"メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物と、式1及び式2で表される構造をモノマーユニットとして含むアリルアルコール共重合体とを反応して得られる、メタアクリロイル基含有共重合体。式中、R1は炭素数2~20の脂肪族炭化水素基を表し、分岐していても、環状構造を含んでいても良い。アリルアルコール共重合体が、式1及び式2で示される構造のみをモノマーユニットとする、請求項1に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。前記メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物が式3で表される化合物である請求項1または2に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。式中、R2は水素原子又はメチル基を表す。R3及びR4はそれぞれ独立に、炭素数2から炭素数20のアルキレン基、シクロアルキレン基、アルキニレン基、アリーレン基、アリーレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基、シクロアルキレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基を表す。n1は0から30の整数を表し、n2は1から30の整数を表す。式3で表される化合物がメタクリル酸である請求項3に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。前記メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物が式4で表される化合物である請求項1または2に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。式中、R5は水素原子又はメチル基を表す。R6は炭素数2から炭素数10のアルキレン基又は炭素数5から炭素数12のシクロアルキレン基を表す。n3は0~30の整数を表す。式4で表される化合物がグリシジルメタアクリレートである請求項5に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。前記メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物が式5で表される化合物である請求項1または2に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。式中、R7は水素原子又はメチル基を表す。R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数2から炭素数20のアルキレン基、シクロアルキレン基、アルキニレン基、アリーレン基、アリーレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基、シクロアルキレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基を表す。Xは塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子のいずれかを表す。n4は0から30の整数を表し、n5は1から30の整数を表す。式5で表される化合物がメタアクリロイルクロリドである請求項7に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。請求項1~6のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体とラジカル重合開始剤を含有する硬化性組成物。請求項1~8のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体または請求項9に記載の硬化性組成物を硬化させて得られる硬化物。請求項1~8のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体または請求項9に記載の硬化性組成物を用いてなるプラスチックコーティング用コーティング剤。請求項1~8のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体または請求項9に記載の硬化性組成物を用いてなる接着剤。請求項1~8のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体または請求項9に記載の硬化性組成物を用いてなる塗料。本発明は、密着性、電気絶縁性、耐水性が良好であり、光又は熱により硬化が可能なメタアクリロイル基含有共重合体及びその組成物、それらを硬化してなる硬化物を提供することを目的とする。本発明者らは、上記課題を解決するために、鋭意研究を重ねた。その結果、式1及び式2で示される構造をモノマーユニットとして含むアリルアルコール共重合体と、メタアクリロイル基を有する化合物とを反応して得られる、メタアクリロイル基含有共重合体が、密着性、電気絶縁性、耐水性に優れた硬化物を与えることを見出し、本発明を完成するに至った。なお、本発明においてメタアクリロイル基とはメタアクリロイル基、またはアクリロイル基のいずれか、またはその両方をあわせたものを意味する。すなわち、本発明は以下の1~13に関する1メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物と、式1及び式2で表される構造をモノマーユニットとして含むアリルアルコール共重合体とを反応して得られる、メタアクリロイル基含有共重合体。式中、R1は炭素数2~炭素数20の脂肪族炭化水素基を表し、分岐していても、環状構造を含んでいても良い。2アリルアルコール共重合体が、式1及び式2で示される構造のみをモノマーユニットとする、前記1に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。3前記メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物が式3で表される化合物である前記1または2に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。式中、R2は水素原子、又はメチル基を表す。R3及びR4はそれぞれ独立に、炭素数2から炭素数20のアルキレン基、シクロアルキレン基、アルキニレン基、アリーレン基、アリーレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基、シクロアルキレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基を表す。n1は0から30の整数を表し、n2は1から30の整数を表す。4式3で表される化合物がメタクリル酸である前記3に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。