"給液源から供給される液および給液先に供給する液を貯えるタンク、および、前記タンクから低温液を吸い込むと共に、前記吸い込んだ低温液を加熱部に吐出して加熱した液を前記タンクへ戻すポンプを、液配管を介して連通接続した貯液サイクルを備える貯液式の液体加熱供給装置において、前記ポンプを駆動するポンプモータと、前記加熱部の吸入側液温を検出する吸入側液温検出部と、前記ポンプモータに流れるモータ電流を検出するモータ電流検出部と、前記ポンプモータに印加されるモータ電圧を検出するモータ電圧検出部と、目標となる沸上げ温度および沸上げ時間を設定する目標沸上げ条件設定部と、前記吸入側液温検出部で検出された前記加熱部の吸入側液温と、前記モータ電流検出部で検出されたモータ電流と、前記モータ電圧検出部で検出されたモータ電圧と、前記目標沸上げ条件設定部で設定された目標沸上げ条件とに基づいて、前記ポンプモータの運転負荷を算出すると共に、当該算出した運転負荷に基づいて、前記ポンプモータの回転速度を制御するポンプモータ制御部と、を備え、前記ポンプモータ制御部は、前記算出した運転負荷の大きさが、前記ポンプモータの安定動作を保証する特性値である定格電流値を超えるモータ電流を流すことを要するものである場合、前記吸入側液温が前記目標沸上げ温度に前記沸上げ時間以内で到達するように、前記定格電流値を超えるモータ電流を前記ポンプモータに流す高負荷モードで運転する、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項1に記載のポンプモータ制御装置であって、前記ポンプモータの回転速度を検出するモータ回転速度検出部をさらに備え、前記ポンプモータ制御部は、前記モータ電流の大きさを可変制御するベクトル制御部と、前記モータ電圧の大きさを可変制御するPAM制御部と、を備え、前記ベクトル制御部または前記PAM制御部のうち少なくともいずれか一方は、前記モータ回転速度検出部で検出された前記ポンプモータの回転速度に基づいて、前記モータ電流または前記モータ電圧のうち少なくともいずれか一方の大きさを可変制御することによって、前記ポンプモータの回転速度制御を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項1または2に記載のポンプモータ制御装置であって、前記ポンプモータ制御部は、前記ポンプモータの界磁磁束を減らす弱め界磁制御部をさらに備える、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項1~3のいずれか一項に記載のポンプモータ制御装置であって、前記ポンプモータ制御部は、前記ポンプモータの異常状態を検出した場合に、前記ポンプモータを運転停止させる異常検出処理を行う異常検出処理部をさらに備え、前記ポンプモータの異常状態の検出は、前記モータ電流または前記モータ電圧に基づいて行われる、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項4に記載のポンプモータ制御装置であって、前記異常検出処理部は、前記ポンプモータの始動時の回転速度が、予め設定された目標回転速度に到達する前に、前記ポンプモータの同期運転処理時のモータ電流が、前記ポンプモータの異常をきたす境界の特性値である過大電流値を超えた場合に、前記ポンプのロック異常とみなして異常検出処理を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項5に記載のポンプモータ制御装置であって、前記異常検出処理部は、前記吸入側液温検出部で検出された前記加熱部の吸入側液温が摂氏0度以下のときに前記ポンプのロック異常を検出した場合に、前記ポンプの凍結に係るロック異常とみなして異常検出処理を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項4に記載のポンプモータ制御装置であって、前記異常検出処理部は、前記ポンプモータの始動時の回転速度が、予め設定された目標回転速度に到達する前に、前記ポンプモータの増速運転処理時のモータ電流が増加しない場合に、前記ポンプの空運転異常とみなして異常検出処理を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項7に記載のポンプモータ制御装置であって、前記異常検出処理部は、前記ポンプモータの始動時の回転速度が、予め設定された目標回転速度に到達する前に、前記モータ電流が増加して前記ポンプモータの異常をきたす境界の特性値である過大電流値を超えた場合に、前記ポンプの異物混入または詰まり異常とみなして異常検出処理を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項4に記載のポンプモータ制御装置であって、前記異常検出処理部は、前記ポンプモータの正常運転時のモータ電流が、前記ポンプモータの異常をきたす境界の特性値である過大電流値を超えた場合に、前記ポンプの過大電流異常とみなして異常検出処理を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項4に記載のポンプモータ制御装置であって、前記異常検出処理部は、前記ポンプモータの正常運転時のモータ電圧が、前記ポンプモータの異常をきたす境界の特性値である過大電圧値を超えた場合に、前記ポンプの過大電圧異常とみなして異常検出処理を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項4に記載のポンプモータ制御装置であって、前記異常検出処理部は、前記ポンプモータの正常運転時のモータ電流が、前記定格電流値以下であり、かつ、前記ポンプモータの異常をきたす蓋然性の高い境界の特性値である下限電流値以下の場合に、前記ポンプの低負荷異常とみなして異常検出処理を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。請求項4に記載のポンプモータ制御装置であって、前記異常検出処理部は、前記ポンプモータの正常運転時のモータ電流が、前記定格電流値を超えており、かつ、前記ポンプモータの異常をきたす蓋然性の高い境界の特性値である上限電流値以上であるときに、前記加熱部の吸入側液温が、前記目標沸上げ温度に前記沸上げ時間以内で到達できない旨の判定が下された場合に、前記ポンプの過負荷異常とみなして異常検出処理を行う、ことを特徴とするポンプモータ制御装置。このようなヒートポンプ給湯機では、ポンプの使用環境は、顧客によって様々である。例えば、ポンプと貯湯タンクとを15mも離して設置するといった場面や、ポンプに対して貯湯タンクを3mも高いところに設置するといった場面が想定される。また、ポンプ周囲の環境温度が例えば-20°C以下になるといった場面も想定される。こうした多様な場面では、ポンプと貯湯タンクとが近接して位置し、ポンプと貯湯タンク間の高低差がほとんどなく、または、ポンプ周囲の環境温度が-20°C以下に決してならないような使用環境の場合と比べて、ポンプを駆動するポンプモータには大きな負荷が課せられる。その結果、ポンプを正常運転することができなくなるおそれがあった。本発明は、前記実情に鑑みてなされたものであり、ポンプの使用環境にかかわらず、ポンプを可及的に正常運転することができるようにすることを目的とする。本発明は、給液源から供給される液および給液先に供給する液を貯えるタンク、および、前記タンクから低温液を吸い込むと共に、前記吸い込んだ低温液を加熱部に吐出して加熱した液を前記タンクへ戻すポンプを、液配管を介して連通接続した貯液サイクルを備える貯液式の液体加熱供給装置後記の実施形態では、ヒートポンプ給湯機が相当する。が前提となる。本発明は、前記ポンプを駆動するポンプモータと、前記加熱部の吸入側液温を検出する吸入側液温検出部と、前記ポンプモータに流れるモータ電流を検出するモータ電流検出部と、前記ポンプモータに印加されるモータ電圧を検出するモータ電圧検出部と、目標となる沸上げ温度および沸上げ時間を設定する目標沸上げ条件設定部と、前記吸入側液温検出部で検出された前記加熱部の吸入側液温と、前記モータ電流検出部で検出されたモータ電流と、前記モータ電圧検出部で検出されたモータ電圧と、前記目標沸上げ条件設定部で設定された目標沸上げ条件とに基づいて、前記ポンプモータの運転負荷を算出すると共に、当該算出した運転負荷に基づいて、前記ポンプモータの回転速度を制御するポンプモータ制御部と、を備える。前記ポンプモータ制御部は、前記算出した運転負荷の大きさが、前記ポンプモータの安定動作を保証する特性値である定格電流値を超えるモータ電流を流すことを要するものである場合、前記吸入側液温が前記目標沸上げ温度に前記沸上げ時間以内で到達するように、前記定格電流値を超えるモータ電流を前記ポンプモータに流す高負荷モードで運転する。本発明によれば、ポンプの使用環境にかかわらず、ポンプを可及的に正常運転することができる。以下、本発明の実施形態に係るポンプモータ制御装置について、図面を参照しながら詳細に説明する。ヒートポンプ給湯機11の系統構成図1は、本発明の実施形態に係るポンプモータ制御装置49が適用されるヒートポンプ給湯機11の系統構成図である。本発明の実施形態に係るポンプモータ制御装置49が適用されるヒートポンプ給湯機11は、図1に示すように、ヒートポンプユニット13と貯湯ユニット15とを、往路配管17aおよび復路配管17b本発明の液配管に相当する。をそれぞれ介して連通接続して構成されている。