ローターコアの径方向外側にステーターのコイルが配置された発電電動機の冷却構造であって、発電電動機の入出力シャフトとともに回転し、径方向内側から供給された冷却媒体を径方向外側に遠心力で排出するローターホルダーと、前記ローターホルダーの径方向外側に支持され、前記ローターホルダーとともに回転するローターコアと、前記ローターコアの軸方向の端部に配置され前記ローターコアの一方の端部を保持する第1ブレードと、前記ローターコアの軸方向の端部に配置され前記ローターコアの他方の端部を保持する第2ブレードと、を含み、前記第2ブレードは、前記ローターコアに対して反対側の外周部に設けられて径方向内側に開口して冷却媒体を貯留する凹形状の冷却媒体保持部及び前記冷却媒体保持部の外周部を径方向に貫通して前記冷却媒体保持部に貯留された冷却媒体を流出させる流出孔を有することを特徴とする発電電動機の冷却構造。前記第2ブレードは、軸方向において、前記冷却媒体保持部の前記冷却媒体が貯留する内周面の一部が前記ローターホルダーよりも前記ローターコアから離れる方向に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の発電電動機の冷却構造。前記第2ブレードは、前記冷却媒体保持部に前記軸方向に延在する突起が周方向に所定の間隔で複数形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の発電電動機の冷却構造。前記流出孔は、前記突起の回転方向前側の面に隣接していることを特徴とする請求項3に記載の発電電動機の冷却構造。前記第1ブレードは、径方向外側の端面の径方向の長さ及び軸方向の長さと前記ローターコアから最も離れた位置で径方向内側に向かって延在する部分の径方向の長さ及び軸方向の長さとが、前記第2ブレードと同一であることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の発電電動機の冷却構造。前記冷却媒体保持部の前記ローターコアから最も離れた位置で径方向内側に向かって延在する部分のローターコア側における面と、前記ローターホルダーの前記ローターコアから最も離れている面とは、軸方向において所定の距離を有していることを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載の発電電動機の冷却構造。請求項1から6のいずれか1項に記載の発電電動機の冷却構造を有する発電電動機。前記入出力シャフトの一端に動力発生源の出力シャフトが接続され、他端に前記動力発生源の動力により駆動される駆動対象の入力シャフトが接続される請求項7に記載の発電電動機。前記第2ブレードは、前記ローターコアの前記動力発生源側に配置されていることを特徴とする請求項8に記載の発電電動機。油等の冷却媒体を用いてステーターのコイルの潤滑をする場合、発電電動機内に形成された冷却媒体通路を通過する冷却媒体の流量がばらつくことにより、ステーターのコイルの冷却状態にばらつきが発生するおそれがある。特に内燃機関側のステーターに冷却媒体が十分に供給されにくく、冷却が十分に行えないおそれがある。特許文献1には、ステーターのコイルに冷却媒体を供給する機構が記載されているが、改善の余地がある。本発明は、発電電動機のステーターのコイルを潤滑する場合において、ステーターのコイルの冷却状態のばらつきを低減することを目的とする。本発明は、ローターコアの径方向外側にステーターのコイルが配置された発電電動機の冷却構造であって、発電電動機の入出力シャフトとともに回転し、径方向内側から供給された冷却媒体を径方向外側に遠心力で排出するローターホルダーと、前記ローターホルダーの径方向外側に支持され、前記ローターホルダーとともに回転するローターコアと、前記ローターコアの軸方向の端部に配置され前記ローターコアの一方の端部を保持する第1ブレードと、前記ローターコアの軸方向の端部に配置され前記ローターコアの他方の端部を保持する第2ブレードと、を含み、前記第2ブレードは、前記ローターコアに対して反対側の外周部に設けられて径方向内側に開口して冷却媒体を貯留する凹形状の冷却媒体保持部及び前記冷却媒体保持部の外周部を径方向に貫通して前記冷却媒体保持部に貯留された冷却媒体を流出させる流出孔を有することを特徴とする。ここで、前記第2ブレードは、軸方向において、前記冷却媒体保持部の前記凹形状の一部が前記ローターホルダーよりも前記ローターコアから離れる方向に形成されていることが好ましい。また、前記第2ブレードは、前記冷却媒体保持部に前記軸方向に延在する突起が周方向に所定の間隔で複数形成されていることが好ましい。また、前記流出孔は、前記突起の回転方向前側の面に隣接していることが好ましい。また、前記第1ブレードは、径方向外側の端面の径方向の長さ及び軸方向の長さと前記ローターコアから最も離れた位置で径方向内側に向かって延在する部分の径方向の長さ及び軸方向の長さとが、前記第2ブレードと同一であることが好ましい。また、前記冷却媒体保持部の前記ローターコアから最も離れた位置で径方向内側に向かって延在する部分のローターコア側における面と、前記ローターホルダーの前記ローターコアから最も離れている面とは、軸方向において所定の距離を有していることが好ましい。本発明は、発電電動機であって、上記のいずれかに記載の発電電動機の冷却構造を有することを特徴とする。ここで、前記入出力シャフトの一端に動力発生源の出力シャフトが接続され、他端に前記動力発生源の動力により駆動される駆動対象の入力シャフトが接続されることが好ましい。また、前記第2ブレードは、前記ローターコアの前記動力発生源側に配置されていることが好ましい。本発明は、発電電動機のステーターのコイルを冷却する場合において、ステーターのコイルの冷却状態のばらつきを低減することができる。本発明を実施するための形態実施形態につき、図面を参照しつつ詳細に説明する。以下の実施形態に記載した内容により本発明が限定されるものではない。また、以下に記載した構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のものが含まれる。さらに、以下に記載した構成要素は適宜組み合わせることが可能である。また、本発明の要旨を逸脱しない範囲で構成要素の種々の省略、置換又は変更を行うことができる。<ハイブリッド油圧ショベル>図1は、本実施形態に係る発電電動機を用いたハイブリッド油圧ショベルを示す側面図である。図2は、図1のA-A矢視図である。ハイブリッド油圧ショベル1は、内燃機関により発電電動機を駆動して電力を発生させ、前記電力によって電動機を駆動して上部旋回体を旋回させたり、ハイブリッド油圧ショベル1の補機類を駆動したりする、いわゆるハイブリッド方式の建設車両である。ハイブリッド油圧ショベル1は、左右一対の履帯2Cを有する下部走行体2と、上部旋回体3と、ブーム4a、アーム4b及びバケット4cを含むとともに上部旋回体3に取り付けられた作業機4と、下部走行体2と上部旋回体3とを連結するスイングサークル5と、を含んでいる。