5前記メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物が式4で表される化合物である前記1または2に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。式中、R5は水素原子、又はメチル基を表す。R6は炭素数2から炭素数10のアルキレン基又は炭素数5から炭素数12のシクロアルキレン基を表す。n3は0~30の整数を表す。6式4で表される化合物がグリシジルメタアクリレートである前記5に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。7前記メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物が式5で表される化合物である前記1または2に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。式中、R7は水素原子又はメチル基を表す。R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数2から炭素数20のアルキレン基、シクロアルキレン基、アルキニレン基、アリーレン基、アリーレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基、シクロアルキレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基を表す。Xは塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子のいずれかを表す。n4は0から30の整数を表し、n5は1から30の整数を表す。8式5で表される化合物がメタアクリロイルクロリドである前記7に記載のメタアクリロイル基含有共重合体。9前記1~6のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体とラジカル重合開始剤を含有する硬化性組成物。10前記1~8のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体または前記9に記載の硬化性組成物を硬化させて得られる硬化物。11前記1~8のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体または前記9に記載の硬化性組成物を用いてなるプラスチックコーティング用コーティング剤。12前記1~8のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体または前記9に記載の硬化性組成物を用いてなる接着剤。13前記1~8のいずれかに記載のメタアクリロイル基含有共重合体または前記9記載の硬化性組成物を用いてなる塗料。本発明によればメタアクリロイル基含有共重合体を効率よく製造することができる。本発明により得られるメタアクリロイル基含有共重合体は極性基を有している点で、各種樹脂との相溶性及び接着性に優れる。また、疎水性基を有している点で、電気絶縁性、低吸水性、熱安定性、界面活性効果に優れている。それ故、コーティング剤、塗料、接着剤等幅広い分野で使用されている。以下、本発明についてより詳細に説明する。1.メタアクリロイル基含有共重合体まず、本発明の式1及び式2で表される構造をモノマーユニットとして含むアリルアルコール共重合体と、メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物とを反応して得られる、メタアクリロイル基含有共重合体について説明する。式中、R1は炭素数2~20の脂肪族炭化水素基を表し、分岐していても、環状構造を含んでいても良い。式2におけるR1は炭素数2~20の、直鎖状あるいは分岐していても、環状構造を含んでいても良い脂肪族炭化水素基を表す。直鎖状の脂肪族炭化水素基の例としては、エチル基、n-プロピル基、n-ブチル基、n-ぺンチル基、n-ヘキシル基、n-オクチル基、n-デシル基、n-ドデシル基、n-テトラデシル基、n-ヘキサデシル基、n-オクタデシル基、n-エイコシル基などが挙げられる。分岐を有する脂肪族炭化水素基の例としては、イソプロピル基、イソブチル基、sec-ブチル基、ネオペンチル基、イソヘキシル基、イソオクチル基、イソデシル基などが挙げられる。環状構造を含む脂環式炭化水素基の例としては、シクロヘキシル基、シクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、デカヒドロナフタレニル基、シクロヘキセニル基などが挙げられる。これらの中でもR1としては、炭素数2~10の直鎖状の飽和脂肪族炭化水素基、炭素数6~10の飽和脂環式炭化水素基が、このアリルアルコール共重合体から得られる本発明のメタアクリロイル基含有共重合体硬化物の耐水性が優れている点で好ましい。また、本発明のメタアクリロイル基含有共重合体を他の重合性モノマーと混合して使用する場合には、重合性モノマーとの相溶性向上の観点から、エチル基、n-プロピル基、n-ブチル基、n-ぺンチル基、n-ヘキシル基、n-オクチル基、n-デシル基、シクロヘキシル基が特に好ましい。この選択は、求める耐水性と、混合する重合性モノマーとの相溶性とのバランスを考慮して、自由に決めることができる。分子中に含まれる式2は、単独の構造でも良く、又は2種類以上の構造が含まれていても構わない。本発明に用いるアリルアルコール共重合体は式1で示される構造と式2で示される構造のみを含む共重合体が好ましいが、必要に応じて、第三のモノマーユニットを有していてもよい。第三のモノマーユニットは2種以上であってもよい。第三のモノマーユニットとしては不飽和カルボン酸もしくは不飽和カルボン酸エステルを共重合して得られる構造を導入してもよい。不飽和カルボン酸の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、イタコン酸などが挙げられる。不飽和カルボン酸エステルは前記不飽和カルボン酸のモノエステル、ジエステルである。それらの例としては、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-プロピル、アクリル酸n-ブチル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸n-プロピル、メタクリル酸n-ブチル、マレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、マレイン酸ジn-プロピル、マレイン酸ジn-ブチル、フマル酸ジメチル、フマル酸ジエチル、フマル酸ジn-プロピル、フマル酸ジn-ブチル、イタコン酸ジメチル、イタコン酸ジエチル、イタコン酸ジn-プロピル、イタコン酸ジn-ブチルなどが挙げられる。これらの中でも不飽和カルボン酸としては、接着性の観点からは、無水マレイン酸、イタコン酸が好ましい。また、不飽和カルボン酸エステルとしては、他の重合性モノマーとの相溶性の観点からは、マレイン酸エステル、イタコン酸エステルが好ましく、マレイン酸ジメチル、マレイン酸ジn-ブチル、イタコン酸ジメチルが特に好ましい。本発明に用いるアリルアルコール共重合体において、式1で示されるモノマーユニットと式2で示されるモノマーユニットの共重合様式は重合条件により、ランダム、ブロック、交互のいずれも取ることができる。