ヒートポンプユニット13は、図1に示すように、圧縮機19、熱交換器本発明の加熱部に相当する。21、電動膨張弁23、および、蒸発器25を、封入冷媒の流通路となる冷媒配管22を介して環状に連通接続したヒートポンプサイクル14、循環ポンプ33、並びに、ヒートポンプユニット制御装置47を備える。圧縮機19は、冷媒を圧縮する機能を有する。熱交換器21は、圧縮機19から吐出される高温高圧の圧縮冷媒が流通する冷媒側伝熱管21a、および、貯湯タンク31から送られてきた水が流通する水側伝熱管21bを備える。熱交換器21は、高温高圧の圧縮冷媒との熱交換により水を加熱する。熱交換器21で凝縮された冷媒が流通する電動膨張弁23は、図1に示すように、中温高圧の冷媒を減圧し、蒸発し易い低温低圧の冷媒として蒸発器25へ送る。蒸発器25は、電動膨張弁23で膨張された低温低圧の冷媒を蒸発させて圧縮機19に戻す。具体的には、蒸発器25は、図1に示すように、ファンモータ27aの運転により回転する送風ファン27によって外気を取り入れ空気と冷媒との間で熱交換を行ない、外気から熱を吸収する役割を担う。循環ポンプ33は、ポンプ室内の不図示の羽根車をポンプモータ34図2参照によって回転駆動することにより、後記する貯湯サイクル16を循環する水を玉突き式に送り出す機能を有する。循環ポンプ33は、貯湯タンク31の底部から低温水を吸い込むと共に、吸い込んだ低温水をヒートポンプサイクル14側の熱交換器21に吐出して加熱した湯水を貯湯タンク31の頂部に戻すようにはたらく。ポンプモータ34は、例えば、永久磁石からなるステータを外周に配したロータを備え、磁極数が4や8などのブラシレスモータを好適に用いることができる。一方、貯湯ユニット15は、図1に示すように、貯湯タンク31、および、貯湯ユニット制御装置39を備える。貯湯タンク31は、給水源から給水配管35を介して供給される水と、給湯配管37を介して給湯系に給湯する湯とを貯える役割を果たす。なお、貯湯タンク31、並びに、ヒートポンプサイクル14側の循環ポンプ33および熱交換器21を、湯水の流通路となる往路配管17aおよび復路配管17bをそれぞれ介して環状に連通接続することにより、貯湯サイクル本発明の貯液サイクルに相当する。16が形成されている。圧縮機19のケーシング不図示には、図1に示すように、高温高圧の圧縮冷媒の温度を検出する圧縮冷媒温度センサ20が設けられている。また、圧縮機19の下流側には、圧縮機19から吐出される冷媒の圧力を検出する圧縮冷媒圧力センサ不図示が設けられている。熱交換器21の下流側に位置する冷媒配管22には、図1に示すように、熱交換器出口冷媒温度センサ40、および、熱交換器出口冷媒圧力センサ41がそれぞれ設けられている。蒸発器25の近傍には、図1に示すように、外気の雰囲気温度を計測する外気温センサ42が設けられている。循環ポンプ33の上流側に位置する往路配管17aには、図1に示すように、循環ポンプ33に流入する水の温度を計測するポンプ入水温センサ本発明の吸入側液温検出部に相当する。43が設けられている。また、熱交換器21の下流側に位置する復路配管17bには、熱交換器21から流出する水の温度を計測する熱交換器出口水温センサ45が設けられている。これらの温度センサ20,40,42,43,45の検出値、並びに、圧縮冷媒圧力センサおよび熱交換器出口冷媒圧力センサ41の検出値は、ヒートポンプユニット制御装置47に与えられる。また、貯湯タンク31の内部には、図1に示すように、貯湯タンク31の貯湯温度や貯湯量を検出するための貯湯センサ31a~31eが設けられている。貯湯センサ31a~31eの検出値は、貯湯ユニット制御装置39に与えられる。貯湯ユニット制御装置39およびヒートポンプユニット制御装置47は、例えば、CPUCentralProcessingUnit、ROMReadOnlyMemory、RAMRandomAccessMemoryなどを備えた不図示のマイクロコンピュータ以下、マイコンと省略する。により構成される。マイコンは、ROMに記憶されているプログラムを読み出して実行し、次述する貯湯運転停止制御などの各種制御を行うように動作する。貯湯ユニット制御装置39およびヒートポンプユニット制御装置47は、相互に連携して動作することによって、ヒートポンプサイクル14の運転停止制御、圧縮機19の容量回転速度制御、電動膨張弁23の開度調整、ファンモータ27aの回転速度制御、貯湯サイクル16の運転停止制御、循環ポンプ33の運転停止制御などを司る。これにより、貯湯ユニット制御装置39およびヒートポンプユニット制御装置47は、貯湯運転、除霜運転、給湯運転などを適切に行うことができる。なお、ヒートポンプユニット制御装置47は、本実施形態で重要な役割を果たすポンプモータ制御装置49を備えている。このポンプモータ制御装置49は、循環ポンプ33とは別体に設けられている。次に、本発明の実施形態に係るポンプモータ制御装置49の構成について、図面を参照しながら詳細に説明する。ポンプモータ制御装置49の構成図2は、本発明の実施形態に係るポンプモータ制御装置49のブロック構成図である。図3は、図2に示すポンプモータ制御装置49のうちベクトル制御部75のブロック構成図である。本発明の実施形態に係るポンプモータ制御装置49は、図2に示すように、交流電源51に接続されたPAM回路53、モータ駆動回路55、PAM回路53に接続されたドライバ57およびAD変換部59、モータ駆動回路55に接続されたドライバ61およびAD変換部63、並びに、ポンプモータ制御部65を備える。PAM回路53は、交流電源51の交流電力を直流電力に変換すると共に、直流電圧のレベル調整を行う。ドライバ57は、ポンプモータ制御部65のPAM制御部83からの命令に従ってPAM回路の駆動制御を行う。AD変換部59は、例えば、抵抗やセンサなどからなり、PAM回路53でレベル調整された直流電圧信号をデジタル値に変換してポンプモータ制御部65のPAM制御部83に与える。ドライバ61は、ポンプモータ制御部65からの命令に従うポンプモータ34の回転速度制御信号をモータ駆動回路55に渡す。これを受けてモータ駆動回路55は、回転速度制御信号に従ってポンプモータ34を回転駆動する。AD変換部63は、ポンプモータ34の回転速度信号をデジタル値に変換してポンプモータ制御部65に与える。ポンプモータ制御部65は、図2に示すように、目標加熱能力処理部71と、目標沸上げ条件処理部73と、ベクトル制御部75と、異常検出処理部77と、モータ情報記憶部79と、モータ電流制限処理部81と、PAM制御部83と、弱め界磁制御部85とを備える。ポンプモータ制御部65には、外気温センサ42で検出された外気温の情報と、ポンプ入水温センサ43で検出されたポンプ入水温Tpの情報とが与えられる。目標加熱能力処理部71は、目標加熱能力に係る処理を行う。具体的には、目標加熱能力処理部71は、外気温センサ42で検知した外気温Totに基づく目標沸上げ温度Ttgの設定例えば、65,85,90°Cのうちいずれかを行うと共に、外気温Totと、ポンプ入水温センサ43で検知したポンプ入水温Tpとの偏差ΔTに基づいて、必要流量を充足するためのポンプモータ34の目標回転速度Ntgを設定する。なお、外気温Totに基づく目標沸上げ温度Ttgの設定は、例えば、外気温Totが低い15°C未満場合は65°Cに、中位15~25°Cの場合は85°Cに、高い25°C超場合は90°Cに、それぞれ設定される。外気温Totが低いときに目標沸上げ温度Ttgを高温に設定した場合、目標とする温度に到達することが困難であることに基づく。目標沸上げ条件処理部本発明の目標沸上げ条件設定部に相当する。73は、目標沸上げ温度Ttgを実現するための目標沸上げ条件処理を行う。目標沸上げ温度Ttgの初期設定時には、通常、貯湯タンク31内部の水の温度は低い状態にある。この状態において、圧縮機19によって圧縮された高温高圧のガス冷媒と、貯湯タンク31の底部から吸い出した低温水とを熱交換器21において熱交換させ、この熱交換によって沸上げた高温水を、貯湯タンク31の頂部に戻す沸上げ運転を行う。すると、貯湯タンク31内の水は、高温水が戻される上位では高温となるが、中位では中温、低位では低温といったように温度分布する。このように温度分布している貯湯タンク31内の水全体を、例えば、目標沸上げ温度Ttgとして設定した90°Cにするには、長時間にわたる沸上げ運転が必要となる。この場合、夜間電力の時間帯を外れた時間帯においても、沸上げ運転を行う必要があることも想定される。そこで、例えば、目標沸上げ温度Ttgとして90°Cを設定した場合であっても、貯湯タンク31の全体容量のうち所定の割合例えば、55~75などの、適宜変更可能な割合の水がほぼ90°Cであり、かつ、ポンプ入水温Tpが所定の温度範囲例えば、55°C~65°Cなどの、適宜変更可能な温度範囲内に収束していれば、目標沸上げ条件処理部73は、沸上げが終了したとみなすようにしている。ベクトル制御部75は、ポンプモータ34に流れるモータ電流Iuのデジタル換算値をAD変換部63を介して入力する一方、ポンプモータ34の駆動制御信号をドライバ61を介して出力する機能を有する。異常検出処理部77は、モータ電流に係るデジタルデータなどに基づいて循環ポンプ33の異常状態を検出すると共に、異常状態を検出した場合に、ポンプモータ34を停止させるなどの適切な異常処理を行う機能を有する。モータ情報記憶部79は、ポンプモータ34に固有の特性データ定格電流値、上限電流値、下限電流値、過大電流値、定格トルク、抵抗、誘起電圧、インダクタンスなどを記憶する機能を有する。