左右一対の履帯2Cは、右走行油圧モータと左走行油圧モータとにより駆動されて、ハイブリッド油圧ショベル1を走行させる。右走行油圧モータ、左走行油圧モータは、図2に示す油圧ポンプ7から圧送される作動油が供給されて駆動される。上部旋回体3は、旋回モータとして機能する電動機5M図2参照により旋回する。上部旋回体3にはスイングサークル5のアウターレース5Oが固定されており、下部走行体2にはスイングサークル5のインナーレース5Iが固定されている。このような構造によって、スイングサークル5は、上部旋回体3と下部走行体2とを連結する。電動機5Mの入出力シャフトは、減速機構を備えたスイングマシナリを介してスイングピニオン5Pと連結している。スイングピニオン5Pは、スイングサークル5のインナーレース5Iに取り付けられた内歯に噛み合っている。電動機5Mの駆動力は、前記スイングマシナリを介してスイングピニオン5Pに伝達されて、上部旋回体3を旋回させる。本実施形態において、電動機5Mは、縦置き、すなわち、ハイブリッド油圧ショベル1を水平面に設置した場合において、電動機5Nの入出力シャフトが重力の作用する方向に向かうように設置される。ブーム4a、アーム4b及びバケット4cは、図2に示す油圧ポンプ7から圧送される作動油によって、コントロールバルブを介して各々ブーム4a用、アーム4b用、バケット4c用の油圧シリンダによって駆動されて、掘削等の作業を実行する。上部旋回体3は、平面視が略長方形形状の構造体である。上部旋回体3の操縦室3aは、ハイブリッド油圧ショベル1の作業中において操縦者の視線が主として向く方向を前方とした場合、上部旋回体3の前方左側に配置される。カウンターウェイト3bは、上部旋回体3の後方に配置される。上部旋回体3は、操縦室3a及びカウンターウェイト3bに加え、ハイブリッド油圧ショベル1の動力発生源としての内燃機関6と、本実施形態に係る発電電動機10と、油圧ポンプ7と、インバータ8と、蓄電装置9と、を有する。内燃機関6は、例えば、ディーゼルエンジンであるが、内燃機関6の種類は問わない。内燃機関6、発電電動機10、油圧ポンプ7、インバータ8及び蓄電装置9は、カウンターウェイト3bの前方、すなわち操縦室3a側に配置されている。内燃機関6と油圧ポンプ7との間に、発電電動機10が配置される。内燃機関6の出力シャフト6Sは発電電動機10の入出力シャフトに接続され、発電電動機10の入出力シャフトは油圧ポンプ7の入力シャフト7Sに接続される。このような構造により、内燃機関6は、発電電動機10を駆動して電力を発生させるとともに、油圧ポンプ7を駆動する。すなわち、油圧ポンプ7は、発電電動機10を介して駆動される。なお、発電電動機1はPTOPowerTakeOffを介して、エンジンの出力軸に間接的に接続されていてもよい。インバータ8の入出力端子と発電電動機10の電力入出力端子とは、高電圧配線CAaが電気的に接続している。インバータ8の出力端子と電動機5Mの入力端子とは、高電圧配線CAbが電気的に接続している。インバータ8は、発電電動機10が発生した電力を、キャパシタ又は二次電池等の蓄電装置9に蓄えたり、前記電力を電動機5Mに供給してこれを駆動したりする。また、インバータ8は、上部旋回体3に旋回ブレーキが作動したときに、電動機5Mが上部旋回体3の運動エネルギーを電気エネルギーに変換することによって得られた電力を、蓄電装置9に蓄える。蓄電装置9に蓄えられた電力は、次に上部旋回体3が旋回するときに、インバータ8が電動機5Mへ供給する。発電電動機10は、必要に応じて、蓄電装置9から電力の供給を受けて、電動機として動作し、内燃機関6の補助をすることもできる。このように、本実施形態に係る発電電動機10は、建設車両の一種であるハイブリッド油圧ショベル1に適用される。なお、発電電動機10の適用対象は、ハイブリッド油圧ショベル1に限定されるものではない。例えば、発電電動機10は、ホイールローダー等の他のハイブリッド建設機械を適用対象としてもよい。<発電電動機>図3は、本実施形態に係る発電電動機の断面図である。図3は、発電電動機10の回転中心軸Zrを含み、かつ回転中心軸Zrと平行な平面で発電電動機10を切ったときの断面を示している。図4は、本実施形態に係る発電電動機の分解図である。図5は、本実施形態に係る発電電動機の入出力シャフト、ローター及びフランジの構造を示す斜視図である。図6は、本実施形態に係る発電電動機が備えるローターコアの斜視図である。図7は、本実施形態に係る発電電動機が備えるローターホルダーとブレードとを示す斜視図である。図8は、本実施形態に係る発電電動機が備えるローターホルダーとブレードとを示す斜視図である。図9は、ローターコアに取り付けられるブレードを示す斜視図である。図10は、ブレードを内径側から見た状態を示す説明図である。図11は、本実施形態に係る発電電動機が備えるステーターの正面図である。図12は、本実施形態に係る発電電動機が備える第1ハウジングの斜視図である。図13は、本実施形態に係る発電電動機が備えるフランジの斜視図である。図2に示したように、発電電動機10は、内燃機関6と油圧ポンプ7との間に配置される。そして、内燃機関6の動力により電力を発生するとともに、内燃機関6の動力を油圧ポンプ7へ伝達する。発電電動機10は、例えば、油等の冷却媒体によって冷却されるとともに、前記冷却媒体で、入出力シャフト16を回転可能に支持する軸受50F、50R及びスプライン等の潤滑が必要な部分摺動部分を潤滑する。図3、図4に示すように、発電電動機10は、フライホイール14と、連結部材15と、入出力シャフト16と、ローター20と、ステーター24と、筐体の一部としての第1ハウジング11と、前記筐体の一端部、すなわち、第1ハウジング11の一端部に配置される端部側部材第1の端部側部材としてのフランジ12と、第1ハウジング11の他端部に配置され、前記筐体の一部となる第2ハウジング13と、を含む。フライホイール14は、円板形状の構造体であり、図2に示す内燃機関6の出力シャフト6Sが取り付けられる。フライホイール14は、外周部にスターターギヤ14Gを有する。スターターギヤ14Gは、外歯のリングギヤである。スターターギヤ14Gは、内燃機関6のスターターモーターの動力を内燃機関6の出力シャフト6Sに伝達して内燃機関6を始動させる機能を有している。なお、発電電動機10を電動機として作動させて、内燃機関6を始動させてもよい。<フライホイール>フライホイール14は、複数のボルト15Bによって連結部材15に取り付けられる。フライホイール14は、内燃機関6の回転効率を高めるために作用する機能及び発電電動機10の発電効率及び電動機効率を向上させるための機能を有している。連結部材15は、略円筒形状の本体部15Sと、本体部15Sの一端部側から本体部15Sの径方向外側に向かって張り出す円形形状のフランジ部15Fとを有する。