本発明のアリルアルコール共重合体における、各モノマーユニットの組成比は重合時の式1で示されるモノマーユニットに相当するアリルアルコールと式2で示されるモノマーユニットに相当するオレフィン化合物及び不飽和カルボン酸もしくは不飽和カルボン酸エステルの仕込み比や重合条件により制御できる。本発明に用いるアリルアルコール共重合体は、本発明のメタアクリロイル基含有共重合体を混合する重合性モノマーへの相溶性及び重合性と耐水性を両立させる観点から式1で示されるモノマーユニットは全モノマーユニットに対して3~50molであることが好ましい。さらに、5~40molがより好ましく、10~30molが最も好ましい。式1で示されるモノマーユニットが3mol未満のときは重合性が著しく低下し、50molを超えると耐水性が低下する。また、不飽和カルボン酸ユニットもしくは不飽和カルボン酸エステルユニットを含む場合、重合性モノマーとの相溶性と、ポリオレフィン樹脂への密着性を両立させる観点からそれらのモノマーユニットは全モノマーユニットに対して0.1~5.0molであることが好ましい。さらに、0.5~4.0molがより好ましく、2.0~3.0molが最も好ましい。不飽和カルボン酸ユニットもしくは不飽和カルボン酸エステルユニットが0.1mol未満のとき極性の高い樹脂との相溶性が悪化し、5molを超えると極性の低い樹脂との相溶性が悪化する。本発明に用いるアリルアルコール共重合体のゲルパーミエイションクロマトグラフィーGPC法により測定したポリスチレン換算数平均分子量Mnに特に制限はない。各種樹脂への相溶性を考慮するとMn=200~8000であることが好ましい。さらには300~5000であることがより好ましく、400~3000が最も好ましい。ポリスチレン換算数平均分子量Mnが200未満のとき固体状樹脂との相溶性が悪くなり、8000を超えると液体状樹脂との相溶性が悪くなる。2.メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物次に、アリルアルコール共重合体と反応させる、メタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物について説明する。本発明で用いるメタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物は、アリルアルコール共重合体の水酸基と反応することができる。前記化合物はカルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれを有していればよいが、これらの異なる官能基を2種、3種有していてもよい。また、単独でも良く、複数の種類のメタアクリロイル基と、カルボキシル基、エポキシ基、ハロホルミル基のいずれかの官能基を有する化合物を反応させてもよい。さらに、アリルアルコール共重合体の水酸基は全てを反応させても良く、または一部を水酸基のまま残してもよい。3.カルボキシル基とメタアクリロイル基を有する化合物カルボキシル基とメタアクリロイル基を有する化合物は、式3で表される化合物が好ましい。式中、R2は水素原子、又はメチル基を表す。R3及びR4はそれぞれ独立に、炭素数2から炭素数20のアルキレン基、シクロアルキレン基、アルキニレン基、アリーレン基、アリーレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基、シクロアルキレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基を表す。n1は0から30の整数を表し、n2は1から30の整数を表す。R3及びR4は、それぞれ独立に、炭素数2から炭素数20のアルキレン基、シクロアルキレン基、アルケニレン基、アリーレン基、アリーレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基、シクロアルキレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基を表す。アルキレン基の炭素数は2から10が好ましい。具体的な例としては、1,2-エチレン基、1,2-プロピレン基、1,3-プロピレン基、1,4-ブチレン基、1,2-ブチレン基、1,3-ブチレン基、1,2-ペンチレン基、1,2-へキシレン基、1,2-ノニレン基、1,2-ドデシレン基等が挙げられる。シクロアルキレン基の炭素数は5から12が好ましい。具体的な例としては、1,2-シクロペンチレン基、1,2-シクロへキシレン基、1,3-シクロへキシレン基、1,4-シクロへキシレン基、1,2-シクロノニレン基、1,2-シクロドデシレン等が挙げられる。アルケニレン基の炭素数は2から10が好ましい。具体的な例としては、ビニレン基、1-メチルビニレン基、プロペニレン基、1-ブテニレン基、2-ブテニレン基、1-ペンテニレン基、2-ペンテニレン基等が挙げられる。アリーレン基の炭素数は6から14が好ましい。具体的な例としては、1,2-フェニレン基、1,3-フェニレン基、1,4-フェニレン基、1,2-ナフチレン基、1,4-ナフチレン基、1,5-ナフチレン基、2,3-ナフチレン基、2,6-ナフチレン基、3-フェニル-1,2-フェニレン基、2,2’-ジフェニレン基等が挙げられる。アリーレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基の具体的な例としては、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS、ビスフェノールZ及びそれらのエチレンオキシド付加体、プロピレンオキシド付加体から水酸基を除いた残基が上げられる。シクロアルキレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基の具体的な例としては、水添ビスフェノールA、水添ビスフェノールF、水添ビスフェノールS、水添ビスフェノールZ及びそれらのエチレンオキシド付加体、プロピレンオキシド付加体から水酸基を除いた残基が挙げられる。3式においてn1は0が好ましい。n2は1~5の整数が好ましい。R3およびR4はともに炭素数2から炭素数20のアルキレン基が好ましく、1,2-エチレン基がより好ましい。3式で表される化合物としてはメタクリル酸、アクリル酸が好ましい。アリルアルコール共重合体の水酸基と、カルボキシル基とメタアクリロイル基を有する化合物とのエステル化反応は、公知の方法で行うことができる。使用できるエステル化触媒としては、公知の触媒である硫酸、pトルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、イオン交換樹脂、ホウ酸と硫酸との混合触媒、ポリリン酸、また三フッ化ホウ素エーテラートなどのルイス酸などが挙げられる。エステル化反応は、常圧下または加圧下または減圧下で、例えば絶対圧力で15Pa~1MPaで行うことができる。反応温度20°C~200°C、好ましくは40°C~150°Cで副生する水を留去しながら反応を進める。20°C未満では反応が遅く、200°Cを超えると重合物等の副生成物が多くなる恐れがある。エステル化反応の際、溶媒を使用することもできる。