧接することで、突起部116と凹穴126の周壁面とは摩擦的に密着する。突起部116の突出長さH1は、凹穴126の深さH2と等しいか、または深さH2よりも僅かに小さい。これにより、第二状態では突起部116の基端114まで凹穴126に完全に挿入することが可能である。突起部116を凹穴126に完全に挿入することで、第三棚20cの下端面と第二棚20bの上端面とは互いに当接する。このため、第三棚20cの自重およびたばこ商品CPやマガジンMGの質量を、ジョイント構造100のみならず、側板の全面で支持することができる。第一状態では、先端面111を含む突起部116の一部長さが、凹穴126の開口124に挿入される。先端面111の奥行寸法L1は開口124の奥行寸法L4よりも十分に小さい。そして、先端面111の厚み寸法W1は、開口124の厚み寸法W4と同じであるか、または僅かに大きい。このため、先端面111を開口124に挿入することで、突起部116の主面112は開口124の主壁面122に対して摺接または圧接されて摩擦力を受ける。したがって、第一状態において第一部分110と第二部分120との間には上下方向の連結力が生じる。第一状態では第一部分110と第二部分120とは交差方向に間隙をもって互いに遊嵌し、第二状態では第一部分110と第二部分120とは互いに圧入嵌合する。すなわち、第一状態においては、突起部116の主面112は凹穴126の主壁面122から摩擦力を受けるものの、一対の側端面113と側壁面123の少なくとも一方は互いに非接触である。このため、第三棚20cと第二棚20bとは奥行方向への相対移動が許容される。これにより、第一状態で突起部116によって摩擦的に係合させた第三棚20cと第二棚20bの奥行方向の位置が所定長さだけ互いにずれ合っていたとしても、両者を相対移動させることで、この位置のずれを除去することが可能である。そして、本実施形態の主面112および主壁面122は同形状のテーパー状であるため、突起部116を凹穴126に対して深く挿入していくだけで、第一部分110と第二部分120とは自動的に位置合わせされる。このように、本実施形態のジョイント構造100を用いることで、幅可変棚20どうしの奥行方向の位置合わせを厳密に行わなくとも、上段の幅可変棚20第三棚20cを下段の幅可変棚20第二棚20bに押し当てていくだけで両者は適切な相対位置に位置合わせ以下、アライメント調整される。ジョイント構造100は、第一状態から第二状態に遷移することで第一部分110と第二部分120との上下方向の結合力が増大する。本実施形態の場合、突起部116の先端面111の奥行寸法L1は凹穴126の底面121の奥行寸法L3よりも僅かに大きく、基端114の奥行寸法L2は開口124の奥行寸法L4よりも僅かに大きい。このため、突起部116を所定以上の挿入深さとすることで、突起部116の一対の側端面113が凹穴126の側壁面123に対して圧接されて、互いに奥行方向に密着することとなる。すなわち、突起部116の挿入深さが浅い第一状態では突起部116の主面112のみに摩擦力が働き、突起部116の挿入深さを増大させることで主面112に加えて側端面113にも摩擦力が発生する。側端面113に付与される摩擦力は、第一部分110と第二部分120との間で交差方向に作用する内力であり、この内力によって第三棚20cと第二棚20bとがアライメント調整される。そして、突起部116を完全に挿入した第二状態では、さらに側端面113が側壁面123に圧接されることとなる。このため、第一部分110突起部116に付与される上下方向の連結力は、第一状態から第二状態にかけて連続的に増大する。すなわち、本実施形態の商品陳列装置10では、幅可変棚20どうしが第一状態から第二状態に遷移することで、第一部分110と第二部分120とに作用する交差方向の内力が徐々に増大して、第一状態における幅可変棚20どうしの交差方向の位置のずれが漸減する。突起部116の交差方向の少なくとも一方本実施形態では両方の側縁側端面113には、当該側縁の延在方向に沿って凹溝115が形成されている。一方、凹穴126の周壁面側壁面123には、凹溝115と係合する凸条125が形成されている。これにより、特に第二状態において、凸条125が凹溝115に嵌入して互いに密着することで、突起部116と凹穴126の周壁面主壁面122、側壁面123との接触長さが長くなって密着力が増大する。また、突起部116の側端面113に凸条ではなくV字状の凹溝115を形成したことで、突起部116第一部分110の特に側端面113の近傍が第二部分120に対して安定的に連結される。側端面113の近傍において、凹穴126の凸条125から突起部116の凹溝115に与えられる斜め外向きの押圧力が、凹穴126の主壁面122から突起部116の主面112に内向きに与えられる押圧力と対向する成分をもつためである。<第六実施形態>図21は、本実施形態のジョイント構造100の分解側面図である。このジョイント構造100は、磁石の吸引力を用いて幅可変棚20どうしを連結する。商品陳列装置10の全体構造は第四実施形態図17と共通である。第五実施形態と同様、本実施形態のジョイント構造100もまた、幅可変棚20の一方に設けられる第一部分110と、他方に設けられる第二部分120とを互いに連結させる。また、上記の第一状態から第二状態に遷移することで第一部分110と第二部分120との上下方向の結合力が増大する点でも第五実施形態と共通する。本実施形態のジョイント構造100において、第一部分110と第二部分120とは、連結される幅可変棚20どうし以下、第三棚20cと第二棚20bを例示するの接合面にそれぞれ設けられた、互いに磁性的に吸引しあう一対の永久磁石、または永久磁石と磁性体を含んでいる。説明のため、図21では第三棚20cと第二棚20bとが分離した状態を図示している。第三棚20cの下端面と、下段の第二棚20bの上端面は、この一対の永久磁石どうしまたは永久磁石と磁性体との磁力によって吸引力を受ける。