"空気圧を検知する圧力検知装置であって、前記空気圧及び音を検知するセンサ31と、前記センサ31が取り付けられるとともに、前記空気圧を伝えるチューブ20bが脱着可能に取り付けられ、前記チューブ20b内の空気圧を前記センサ31に伝えるコネクター部32と、発音体48と、前記発音体48が発する音を前記センサ31で検知し、検知した音に基づいて前記チューブ20bの前記コネクター部32からの抜けの有無を判定する脱落判定部50とを備えたことを特徴とする圧力検知装置。請求項1の圧力検知装置において、前記脱落判定部50は、前記センサ31の出力又は該出力から生成した信号のレベルが、予め定めた判定基準値よりも大きい場合に前記チューブ20bが前記コネクター部32から抜けた状態であると判定することを特徴とする圧力検知装置。請求項1又は請求項2の圧力検知装置において、前記発音体48は、該圧力検知装置が有するスイッチS1S2S3の操作音、及びアラーム音の何れかである可聴周波数域の音を発し、前記脱落判定部50は、前記操作音、及び前記アラーム音の何れかの音が発せられた場合に前記抜けの有無を判定することを特徴とする圧力検知装置。請求項1又は請求項2の圧力検知装置において、前記発音体48は、可聴周波数域以外の周波数の音を発することを特徴とする圧力検知装置。請求項1から請求項4の何れかの圧力検知装置3と、前記チューブ20bが接続されるとともに、就寝者が生起する体動に応じて空気圧変化を生起し、生起した空気圧変化を前記チューブ20bを介して前記センサ31に伝える感圧部20aとを備えたことを特徴とする体動検出装置。ところで、特許文献1に記載された睡眠判定装置は、人の近くに設置されるので、人がチューブに手や足を引っ掛ける可能性がある。そのため、チューブは、ある程度の力がかかると、睡眠判定装置の本体から容易に抜けるようにしておくのが好ましいと考えられる。しかしながら、何らかの原因でチューブが抜けたのに気づかずに睡眠判定装置を使用すると、正確な体動検出ができなくなる。これに対しては、例えば、人体や寝具等の荷重によって上昇するチューブ内の圧力が、脱落状態では大気圧となることをもって脱落を判定することなどが考えられるが、脱落状態と軽加重状態の識別が困難であったり、僅かな漏れでも圧力上昇が認められなくなって脱落状態と誤判定したりするなどの懸念がある。本発明は前記の問題に着目してなされたものであり、脱着可能に構成されたチューブを介して空気圧変化がセンサーに伝えられる圧力検知装置において、チューブの脱落を的確に検出できるようにすることを目的としている。前記の課題を解決するため、第1の発明は、空気圧を検知する圧力検知装置であって、前記空気圧及び音を検知するセンサ31と、前記センサ31が取り付けられるとともに、前記空気圧を伝えるチューブ20bが脱着可能に取り付けられ、前記チューブ20b内の空気圧を前記センサ31に伝えるコネクター部32と、発音体48と、前記発音体48が発する音を前記センサ31で検知し、検知した音に基づいて前記チューブ20bの前記コネクター部32からの抜けの有無を判定する脱落判定部50とを備えたことを特徴とする。この構成では、チューブ20bの脱落の有無の違いで、発音体48の音がセンサ31への伝達する経路が異なる。すなわち、チューブ20bがコネクター部32の正規の位置にある場合には、発音体48の音はチューブ20の壁を介してチューブ20b内に伝わり、センサ31に到達する。一方、チューブ20bがコネクター部32から脱落している場合には、発音体48の音は、直接的にセンサ31に到達する。このような、発音体48の音の伝達経路の違いから、チューブ20bの脱落有無の違いに応じてセンサ31で観測される音が相違することになる。そこで、脱落判定部50では、発音体48が発する音をセンサ31で検知し、検知した音に基づいてチューブ20bのコネクター部32からの抜けの有無を判定する。この判定では、空気圧に基づいて判定を行う方法のように、荷重の大きさの影響や空気の漏れの有無の影響がない。