"多相に固定子巻線が巻回されるステータと、複数のセグメントコアを有するロータとを備える回転電機において、前記セグメントコアの相互間に配置され、前記セグメントコアの配置方向に沿って着磁された一以上の磁石部と、前記複数のセグメントコアのみを固定するか、あるいは前記複数のセグメントコアおよび前記一以上の磁石部の双方を固定するロータ本体と、を有することを特徴とする回転電機。前記セグメントコアの端面は、径方向と同一方向に傾斜させるか、あるいは前記径方向と交差する交差方向に傾斜させた傾斜部を有することを特徴とする請求項1に記載の回転電機。前記磁石部は、多角形状のフェライト磁石を用いることを特徴とする請求項1または2に記載の回転電機。前記磁石部は、隣接する前記セグメントコアによってかしめられて固定されることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の回転電機。前記磁石部は、複数に分割される分割体であって一以上の分割体に磁石を含み、前記セグメントコアと前記分割体との間には間隙を有することを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の回転電機。前記分割体は、軸方向から前記セグメントコアの相互間に挿入し、対応する前記セグメントコアに片寄せして配置することを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の回転電機。前記磁石部を配置しない前記セグメントコアの相互間には、非磁性体を配置することを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の回転電機。前記磁石部の総磁束量は、最大回転数で回転するときに発生する電圧が所定電圧以下となることを特徴とする請求項1から7のいずれか一項に記載の回転電機。請求項1から8のいずれか一項に記載の回転電機を有することを特徴とする車輪。まず、特許文献1における段落番号[0033]~[0036]および図1の記載内容によれば、ロータ12中心側が凸になるようにして、円弧状スリット14,15,16が径方向に三層並列に並ぶように形成されている。これらの円弧状スリットのうちで最も外側層である円弧状スリット14は、スリット両端が先細の三角形状にして、ロータ外周面とV字のスリット端との間に薄肉部20が形成されている。この薄肉部は、三層の円弧状スリットをロータに固定する固定部材としての役割を果たす。しかしながら、円弧状スリットを三層に並列させ、しかも最外層の円弧状スリットに薄肉部を形成する必要がある。よって構造が複雑になり、同期リラクタンスモータの組み立てに時間と手間を要する。また、薄肉部は特許文献1の図1に記載のように極めて薄い部材であり、ロータが低速回転数から高速回転数例えば最大回転数までの広範囲で、三層の円弧状スリットを固定できるとは限らない。特に回転中に外部から力例えば車両が路面の起伏を通過する際に受ける力などを受けると、三層の円弧状スリットが受ける遠心力と相俟って、薄肉部による固定を維持できなかったり、薄肉部が変形する可能性がある。次に、特許文献2における段落番号[0009]~[0012]および図1~図3の記載内容によれば、ロータ3はロータホルダ31の内周にロータコア36を圧入によって固定されている。このロータコアは、環状のコア本体37から回転方向に略等間隔に、複数の突極部38が回転中心に向けて突設されている。突極部の内周面は、ステータ2の突極部25の外周面との間に微小なギャップ39を形成している。このように特許文献2のホイールモータ1は、ロータに永久磁石を有しないスイッチトリラクタンスモータとして構成されている。この構成では、ロータに永久磁石を有しないので、リラクタンストルクのみで回転することになる。そのため、ロータに永久磁石を有するモータに比べると、回転力回転トルクが低くなる。本発明はこのような点に鑑みてなしたものであり、遠心強度を確保しながらロータに磁石部を備えるとともに、組み立てに時間と手間を要することなく、回転力回転トルクを向上させ得る回転電機および車輪を提供することを目的とする。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の発明は、多相に固定子巻線が巻回されるステータ固定子と、複数のセグメントコアを有するロータ回転子とを備える回転電機において、前記セグメントコアの相互間に配置され、前記セグメントコアの配置方向に沿って着磁された一以上の磁石部と、前記複数のセグメントコアのみを固定するか、あるいは前記複数のセグメントコアおよび前記一以上の磁石部の双方を固定するロータ本体とを有することを特徴とする。