以下、永久磁石141と142の吸引力を用いる場合を例示するが、ジョイント構造100の剪断強度を高くする観点から、第二永久磁石142に代えて鉄などの高強度かつ強磁性の金属材料を用いてもよい。第二永久磁石142は第二棚20bの側板22bの上端面から突出している。第一永久磁石141は第三棚20cの下端面に形成された凹部150の有底の内部に収容されている。本実施形態の第一部分110は第一永久磁石141と凹部150とで構成されている。第二永久磁石142の磁極面144と、第一永久磁石141の磁極面143とは異極である。第一永久磁石141の磁極面143は凹部150の内部に位置しており、第二永久磁石142を凹部150に挿入することで磁極面143、144は互いに密着する。第二永久磁石142の突出高さは、凹部150の下端開口から磁極面143までの深さと等しい。凹部150の穴径および形状は、第二永久磁石142の外径および形状と等しい。このため、第二永久磁石142は凹部150に対して嵌め合いに挿入することができる。本実施形態のジョイント構造100は、係合初期の第一状態で上下方向に結合力を有しつつもその交差方向に移動可能であり、かつ係合終期の第二状態に遷移することで上下方向の結合力が増大する。第一状態は、第二永久磁石142が凹部150に挿入されることなく第一永久磁石141と第二永久磁石142とが磁力で吸引されている状態である。第二状態は、第二永久磁石142が凹部150に挿入されて凹部150の周面151から摩擦力を受けるとともに第一永久磁石141に吸着された状態である。第一状態では、第一永久磁石141と第二永久磁石142との吸引力によって側板22bと22cとが上下方向に係合する。この仮留め状態で上下段の幅可変棚20の接合面どうしを位置合わせしてから第二永久磁石142を凹部150に挿入する。これにより、挿入深さに応じて第二永久磁石142に付与される摩擦力が増大し、また磁極面143と磁極面144との距離の二乗に反比例して第二永久磁石142の吸引力が増大していく。そして、第二永久磁石142と第一永久磁石141とが密着した第二状態となって、上下段の幅可変棚20は強固に連結される。本実施形態のジョイント構造100は、第二永久磁石142第二部分120が凹部150に嵌合することにより、この第二永久磁石142が剪断ピンシアピンとなる。これにより、第三棚20cと第二棚20bとが側板22c、22bの面直方向商品陳列装置10の幅方向に機械的に連結される。このため、本実施形態の商品陳列装置10は、幅可変棚20どうしが多段に連結された状態で、側板22c、22bの対向間隔を全段で一括して変更することが可能である。<第七実施形態>図22は、第七実施形態の商品陳列装置の伸長状態を示す斜視図である。図23は、その短縮状態を示す斜視図である。本実施形態の商品陳列装置10は、中間板が一枚のみである点で第一実施形態と相違する。本実施形態の商品陳列装置10は、第一底板96と、これを挟む一対の第二底板97とで構成される底板95を備える。第二底板97は第一底板96に対して幅方向に摺動可能であり、その摺動範囲は定められている。このため、第二の側板22と中間板23との対向間隔が過大となって第二の連結体32が中間板23から抜け落ちることがない。このように、本発明において中間板の枚数は任意である。なお、本実施形態の側板21、22には、奥行方向に延在する補強のための複数本のリブ凸条29が上下方向に並んで設けられている。このように、側板21、22に面直方向の剛性を強化するための補強構造を施すことで、側板21、22を押し引きする際の荷重が商品陳列装置10の全体に好適に伝達される。このため、多段に連結された商品陳列装置10の全体の幅寸法を一括して変更する操作が容易となる。<第八実施形態>図24は第八実施形態の商品陳列装置の底板の斜視図である。図25は第八実施形態の商品陳列装置の底板の裏面図である。図26は第八実施形態の商品陳列装置の天板を下から見上げた斜視図である。図27aは第八実施形態の商品陳列装置の天板の斜視図であり、図27bは天板の上蓋を外した状態の斜視図である。図28aは第八実施形態の商品陳列装置の天板の上蓋の側断面図であり、図28bは上蓋の裏面図である。図29は第八実施形態の商品陳列装置の上蓋を外した状態での天板の左半部第一天板の平面図である。図24に示すように、第一底板96と第二底板97とは相互に幅方向にスライド可能に連結され、第一底板96と第二底板97とを合わせた底板95の全体幅が伸縮可能となっている。例えば、第一底板96、第二底板97には、それぞれ幅方向に延在するガイド溝401、402が、例えば複数例えば2つずつ形成されている。第二底板97は、第一底板96のガイド溝401内に嵌め込まれ、該ガイド溝401に沿って幅方向にスライド移動可能な連結壁部403を有している。同様に、第一底板96は、第二底板97のガイド溝402内に嵌め込まれ、該ガイド溝402に沿って幅方向にスライド移動可能な連結壁部404を有している。連結壁部403と連結壁部404とが相互に離間する方向へと、第一底板96と第二底板97とが幅方向に相対的に移動することにより、底板95の横幅が縮む。また、連結壁部403と連結壁部404とが相互に近づく方向へと、第一底板96と第二底板97とが幅方向に相対的に移動することにより、底板95の横幅が伸びる。図24に示すように、底板95の全体幅が最大幅となった状態では、連結壁部404と連結壁部403とが接触し、これら連結壁部404と連結壁部403とが相互に幅方向へ移動規制しあう。つまり、第一底板96と第二底板97とは相互に幅方向に抜け止めされている。第一底板96に対し、最下段の幅可変棚20の側板21の下端と、最下段の幅可変棚20の中間板23の下端と、がそれぞれ連結されている。このうち中間板23の下端は、第一底板96の連結壁部404に対して連結されている。同様に、第二底板97に対し、最下段の幅可変棚20の側板22の下端と、最下段の幅可変棚20の中間板24の下端と、がそれぞれ連結されている。このうち中間板24の下端は、第二底板97の連結壁部403に対して連結されている。