また、第2の発明は、第1の発明の圧力検知装置において、前記脱落判定部50は、前記センサ31の出力又は該出力から生成した信号のレベルが、予め定めた判定基準値よりも大きい場合に前記チューブ20bが前記コネクター部32から抜けた状態であると判定することを特徴とする。この構成では、センサ31で検知した音のレベルと判定基準値との比較結果に基づいてチューブ20bの脱落有無が判定される。また、第3の発明は、第1又は第2の発明の圧力検知装置において、前記発音体48は、該圧力検知装置が有するスイッチS1S2S3の操作音、及びアラーム音の何れかである可聴周波数域の音を発し、前記脱落判定部50は、前記操作音、及び前記アラーム音の何れかの音が発せられた場合に前記抜けの有無を判定することを特徴とする。この構成では、ユーザが圧力検知装置3の何れかのスイッチS1S2S3を操作すると、チューブ20bの脱落有無が判定される。また、第4の発明は、第1又は第2の発明の圧力検知装置において、前記発音体48は、可聴周波数域以外の周波数の音を発することを特徴とする。この構成では、脱落検出時に発音体48が発する音が可聴周波数域以外の周波数なので、その音はユーザーに認識されない。また、第5の発明は、第1から第4の発明の何れかの圧力検知装置3と、前記チューブ20bが接続されるとともに、就寝者が生起する体動に応じて空気圧変化を生起し、生起した空気圧変化を前記チューブ20bを介して前記センサ31に伝える感圧部20aとを備えたことを特徴とする体動検出装置である。第1の発明によれば、センサ31で観測される音の相違で脱落有無を判定するので、空気圧に基づいて判定を行う方法のような荷重の大きさの影響や空気の漏れの有無の影響がなく、より的確にチューブの脱落有無を検出できる。それゆえ、チューブが適切に取り付けられた状態で圧力検知装置を使用することが可能になる。よって、本発明では、信頼性の高い圧力検知が可能になる。また、第2の発明によれば、音のレベルの比較で脱落判定を行えるので、容易な脱落判定が可能になる。また、第3の発明によれば、ユーザがスイッチS1S2S3を操作した際に、チューブ20bの脱落有無が判定されるので、チューブが適切に取り付けられた状態で圧力検知装置を使用することがより確実になる。また、第4の発明によれば、発音体48の音はユーザーに認識されないので、任意のタイミングで、脱落有無を判定できる。また、第5の発明によれば、就寝者が使用する体動検出装置例えば、睡眠判定装置において、前記発明の効果を得ることが可能になる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》本発明の実施形態1として、就寝者ユーザの睡眠状態を判定する睡眠判定装置の例を説明する。この睡眠判定装置は本発明の体動検出装置の一例である。図1は、実施形態1に係る睡眠判定装置1の使用状態を説明する図である。この睡眠判定装置1は、判定した就寝者の睡眠状態に応じて、空気調和装置100図1では図示を省略の制御例えば運転の開始、停止、設定温度の調整などを行うようになっている。睡眠判定装置1は、図1に示すように、ユーザ側センサ部2と本体装置3を備えている。ユーザ側センサ部2ユーザ側センサ部2は、感圧チューブ20、及びパッド21を備えている。感圧チューブ20は、就寝者の体動を検知するためのものである。感圧チューブ20は、その一端側が本体装置3より詳しくは後述のコネクター部32に接続されている。感圧チューブ20の他端側は、接続栓22を介してパッド21と接続されている。感圧チューブ20は、図1に示すように、ベッドなどの寝具101上に設置され、就寝者の体動に伴って内圧が変化するように構成されている。具体的には、感圧チューブ20は、チューブ本体20aと、このチューブ本体20aよりもやや小径の連絡チューブ20bとが連結されて構成されている。チューブ本体20a及び連絡チューブ20bは、両端が開口する細長のチューブである。チューブ本体20a及び連絡チューブ20bは、何れも可撓性及び弾性を有する材料例えば樹脂で構成されている。チューブ本体20aは、本発明の感圧部の一例である。また、連絡チューブ20bは、本発明のチューブの一例である。