ピロロキノリンキノンの塩を含んでなる、ゲル。ピロロキノリンキノンの塩が、互いに会合して繊維状構造を形成することを特徴とする、請求項1に記載のゲル。ピロロキノリンキノンの塩が、全ゲル重量に対して、0.5~70重量である、請求項1または2に記載のゲル。塩が、ナトリウム塩である、請求項1~3のいずれか一項に記載のゲル。ピロロキノリンキノンの塩と分散媒との混合物において、ピロロキノリンキノンの塩の溶解度を下げることにより製造される、請求項1~4のいずれか一項に記載のゲル。混合物の溶解度を下げることが、混合物の温度を10°C以上下げることにより行われる、請求項5に記載のゲル。混合物の溶解度を下げることが、混合物のpHを0.1以上下げることにより行われる、請求項5に記載のゲル。甘味料をさらに含んでなる、請求項1~7のいずれか一項に記載のゲル。高分子ゲル化剤をさらに含んでなる、請求項1~8のいずれか一項に記載のゲル。請求項1~9のいずれか一項に記載のゲルの乾燥体。ピロロキノリンキノンの塩からなる、繊維状構造体。請求項1~9のいずれかに記載のゲル、請求項10に記載の乾燥体、または請求項11に記載の繊維状構造体を含んでなる、食品。請求項1~9のいずれかに記載のゲル、請求項10に記載の乾燥体、または請求項11に記載の繊維状構造体を含んでなる、医薬。請求項1~9のいずれかに記載のゲル、請求項10に記載の乾燥体、または請求項11に記載の繊維状構造体を含んでなる、化粧品。ピロロキノリンキノンの塩を含んでなる、ゲル化剤。ピロロキノリンキノンの塩と分散媒との混合物において、ピロロキノリンキノンの塩の溶解度を下げることを含んでなる、ピロロキノリンキノンの塩を含んでなるゲルの製造方法。混合物の溶解度を下げることが、混合物の温度を10°C以上下げることにより行われる、請求項16に記載の製造方法。混合物の溶解度を下げることが、混合物のpHを0.1以上下げることにより行われる、請求項16に記載の製造方法。本発明者らは、ピロロキノリンキノンの塩と分散媒とを室温で混合し、得られた混合物の温度を10°C以上下げることにより、ピロロキノリンキノンの塩が繊維状構造を形成してなるゲルが得られることを見出した。本発明によれば、ピロロキノリンキノンの塩は、所定の条件下で、分散媒溶媒には溶解せずにゲルを形成することができる。本発明はこの知見に基づくものである。本発明は、室温近辺で容易にゲル化可能で、食品分野でも使用可能なピロロキノリンキノンを含有するゲルおよびその製造方法を提供することである。本発明によれば、以下の発明が提供される。1ピロロキノリンキノンの塩を含んでなる、ゲル。2ピロロキノリンキノンの塩が、互いに会合して繊維状構造を形成することを特徴とする、1に記載のゲル。3ピロロキノリンキノンの塩が、全ゲル重量に対して、0.5~70重量である、1または2に記載のゲル。4塩が、ナトリウム塩である、1~3のいずれかに記載のゲル。5ピロロキノリンキノンの塩と分散媒との混合物において、ピロロキノリンキノンの塩の溶解度を下げることにより製造される、1~4のいずれかに記載のゲル。6混合物の溶解度を下げることが、混合物の温度を10°C以上下げることにより行われる、5に記載のゲル。7混合物の溶解度を下げることが、混合物のpHを0.1以上下げることにより行われる、5に記載のゲル。8甘味料をさらに含んでなる、1~7のいずれかに記載のゲル。9高分子ゲル化剤をさらに含んでなる、1~8のいずれかに記載のゲル。101~9のいずれかに記載のゲルの乾燥体。11ピロロキノリンキノンの塩からなる、繊維状構造体。121~9のいずれかに記載のゲル、10に記載の乾燥体、または11に記載の繊維状構造体を含んでなる、食品。131~9のいずれかに記載のゲル、10に記載の乾燥体、または11に記載の繊維状構造体を含んでなる、医薬。141~9のいずれかに記載のゲル、10に記載の乾燥体、または11に記載の繊維状構造体を含んでなる、化粧品。15ピロロキノリンキノンの塩を含んでなる、ゲル化剤。16ピロロキノリンキノンの塩と分散媒との混合物において、ピロロキノリンキノンの塩の溶解度を下げることを含んでなる、ピロロキノリンキノンの塩を含んでなるゲルの製造方法。17混合物の溶解度を下げることが、混合物の温度を10°C以上下げることにより行われる、16に記載の製造方法。18混合物の溶解度を下げることが、混合物のpHを0.1以上下げることにより行われる、16に記載の製造方法。本発明のゲルは、食べることができる新規の低分子ゲルである。本発明によりPQQを使用した含水ゲルを提供することができる。