図26に示すように、第一天板92と第二天板93とは相互に幅方向にスライド可能に連結され、第一天板92と第二天板93とを合わせた天板91の全体幅が伸縮可能となっている。第一天板92は、例えば、板状の本体プレート431と、この本体プレート431の左右両端に対してそれぞれ直交するように設けられた側壁部432、433と、第一天板92の上面側に設けられる板状の上蓋440と、を有している。例えば、第一天板92の本体プレート431には、それぞれ幅方向に延在する複数のガイド溝434が形成されている。第二天板93は、例えば、板状の本体プレート421と、この本体プレート421の右端から垂下する側壁部422と、本体プレート421の左端において、前後方向に間欠的に設けられ、それぞれ本体プレート421の左端から垂下する複数の連結壁部423と、を有している。連結壁部423は、それぞれガイド溝434内に嵌め込まれ、該ガイド溝434に沿って幅方向にスライド移動可能となっている。連結壁部423と側壁部433とが相互に離間する方向へと、第一天板92と第二天板93とが幅方向に相対的に移動することにより、天板91の横幅が縮む。また、連結壁部423と側壁部433とが相互に近づく方向へと、第一天板92と第二天板93とが幅方向に相対的に移動することにより、天板91の横幅が伸びる。図26に示すように、天板91の全体幅が最大幅となった状態では、連結壁部423と側壁部433とが相互に接触し、連結壁部423と側壁部433とが相互に幅方向に移動規制しあう。つまり、第一天板92と第二天板93とは相互に幅方向に抜け止めされている。第一天板92の側壁部432に対し、最上段の幅可変棚20の側板21の上端が連結され、第一天板92の側壁部433に対し、最上段の幅可変棚20の中間板23の上端が連結されている。同様に、第二天板93の側壁部422に対し、最上段の幅可変棚20の側板22の上端が連結され、第二天板93の連結壁部423に対し、最上段の幅可変棚20の中間板24の上端が連結されている。本実施形態の商品陳列装置10は、上記のように構成されているため、天板91と、複数段の幅可変棚20と、底板95と、を連結した状態で、幅寸法を変更できるようになっている。本実施形態の場合、たばこ商品CPの購入者がマガジンMGからたばこ商品CPを取り出す動作を検出するセンサは、底板95または天板91の一方に設けられた、発光部および受光部と、底板95または天板91の他方に設けられた、発光部からの発光を受光部に向けて反射する反射部と、を有する。具体的には、例えば、図24に示すように、底板95の前端部には、複数の受発光部182がそれぞれ上向きに設けられている。受発光部182の各々は、発光素子を有する発光部と、受光素子を有する受光部と、を備える。一方、図26に示すように、天板91の前端部には、複数の反射部282がそれぞれ下向きに設けられている。発光素子は、例えば、赤外線或いはその他の、可視光線ではない光を出力する。受発光部182と反射部282とからなるセンサは、それぞれ、連結体30に支持される個々のマガジンMGの位置例えば、幅方向において6箇所に対応して設けられている。例えば、6つの受発光部182が幅方向に等間隔に配置されているとともに、6つの反射部282が幅方向に等間隔に配置され、受発光部182と反射部282とは1対1で対応している。第一底板96と第二底板97の各々に、3つずつの受発光部182が設けられ、第一天板92と第二天板93の各々に、3つずつの反射部282が設けられている。受発光部182の発光素子から上向きに照射された照射光が、対応する反射部282にて下向きに反射され、受発光部182の受光素子により検出されるようになっている。受発光部182の発光素子から反射部282を経由して受光素子に至る光路上に、購買者の手が存在すると、発光素子からの照射光を受光素子により検出できないため、たばこ商品CPの取り出し動作が行われている旨を受発光部182により検出することができる。図24に示すように、例えば、第二底板97の受発光部182よりも、第一底板96の受発光部182の方が、上方に配置されている。そして、底板95の幅寸法が短縮した状態では、第二底板97の受発光部182が、第一底板96により覆われるようになっている。具体的には、底板95の幅寸法が、マガジンMGの5つ分に短縮したときには、第二底板97の3つの受発光部182のうち最も左側の受発光部182が第一底板96により覆われる。また、底板95の幅寸法が、マガジンMGの4つ分に短縮したときには、第二底板97の3つの受発光部182のうち最も左側及び左から2番目の受発光部182が第一底板96により覆われる。また、底板95の幅寸法が、マガジンMGの3つ分に短縮したときには、第二底板97の3つの受発光部182が第一底板96により覆われる。一方、第一底板96において、底板95の幅寸法がマガジンMGの5つ分、4つ分または3つ分に短縮された状態にて、第二底板97の受発光部182を覆う部位には、受発光部182の発光素子からの発光を、その受発光部182の受光素子に向けて反射する第二反射部409図25が設けられている。第二反射部409は、第二底板97の各受発光部182と1対1で対応して配置され、対応する受発光部182からの発光を、当該受発光部182の受光素子に向けて反射する。例えば、図25に示すように、3つの第二反射部409が設けられている。第二底板97の受発光部182が第一底板96により覆われたときに、その受発光部182からの発光を第二反射部409により当該受発光部182へ反射することにより、第二底板97の受発光部182による誤検出の発生を抑制できる。ここで、第一底板96には、例えば、第二反射部409の向き第二反射部409からの反射光の向きを調節するための角度調節機構として、1つ又は複数の角度調節ネジ410図25が各第二反射部409毎に設けられている。第一底板96に対する個々の角度調節ネジ410の螺入量を調節するのに連動させて、第二反射部409の向きを個別に調節できるようになっている。図25に示すように、第二底板97の各受発光部182はユニット化されている。