"支持部材の表面に載置される板状載置部と、支持部材の係止用板状部の開口部に押込まれて該係止用板状部のうち該開口部を規定している壁部の背面で係止される押込み係止端部を備えた押込み引掛ばね部であって板状載置部の一側縁部から延在した引掛ばね腕部を具備するものと、前記板状載置部の別の側縁部から延在した戻しばね部とを有してなる手巻時計用戻しばね構造体。板状載置部の前記一側縁部から引掛ばね腕部と並んで延在した位置決めばね腕部を備え先端部に支持部材の前記開口部に係合される押込み係合端部を備えた位置決めばね部を有する請求項1に記載の手巻時計用戻しばね構造体。押込み引掛ばね部の押込み係止端部が、押込み案内傾斜面を先端側に有し、押込み係止面を基端側に有する請求項1又は2に記載の手巻時計用戻しばね構造体。押込み引掛ばね部につながった板状載置部の前記一側縁部に対して、戻しばね部につながった板状載置部の前記別の側縁部が、前記一側縁部とは反対側に位置し、戻しばね部が押込み引掛ばね部の引掛ばね腕部に対して交差する向きに延びている請求項1から3までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体。押込み引掛ばね部につながった板状載置部の前記一側縁部に対して、戻しばね部につながった板状載置部の前記別の側縁部が、前記一側縁部と隣接して位置し、戻しばね部が押込み引掛ばね部の引掛ばね腕部と並んで延びている請求項1から3までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体。板状載置部が支持部材の表面から突出した凸部に係合される開口部を備える請求項1から5までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体。請求項1から6までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体が、二番伝え車との噛合が絶たれた非噛合位置から二番伝え車に噛合する噛合位置へと揺動丸穴車を変位させる弾性力を、該揺動丸穴車に及ぼすように構成された手巻機構。請求項1から6までのいずれか一つの項に記載の手巻時計用戻しばね構造体又は請求項7に記載の手巻機構を有する手巻時計。本発明は、前記諸点に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、組付けが容易であり、一度組付けられると軽衝撃等の形の不測の外力を受けても外れ難い手巻時計用戻しばね構造体、これを備えた手巻機構並びに手巻時計を提供することにある。本発明の手巻時計用戻しばね構造体は、前記目的を達成すべく、支持部材の表面に載置される板状載置部と、支持部材の係止用板状部の開口部に押込まれて該係止用板状部のうち該開口部を規定している壁部の背面で係止される押込み係止端部を備えた押込み引掛ばね部であって板状載置部の一側縁部から延在した引掛ばね腕部を具備するものと、前記板状載置部の別の側縁部から延在した戻しばね部とを有する。本発明の手巻時計用戻しばね構造体では、支持部材の表面に載置される板状載置部と、支持部材の係止用板状部の開口部に押込まれて該係止用板状部のうち該開口部を規定している壁部の背面で係止される押込み係止端部を備えた押込み引掛ばね部であって板状載置部の一側縁部から延在した引掛ばね腕部を具備するものが設けられているので、板状載置部を支持部材の表面に載置した状態で、押込み引掛ばね部を押さえて押込み係止端部を支持部材の係止用板状部の開口部に押込むことにより、板状載置部の一側縁部から延在した引掛ばね腕部の先端に位置する押込み係止端部を係止用板状部の開口部を規定している壁部の背面で係止させ得るから、組付けが容易に行われ得る。ここで、典型的には、板状載置部が載置される支持部材の表面には凹凸部が形成され、板状載置部には該凹凸部に嵌り合う概ね相補的形状の凹凸部が形成されていて、板状載置部の位置決めを可能としている。板状載置部の凹部は、開口部孔であり得る。本発明の手巻時計用戻しばね構造体では、典型的には、板状載置部の前記一側縁部から引掛ばね腕部と並んで延在した位置決めばね腕部を備え先端部に支持部材の前記開口部に係合される押込み係合端部を備えた位置決めばね部を有する。