図2は、感圧チューブ20、接続栓22、及びパッド21の接続状態を示す平面図である。また、図3は、図2のA-A断面図である。図1,2,3に示すように、チューブ本体20aの一端の開口には、連絡チューブ20bが接続され、他端には接続栓22が接続されている。接続栓22は、チューブ本体20aの他端連絡チューブ20bとは反対側の端の開口を封止しつつ、感圧チューブ20とパッド21とを接続するものである。図2,3に示すように、接続栓22は、挿入部22aと、本体部22bと、パッド接続部22cとを備えている。挿入部22aは、チューブ本体20aの内径よりも大きな外形のニップル状の形態を有している。接続栓22は、この挿入部22aがチューブ本体20aに圧入されることで、感圧チューブ20内の空気が漏れないように、チューブ本体20aの他端を封止している。パッド接続部22cは、パッド21に形成された取付孔21aに挿入される。パッド接続部22cの端は、取付孔21aからの抜け止めのため、フランジ状になっている。パッド21は、感圧チューブ20を寝具101上に設置して保持させるものである。パッド21は、ゴム材料例えば天然ゴムや合成ゴムによって構成されている。パッド21は、図2,3に示すように、縦長の略矩形状の平板シートである。この例では、パッド21は、長手方向の長さが100mm~150mm、幅方向の長さが60~70mm、厚さが2~3mmに形成されている。このパッド21には、その幅方向の側端部よりに、取付孔21aが形成されている。既述の通り、取付孔21aには、接続栓22のパッド接続部22cが嵌め込まれる。本体装置3図4は、本体装置3の外観を模式的に示す図である。本体装置3は、本発明の圧力検知装置の一例である。図4に示すように、本体装置3は、そのケース30にスイッチ用のボタンB1B2B3が設けられ、後述の表示パネル46用の窓30aが形成されている。スイッチ用のボタンB1B2B3は、後述する電源スイッチS1、温度設定スイッチS2、オプション設定スイッチS3等のスイッチを操作するものである。また、図5は、ケース30内の構成を模式的に示す図である。図5に示すように、ケース30内には、圧力センサ31、コネクター部32、及びプリント基板33が収容されている。なお、図5では、圧力センサ31、コネクター部32、及び連絡チューブ20bは、断面形状を図示してある。-圧力センサ31-圧力センサ31は、空気圧を検知するセンサーである。また、本実施形態の圧力センサ31は、音音圧も検知できるようになっている。具体的には、マイクロフォンを圧力センサ31として採用している。そのため、圧力センサ31は、音のレベルを検知することができる。圧力センサ31は、本発明のセンサの一例である。この圧力センサ31はコネクター部32に取り付けられている。-コネクター部32-図6は、コネクター部32の断面図である。コネクター部32は、概ね中空円柱状の形態を有している。このコネクター部32は、例えば樹脂で形成される。コネクター部32には、図6に示すように、圧力センサ31を取り付けるためのセンサー取付け部32aが形成されている。本実施形態の圧力センサ31は、概ね円柱状であり、センサー取付け部32aは、圧力センサ31の外径に合わせた内径を有した穴である。圧力センサ31とセンサー取付け部32aとは、両者間で気密性が保てるように、両者が固定されている。ここでの気密性には、ユーザ側センサ部2より詳しくは感圧チューブ20から伝えられた空気圧の変動を圧力センサ31で検知できる程度の気密性が求められる。本実施形態では、圧力センサ31は、接着あるいは圧入といった方法でセンサー取付け部32aに固定し、前記気密性を確保している。コネクター部32には、連絡チューブ20bを挿入するためのチューブ取付け部32bが形成されている。チューブ取付け部32bは、連絡チューブ20bの外径よりもやや小さな内径を有した穴である。チューブ取付け部32bには、連絡チューブ20bが圧入される。チューブ取付け部32bの内径、連絡チューブ20bの外径は、人が手によって連絡チューブ20bをコネクター部32から脱着ができるように設定されている。