すなわち、これら受発光部182は、例えば、同一の支持プレート408上により支持されている。同様に、第一底板96の各受発光部182も同一の支持プレート408上に支持され、ユニット化されている。商品陳列装置10は、更に、たばこ商品CPの取り出し動作が行われている旨を店員に報知するための報知部スピーカなどを有している。例えば、図25に示すように、第二底板97の裏面側にスピーカ411が設けられている。更に、例えば、第二底板97の裏面側には、センサおよびスピーカ411の動作制御を行う制御回路412が設けられている。センサによりたばこ商品CPの取り出し動作が検出された場合、制御回路412の制御下で、スピーカ411より報知音が出力される。なお、図24に示すように、第一及び第二底板96、97の上面には、スピーカ411から出力される音声を底板95の上方に出力するための音孔405が形成されている。ここで、報知部による報知は、音声による報知に限らず、発光による報知であっても良い。すなわち、商品陳列棚10は、報知部として、例えば、発光報知を行う発光部材LED等を有し、センサによりたばこ商品CPの取り出し動作が検出された場合、制御回路412の制御下で、その発光部材にて発光による報知が行われるようになっていても良い。また、報知部は、商品陳列装置10の本体複数段の幅可変棚20、底板95、天板91などからなる部分から離間して配置されていても良い。例えば、報知部は、レジ周辺または店舗の事務室等に配置されていることが挙げられる。この場合、制御回路412からその報知部に対して、有線通信または無線通信にて指令が送られて、報知部にて報知動作が行われる。ここで、報知部による報知は、購買者および店員の双方に認識されるように行っても良いし、購買者には認識されず、店員にのみ認識されるように行っても良い。例えば、商品陳列装置10の背面側にて発光による報知を行ったり、或いは、事務室にて音声と発光との少なくとも何れかによる報知を行ったりすることにより、店員にのみ認識されるように報知を行うことができる。図24及び図25に示すように、商品陳列装置10は、制御回路412へ電力を供給するための電源プラグ406を有している。この電源プラグ406は、例えば、第二底板97の背面側から、制御回路412に対して挿抜できるようになっている。底板95の幅寸法が短縮されたときには、第一底板96の裏面に形成された差込孔407を介して、電源プラグ406を第二底板97内の制御回路412に対して挿抜できるようになっている。制御回路412は、スピーカ411および受発光部182に対してそれぞれ電力を分配し供給する。電源プラグ406には、商用電源からの電力を電源プラグ406に供給するための図示しない電源コードが接続されている。図26に示すように、本体プレート431の下面側には、反射部282が取り付けられている。一方、図27b及び図29に示すように、本体プレート431の上面側には、反射部282の向き反射部282からの反射光の向きを調節するための角度調節機構として、1つ又は複数の角度調節ネジ450が各反射部282毎に設けられている。本体プレート431に対する個々の角度調節ネジ450の螺入量を調節するのに連動させて、反射部282の向きを個別に調節できるようになっている。ここで、天板91の本体プレート431と左右の側壁部432、433とを合わせたものを、天板91の本体部と称する。図27に示すように、天板91の上蓋440は、本体部の上面側例えば、第一天板92の上面側に対して着脱可能となっている。この上蓋440は、天板91の本体部に装着された状態図27aにおいて、第一天板92の反射部282の上方を遮蔽する。すなわち、第一底板96の受発光部182の受光素子受光部から見て、第一天板92の反射部282の背景となる部位を遮蔽する。これにより、第一底板96の受発光部182が、天板91内に入り込む外来光によって誤検出してしまうことを、抑制することができる。なお、天板91の本体部から上蓋440を取り外した状態図27b、図29では、天板91の上方側から、角度調節ネジ450に対して容易にアクセスできるため、角度調節ネジ450の螺入量の調節操作を容易に行うことができる。図28aに示すように、上蓋440は、例えば、板状に形成されている。例えば、上蓋440の裏面には、位置決め用の複数の凹部441が形成されている。凹部441は、例えば、上蓋440の幅方向における端部例えば、左端部に配置されている。一方、図29に示すように、例えば、第一天板92の幅方向における端部例えば、左端部には、上蓋440の端部の支持と位置決めとを行う支持部460が形成されている。支持部460は、例えば、側壁部432図27参照における本体プレート431よりも上方の部位の内面に形成されている。上蓋440を天板91に取り付けた状態図27では、各支持部460の上端部が上蓋440の対応する凹部441に嵌入することにより、上蓋440が位置決めされるとともに、上蓋440の一端部が支持部460により支持される。上蓋440を天板91に取り付けた状態で、上蓋440の他端部右端部は、第二天板93の上面に載置されて、該上面により支持される。上蓋440は、例えば、商品陳列装置10の幅寸法毎に、それぞれ専用のサイズ幅寸法ものが用いられる。ただし、上蓋440は、複数のパーツを幅方向に連結することにより、幅寸法が可変に構成されていても良いし、或いは、幅方向に伸縮可能に構成されていても良い。上記の第八実施形態では、センサが受発光部182と反射部282とを有する例を説明したが、センサは、底板95または天板91の一方に設けられた発光部と、底板95または天板91の他方に設けられ、発光部からの発光を受光する受光部と、を有する構成であっても良い。<第九実施形態>図30aは第九実施形態の商品陳列装置10を斜め前方から見た斜視図であり、図30bは第九実施形態の商品陳列装置10を斜め後方から見た斜視図である。図31は第九実施形態の商品陳列装置の桿体31bを示す図であり、このうちaは平面図、bは正面図、cは側面図である。dはaのA-A矢視断面図である。