溶媒としては特に制限はないが、具体的には例えば、ベンゼン、ヘキサン、シクロヘキサン、トルエン、キシレンなどが挙げることができる。4.エポキシ基とメタアクリロイル基を有する化合物次に、エポキシ基とメタアクリロイル基を有する化合物について説明する。エポキシ基とメタアクリロイル基を有する化合物は、式4で表される化合物が好ましい。式中、R5は水素原子又はメチル基を表す。R6は炭素数2から炭素数10のアルキレン基又は炭素数3から炭素数12のシクロアルキレン基を表す。n3は0~30の整数を表す。R5は、水素原子又はメチル基を表す。R6は炭素数2から炭素数10のアルキレン基又は炭素数5から炭素数12のシクロアルキレン基を表す。炭素数2から炭素数10のアルキレン基の具体的な例としては、1,2-エチレン基、1,2-プロピレン基、1,3-プロピレン基、1,4-ブチレン基、1,2-ブチレン基、1,3-ブチレン基、1,2-ペンチレン基、1,2-へキシレン基、1,2-ノニレン基、1,2-ドデシレン基等が挙げられる。炭素数5から炭素数10のシクロアルキレン基の具体的な例としては、1,2-シクロペンチレン基、1,2-シクロへキシレン基、1,3-シクロへキシレン基、1,4-シクロへキシレン基、1,2-シクロノニレン基、1,2-シクロドデシレン等が挙げられる。4式においてn3は0が好ましい。R6は炭素数2から炭素数10のアルキレン基が好ましく、1,2-エチレン基がより好ましい。4式で表される化合物を具体的に例示すると、メタアクリル酸グリシジル、α-エチルメタアクリル酸グリシジル、α-n-プロピルメタアクリル酸グリシジル、α-n-ブチルメタアクリル酸グリシジル、メタアクリル酸-3,4-エポキシブチル、メタクリル酸-3,4-エポキシブチル、メタアクリル酸-6,7-エポキシヘプチル、メタアクリル酸-6,7-エポキシヘプチル、α-エチルメタアクリル酸-6,7-エポキシヘプチル等が挙げられる。これらの中ではメタアクリル酸グリシジルが好ましい。エポキシ基とメタアクリロイル基を有する化合物エポキシ基とアリルアルコール共重合体の水酸基の反応は、通常、常圧下で、50°C~150°Cの範囲の温度で行われる。反応の際、好ましくは、触媒が用いられる。触媒としては、エポキシ基と水酸基との反応で一般的に用いられているものであればどれでもよいが、使用する触媒の具体例としては、塩化アルミニウム、塩化錫、塩化亜鉛等の金属ハロゲン化物、ピリジン、α-ピコリン、イソキノリン、キノリン、2-ビニルピリジン、3-ビニルピリジン、4-ビニルピリジン等のピリジン系化合物、N-メチルピリジニウムクロライド、N-メチルピリジニウムブロマイド、N-エチルピリジニウムクロライド、N-エチルピリジニウムブロマイド、2-ビニルピリジニウムクロライド、2-ビニルピリジニウムブロマイド、3-ビニルピリジニウムクロライド、3-ビニルピリジニウムブロマイド、4-ビニルピリジニウムクロライド、4-ビニルピリジニウムブロマイド等のピリジニウム塩、N,N-ベンジルジメチルアミン、N,N-ジメチルフェニルアミン、N,N-ジメチルシクロヘキシルアミン、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノール、トリエチルアミン、トリ-n-ブチルアミン、N-メチルモルホリン、N-エチルモルホリン、N,N-ジメチルアニリン、N,N-ジメチルアミノエチルメタクリレート、N,N-ジメチルアミノエチルアクリレート、N-3-N’,N’-ジメチルアミノプロピルアクリルアミド、N-3-N’,N’-ジメチルアミノプロピルメタクリルアミド等の3級アミン、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリメチルアンモニウムブロマイド、ベンジルトリエチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリエチルアンモニウムブロマイド、トリメチルメタクリロイルオキシエチルアンモニウムクロライド、トリメチルメタクリロイルオキシエチルアンモニウムブロマイド、トリメチルアクリロイルオキシエチルアンモニウムクロライド、トリメチルアクリロイルオキシエチルアンモニウムブロマイド、トリメチルアクリロイルアミノプロピルアンモニウムクロライド、トリメチルアクリロイルアミノプロピルアンモニウムブロマイド、トリメチルメタクリロイルアミノプロピルアンモニウムクロライド、トリメチルメタクリロイルアミノプロピルアンモニウムブロマイド、ジメチルジアリルアンモニウムクロライド、ジメチルジアリルアンモニウムブロマイド等の4級アンモニウム塩、トリフェニルホスフィン等のホスフィン系化合物、エチルトリフェニルホスフォニウムクロライド、エチルトリフェニルホスフォニウムブロマイド、テトラフェニルホスフォニウムクロライド、テトラフェニルホスフォニウムブロマイド、ベンジルトリフェニルホスフォニウムクロライド、ベンジルトリフェニルホスフォニウムブロマイド等のホスフォニウム塩、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム等の水酸化物、炭酸カリウム、炭酸カルシウム等の炭酸塩、三フッ化ホウ素エーテラートなどのルイス酸が挙げられる。このうち入手の容易さや付加反応の速度から特に塩化錫、ピリジン、イソキノリン、キノリン、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノール、トリエチルアミン、トリフェニルホスフィンや、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリメチルアンモニウムブロマイド等のベンジルトリメチルアンモニウム塩、ベンジルトリエチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリエチルアンモニウムブロマイド等のベンジルトリエチルアンモニウム塩、エチルトリフェニルホスフォニウムクロライド、エチルトリフェニルホスフォニウムブロマイド等のエチルトリフェニルホスフォニウム塩、テトラフェニルホスフォニウムクロライド、テトラフェニルホスフォニウムブロマイド等のテトラフェニルホスフォニウム塩、ベンジルトリフェニルホスフォニウムクロライド、ベンジルトリフェニルホスフォニウムブロマイド等のベンジルトリフェニルホスフォニウム塩、三フッ化ホウ素エーテラートが好ましい。また、反応の際、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート等のエステル類、メチルエチルケトンMEK、メチルイソブチルケトンMIBK等のケトン系溶剤、ベンゼン、トルエン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン等の芳香族化合物等を反応溶剤として用いることができる。反応の際、重合禁止剤として、ハイドロキノン、メチルハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテル、4-メチルキノリン、フェノチアジン等を反応系に共存させてもよい。5.ハロホルミル基とメタアクリロイル基を有する化合物次に、ハロホルミル基とメタアクリロイル基を有する化合物について説明する。