その場合、押込み引掛ばね部の押込み係止端部を支持部材の開口部に押込む際に、位置決めばね部の押込み係合端部も一緒に開口部に押込まれ、位置決めばね部が基準位置を規定するので、戻しばね部の状態にかかわらず、手巻時計用戻しばね構造体が、位置決めばね腕部及び引掛ばね腕部によって所定位置に確実に保持され得るから、一旦組付けられると外れる虞れがより低くなる。本発明の手巻時計用戻しばね構造体では、典型的には、押込み引掛ばね部の押込み係止端部が、押込み案内傾斜面を先端側に有し、押込み係止面を基端側に有する。その場合、押込み引掛ばね部を押さえて押込み係止端部を支持部材の開口部に押込む際に、押込み係止端部が押込み案内傾斜面で開口部に押込まれるので押込み係止端部の開口部への押込みが容易になり、且つ押込み係止端部の押込み係止面による係止が確実に行われ得る。本発明の手巻時計用戻しばね構造体では、1押込み引掛ばね部につながった板状載置部の前記一側縁部に対して、戻しばね部につながった板状載置部の前記別の側縁部が、前記一側縁部とは反対側に位置し、戻しばね部が押込み引掛ばね部の引掛ばね腕部に対して交差する向きに延びていても、2押込み引掛ばね部につながった板状載置部の前記一側縁部に対して、戻しばね部につながった板状載置部の前記別の側縁部が、前記一側縁部と隣接して位置し、戻しばね部が押込み引掛ばね部の引掛ばね腕部と並んで延びていてもよい。後者すなわち2の場合、手巻時計用戻しばね構造体が戻しばね部の先端が基端に対して持ち上がるような外力を受けても、戻しばね構造体が開口部から離脱するのを押込み引掛ばね部自体が規正し得るから、戻しばね構造体が不測の外力により外れる虞れが最低限に抑えられ得る。本発明の手巻時計用戻しばね構造体では、典型的には、板状載置部が支持部材の表面から突出した凸部に係合される開口部を備える。その場合、戻しばね構造体の安定な位置決め固定がより確実に行われ得る。本発明の手巻機構は、前記目的を達成すべく、上述のような手巻時計用戻しばね構造体が、二番伝え車との噛合が絶たれた非噛合位置から二番伝え車に噛合する噛合位置へと揺動丸穴車を変位させる弾性力を、該揺動丸穴車に及ぼすように構成されている。また、本発明の手巻時計は、前記目的を達成すべく、上述のような手巻時計用戻しばね構造体又は上述のような手巻機構を有する。本発明の好ましい実施の形態のいくつかを添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。図1から図5には、本発明の好ましい第一実施例の手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体1を備えた本発明の好ましい第一実施例の手巻機構2を有する本発明の好ましい第一実施例の手巻時計3が示されている。手巻時計3は、図2のd及びaからわかるように、主たる支持基板である地板6に加えて、一番受10や自動巻輪列受7を有する。なお、この手巻時計3は、自動巻機構図示せずをも備え、自動巻きも可能な手巻時計手動巻上げも可能な自動巻時計になっている。地板6及び一番受10の間には、香箱車20が配設されている。香箱車20は、香箱歯車21、香箱真22、ぜんまい23及び角穴車24等を有する。渦巻状のぜんまい23は外周端で香箱歯車21の内周壁21aに摩擦係合され、内周端で香箱真22に取付られている。角穴車24は一番受10の裏蓋側において角穴ねじ25で香箱真22に固定されている。香箱真22は、地板6及び一番受10において軸受部22a,22bを介して回転可能に支持されている。26はこはぜである。地板6には、巻真30が中心軸線Aの周りでA1,A2方向に回転可能に且つ中心軸線Aの延在方向に平行にA3,A4方向に出入可能に配置されている。巻真30の角柱部31にはつづみ車32が巻真30と一体的にA1,A2方向に回転可能に嵌合されている。巻真30の円柱状部33には、きち車34が嵌合され、巻真30がA4方向に押込まれた通常運針位置P1にある場合、きち車34及びつづみ車32の対向ラチェット歯車部34a,32aが噛合し、巻真30がA1方向に回転されると、つづみ車32及びきち車34もA1方向に回転される。