図32は第九実施形態の商品陳列装置10の桿体32a、32cを示す図であり、このうちaは平面図、bは正面図、cは側面図である。dはaのA-A矢視断面図である。図33は第九実施形態の商品陳列装置10の桿体32bを示す図であり、このうちaは平面図、bは正面図、cは側面図である。dはaのA-A矢視断面図である。なお、桿体31a、31cは、桿体32a、32cとほぼ同様に構成されているため、個別の図示を省略している。図34は第九実施形態の商品陳列装置10の中間板23の側面図である。図35は第九実施形態の商品陳列装置10の広告表示部60の第一表示部61および第二表示部62を示す図であり、このうちaは第一表示部610の正面図である。b:第一表示部610の側面図である。c:第二表示部620の正面図である。d:第二表示部620の側面図である。図30乃至図33に示すように、本実施形態の場合、第一の連結体31の桿体31a~31cの各々、並びに、第二の連結体32の32a~32cの各々は、幅方向に延在する角棒である角棒形状に形成されている。各桿体31a~31c、32a~32cは、上面および下面がそれぞれ水平に配置され、前面及び後面がそれぞれ鉛直面となっている。各桿体31a~32c、32a~32cの上面が水平に配置されているため、第一の連結体31上、並びに、第二の連結体32上に、マガジンMGをより安定的に保持することができる。第一の連結体31と第二の連結体32の各々において、奥行方向の配置が互いに異なる桿体31a~31c、32a~32cのうちの少なくとも何れか1つの桿体の上面には、マガジンMGと係合して該マガジンMGを位置決めする位置決め穴33、34、35位置決め部が形成されている。例えば、桿体31a~31cのうち、桿体31bの上面には、位置決め穴33、34が形成され、桿体32a~32cのうち、桿体32bの上面には、位置決め穴35が形成されている。第一の連結体31により支持されるマガジンMGは、その底部突出部204が桿体31bの位置決め穴33、34図31に対して係合することによって、桿体31bに対して奥行方向および幅方向に位置決めされる。つまり、少なくとも何れか1つの桿体の位置決め部具体的には、桿体31bの位置決め穴33、34は、マガジンMGを少なくとも幅方向に位置決めする。また、少なくとも何れか1つの桿体の位置決め部具体的には、桿体31bの位置決め穴33、34は、マガジンMGを幅方向および奥行方向に位置決めする。図31に示すように、各位置決め穴33、34は、桿体31bの奥行方向における中央部に配置されている。位置決め穴33、34は、幅方向においてほぼ等間隔で配置されている。具体的には、桿体31bの左側から、位置決め穴33、位置決め穴34、位置決め穴34、位置決め穴33の順に配置されている。位置決め穴33の横幅は、底部突出部204の横幅よりも若干大きい程度の寸法であり、位置決め穴33には、一度に1つの底部突出部204が係合可能である。位置決め穴34の横幅は、底部突出部204の横幅の2倍よりも若干大きい程度の寸法であり、位置決め穴34には、一度に1つまたは2つの底部突出部204が係合可能である。上記のように、桿体31bには、複数の位置決め穴33、34が桿体31bの幅方向において相互に離間して配置されている。そして、複数の位置決め穴33、34の何れか選択された位置決め穴33、34に対して選択的にマガジンMGが係合する。第一の連結体31上に3つのマガジンMGを横並びに支持する場合、左側の位置決め穴33には左側のマガジンMGの左側の底部突出部204が入り込んで係合し、左側の位置決め穴34には左側のマガジンMGの右側の底部突出部204と中央のマガジンMGの左側の底部突出部204とが入り込んで係合し、右側の位置決め穴34には中央のマガジンMGの右側の底部突出部204と右側のマガジンMGの左側の底部突出部204とが入り込んで係合し、右側の位置決め穴33には中央のマガジンMGの右側の底部突出部204と右側のマガジンMGの左側の底部突出部204とが入り込んで係合する。一方、第二の連結体32により支持される各マガジンMGは、その底部突出部205が桿体32bの位置決め穴35図33に対して入り込んで係合することによって、桿体32bに対して奥行方向に位置決めされる。図31に示すように、位置決め穴35は、桿体32bの前後方向における中央部に配置され、左右方向に延在している。図30に示すように、本実施形態の場合、商品陳列装置10は、中間板24を有しておらず、中間板23のみを有している。中間板23には、該中間板23を幅方向に貫通する遊挿孔42a、42b、42cが互いに前後に離間して形成されている図34参照。各桿体32a~32cは、中間板24に対して幅方向に相対移動可能に、該中間板23に対して遊挿されている。遊挿孔42a、42b、42cのうち、最も前側に位置する遊挿孔42aには、桿体32a~32cのうち最も前側に位置する桿体32aの一端側第一の側板21側が遊挿され、同様に、遊挿孔42bには桿体32bの一端側が遊挿され、遊挿孔42cには桿体32cの一端側が遊挿されている。図34に示すように、遊挿孔42a~42cの側面形状は、矩形状となっており、且つその上縁43がアーチ状に形成されている。つまり、遊挿孔42a~42cは、その前後方向における中央部に近い部分ほど、上下寸法が徐々に大きくなっている。よって、遊挿孔42a~42cの上縁が水平となっている場合と比べて、各桿体32a~32cと遊挿孔42a~42cの内周との接触をより確実に防止できる。より具体的には、遊挿孔42a~42cの上下寸法の最大値が同一の条件では、遊挿孔42a~42cの上縁が水平となっている場合と比べて、その上縁の強度が高まることによって、その上縁の下方向への撓みを抑制できる結果、各桿体32a~32cと遊挿孔42a~42cの内周との接触をより確実に防止できる。また、遊挿孔42a~42cの上下寸法の最小値が同一の条件では、遊挿孔42a~42cの上縁が水平となっている場合と比べて、その上縁が各桿体32a~32cの上面から遠ざかることによって、各桿体32a~32cと遊挿孔42a~42cの内周との接触をより確実に防止できる。