この構成によれば、セグメントコアの配置方向に沿って着磁された磁石部による磁束がリラクタンストルクに寄与するので、リラクタンストルクが変化増減し、回転力回転トルクを向上させることができる。各セグメントコアや各磁石部はロータ本体に固定するので、遠心強度を確保しながらも、組み立てを短時間かつ容易に行える。なお多相は、二相以上で任意の相数が該当する。磁石部は、磁石永久磁石や電磁石を含む。以下同じである。を一部または全部に含む部位である。永久磁石には、磁場を発生させる任意の永久磁石を用いることができる。例えば、フェライト磁石,アルニコ磁石,サマリウムコバルト磁石,ネオジム鉄ボロン磁石,サマリウム鉄窒素磁石などが該当する。磁石部の配置には、移動不能な固定と、移動可能な保持とを含む。ロータ本体の形状は任意であるが、ロータが回転する性質上、円錐状円錐台を含む,円盤状円板状,円環状ドーナツ状等のような円形状円に近い多角形状を含むになる。ロータ本体に対する固定は、ロータの回転数や回転中に外部から受ける力にかかわらず、強固に固定可能な任意の固定手段が該当する。例えば、ボルトやネジ等の締結部材を用いる締結や、母材を溶かすことでハンダ付けやアーク溶接等を行う接合、接着剤を用いて着ける接着などが該当する。巻回するとは、巻き回すことを意味する。請求項2に記載の発明は、前記セグメントコアの端面は、径方向と同一方向または前記径方向と交差する交差方向に傾斜させた傾斜部を有することを特徴とする。この構成によれば、セグメントコアの端面に形成される傾斜部は、回転に伴って磁石部が受ける遠心力、または、ステータから受ける磁力によって、セグメントコア相互間の配置位置から抜けるのを阻止防止の意味を含む。以下同じである。する。したがって、遠心強度を確保しながらロータに磁石部を備えることができる。請求項3に記載の発明は、前記磁石部は、多角形状のフェライト磁石を用いることを特徴とする。フェライト磁石は永久磁石の一つであり、保磁力が高く減磁しにくく、錆びにくい性質がある。この構成によれば、フェライト磁石は性質によって、長期間に亘って磁束をリラクタンストルクに寄与させることができる。また、セグメントコア相互間の空間形状に見合う多角形状に形成できるので、セグメントコアとの間隙を減らして磁束を通し易くできる。したがって、回転力を長期間に亘って向上させることができる。請求項4に記載の発明は、前記磁石部は、隣接する前記セグメントコアによってかしめられて固定されることを特徴とする。この構成によれば、磁石部は隣接するセグメントコアによってかしめられて固定されるので、遠心強度を確実に確保しながらロータに磁石部を備えることができる。なお、磁石部をかしめるかしめ部は、固定手段または保持手段に相当し、例えばツバ突起端片などの部位が該当し、磁石部が抜ける方向のセグメントコアに備える。請求項5に記載の発明は、前記磁石部は、複数に分割される分割体であって一以上の分割体に磁石を含み、前記セグメントコアと前記分割体との間には間隙を有することを特徴とする。間隙は、セグメントコアの相互間に分割体を配置する際のクリアランスを意味し、セグメントコアと分割体との相互間で磁束を通す観点では可能な限り狭い短いほうがよい。この構成によれば、間隙が確保されるので、セグメントコアの相互間に分割体を配置し易い。したがって、ロータの組み立てを短時間かつ容易に行える。なお分割体は、一以上の分割体が磁石である点を除いて、材質磁性体や非磁性体等を問わない。磁性体には、硬質磁性体である磁石や、軟質磁性体例えば鉄,ケイ素鋼,パーマロイ,センダスト,パーメンジュール,ソフトフェライト,アモルファス磁性合金,ナノクリスタル磁性合金などの材質からなる物体を含む。非磁性体には、樹脂や、非磁性金属例えばアルミニウム,銅,亜鉛,オーステナイト系ステンレスなどを含む。材質には材料や素材の意味を含む。請求項6に記載の発明は、前記分割体は、軸方向から前記セグメントコアの相互間に挿入し、対応する前記セグメントコアに片寄せして配置することを特徴とする。この構成によれば、分割体を配置する場合には、軸方向からセグメントコアの相互間に挿入した後、対応するセグメントコアに片寄せすればよい。したがって、ロータの組み立てをより短時間かつ容易に行える。請求項7に記載の発明は、前記磁石部を配置しない前記セグメントコアの相互間には、非磁性体を配置することを特徴とする。この構成によれば、セグメントコアの相互間には、磁石部が配置される部位と、非磁性体を配置される部位とが存在することになる。ロータ全体から見ると磁束分布が不均一になる。その結果として、磁石部が配置されて磁束分布が高い領域では回転力回転トルクが向上し、非磁性体を配置されて磁束分布が低い領域では回転数が増加する。