ただし、チューブ取付け部32bと連絡チューブ20bとの間でも、ユーザ側センサ部2から伝えられた空気圧の変動を圧力センサ31で検知できる程度の気密性が求められる。そのため、チューブ取付け部32bの内径と、連絡チューブ20bの外径は、この気密性も考慮して設定してある。なお、本実施形態では、何らかの原因で過大な空気圧が連絡チューブ20bから伝達してきた場合に圧力センサ31が破損しないように、連絡チューブ20bとチューブ取付け部32bの間には、微小な隙間を設け、僅かな空気の漏れを許容している。微小な隙間は、例えば連絡チューブ20bの外周面、若しくはチューブ取付け部32bの内周面にスリットを加工するなどして実現することができる。コネクター部32は、チューブ取付け部32b側の一部分がケース30から露出するように、該ケース30に取り付けられている図4,5を参照。-プリント基板33-プリント基板33は、種々の電子部品が搭載されている。この例では、プリント基板33には、電源スイッチS1、温度設定スイッチS2、オプション設定スイッチS3、表示パネル46、圧電ブザー48、及びマイクロコンピュータ34が搭載されている図5参照。これらの電子部品によって、後述の回路ユニット40が構成されている。また、プリント基板33には、圧力センサ31が配線Lで接続されている。-回路ユニット40-図7は、回路ユニット40の構成を示すブロック図である。回路ユニット40は、信号処理部41、生理量検出部42、睡眠判定部43、空調制御部44、設定入力部45、表示パネル46、表示制御部47、圧電ブザー48、ブザー制御部49、ドライバ49a、及び脱落判定部50を備えている。-信号処理部41-信号処理部41は、圧力センサ31が出力した信号を、所定の周波数帯域の信号に変調して生理量検出部42に出力する。以下では、信号処理部41が出力した信号を体動信号と呼ぶことにする。図8は、信号処理部41、脱落判定部50の構成例を示すブロック図である。この例では、信号処理部41は、プリアンプ41a、ローパスフィルタ41bを備えている。信号処理部41は、圧力センサ31の出力をプリアンプ41aで増幅した後に、増幅した信号の、所定周波数よりも低い周波数成分を抽出して生理量検出部42に出力する。具体的には、人の体動の周波数帯域の信号が生理量検出部42に出力されるようにローパスフィルタ41bの特性を設定する。睡眠判定装置1で扱う体動信号の周波数は、概ね4Hz~10Hzの帯域である。そこで、本実施形態では、ローパスフィルタ41bのカットオフ周波数を、マージンを見込んで10Hzよりもやや高い周波数に設定してある。-生理量検出部42-生理量検出部42は、信号処理部41が出力した体動信号から心拍数と心拍強度と体動とを導出する。具体的には、生理量検出部42は、体動信号からフィルタ心拍数抽出フィルタによって心拍の周波数帯域の信号を心拍の実測値として抽出し、該実測値から1分間毎の心拍数の平均値心拍数平均値を導出する。そして、生理量検出部42は、前記心拍数平均値から、寝返り等の粗体動によるノイズの信号を除去したものを心拍数として導出する。また、生理量検出部42は、前記体動信号から心拍の周波数帯域の信号を心拍波形として抽出し、該心拍波形の振幅を心拍強度として導出する。さらに、生理量検出部42は、前記体動信号から1分間の標準偏差を算出し、これを体動として導出する。本実施形態では、この生理量検出部42は、マイクロコンピュータ34とそれを動作させるプログラム以下、マイクロコンピュータ34とプログラムの両者を単にマイクロコンピュータ34等とも呼ぶや、フィルター回路などによって実現している。-睡眠判定部43-睡眠判定部43は、生理量検出部42が導出した心拍数に基づいて在床判定と睡眠判定などの判定を行うようになっている。この睡眠判定部43もマイクロコンピュータ34等によって実現している。在床判定は、就寝者が寝具101に在床しているか、寝具101から離床しているかの判定である。睡眠判定部43は、生理量検出部42が導出した心拍強度と判定閾値在床判定閾値との大小比較によって在床判定を行う。具体的には、睡眠判定部43は、心拍強度が在床判定閾値を下回る場合には離床と判定する。