モータ情報記憶部79に記憶されたポンプモータ34に固有の特性データは、例えば、モータ電流Iuと、定格電流値、上限電流値、下限電流値、および、過大電流値のうちいずれかとの大きさを比較する場合などに適宜参照される。モータ電流制限処理部81は、ドライバ61に含まれるモータ駆動用IC不図示を過大電流から保護するためのモータ電流制限に係る処理を行う。PAM制御部83は、PAM回路53に与える直流電圧信号の生成に係る処理を行う。弱め界磁制御部85は、ポンプモータ34の回転速度を増加させる要求が生じた場合に、ポンプモータ34の界磁磁束励磁電流を減らすようにはたらく。ここで、PAM回路53の動作について説明する。PAM回路53は、ポンプモータ34に与える現在の直流電圧を、目標となる直流電圧値に追従させることを狙って、現在の直流電圧をシームレスに昇圧させる。その結果、ポンプモータ34に流れるモータ電流は、ポンプ定格負荷時のモータ電流よりも大きい高負荷時のモータ電流になる。すると、PAM回路53は、現在の直流電圧をさらに昇圧させる。これにより、PAM回路53は、ポンプモータ34の出力トルクを、定格トルクよりも増大させるように機能する。前記した現在の直流電圧をシームレスに昇圧させるには、例えば、力率改善駆動ICによるアクティブコンバータ全域高周波スイッチング制御を採用すればよい。また、高周波スイッチング損失を抑えるには、電源電圧を検出する1パルスショット制御や、高調波成分を抑制した多パルスショット制御などを採用すればよい。なお、本実施形態に係るポンプモータ制御装置49の構成要素である、アクティブフィルタを備えたPAM回路53は、力率改善機能を有する。アクティブフィルタの波形整形作用により交流電源51の電流波形を正弦波に整形することができるからである。ここで、循環ポンプ33を高負荷モード定格電流値IuRを超える範囲でポンプモータ34を駆動することを意味する。で運転する高負荷運転制御において、PAM回路53によって直流電圧を上昇させるアプローチのみではトルクが足りない場合に、弱め界磁制御に係るアプローチを用いる。すなわち、ポンプモータ34の負荷トルクは、一般に、モータ電流の大きさに正比例して大きくなることが知られている。そこで、弱め界磁制御部85は、高速回転を妨げるように作用する磁界を減少させる。これにより、ポンプモータ34に印加する電圧の上昇を抑制しながら、モータ電流を流れやすくする。その結果、モータ駆動回路55は、ポンプモータ34を高速高負荷モード運転することができる。例えば、圧力損失の大きい高負荷モードで循環ポンプ33の運転を試みる場合は、次の処理を順次行う。まず、目標沸上げ条件処理部73は、外気温度Totに基づいて目標沸上げ温度Ttgを求める。目標加熱能力処理部71は、モータ電流に基づくポンプモータ34の実回転速度Nreと、ポンプ入水温センサ43の検出値とに基づいて、目標加熱能力を演算により求める。モータ駆動回路55は、必要なポンプモータ34の回転速度を低速から高速に至るまで連続的に変化させながらトルクに比例したモータ電流を流せる、高負荷運転制御を行うことができる。なお、ポンプモータ制御装置49を構成するそれぞれの機能部53,55,57,59,61,63,65は、ひとつの制御基板不図示上に集約して設けられる。この制御基板は、ヒートポンプ給湯機11のうち、ヒートポンプユニット13側、または、貯湯ユニット15側のいずれかであって、循環ポンプ33とは離れた部位に設けられる。次に、本発明の実施形態に係るポンプモータ制御装置49のうちベクトル制御部75の構成について、図面を参照しながら詳細に説明する。ベクトル制御部75の構成図3は、図2に示すポンプモータ制御装置49のうちベクトル制御部75のブロック構成図である。ベクトル制御部75は、図3に示すように、モータ電圧方程式演算部87と、2相→3相変換部89と、位相演算部91と、相電流再現部93と、3相→2相変換部95と、2相→3相変換部97とを備えて構成される。図3において、Idはd軸電流指令、fは周波数磁極推定から演算したポンプ回転速度指令、Vdはd軸電圧指令、Vqはq軸電圧指令、θは電圧位相、IuはU相モータ電流AD変換部63のデジタル換算値から推定したモータ電流、IwはW相モータ電流、Iqはトルクに比例したq軸モータ電流、Idはd軸モータ電流界磁を弱める為の電流、Iu‘はIuの前回値、Iw’はIwの前回値、Idcはポンプモータ34に流れる直流電流値、VuはU相モータ電圧、VvはV相モータ電圧、VwはW相モータ電圧である。ベクトル制御部75は、d軸電流指令、周波数指令、電流フィードバック値である実q軸電流に基づいて、モータ駆動回路55の構成要素である不図示のスイッチング素子に与えるパルス列を演算し、ポンプモータ34の回転速度制御を行う、一般的なものである。各演算ブロックの計算式は、電気工学ハンドブックなどに示される公知のものであるため、詳細説明を省略する。式1に、ベクトル制御部75のモータ電圧方程式を示す。本式1は、d軸電流指令Id、q軸電流指令Iqとなるためのモータ印加電圧d軸電圧指令Vdと、q軸電圧指令Vqを決定する。式1のモータ電圧方程式に用いるモータ定数の例を説明する。rはモータコイルの相抵抗、Lqはq軸成分のインダクタンス、Ldはd軸成分のインダクタンス界磁磁束が通りやすい方向、KEは相誘起電圧の定数、2πf=ωは電気角周波数である。モータ電圧方程式演算部87は、Idのd軸電流指令、fの周波数指令、Iqのq軸モータ電流に基づいて、Vdのd軸電圧指令、Vqのq軸電圧指令を算出する。2相→3相変換部89は、電圧位相θを参照して、Vdのd軸電圧指令、Vqのq軸電圧指令より、VuのU相モータ電圧、VvのV相モータ電圧、VwのW相モータ電圧を算出する。位相演算部91は、fの周波数指令に比例させてモータ電圧位相を進め、モータ電圧位相の瞬時値を算出して電圧位相θに格納する。相電流再現部93は、AD変換部63でデジタル値に換算されたモータ電流Idcを読込み、IuのU相モータ電流、IvのV相モータ電流、IwのW相モータ電流を算出する。3相→2相変換部95は、IuのU相モータ電流、IvのV相モータ電流、IwのW相モータ電流に基づいて、Iqのq軸モータ電流、Idのd軸モータ電流を算出する。2相→3相変換部97は、電圧位相θを参照して、Iqのq軸モータ電流、Idのd軸モータ電流からIu‘のIu前回値、Iw‘のIw前回値を算出する。Iu‘のIu前回値、Iw‘のIw前回値は、相電流再現部93にて相電流が再現できなかった場合に、相電流の前回算出した値を今回の値として代用するために用いる。高効率を目的とする場合、または、高速運転を目的とする場合などに応じて、d軸、q軸の電流をそれぞれ調整する。例えば、ポンプ33を高速高負荷モードで運転する場合、弱め界磁制御部85は、弱め界磁制御により負のd軸電流を流す。つまり、高速回転を妨げるように作用する磁界を減少させる。これにより、ポンプモータ34に印加する電圧の上昇を抑制することができる。この弱め界磁制御を用いることにより、ポンプモータ34に印加するモータ電圧を所定の範囲に抑えながら、直流電圧を上昇させなくとも、トルクに比例したモータ電流を流すことで高速回転させることができる。ヒートポンプ給湯機11のポンプモータ制御装置49の動作次に、本発明の実施形態に係るポンプモータ制御装置49が行う処理の流れについて、図4A,図4B,図4Cを参照して説明する。図4A~図4Cは、ヒートポンプ給湯機11に所定時間の沸上げ運転を行わせた場合のポンプモータ制御装置49の動作説明に供するフローチャート図である。ステップS11において、図4Aに示すように、所定の沸上げ時間例えば8時間などの、予め設定される適宜変更可能な時間である。以下、同じ。以内に沸上げ処理を遂行する沸上げ運転の実行命令を受けたヒートポンプユニット制御装置47は、沸上げ運転を開始すると共に、沸上げ運転を開始する旨をポンプモータ制御部65に送る。ステップS13において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、外気温センサ42で検知した外気温データ、および、ポンプ入水温センサ43で検知したポンプ入水温データを取得する。ステップS15において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65の目標加熱能力処理部71は、外気温データに基づいて目標沸上げ温度Ttgを設定例えば、65,85,90°Cのうちいずれかする。ここで設定された目標沸上げ温度Ttgは、例えば後記のステップS67に係る目標加熱能力処理等において参照される。ステップS17において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプ入水温Tpが0°Cを超えているか否かに係る判定を行う。この判定の趣旨は、ポンプ入水温Tpが0°C以下の場合、ポンプ室内の水が凍結するおそれがあり、その対策を要することに基づく。ステップS17の判定の結果、ポンプモータ制御部65は、ポンプ入水温Tpが0°Cを超えている場合は、処理の流れをステップS19へと進ませる一方、ポンプ入水温Tpが0°Cを超えていない場合は、処理の流れをステップS33へと進ませる。ステップS19において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、常温条件のポンプモータ始動制御1に係るステップS21~S27のサブルーチンプログラムを実行する。