図35に示すように、本実施形態の場合、広告表示部60は、第一表示部610と、第二表示部620と、を有している。第一表示部610、第二表示部620は、それぞれ、平板状に形成された本体部610a、620aを有し、互いの協働により幅可変棚20の開口前面を覆っている。第一表示部610は、マガジンMGの3個分の幅をもち、第二表示部620は、マガジンMGの1個分の幅をもつ。第一表示部610は、第一の連結体31の複数の桿体31a~31cのうち最前に位置する桿体である桿体第一桿体31aに対して取り付けられている。第二表示部620は、第二の連結体32の複数の桿体32a~32cのうち最前に位置する桿体である桿体第二桿体32aに対して取り付けられている。ここで、桿体32aは、桿体31aよりも後方にずれた位置に配置されている。図35aおよびbに示すように、第一表示部610は、その下縁部の背面より後方に延出する取付部611と、この取付部611に設けられた突条612と、を有している。突条612は、取付部611の後端より下方に突出し、幅方向に延在している。第一表示部610は、更に、その上縁部の背面より後方に延出する取付部614と、この取付部614の上面に形成された凹溝617と、を有している。凹溝617は、幅方向に延在している。取付部614の上面には、凹溝617の前後にそれぞれ隣接して、幅方向に延在する突条616、615が形成されている。第一表示部610の一側部例えば右側部には、第二表示部620の差込突起629が差し込まれる差込穴618が形成されている。図35cおよびdに示すように、第二表示部620は、第一表示部610と同様に、取付部621と、突条622と、取付部624と、凹溝627と、突条626、625とを有する。第二表示部620の一側部例えば右側部には、他の第二表示部620の差込突起629が差し込まれる差込穴628が形成されている。第二表示部620の他側部には、差込突起629が形成されている。ここで、第二表示部620の取付部621、624は、第一表示部610の取付部611、614よりも後方へ延出し、突条616および凹溝627は、突条612および凹溝617よりも後方に位置している。一方、図32に示すように、桿体32aの上面には、幅方向に延在する取付用スリット36が形成されている。同様に、桿体31aの上面にも取付用スリット36が形成されている。また、桿体32aの下面には、幅方向に延在する取付用突条37が形成されている。同様に、桿体31aの下面にも取付用突条37が形成されている。このような構成の広告表示部60は、第一表示部610と、商品陳列装置10の横幅に合わせて選択された数0個、1個、2個または3個の第二表示部620と、が互いに横並びに配置されて、幅可変棚20の開口前面を覆うようにして着脱可能に装着されている。1つ目の第二表示部620の差込突起629を第一表示部610の差込穴618に差し込むことによって、広告表示部60の幅は、マガジンMGの4個分の幅となる。更に、2つ目の第二表示部620の差込突起629を1つ目の第二表示部620の差込穴628に差し込むことによって、広告表示部60の幅は、マガジンMGの5個分の幅となる。更に、3つ目の第二表示部620の差込突起629を2つ目の第二表示部620の差込穴628に差し込むことによって、広告表示部60の幅は、マガジンMGの6個分の幅となる。このように、第一表示部610と、商品陳列装置10の横幅に合わせて選択された数の第二表示部620とが、差込突起629と差込穴618、629とからなる差込構造により相互に連結される。広告表示部60を幅可変棚20に取り付けるには、先ず、第一表示部610と、1つ乃至3つの第二表示部620とを差込構造により連結する。次に、第一表示部610の突条612を桿体31aの取付用スリット36に差し込むとともに、第二表示部620の突条622を桿体32aの取付用スリット36に差し込む。なお、広告表示部60の幅がマガジンMGの3個分の場合、ここでの動作は、突条612を桿体32aの取付用スリット36に差し込むのみとなる。次に、広告表示部60の上部を前方に押し込むことによって、第一表示部610の凹溝617に桿体31aの取付用突条37を嵌め込むとともに、第二表示部620の凹溝627に桿体32aの取付用突条37を嵌め込む。なお、広告表示部60の幅がマガジンMGの3個分の場合には、ここでの動作は、凹溝617に取付用突条37を嵌め込むのみとなる。これにより、広告表示部60が幅可変棚20に装着される。この状態においても、隣り合う表示部第一表示部610、第二表示部620が差込構造により相互に結合されている。なお、第一表示部610は、側板21の前面側ならびに中間板23の前面側も覆うような形状に形成され、且つ、第一表示部610の取付部611、614と、側板21ならびに中間板23と、が干渉しないように、取付部611、614の形状及び配置が設定されている。また、第二表示部620は、最も右側に配置される第二表示部620が側板22の前面側も覆うような形状に形成され、且つ、第二表示部620の取付部621、624と側板22とが干渉しないように、取付部621、624の形状及び配置が設定されている。図30に示すように、本実施形態に係る商品陳列装置10は、更に、第一の側板21の外面と、第二の側板22の外面にそれぞれ取り付けられる側面パネル601、602を有している。側面パネル601、602の奥行き寸法は、幅可変棚20の奥行き寸法と等しい。側面パネル601の上下寸法は、例えば、幅可変棚20の上下寸法の4倍であり、側面パネル602の上下寸法は、例えば、幅可変棚20の上下寸法と等しい。例えば、最下段と最上段の幅可変棚20の第一の側板21の外面と第二の側板22の外面には、それぞれ側面パネル602が取り付けられている。また、下から2番目の幅可変棚20の第一の側板21の外面から、上から2番目の幅可変棚20の第一の側板21の外面に亘って、側面パネル601が取り付けられ、同様に、下から2番目の幅可変棚20の第二の側板22の外面から、上から2番目の幅可変棚20の第二の側板22の外面に亘って、側面パネル601が取り付けられている。