連結部材15のフランジ部15Fとフライホイール14とをボルト15Bで締結することにより、両者が固定される。本体部15Sは、内周部に内歯スプライン15Iを有する。<入出力シャフト>入出力シャフト16は、円筒形状の構造体であり、一端部16Tpが油圧ポンプ7の入力シャフト7Sに接続され、他端部16Teが内燃機関6の出力シャフト6Sに接続される。入出力シャフト16は、一端部16Tp側の内周部に内歯スプライン16Iを、他端部16Te側の外周部に外歯スプライン16Oを有している。内歯スプライン16Iは、油圧ポンプ7の入力シャフト7Sが有する外歯スプラインと噛み合う。外歯スプライン16Oは、連結部材15が有する内歯スプライン15Iと噛み合う。このような構造により、内燃機関6の動力は、フライホイール14と、連結部材15とを介して入出力シャフト16に伝達され、入出力シャフト16に伝達された内燃機関6の動力は、内歯スプライン16Iを介して油圧ポンプ7の入力シャフト7Sに伝達される。入出力シャフト16は、回転中心軸Zrを中心として回転する。フライホイール14及び連結部材15も、回転中心軸Zrを中心として回転する。入出力シャフト16は、外周部から径方向外側に向かって張り出す円形形状のフランジ部16Fを有する。フランジ部16Fは、後述するローター20が取り付けられる部分である。また、入出力シャフト16は、一端部16Tpから他端部16Teに向かって貫通するシャフト貫通孔16ISを有する。シャフト貫通孔16ISは、発電電動機10を冷却する冷却媒体の通路となる。入出力シャフト16は、内周面に二箇所、一端部16Tpから他端部16Teにわたって形成された溝16Sを有する。溝16Sは、一端部16Tpから他端部16Teに向かって深さが大きくなっている。このような構造により、一端部16Tp側から流入した冷却媒体が、他端部16Teに向かって流れやすくなるので、冷却効率が向上する。本実施形態では、フライホイール14を用いた例を説明したが、フライホイール14を用いず、連結部材15と内燃機関6の出力シャフト6Sとをスプライン等によって接続してもよい。<ローター>ローター20は、ローターコア17と、ローターコア17を保持するローターコア保持部材としてのローターホルダー18とを含む。ローターコア17は、複数の鋼板電磁鋼板を積層した構造体である。複数の鋼板が積層される方向積層方向は、ローターコア17が入出力シャフト16に取り付けられた状態において、回転中心軸Zrと平行である。ローターコア17は、図6に示すように、外周部の周方向に所定のピッチをもって複数この例では24個の誘導子17Iが突設されている。ローターコア17は、周方向に向かって複数のボルト孔17Hが積層方向に向かって貫通している。ローターコア17の内周面は、ローターホルダー18の外周面と接する。ローターホルダー18は、図5、図7及び図8に示すように、中抜きの円板状の構造体である第1ホルダー部材18Liと、第1ホルダー部材18Liの外周部に設けられる、円筒形状の構造体である第2ホルダー部材18Loと、第2ホルダー部材18Loの一端部に設けられる、中抜きの円板状の構造体であって、入出力シャフト16の径方向外側に延出する第3ホルダー部材18Tとを含む。本実施形態において、これらは、同一の材料で一体不可分に製造される。ローターホルダー18の材料は、例えば、鋼であるが、これに限定されるものではない。ローターホルダー18は、入出力シャフト16のフランジ部16Fに、ボルト16Bで締結される。ローターホルダー18は、入出力シャフト16とともに、回転中心軸Zrを中心として回転する。なお、第1ホルダー部材18Liは、ローターホルダー18の軸方向回転中心軸Zrと平行な方向と平行な軸方向貫通孔18Pを有する。軸方向貫通孔18Pは、冷却媒体の通路となる。ローターコア17は、第2ホルダー部材18Loの外周部に取り付けられる。このとき、ローターコア17のボルト孔17Hにローターコア取付ボルト19を差し込み、第3ホルダー部材18Tのねじ穴にねじ込むことにより、ローターコア17がローターホルダー18に固定される。本実施形態においては、ローターコア17の積層方向両側から第1ブレード40Fと第2ブレード40Rとでローターコア17を挟み込んだ状態で、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rとともにローターコア17をローターホルダー18に取り付ける。なお、第1ブレード40Fはフランジ12側に配置され、第2ブレード40Rは第2ハウジング13側に配置される。また、第1ブレード40Fよりもローターコア取付ボルト19のボルト頭側には、入出力シャフト16の回転数を検出する際に用いるセンサープレート22が配置されて、ローターコア取付ボルト19によりローターホルダー18に取り付けられる。センサープレート22は、環状の板材であって、図5に示すように、周方向に向かって複数の孔を有している。この複数の孔を光学センサ又は磁気センサ等で計数することにより、ローターホルダー18を介して入出力シャフト16の回転数が検出される。第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、環状の部材である。図5、図7及び図8に示すように、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、ローターコア17の軸方向の両端面にそれぞれ配置されている。第2ブレード40Rは、ローターホルダー18の第3ホルダー部材18Tと対面する面に配置され、第1ブレード40Fは、反対側の面に配置されている。第1ブレード40Fは、軸方向においてローターコア17よりも、動力を伝達する対象、つまり油圧ポンプ7側に配置されている。第2ブレード40Rは、軸方向においてローターコア17よりも、動力発生源、つまり内燃機関6側に配置されている。第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、複数の鋼板を有するローターコア17を保持する機能と、ローターボルダー18側から供給される冷却媒体を貯留し、ステーター24に供給する機能と、ステーター24が発生し、ローターコア17に入る磁束の漏れを抑制する機能とを有する。図9及び図10には、第1ブレード40Fのみを示すが、第2ブレード40Rも冷却媒体流出孔41F、41Rの配置及び中心の開口部の寸法を除けば同様の形状及び寸法である。このため、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rについては、必要に応じて、第1ブレード40Fのみを説明する。なお、フランジ12側に配置される第1ブレード40Fは、第1軸受50F及び第2軸受50Rを固定するため、第2ブレード40Rよりも開口部の内径が小さくなっている。第1ブレード40Fは、第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fと、を有する。