ステップS21において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプモータ34のロータを所定の位置に位置決めする処理を実行する。この位置決め処理は、ポンプモータ34としてブラシレスモータを採用した場合に必要となる処理である。従って、ポンプモータ34の種類によっては、この位置決め処理を省略することができる。図3に示すベクトル制御部75のブロック構成図において、ポンプモータ34の位置決め運転時は、q軸電流指令Iq=0、周波数指令f=0である。このため、これらの値を式1に与えることにより、d軸電圧指令Vd=rId,q軸電圧指令Vq=0がそれぞれ導かれる。ステップS23において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、同期運転処理を実行する。この同期運転処理では、例えば、q軸電流指令Iq=0の値を式1に与えることにより、d軸電圧指令Vd=rId,q軸電圧指令Vq=2πfLdId2πfKEがそれぞれ導かれる。従って、ポンプモータ制御部65は、実回転速度Nreが目標同期回転速度N=60f/磁極対数pに到達するまで周波数指令fを繰返し実行する。ステップS25において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、ステップS23に係る同期運転処理中に、過大電流判定を行う。この過大電流判定は、例えば、ポンプ入水温Tpの想定温度範囲にそれぞれ対応する減磁開始電流を記憶したテーブルを予め用意しておき、過大電流判定時において、モータ電流Iuが、ポンプ入水温Tpに対応する減磁開始電流を超えた場合に、過大電流の判定を下す。ステップS25の過大電流判定の結果、ポンプモータ制御部65は、過大電流が流れた旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS27へと進ませる一方、過大電流は流れない旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS47へと進ませる。ステップS27において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、予め設定したリトライ回数少なくともn=2に連続して達したか否かを判定する。この判定の結果、予め設定したリトライ回数に連続して達しないと判定された場合、ポンプモータ制御部65は、処理の流れをステップS17へと戻し、ステップS17~S25のループ処理を繰り返し行わせる。ただし、ステップS27の条件を充足する前に、ステップS17でポンプ入水温Tpが0°C以下Noと判定されるか、または、ステップS25で過大電流は流れないNoと判定された場合、ポンプモータ制御部65は、ステップS17~S25のループ処理から外れて、それぞれの流れへと処理を進ませる。ステップS29において、図2および図4Aに示すように、ステップS27の判定の結果、予め設定したリトライ回数に連続して達した場合、ポンプモータ制御部65は、マイクロコンピュータの記憶領域にポンプロック異常に係る異常状態を記憶報知させると共に、ポンプモータ34の運転を停止させる異常検出処理1を実行する。ステップS31において、その運転停止によってモータ電流Iuが遮断されたポンプモータ34は、その動作を停止する。これにより、沸上げ運転は停止される。一方、ステップS17の判定の結果、ポンプ入水温Tpが0°Cを超えていないと判定された場合ステップS17のNo、つまり、ポンプ室内の水が凍結するおそれがある場合、ステップS33において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、低温条件のポンプモータ始動制御2に係るステップS35~S41のサブルーチンプログラムを実行する。ステップS35において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプ室内の羽根車や水流通部の凍結を防ぐ目的で、ポンプ室内の温度上昇を狙った位置決め処理を実行する。この位置決め処理では、例えば、前記した常温条件の1.2~2.0倍の位置決め電流をポンプモータ34に通電させる。これにより、モータコイルのU相、V相、W相の各相に断続的な電流を流し、ジュール熱を発生させて凍結防止を図る。ステップS37において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、ステップS35の位置決め処理中に、所定のサイクル時間が繰り返された回数をカウントすると共に、そのカウント値が所定の回数に到達したか否かを判定する。要するに、ステップS35の位置決め処理は、ステップS37の繰返し回数判定の結果がYesとなるまで繰り返される。ところで、例えば、ポンプモータ34に断続的な電流を流す際には、焼損または熱破壊の防止対策が必要である。この点、本実施形態では、ポンプモータ制御部65は、モータ電流の通電態様と、モータコイル温度との対応関係を記憶したテーブルを予め用意しておき、モータ電流の通電態様が、焼損または熱破壊に至るモータコイル温度に達することを制限する。このため、モータコイル温度を検出するセンサを別途設けることなしに、ポンプモータ34を焼損または熱破壊から保護することができる。ステップS37の繰返し回数判定の結果がYesとなった場合、ステップS39において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、同期運転処理を実行する。本同期運転処理では、ステップS35の位置決め処理によるジュール熱の作用によってポンプ室内の温度を上昇させた後に、羽根車を回転させる。このため、水の凍結による羽根車やポンプ室の破損を未然に防止することができる。ポンプ33から貯湯タンク31に至る水配管17b内の水が凍結した場合は、水はまったく流れなくなる。この場合のポンプモータ34の始動トルクは高く、トルク電流Iq>0モータ電流Iuとトルクとは相関するとなる。ステップS41において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、ステップS39に係る同期運転処理中に、ステップS25と同様の過大電流判定を行う。ステップS41の過大電流判定の結果、ポンプモータ制御部65は、過大電流が流れた旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS43へと進ませる一方、過大電流は流れない旨の判定が下された場合は、ステップS25と同様に、処理の流れをステップS47へと進ませる。ステップS43において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、マイクロコンピュータの記憶領域に凍結によるポンプロック異常に係る異常状態を記憶報知させると共に、ポンプモータ34の運転を停止させる異常検出処理2を実行する。ステップS45において、その運転停止によってモータ電流Iuが遮断されたポンプモータ34は、その動作を停止する。これにより、沸上げ運転は停止される。ステップS47において、図2および図4Aに示すように、ポンプモータ制御部65は、増速運転処理を実行する。この増速運転処理では、ポンプモータ制御部65は、ポンプモータ34の始動時に目標回転速度Ntgとして増速完了回転速度Naccelendをセットし、後記するステップS63の判定条件実回転速度Nreが増速完了回転速度Naccelendに達したを充足するまでの間、実回転速度Nreと目標回転速度Ntg増速完了回転速度との間の回転速度偏差ΔNに応じて、実回転速度Nreを増やす。加速処理Naccでは、実回転速度Nreと目標回転速度Ntgとの間の回転速度偏差ΔNに応じた加速処理が行われる。具体的には、例えば、回転速度偏差ΔNに応じた加速処理Naccでは、偏差ΔNが-470-1/s以下の場合は、少なくとも133min-1/sで、偏差ΔNが偏差Δ-470-1/sを超えており、かつ、-170-1/s以下の場合は、少なくとも42min-1/sで、偏差ΔNが偏差Δ-170-1/sを超えており、かつ、0-1/s以下の場合は、少なくとも6min-1/sで、それぞれ加速処理される。なお、本増速運転処理で用いる目標回転速度Ntg増速完了回転速度、回転速度偏差Δ、および加速処理Naccの変数値は、製品の仕様に応じて適宜変更可能である。ステップS49において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、ステップS47に係る増速運転処理中に、モータ電流Iuが0を超えているか否かに係る判定を行う。モータ電流Iuが0を超えない現象は、ポンプ室内に水がない場合に生じる。従って、ステップS49の判定結果に基づいて、ポンプ33が空運転されているか否かを調べることができる。ステップS49の判定の結果、ポンプモータ制御部65は、モータ電流Iuが0を超えていない旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS51へと進ませる一方、モータ電流Iuが0を超えている旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS55へと進ませる。ステップS51において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65は、マイクロコンピュータの記憶領域にポンプ空運転異常に係る異常状態を記憶報知させると共に、ポンプモータ34の運転を停止させる異常検出処理3を実行する。