心線及び/又は管を、一又は複数本有して可撓性のある一又は複数本のケーブル部と、当該ケーブル部の外周の一部に、ケーブル部長手方向へ多数密に並べて配設されるブロック体と、当該ブロック体に対し、ケーブル部長手方向と直角をなすブロック体幅方向の動きを少なくとも拘束されつつ、ブロック体と組合わされると共に、当該組合わされたブロック体から、ケーブル部長手方向の一方側で隣合う他のブロック体に向けて延長された状態となっている一又は複数の拘束部とを備え、各ブロック体が、ケーブル部長手方向の他方側で隣合う別のブロック体から延長された前記拘束部を挿入可能となる凹部又は孔を穿設され、前記拘束部が、前記組合わされたブロック体から延長されて、隣合う他のブロック体における凹部又は孔に挿入されている状態を、前記ケーブル部の屈曲変形に伴うブロック体の他のブロック体に対する相対移動を経ても維持可能となる延長長さとして形成されることを特徴とする可動部用長尺体。前記請求項1に記載の可動部用長尺体において、前記拘束部が、ブロック体と一体に形成され、隣合う他のブロック体に向けて延長された部分が、突出する凸形状をなし、各ブロック体が、ケーブル部長手方向の他方側の部位に凹部を穿設され、当該凹部が、拘束部の凸形状部分の少なくとも一部を常に挿入されると共に、ケーブル部を直線状に伸してブロック体同士を最接近させた状態では、凹部が前記凸形状部分と嵌合することを特徴とする可動部用長尺体。前記請求項1に記載の可動部用長尺体において、各ブロック体が、ケーブル部長手方向に貫通する孔を穿設され、前記拘束部が、ケーブル部長手方向に連続し、ケーブル部に沿って屈曲可能な細長い線状体又は帯状体とされ、各ブロック体の孔に通されて、拘束部に対するブロック体のケーブル部長手方向への相対移動を許容しつつ、全てのブロック体と組合わされることを特徴とする可動部用長尺体。前記請求項3に記載の可動部用長尺体において、前記線状体又は帯状体とされる拘束部とは異なる他の拘束部が、ブロック体と一体に形成され、隣合う他のブロック体に向けて延長された部分が、突出する凸形状をなし、各ブロック体が、ケーブル部長手方向の他方側の部位に凹部を穿設され、当該凹部が、他の拘束部の凸形状部分を常に挿入されると共に、ケーブル部を直線状に伸してブロック体同士を最接近させた状態では、凹部が前記凸形状部分と嵌合することを特徴とする可動部用長尺体。前記請求項2又は4に記載の可動部用長尺体において、各ブロック体が、ケーブル部長手方向の一方側の端部で、ケーブル部外周から離れた部位を一部切欠き状態として、ケーブル部長手方向に階段状に段差を生じさせた第一の階段状部分と、ケーブル部長手方向の他方側の端部で、ケーブル部外周寄りの部位を一部切欠き状態として、ケーブル部長手方向に階段状に段差を生じさせた第二の階段状部分とを設けられてなり、前記第一の階段状部分における、切欠きに伴いケーブル部外周寄りとなっている段差付き表面部に、隣合う他のブロック体の前記第二の階段状部分における、切欠きに伴いケーブル部外周から離れている段差付き表面部が常に対向する状態となり、且つ、ケーブル部を直線状に伸してブロック体同士を最接近させた状態では、前記ケーブル部外周寄りの段差付き表面部と、前記他のブロック体における前記ケーブル部外周から離れた段差付き表面部とが重なって密着することを特徴とする可動部用長尺体。前記請求項2、4、5のいずれかに記載の可動部用長尺体において、前記拘束部の凸形状部分における先端部、及びブロック体凹部の最奥部を、互いに嵌合可能な状態を維持しつつ丸みを帯びた形状に形成することを特徴とする可動部用長尺体。従来の保護案内ガイドは前記特許文献1に示される構成となっており、保護案内ガイドは所定の伸張姿勢及び屈曲姿勢を保持して、一定の移動領域内で移動することができ、この保護案内ガイド内にケーブル及びチューブ等を挿通させることによって、これらケーブル及びチューブ等の移動領域を適切に規制することができる。しかしながら、ケーブル以外に別途保護案内ガイドを用いる分、装置のコストが上昇すると共に、可動部の移動に伴う保護案内ガイドの移動によって、各屈曲規制ユニットが相互に当接し、各当接部分が磨耗することによって、粉塵が発生するという課題を有していた。また、各屈曲規制ユニットが相互に当接、離隔を繰り返すことにより、騒音も発生するという課題を有していた。一方、前記特許文献2、3に示される従来のケーブルは、保護案内ガイドを使用しない分、粉塵や騒音の面で有利であるものの、使用状態でケーブルのU字形状の平行部分における平行度を維持可能とするために、ケーブル全体の可撓性を調整している結果として、移動に際し本来屈曲すべき箇所でのスムーズな屈曲が生じにくくなり、また、ケーブル内部の構造が複雑且つ特殊化することから、ケーブル製造コストが上昇するという課題を有していた。