第1部分43Fは、第1ブレード40Fがローターコア17の一端部と接する、中抜きの円板形状の部分である。第2部分44Fは、第1部分43Fの外周部に設けられて、ローターコア17と接する側とは反対側に延出する円筒形状の部分である。第2部分44Fの内周部には、周方向に向かって複数の突起46Fが設けられる。突起46Fは、第2部分44Fの内周部から径方向内側に向かって突出する。本実施形態において、それぞれの突起46Fは、第2部分44Fの周方向に向かって略等間隔に配置される。第3部分45Fは、第2部分44Fの第1部分43Fの端部とは反対側の端部に設けられて、回転中心軸Zrに向かって延在する鍔状かつ中抜きの円板形状の部分である。第3部分45Fの内径は、第1部分43Fの内径よりも大きい。このように、第1ブレード40Fは、第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fとで囲われた領域が径方向の内側に凹となる形状である。なお、第2ブレード40Fも第1ブレード40Fと同様の第1部分、第2部分及び第3部分とを有する。第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fとは、いずれも同一の材料で一体不可分に製造される。本実施形態において、第1ブレード40Fは、例えば、アルミニウム合金を鋳造することによって製造される。なお、ブレード40Fは、第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fとをそれぞれ別個の部材として製造し、溶接又はボルトによる締結等により、これらを一体としてもよい。また、第2ブレード40Rも同様の構成であり、第1部分43Rと、第2部分44Rと、第3部分45Rと、を有する。第2ブレード40Rは、第2部分44Rの内周部に、周方向に向かって複数の突起46Rが設けられる。図7から図10に示すように、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、外周部に、冷却媒体を保持する冷却媒体保持部42F、42Rを有する。冷却媒体保持部42Fは、第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fと、隣接する2つの突起46Fとで囲まれる部分である。冷却媒体保持部42Rは、第1部分43Rと、第2部分44Rと、第3部分45Rと、隣接する2つの突起46Rとで囲まれる部分である。また、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、外周部に、径方向外側に向かって貫通する冷却媒体流出孔41F、41Rを有する。冷却媒体流出孔41F、41Rは、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rの周方向に向かって複数設けられる。また、図10に示すように、それぞれの冷却媒体流出孔41F、41Rは、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rの回転方向において、突起46F、46Rの前側上流側、回転時に先に通過する側に隣接して形成されている。冷却媒体流出孔41F、41Rは、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rの回転方向において、冷却媒体保持部42F、42Rの下流側の端部近傍に形成されている。冷却媒体保持部42F、42Rに保持された冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によって冷却媒体流出孔41F、41Rから流出し、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rの径方向外側に放出される。冷却媒体流出孔41F、41Rは、コイルエンドに向かって開口していることが好ましく、コイルエンドに対向する位置に設けられていることがより好ましい。このようにすれば、冷却媒体を放出する際に、コイルエンドへ集中させることができるので、コイルエンドをより効果的に冷却することができる。フライホイール14、連結部材15、入出力シャフト16、ローターホルダー18、ローターコア17、第1ブレード40F、第2ブレード40R、センサープレート22及びこれらを締結するボルト16B、19等が、発電電動機10の回転要素となる。次に、ステーター24について説明する。<ステーター>ステーター24は、図11に示すように、ステーターコア24Kと、コイル24Cとを含む。コイル24Cは、ステーターコア24Kに取り付けられたインシュレーター24Iを介してステーターコア24Kに巻き回されている。ステーターコア24Kは、環状の鋼板電磁鋼板を複数積層させた環状の構造体である。ステーターコア24Kの内周部には、ステーターコア24Kの周方向に向かって所定のピッチで、複数の突部24Tが中心に向けて突出している。突起24Tは、ステーターコア24Kの一部である。それぞれの突部24Tは、発電電動機10の磁極となる。それぞれの突部24Tの周面には、コイル24Cとして、3本のコイルがインシュレーター24Iを介して順次巻き回されている。前記環状の鋼板の積層方向におけるステーターコア24Kの両端部からはみ出した部分が、コイル24Cのコイルエンドである。インシュレーター24Iは、樹脂製の部材であり、コイル24Cとステーターコア24Kとの間に介在する。インシュレーター24Iは、コイル24Cのコイルエンドと重なる部分に切り欠きを有する。回転するローター20から放出された冷却媒体は、切り欠きを通ってコイルエンドに到達する。このように、インシュレーター24Iの切り欠きは、回転するローター20からの冷却媒体を直接コイルエンドに供給することができるので、コイルエンドを効率よく冷却することができる。本実施形態において、ステーターコア24Kは、計36個の突起24Tを有している。このような構造により、3相12極のSRSwitchedReluctanceモータを構成している。なお、本実施形態はこれに限定されず、例えば、PMPermanentMagnetモータ等、他の方式の発電電動機であってもよい。3本のコイル24Cの両端部における6本のコイル端子は、ハウジング11が有するコネクタボックス台座26に取り付けられるコネクタボックス26B図4参照に設けられた端子接続部と電気的に接続されている。前記6本のコイル端子は、前記端子接続部を介して、図2に示す高電圧配線CAaと電気的に接続する。ステーターコア24Kの外周部には、複数本実施形態では3個の突起部にボルト孔24Hが設けられている。それぞれの前記突起部は、ハウジング11の内周部に形成された凹部にそれぞれが嵌り合うようになっている。それぞれの前記突起部を前記凹部に嵌め合わせることで、ステーターコア24Kをハウジング11に対して位置決めすることができる。位置決めされたステーターコア24Kは、ボルト24Bをボルト孔24Hに貫通させてハウジング11に取り付けられる。