請求項8に記載の発明は、前記磁石部の総磁束量は、最大回転数で回転するときに発生する電圧いわゆる誘導起電力が所定電圧以下となることを特徴とする。磁石部の総磁束量は、磁石部で生じ得る磁束の総量を意味する。この構成によれば、ロータを最大回転数で回転させても、発生する電圧は所定電圧以下に抑えられる。よって、ロータを最大回転数で継続的に回転させることができ、誘導起電力に伴う回生エネルギーの回収量を高めることができる。なお所定電圧は任意に設定でき、例えば電力源バッテリや燃料電池等の定格電圧などが該当する。請求項9に記載の発明は、車輪において、請求項1から8のいずれか一項に記載の回転電機を有することを特徴とする。この構成によれば、回転電機が電動機として作動する場合には、車輪を回転駆動させることができる。一方、回転電機が発電機として作動する場合には、車輪の回転数に応じた電力回生エネルギーを発生させることができる。また、上述した請求項1から8のいずれか一項にかかる回転電機の作用効果を奏する車輪を提供することができる。以下、本発明を実施するための形態について、図面に基づいて説明する。なお、特に明示しない限り、接続するという場合には電気的に接続することを意味する。各図は、本発明を説明するために必要な要素を図示し、実際の全要素を図示しているとは限らない。上下左右等の方向を言う場合には、図面の記載を基準とする。実施の形態1実施の形態1は、ロータを構成する複数のセグメントコアの相互間に磁石部を配置する回転電機の一例であって、図1~図5を参照しながら説明する。図1には回転電機の構成例を模式的に軸方向断面図で示す。図2には図1に示すII-II線矢視の径方向断面図を示す。図3には磁石部の固定例を模式的に拡大断面図で示す。図4には複数の分割体からなる磁石部の構成例を模式的に拡大断面図で示す。図5には発生電圧と回転数との関係をグラフ図で示す。なお説明の都合上、図1の左右方向および図2の放射方向を径方向と呼び、図1の上下方向および図2の前後方向を軸方向と呼ぶことにする。図1に示す回転電機1は、主にステータ2やロータ3などを備える。ステータ2は、ステータ本体20,固定子巻線21,ステー22,ホルダ23などを有する。ステータ本体20は磁性体特に軟質磁性体で形成され、固定子巻線21が巻回される複数のスロット2S図2を参照を有する。当該ステータ本体20は、ステー22やホルダ23を介して支軸5に固定されている。ステー22にはフレームや他の部材等を用いてもよい。ホルダ23にはブッシュや他の部材等を用いてもよい。ステータ2と後述するロータ3との間にはベアリング4が介在し、ロータ3が回転自在となるように構成される。ロータ3は、ロータ本体30,複数のセグメントコア31,一以上の磁石部32などを有する。ロータ本体30は、ステータ2の外周側に配置され、材質や形状を問わない。形状には、平面や、非平面曲面や凹凸面等のように平面以外の面を意味する。以下同じである。を含む。図1に示すロータ本体30は、基本的に円錐状で形成されている。なお、動力回転力を外部に伝達するための中心部と、複数のセグメントコア31および一以上の磁石部32を固定するための周縁部とがそれぞれL字状に曲げられている。セグメントコア31の固定は、周縁部の内周側に形成されたボス3Bに対して行ってもよく、周縁部の内周側に直接行ってもよい。磁石部32の固定は、セグメントコア31と同様の固定で行ってもよく、セグメントコア31に形成されたツバ33図3を参照でかしめてもよい。かしめを除く固定手段は、ロータ3の回転数や回転中に外部から受ける力にかかわらず、強固に固定可能な任意の固定手段が該当する。例えば、ボルトやネジ等の締結部材を用いる締結や、母材を溶かすことでハンダ付けやアーク溶接等を行う接合、接着剤を用いる接着などのうちで一以上が該当する。図2には、ステータ2およびロータ3の構成例を示す。なお簡単のために、図1に示すロータ本体30の図示を省略する。ステータ2のステータ本体20は、周縁部でU字状に開口して形成される複数のスロット2Sを有する。各スロット2Sには固定子巻線21が収容され、三相以上の多相に巻回される。多相に接続する巻回方法は周知であるので、図示および説明を省略する。巻回は、隣接するスロット2S相互間のステータ本体20に対して行ってもよく、一以上のスロット2Sを挟んで介在させてスロット2S相互間のステータ本体20に対して行ってもよい。ロータ3は、交互に配置されるセグメントコア31と磁石部32とを有する。言い換えれば、セグメントコア31相互間に磁石部32を配置する。配置方法は任意である。組み立てを短時間かつ容易に行うには、全てのセグメントコア31をロータ本体30に固定した後、セグメントコア31の相互間に磁石部32を軸方向から挿入すると良い。