一方、睡眠判定部43は、心拍強度が所定時間以上継続して在床判定閾値を上回る場合には在床と判定する。睡眠判定は、在床と判定した後に就寝者が入眠したか否かの判定である。睡眠判定部43は、生理量検出部42が導出した体動と判定閾値睡眠判定閾値との大小比較によって睡眠判定を行う。具体的には、睡眠判定部43は、初めて体動が所定時間以上継続して睡眠判定閾値を下回る場合には入眠と判定する。また、睡眠判定部43は、入眠と判定した後において、体動が所定時間以上継続して睡眠判定閾値を上回る場合には覚醒と判定する。-空調制御部44-空調制御部44は、空気調和装置100と有線又は無線赤外線による通信を含むを介して信号の入出力を行うようになっている。空調制御部44は、この無線等の信号の入出力を利用して空気調和装置100の運転状態の制御を行う。例えば、空調制御部44は、睡眠判定部43によって就寝者が入眠したと判定されてから所定時間の経過後に空気調和装置100の運転を強制的に終了させたり、就寝者の起床予定時刻の所定時間前に空気調和装置100の運転を開始させたりする。-設定入力部45-設定入力部45は、人就寝者によって操作されるスイッチによって構成されている。本実施形態のスイッチには、電源スイッチS1、温度設定スイッチS2、オプション設定スイッチS3が含まれている。例えば、電源スイッチS1は、回路ユニット40の電源のオンオフ操作、温度設定スイッチS2は、空気調和装置100の温度設定、オプション設定スイッチS3は空気調和装置100の種々の運転モード例えば通常運転モードと省エネルギー運転モードの設定などに使用する。これらのスイッチは、ケース30に設けられたボタンB1B2B3によって、就寝者が操作できるようになっている。温度設定スイッチS2やオプション設定スイッチS3は、空調制御部44と接続されている。これらのスイッチS1S2S3は、表示制御部47にも接続され、スイッチS1S2S3の操作状態などが必要に応じて表示パネル46に表示されるようになっている。また、これらのスイッチS1S2S3は、ブザー制御部49とも接続され、就寝者がこれらのスイッチS1S2S3を操作した際にクリック音後述が圧電ブザー48から発せられるようになっている。-表示パネル46、表示制御部47-表示パネル46は、例えば液晶表示パネルで構成する。また、表示制御部47は、表示パネル46を駆動するドライバ図示は省略、マイクロコンピュータ34等で構成してある。表示制御部47は、入力された信号に応じて、ユーザに提供する種々の情報を表示パネル46に表示する。表示パネル46に表示する情報としては、例えば、現在時刻、アラーム設定時刻目覚まし時計用など、室内温度、空気調和装置100の設定温度、睡眠判定部43による判定結果をグラフ化したものなど、種々の通知等が挙げられる。-圧電ブザー48、ブザー制御部49-圧電ブザー48は、いわゆるクリック音や種々のアラーム音を発するために使用する。この例では、クリック音は、それぞれのスイッチS1S2S3を操作した際にスイッチの操作音として発せられる。また、アラーム音は、例えば睡眠判定装置1に目覚まし時計としての機能を設けた場合に、設定時刻となった場合に発せられる。この圧電ブザー48は、本発明の発音体の一例である。この例では、圧電ブザー48は、いわゆる自励式の圧電ブザーであり、電圧を印加すると所定周波数の音を発するようになっている。本実施形態では、圧電ブザー48が発する音は、3kHzの周波数を有している。圧電ブザー48への電圧印加の制御はブザー制御部49が行う。ブザー制御部49は、マイクロコンピュータ34等で構成されている。ドライバ49aは、圧電ブザー48を駆動する電圧を生成する回路である。ブザー制御部49は、圧電ブザー48を鳴動させる場合にブザー制御信号SS1をドライバ49aに出力する。ブザー制御信号SS1を受けたドライバ49aは、所定の電圧を圧電ブザー48に印加し、圧電ブザー48を鳴動させる。すなわち、ブザー制御信号SS1を適宜出力することで、圧電ブザー48からクリック音やアラーム音が発せられる。