気体流通路を有した装着体と、前記気体流通路に気体を送り出す送風手段と、前記送風手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記送風手段から気体が間欠的に送り出されるように制御を行うことを特徴とする送風機能を備えた装着体。前記制御手段は、送風時間を挟んで、30秒~2分の未送風時間を繰り返すように、前記送付手段を制御することを特徴とする請求項1に記載の送風機能を備えた装着体。前記制御手段は、未送風時間を挟んで、30秒以上の送風時間を繰り返すように、前記送付手段を制御することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の送風機能を備えた装着体。前記送風手段は、前記気体流通路に送り出す気体を乾燥させる乾燥手段を有していることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の送風機能を備えた装着体。前記装着体の気体流通路は、前記装着体の全外面において外部に連通していることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の送風機能を備えた装着体。前記装着体と前記送風手段との間を連結し前記装着体と前記送風手段との間で気体を循環させる気体供給パイプ及び気体回収パイプを更に備え、前記気体供給パイプ及び前記気体回収パイプは、前記装着体を起立状態の使用者に着用させた場合の上下方向に相互に離間する位置で、前記装着体に取り付けられていることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の送風機能を備えた装着体。前記送風手段は、外部電源に接続される電源コネクタを更に有していることを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれか1項に記載の送風機能を備えた装着体。ところが、従来の防護服用冷却装置のように、装着体に対して空気を連続的に送り込む連続送風方式を採用した場合、皮膚温の低下が過大となり、皮膚温低下による皮膚血流量が低下するため、体熱の放熱効率が悪いという問題があった。また、従来の防護服用冷却装置では、汗の貯留量が充分ではなく気化熱を利用した冷却効果を充分に得ることができない時間が発生し、当該時間においても送風を行う為の電力が消費し続けられるため、電力の浪費が生じるという問題があった。他方、暑い暖かい涼しい寒い等と表現される温度感覚とは別に、不快快適等と表現される快適感覚がある。そして、この快適感覚の観点においても、従来の防護服用冷却装置のように連続送風方式を採用した場合、低い皮膚温を維持することが可能である反面、低い皮膚温が一定に維持されることに起因した温度感覚に対する慣れが生じるため、快適等の快適感覚を実感でき難くなる傾向にある。そこで、本発明は、従来の問題を解決するものであって、すなわち、本発明の目的は、体熱の放熱効率を向上し、しかも使用者の快適性を向上させ、更に消費電力量を抑制する送風機能を備えた装着体を提供することである。本発明の送風機能を備えた装着体は、気体流通路を有した装着体と、前記気体流通路に気体を送り出す送風手段と、前記送風手段を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は、前記送風手段から気体が間欠的に送り出されるように制御を行うことにより、前述した課題を解決したものである。本発明では、装着体に対して気体を間欠的に送り出す間欠送風方式を採用していることにより、未送風の時間帯において、皮膚温を上昇させて一時的な発汗増加を生じさせ、送風の時間帯において、未送風時に貯留された汗を一気に気化させることが繰り返されるため、体熱の放熱効率を向上できる。また、送風により電力を消費しているにも関わらず気化熱による冷却効果を享受することのない時間が排除されるため、限られた電源でより高効率で身体を冷却できる。また、本発明では、未送風時における体温上昇と送風時における体温低下とが繰り返されるため、皮膚温が一定に維持された場合に生じがちな温度感覚に対する慣れの発生を回避し、送風時における体温低下に伴う涼しい等の温度感覚を使用者に継続して感じさせることが可能であり、使用者の快適性を向上できる。以下、本発明の一実施例である送風機能を備えた装着体を図面に基づいて説明する。本実施例における送風機能を備えた装着体は、暑熱環境下において作業着図示しない等の内側に装着されるものであり、図1乃至図5に示すように、使用者により着用される装着体10と、装着体10に対して気体を送り出す送風ユニット送風手段20と、送風ユニット20を制御する制御部制御手段、図示しないと、装着体10及び送風ユニット20を接続する気体供給パイプ30と、装着体10及び送風ユニット20を接続する気体回収パイプ40とを備えている。