"長手方向に延在する板材とボスに形成されたフランジ部を溶接することにより、前記ボスを前記板材に固定した建設機械のブーム構造において、前記フランジ部に肉厚調整部を形成することにより、溶接位置における前記板材の肉厚と前記フランジ部の肉厚とを等しくしたことを特徴とする建設機械のブーム構造。前記板材の厚さ方向に対する中心と、前記フランジ部の厚さ方向の中心とが一致するよう構成してなる請求項1記載の建設機械のブーム構造。前記肉厚調整部は、建設機械のブームシリンダが接続されるボス本体部と前記フランジ部との境界部分に形成された溝である請求項1又は2記載の建設機械のブーム構造。しかしながら、特許文献1に開示された発明では段差部に応力を集中させるので溶接継手部への応力集中を防止することはできるが、段差部に集中した応力により段差部において疲労破壊が発生するおそれがある。このため、特許文献1に開示された発明では、ブームの信頼性を十分に確保するまでには至らないという問題点があった。本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、高い信頼性を実現しうる建設機械のブーム構造を提供することを目的とする。上記の課題は、第1の観点からは、長手方向に延在する板材とボスに形成されたフランジ部を溶接することにより、前記ボスを前記板材に固定した建設機械のブーム構造において、前記フランジ部に肉厚調整部を形成することにより、溶接位置における前記板材の肉厚と前記フランジ部の肉厚とを等しくしたことを特徴とする建設機械のブーム構造により解決することができる。また上記発明において、前記板材の厚さ方向に対する中心と、前記フランジ部の厚さ方向の中心とが一致するよう構成することが望ましい。また上記発明において、前記肉厚調整部は、建設機械のブームシリンダが接続されるボス本体部と前記フランジ部との境界部分に形成された溝であることが望ましい。開示の建設機械のブーム構造によれば、溶接位置における板材の肉厚と肉厚調整部の肉厚が等しくなるため、この溶接位置に応力集中が発生することを防止でき、よってブームの信頼性を高めることができる。次に、本発明の実施の形態について図面と共に説明する。図1は、本発明の一実施形態であるブーム構造を適用しうる建設機械を示している。この建設機械は、下部走行体基体1に、旋回機構2を介して上部旋回体3が搭載されている。旋回機構2は、旋回用油圧モータを含み、上部旋回体3を時計回り、又は反時計周りに旋回させる。上部旋回体3には、ブーム4が取り付けられている。このブーム4は、油圧駆動されるブームシリンダ7により、上部旋回体3に対して上下方向に揺動する。またブーム4の先端には、アーム5が取り付けられている。このアーム5は、油圧駆動されるアームシリンダ8により、ブーム4に対して前後方向に揺動する。アーム5の先端にバケット6が取り付けられている。バケット6は、油圧駆動されるバケットシリンダ9により、アーム5に対して上下方向に揺動する。上部旋回体3には、更に運転者を収容するキャビン10が搭載されている。図2は、ブーム4を拡大して示している。ブーム4は、上板11と下板12と一対の側板13により構成されている。この4枚の板11,12,13は、断面箱形に組み合わせて溶接され、全体として長手方向図中矢印Y1,Y2方向に略へ字状に湾曲した形状とされている。ブーム4の図中矢印Y1方向の端部には、ブーム基部14が配設されている。このブーム基部14は、図示しない支軸を介して上部旋回体3に軸承される。また、ブーム4の矢印Y2方向端部には、ブーム先端ブラケット15が配設されている。このブーム先端ブラケット15には、支軸41図1参照を介してアーム5が連結される。また、ブーム4の上板11の所定位置には、アームシリンダ8が取り付けられるシリンダ取り付け用ブラケット16が形成されている。更に、ブーム4の略中央部に位置する湾曲部分には、ブームセンターボス20以下、単にボスというが設けられ、このボス20は、ブームシリンダ7の端部に設けられた支軸43図1参照を軸承する。よって、ブームシリンダ7が伸縮することにより、ブーム4はブーム基部14を中心として回転する。図3は、図2におけるA2-A2線で切断した図であり、ボス20の横断面を示している。同図に示されるように、各ボス20は側板13にそれぞれ固定されている。また、一対のボス20の間には、補強のための連結部材18が設けられている。側板13とボス20との固定方法、及び連結部材18とボス20との固定方法は、いずれも溶接が用いられている。ボス20は、大略するとボス本体部21とフランジ部22により構成されている。このボス20は本実施形態では鍛造品を用いているが、これに限定されるものではない。