本実施形態では、クリック音は、100msec以上の鳴動時間を有するようにブザー制御部49が制御する。-脱落判定部50-脱落判定部50は、後に詳述するように、連絡チューブ20bの脱落の有無の違いで、圧電ブザー48の音が圧力センサ31へ伝達する経路が異なることを利用して、連絡チューブ20bのコネクター部32からの抜けの有無を判定する。本実施形態の脱落判定部50は、判定結果脱落判定結果を、表示制御部47及びブザー制御部49に出力する。脱落判定部50は、この例では図8に示すように、バンドパスフィルター51、及び比較器52を備えている。バンドパスフィルター51は、信号処理部41のプリアンプ41aの出力から所定の周波数帯域の信号を抽出して比較器52に出力する。この例では、バンドパスフィルター51はアナログフィルターであり、体動信号の周波数以下の帯域をカットし、且つ、圧電ブザー48の音この例では3kHzよりも高い周波数帯域をカットするように特性を定めてある。睡眠判定装置1で扱う体動信号の周波数は、既述の通り概ね4Hz~10Hzの帯域である。すなわち、体動信号の周波数は圧電ブザー48の音の周波数よりも低い。そのため、体動信号の周波数以下の帯域をバンドパスフィルター51でカットすることで、圧電ブザー48の音の信号と体動信号とを弁別できる。すなわち、プリアンプ41aの出力をバンドパスフィルター51に通すことで、比較器52には、体動信号の成分が入り込まないことになる。また、圧電ブザー48の音よりも高い周波数帯域をバンドパスフィルター51でカットすることで、睡眠判定装置1周辺の騒音によって生じた信号成分を低減できる。すなわち、バンドパスフィルター51によって、ブザー音以外のノイズを効果的にカットすることが可能になる。比較器52は、バンドパスフィルター51の出力と、予め設定された判定基準値後に詳述が入力されている。比較器52は、両者のレベルの大小関係を比較し、その比較結果を前記脱落判定結果として出力する。詳しくは、比較器52では、圧電ブザー48が鳴動開始してから信号の振幅が十分安定するまで待った後に、ブザー音の振幅を判定基準値と比較する。この例では、バンドパスフィルター51アナログフィルターの応答性なども考慮し、鳴動時間の最後の数msecの信号で以て判定するようになっている。判定基準値の設定例えば、電源スイッチS1が操作されて、睡眠判定装置1の電源がオンになると、ブザー制御部49によって、圧電ブザー48からクリック音が発せられる。このような圧電ブザー48からの音クリック音は、連絡チューブ20bがコネクター部32の正規の位置に挿入されている場合には、感圧チューブ20の壁を介してチューブ内に伝わり、さらにコネクター部32内部を伝わって、圧力センサ31に到達する。一方、連絡チューブ20bがコネクター部32から脱落している場合には、圧電ブザー48の音は、コネクター部32のチューブ取付け部32b側の穴からコネクター部32内部に伝わって、圧力センサ31に到達する。このように、連絡チューブ20bの脱落の有無の違いで、圧電ブザー48の音が圧力センサ31へ伝達する経路が異なってくる。そのため、圧力センサ31で検出される信号のレベルも異なることになる。図9は、圧力センサ31でクリック音を検知した際のバンドパスフィルター51の出力波形の一例であり、Aは感圧チューブ20が脱落していない場合の波形、Bは脱落している場合の波形をそれぞれ例示している。本実施形態の感圧チューブ20は樹脂で形成されており、このような構成のチューブは、一般的には音に対しローパスフィルタ的な特性を有している。そのため、感圧チューブ20が脱落していない場合には、感圧チューブ20が、高めの周波数の音を遮蔽する。また、感圧チューブ20が脱落すると、圧力センサ31は直接外気にさらされる。したがって、感圧チューブ20が脱落していると、脱落していない場合よりも高いレベルの信号がバンドパスフィルター51から出力されることになる。そこで、本実施形態では、判定基準値を、感圧チューブ20が脱落していない場合にバンドパスフィルター51が出力する信号の振幅Ampよりも大きな値に設定する。