ステップS53において、その運転停止によってモータ電流Iuが遮断されたポンプモータ34は、その動作を停止する。これにより、沸上げ運転は停止される。ステップS49の判定の結果、モータ電流Iuが0を超えているポンプ33は空運転ではない旨の判定が下された場合、ステップS55において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65は、ステップS47に係る増速運転処理中に、ポンプモータ34に過大電流が流れたか否かに係る過大電流判定を行う。この過大電流判定は、モータ電流Iuが、ポンプモータ34の異常をきたす境界の特性値である過大電流しきい値Iumaxthを超えたか否かに基づいて行われる。ステップS55の過大電流判定の結果、ポンプモータ制御部65は、過大電流が流れた旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS57へと進ませる一方、過大電流は流れない旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS63へと進ませる。ステップS57において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65は、予め設定したリトライ回数少なくともn=2に連続して達するまで、ステップS17~S55のループ処理を繰り返し行わせる。ただし、ステップS57の条件を充足する前に、ステップS17でポンプ入水温Tpが0°C以下Noと判定されるか、ステップS25で過大電流が流れたYesと判定されるか、または、ステップS49でモータ電流Iuが0を超えていないポンプ33は空運転である旨の判定が下された場合、ポンプモータ制御部65は、ステップS17~S55のループ処理から外れて、それぞれの流れへと処理を進ませる。ステップS59において、図2および図4Bに示すように、予め設定したリトライ回数に連続して達した場合、ポンプモータ制御部65は、マイクロコンピュータの記憶領域に異物混入または詰まり異常に係る異常状態を記憶報知させると共に、ポンプモータ34の運転を停止させる異常検出処理4を実行する。ステップS61において、その運転停止によってモータ電流Iuが遮断されたポンプモータ34は、その動作を停止する。これにより、沸上げ運転は停止される。一方、ステップS55の判定の結果、過大電流は流れない旨の判定が下された場合、ステップS63において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65は、実回転速度Nreが増速の完了を示す回転速度始動時の目標回転速度Ntgに達したか否かに係る判定を行う。ステップS55の判定の結果、ポンプモータ制御部65は、実回転速度Nreが目標回転速度Ntgに達しない場合は、処理の流れをステップS47に係る増速運転処理へと戻し、以下の処理を順次行わせる一方、実回転速度Nreが目標回転速度Ntgに達した場合は、処理の流れをステップS65へと進ませる。ステップS65において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプ入水温センサ43で検知したポンプ入水温データを取得する。ステップS67において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65の目標加熱能力処理部71は、ステップS15で設定した目標沸上げ温度Ttg、および、ポンプ入水温Tpの偏差ΔTに基づいて、所定の沸上げ時間以内にポンプ入水温Tpを目標沸上げ温度Ttgに到達させるためのポンプモータ34の目標回転速度Ntgを設定する。ステップS69において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65は、ステップS47に係る増速運転処理中のモータ電流Iuが、ポンプモータ34の安定動作を保証する特性値である定格電流値IuRを超えているか否かに基づいて、ポンプモータ34の動作モード判定を行う。具体的には、ポンプモータ制御部65は、モータ電流Iuが定格電流値IuR以下である場合、引き続き定格電流値IuR以下でポンプモータ34を駆動する通常モードを選択すべき旨の判定を行う。モータ電流Iuが定格電流値IuR以下である場合とは、ポンプモータ34の運転中に課される負荷の大きさが小さい場合である。モータ電流Iuと負荷の大きさは正の相関があるからである。このため、ポンプモータ34の運転中に課される負荷の大きさが小さいのであれば、モータ電流Iuは定格電流値IuR以下の小さいままで足りる。従って、この場合、通常モードを選択するのが適当である。一方、ポンプモータ制御部65は、モータ電流Iuが定格電流値IuRを超えている場合、引き続き定格電流値IuRを超える範囲でポンプモータ34を駆動する高負荷モードを選択すべき旨の判定を行う。モータ電流Iuが定格電流値IuRを超えている場合とは、ポンプモータ34の運転中に課される負荷の大きさが大きい場合である。モータ電流Iuと負荷の大きさは正の相関があるからである。このため、ポンプモータ34の運転中に課される負荷の大きさが大きいのであれば、モータ電流Iuは定格電流値IuRを超えた大きいものが必要である。従って、この場合、高負荷モードを選択するのが適当である。ステップS69の判定の結果、ポンプモータ制御部65は、図2および図4Bに示すように、運転モードとして通常モード定格電流値IuR以下のモータ電流Iuでポンプモータ34を駆動するモードを選択した場合は、処理の流れをステップS77に係る通常モードでの通常運転処理へと進ませる一方、運転モードとして高負荷モード定格電流値IuRを超えるモータ電流Iuでポンプモータ34を駆動するモードを選択した場合は、処理の流れを次のステップS71に係る高負荷モードでの高負荷運転処理へと進ませる。ステップS71において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65は、定格電流値IuRを超えるモータ電流Iuをもってポンプモータ34を駆動する高負荷モードでの運転を行う。なお、ポンプモータ34の定格電流値IuRとは、設計上安定的に使用できる電流値を意味する。この定格電流値IuRは、一般に余裕を持って定められている。このため、本実施形態に係るポンプモータ34では、別途定められる制限値下限値および上限値を含むを超えない範囲であれば、定格電流値IuRを超えた範囲での使用を行うことができる。ここで、図1に示すヒートポンプ給湯機従来のヒートポンプ給湯機も同様11において、ヒートポンプユニット13と貯湯ユニット15との間を接続する往路配管17aおよび復路配管17bに係る配管の仕様総配管長や高低差などや外気温度等が、所定の仕様条件例えば、配管の高低差が01mから-3mの範囲にあり、総配管長が15m以下、かつ、曲がり箇所が10ヵ所以内であること、外気温度Totが-20°C以上などを全て充足すれば、ポンプモータ34を通常モードで運転したとしても、所定の沸上げ時間本システムが保証する沸上げ所要時間以内に沸上げ処理を完了することができるのが原則である。ところが、貯湯サイクルにおける異物混入やカルキ詰まり、水漏れ、エア抜き不良によるエア噛み込みなどの不具合が一時的に生じた場合、従来のヒートポンプ給湯機では、熱交換能力の低下や水循環の不良を来たして、所定の沸上げ時間以内に沸上げ処理を完了することができなくなってしまう。しかも、前記のような不具合が一時的に生じた場合、異常検出が難しかった。そこで、本実施形態では、前記のような不具合が一時的に生じたときであって、通常モードでの運転を継続していたのでは、加熱能力が不足して所定の沸上げ時間以内に沸上げ処理を完了することができない蓋然性が高い場合に、ポンプモータ34を高負荷モードに切り替えて高速運転させることにより、加熱能力の不足を補って、所定の沸上げ時間以内での沸上げ完了を目指すこととした。また、こうした高負荷モードでの運転中に、モータ電流Iuやモータ電圧が正常な値を維持しているか否かを監視し、この監視の結果、何らかの異常を検出した場合に、ポンプモータ34の異常停止および異常状態の判別と表示を含む適切な異常処理を行わせることとした。ステップS71において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65は、定格電流値IuRを超えるモータ電流Iuをもってポンプモータ34を駆動する高負荷モードでの運転を行う。なお、ポンプモータ34の定格電流値IuRとは、設計上安定して使用できる電流値を意味する。この定格電流値IuRは、一般に余裕を持って定められている。このため、本実施形態に係るポンプモータ34では、別途定められる制限値下限値IuLおよび上限値IuHを含むを超えない範囲であれば、定格電流値IuRを超えた範囲での使用を行うことができる。ステップS73において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65のPAM制御部83は、PAM回路53に与える直流電圧信号の生成に係るPAM回路処理を行う。これにより、PAM制御部83は、ポンプモータ34に印加されるモータ電圧をリニアに昇圧させる。ステップS75において、図2および図4Bに示すように、ポンプモータ制御部65の弱め界磁制御部85は、ポンプモータ34の回転速度を増加させる要求が生じた場合に、ポンプモータ34の界磁磁束励磁電流を減らすようにはたらく。