ハロホルミル基とは、下記式6で表される官能基である。式中、Xは塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を表すハロホルミル基とメタアクリロイル基を有する化合物としては式5で表される化合物が好ましい。式中、R7は水素原子又はメチル基を表す。R8及びR9はそれぞれ独立に、炭素数2から炭素数20のアルキレン基、シクロアルキレン基、アルキニレン基、アリーレン基、アリーレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基、シクロアルキレン基とアルキレン基からなる二官能炭化水素基を表す。Xは塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を表す。n4は0から30の整数を表し、n5は1から30の整数を表す。5式においてn4は0が好ましい。n5は1~5の整数が好ましい。R8およびR9はともに炭素数2から炭素数20のアルキレン基が好ましく、1,2-エチレン基がより好ましい。R8及びR9は、式3におけるR3及びR4と同じものが例示される。好ましいものも同じである。Xは塩素原子が好ましい。5式で表される化合物としてはメタクリル酸クロリド、アクリル酸クロリドが好ましい。アリルアルコール共重合体の水酸基と、ハロホルミル基とメタアクリロイル基を有する化合物とのエステル化反応は、公知の方法で行なうことができる。ハロホルミル基と水酸基の反応は、通常、常圧下で、50°C~150°Cの範囲の温度で行われる。反応の際、好ましくは、触媒が用いられる。具体例としては、トリエチルアミン、ジメチルブチルアミン、トリ-n-ブチルアミン等のアミン類が用いられる。また、反応の際、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート等のエステル類、メチルエチルケトンMEK、メチルイソブチルケトンMIBK等のケトン系溶剤、ベンゼン、トルエン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン等の芳香族化合物等を反応溶剤として用いることができる。反応の際、重合禁止剤として、ハイドロキノン、メチルハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテル、4-メチルキノリン、フェノチアジン等を反応系に共存させてもよい。本発明のメタアクリロイル基含有共重合体の例として式7で表す化合物が挙げられる。式中、R1~R9及びn1~n4は、既に記載したものと同じである。q、r、sは、それぞれ独立に0から30の整数を表す。ただし、q、r、sの全てが整数0であることを除く。tは0から30の整数を表す。uは1~30の整数を表す。q、r、s、t、uの繰り返し数で表される各構造は、上記構造に限定されるものではなく、各構造はランダムに並んでいても良い。前述の方法などにより合成した、本発明のメタアクリロイル基含有共重合体は、そのまま使用しても良いし、精製してもかまわない。精製方法としては、例えば、ベンゼン、トルエン、シクロヘキサン、ジエチルエーテル、酢酸メチル、酢酸エチル等の有機溶媒に生成物を溶解させ、水、アルカリ洗浄を行う方法、ヘキサン、オクタン等の脂肪族炭化水素等の生成物であるエステルが溶解しにくい有機溶媒で生成物をデカンテーションや再沈殿する方法、シリカゲル等を用いてカラム精製を行う方法、薄層クロマトグラフィー等による精製を行う方法、活性化アルミナ、活性白土、活性炭、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム、酸化ケイ素などの吸着剤を用いる方法、あるいは蒸留精製などを挙げることができる。6.硬化性組成物次に、本発明の硬化性組成物について説明する。本発明の硬化性組成物はメタアクリロイル基含有共重合体とラジカル重合開始剤を含む組成物である。その他のラジカル重合性化合物を含んでいてもよい。該ラジカル重合性化合物としては、不飽和ポリエステル、メタアクリレート基を有するオリゴマー、ラジカル重合性単量体が挙げられる。不飽和ポリエステルとは、α,β-不飽和多塩基酸または酸無水物と飽和多塩基酸、多価アルコールとを重縮合反応して得られるものである。α,β-不飽和多塩基酸としては、例えば、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、無水マレイン酸、無水イタコン酸などである。また、酸成分として併用される飽和多塩基酸としては、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸等の飽和脂肪族ジカルボン酸、無水フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、無水ピロメリット酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸等の芳香族ポリカルボン酸、無水エンディック酸、1,2-シクロヘキサンジカルボン酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、1,4-シクロヘキサンジカルボン酸等の脂環式ジカルボン酸が挙げられる。多価アルコールとしては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、1,2-プロパンジオールまたは1,3-プロパンジオール、ジプロピレングリコール、1,3-ブタンジオールまたは1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,6-ノナンジオールまたは1,9-ノナンジオール等の脂肪族ジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、トリシクロデカンジメタノール、水添ビスフェノールA等の脂環式ジオール、ビスフェノールAのエチレンオキシド、プロピレンオキシド付加体等の芳香族ジオール、グリセリン、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、ジペンタエリスリトール等の三価以上のアルコール等が挙げられる。その他の不飽和ポリエステルとして、前記の飽和多塩基酸および不飽和多塩基酸のジアルキルエステルと多価アルコールのエステル交換反応で得られるものが挙げられる。この場合、アルキル基としては、通常メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基等である。上記のメタアクリレート基を有するオリゴマーとは、構造中にメタアクリロイル基を二個以上有するものであり、具体的には、ウレタンメタアクリレート、多価アルコールと多塩基酸またはその無水物およびメタアクリル酸の反応によって得られるポリエステルメタアクリレート、水酸基含有化合物にエチレンオキシドまたはプロピレンオキシドを付加した多価アルコールとメタアクリル酸を反応することで得られるポリエーテルメタアクリレート、エポキシ化合物とメタアクリル酸またはカルボキシル基を有するメタアクリレートを反応することで得られるエポキシメタアクリレート、およびエチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、グリセリンジメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート等の多官能メタアクリレート、シロキサン基とメタアクリロイル基を有するシリコンメタアクリレート等が挙げられる。