具体的には、設計時などに実験等を行なって振幅Ampを測定し、圧電ブザー48のばらつきなどを考慮した上で、振幅Ampに所定のマージンを持たせたものを判定基準値とすることが考えられる。比較器52は、前記脱落判定結果として、バンドパスフィルター51の出力のレベルが判定基準値よりも大きい場合すなわち感圧チューブ20が脱落している場合にはハイレベルの信号を出力し、そうでない場合すなわち感圧チューブ20が脱落していない場合にはローレベルの信号を出力する。なお、比較器52が出力する信号のレベルハイレベル、及びローレベルと、その意味脱落の有無の関係は例示であり、前記の例の逆にすることも可能である。判定動作脱落判定部50による連絡チューブ20bの脱落判定について説明する。この脱落判定は、マイクロコンピュータ34等によって制御される。本実施形態では、何れかのスイッチS1S2S3が操作されてクリック音が発せられた場合に脱落判定が実施される。例えば、電源スイッチS1が操作されて、睡眠判定装置1の電源がオンになると、回路ユニット40が動作状態になる。そうすると、回路ユニット40のブザー制御部49によって、圧電ブザー48からは、電源スイッチS1が操作されたことを示すクリック音が発せられる。このクリック音は、感圧チューブ20の壁を介して、あるいは直接的に圧力センサ31に伝わってゆく。これにより圧力センサ31は、そのときの音圧に応じたレベルの信号を出力する。圧力センサ31の出力は、信号処理部41のプリアンプ41aで増幅された後に、脱落判定部50に入力される。脱落判定部50では、バンドパスフィルター51によって、クリック音を含む周波数帯域の信号が抽出され、抽出された信号は比較器52に入力される。既述の通り、比較器52は、圧電ブザー48の鳴動時間の最後の数msecの信号と判定基準値と比較した結果を出力する。具体的には、比較器52は、前記脱落判定結果として、バンドパスフィルター51の出力のレベルが判定基準値よりも大きい場合にはハイレベルの信号を出力し、そうでない場合にはローレベルの信号を出力する。脱落判定結果は、ブザー制御部49、及び表示制御部47に入力されている。ブザー制御部49は、入力された脱落判定結果がハイレベルの場合、すなわち感圧チューブ20が脱落している場合には、ブザー制御信号SS1をドライバ49aに出力し、圧電ブザー48にアラーム音を出力させる。また、脱落判定部50の出力がハイレベルの場合には、表示制御部47は、表示パネル46に感圧チューブ20が脱落状態である旨の表示を行わせる。このアラーム音や表示により就寝者ユーザは、連絡チューブ20bの脱落に気づくことができる。表示パネル46へは、連絡チューブ20bの再装着を促す表示を行わせるとより効果的である。なお、脱落判定は、電源スイッチS1操作時のクリック音に限らず、他のスイッチ温度設定スイッチS2やオプション設定スイッチS3などを操作した際のクリック音や、その他の場合に発せられるクリック音を利用して行なってもよい。また、脱落判定部50では、目覚まし時計などのアラーム音が発せられた際に脱落判定を行うようにしてもよい。本実施形態の効果以上のように本実施形態によれば、就寝者が睡眠判定装置1のスイッチS1S2S3を操作すると、脱落判定部50によって、連絡チューブ20bの抜けの有無が検出される。それゆえ、就寝者は、連絡チューブ20b感圧チューブ20が適切に取り付けられた状態で睡眠判定装置1を使用することが可能になる。よって、本実施形態では、信頼性の高い睡眠判定、及び適切な空気調和装置100の制御が可能になる。そして、本実施形態では、感圧チューブ20に作用する荷重状態が脱落判定に影響することもない。また、既述のように感圧チューブ20に僅かな漏れを許容した場合でもこれに影響されることなく確実に脱落判定を行なうことができる。また、本実施形態は、チューブを介して空気圧変化がセンサーに伝えられる圧力検知装置この例では睡眠判定装置の本体部に本来的に備わっている部品圧力センサ31などや、電子機器に備わっている一般的な部品圧電ブザー48などを流用して実現している。すなわち、本実施形態は、脱落判定のために専用のハードウエアを新たに追加する必要が殆どなく、装置のコストの増大も少ない。