セグメントコア31と磁石部32との間は、接触点接触、線接触、面接触を問わないさせてもよく、間隙いわゆるクリアランスを持たせてもよい。磁石部32は、移動可能に保持されてもよく、移動不能に固定されてもよい。保持する場合には、遠心力やステータ2の磁力等によって移動可能範囲内で移動する。ただし、後述するように抜け方向径方向に対して、ツバ33図3を参照によって保持または固定される。セグメントコア31は磁束を通すために磁性体で形成され、積層体であると単体であるとを問わない。当該セグメントコア31における周方向の端面には傾斜部31aが形成されている。傾斜部31aは、径方向と同一方向に傾斜させた面でもよく、径方向と交差する交差方向に傾斜させた面でもよい。傾斜部31aの面形状は、平面でもよく、非平面でもよい。磁石部32は、本形態ではフェライト磁石を用い、セグメントコア31の配置方向すなわち周方向に沿って全体が予め着磁されている。すなわちセグメントコア31に対向する端面側がそれぞれN極またはS極になる。図3には、セグメントコア31の構成例と、磁石部32の第1構成例とを併せて示す。図3Aおよび図3Bには、配置方向におけるセグメントコア31および磁石部32の各端面をく字状の非平面で形成した例を示す。図3Bは図3Aに示す四角枠Bを拡大した図である。セグメントコア31と磁石部32との間には間隙Gaを有する。間隙Gaは、磁束を通し易くする観点では無いGa=0のが理想的である。しかしながら、現実的にはセグメントコア31や磁石部32の製造誤差によって対応する端面形状が必ずしも一致するとは限らない。そこで、セグメントコア31の相互間に磁石部32を配置するためのクリアランスとして、間隙GaGa>0が必要になる。回転力回転トルクや回生電圧誘導起電力を大きくするには、間隙Gaをできるだけ狭く小さく設定するのが望ましい。図3Aに示すセグメントコア31は、内周側に位置する内周体31iと、外周側に位置する外周体31oとを有する。これらの内周体31iおよび外周体31oは、最終的に移動不能に固定されて一体化される。内周体31iの傾斜部31aには、かしめ部に相当するツバ33を有する。セグメントコア31の相互間空間に磁石部32を軸方向から挿入した後、ツバ33を曲げて磁石部32を保持または固定する。図示しないが、ツバ33は外周体31oにのみ備えてもよく、内周体31iおよび外周体31oの双方に備えてもよい。また、図示するツバ33以外の部位に形成されて曲げることが可能な凸部例えば突起端片等が該当する。以下同じである。によって、磁石部32を保持または固定してもよい。言い換えれば、磁石部32を保持または固定することができれば、かしめ部すなわちツバ33や凸部等の形成位置を問わない。図3Cおよび図3Dには、配置方向におけるセグメントコア31および磁石部32の各端面を平面で形成した例を示す。これらの図に示すセグメントコア31は、上述した複数体で構成される図3Aの構成例とは異なり、単一体積層体や単体を問わないで構成される。図3Cと図3Dとで相違するのは、傾斜部31aの傾斜角径方向を基準線とする角度である。傾斜角の大きさや相違に伴って、磁石部32の断面形状も変わる。なお、セグメントコア31の磁石部32との間に間隙Gaを有する点では、上述した図3Aの構成例と同じである。磁石部32の断面形状は、図3Cでは図面下方向に凸状の台形状となるのに対し、図3Dでは図面下方向に凸状の台形状となる。凸状の台形状は、内周面や外周面に対応する面が平面でもよく非平面でもよい。傾斜部31aが狭いセグメントコア31の相互間部位図3Cは図面下側、図3Dは図面上側では、磁石部32が抜け方向に抜けるのを阻止する機能を担う。そのため、ツバ33は傾斜部31aが広いセグメントコア31の相互間部位図3Cは図面上側、図3Dは図面下側に備え、それぞれ磁石部32が抜け方向に抜けるのを阻止する。二点鎖線から実線になるようにツバ33を曲げてかしめ、磁石部32を保持または固定する。保持する場合には、磁石部32は実線と二点鎖線とで示すように移動可能に保持される。図4には、磁石部32を複数二以上で任意の数の分割体からなる第2構成例を、それぞれ断面図で示す。図4Aには、図3Aに示す磁石部32に対応する形状となるように、二つの磁性分割体32a,32bで構成した例を示す。磁性分割体32a,32bは、中央部に示す線分で分割されている。これらの磁性分割体32a,32bをセグメントコア31の相互間に配置した例を図4Bに示す。この配置例では、セグメントコア31の相互間空間に磁性分割体32a,32bを個別に軸方向から挿入した後、各磁性分割体をセグメントコア31に片寄せして配置している。片寄せした結果、磁性分割体32aと磁性分割体32bとの間に間隙Gbが生じている。