装着体10は、図1及び図2に示すように、使用者の胸面腹面に装着される前身頃体11と、使用者の背面に装着される後身頃体12と、前身頃体11及び後身頃体12を連結する連結用帯13とから構成されている。前身頃体11及び後身頃体12は、図3に示すように、合成樹脂製の繊維を編み込むことで形成され、上側メッシュ部14と下側メッシュ部15と上側メッシュ部14及び下側メッシュ部15を連結する連結部16とから構成された立体メッシュ素材からそれぞれ成形されている。前身頃体11及び後身頃体12が前述した立体メッシュ素材から成形されていることにより、前身頃体11及び後身頃体12の内部に気体流通路が形成され、装着体10の上側に重量のある作業着等を更に着用した場合であっても、前身頃体11及び後身頃体12内における気体の流通が確保される。そして、前身頃体11及び後身頃体12の気体流通路は、前身頃体11及び後身頃体12の全外面において外部に連通しており、前身頃体11及び後身頃体12の内側及び外側の間においても気体が流通するように構成されている。このように、前身頃体11及び後身頃体12の全外面において、前身頃体11及び後身頃体12の気体流通路が外部に連通していることにより、前身頃体11及び後身頃体12の全外面から気体が外部に送り出され、身体の広範囲に亘って汗の気化を生じさせ冷却効果を得ることができる。なお、前身頃体11及び後身頃体12の立体メッシュ構造を示した図3の一部拡大図は、当該立体メッシュ構造を説明するために概念的に示されたものである。送風ユニット20は、図4及び図5に示すように、外部筐体としてのユニットケース21と、ユニットケース21内に収納される送風ファン22と、ユニットケース21内に収納される吸着剤乾燥手段23と、電源ケーブル図示しないを介して送風ファン22に接続される外部電源用の電源コネクタ図示しないとを備えている。なお、本実施例においては、携帯バッテリや商用電源等の外部電源を使用環境に応じて使い分けることを目的として、外部電源用の電源コネクタ図示しないを設けているが、電源コネクタを設けることなく、電源を送風ファン22に直結させてもよい。また、特に、電源コネクタ図示しないに携帯バッテリを接続した場合には、ケーブル等により使用者の行動範囲に制限が加わらず、使用者の活動に関する自由度を向上できる。ユニットケース21は、図4及び図5に示すように、気体供給パイプ30に接続される供給パイプ接続部21aと、気体回収パイプ40に接続される回収パイプ接続部21bと、送風ファン22を収容するファン収容部21cと、吸着剤23を収容する吸着剤収容部21dと、電源ケーブル図示しないを通すケーブル用孔21eとを有している。また、ユニットケース21は、送風ファン22による空気の送出及び回収を円滑に行うために、その内部を気密状態に維持されている。送風ファン22は、気体供給パイプ30を通して装着体10に対して空気を送り出すとともに、気体回収パイプ40を通して装着体10から空気を回収し、送風ユニット20と装着体10との間で空気を循環させるものであり、本実施例では、圧縮されていない空気を送り出すように構成されている。なお、圧縮空気を送り出すように送風ファン22を構成してもよい。また、本実施では、送風ファン22が空気を送り出すように構成されているが、空気以外の気体を送り出すように構成してもよい。吸着剤23としては、本実施例ではシリカゲルを用いており、当該シリカゲルは、通気性を有する袋に梱包された状態で吸着剤収容部21dに配置されている。なお、吸着剤23の具体的種類は、前述したシリカゲルに限定されず、例えば、ゼオライト等を用いてもよい。送風ユニット20を制御する制御部図示しないは、マイコン等により構成され、時間情報を出力するタイマ部図示しないと、タイマ部図示しないから出力される時間情報に基づいて送風ファン22への電力供給をオンオフ切換するオンオフ切換部図示しないとを少なくとも有し、本実施例においては、約1分間の送風時間と約1分間の未送風時間とを繰り返すように、送風ファン22から気体が間欠的に送り出されるように制御を行う。タイマ部の時間設定に関しては、使用者ごとに対応して変化させることができるようになっている。なお、詳しくは後述するが、送風時間及び未送風時間の具体的設定は、上記に限定されず、また、送風時間及び未送風時間を同一時間で設定する必要はない。気体供給パイプ30は、本実施例では、図1、図2、及び図4に示すように、2本設けられ、一方の気体供給パイプ30は、一端をユニットケース21の供給パイプ接続部21aに接続されるとともに、他端を前身頃体11の上部付近使用者の胸付近に装着される部分に接続され、また、他方の気体供給パイプ30は、一端をユニットケース21の供給パイプ接続部21aに接続されているとともに、他端を後身頃体12の上部付近使用者の背中上部付近に装着される部分に接続されている。