発電電動機10は、ステーター24の内側に、ローター20が配置される。より具体的には、ステーターコア24Kの内側に、ローターコア17が配置される。このような配置により、ローターコア17が有する誘導子17Iと、ステーターコア24Kが有する突起24Tとが所定の間隔を有して対向する。上述したように、ステーターコア24Kの内周部に等間隔で設けられて磁極を構成する突部24Tは、計36個である。これに対して、ローターコア17の外周部に等間隔で設けられる誘導子17Iは、計24個である。このように、発電電動機10は、ステーターコア24Kにおける磁極突起24Tの数、すなわち、各磁極各突部24T間のピッチと、ローターコア17における各誘導子17I間のピッチとの間に、ピッチ差を設けている。次に、発電電動機10の第1ハウジング11、フランジ12及び第2ハウジング13について説明する。<第1ハウジング>図12、図4に示すように、第1ハウジング11は、略円筒形状の部分円筒状部分11Dと、円筒状部分11Dから、その径方向外側に向かって張り出した張り出し部11Fとを含む構造体であり、両方の端部に開口部を有している。第1ハウジング11は、一端部にフランジ12が取り付けられ、他端部に第2ハウジング13が取り付けられる。第1ハウジング11は、ローター20と、ローター20の外周部に配置されるステーター24とを内部に有している。より具体的には、第1ハウジング11と、フランジ12と、第2ハウジング13とで囲まれる空間に、ローター20とステーター24とが配置される。図3に示すように、張り出し部11Fの部分は、冷却媒体を溜める冷却媒体溜めとしてのオイルパン11Pとなる。第1ハウジング11の張り出し部11Fには、オイルパン11Pと外部とを連通する排出通路28が設けられる。また、ドレーンから、オイルパン11P内の冷却媒体を排出することができる。第1ハウジング11は、一端部、すなわちフランジ12の取付側の内面フランジ側内面11Iaからステーター24に向かって突出する突起部60を有する。突起部60は、ローターホルダー18に取り付けられる第1ブレード40Fよりも径方向外側に設けられて、ステーター24のコイル24Cと対向する。突起部60は、ステーター24に沿って設けられる。すなわち、回転中心軸Zrを中心とした同心円上に設けられる。突起部60は、コネクタボックス台座26の位置に一部切り欠き部60Kを有する。この切り欠き部60Kから、図3に示すコイル24Cの導線を引き出す。突起部60の頂面、すなわち、コイル24Cと対向する面は、平面になっている。突起部60とコイル24Cとの間は、冷却媒体が通過する通路になる。突起部60の頂面は、第1ブレード40Fの第3部分45F図7参照よりもローターコア17側、すなわちコイル24C側に配置される。このようにすることで、第1ブレード40Fの冷却媒体流出孔41Fから放出された冷却媒体を、コイル24Cのコイルエンドに導くことができる。その結果、コイルエンドをより効果的に冷却することができる。第1ハウジング11は、頂部に冷却媒体供給口29が取り付けられている。発電電動機10は、張り出し部11Fを鉛直方向重力の作用する方向、図3、図4の矢印Gで示す方向側として使用されることを想定している。第1ハウジング11の頂部は、発電電動機10の張り出し部11Fを鉛直方向に向けて設置した場合に、設置面から最も高くなる部分である。第1ハウジング11は、冷却媒体供給口29から入出力シャフト16の回転中心軸Zrに向かって延在する冷却媒体導入通路30を有する。そして、第1ハウジング11は、冷却媒体導入通路30の終端近傍に、フランジ12側に向かって延在して開口する連結通路31Hを有する。第1ハウジング11の連結通路31Hは、フランジ12が有する連結通路31Fと接続される。冷却媒体供給口29には、冷却媒体戻し通路としてのホース25が接続されている。冷却媒体供給口29から供給された冷却媒体は、発電電動機10の各部を冷却した後、オイルパン11Pに集められる。この冷却媒体は、排出通路28から図示しないフィルタ及びポンプを経由して、図4に示すオイルクーラー入口21に送られて、ここで冷却された後、オイルクーラー出口23から配管25を通って、再び冷却媒体供給口29から供給される。このように、冷却媒体は、発電電動機10の内部を循環している。<フランジ>フランジ12は、複数のボルト12Bによって第1ハウジング11の一端部の開口部に取り付けられる。フランジ12は、図2に示す油圧ポンプ7側に配置される。そして、フランジ12は、第1ハウジング11に取り付けられる側とは反対側に、油圧ポンプ7の入力シャフト7Sを発電電動機10の入出力シャフト16に取り付けるための貫通孔12Hを有する。油圧ポンプ7の入力シャフト7Sは、貫通孔12Hから入出力シャフト16に取り付けられる。フランジ12は、入出力シャフト16が有するフランジ部16Fの径方向外側まで延出する軸受取付部材70を有する。軸受取付部材70は、円筒形状の部材であり、本実施形態においては、フランジ12と一体で構成される。なお、フランジ12と軸受取付部材70とを別部材として、ボルト等の締結手段又は溶接等の接合手段により両者を一体としてもよい。軸受取付部材70は、フランジ12の表面であって、図3に示す発電電動機10の筐体側、すなわち、第1ハウジング11側の面筐体側内面12Iaから突出している。軸受取付部材70は、ローターホルダー18の第1ホルダー部材18Li及び入出力シャフト16のフランジ部16Fと、ローターホルダー18の第2ホルダー部材18Loとの間に配置される。また、フランジ12は、径方向において、フランジ部16Fの油圧ポンプ7側の径方向内側のが入出力シャフト16の一端部16Tp側の内周部に形成された内歯スプライン16Iに重なる位置にある。フランジ12は、張り出し部12HFを内歯スプライン16Iに重なる位置まで延在させることで、内側第1通路32iを流れた冷却媒体がフランジ16と入出力シャフト16との間から油圧ポンプ7側に漏れにくくすることができる。図3、図5に示すように、軸受取付部材70の外周部には、第1軸受50Fと第2軸受50Rとが、環状かつ板状のスペーサー51を両者の間に挟んで取り付けられている。スペーサー51は、第1軸受50F及び第2軸受50Rの外輪側に配置される。本実施形態において、第1軸受50F及び第2軸受50Rは、いずれも深溝玉軸受であるが、これに限定されるものではない。第1軸受50Fがフランジ12側に、第2軸受50Rが第2ハウジング13側に配置される。本実施形態では、第1軸受50F及び第2軸受50Rの内輪が、軸受取付部材70に取り付けられる。軸受取付部材70は、入出力シャフト16の外周側に配置される。第1軸受50F及び第2軸受50Rの外輪は、ローターホルダー18の第2ホルダー部材18Loの内周部に取り付けられる。このような構造により、第1軸受50F及び第2軸受50Rは、軸受取付部材70とローターホルダー18との間に介在する。