間隙Gbは上述した間隙Gaと同様のクリアランスであるので、理想的には無いGb=0のが望ましい。図4Cから図4Fまでの各図には、図3Cまたは図3Dに示す磁石部32に対応する形状となるように、複数の分割体で構成した例を示す。図4Cに示す構成例は、対称形状となるように二分割した磁性分割体32c,32dで構成する。図4Dに示す構成例は、非対称形状となるように二分割した磁性分割体32e,32fで構成する。図3Cおよび図3Dでは直線平面で分割した例を示すが、非直線非平面で二分割した磁性分割体で構成してもよい。また、二分割に限らず、三分割以上の複数分割でもよい。なお、分割体の数が多くなるほど保持や固定に手間を要する。そのため大きさや材質等にもよるが、現実的には十分割以下にとどまる。図4Eおよび図4Fに示す構成例は、複数の分割体で構成し、一以上の分割体が非磁性体を含む。これらの構成例では非磁性体として樹脂を用いる。図4Eに示す構成例は、中央側の四角状直方体状で形成される非磁性分割体32hと、左右両側の台形状錐台で対称形状となるように形成される磁性分割体32g,32iとで構成する。二点鎖線で示すように分割して構成してもよい。図4Fに示す構成例は、図面下側に位置して台形状で形成される非磁性分割体32mと、図面上側に位置して非対称形状となるよう二分割される磁性分割体32j,32kとで構成する。分割体の数については図4Cや図4Dの場合と同様である。図4Eおよび図4Fには、二つの磁性分割体と、一つの非磁性分割体とで構成する例を示す。ただし、磁性分割体の数と非磁性分割体の数とは、それぞれ一以上で任意の数を設定可能である。磁性分割体の数が多いほど磁束を通し易くなるので、回転力回転トルクや回生電圧誘導起電力を大きくするのに有利である。また、磁性分割体および非磁性分割体のいずれについても、形状は図4Eおよび図4Fに示す構成例には限られず、断面形状は任意の多角形状立体的には多面体になる。以下同じである。で形成してもよい。多面体の面数は、回転電機1の特性等に合わせて適宜に設定可能である。ただし、面数が多くなるにつれて組み合わせや配置等の困難性も高まるので、現実的には十数面体または数十面体が実質的に上限となる。言い換えれば、分割体を組み合わせた結果として、セグメントコア31の相互間空間内に配置できればよい。図5には、発生電圧E回生エネルギーとしての誘導起電力と回転数Nとの関係をグラフ図で示す。発生電圧Eは、回生エネルギーとしての誘導起電力に相当する。磁石部32の全体が磁性体である場合には、図2に示すセグメントコア31の相互間距離L図5の例では距離L1,L2,L3の相違に伴って発生電圧Eが変化する。言い換えれば、磁石部32の総磁束量φは上記相互間距離Lにほぼ比例するので、相互間距離Lが大きくなるにつれて総磁束量φも大きくなる。回転数Nはロータ3の回転数回転速度である。図5に示す距離L1,L2,L3は、L1>L2>L3の関係があると仮定する。セグメントコア31の相互間距離Lを距離L1,L2,L3にそれぞれ設定する場合について簡単に説明する。まず距離L1に設定すると、最大回転数Nmよりも小さい回転数Naのときにバッテリ電圧Eb電力源であるバッテリの定格電圧に達し、回転数Naを超えるとバッテリ電圧Ebよりも大きな発生電圧Eを発生する。距離L2に設定すると、最大回転数Nmのときにバッテリ電圧Ebに達する。距離L3に設定すると、ロータ3が最大回転数Nmで回転しても、発生電圧Eはバッテリ電圧Ebよりも小さい電圧E3にとどまる。距離L1,L2,L3の中では、距離L2が一番良く、次に距離L3が良い。距離L2,L3に設定すると、ロータ3が最大回転数Nmで回転しても発生電圧Eがバッテリ電圧Eb以下になる。よってロータ3を最大回転数Nmで継続的に回転させることができ、誘導起電力に伴う回生エネルギーの回収量を高めることができる。上述した実施の形態1によれば、以下に示す各効果を得ることができる。まず請求項1に対応し、回転電機1において、セグメントコア31の相互間に配置され、セグメントコア31の配置方向に沿って着磁された一以上の磁石部32と、複数のセグメントコア31のみを固定するロータ本体30とを有する構成とした図1を参照。この構成によれば、セグメントコア31の配置方向に沿って着磁された磁石部32による磁束がリラクタンストルクに寄与するので、リラクタンストルクが変化増減し、回転力回転トルクを向上させることができる。各セグメントコア31はロータ本体30に固定するので、遠心強度を確保しながらも、組み立てを短時間かつ容易に行える。請求項2に対応し、セグメントコア31の端面は、径方向と同一方向または径方向と交差する交差方向に傾斜させた傾斜部31aを有する構成とした図3,図4を参照。