なお、巻真30のA2方向回転の際には、つづみ車32のA2方向回転はきち車34には伝わらず、つづみ車32ときち車34との間で空転が生じる。一番受10と自動巻輪列受7との間には、手巻機構2の大半の部分ないし手巻機構本体部4が配置されている。手巻機構本体部4は、丸穴車構造体40と、揺動丸穴車構造体50及び手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体1と、二番伝え車構造体70とを有する。丸穴車構造体40は、図2のd及び図1からわかるように、一番受10の地板6側に位置する下段丸穴車41と該下段丸穴車41と同心で一番受10の自動巻輪列受7側において凹部11内に位置する上段丸穴車42とを有する。下段及び上段丸穴車41,42は共通の中心軸線BのまわりでB1,B2方向に一体的に回転可能である。下段丸穴車41は、きち車34の外周歯車部34bに噛合しており、巻真30のA1方向回転に伴い、つづみ車32及びきち車34がA1方向に回転されると、下段丸穴車41がB1方向に回転され、上段丸穴車42もこれと一体的にB1方向に回転される。揺動丸穴車構造体50は、軸受部51と、軸部52と、揺動丸穴歯車部53とを有する。軸受部51は、一番受10の凹部11内の薄肉部12に形成された円弧状長穴19図1の延在方向ないし長手方向D1,D2に揺動可能に該円弧状長穴19に遊嵌されている。この円弧は中心軸線Bを中心とする円の一部をなす。軸受部51は、長穴19に遊嵌された円筒状の軸受本体部51aと、一番受10の薄肉部12の地板6側において該軸受本体部51aの一端に形成されたフランジ状部51bとを備える。軸部52は、軸受部51の円筒状軸受本体部51a内にその中心軸線EのまわりにE1,E2方向に摺動回転自在に嵌合された円柱状の軸本体部52aと、該軸本体部52aの一端側に位置する大径部52bとを備える。大径部52bは、軸受部51のフランジ状部51bの地板6側に位置する。軸本体部52aの自動巻輪列受7側の端部には、揺動丸穴歯車部53が嵌着されている。すなわち、揺動丸穴車構造体50は、軸部52の一端側の大径部52b及び軸受部51のフランジ状部51bと軸部52の他端側の揺動丸穴歯車部53とに挟まれた状態で、軸受部51を介して一番受10の円弧状長穴19に遊嵌されている。従って、揺動丸穴車構造体50は、軸部52の本体部52aが嵌合された軸受51の本体部51aがD1方向に偏倚した噛合位置Q1と、軸受51の本体部51aがD2方向に偏倚した非噛合位置Q2との間で、D1,D2方向に揺動可能である。揺動丸穴車構造体50は、後で詳述するように、手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体1によって、D1方向の弾性偏倚力F1を受けている。二番伝え車構造体70は、一番受10の軸受部71と自動巻輪列受7の軸受部72とのにより中心軸線JのまわりでJ1,J2方向に回転可能に支持された軸部73と、軸部73に取付けられた二番伝え歯車部74及び二番伝えかな部75とを有する。二番伝え歯車部74は自動巻機構図示せずの輪列図示せずに噛合され、二番かな部75は角穴車24に噛合されている。従って、二番伝え車構造体70は、一方では、図示しない回転錘の回動に伴う自動巻輪列図示せずの回転を角穴車24に伝えて、角穴車24を介してぜんまい23の自動的な巻上げを可能にしている。揺動丸穴車構造体50がD1方向に偏倚した位置Q1に揺動されると、揺動丸穴車構造体50の揺動丸穴歯車部53が二番伝え車構造体70の二番伝えかな部75に噛合し得、自動巻機構図示せずの作動により二番伝え歯車部74がJ1方向に回転されて揺動丸穴車構造体50がD2方向に偏倚した位置Q2に揺動されると、揺動丸穴車構造体50の揺動丸穴歯車部53と二番伝え車構造体70の二番伝えかな部75との噛合が断たれる。手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体1について詳しく説明する前に、一番受10のうち該揺動丸穴ばね構造体1が配設される部分について、説明する。