そして、軸受取付部材70は、第1軸受50F及び第2軸受50Rを介して、ローターホルダー18、入出力シャフト16、連結部材15及びフライホイール14を回転可能に支持する。第1軸受50Fと第2軸受50Rとの間であって、これらの外輪側には、スペーサー51が介在しているので、両者の間には、スペーサー51の厚み分の隙間が存在する。軸受取付部材70は、前記隙間の位置に開口する貫通孔71を有する。この貫通孔71は、冷却媒体の通路となって、前記隙間を介して冷却媒体を第1軸受50F及び第2軸受50Rに供給する。フランジ12は、軸受取付部材70の径方向外側かつローターホルダー18に取り付けられた第1ブレード40Fよりも径方向内側の位置に、第1ブレード40Fに向かって突出するリブ80を有する。リブ80は、回転中心軸Zrを中心とした同心円上に形成される円筒形状の部材であり、本実施形態においては、フランジ12と一体で構成される。なお、フランジ12とリブ80とを別部材として、ボルト等の締結手段又は溶接等の接合手段により両者を一体としてもよい。リブ80は、ローター20と対向する。リブ80の頂面、すなわち、ローター20と対向する面は、平面になっている。リブ80とローター20との間は、冷却媒体が通過する通路になる。リブ80の頂面は、入出力シャフト16の回転中心軸Zrと平行な方向において、第1ブレード40Fと一部が重なっている。すなわち、リブ80の頂面は、フランジ12側における第1ブレード40Fの端面よりも、ローター20側冷却媒体保持部42F側にある。このようにすることで、第1ブレード40Fの冷却媒体保持部42F内に冷却媒体をより確実に導入することができる。フランジ12は、第1ハウジング11の連結通路31Hと接続される連結通路31Fと、連結通路31Fと接続される第1通路32と、第1通路32から分岐する第2通路33とを有する。図13に示すように、連結通路31Fは、フランジ12の外周部の一部に開口している。この開口が、連通通路31Fの入口31FHになる。第1通路32は、外側第1通路32oと、外側第1通路32oに接続するとともに、内径が外側第1通路32oよりも小さい内側第1通路32iとを有する。なお、内側第1通路32iは、外側第1通路32oよりも入出力シャフト16側に配置される。第1通路32の内側第1通路32iは、フランジ12の入出力シャフト16側、より具体的には、回転中心軸Zr方向において、入出力シャフト16の一部とフランジ12とが重なる部分に開口する。内側第1通路32iの入出力シャフト16側における開口部が、第1通路出口32Hである。第2通路33は、外側第1通路32oから分岐する。すなわち、第2通路33は、第1通路32の内径が小さくなる前に分岐する。そして、第2通路33は、入出力シャフト16の外側に取り付けられるローター20に向かって延在して、フランジ12のローター20側に開口する。第1通路32から分岐する部分が第2通路入口33Iであり、第2通路33のローター20側における開口部が、第2通路出口33Hである図3、図13参照。<第2ハウジング>第2ハウジング13は、第1ハウジング11の他端部の開口部に取り付けられる。第2ハウジング13は、図2に示す内燃機関6側に配置される。そして、第2ハウジング13は、第1ハウジング11に取り付けられる側とは反対側に、内燃機関6の出力シャフト6Sを発電電動機10の入出力シャフト16に取り付けるための貫通孔13Hを有する。内燃機関6の出力シャフト6Sは、貫通孔13Hからフライホイール14に取り付けられる。次に、発電電動機10内における冷却媒体の経路を説明する。<冷却媒体の経路>冷却媒体供給口29から流入した冷却媒体は、冷却媒体導入通路30、連結通路31H、31Fを通って第1通路32に流入する。第1通路32に流入した冷却媒体は、一部が第2通路33に分岐し、残りは内側第1通路32iに流れて、第1通路出口32Hから流出する。第1通路出口32Hから流出した冷却媒体は、入出力シャフト16の内歯スプライン16Iと図2に示す油圧ポンプ7の入力シャフト7Sの外歯スプラインとの間から、一部がシャフト貫通孔16IS内へ流入する。残りは、入出力シャフト16とフランジ12との間及び入出力シャフト16と軸受取付部材70との間の空間を通って、軸受取付部材70の貫通孔71から第1軸受50F及び第2軸受50Rとの隙間に流入する。第1通路出口32Hは、入出力シャフト16の一端部16Tpの位置に開口することが好ましい。すなわち、第1通路出口32Hは、入出力シャフト16と、内燃機関6の駆動対象である油圧ポンプ7の入力シャフト7Sとの接続部の位置に開口することが好ましい。このようにすれば、入出力シャフト16と油圧ポンプ7の入力シャフト7Sとの間、より具体的には、入出力シャフト16の内歯スプライン16Iと図2に示す油圧ポンプ7の入力シャフト7Sの外歯スプラインとの間に冷却媒体を供給できる。その結果、シャフト貫通孔16IS内へ冷却媒体を効率的に導入することができる。また、上述したように、フランジ12の貫通孔12Hが有する張り出し部12HFは、出口32Hから出てくる冷却媒体を、油圧ポンプ7側に流れ込まないように規制しているので、シャフト貫通孔16IS内へ冷却媒体を効率的に導入することができる。第1軸受50F及び第2軸受50Rとの隙間に流入した冷却媒体は、第1軸受50F及び第2軸受50Rを冷却及び潤滑した後、一部が軸受取付部材70とリブ80との間に流入する。残りの冷却媒体は、ローターホルダー18の第1ホルダー部材18Liが有する軸方向貫通孔18Pを通過する。軸受取付部材70とリブ80との間に流入した冷却媒体は、第1ブレード40Fの冷却媒体保持部42F内に流入した後、冷却媒体保持部42Fの冷却媒体流出孔41Fから流出する。この冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によってローター20の径方向外側に放出されて、コイル24Cのコイルエンドに散布されてこれを冷却する。コイルエンドを冷却した冷却媒体は、オイルパン11Pに集められる。第1ホルダー部材18Liが有する軸方向貫通孔18Pを通過した冷却媒体は、ローターホルダー18の第3ホルダー部材18Tに沿って流れてから第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42R内に流入し、冷却媒体保持部42Rの冷却媒体流出孔41Rから流出する。この冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によってローター20の径方向外側に放出されて、コイル24Cのコイルエンドに散布されてこれを冷却する。コイルエンドを冷却した冷却媒体は、オイルパン11Pに集められる。シャフト貫通孔16IS内へ流入した冷却媒体は、入出力シャフト16の一端部16Tpから他端部16Teに向かって流れて、他端部16Teから流出する。この冷却媒体は、入出力シャフト16の外歯スプライン16Oと連結部材15の内歯スプライン15Iとの間を通って、連結部材15とローターホルダー18との間に流出する。