この構成によれば、セグメントコア31の端面に形成される傾斜部31aは、回転に伴って磁石部32が受ける遠心力、または、ステータ2から受ける磁力によって、セグメントコア31相互間の配置位置から抜けるのを阻止する。したがって、遠心強度を確保しながらロータ3に磁石部32を備えることができる。請求項3に対応し、磁石部32は多角形状多面体のフェライト磁石を用いる構成とした図3,図4を参照。この構成によれば、フェライト磁石は保磁力が高く減磁しにくく、錆びにくい性質があるので、長期間に亘って磁束をリラクタンストルクに寄与させることができる。また、セグメントコア31相互間の空間形状に見合う多角形状に形成できるので、セグメントコア31との間隙を減らして磁束を通し易くできる。したがって、回転力を長期間に亘って向上させることができる。請求項4に対応し、磁石部32は、隣接するセグメントコア31のツバ33かしめ部によってかしめられて固定される構成とした図3,図4を参照。この構成によれば、磁石部32は隣接するセグメントコア31のツバ33によってかしめられて固定されるので、遠心強度を確実に確保しながらロータ3に磁石部32を備えることができる。請求項5に対応し、磁石部32は、複数に分割される分割体すなわち磁性分割体32a,32b、磁性分割体32c,32d、磁性分割体32e,32f、磁性分割体32g,32iおよび非磁性分割体32h、磁性分割体32j,32kおよび非磁性分割体32mであって一以上の分割体に磁石を含み、セグメントコア31と分割体との間には間隙Gaを有する構成とした図4を参照。この構成によれば、図3に示す間隙Gaや図4に示す間隙Gbが確保されるので、セグメントコア31の相互間に分割体を配置し易い。したがって、ロータ3の組み立てを短時間かつ容易に行える。請求項6に対応し、分割体一例として図4Aに示す磁性分割体32a,32bは、軸方向からセグメントコア31の相互間に挿入し、対応するセグメントコア31に片寄せして配置する構成とした図4Aおよび図4Bを参照。この構成によれば、ロータ3の組み立てをより短時間かつ容易に行える。請求項8に対応し、磁石部32の総磁束量φは、磁石部32の全体が磁性体である場合には相互間距離Lにほぼ比例するので、最大回転数Nmで回転するときに発生する電圧すなわち発生電圧Eがバッテリ電圧Eb所定電圧以下となる距離L2,L3で構成した図1,図5を参照。この構成によれば、ロータ3を最大回転数Nmで回転させても、発生電圧Eはバッテリ電圧Eb所定電圧以下に抑えられる。よって、ロータ3を最大回転数Nmで継続的に回転させることができ、発生電圧E誘導起電力に伴う回生エネルギーの回収量を高めることができる。実施の形態2実施の形態2は、ロータ3を構成する複数のセグメントコア31の相互間に磁石部32と非磁性体とを配置する回転電機の一例であって、図6~図9を参照しながら説明する。なお、回転電機1の構成等は実施の形態1と同様であり、図示および説明を簡単にするために実施の形態2では実施の形態1と異なる点について説明する。よって、実施の形態1で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。図6に示すロータ3は、図2に示すロータ3に代わる構成例である。図2に示すロータ3はセグメントコア31の相互間に全て磁石部32を配置するのに対して、図6に示すロータ3はセグメントコア31の相互間に磁石部32と非磁性体35とを配置する点で相違する。非磁性体35は、磁石部32を配置しないセグメントコア31の相互間に配置する。図6には、磁石部32と非磁性体35とを交互に配置する例を示す。非磁性体35は、樹脂材質を問わないで形成してもよく、非磁性金属例えばアルミニウム,銅,亜鉛,オーステナイト系ステンレスなどで形成してもよい。セグメントコア31の相互間に配置される磁石部32には磁束が流れ易く、セグメントコア31の相互間に配置される非磁性体35には磁束が流れにくい。ロータ3全体から見ると、磁束分布が不均一になる。結果として、磁石部32が配置されて磁束分布が高い領域ではリラクタンストルクに寄与して回転力回転トルクが向上し、非磁性体35を配置されて磁束分布が低い領域ではロータ3の回転数Nが増加する。図3に示す磁石部32の構成例に加え、非磁性体35の構成例を図7に示す。非磁性体35の構成は、基本的に磁石部32の構成と同じである。言い換えれば、非磁性体35は磁石部32と共通する構成でセグメントコア31の相互間に配置する。図3A~図3Dに示す磁石部32を非磁性体35に読み替えればよいので、具体的な説明は省略する。なお、非磁性体35として樹脂を用いる場合には、融点以上に加熱した樹脂には接着性があるので、固定手段として樹脂自身の接着力による固定で行ってもよい。