これにより、弱め界磁制御部85は、ポンプモータ34の回転速度を増加させる。ステップS77において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、ポンプモータ34の運転中に、過大電流判定を行う。この過大電流判定は、ステップS55と同様の手順で行えばよい。ステップS77の過大電流判定の結果、ポンプモータ制御部65は、過大電流が流れた旨の判定が下された場合Yesは、処理の流れをステップS79へと進ませる一方、過大電流は流れない旨の判定が下された場合Noは、処理の流れをステップS85へと進ませる。ステップS79において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、予め設定したリトライ回数少なくともn=2に連続して達するまで、ステップS17~S77のループ処理を繰り返し行わせる。ただし、ステップS77の条件を充足する前に、ステップS17でポンプ入水温Tpが0°C以下Noと判定されるか、ステップS25で過大電流は流れないNoと判定されるか、ステップS49でモータ電流Iuが0を超えていないNoと判定されるか、または、ステップS55で過大電流が流れたYesと判定された場合、ポンプモータ制御部65は、ステップS17~S77のループ処理から外れて、それぞれの流れへと処理を進ませる。ステップS81において、図2および図4Cに示すように、予め設定したリトライ回数に連続して達した場合、ポンプモータ制御部65は、マイクロコンピュータの記憶領域に過大電流異常に係る異常状態を記憶報知させると共に、ポンプモータ34の運転を停止させる異常検出処理5を実行する。ステップS83において、その運転停止によってモータ電流Iuが遮断されたポンプモータ34は、その動作を停止する。これにより、沸上げ運転は停止される。一方、ステップS77の判定の結果、過大電流が流れた旨の判定が下された場合、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、ポンプモータ34の運転中に、過大電圧判定を行う。この過大電圧判定は、PAM制御部83によってリニアに調整される直流のモータ電圧値が、予め定められる過大電圧値例えば400V等の、予め設定される適宜変更可能な値を瞬時例えば25msに超えたか否かに基づいて行われる。なお、過大電圧である旨の判定が下される場面としては、例えば、加速処理または減速処理中のポンプモータ34の脱調や、突発的な異物混入または詰まりによるポンプロックなどを想定することができる。ステップS85の過大電圧判定の結果、ポンプモータ制御部65は、過大電圧である旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS87へと進ませる一方、過大電圧ではない旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS91へと進ませる。ステップS87において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、マイクロコンピュータの記憶領域に過大電圧異常に係る異常状態を記憶報知させると共に、ポンプモータ34の運転を停止させる異常検出処理6を実行する。ステップS89において、その運転停止によってモータ電流Iuが遮断されたポンプモータ34は、その動作を停止する。これにより、沸上げ運転は停止される。一方、ステップS85の判定の結果、過大電圧ではない旨の判定が下された場合、ステップS91において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、ポンプモータ34運転中のモータ電流Iuが定格電流値IuRを超えているか否かに係る判定を行う。ステップS91の判定の結果、ポンプモータ制御部65は、モータ電流Iuが定格電流値IuR以下である旨の判定が下された場合Noは、処理の流れをステップS93へと進ませる一方、モータ電流Iuが定格電流値IuRを超えている旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS107へと進ませる。ステップS93において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプ入水温センサ43で検知したポンプ入水温データを取得する。ステップS95において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプモータ34の運転中に流れているモータ電流Iuが、下限値IuLを超えているか否かに係る判定を行う。ステップS95の判定の結果、ポンプモータ制御部65は、モータ電流Iuが下限値IuLを超えている旨の判定が下された場合Yesは、処理の流れをステップS97へと進ませる一方、モータ電流Iuが下限値IuL以下である旨の判定が下された場合は、処理の流れをステップS103へと進ませる。ステップS103の処理の詳細は後記する。ステップS95の判定の結果、モータ電流Iuが下限値IuLを超えている旨の判定が下された場合Yes、ステップS97において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、目標回転速度Ntgを最高回転速度例えば、6500-1/s等の、予め設定される適宜変更可能な値に変更する。ステップS99において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65のPAM制御部83は、例えば260Vに調整されているモータ電圧の指令値を、最高直流電圧値例えば、285V等の、予め設定される適宜変更可能な値に変更する。ステップS101において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、ステップS97およびステップS99で示したように、目標回転速度Ntgを最高回転速度に変更すると共に、モータ電圧の指令値を最高直流電圧値に変更した強制加速処理Naccを実行する。その後、ポンプモータ制御部65は、処理の流れをステップS65へと戻し、ステップS65以下の処理を行わせる。ステップS101に係る強制加速処理Naccでは、実回転速度Nreと目標回転速度Ntgとの間の回転速度偏差ΔNに応じた加速処理が行われる。具体的には、例えば、回転速度偏差ΔNに応じた強制加速処理Naccでは、回転速度偏差ΔNが-3000-1/s以下の場合は、少なくとも760min-1/sで強制加速させる。回転速度偏差ΔNが-3000-1/sを超えており、かつ、-1500-1/s以下の場合は、少なくとも266min-1/sで強制加速させる。また、回転速度偏差ΔNが、回転速度偏差ΔN-1500-1/sを超えており、かつ、-470-1/s以下の場合は、少なくとも133min-1/sで強制加速させる。回転速度偏差ΔNが少なくなると、通常の加速処理回転速度偏差ΔNが-470-1/sを超えており、かつ、-170-1/s以下の場合は、少なくとも42min-1/s、並びに、回転速度偏差ΔNが、回転速度偏差ΔN-170-1/sを超えており、かつ、0-1/s以下の場合は、少なくとも6min-1/sに戻す。ステップS101に係る強制加速処理Naccを行うことによって、貯湯サイクル16において例えばエア抜き不良によるエア噛み込みが生じたとしても、流水量の低下を防ぐことができる。ステップS95の判定の結果、モータ電流Iuが下限値IuL以下である旨の判定が下された場合No、ステップS103において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、マイクロコンピュータの記憶領域に低負荷異常に係る異常状態を記憶報知させると共に、ポンプモータ34の運転を停止させる異常検出処理7を実行する。この低負荷異常に係る異常状態は、例えば、循環ポンプ33の一時的なエア噛み込みなどによって引き起こされる。ステップS105において、その運転停止によってモータ電流Iuが遮断されたポンプモータ34は、その動作を停止する。これにより、沸上げ運転は停止される。一方、ステップS91の判定の結果、モータ電流Iuが定格電流値IuRを超えている旨の判定が下された場合、ステップS107において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプモータ34運転中のモータ電流Iuが上限電流値IuHを超えているか否かに係る判定を行う。ステップS107の判定は、後記する図5のモータ電流上限ライン103のうち、現在のポンプモータ34の回転速度に対応する上限電流値IuHを参照することによって行われる。ステップS107の判定の結果、ポンプモータ制御部65は、モータ電流Iuが上限電流値IuH以上である旨の判定が下された場合Yesは、処理の流れをステップS109へと進ませる一方、モータ電流Iuが上限電流値IuH未満である旨の判定が下された場合Noは、処理の流れをステップS123へと進ませる。ステップS107の判定の結果、モータ電流Iuが上限電流値IuH以上である旨の判定が下された場合、ステップS109において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、強制減速処理を実行する。ここで、モータ電流Iuが上限電流値IuH以上となる場合ポンプモータ34が高速回転する場合としては、例えば、120~180mg/リットル程度の硬水に含まれるスケール成分カルシウムなどが結晶化したものが、年月を経て水配管17a,17b内に蓄積したケースを想定することができる。