ボス本体部21は略筒状の形状を有し、その中央位置には前記したブームシリンダ7の支軸43が挿通される貫通孔26が形成されている。フランジ部22は、このボス本体部21の外周から環状に外側に延出するよう形成されている。図4は図3に矢印Bで示す領域を拡大して示す図であり、側板13とボス20との溶接位置を拡大して示している。同図に示すように、側板13とボス20は溶接部25において溶接されている。ここで、ボス20のフランジ部22に注目すると、本実施形態ではフランジ部22に肉厚調整部23が形成されている。肉厚調整部23はいわゆる肉抜き部であり、ボス本体部21とフランジ部22との境界部分に環状に形成されている。本実施形態では、肉厚調整部23を溝により構成している。この肉厚調整部23となる溝は、貫通孔26と同心円的に環状に形成されている。この肉厚調整部23を設けることにより、フランジ部22の肉厚寸法厚さ方向に対する寸法、即ち図4に矢印X1,X2で示す方向の寸法は、肉厚調整部23を形成しない場合に比べて小さくなる。本発明では、フランジ部22に肉厚調整部23を形成することにより、溶接部25溶接位置におけるフランジ部22の肉厚図4に矢印T1で示すと側板13の肉厚図中、矢印T2で示すを等しくしたことを特徴としているT1=T2。なお、フランジ部22には、外側に向け延出するよう形成された延出部24が設けられている。延出部24は、ボス20を側板13に溶接する際に側板13と当接されるものであり、溶接処理の円滑化を図るために設けられている。この延出部24の側板13との当接面自体は、溶接されていない。このため、溶接部25における肉厚は、この延出部24の肉厚を除いた厚さとなる。上記のようにフランジ部22に肉厚調整部23を設け、溶接部25におけるフランジ部22の肉厚T1と側板13の肉厚T2を等しくすることにより、溶接部25に応力が集中することを防止することができる。以下、この理由について説明する。例えば丸棒や角柱等の形状の大きな変化がない部品の場合、部品内に発生する応力は一様となる。これに対して、段差等の大きな形状変化があると、当該位置に大きな応力が局所的に加わるこの現象を応力集中という。また、応力σは、外力をP、断面積をAmm2とするとσ=P/Aで示される。従って、断面積Aが大きく変化する位置において応力は大きく変化し、応力集中が発生する。これを本実施形態に係るブーム4の構造に対応させると、本実施形態では上記のように溶接部25におけるフランジ部22の肉厚T1と側板13の肉厚T2とが等しく設定されるため、溶接部25において側板13とフランジ部22との間に段差等の形状変化は存在しない。このため、側板13とフランジ部22との間における断面積は均一となり、よって側板13とフランジ部22との間に発生する応力も一様なものとなる。このように本実施形態に係るブーム4の構造によれば、溶接部25に応力集中が発生することがなくなるため、ブーム4の信頼性及び耐久性を高めることができる。また、本実施形態では肉厚調整部23を肉抜き部としても機能する溝により構成しているため、ブーム4ボス20の軽量化を図ることもできる。一方、本実施形態では、側板13の厚さ方向図中矢印X1,X2方向に対する中心図中矢印XPで示す一点鎖線と、フランジ部22の厚さ方向の中心図中矢印XBで示す一点鎖線とが一致するよう構成している。この構成とすることによっても、溶接部25に過大な応力が発生することを防止することができる。以下、この理由について図4及び図6を用いて比較例図5及び図7に示すと対比しつつ説明する。図5及び図7は、比較例として肉厚調整部23が設けられていない従来のボス50を側板13に溶接した構成を示している。ボス50は、肉厚調整部23が設けられていないため、フランジ部52の肉厚図5,図7に矢印T3で示すは、側板13の肉厚T2に比べて大きくなっているT3>T2。また、フランジ部52の肉厚が側板13に比べて大きいことにより、側板13の厚さ方向に対する中心図中矢印XPで示す一点鎖線に対し、フランジ部52の厚さ方向に対する中心図中矢印XBで示す一点鎖線は図中矢印ΔTで示す寸法だけずれた構成となっている。一方、建設機械の作業時には、ブームシリンダ7の伸縮によりボス20,20に対して図2及び図4に矢印Fu1,Fu2,Fd1,Fd2で示すブームシリンダ推力が作用する。図2において、BSで示す一点鎖線はブームシリンダ7の軸線ブームシリンダ軸線である。このブームシリンダ軸線BSは、ボス20の中心位置を通る線分となる。いま、このブームシリンダ軸線BSとボス20の溶接部25との交点を図2に示すようにP1,P2とする。