一番受10は、凹部11に領域10aでつながった揺動丸穴ばね配設用凹部13を備える。凹部13のうち底面部13aには平面状底部部分14と該底部部分14から突出した凸部15a,15bが形成されている。また、底面部13aから少し離れた係止用板状部13bには開口16が形成されている。開口16は、係止用板状部13bを貫通し、該板状部13bを形成し開口16を規定する壁部13eの表側の面13cと裏側の面すなわち背面13dとをつないでいる。手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体1を構成するばね性合金板の打抜折曲体からなるばね部材60は、板状載置部61と、押込み引掛ばね部62と、位置決めばね部63と、戻しばね部64とを有する。板状載置部61は、平板状本体部61aからなり、平板状本体部61aには位置決め用開口部61b,61cが形成されている。ばね部材60は、板状載置部61を構成する平板状本体部61aが背面61dで一番受10の凹部13の平面状底部部分14に当接し、且つ底部部分14の凸部15a,15bが平板状本体部61aの位置決め用開口部61b,61cに嵌るように、凹部13の底面部13aに載置される。押込み引掛ばね部62は押込み引掛ばね腕部65と押込み係止端部66とを有する。引掛ばね腕部65は、基端部65aにおいて平板状本体部61aの一側縁部61eにつながり、該基端部65aから延在した基端側腕部65bと、基端側腕部65bの先端部65cにおいて概ね直角に曲がって延在した先端側腕部65dとを備える。押込み係止端部66は、先端側腕部65dの先端部において、該先端側腕部65dに対して横方向に延びてなる係止用突起部66aからなる。係止用突起部66aの下縁側には押込み案内傾斜面としての斜めの案内面66bが形成され、上側には押込み係止面としての概ね横方向に延びた係止面66cが形成されている。基端側腕部65b及び先端側腕部65dは、板状載置部61の開口部61b,61cが凹部13の平板状底部部分14の凸部15a,15bに嵌合された際に、押込み係止端部66をなす係止用突起部66aが板状部13bの開口16に丁度臨むような長さを有する。位置決めばね部63は、位置決めばね腕部63aと押込み係合端部67とを有する。位置決めばね部63は、押し込み引掛ばね部62のうち押込み係止端部66を構成する係止用突起部66aが突出した側とは反対側に位置する。位置決めばね腕部63aは、基端部63bにおいて平板状本体部61aの側縁部61eにつながり、該基端部63bから押込み引掛ばね腕部65の基端側腕部65bと平行に延在した基端側腕部63cからなる。押込み係合端部67は、基端側腕部63cの先端部63dにおいて概ね直角に曲がって延在した先端側腕部67aからなる。押込み係合端部67は、押込み引掛ばね部62の先端側腕部65dに対面する側とは反対側の一側縁67bにおいて先端部に湾曲傾斜案内面67cを有する。基端側腕部63cは、板状載置部61の開口部61b,61cが凹部13の平板状底部部分14の凸部15a,15bに嵌合された際に、先端側の押込み係合端部67をなす先端側腕部67aが板状部13bの開口16の手前側の縁部16a及び押込み引掛ばね腕部65のある側とは反対側の縁部16bに丁度臨むような長さを有する。揺動丸穴ばね構造体1が一番受10の凹部13に組込まれる前の状態においては、押込み引掛ばね部62の先端側腕部65dの外側側縁65fと位置決めばね部63の先端側の押込み係合端部67の外側側縁67bとの間隔W1は、開口16の幅K1より少し大きい。戻しばね部64は、板状載置部61をなす平板状本体部61aのうち側縁61eに隣接し且つ押込み引掛ばね部62の突起部66aが突出した側とは反対側の側縁61fにつながった戻しばね腕部68と、該戻しばね腕部68の先端側に形成された押圧部69とを有する。戻しばね腕部68は、平板状本体部61aの側縁61fにつながると共に該側縁61fに対して概ね直角に折り曲げられてなる基端部68aと、該基端部68aから押込み引掛ばね部62の引掛ばね腕部65の基端側腕部65bや位置決めばね部63の位置決めばね腕部63aと概ね平行な面内で延びた戻しばね腕本体部68bとを有する。