さらに本発明のウレタンメタアクリレートとは、公知のもので、多価アルコールとポリイソシアネートとヒドロキエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレートとを反応することで得られる。多価アルコールは、例えば、前記不飽和ポリエステルの多価アルコールに記載したものと同様なもの、また、ポリイソシアネートとしては、トルエンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルメタンイソシアネート、キシレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート等が挙げられる。上記のポリエステルメタアクリレート、ポリエーテルメタアクリレートの原料として使用される多塩基酸と多価アルコ-ルは、例えば、前記不飽和ポリエステルで記したものと同様なものが挙げられる。上記のエポキシメタアクリレートの原料に使用されるエポキシ化合物とは、ビスフェノールA型、ビスフェノールS型、ビスフェノールF型のビスフェノール類のグリシジルエーテル、ノボラック型グリシジルエーテルなどのエポキシ樹脂系の化合物等が知られている。ラジカル重合性単量体とは、炭素-炭素二重結合の重合性基を有するものである。具体的には、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、アミルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、ペンチルメタアクリレート、イソアミルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ウンデシルメタアクリレート、ドデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、オクタデシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、イソステアリルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、エトキシジエチレングリコールメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、メトキシエチレングリコールモノメタアクリレート、エトキシエチルメタアクリレート、エトキシエトキシエチルメタアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレート、メトキシポリプロピレングリコールメタアクリレート、ジシクロペンタジエニルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、トリシクロデカニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、アダマンチルメタアクリレート、ジメチルアミノエチルメタアクリレート、ジエチルアミノエチルメタアクリレート、7-アミノ-3,7-ジメチルオクチルメタアクリレート、メタアクリロイルモルホリン、2-メタアクリロイルオキシエチルフタル酸、2-メタアクリロイルオキシエチルヘキサヒドロフタル酸、2-メタアクリロイルオキシプロピルフタル酸、2-メタアクリロイルオキシプロピルテトラヒドロフタル酸、2-メタアクリロイルオキシプロピルヘキサヒドロフタル酸、2-メタアクリロイルオキシエチルコハク酸、トリフルオロエチルメタアクリレート、テトラフルオロプロピルメタアクリレート、ヘキサフルオロプロピルメタアクリレート、オクタフルオロペンチルメタアクリレート、ヘプタデカフルオロデシルメタアクリレート、モノ2-メタアクリロイルオキシエチルホスフェート、モノ2-メタアクリロイルオキシエチルジフェニルホスフェート、モノ2-メタアクリロイルオキシプロピルホスフェート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート等のヒドロキシC1-C6アルキルメタアクリレート等の単官能メタアクリル酸エステル、スチレン、α-スチレン、メトキシスチレン、ジビニルベンゼン等の芳香族ビニル化合物、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニル、ピバリン酸ビニル、ステアリン酸ビニル、カプロン酸ビニル等の脂肪族カルボン酸のビニルエステル、シクロヘキサンカルボン酸ビニルエステル等の脂環式ビニルエステル、安息香酸ビニルエステル、tブチル安息香酸ビニルエステル等の芳香族ビニルエステル、ヒドロキシエチルビニルエステル、ヒドロキシプロピルビニルエステル、ヒドロキシブチルビニルエステル等のヒドロキシアルキルビニルエステル、フタル酸ジアリル、イソフタル酸ジアリル、テレフタル酸ジアリル、マレイン酸ジアリル、フマル酸ジアリル、イタコン酸ジアリル、トリメリット酸トリアリル、シアヌル酸トリアリル、イソシアヌル酸トリアリル、ジアリルカーボネート、ジエチレングリコールビスアリルカーボネート、トリメチロールプロパンジアリルエーテル、ペンタエリスリトールトリアリルエーテル等のアリル化合物、N-メチルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、N-フェニルマレイミド、N-ラウリルマレイミド、N-2―メチルフェニルマレイミド、N-2-クロルフェニルマレイミド、N-2-メトキシフェニルマレイミド、N,N-4,4’―ジフェニルメタンビスマレイミドなどのマレイミド類、マレイン酸、フマル酸、無水マレイン酸、マレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、フマル酸ジメチル、フマル酸ジエチル、イタコン酸ジメチル、イタコン酸ジエチル等の不飽和二塩基酸が挙げられる。これらのラジカル重合性単量体は、単独もしくは複数以上の使用が可能である。本発明の硬化性組成物におけるメタアクリロイル基含有共重合体の配合量は、硬化性組成物中、1質量~99質量、好ましくは5質量~80質量である。特に5質量以上の使用では、電気絶縁性、耐水性、基材への密着性が発現され好ましい。特に、基材への密着性では、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィンへの密着性が発現される。本発明の硬化性組成物に用いることができるラジカル重合開始剤は、例えば熱、紫外線、電子線、放射線によってラジカルを生成するものであればいずれのラジカル重合開始剤の使用も可能である。