上述したように磁石部32と非磁性体35とを交互に配置する構成図6を参照では、磁束分布についても高い領域と低い領域とが交互に現れる。この構成による回転電機1を駆動すると、図8に示すような特性を得ることができる。当該図8には、出力軸であるロータ3のトルク回転トルク,回転力に相当するを縦軸とし、時間Timeを横軸とする関係を示す。言い換えれば、経時的に変化する回転トルクの特性例を示す。図8において、時刻t0にロータ3が回転し始めている。時刻t10から時刻t11までの第1期間は、磁石部32に流れる磁束がリラクタンストルクに寄与するためにトルクが大きくなっている。時刻t11から時刻t12までの第2期間は、セグメントコア31のみによるリラクタンストルクによって、トルクは逓減しながら推移している。時刻t12から時刻t13までの第3期間は、非磁性体35に磁束が流れにくいためにリラクタンストルクに寄与せず、トルクが減少している。時刻t13以降は、上述したサイクルすなわち第1期間,第2期間および第3期間の繰り返しである。第1期間は、時刻t13から時刻t14まで、時刻t16から時刻t17まで、時刻t19から時刻t20まで、時刻t22から時刻t23まで、...が該当する。第2期間は、時刻t14から時刻t15まで、時刻t17から時刻t18まで、時刻t20から時刻t21まで、時刻t23から時刻t24まで、...が該当する。第3期間は、時刻t15から時刻t16まで、時刻t18から時刻t19まで、時刻t21から時刻t22まで、時刻t24から時刻t25まで、...が該当する。上述したサイクルを繰り返すのに伴って、トルクが逓増し、回転数Nが増加している上記サイクルの周期が短くなっている。このような特性になるのは、ロータ3の磁束分布が不均一になっていることにほかならない。図9には、図5に代わるグラフ図である。図6に示す構成例では、セグメントコア31の相互間に、磁石部32と非磁性体35とが交互に配置されているため、単純にセグメントコア31の相互間距離Lを用いて表すことが難しい。そのため、図9では磁石部32の総磁束量φ図9の例では総磁束量φa,φb,φcの相違に伴って変化する発生電圧Eの一例を示す。図9に示す総磁束量φa,φb,φcは、φa>φb>φcの関係があると仮定する。セグメントコア31の相互間に配置する磁石部32の総磁束量φについて、総磁束量φa,φb,φcにそれぞれ設定する場合について簡単に説明する。まず総磁束量φaに設定すると、最大回転数Nmよりも小さい回転数Naのときにバッテリ電圧Ebに達し、回転数Naを超えるとバッテリ電圧Ebよりも大きな発生電圧Eを発生する。総磁束量φbに設定すると、最大回転数Nmのときにバッテリ電圧Ebに達する。総磁束量φcに設定すると、ロータ3が最大回転数Nmで回転しても、発生電圧Eはバッテリ電圧Ebよりも小さい電圧Ecにとどまる。総磁束量φa,φb,φcの中では、総磁束量φbが一番良く、次に総磁束量φcが良い。総磁束量φb,φcに設定すると、ロータ3が最大回転数Nmで回転しても発生電圧Eがバッテリ電圧Eb以下になる。よってロータ3を最大回転数Nmで継続的に回転させることができ、誘導起電力に伴う回生エネルギーの回収量を高めることができる。なお実施の形態1において、磁石部32として図4Eに示す非磁性分割体32hや、図4Fに示す非磁性分割体32mを有する場合にも、上述した図9と同様の指標で設定することもできる。上述した実施の形態2によれば、下記に示す効果を得ることができる。なお、磁石部32の一部が非磁性体35に置き換わったにすぎないので、磁石部32を有する点では請求項1~6,8に対応する効果を得ることができる。請求項7に対応し、磁石部32を配置しないセグメントコア31の相互間には、非磁性体35を配置する構成とした図6を参照。この構成によれば、セグメントコア31の相互間には、磁石部32が配置される部位と、非磁性体35を配置される部位とが存在することになる。ロータ3全体から見ると磁束分布が不均一になり、磁石部32が配置されて磁束分布が高い領域では回転力回転トルクが向上し、非磁性体35を配置されて磁束分布が低い領域では回転数Nが増加する。実施の形態3実施の形態3は、上述した実施の形態1または実施の形態2で説明した回転電機1を車輪に適用する例である。当該実施の形態3は図10を参照しながら説明する。なお、回転電機1の構成等は実施の形態1,2と同様であり、図示および説明を簡単にするために実施の形態3では実施の形態1,2と異なる点について説明する。よって、実施の形態1,2で用いた要素と同一の要素には同一の符号を付して説明を省略する。図10には、駆動輪となる車輪10の構成例を断面図で示す。この車輪10は、回転電機1のほかに、フレーム11,ホイール14,タイヤ13などを有する。