なお、戻しばね腕本体部68bは、ばね定数を下げるべく腕の長さを確保し得るように延在面内で曲がった基部側戻しばね腕本体部分68c及び先端側戻しばね腕本体部分68dを有する。押圧部69は、戻しばね腕本体部68bのうち先端側戻しばね腕本体部分68dの先端側につながった比較的幅広の細長い部分69aからなる。従って、戻しばね部64は、押圧部69が位置決めばね部63や押込み引掛ばね部62に近接離間されるようにH2,H1方向に弾性的に撓み変形可能である。以上の如く構成された手巻き用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体1は、自動巻輪列受7を組付ける前の状態であって一番受10に手巻機構2を構成する輪列等を組み込んだ状態において、揺動丸穴ばね構造体1をその板状載置部61の平板状本体部61aの開口部61b,61cが一番受10の凹部13の凸部15a,15bに嵌るように所定位置に配置した状態で板状載置部61並びに押込み引掛ばね部62及び位置決めばね部63を含む領域数mm2程度の面積領域を指先等で押込むと、板状載置部61の開口部61b,61cと一番受10の凸部15a,15bとの嵌合によって概ね位置決めされた揺動丸穴ばね構造体1の位置決めばね部63の押込み係合端部67が開口16の縁部16a,16bに沿って開口16内にM1方向に押込まれると共に、揺動丸穴ばね構造体1の押込み引掛ばね部62の押込み係止端部66も開口16の縁部に沿って押込まれる。ここで、押込み引掛ばね部62の押込み係止端部66の開口16の側縁に沿った押し込みの際には、押込み係止端部66は、前縁側の傾斜案内面66bに沿って押込まれる際にM1方向に弾性的に変位され、係止用突起部66aが開口16を規定する壁部14の背面13dに達すると、押込み係止端部66の係止面66cが壁部14の背面13dに当接する状態になる。このとき、多少なりともM1方向に湾曲した押込み引掛ばね部62の引掛ばね腕部65がM2方向に戻ろうとする弾性力により、押込み係止端部66の係止面66cが壁部14の背面13dに押付けられる。また、位置決めばね部63の押込み係合端部67の側縁67bが開口16の縁部16bからT1方向の力を受けるので、押込み係止端部66のある側縁部65fもT1方向に開口16の対向側縁部に押付けられる。その結果、不測の外力がかかっても、押込み係止端部66は、開口16の壁部13eから外れる虞れが少ない状態で、保持され得る。なお、この組付けが完了した後、戻しばね部64をH2方向に湾曲させて押圧部69を揺動丸穴車構造体50からH2方向に乃至D2方向に逃がして、揺動丸穴車構造体50の揺動丸穴歯車部53の外周に当接して押すようにすればよい。これにより、揺動丸穴ばね構造体1は、一番受10の凹部13に組付けられた状態で、戻しばね部64によって揺動丸穴車構造体50の揺動丸穴歯車部53に対してD1方向の偏倚力F1を及ぼす。ここで、この揺動丸穴ばね構造体1では、所定位置への組付け状態において、位置決めばね部63と押込み引掛ばね部62とにより、揺動丸穴ばね構造体1の板状載置部61の一番受10に対する位置及び姿勢が実際上一定に保たれ得る。すなわち、この揺動丸穴ばね構造体1では、戻しばね部64の押圧部69のH1,H2方向揺動位置ないし撓み位置にかかわらず、揺動丸穴ばね構造体1の板状載置部61の一番受10に対する位置及び姿勢が実際上一定に保たれ得る。従って、揺動丸穴ばね構造体1を備えた手巻機構2では、揺動丸穴車構造体50が非噛合位置Q2に逃げていても、戻しばね部64により噛合位置Q1への偏倚力を確実に受けるので、手巻の際に揺動丸穴車構造体50と二番伝え車70との噛合が確実に行われ得る。また、この手動機構2では、戻しばね部64の押圧部69の先端側が裏蓋側へとU1方向に揺動されるような力を受けても、係止用突起部66aが板状載置部61のU1方向変位を禁止するので、このような不測の外力を軽衝撃として受けても、揺動丸穴ばね構造体1が外れる虞れが少ない。その後、自動巻輪列受7等の組付を経て組立てが完了する。