熱ラジカル重合開始剤としては、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビスイソバレロニトリル等のアゾ系化合物、メチルエチルケトンパーオキシド、メチルイソブチルケトンパーオキシド、シクロヘキサノンパーオキシド等のケトンパーオキシド類、ベンゾイルパーオキシド、デカノイルパーオキシド、ラウロイルパーオキシド等のジアシルパーオキシド類、ジクミルパーオキシド、t-ブチルクミルパーオキシド、ジ-t-ブチルパーオキシド等のジアルキルパーオキシド類、1,1-ビスt-ヘキシルパーオキシ3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ジ-t-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ジt-ブチルパーオキシブタン等のパーオキシケタール類、t-ブチルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシイソブチレート、ジ-t-ブチルパーオキシヘキサヒドロテレフタレート、ジ-t-ブチルパーオキシアゼレート、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシアセテート、t-ブチルパーオキシベンゾエート、ジ-t-ブチルパーオキシトリメチルアジペート、t-ブチルパーオキシ2-エチルヘキサノエート、t-ヘキシルパーオキシ2-エチルヘキサノエート等のアルキルパーオキシエステル類、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジsecブチルパーオキシジカーボネート、tブチルパーオキシイソプロピルカーボネート等のパーカーボネート類等が挙げられる。また、特に熱によるコーティング等の膜成形においては、ラジカル重合開始剤を使用せず、自己架橋をさせることも可能である。紫外線、電子線による重合に際して使用できるラジカル重合開始剤としては、例えば、Ciba社から入手可能なIrgacure登録商標29591-[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、Irgacure登録商標1841-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、Irgacure登録商標5001-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ベンゾフェノン、Irgacure登録商標6512,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、Irgacure登録商標3692-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニルブタノン-1、Irgacure登録商標9072-メチル-1[4-メチルチオフェニル]-2-モルフォリノプロパン-1-オン、Irgacure登録商標819ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、Irgacure登録商標1800ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフォスフィンオキサイド,1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、Irgacure登録商標1800ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフォスフィンオキサイド,2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-1-プロパン-1-オン、Irgacure登録商標OXE011,2-オクタンジオン,1-[4-フェニルチオフェニル]-2-O-ベンゾイルオキシム、Darocur登録商標11732-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-1-プロパン-1-オン、Darocur登録商標1116、1398、1174および1020、CGI242エタノン,1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]-1-O-アセチルオキシム、BASF社から入手可能なLucirinTPO2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、LucirinTPO-L2,4,6-トリメチルベンゾイルエトキシフェニルホスフィンオキサイド、日本シイベルヘグナー社から入手可能なESACURE1001M1-[4-ベンゾイルフェニルスルファニル]フェニル]-2-メチル-2-4-メチルフェニルスルホニルプロパン-1-オン、旭電化社から入手可能なアデカオプトマー登録商標N-1414カルバゾールフェノン系、アデカオプトマー登録商標N-1717アクリジン系、アデカオプトマー登録商標N-1606トリアジン系、三和ケミカル製のTFE-トリアジン2-[2-フラン-2-イルビニル]-4,6-ビストリクロロメチル-1,3,5-トリアジン、三和ケミカル製のTME-トリアジン2-[2-5-メチルフラン-2-イルビニル]-4,6-ビストリクロロメチル-1,3,5-トリアジン、三和ケミカル製のMP-トリアジン2-4-メトキシフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-1,3,5-トリアジン、ミドリ化学製TAZ-1132-[2-3,4-ジメトキシフェニルエテニル]-4,6-ビストリクロロメチル-1,3,5-トリアジン、ミドリ化学製TAZ-1082-3,4-ジメトキシフェニル-4,6-ビストリクロロメチル-1,3,5-トリアジン、ベンゾフェノン、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、メチル-2-ベンゾフェノン、4-ベンゾイル-4’-メチルジフェニルスルフィド、4-フェニルベンゾフェノン、エチルミヒラーズケトン、2-クロロチオキサントン、2-メチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、4-イソプロピルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、1-クロロ-4-プロポキシチオキサントン、2-メチルチオキサントン、チオキサントンアンモニウム塩、ベンゾイン、4,4’-ジメトキシベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンジルジメチルケタール、1,1,1-トリクロロアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノンおよびジベンゾスベロン、o-ベンゾイル安息香酸メチル、2-ベンゾイルナフタレン、4-ベンゾイルビフェニル、4-ベンゾイルジフェニルエーテル、1,4-ベンゾイルベンゼン、ベンジル、10-ブチル-2-クロロアクリドン、[4-メチルフェニルチオフェニル]フェニルメタン、2-エチルアントラキノン、2,2-ビス2-クロロフェニル4,5,4’,5’-テトラキス3,4,5-トリメトキシフェニル1,2’-ビイミダゾール、2,2-ビスo-クロロフェニル4,5,4’,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、トリス4-ジメチルアミノフェニルメタン、エチル-4-ジメチルアミノベンゾエート、2-ジメチルアミノエチルベンゾエート、ブトキシエチル-4-ジメチルアミノベンゾエート、等が挙げられる。