本発明によれば、室温以下でゲル化することができるため、加温等の処理が必要ない点で有利である。また、本発明によれば、ゲル化により高濃度でも均一になるPQQ含有液を提供することができる点で有利である。さらに、本発明によれば、このゲルは同一量の結晶とは溶解速度が異なっており溶解性を制御することができるため、食品、機能性食品、医薬品、医薬部外品、化粧品等に使用することができる点で有利である。実施例及び比較例によって本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらの例にのみ限定されるものではない。本実施例および比較例では、粉末X線回折以下、XRDと記すは、株式会社マックサイエンス製M18XCEで、Cu/管電圧40kV/管電流100mA、発散スリット:1°、散乱スリット:1°、受光スリット:0.3mm、スキャンスピード:4000°/min、サンプリング幅:0020°で行った。本実施例および比較例では、光学顕微鏡写真は、NIKON製顕微鏡TE-2000Sを使用し、対物レンズ40倍で撮影した。本実施例および比較例では、UV測定は、HITACHIU-2000Spectrophotometerを使用して測定した。比較例1:原料ピロロキノリンキノンジナトリウム原料としてピロロキノリンキノンジナトリウム製造元:三菱ガス化学株式会社、粉末を使用した。ピロロキノリンキノンジナトリウムを光学顕微鏡で観察した結果を図1に示した。使用したピロロキノリンキノンジナトリウムは針状の結晶であり、ゲル化したものよりも短いことが分かった図1および後述の図3。また、結晶性の物質であり、ゲルを形成しているものとは異なっていることが分かった。ピロロキノリンキノンジナトリウムをXRDで測定した結果を図2に示した。CuKα放射線を用いた2θのピークで9.1、10.3、13.8±0.4°に代表される結晶構造を有する針状結晶であることが分かった。実施例1:1ゲル比較例1のPQQ粉末0.1gを15mlのプラスチック製遠心分離用容器に加え、水10ml加え、室温で振って混合した約25°C。これを冷蔵庫で冷却して4°Cになった後、さらに振って混合した。一晩、冷蔵庫に保存すると全体が均一なゲル状に変化した。これを光学顕微鏡で観察した結果を図3に示した。元の針状よりも長くなった繊維状に変化していた図1および図3。このゲル状物質をXRDで測定した結果、図4に示す構造になっていた。ピークは8.2°に強く表れ、回折のピークが減少していることから、結晶構造が変化し、元の構造から変化してアモルファスに近い構造になっていると予想される。これらの分析結果から、ゲル化の際には結晶からアモルファスに近い構造に変化した繊維状になることで液体を保持できるゲルになったと考えられる。また、ゲル状態になることでPQQ固体の沈殿は見られず、全体に均一であった。実施例2:2ゲル実施例1と同様の操作を行った。比較例1のPQQ粉末0.2gを15mlのプラスチック製遠心分離用容器に加え、水10ml加え、室温で振って混合した約25°C。これを冷蔵庫で冷却して4°Cになった後、さらに振って混合した。一晩、冷蔵庫に保存すると全体が均一なゲル状に変化した。これを光学顕微鏡で観察した結果を図5に示した。細かい繊維が形成されていた。濃度が高くなると繊維密度が高くなった図3実施例3:5ゲル実施例1と同様の操作を行った。比較例1のPQQ粉末0.5gを15mlのプラスチック製遠心分離用容器に加え、水10ml加え、室温で振って混合した約25°C。これを冷蔵庫で冷却して4°Cになった後、さらに振って混合した。一晩、冷蔵庫に保存すると全体が均一なゲル状に変化した。これを容器から取り出し、適当な長さに切って9cmのシャーレに入れて観察した結果を図6に示した。形状を維持できる強固なゲルになっていた。また、写真でもわかるようにゲルは内の固体PQQは沈降しない全体として均一なものになった。さらに光学顕微鏡で観察した結果を図7に示した。高密度な繊維状の構造をとっていることが分かった。XRDで測定した結果を図8に示した。実施例1と同様の8.3°のピークとともに元の結晶構造に由来するピークが存在した。すなわち、ゲル化に必要な線維化とともに元の結晶構造がわずかに混合したゲルになっていた。光学顕微鏡では元の結晶は殆ど混ざっておらず、繊維状の物質が元の結晶に近い構造を含んでいると考えられる。実施例4:エタノールゲル実施例3で作製した5ゲルを大過剰のエタノール内に落としたところ、ゲル状態は維持されていた。拡散による交換でエタノールが内部に浸透した。