冷却媒体は、ローターホルダー18の第1ホルダー部材18Li及び第3ホルダー部材18Tに沿って径方向外側に流れた後、第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42R内に流入し、冷却媒体保持部42Rの冷却媒体流出孔41Rから流出する。この冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によってローター20の径方向外側に放出されて、コイル24Cのコイルエンドに散布されてこれを冷却する。コイルエンドを冷却した冷却媒体は、オイルパン11Pに集められる。第2通路33を通過した冷却媒体は、第2通路出口33Hから流出して、ローター20に向かって流れる。ローター20に到達した冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によってローター20の径方向外側に放出されて、フランジ12側のコイル24Cのコイルエンドに散布されてこれを冷却する。コイルエンドを冷却した冷却媒体は、重力の作用で下方に流れてオイルパン11Pに集められる。オイルパン11Pに集められた冷却媒体は、排出通路28から図示しないフィルタ、ポンプを経由して図4に示すオイルクーラー入口21に送られ、ここで冷却された後、オイルクーラー出口23から配管25を通って、再び冷却媒体供給口29から供給される。次に、発電電動機の冷却構造について説明する。図14は、本実施形態に係る発電電動機の冷却構造を示す図である。図14に示すように、本実施形態に係る発電電動機の冷却構造以下、必要に応じて冷却構造という100は、図3に示す発電電動機10のステーター24のコイル24Cに冷却媒体を供給するものである。冷却構造100は、ローターホルダー18と、第2ブレード40Rと、を含む。図14に示すように、冷却構造100は、ローター20が回転することで生じる遠心力でローターホルダー18の内径側から外径側に供給される冷却媒体L1が、第3ホルダー部材18Tと対面する領域を通過し、第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42Rに到達する。冷却構造100は、冷却媒体保持部42Rに到達した冷却媒体L2が、冷却媒体保持部42Rに貯留される。さらに、冷却構造100は、冷却媒体保持部42Rに貯留される冷却媒体L2が、第2ブレード40Rがローター20とともに回転することで生じる遠心力により冷却媒体L3として冷却媒体流出孔41Rから径方向外側に供給される。冷却媒体流出孔41Rを通過した冷却媒体L3は、第2ブレード40Rの径方向外側に配置されたステーター24のコイル24Cに到達する。これにより、コイル24Cは、冷却媒体L3により冷却される。このように、冷却構造100は、第2ブレード40Rに冷却媒体保持部42Rを設け、冷却媒体保持部42Rで軸方向中心側から遠心力で供給される冷却媒体を回収し、貯留し、冷却媒体流出孔41Rから径方向外側に供給することで、軸方向中心側から遠心力で供給される冷却媒体を効率よく回収し、ステーター24のコイル24Cに供給することができる。例えば、第2ブレード40Rで冷却媒体を一時的に捕獲することで、コイル24Cよりも軸方向外側の領域に向かって飛んでいる冷却媒体、つまり、コイル24Cに向かっていない冷却媒体を冷却媒体保持部42Rで捕獲し、ステーター24のコイル24Cに供給することができる。また、第2ブレード40Rは、回転しているため鉛直方向上側の部分も含め、ステーター24のコイル24Cの全周に冷却媒体を供給することができる。これにより、ステーター24のコイル24Cを効率よく冷却することができる。冷却構造100は、本実施形態のように、内燃機関6側の第2ブレード40Rを冷却媒体保持部42Rと冷却媒体流出孔41Rとを備える構成とすることで、ステーター24のコイル24Cを効率よく冷却することができる効果をより好適に得ることができる。なお、本実施形態の冷却構造100は、油圧ポンプ7側の第1ブレード40Fも同様の形状とすることで、ステーター24のコイル24Cを効率よく冷却することができる。ここで、冷却構造100は、図14に示すように、回転中心軸Zrの方向において、冷却媒体保持部42Rの冷却媒体が貯留する内周面凹形状の内周面の一部をローターホルダー18の第3ホルダー部材18Tよりもローターコア17から離れる方向に形成している。つまり、冷却構造100は、冷却媒体保持部42Rのローターコア17から最も離れた位置で径方向内側回転中心軸Zrに向かって延在する部分鍔状かつ中抜きの円板形状の部分、第3部分のローターコア側における面が、第3ホルダー部材18Tのローターコア17から最も離れている面よりも、軸方向においてローターコア17から離れている形状である。また、冷却構造100は、冷却媒体保持部42Rが有する前記円板形状の部分のローターコア側における面と、第3ホルダー部材18Tのローターコア17から最も離れている面との軸方向における距離Wが一定距離以上となる。つまり、冷却構造100は、軸中心から軸方向に直交する方向で第2ブレード40Rを見た場合、第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42Rの冷却媒体が貯留する内周面の一部が第3ホルダー部材18Tに隠れていない形状である。このように、冷却構造100は、軸方向において、冷却媒体保持部42Rのローターコア17から最も離れた位置で径方向内側に向かって延在する部分のローターコア側における面つまり、冷却媒体保持部42Rの冷却媒体が貯留する内周面のうちのローターコア17から最も離れている面を、第3ホルダー部材18Tのローターコア17から最も離れている面よりもローターコア17から離れている形状とすることで、第3ホルダー部材18Tの前を通過してローターホルダー18の中心から遠心力で供給される冷却媒体を冷却媒体保持部42Rで適切に捕獲することができる。これにより、より冷却媒体をより確実に捕獲することができ、ステーター24のコイル24Cを効率よく冷却することができる。冷却構造100は、本実施形態のように、第2ブレード40Rと第3ホルダー部材18Tとの相対位置関係が上記関係を満たす形状とすることで、ステーター24のコイル24Cを効率よく冷却することができる効果をより好適に得ることができる。なお、本実施形態の冷却構造100は、第1ブレード40F径方向において当該第1ブレード40Lの外周よりも回転中心軸Zr側に配置され、ローターコア17側の面が他の部材本実施形態では、ローターホルダー18と接し、ローターコア17から離れる方向の面が開放している特定部材本実施形態ではセンサープレート22との相対位置関係も同様に第1ブレード40Fの冷却媒体保持部42Lのローターコア17から最も離れている面が当該特定部材のローターコア17から最も離れている面よりもローターコア17から離れている構造なる。