これらのラジカル重合開始剤の使用量は、硬化性組成物中、0.01質量~15質量、好ましくは0.1質量~10質量の範囲である。また、本発明の硬化性組成物を重合する場合、使用目的によって、種々の添加剤を加えることができる。例えば、紫外線吸収剤、酸化防止剤、着色剤、滑剤、帯電防止剤、シリカ、アルミナ、水酸化アルミニウムなどの無機フィラー等を併用してもよい。本発明の硬化性組成物は、紫外線、電子線や熱を用いて、ロールコーター、スピンコーターなどを用いたコーティング、注型成型法の硬化方法により硬化させることができる。また、本発明の硬化性組成物は硬化の方法により、粘度を低下させる必要があれば、溶剤を使用しても構わない。使用される溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル等の酢酸エステル類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン類、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン等のエーテル類、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、ブチルアルコール等のアルコール類などが挙げられる。7.硬化物本発明の硬化物はメタアクリロイル基含有共重合体または本発明の硬化性組成物を硬化してなる硬化物である。本発明の硬化物は、例えば、木工コーティング、フィルムコーティング、金属コーティング、プラスチックコーティング、無機コーティング、ハードコーティング、光ファイバーコーティング、ゲルコート剤などのコーティング材料、塗装や印刷インキなどのペイント材料、接着剤、フォトレジスト、封止剤、成型材料など幅広く硬化性樹脂の分野に利用することができる。コーティングする基材としては特に制限はない。具体的には例えば金属、ガラス、プラスチック等を挙げることができる。また、本発明の硬化性組成物を硬化させた樹脂は、撥水性、低誘電率、電気絶縁性、金属やポリオレフィンへの密着性が優れることから、これらが要求される分野に最適である。以下実施例及び比較例を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの記載により何らの限定を受けるものではない。実施例及び比較例で合成した物質の諸物性は、以下の通り測定した。1FTIR使用機種:SpectrumGXパーキンエルマー社製、測定方法:KBr板を用いて、液膜法を測定した。2.1H-NMR使用機種:JEOLEX-400400MHz、日本電子社製、測定方法:試料を重水素化クロロホルムに溶解し、内部標準物質にテトラメチルシランを使用して測定、化学シフトを計算した。3.タック性硬化後、指で触れてベタツキのないものを○、ベタツキのあるものを×と評価した。4.鉛筆硬度測定方法:JISK5600-5-4に則り測定を行なった。5.水に対する接触角使用機種:FTA-188接触角計FTA社製、6.碁盤目剥離試験測定方法:JISK5600-5-6に則り、2mm間隔のマス目を100個作り、ポリプロピレンPP板および鋼板を基材とする碁盤目剥離試験を行なった。[合成例1]アリルアルコール/1-デセン共重合体の製造300mlのステンレス製オートクレーブ耐圧硝子工業社製に酢酸アリル東京化成工業社製,12.00g,0.120molと1-デセン和光純薬社製,84.16g,0.600mol、ジ-t-ブチルパーオキシドキシダ化学社製,4.81g,0.0329molを加え、フランジ部を取り付けた後、系内を窒素で3回置換した。次いで内容物を400rpmで撹拌しながら温度を上げ、145°Cで6時間反応させた。内容物を室温まで冷却し、脱圧を行った後、反応器を開けて内容物を取り出し、減圧下に100°Cで未反応の酢酸アリル、1-デセン及び開始剤残渣を除去して高粘性油状物42.11gを得た。この油状物20.00gとエタノール250ml、水酸化ナトリウム和光純薬社製,0.04g,0.001molを500mlの2口フラスコに加え、系内を窒素で置換した後、撹拌しながら80°Cで4時間反応させた。内容物を室温まで冷却後、イオン交換樹脂三菱化学社製、DAIAIONPK208H30gを詰めたカラムを通してナトリウム残渣を除去し、その後減圧下にエタノールを除去して微黄色油状物17.87gを得た。原料からの回収率は41.7であった。[実施例1]:メタアクリロイル基を有するアリルアルコール1-デセン共重合体の製造攪拌子と窒素導入管を備えた500mlフラスコに、合成例1で製造したデセンとアリルアルコールの共重合体12.0g、テトラヒドロフラン200mlを加え、共重合体を溶解させた。そこに、メタクリル酸クロリド東京化成工業社製、3.4mlを加え、次いで室温下、ピリジン3.3mlを30分かけて滴下した。滴下終了後、室温下5時間攪拌した。生成したピリジン塩酸塩をPTFE製メンブランフィルターにて濾別除去し、テトラヒドロフランを減圧留去した。淡黄色油状物が14.0g得られた。1H-NMR、FT-IRを測定し、式8、式9及び式10で表される骨格を有する共重合体であることを確認した。[実施例2~実施例7、比較例1~6]:メタアクリロイル基を有するアリルアルコール1-デセン共重合体の硬化性能の評価実施例1で得られた共重合体を用い、表1に記載の硬化性組成物を調整し、イソプロパノールにより表面を脱脂したポリプロピレンPP板及び鋼板SUS304製表面に、膜厚が20μmになるように塗布し、UV照射若しくは熱により硬化させた。硬化温度及び硬化時間を表1に示す。得られた硬化膜について、水の接触角および碁盤目剥離試験を行なった。さらに各試験の評価結果を表1に示す。<硬化条件>UV照射硬化試験使用機種UV照射装置:HYPERCURE200ウシオ電機株製光源:紫外線スポット光源水銀キセノンランプ照射量:100mJ/cm2熱硬化試験使用機種オーブン:SPH-102エスペック株製硬化雰囲気:窒素<配合に使用した重合性化合物、開始剤>EG-2A:エチレングリコールジメタクリレート共栄社化学株製PE-3E:ペンタエリスリトールトリアクリレート共栄社化学株製BP-2EM:2,2’-ビス4-メタクリロイルオキシポリエトキシフェニルプロパンのメタクリル酸エステル化合物エチレンオキサイド鎖の平均モル数が2.2である混合物共栄社化学株製DCP:ジクミルパーオキシドIRG184:イルガキュアー1841-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンチバスペシャリティーケミカルズ株製表1から分かるように、比較例の硬化物の接触角値に比較すると、明らかに本発明のメタアクリロイル基を有するアリルアルコール1-デセン共重合体を含有する硬化物の接触角は高く、低吸水性が良いことが分かる。また、碁盤目剥離試験の結果については、実施例の方が比較例より剥離が少なく、基板との接着性が良いことが分かる。"