手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体は、位置決めばね部を備えていなくてもよい。図6及び図7に示した本発明の別の好ましい一実施例において、図1から図5に示した要素と同一の要素には同一の符号を付し、概ね対応するけれども異なるところのある要素には同一の符号の後に添字Aを付してある。本発明の別の好ましい一実施例の揺動丸穴ばね構造体1Aは、図7に示したように、板状載置部61Aと、押込み引掛ばね部62Aと、戻しばね部64とを有する点で、図5に示した揺動丸穴ばね構造体1と同様であるけれども、位置決めばね部63を欠き押込み引掛ばね部62Aが押込み引掛ばね部62と異なる形状ないし構造を有する点で、図5に示した揺動丸穴ばね構造体1とは異なる。なお、板状載置部61Aも、押込み引掛ばね部62Aが適切な形状を有するように多少異なる形状を有し得る。図6に示した本発明の別の好ましい一実施例の手巻機構2Aを備えた本発明の別の好ましい一実施例の手巻時計3Aは、揺動丸穴ばね構造体1の代わりに揺動丸穴ばね構造体1Aを有する点で、図1に示した手巻機構2を備えた手巻時計3とは異なる。図7及び図6に示した板金折曲体の形態のばね部材60Aからなる揺動丸穴ばね構造体1Aでは、押込み引掛ばね部62Aは、押込み引掛ばね腕部65Aと押込み係止端部66とを有する。引掛ばね腕部65Aは、基端部65aAにおいて平板状本体部61aの一側縁部61eAにつながり、該基端部65aAからZ字状に蛇行して延びた基端側蛇行腕部65gと、該基端側蛇行腕部65gの延在端から向きを変えて戻しばね部64と概ね平行に延びた基端側縦向腕部ないし中間腕部65bAと、該基端側縦向腕部65bAの先端部65cAにおいて概ね直角に曲がって延在した先端側腕部65dAとを備える。基端側蛇行腕部65gは、図示の例では、戻しばね部64に向かって延びた第一腕部65g1、該第一腕部65g1の先端から転向して戻しばね部64と概ね平行に延びた第二腕部65g2、及び該第二腕部65g2の先端から転向して再度戻しばね部64に向かって延びた第三腕部65g3からなる。押込み係止端部66は、先端側腕部65dAの先端部において、該先端側腕部65dAに対して横方向に延びてなる係止用突起部66aからなる。係止用突起部66aの下縁側に押込み案内傾斜面としての斜めの案内面66bが形成され、上側には押込み係止面としての概ね横方向に延びた係止面66cが形成されていることは、揺動丸穴ばね構造体1の押込み引掛ばね部62の押込み係止端部66の場合と同様である。この揺動丸穴ばね構造体1Aでは、押込み引掛ばね部62Aの押込み引掛ばね腕部65Aが基端側蛇行腕部65gを備えているので、L1,L2方向に弾性的に揺動され得、押込み引掛ばね部62Aが揺動丸穴ばね構造体1の押込み引掛ばね部62の押込み引掛ばね腕部65と比較して、押込み引掛ばね腕部65AにおいてT1,T2方向に弾性的に揺動し易くなるから、位置決めばね部63が独立に設けられていなくても、押込み引掛ばね部62A自体が、その押込み引掛ばね腕部65AのT1,T2方向弾性力によって押込み係止端部66で一番受10の開口16の対抗側縁にT1方向に押付けられ得る。この揺動丸穴ばね構造体1Aにおいても、板状載置部61A及び押込み引掛ばね部62Aが設けられているので、一番受10への組付けが容易且つ確実に行われ得るだけでなく、揺動丸穴ばね構造体1Aが一番受10から離脱する虞れが低く抑えられ得る。なお、この揺動丸穴ばね構造体1Aでは、揺動丸穴ばね構造体1の位置決めばね部63を欠くので、戻しばね部64AのH1,H2方向揺動位置により押込み引掛ばね部62Aによる係止作用が多少は変動する場合があり得る。手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体において、押込み引掛ばね部及び位置決めばね部と戻しばね部とが同じ方向に概ね平行に延びる代わりに、異なる方向に延びていてもよい。図8及び図9に示した本発明の更に別の好ましい一実施例において、図1から図5に示した要素と同一の要素には同一の符号を付し、概ね対応するけれども異なるところのある要素には同一の符号の後に添字Bを付してある。