つまり、冷却構造100は、軸中心から軸方向に直交する方向で第1ブレード40Lを見た場合、第1ブレード40Lの冷却媒体保持部42Lの冷却媒体が貯留する内周面の一部が特定部材に隠れていない形状である。これにより、第1ブレード40Lも、冷却媒体保持部42Lで好適に冷却媒体を捕獲することができ、ステーター24のコイル24Cを効率よく冷却することができる。ここで、発電電動機10は、本実施形態のように、第1ブレード40Lと上述の特定部材との相対位置関係が上記関係を満たし、第2ブレード40Rと第3ホルダー部材18Tとの相対位置関係が上記関係を満たすことが好ましいが、第2ブレード40Rと第3ホルダー部材18Tとの相対位置関係が上記関係を満たすことで、上記関係を満たさない場合よりも顕著な効果を得ることができる。発電電動機10は、フライホイール14にスターターギヤ14Gを備えるため、フライホイール14と第2ブレード40Rとの間に他の部品を配置しにくい。このため、発電電動機10は、フライホイール14と第2ブレード40Rとの間に形成される空間が、フランジ12と第1ブレード40Lと間に形成される空間よりも大きくなりやすい。これにより、ローターホルダー18の中心から遠心力で供給される冷却媒体が、フライホイール14と第2ブレード40Rとの間に形成される空間に広がって供給されやすくなり、ステーター24のコイル24Cに到達する冷却媒体の量が少なくなりやすい。これに対して、冷却構造100は、冷却構造100を設けることで、ローターホルダー18の中心から遠心力で供給される冷却媒体を第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42Rで一度捕獲し、捕獲した冷却媒体を冷却媒体流出孔41Rからステーター24のコイル24Cに供給する。これにより、発電電送機10は、フライホイール14と第2ブレード40Rとの間に形成される空間が広くても、冷却媒体がフライホイール14と第2ブレード40Rとの間に形成される空間の種々の方向に飛散することを抑制し、効率よくステーター24のコイル24Cに供給することができる。なお、冷却構造100は、第3ホルダー部材18Tの厚みを薄くすることで、距離Wを大きくすることできる。発電電動機10及び冷却構造100は、第3ホルダー部材18Tの厚みを薄くすることで、ローター20の全体の重量を軽くすることができ、イナーシャを向上させることができる。また、冷却構造100は、第3ホルダー部材18Tの厚みで、距離Wを調整することで、第1ブレード40Fと第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42F、42Rの形状を同一形状としつつ、距離Wを大きくすることができる。冷却構造100は、冷却媒体保持部42F、42Rの形状を同一形状とすることで、つまり第1ブレード40Fの第2部分44F及び第3部分45Fと第2ブレード40Rの第2部分44R及び第3部分45Rとを同一形状すなわち、第1ブレード40Fの端面第2部分44Fの径方向の長さ及び軸方向の長さとローターコアから最も離れた位置で径方向内側に向かって延在する部分第3部分45Fの径方向の長さ及び軸方向の長さとが、第2ブレード40Rの該当部分と同一とすることで、同一の型を用いて製造することができる。このように製造の型を同一とすることで、製造コストを低減することができる。なお、第1部分43F、43Rは、鋳造等で製造した後、打ち抜き等で中抜きの円板状の構造とする。また、冷却媒体流出孔41F、41Rは、第2部分44F、44Rを鋳造等で製造した後、機械加工で貫通した孔を開けることで形成できる。また、冷却構造100は、第2ブレード40Rに突起46Rを設けることで、冷却媒体保持部42Rで捕獲し、貯留した冷却媒体を好適に冷却媒体流出孔41Rに向かわせることができ、冷却媒体流出孔41Rからコイル24Cに向けて冷却媒体を好適に供給することができる。なお、第1ブレード40Fも同様である。なお、第1ブレード40Fおよび冷却媒体40Lは、冷却媒体を効率よく排出することができるため、突起46R、46Lを設けることが好ましいが、これに限定されない。第1ブレード40Fおよび冷却媒体40Lは突起46R、46Lを設けない構成としてもよい。つまり、第1ブレード40Fおよび冷却媒体40Lは、冷却媒体保持部42R、42Lを周方向に繋がった1つの凹部としてもよい。なお、この場合も冷却媒体流出孔41R、41Lは、周方向に複数設けることが好ましい。また、冷却構造100は、冷却媒体流出孔41Rを、第2ブレード40Rの回転方向において、突起46Rの前側上流側、回転時に先に通過する側に隣接して形成することで、第2ブレード40Rが回転することで冷却媒体保持部42Rの捕獲した冷却媒体が集まる領域に冷却媒体流出孔41Rを形成することができる。これにより、冷却構造100は、冷却媒体保持部42Rで捕獲した冷却媒体を冷却媒体流出孔41Rから適切に径方向外側に供給することができる。図15は、ローターホルダーとブレードと連結する締結要素の他の実施形態を示す斜視図である。図15に示すローターホルダー18と第2ブレード40Rとは、締結要素119によって締結されている。締結要素119は、ローターホルダー18の第3ホルダー部材18Tに形成された穴に埋め込まれている。つまり締結要素119は、第3ホルダー部材18Tのローターコア17から最も離れている面よりもローターコア17側に配置され、ローターホルダー18と第2ブレード40Rとを締結している。これにより、締結要素119は、第3ホルダー部材18Tと対面する領域を通過する冷却溶媒の径方向内側から径方向外側への移動を阻害することを抑制でき、冷却媒体保持部42Rでより好適に冷却溶媒を捕獲することができる。図14に示すように、ローターホルダー18は、第3ホルダー部材18Tの端面18TPの径方向内側に、傾斜部18Sを有する。この傾斜部18Sは、回転中心軸Zrと平行な方向で端面18TPへ向かうにしたがって、回転中心軸Zrからの距離が大きくなっている。すなわち、傾斜部18Sは、回転中心軸Zr方向におけるローターホルダー18内部から端面18TPに向かって広がるラッパ状の部分である。ローターホルダー18が傾斜部18Sを有することにより、ローターホルダー18の径方向内側から径方向外側に供給される冷却媒体L1は、第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42Rに流入しやすくなる。このため、冷却構造100は、ローターホルダー18の径方向外側に向かう冷却媒体L1を効率よく第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42Rに集めて、冷却媒体流出孔41Rからコイルエンドに向かって放出させることができる。このように、ローターホルダー18に傾斜部18Sを有する冷却構造100は、コイルエンドへ好適に冷却媒体L1を供給してこれを効率よく冷却することができる。