こうしたケースでは、圧力損失の増大を来たし、熱交換能力を低下させ、ひいては、所定の時間内での沸上げができなくなってしまう。そこで登場するのが、強制減速処理である。ステップS109に係る強制減速処理Ndecでは、実回転速度Nreと目標回転速度Ntgとの間の回転速度偏差ΔNに応じた減速処理が行われる。具体的には、例えば、回転速度偏差ΔNに応じた強制減速処理Ndecでは、偏差ΔNが3,000-1/s以下の場合は、少なくとも-760min-1/sで強制減速させる。偏差ΔNが1,500-1/s以上、かつ3,000-1/s未満の場合は、少なくとも-266min-1/sで強制減速させる。偏差ΔNが470-1/s以上、かつ1,500-1/s未満の場合は、少なくとも-133min-1/sで強制減速させる。回転速度偏差ΔNが少なくなると、通常の減速処理回転速度偏差ΔNが170-1/s以上、かつ470-1/s未満の場合は、少なくとも-42min-1/s、並びに、回転速度偏差ΔNが、0-1/s以上、かつ170-1/s未満の場合は、少なくとも-6min-1/sに戻す。なお、ステップS109に係る強制減速処理では、最低回転速度Nminを下回る回転速度にまでは減速させない。ステップS111において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプモータ34運転中のモータ電流Iuが定格電流値IuR未満であるか否かに係る判定を行う。ステップS111の判定の結果、ポンプモータ制御部65は、モータ電流Iuが定格電流値IuR未満である旨の判定が下された場合Yes、つまり、ステップS109に係る強制減速処理によってポンプモータ34の回転速度を抑え込み過ぎてしまった場合は、処理の流れをステップS65へと戻し、ステップS65以下の処理を行わせる。一方、モータ電流Iuが定格電流値IuR以上である旨の判定が下された場合、つまり、ステップS109に係る強制減速処理によってもポンプモータ34の回転速度の抑制が足りない場合は、処理の流れをステップS113へと進ませる。ステップS111の判定の結果、ステップS109に係る強制減速処理によってもポンプモータ34の回転速度の抑制が足りない場合No、ステップS113において、ポンプモータ制御部65は、図2および図4Cに示すように、目標回転速度Ntgを最低回転速度Nmin例えば、100-1/s等の、予め設定される適宜変更可能な値に変更する。ステップS115において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、ポンプ入水温センサ43で検知したポンプ入水温データを取得する。ステップS117において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、現在の運転状態を維持した場合に、ステップS115で取得したポンプ入水温Tpが、ステップS15で設定した目標沸上げ温度Ttgに、所定の沸上げ時間以内に到達可能か否かを判定する。ステップS117に係る判定は、目標加熱能力処理部71において、熱交換器21が発揮可能な最大加熱能力と、ポンプモータ34の最高回転速度Nmaxとなどを参照して行う。ステップS117に係る判定の結果、ポンプ入水温Tpが目標沸上げ温度Ttgに所定の沸上げ時間以内に到達できない旨の判定が下された場合No、ステップS119において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65の異常検出処理部77は、マイクロコンピュータの記憶領域に過負荷異常に係る異常状態を記憶報知させると共に、ポンプモータ34の運転を停止させる異常検出処理8を実行する。ステップS121において、その運転停止によってモータ電流Iuが遮断されたポンプモータ34は、その動作を停止する。これにより、沸上げ運転は停止される。一方、ステップS107に係る判定の結果、モータ電流Iuが上限電流値IuH未満である旨の判定が下された場合目標加熱能力処理に見合ったポンプ運転を行っている場合、または、ステップS117に係る判定の結果、ポンプ入水温Tpが目標沸上げ温度Ttgに所定の沸上げ時間以内に到達できる旨の判定が下された場合Yes、ステップS123において、図2および図4Cに示すように、ポンプモータ制御部65は、現在のポンプ入水温Tpが、目標沸上げ温度Ttgに到達したか否かを判定する。ステップS123に係る判定の結果、ポンプモータ制御部65は、現在のポンプ入水温Tpが目標沸上げ温度Ttgに到達しない旨の判定が下された場合No、処理の流れをステップS65へと戻し、ステップS65以下の処理を行わせる。一方、ポンプモータ制御部65は、現在のポンプ入水温Tpが目標沸上げ温度Ttgに到達した旨の判定が下された場合Yes、沸上げ運転が終了したとみなして、一連の処理の流れを終了させる。ポンプモータ34の回転速度Nとモータ電流Iuの関係次に、ポンプモータ34の回転速度Nとモータ電流Iuの関係について、図5および図6を参照して説明する。図5は、ポンプモータ34の回転速度Nを横軸にとる一方、モータ電流Iuを縦軸にとり、これら両者の関係を表す特性図である。図6A,図6Bは、圧力損失の大きいヒートポンプ給湯機11の設置環境例を表す図である。図5の横軸には、ポンプモータ34が取り得る最小および最大回転速度Nmin,Nmax、これらNmin,Nmaxの間に、第1設定値N1、第2設定値N2、および、増速完了回転速度の設定点Naccelendがそれぞれプロットされている。また、図5には、過大電流しきい値ライン101と、モータ電流上限ライン103と、モータ電流定格ライン105と、モータ電流下限ライン107と、増速完了回転速度に係る設定点109と、が表わされている。過大電流しきい値ライン101とは、図5に示すように、ポンプモータ34に流れるモータ電流Iuが超えてはならない過大電流しきい値Iumaxthを表すラインである。過大電流しきい値Iumaxthとは、ポンプモータ34が異常をきたす境界の特性値であり、ポンプモータ34に流すことができる最大電流減磁開始電流を意味する。モータ電流Iuが過大電流しきい値Iumaxthに達した場合、ポンプモータ制御部65は、ポンプモータ34の運転を強制的に停止させる。ポンプモータ34を焼損等の異常から保護するためである。なお、本実施形態では、ポンプモータ制御部65は、ポンプモータ34に流れるモータ電流に係るデジタルデータをAD変換部63経由で入力し、入力したモータ電流に係るデジタルデータに基づくベクトル演算によって、モータ電流の推定値を取得している。本実施形態では、モータ電流の推定値をモータ電流Iuとみなしてポンプモータ34の制御を実行している。モータ電流上限ライン103とは、図5に示すように、圧力損失の大きい水配管17a,17b内に存する水を循環ポンプ33で循環させた際に、ポンプモータ34の回転速度を変化させたときのそれぞれの上限電流値IuHに係る各点の間を区分線形補間で結んだ運転限界を表す特性グラフである。ここで、上限電流値IuHに係る各点は、過大電流しきい値ライン101を超えてはならない。上限電流値IuHとは、ポンプモータ34が異常をきたす蓋然性の高い境界の特性値である。このような特性グラフを得るための実験で用いたヒートポンプ給湯機11の設置例を図6Aおよび図6Bに示す。図6Aに例示したヒートポンプ給湯機11Aでは、配管経路L1の途中に、基底面に対してh1=1mの高さを有する鳥居配管を設け、圧力損失の大きい水配管17a,17bを構成している。また、図6Bに例示したヒートポンプ給湯機11Bでは、貯湯タンク31と循環ポンプ33とを結ぶ配管経路L2の途中に、基底面に対してh2=3mの高低差を設け、圧力損失の大きい水配管17a,17bを構成している。なお、図6Aでは記載を簡略化しているが、水配管17bは貯湯タンク31の頂部に至るまで配管されている。この点は後記の図6Bでも同じである。なお、モータ電流上限ライン103を設定するに際しては、図5に示すように、上限電流値IuHを考慮するのみならず、例えば、モータ電流定格ライン105に沿って、任意のα値だけゲタをはかせて設定してもよい。つまり、この場合のモータ電流上限ライン103は、図5に示すように、第0設定点N0IuH0=IuR0α0、第1設定点N1IuH1=IuR1α1、および、第2設定点N2IuH2=IuR2α2の各点間を区分線形補間で結ぶことによって設定される。また、モータ電流定格ライン105に沿わずに、上限電流値IuHに係る各点とは異なる設定点で、かつ、必要に応じた設定点数で任意に最適な区分線形補間で結ぶことによって設定した独自の制限ラインを用いても良い。仮に、本モータ電流上限ライン103を超えるモータ電流Iuが流れた場合、ポンプモータ制御部65は、図4CのステップS109に係る強制減速処理を実行することによってモータ電流Iuの増加を抑える。これにより、モータ電流Iuを過大電流しきい値ライン101まで到達させないようにしている。ステップS109に係る強制減速処理中に、モータ電流Iuが定格電流値を下回った場合、ポンプモータ制御部65は、処理の流れを図4BのステップS65まで戻して、ステップS65以下の処理を実行させる。モータ電流定格ライン105とは、図5に示すように、ポンプモータ34の回転速度を変化させたときの、それぞれの定格電流値IuRに係る各点の間を区分線形補間で結んだ定格運転を表す特性グラフである。