本発明の更に別の好ましい一実施例の揺動丸穴ばね構造体1Bは、図9に示したように、戻しばね部64Bが、押込み引掛ばね部及び位置決めばね部と概ね平行に延びる代わりに、引掛ばね部62B及び位置決めばね部63Bの延在方向に対して交差する方向、より詳しくは、概ね直交する方向に延びている点で、図1から図5に示した揺動丸穴ばね構造体1とは異なる。より詳しくは、図9に示されたように、板金折曲体の形態のばね部材60Bからなる揺動丸穴ばね構造体1Bでは、板状載置部61Bのうち押込み引掛ばね部62B及び位置決めばね部63Bの基端部65a,63bがつながっている縁部61eBと隣接する縁部61fBではなくて反対側の縁部61gに対して戻しばね部64Bがつながっている。ここで、戻しばね部64B自体の形状や構造は、戻しばね部64の形状や構造と実際上同一である。すなわち、戻しばね部64Bは、板状載置部61Bの側縁61gにつながった戻しばね腕部68Bと、該戻しばね腕部68Bの先端側に形成された押圧部69Bとを有し、戻しばね腕部68Bは、側縁61gに対して概ね直角に折り曲げられてなる基端部68aBと、該基端部68aBから押込み引掛ばね部62Bの基端側腕部65bや位置決めばね部63Bの位置決めばね腕部63aに対して概ね直角な向きに延びた戻しばね腕本体部68bBとを有する。戻しばね腕本体部68bBは、延在面内で曲がった基部側戻しばね腕本体部分68cB及び先端側戻しばね腕本体部分68dBを有する。押圧部69Bは、戻しばね腕本体部68bBのうち先端側戻しばね腕本体部分68dBの先端側につながった比較的幅広の細長い部分69aBからなる。従って、戻しばね部64Bは、押圧部69Bが揺動されるようにH2,H1方向に弾性的に撓み変形可能である。位置決めばね部63Bでは、図1から図5に示した位置決めばね部63と異なり、戻しばね部64BにU1方向図9の外力がかかった場合に板状載置部61BがU1方向に回動されるのを規制すべく、押込み係合端部67Bが外側縁67bBに突起部66と同様な突起部67dを有する。より詳しくは、位置決めばね部63Bの押込み係合端部67Bの突起部67dは、突起部66aの案内面66bと同様な但し逆向きに傾斜した傾斜案内面67eと、突起部66aの係止面66cと概ね同様であるけれども横向きではなく傾斜した係止面ないし案内係止面67fとを有する。なお、位置決めばね部63Bの押込み係合端部67Bの突起部67dが案内係止面67fを有することから、押込み引掛ばね部62Bの引抜を可能にすべく、押込み引掛ばね部62Bの突起部66Bも横向きではなくて傾斜した係止案内面66cBを有する。また、揺動丸穴ばね構造体1Bでは、以上のような押込み引掛ばね部62B、位置決めばね部63B及び戻しばね部64Bの相対配置や形状構造が揺動丸穴ばね構造体1の対応部分とは多少異なることから、板状載置部61Bも板状載置部61とは多少異なる形状を有する。この例では、板状載置部61Bは、二つではなくて一つの開口部61bBを有する。図8に示した本発明の別の好ましい一実施例の手巻機構2Bを備えた本発明の別の好ましい一実施例の手巻時計3Bは、揺動丸穴ばね構造体1の代わりに揺動丸穴ばね構造体1Bを有する点で、図1に示した手巻機構2を備えた手巻時計3とは異なる。この揺動丸穴ばね構造体1Bでは、押込み引掛ばね部62B及び位置決めばね部63Bの両方が突起部66a,67dを備えているので、押込み引掛ばね部62Bだけでなく位置決めばね部63Bも揺動丸穴ばね構造体1Bが離脱するのを防ぎ得る。その場合、押込み引掛ばね部62Bの側縁部65fが位置決めばね部63Bの突起部67dの係止面67fによる係止を可能にすべく位置決め機能を果たす。すなわち、押込み引掛ばね部62B及び位置決めばね部63Bの両方が他方に対する位置決め及び押込み引掛の役割をする。また、この揺動丸穴ばね構造体1Bでは、押込み引掛ばね部62B及び位置決めばね部63Bの両方がその外側縁に係止面66cB,67fを備えた突起部66a,67dを有するので、戻しばね部64Bが押込み引掛ばね部62B及び位置決めばね部63Bと平行ではなくて該ばね部62B,63Bの延在方向に対して直交する方向に延びていることにより保持力が多少弱くなり易いとしても、戻しばね64BにかかるU1,U2方向の外力に抗して揺動丸穴ばね構造体1Bの元の部分すなわち板状載置部61Bを一番受10の凹部13内の所定位置に保持し得る。