第一の側板21と第二の側板22には、それらを左右に貫通する係止穴27が形成され、側面パネル601、602は、その係止穴27に係止される係止爪603が形成されている。側面パネル601、602の係止爪603を第一の側板21、第二の側板22の係止穴27にそれぞれ係止することによって、側面パネル601、602が第一の側板21、第二の側板22の外面に取り付けられている。側面パネル601、602の外面には、例えば、商品陳列装置10に陳列される商品のブランドイメージなどを表す広告表示や、その他の広告表示が印刷されている。なお、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的が達成される限りにおける種々の変形、改良等の態様も含む。上記実施形態は、以下の技術思想を包含するものである。1互いに対向して配置された一対の側板と、これらの側板どうしに架け渡して配置されて商品収容用のマガジンを支持する連結体と、を含み、前記連結体は前記側板から抜け止めされて前記側板どうしを前記連結体に沿って幅方向に移動可能に接続しており、前記側板どうしの対向間隔を変えることにより前記連結体で支持可能な前記マガジンの個数が変化する幅可変棚と、一の前記幅可変棚と他の前記幅可変棚とを上下方向に多段に連結するためのジョイント構造と、を備える商品陳列装置;2前記側板どうしの間に立設されて前記連結体が挿通している中間板をさらに含み、前記中間板に対する前記連結体の挿通深さを変化させることで、前記側板どうしの対向間隔が変化する上記1に記載の商品陳列装置;3前記中間板と第一の前記側板とが、第一の前記連結体により互いの幅間隔を固定して連結されて第一構造体を構成しており、当該中間板と第二の前記側板とが、第二の前記連結体を介して幅方向に移動可能に接続されている上記2に記載の商品陳列装置;4第一の前記連結体と第二の前記連結体とが、奥行方向に互いに隔てて配置された複数の桿体であり、第二の前記連結体が前記中間板に遊挿されている上記3に記載の商品陳列装置;5第二の前記連結体を介して第二の前記側板と幅間隔を固定して連結された他の中間板をさらに含み、第二の前記側板、第二の前記連結体および前記他の中間板で構成される第二構造体と、前記第一構造体と、が相互に幅方向に移動可能である上記3または4に記載の商品陳列装置;6最下段の前記幅可変棚の一対の前記側板を支持する、幅寸法が伸縮可能な底板をさらに含む上記1から5のいずれかに記載の商品陳列装置;7最上段の前記幅可変棚の一対の前記側板の上部に架け渡して配置された、幅寸法が伸縮可能な天板をさらに含む上記6に記載の商品陳列装置;8前記底板または前記天板の少なくとも一方に、前記幅可変棚の開口前面に対する外部からの侵入を検知するセンサが配置されている上記7に記載の商品陳列装置;9前記センサが、前記連結体に支持される個々の前記マガジンの位置に対応して設けられている上記8に記載の商品陳列装置;10一部の前記センサが他の前記センサに対して奥行方向に隔てて配置されており、前記底板または前記天板の伸長状態では、すべての前記センサが幅方向の異なる位置に配置され、前記底板または前記天板の短縮状態では、少なくとも一部の前記センサどうしが幅方向の同じ位置かつ奥行方向の異なる位置に配置されるとともに、前記底板または前記天板は、前記短縮状態で幅方向の同じ位置に配置される複数の前記センサの少なくとも一部を露出させる開口部を有していることを特徴とする上記9に記載の商品陳列装置;11奥行方向の少なくとも一方側に向かって引出可能に設けられた転倒防止構造を備える上記1から10のいずれかに記載の商品陳列装置;12前記転倒防止構造の引出長さが調整自在であり、かつ前記転倒防止構造を任意の引出長さの状態で固定する固定手段を備える上記11に記載の商品陳列装置;13前記転倒防止構造の先端が下方に向かって湾曲している上記11または12に記載の商品陳列装置;14幅寸法が伸縮可能な広告表示部が、前記幅可変棚の開口前面を覆うようにして着脱可能に装着されている上記1から13のいずれかに記載の商品陳列装置;15前記ジョイント構造が、前記側板に突没自在に設けられて上段または下段の他の側板と係合するスライダを含む上記1から14のいずれかに記載の商品陳列装置;16前記スライダが、前記側板と前記他の側板とに跨って、かつ前記幅方向への脱離が規制されて係合する上記15に記載の商品陳列装置。上記実施形態は、さらに以下の技術思想を包含するものである。17互いに対向して配置された一対の側板と、これら側板どうしに架け渡して配置されて前記側板どうしを幅方向に相対移動可能に連結するとともに商品収容用のマガジンを支持する連結体と、を含み、前記側板どうしの対向間隔を変えることにより前記連結体で支持可能な前記マガジンの個数が変化する幅可変棚と、一の前記幅可変棚と他の前記幅可変棚とを上下方向に多段に連結するためのジョイント構造と、を備える商品陳列装置。18前記側板どうしの間に立設された中間板をさらに含み、前記連結体は、前記中間板と第一の前記側板との間に架け渡して配置された第一の前記連結体と、前記中間板と第二の前記側板との間に架け渡して配置された第二の前記連結体と、を含み、少なくとも前記第二の連結体が、前記中間板に対して幅方向に相対移動可能に前記中間板に挿通されている上記17に記載の商品陳列装置。19前記中間板と前記第一の側板とが、前記第一の連結体により互いの幅間隔を固定して連結されて第一構造体を構成している上記18に記載の商品陳列装置。20前記中間板と前記第一の側板との間に立設され、前記第二の連結体を介して前記第二の側板と幅間隔を固定して連結された第二の中間板をさらに含み、前記第二の側板、前記第二の連結体および前記第二の中間板で構成される第二構造体と、前記第一構造体と、が幅方向に相対移動可能である上記19に記載の商品陳列装置。21前記第一の連結体と前記第二の連結体とが、奥行方向に互いに隔てて配置された複数の桿体をそれぞれ含み、前記第二の連結体の前記桿体が前記中間板に遊挿されている上記19または20に記載の商品陳列装置。