フレーム11は、車両二輪車や四輪車などを含むに備えるフレームを兼用してもよい。回転電機1は、フレーム11の先端部図面下部に備える。理解し易くするために、図10では回転電機1を覆うカバー等は省略している。回転電機1の支軸5は、例えばボルトやナット等の固定部材12,16によってフレーム11に固定されている。ロータ3は、ベアリング4図1を参照を介して支軸5の軸心を中心として回転し、ホイール14とともに回転する。ロータ3とホイール14との間にはワッシャ15を介在させている。上述した実施の形態3によれば、請求項9に対応し、車輪10は実施の形態1または実施の形態2に示す回転電機1を有する構成とした図10を参照。この構成によれば、回転電機1が電動機として作動する場合には、車輪10を回転駆動させることができる。一方、回転電機1が発電機として作動する場合には、車輪10の回転数に応じた電力回生エネルギーを発生させることができる。また、実施の形態1または実施の形態2に示す回転電機1の作用効果を奏する車輪10を提供することができる。他の実施の形態以上では本発明を実施するための形態について実施の形態1~3に従って説明したが、本発明は当該形態に何ら限定されるものではない。言い換えれば、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施することもできる。例えば、次に示す各形態を実現してもよい。上述した実施の形態1~3では、複数のセグメントコア31のみを、ボス3Bを介してロータ本体30に固定する構成とした図1を参照。この形態に代えて、複数のセグメントコア31および複数の磁石部32の双方をロータ本体30に固定する構成としてもよい。この場合、ボス3Bを介してロータ本体30に固定してもよく、ロータ本体30に対して直接固定してもよい。これらの固定は非磁性体35についても同様に適用できる。磁石部32や非磁性体35をロータ本体30に対して直接固定する場合には、ツバ33かしめ部が不要になる。いずれの構成にせよ、セグメントコア31や磁石部32をロータ本体30に固定することができるので、上述した実施の形態1~3と同様の作用効果特に請求項1に対応する効果を得ることができる。上述した実施の形態1~3では、磁石部32の磁性体としてフェライト磁石を適用した。この構成に代えて、他の磁性体を適用してもよい。他の磁性体は、例えばアルニコ磁石,サマリウムコバルト磁石,ネオジム鉄ボロン磁石,サマリウム鉄窒素磁石などが該当する。磁石以外では、軟質磁性体例えば鉄,ケイ素鋼,パーマロイ,センダスト,パーメンジュール,ソフトフェライト,アモルファス磁性合金,ナノクリスタル磁性合金などの材質からなる物体が該当する。いずれの磁性体にせよ、磁場を発生させたり、磁束を通せるので、上述した実施の形態1~3と同様の作用効果を得ることができる。上述した実施の形態1~3では、ロータ3のロータ本体30を円錐状に形成する構成とした図1を参照。この形態に代えて、他の形状で形成する構成としてもよい。他の形状は、例えば円盤状や円環状等が該当する。いずれの形状にせよ、ロータ3を回転させることができるので、上述した実施の形態1~3と同様の作用効果を得ることができる。上述した実施の形態1~3では、ロータ3に有するセグメントコア31の数を14として構成した図2,図6を参照。この形態に代えて、セグメントコア31を他の数で構成してもよい。他の数は2以上で任意であるが、現実的には最大で数十にとどまる。具体的には、3の倍数にしてもよく、6の倍数にしてもよく、7の倍数にしてもよく、発生電圧Eの相数に比例する数にしてもよい。いずれにせよ、セグメントコア31の数が相違するにすぎないので、上述した実施の形態1~3と同様の作用効果を得ることができる。上述した実施の形態1~3では、所定電圧として、バッテリの定格電圧であるのバッテリ電圧Ebを適用した図5,図9を参照。この形態に代えて、他の電圧を適用してもよい。他の電圧は、例えば燃料電池の定格電圧や、電力供給源の電圧などが該当する。いずれにせよ、電圧が相違するにすぎないので、上述した実施の形態1~3と同様の作用効果を得ることができる。上述した実施の形態2では、セグメントコア31の相互間に磁石部32と非磁性体35とを交互に配置する構成とした図6を参照。この形態に代えて、ロータ3全体から見ると、磁束分布が不均一になるような他の配置で構成してもよい。例えば、磁石部32磁石部32非磁性体35の繰り返しや、磁石部32非磁性体35非磁性体35の繰り返し、磁石部32磁石部32非磁性体35非磁性体35の繰り返し、その他の組み合わせによる繰り返しなどが該当する。いずれにせよ、ロータ3全体から見て磁束分布が不均一になるので、上述した実施の形態2と同様の作用効果を得ることができる。"