更に、図5の揺動丸穴ばね構造体1に対して図7の揺動丸穴ばね構造体1Aが位置決めばね部62を欠くように、図9の揺動丸穴ばね構造体1Bに対して位置決めばね部62Bを欠く手巻時計用戻しばね構造体としての揺動丸穴ばね構造体1Cであってもよい。図10及び図11に示した本発明の更に別の好ましい一実施例において、図1から図5に示した要素と同一の要素には同一の符号を付すと共に図8及び図9に示した要素と同一の要素にも同一の符号を付し最後に添字Bが付されている場合も同様、図8及び図9に示した要素に概ね対応するけれども異なるところのある要素には同一の符号添字Bが最後にある場合は該符号Bを除くの後に添字Cを付してある。本発明の別の好ましい一実施例の揺動丸穴ばね構造体1Cは、図11に示したように、板状載置部61Cと押込み引掛ばね部62Cと戻しばね部64Bとを有する点で、図9に示した揺動丸穴ばね構造体1Bと概ね同様であるけれども、位置決めばね部63Bを欠き且つ押込み引掛ばね部62Cが押込み引掛ばね部62Bと多少異なる形状ないし構造を有する点で、図9に示した揺動丸穴ばね構造体1Bとは異なる。なお、板状載置部61Cも、押込み引掛ばね部62Cが適切な形状及び機能を有するように多少異なる形状を有し得る。図10に示した本発明の更に別の好ましい一実施例の手巻機構2Cを備えた本発明の別の好ましい一実施例の手巻時計3Cは、揺動丸穴ばね構造体1Bの代わりに揺動丸穴ばね構造体1Cを有する点で、図8に示した手巻機構2Bを備えた手巻時計3Bとは異なる。図11及び図10に示した板金折曲体の形態のばね部材60Cからなる揺動丸穴ばね構造体1Cでは、押込み引掛ばね部62Cは、幅広で比較的剛性の高い押込み引掛ばね腕部65Cと押込み係止端部66とを有する。引掛ばね腕部65Cは、基端部65aCにおいて平板状本体部61aの一側縁部61eCにつながり、該基端部65aCから延びた基端側腕部65bCと、該基端側腕部65bCの先端部65cCにおいて概ね直角に曲がって延在した先端側腕部65dCとを備える。押込み係止端部66は、先端側腕部65dCの先端部において、該先端側腕部65dCに対して横方向に延びてなる係止用突起部66aからなる。係止用突起部66aの下縁側に押込み案内傾斜面としての斜めの案内面66bが形成され、上側には押込み係止面としての概ね横方向に延びた係止面66cが形成されていることは、揺動丸穴ばね構造体1の押込み引掛ばね部62の押込み係止端部66の場合と同様である。戻しばね部64Bは、図9に示した揺動丸穴ばね構造体1Bの戻しばね部64Bと実際上同じ形状で実際上同じ位置にある。この揺動丸穴ばね構造体1Cでは、押込み引掛ばね部62Cの押込み引掛ばね腕部65Cの剛性が比較的高いので、位置決めばね部63が独立に設けられていなくても、板状載置部61Cの開口61bCと一番受10の凹部13の突起部15aとの嵌合、及び位置決め係止突起部66と一番受10の開口16の側縁の板状部13bの背面13d図2参照との係合ないし係止によって、揺動丸穴ばね構造体1Cの基準位置を規定する板状載置部61Cが所望の姿勢で一番受10の所定部位に保持され得る。この揺動丸穴ばね構造体1Cにおいても、板状載置部61C及び押込み引掛ばね部62Cが設けられているので、一番受10への組付けが容易且つ確実に行われ易いだけでなく、揺動丸穴ばね構造体1Cが一番受10から離脱する虞れが比較的低く抑えられ得る。なお、揺動丸穴ばね構造体1Cでは、位置決めばね部62Bを欠くので、戻しばね部64BのH1,H2方向揺動位置により押込み引掛ばね部62Cによる係止作用が変動したり、戻しばね部64BのU1方向揺動の影響を受け易い面がある。また、この揺動丸穴ばね構造体1Cでは、押込み引掛ばね部62Cの剛性が比較的高いので、該ばね部62Cの製造公差や一番受10の凹部13の関連凹凸部の公差により多少のガタが生じる虞れがある。"