定格電流値IuRとは、ヒートポンプ給湯機11を標準的な据付け状態例えば、配管長5m、高低差1m、曲がり5ヵ所、鳥居配管なしで設置した場合の、ポンプモータ34の安定動作を保証する特性値である。定格電流値IuRは、ポンプモータ34の仕様に従う固有の値が設定される。ポンプモータ34の仕様変更が生じた場合、その変更内容に応じて定格電流値IuRを変更することができる。モータ電流定格ライン105を設定するに際しては、図5に示すグラフの回転速度に係る横軸に、次の特異点を、各自の序列に従ってそれぞれプロットする。すなわち、最高回転速度Nmax>第n設定点NnIuRn>第2設定点N2IuR2>第1設定点N1IuR1>最低回転速度Nmin>原点N0IuR0本モータ電流定格ライン105では、図5に示すように、第2設定点N2IuR2と第1設定点N1IuR1との間のラインを線形補間で結べるように、少なくとも2ヵ所の設定点を設ける。例えば、第2設定点N2IuR2よりも高い回転速度の領域で、最高回転速度Nmaxポンプ最大運転に至るまで第2設定点N2IuR2と同じ負荷であった場合、第2設定点N2IuR2と最高回転速度Nmaxの線形補間は、水平の傾きラインで結ぶようにする。これに対し、第2設定点N2IuR2と最高回転速度Nmaxとが相互に異なる大きさの負荷であった場合、両者間の設定点を必要に応じて増やし、最適な区分線形補間で結ぶようにすればよい。第1設定点N1IuR1よりも低い回転速度の領域においても同様に、図5に示すように、最低回転速度Nmin、または、原点N0IuR0に至るまで第1設定点N1IuR1と同じ負荷であった場合、第1設定点N1IuR1と最低回転速度Nminの線形補間は、水平の傾きラインで結ぶようにする。ただし、第1設定点N1IuR1と最低回転速度Nminとが相互に異なる大きさの負荷であった場合、両者間の設定点を必要に応じて増やし、最適な区分線形補間で結ぶようにすればよい。さらに、第1設定点N1IuR1、および、第2設定点N2IuR2の間も、相互に異なる変極点を持つ負荷であった場合、両者間の設定点を必要に応じて増やすことにより、最適な区分線形補間で結ぶようにすればよい。モータ電流下限ライン107とは、図5に示すように、貯湯サイクル16中の水配管17a,17bにエア抜き不良や水漏れなどによるエア噛み込みが発生し、配管17a,17b内が一定の水圧で満たされていない低負荷状態において、ポンプモータ34の回転速度を変化させたときのそれぞれの下限電流値IuLに係る各点の間を区分線形補間で結んだ運転限界を表す特性グラフである。下限電流値IuLとは、ポンプモータ34が異常をきたす蓋然性の高い境界の特性値である。なお、モータ電流下限ライン107を設定するに際しては、図5に示すように、下限電流値IuLを考慮するのみならず、例えば、モータ電流定格ライン105に沿って、任意のβ値だけゲタ下げして設定してもよい。この場合のモータ電流下限ライン107は、原点N0IuL0=IuR0-β0、第1設定点N1IuL1=IuR1-β1、および、第2設定点N2IuL2=IuR2-β2の各間を区分線形補間で結ぶことによって設定される。なお、β1,β2,β3のそれぞれは、相互に異なる値を用いてもよい。このようにすれば、各設定点間を結ぶ線分の傾きを任意に調整することができる。また、本モータ電流下限ライン107に係る設定点は、モータ電流定格ライン105に係る設定点と同じ数だけ設定することができる。仮に、本モータ電流下限ライン107を下回るモータ電流Iuが流れた場合、ポンプモータ制御部65は、図4CのステップS97~101に係る強制加速処理を実行することによってモータ電流Iuを増大させる。これにより、モータ電流Iuがモータ電流下限ライン107を下回らないようにしている。また、ポンプ室内に水を引き込むことによって水配管17a,17b内の水の流通量を確保すると同時に、定格電流値IuRに至るまでモータ電流Iuを引き上げようとしている。増速完了回転速度始動時の目標回転速度に係る設定点Naccelendは、図5に示すように、任意に設定できるものであり、その設定範囲は、原点N0<最低回転速度Nmin<増速完了回転速度に係る設定点Naccelend<第1設定点N1となる。なお、本設定点Naccelendは、図4Aに示すステップS47~S63に係るポンプモータ34始動時の増速運転処理において、水配管17a,17b内、および、ポンプ室内のいずれにも水がない状態モータ電流が0にほぼ等しい下で、ポンプ33の空運転を防止する為の上限回転速度として設定される。ヒートポンプ給湯機11のポンプモータ制御装置49の作用効果次に、本実施形態に係るポンプモータ制御装置49の作用効果について、図7を参照して説明する。図7は、本実施形態に係るポンプモータ制御装置49を適用した場合の沸上げ温度および沸上げ時間の特性を、比較例と対比して示す説明図である。まず、どのタイミングで沸上げが完了したかを判定するための条件について、目標沸上げ温度を90°Cに設定し、貯湯タンク31内を目標沸上げ温度の湯水で満たそうと試みる場合を例示して考える。この場合、貯湯タンク31の頂部付近は、速やかに目標沸上げ温度90°Cの湯で満たされる。これに対し、貯湯タンク31の底部付近では、一般に低温の上水道水季節や地域に応じて水温が異なる。例えば10~30°Cとする。が導入される。このため、沸上げ運転の初期では、貯湯タンク31の底部付近は、低温水で満たされる。また、貯湯タンク31の中部付近では、貯湯タンク31の頂部付近の高温水と、貯湯タンク31の底部付近の低温水が混合される。このため、沸上げ運転の初期では、貯湯タンク31の中部付近は、中温水例えば、50~70°Cなどで満たされる。沸上げ運転の終了を、貯湯タンク31の頂部付近に位置する貯湯センサ31aの検出値を用いて判定する第1の判定態様は、比較的短い沸上げ時間での沸上げ完了を望む際等に好適に用いられる。例えば、昼間に給湯を使用したとき、貯湯タンク31全体のうち約20~30程度の湯水を補う目的で沸上げ運転を行う場合である。また、沸上げ運転の終了を、貯湯タンク31の中部付近に位置する貯湯センサ31cの検出値を用いて判定する第2の判定態様は、例えば外気温度が16~25°C程度の深夜に、ゆっくりと時間をかけて沸上げる際等に好適に用いられる。例えば、貯湯タンク31全体のうち約55~60程度の湯水を補う目的で沸上げ運転を行う場合である。さらに、沸上げ運転の終了を、貯湯タンク31の底部付近に位置する貯湯センサ31eの検出値を用いて判定する第3の判定態様は、例えば外気温度が2~7°C程度の深夜に、少しずつゆっくりと時間をかけて沸上げる際等に好適に用いられる。例えば、貯湯タンク31全体のうち約65~70程度の湯水を補う目的で沸上げ運転を行う場合である。なお、貯湯タンク31の頂部、中部、底部の各領域の水温のみで判定するのに代えて、または、加えて、ポンプ入水温センサ43の検出値が55°C~65°Cの範囲にある旨を沸上げ終了条件として用いて、沸上げ完了の判定を行うように構成してもよい。ここで、図6Aに示す設置環境下にある圧力損失が大きいヒートポンプ給湯機11Aを用い、本実施形態に係るポンプモータ制御装置49を適用した場合の、沸上げ温度および沸上げ時間の特性を、比較例本実施形態に係るポンプモータ制御装置49を適用せずと対比して説明する。なお、沸上げ完了判定の種別としては、最も厳しい第3の判定態様を用いた。また、目標沸上げ温度は90°Cに設定した。比較例に係るポンプモータ制御装置を適用した場合の、沸上げ温度および沸上げ時間の特性を評価すると、図7に示すように、目標沸上げ温度90°Cに至るまでの沸上げ時間は約8時間であった。これに対し、本実施形態に係るポンプモータ制御装置49を適用した場合の、沸上げ温度および沸上げ時間の特性を評価すると、図7に示すように、目標沸上げ温度90°Cに至るまでの沸上げ時間は約6時間であった。従って、本実施形態に係るポンプモータ制御装置49によれば、比較例と比べて、約2時間も早く沸上げを完了することができた。[その他の実施形態]以上説明した実施形態は、本発明の具現化例を示したものである。従って、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されることがあってはならない。本発明はその要旨またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形態で実施することができるからである。例えば、本実施形態の説明中、ヒートポンプユニット13に循環ポンプ33を設ける例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。本発明に係るポンプモータ制御装置49を、貯湯ユニット15に循環ポンプ33を設けたヒートポンプ給湯機11に適用してもよい。また、本実施形態の説明中、貯湯タンク31から熱交換器21へと至る水配管17aの途中に循環ポンプ33を設ける例をあげて説明したが、本発明はこの例に限定されない。循環ポンプ33を、熱交換器21から貯湯タンク31へと至る水配管17bの途中に設けてもよい。最後に、本発明の実施形態に係るヒートポンプ給湯機11として、それぞれが別体のヒートポンプユニット13と貯湯ユニット15とを、往路配管17aおよび復路配管17bをそれぞれ介して連通接続して構成する態様を例示して説明したが、本発明はこの例に限定されない。ヒートポンプユニット13と貯湯ユニット15とを一体に構成すると共に、各構成部材13,15間を往路配管17aおよび復路配管17bをそれぞれ介して連通接続したヒートポンプ給湯機11の態様も、本発明の技術的範囲の射程に包含される。"