実施例5:甘味料添加実施例2で合成した2ゲルに10分のソルビトールを粉末で加えたところ、ゲル構造は維持され、甘味料を有するゲルを作成することができた。実施例6および比較例2:溶解試験比較例2として、各実施例で使用した原料である比較例1のPQQ粉末を用い、UV測定用のアクリル製セルに該PQQ粉末1.3mgを入れ、さらに2mlの水を加えた。実施例6として、実施例3で作製した5ゲル27mgPQQ粉末1.35mg相当をUV測定用のアクリル製セルに入れ、さらに2mlの水を加えた。室温で450nmの吸収で水への溶解を追跡した。吸光度測定を1時間行い、濃度変化の傾きからすべて溶けるまでの時間を計算した。その結果を表1に示す。この結果から、ゲル化を行うことでPQQの溶解速度を抑えることができることが分かった。このことから、PQQゲルは、その他の食品成分との反応を抑える効果が期待できる。また、この方法によれば、特殊なコーティング技術や物質を必要とせずに溶解性を制御することができる。実施例7および8:pH応答性生体の溶解性のモデル実施例6の溶解性試験と同様の方法で5ゲルの溶解速度がpHでどのように変化するかを試験した。人工胃液と人工腸液を使用して実験を行った。その結果を表2に示す。人工胃液を添加した場合ははじめに溶解した量以上には溶けださず、溶液内の濃度は上昇しなかった。一方、人工腸液を添加した場合は直線的に溶解量が上昇し、攪拌するとすぐに溶けた。以上のことから、本発明のゲルは、pHにより溶解速度の変化するゲルであることが分かった。また、本発明のゲルは、水や胃液では溶解せず、腸で溶解することがわかった。これは経口投与の場合、胃では溶解せず、腸で溶解するため、不必要な食品成分との反応を避けることができ、また、吸収が行われる腸で溶解する性質を有しており好ましい。実施例9:ゲル乾燥物の製造実施例1で作製した1ゲルを80°Cで凍結した。これを凍結乾燥器機種:EYELAFDU2100、製造元:東京理化器械で2日間乾燥し、最終的には8paまで減圧したところ、繊維状の固体が出来た。この個体をXRDで測定した結果を図9に、光学顕微鏡で観察した結果を図10にそれぞれ示した。ゲル乾燥物が、ゲルの線維構造を維持した固体であることが分かった。実施例10および比較例3:比表面積測定比較例1の粉末および実施例9の1ゲル乾燥物に対し、前処理としてQuantachromeInstruments社AUTOSORBDEGASSERを使用し150°C、20時間乾燥した。測定装置はQuantachromeInstruments社Autosorb6Bを使用し、N2吸着でBET法を用いて比表面積を出した。その結果、比較例1の粉末が2.9m2/gであったのに対し、実施例9の1ゲル乾燥物の繊維状の固体は7m2/gであった。以上のことから、繊維状になることで表面積が大きくなることが分かった。本発明のゲルを使用することで表面積の大きな固体を作ることができた。これにより繊維状の固体の作ることができる。比較例4比較例1のPQQ粉末0.5gを15mlのプラスチック製遠心分離用容器に加え、水10ml加え、室温で振って混合した約25°C。室温で30分後、混合液は原料結晶が沈降して不均一な溶液になった。実施例12:電子顕微鏡観察実施例1で作製した1ゲルを大過剰のエタノールで洗浄し、水を除いた後、アルミホイルにキャストした。これを減圧乾燥して不織布状のPQQを得た。これを日立ハイテク製S-3400N走査電子顕微鏡で観察した。その結果を図11に示す。繊維の太さは0.15から1.5μmであり、殆どが1μm以下の細い繊維であった。実施例13寒天商品名:アガロース低電気浸透、製造元:ナカライテクス株式会社0.01gを水10mlに加え、電子レンジで溶解した。約40°Cまで冷却し、実施例1で作成した1ゲルと1mlずつ混合した。冷蔵庫で1晩冷却した。ゲル化しており、光学顕微鏡で繊維が確認できた。実施例14ゼラチン商品名:ゼライス、製造元:新田ゼラチン株式会社0.01gを75°Cの水10mlに加え、溶解した。約40°Cまで冷却し、実施例1で作成した1ゲルと0.5mlずつ混合した。冷蔵庫で1晩冷却した。ゲル化しており、光学顕微鏡で繊維が確認できた。比較例5寒天0.01gと比較例1のPQQジナトリウム0.01gを水10mlに加え、電子レンジを用いて沸騰するまで加熱した。この時、PQQジナトリウムは完全に溶解した。これを冷却するとゲル化した。光学顕微鏡で観察した結果、PQQの赤い層は寒天中に球状に分散しており、繊維構造はなくなっていた。以上のことから、このゲルは寒天によるゲル化でPQQはゲル化に関わっていないことが分かった。