《実施形態1の変形例1》実施形態1の変形例1の睡眠判定装置1は、脱落判定部50の構成が実施形態1と異なっている。図10は、実施形態1の変形例1に係る脱落判定部50の構成例を示すブロック図である。図10に示すように、本変形例の脱落判定部50は、同期増幅器53と比較器52を備えている。同期増幅器53は、ロックインアンプlockinamplifierとも呼ばれる増幅器であり、与えられた2つの信号被増幅信号、同期信号の乗算値にローパスフィルタをかけたものを出力するようになっている。本変形例では被増幅信号として、信号処理部41のプリアンプ41aの出力が同期増幅器53に入力されている。また、本変形例の圧電ブザー48は、いわゆる他励式の圧電ブザーであり、同期信号として、他励式ブザー制御信号SS1:駆動波形信号が同期増幅器53に入力されている。圧電ブザー48の音はブザー制御信号SS1同期信号が出力されたタイミングで発せられるので、同期増幅器53では、被増幅信号のうち、圧電ブザー48の音と同じ周波数、同じ位相の成分が増幅されて出力されることになる。これにより、ノイズを含んだ信号プリアンプ41aの出力信号から、ブザー音クリック音で生じた信号をより高精度に抽出できるのである。すなわち、本実施形態の脱落判定部50では、周囲騒音と比較して圧力センサ31の信号が十分に大きくない場合にも、圧電ブザー48発音体からの信号を正確に検出することが可能になる。このようにして、抽出されたブザー音の信号は比較器52に入力される。比較器52では、実施形態1と同様な信号処理が行われ、その結果を出力する。《実施形態1の変形例2》1なお、脱落判定部50では、例えば、周囲騒音が低く、チューブ脱落時には十分大きな発音体信号が得られる場合には、バンドパスフィルター51を設けずに、インピーダンス変換用や増幅用の単なるアンプのみで圧力センサ31の信号を処理し、比較器52で信号の振幅を判定するようにしてもよい。また、周囲騒音が低く、且つ圧力センサ31の出力を増幅する必要がない場合には、圧力センサ31の出力を直接的に比較器52に入力するようにしてもよい。2また、周囲騒音ノイズと比較して圧力センサ31の信号が十分に大きくない場合は、周辺騒音下で圧電ブザー48発音体からの信号を正確に検出するために、種々の手法が適用可能である。例えば、脱落判定部50では、バンドパスフィルター51の代わりに、各種の方式次数のアナログフィルタアクティブフィルタの適用可能である。より高次のフィルタが必要な場合は、圧力センサ31の出力或いはこれを増幅した信号をAD変換した後に、IIRInfiniteImpluseResponse、FIRFiniteImpluseResponse等の各種デジタルフィルタを用いてもよい。また、脱落判定部50では、FFTFastFourierTransformにより対象周波数のスペクトラム強度を抽出する方法を採用し、その方法で抽出した信号を比較器52で比較するようにしてもよい。《実施形態1の変形例3》発音体には、可聴周波数域外の高周波を出力するものを用いてもよい。勿論この場合には、圧力センサ31には、このような高調波を検知できるものを採用する。発音体の音が可聴周波数域外の音であれば、任意のタイミングで脱落判定を行なっても、発音体の音が就寝者に認識されないので、就寝者に違和感を与えることがない。《その他の実施形態》1なお、感圧チューブ20の抜けを検出する技術は、例示した睡眠判定装置1以外にも適用できる。すなわち、この技術は、チューブを介して空気圧変化がセンサーに伝えられる装置圧力検知装置であれば種々の装置に応用できる。一例としては、いわゆる電子血圧計への適用が挙げられる。2また、脱落判定結果の出力方法は例示である前記の例ではアラーム音と画面表示。例えば、ランプLEDランプなどを点滅させたり、前記アラーム音、画面表示、ランプ等を任意に組み合わせるようにしてもよい。3また、発音体として用いた圧電ブザー自励式は例示である。その他にも発音体として、例えば、自励/他励式の各種ブザー、ダイナミックスピーカ、圧電スピーカ、超音波振動子などの採用が可能である。"