気体回収パイプ40は、本実施例では、図2及び図4に示すように、2本設けられ、両方の気体回収パイプ40は、一端をユニットケース21の回収パイプ接続部21bに接続されるとともに、他端を後身頃体12の下部付近使用者の腰付近に装着される部分に接続されている。このように気体供給パイプ30及び気体回収パイプ40が装着体10に取り付けられていることにより、送風ユニット20の駆動時には、使用者の身体上部から身体下部に向けて装着体10付近の空気が流れるようになっている。なお、本実施例においては、このように使用者の身体上部から身体下部に向けて空気が流れるように構成されているが、その反対に、使用者の身体下部から身体上部に向けて空気が流れるように構成してもよい。また、装着体10に対する気体供給パイプ30及び気体回収パイプ40の取り付け位置や本数は、上記に限定されず、実施態様に応じて任意に決定すればよい。更に、本実施例においては、気体供給パイプ30に加えて気体回収パイプ40を設けて、気体を循環させるように構成したが、気体回収パイプ40を設けることなく、送風ユニット20により気体の送出のみを行うように構成してもよい。つぎに、図6及び図7に示す実験結果に基づいて、本発明の送風機能を備えた装着体の機能を以下に説明する。まず、図6は、被験者に、通気性の良い衣服肌着、装着体10、通気性に乏しい衣服作業着、防護衣を、身体の内側から順に着用させた状態で、階段昇降運動を数度に亘って行った際の衣服内温度及び衣服内湿度を測定した実験結果を示している。また、図7には、上記実験を行った際の被験者の皮膚温の推移を示している。なお、上記実験は、約24度の室温且つ被験者付近にヒーターを設置した環境下で、送風時間及び未送風時間を各1分に設定し、送風ファン22による送風量を約150リットル/分に設定して行った。まず、図6及び図7に示す実験結果から、送風ユニット20の駆動時衣服内空気の循環時に、衣服内温度、衣服内湿度、及び皮膚温が、1分置きに、それぞれ上昇及び低下を繰り返すことが分かる。この衣服内温度、衣服内湿度、及び皮膚温の低下は、1分間の送風ファン22の送風時における乾燥空気の送出及び汗の気化により生じ、また、衣服内温度、衣服内湿度、及び皮膚温の上昇は、1分間の送風ファン22の未送風時における被験者の産熱及び発汗により生じる。そして、本実験結果から、送風ファン22から間欠的に空気が送出された場合であっても、図7に示すように、被験者の皮膚温を一定範囲内に収めることが可能であることが分かった。また、本実験の被験者の感想から、空気を連続的に送り込む連続送風方式を採用した場合に生じがちな涼しい等の温度感覚に対する慣れが発生せず、体温低下に伴う涼しい等の温度感覚を継続して感じることが可能であることが分かった。つぎに、本出願人は、送風時間及び未送風時間の適切な設定時間を探るために、図8乃至図12に示す実験を行った。まず、図8乃至図12に実験結果を示した全ての実験は、被験者に、通気性の良い衣服肌着、装着体10、通気性に乏しい衣服作業着、防護衣を、身体の内側から順に着用させ、約24度の室温且つ被験者付近にヒーターを設置した環境下で、送風ファン22による送風量を約150リットル/分に設定して行った。図8は、送風ユニット20を駆動させることなく、被験者が椅子に着座して安静にした状態で、熱流センサにより被験者の胸及び背中における放熱量を測定した実験結果である。図8に示す実験結果から、着座後約5分で皮膚表面から衣服に向かって流れる熱は安定するが、15分にかけて徐々に低下して安静に達するには約15分を要することが分かる。そして、この実験結果から、防護衣着用状態は、安静にしていても体温が上昇する鬱熱:徐々に体熱を蓄積している状態にあることが分かった。図9は、送風ユニット20を駆動させることなく、被験者が軽運動階段昇降運動を継続して行った状態で、被験者の胸及び背中における放熱量を測定した実験結果である。図9に示す実験結果から、運動を開始すると、皮膚から衣服に向かって流れる熱は、急激に多くなり、5~6分間は直線的に増加し、その後も漸増して、胸では安静時の約7倍、背中では約4倍に達することが分かる。そして、これらの熱は、防護衣や作業着等に遮られて、衣服内温度の上昇を引き起こすことになる。図10は、運動後の鬱熱状態で被験者が安静にし、連続送風方式で送風ユニット20を駆動した状態で、被験者の胸及び背中における放熱量を測定した実験結果である。図10に示す実験結果から、運動後の鬱熱状態で循環装置を連続運転した場合、約1分後に最大値である約350W/m2/h胸、約200W/m2/h背中に達し、約1分後~約12分までは、胸及び背中共に、グラフが下降線をたどり、約12分後からは、胸及び背中共に、グラフがほぼ横這いとなり、約17分後には、胸及び背中共に、安静時に匹敵する値約20W/m2/hの付近に戻ることが分かる。