22前記桿体は、幅方向に延在する角棒であり、その上面が水平に配置されている上記21に記載の商品陳列装置。23第一の前記連結体と第二の前記連結体の各々において、奥行方向の配置が互いに異なる前記桿体のうちの少なくとも何れか1つの桿体の上面には、前記マガジンと係合して該マガジンを位置決めする位置決め部が形成されている上記22に記載の商品陳列装置。24少なくとも何れか1つの前記桿体の前記位置決め部は、前記マガジンを少なくとも幅方向に位置決めする上記23に記載の商品陳列装置。25少なくとも何れか1つの前記桿体の前記位置決め部は、前記マガジンを幅方向および奥行方向に位置決めする上記23に記載の商品陳列装置。26複数の前記位置決め部が前記桿体の幅方向において相互に離間して配置され、前記複数の位置決め部の何れか選択された前記位置決め部に対して選択的に前記マガジンが係合することを特徴とする上記24または25に記載の商品陳列装置。27前記中間板には、前記第二の連結体の前記桿体を遊挿させる遊挿孔が形成され、前記遊挿孔の側面形状は、矩形状で、且つその上縁がアーチ状に形成されている上記22から26のいずれか一項に記載の商品陳列装置。28最下段の前記幅可変棚の一対の前記側板を支持する、幅寸法が伸縮可能な底板をさらに含む上記17から27のいずれか一項に記載の商品陳列装置。29最上段の前記幅可変棚の一対の前記側板の上部に架け渡して配置された、幅寸法が伸縮可能な天板をさらに含む上記28に記載の商品陳列装置。30前記底板または前記天板の少なくとも一方に、前記幅可変棚の開口前面に対する外部からの侵入を検知するセンサが配置されている上記29に記載の商品陳列装置。31前記センサは、前記底板または前記天板の一方に設けられた発光部と、前記底板または前記天板の他方に設けられ、前記発光部からの発光を受光する受光部と、を有する上記30に記載の商品陳列装置。32前記センサは、前記底板または前記天板の一方に設けられた、発光部および受光部と、前記底板または前記天板の他方に設けられ、前記発光部からの発光を前記受光部に向けて反射する反射部と、を有する上記30に記載の商品陳列装置。33前記天板は、前記反射部が設けられた本体部と、前記本体部に着脱可能な上蓋と、を有し、前記上蓋は、前記本体部に装着された状態において、前記反射部の上方を遮蔽する上記32に記載の商品陳列装置。34前記底板は、左右一対の第一底板および第二底板を有し、前記第一底板または前記第二底板のうち少なくとも前記第二底板に、前記発光部および前記受光部が設けられ、前記底板の幅寸法が短縮された状態にて、前記第二底板に設けられた前記発光部及び前記受光部が前記第一底板により覆われ、前記第一底板において、前記底板の幅寸法が短縮された状態にて、前記第二底板の前記発光部及び前記受光部を覆う部位には、前記第二底板の前記発光部からの発光を、前記第二底板の前記受光部に向けて反射する第二反射部が設けられている上記32または33に記載の商品陳列装置。35前記反射部の向きを調節するための角度調節機構を有する上記32から34のいずれか一項に記載の商品陳列装置。36前記センサが、前記連結体に支持される個々の前記マガジンの位置に対応して設けられている上記30から35のいずれか一項に記載の商品陳列装置。37一部の前記センサが他の前記センサに対して奥行方向に隔てて配置されており、前記底板または前記天板の伸長状態では、すべての前記センサが幅方向の異なる位置に配置され、前記底板または前記天板の短縮状態では、少なくとも一部の前記センサどうしが幅方向の同じ位置かつ奥行方向の異なる位置に配置されるとともに、前記底板または前記天板は、前記短縮状態で幅方向の同じ位置に配置される複数の前記センサの少なくとも一部を露出させる開口部を有していることを特徴とする上記36に記載の商品陳列装置。38前記センサにより前記侵入が検知された場合に、その旨を報知する報知部を有する上記30から37のいずれか一項に記載の商品陳列装置。39奥行方向の少なくとも一方側に向かって引出可能に設けられた転倒防止構造を備える上記17から38のいずれか一項に記載の商品陳列装置。40前記転倒防止構造の引出長さが調整自在であり、かつ前記転倒防止構造を任意の引出長さの状態で固定する固定手段を備える上記39に記載の商品陳列装置。41前記転倒防止構造の先端が下方に向かって湾曲している上記39または40に記載の商品陳列装置。42幅寸法が伸縮可能な広告表示部が、前記幅可変棚の開口前面を覆うようにして着脱可能に装着されている上記17から41のいずれか一項に記載の商品陳列装置。43前記幅可変棚の開口前面を覆うようにして着脱可能に装着されている広告表示部を有し、前記広告表示部は、当該商品陳列装置の横幅に合わせて選択された数の複数の表示部を、互い横並びの配置で有し、前記表示部には、前記第一の連結体の複数の前記桿体のうち最前に位置する桿体である第一桿体に対して取り付けられている第一表示部と、前記第二の連結体の複数の前記桿体のうち最前に位置し、且つ、前記第一桿体に対して後または前にずれた位置に配置されている第二桿体に対して取り付けられている第二表示部と、が含まれ、前記第一表示部および前記第二表示部の各々は、板状に形成されて前記幅可変棚の開口前面を覆う本体部と、前記本体部より後方に延出し、前記第一桿体または前記第二桿体に対して取り付けられる取付部と、を有し、前記第二表示部の前記取付部は、前記第一表示部の前記取付部よりも長い長さで後方へ延出している、または、前記第一表示部の前記取付部よりも短い長さで後方へ延出している上記21から27のいずれか一項に記載の商品陳列装置。44隣り合う前記表示部が差込構造により相互に連結されている上記43に記載の商品陳列装置。45前記ジョイント構造が、前記側板に突没自在に設けられて上段または下段の他の側板と係合するスライダを含む上記17から44のいずれか一項に記載の商品陳列装置。46前記スライダが、前記側板と前記他の側板とに跨って、かつ前記幅方向への脱離が規制されて係合する上記45に記載の商品陳列装置。