ここで、ブームシリンダ7が伸長することによりブーム4が上昇するブーム上げ時においては、点P1では図中黒塗りの矢印Fu1で示すブームシリンダ推力が作用し、点P2では図中黒塗りの矢印Fu2で示すブームシリンダ推力が作用する。これに対し、ブームシリンダ7が収縮することによりブーム4が下降するブーム下げ時においては、点P1では図中白抜きの矢印Fd1で示すブームシリンダ推力が作用し、点P2では図中白抜きの矢印Fd2で示すブームシリンダ推力が作用する。また、ブーム4の製造工程で、側板13を上板11,下板12に溶接する工程は、ボス20,20を側板13に溶接した後に実施される。この側板13を上板11及び下板12に溶接する工程においては、ボス20,20に対して矢印Fで示す力が作用し溶接歪による引張力として残存することが知られている。図5に示す比較例に係るボス50では、側板13の厚さ方向に対する中心XPに対し、フランジ部52の厚さ方向に対する中心XBが寸法ΔTだけ偏倚している。このため、ブーム上げ時におけるブームシリンダ推力については、位置P1においては側板13とボス50との間にはモーメント力Mu1Mu1=Fu1×ΔTが発生し、位置P2においては側板13とボス50との間にはモーメント力Mu2Mu2=Fu2×ΔTが発生する。また、ブーム下げ時におけるブームシリンダ推力については、位置P1においては側板13とボス50との間にはモーメント力Md1Md1=Fd1×ΔTが発生し、位置P2においては側板13とボス50との間にはモーメント力Md2Md2=Fd2×ΔTが発生する。このモーメント力Mu1,Mu2,Md1,Md2は、側板13とボス50との接合位置である溶接部25に主に印加される。これにより、溶接部25にはこのモーメント力Mに起因した応力も印加されることになる。引張力Fについても同様であり、図7に示すように溶接部25の引張力Fの作用位置において側板13とボス50との間にはモーメント力Mt1Mt1=Ft1×ΔTが発生し、このモーメント力Mt1は側板13とボス50との接合位置である溶接部25に主に印加される。よって引張力Fによっても、溶接部25にはこのモーメント力Mt1に起因した応力が印加されることになる。これに対して図4及び図6に示されるように、本実施形態では前記のように側板13の厚さ方向に対する中心XPとフランジ部22の厚さ方向の中心XBが一致しているため、図5及び図7に示す比較例のようなモーメント力Mu1,Mu2,Md1,Md2,Mt1は発生しない。よって本実施形態のように各中心XP,XBを一致させることにより、溶接部25に過大な応力が発生することを防止することができる。図8は、ボス20と側板13との溶接部25に発生する応力を、図5,図7に示した比較例と比較しつつ示す図である。溶接部25に発生する応力を求めるに際し、図8Aに示すように溶接部25に90°間隔で測定位置A~Dを設定した。そして、この各測定位置A~Dに発生する応力を、有限要素法を用いたシミュレーションにより求めた。図8Bは、このようにして求めた各測定位置A~Dの応力を示している。図8Bにおいて実線で示すのが本実施形態図8Bでは実施例と示すにおける測定結果であり、破線で示すのが比較例における測定結果である。同図に示す本シミュレーションの結果より、本実施形態である肉厚調整部23を設けることによりフランジ部22の肉厚T1を側板13の肉厚T2と一致させるT1=T2と共に側板13の厚さ方向中心XPとフランジ部22の厚さ方向中心XBとを一致させたブーム構造の方が、比較例であるフランジ部22の肉厚T3と側板13の肉厚T2とが異なるT3≠T2と共に側板13の厚さ方向中心XPとフランジ部22の厚さ方向中心XBとが偏倚したブーム構造に比べ、測定位置A~Dの全てにおいて発生する応力値は小さくなっていることが判った。よって図8に示す結果から、本実施形態に係るブーム構造によれば、溶接部25に発生する応力の低減を図れることが、シミュレーションによっても実証された。従って本実施形態に係るブーム構造によれば、ブーム4の信頼性及び耐久性を高めることが可能となる。以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は上記した特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能なものである。具体的には、本実施形態では肉厚調整部23を1本の溝により構成したが、複数の溝により肉厚調整部23を構成してもよい。また、本実施形態においては肉厚調整部23をボス20のフランジ部22に形成した構成例を示したが、側板13の肉厚が大きい場合には、側板13側に肉厚調整部を設ける構成とすることも可能である。"