ここで、放熱量のピーク上昇のピークとなる約1分後から、放熱量が徐々に低下するのは、皮膚温低下による皮膚血流量の低下に伴って発汗作用が弱まり、汗の貯留量が充分ではなく気化熱を利用した冷却効果を充分に得ることができなくなっていくことに起因する。更に、図10に示す実験結果を詳述すると、まず、胸で測定した放熱量のピーク上昇のピーク付近の測定結果は、以下の通りである。12:36:00運転開始から20秒後:2955W/m2/h12:36:05運転開始から25秒後:3275W/m2/h12:36:10運転開始から30秒後:3399W/m2/h1回目ピーク12:36:15運転開始から35秒後:3053W/m2/h12:36:20運転開始から40秒後:3521W/m2/h12:36:25運転開始から45秒後:3571W/m2/h12:36:30運転開始から50秒後:3620W/m2/h2回目ピーク12:36:35運転開始から60秒後:3620W/m2/h2回目ピーク12:36:40運転開始から65秒後:3571W/m2/h12:36:45運転開始から70秒後:3521W/m2/hまた、背中で測定した放熱量のピーク上昇のピーク付近の測定結果は、以下の通りである。12:35:50運転開始から10秒後:1307W/m2/h12:35:55運転開始から15秒後:2008W/m2/h12:36:00運転開始から20秒後:2046W/m2/h1回目ピーク12:36:05運転開始から25秒後:1876W/m2/h12:36:10運転開始から30秒後:2084W/m2/h2回目ピーク12:36:15運転開始から35秒後:2084W/m2/h2回目ピーク12:36:20運転開始から40秒後:1876W/m2/h12:36:25運転開始から45秒後:1876W/m2/h12:36:30運転開始から50秒後:1724W/m2/h上記の実験結果から、本発明のように送風時間と未送風時間とを繰り返す間欠送風方式を採用する場合、放熱効率の観点から、胸及び背中の両方において放熱量の1回目のピーク上昇のピークを迎える30秒以上に送風時間を設定するのが好ましく、また、胸及び背中の両方において放熱量の2回目のピーク上昇のピークを迎える50秒以上に送風時間を設定するのが更に好ましいことが分かる。また、前述したように、運転開始から約12分後には、グラフの下降が止まり、運転開始から約17分後には、胸及び背中共に、安静時に匹敵する値20W/m2/hに戻ることから、送風時間を17分以下に設定することが好ましく、また、12分以下に設定することが更に好ましいことが分かる。図11は、被験者が安静にした状態で、未送風時間を90秒に固定し、送風時間を30秒、60秒、90秒、120秒にそれぞれ設定した場合の、被験者の胸における放熱量を測定した実験結果である。図11に示す実験結果から、送風時間が60秒以上60秒、90秒、120秒である場合に、放熱量のピーク上昇のピークが一定時間維持され、この放熱量のピークを繰り返していることから、送風時間を60秒以上に設定した場合に、良好な放熱効率を得ることができることが分かる。図12は、送風時間を60秒に固定し、未送風時間を30秒、45秒、60秒、90秒にそれぞれ設定した場合の、被験者の胸における放熱量を測定した実験結果である。まず、放熱効率の観点から、送風開始時におけるグラフの立ち上がりが垂直に近く、送風終了時におけるグラフの下がり方が緩やかで小さいことが運転条件として好ましい。そして、図12に示す実験結果を参照し、各ラインの第2のピーク下側のピークを比較すると、未送風時間を30秒、45秒、60秒に設定した場合には、上記の運転条件を満たし、また、未送風時間を90秒に設定した場合には、上記の運転条件を満たしておらず、このことから、未送風時間は、30秒~60秒の範囲内で設定することが望ましいことが分かった。なお、図6乃至図12には、送風量を約150リットル/分に設定した場合の実験結果を示している。しかしながら、本出願人は、送風ファン22による送風量を様々に変更して同様の実験を行っており、これらの実験から送風量が約100リットル/分以上である場合に同様の実験結果が得られることが分かっている。このようにして得られた本発明の送風機能を備えた装着体では、装着体10に対して気体を間欠的に送り出す間欠送風方式を採用していることにより、未送風の時間帯において、皮膚温を上昇させて一時的な発汗増加を生じさせ、送風の時間帯において、未送風時に貯留された汗を一気に気化させることが繰り返されるため、体熱の放熱効率を向上できる。また、送風により電力を消費しているにも関わらず気化熱による冷却効果を享受することのない時間が排除され、限られた電源でより高効率で身体を冷却できる。また、本発明では、未送風時における体温上昇と送風時における体温低下とが繰り返されるため、皮膚温が一定に維持された場合に生じがちな温度感覚に対する慣れの発生を回避し、送風時における体温低下に伴う涼しい等の温度感覚を使用者に継続して感じさせることが可能であり、使用者の快適性を向上できる。