本発明は前記課題を解消するためになされたもので、保護案内ガイドを使用しなくても意図しない不要な屈曲が生じず、また屈曲すべき向きには容易に屈曲でき、可動部の移動に支障を与えない可動部用長尺体を提供することを目的とする。本発明に係る可動部用長尺体は、心線及び/又は管を、一又は複数本有して可撓性のある一又は複数本のケーブル部と、当該ケーブル部の外周の一部に、ケーブル部長手方向へ多数密に並べて配設されるブロック体と、当該ブロック体に対し、ケーブル部長手方向と直角をなすブロック体幅方向の動きを少なくとも拘束されつつ、ブロック体と組合わされると共に、当該組合わされたブロック体から、ケーブル部長手方向の一方側で隣合う他のブロック体に向けて延長された状態となっている一又は複数の拘束部とを備え、各ブロック体が、ケーブル部長手方向の他方側で隣合う別のブロック体から延長された前記拘束部を挿入可能となる凹部又は孔を穿設され、前記拘束部が、前記組合わされたブロック体から延長されて、隣合う他のブロック体における凹部又は孔に挿入されている状態を、前記ケーブル部の屈曲変形に伴うブロック体の他のブロック体に対する相対移動を経ても維持可能となる延長長さとして形成されるものである。このように本発明においては、作動要素としての電気や光を通す心線、及び/又は作動要素としての空気や作動油等を通す管、を内蔵するケーブル部に対し、複数のブロック体をケーブル部長手方向に並べて配設すると共に、ブロック体と組合わされる拘束部を設け、ケーブル部をブロック体の存在する側を内側とするような屈曲がブロック体同士の当接で阻止される一方、ケーブル部をブロック体の存在する側を外側とするような屈曲はブロック体の影響なく許容されることにより、ケーブル部は外力を受けて、ブロック体の存在する側を外側とする向きでのみ屈曲されることとなり、保護案内ガイド等を用いなくても、所定の移動領域内での可動部用長尺体一端部分の移動動作に際し、意図しない不要な屈曲が生じず、横から見てU字状の屈曲形態を維持させつつ、一端部分の移動動作を安定して行わせることができる。また、ケーブル部を屈曲させていない状態だけでなく、屈曲状態でも、ブロック体から延長される拘束部が隣の他のブロック体への挿入状態を維持し、ブロック体に対し隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれを生じにくくすることで、ブロック体全体としてケーブル部の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止でき、あらかじめ設定された屈曲以外の変形をケーブル部に生じさせず、ケーブル部の挙動を横揺れや蛇行等のない安定したものにできる。また、本発明に係る可動部用長尺体は必要に応じて、前記拘束部が、ブロック体と一体に形成され、隣合う他のブロック体に向けて延長された部分が、突出する凸形状をなし、各ブロック体が、ケーブル部長手方向の他方側の部位に凹部を穿設され、当該凹部が、拘束部の凸形状部分の少なくとも一部を常に挿入されると共に、ケーブル部を直線状に伸してブロック体同士を最接近させた状態では、凹部が前記凸形状部分と嵌合するものである。このように本発明においては、拘束部をブロック体と一体に形成し、その凸形状部分を隣の他のブロック体に穿設された凹部に対し挿入状態とするだけでなく、ケーブル部を直線状として屈曲させていない部位では、凸形状部分が凹部への嵌合状態となることにより、ケーブル部の屈曲の状態に関わりなく、ブロック体から突出する拘束部の凸形状部分が隣の他のブロック体への挿入状態を維持し、ブロック体に対し隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれを生じにくくし、ケーブル部の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止できることに加え、ケーブル部を直線状として屈曲させていない部位では、ブロック体同士が一体に連結してずれない状態となり、U字状の屈曲形態を採るケーブル部の直線状部分について、その直線状の形状を維持しやすく、ケーブル部の挙動をより一層安定化できる。また、本発明に係る可動部用長尺体は必要に応じて、各ブロック体が、ケーブル部長手方向に貫通する孔を穿設され、前記拘束部が、ケーブル部長手方向に連続し、ケーブル部に沿って屈曲可能な細長い線状体又は帯状体とされ、各ブロック体の孔に通されて、拘束部に対するブロック体のケーブル部長手方向への相対移動を許容しつつ、全てのブロック体と組合わされるものである。このように本発明においては、拘束部をブロック体と別体の線状体又は帯状体とし、全てのブロック体の孔に通した状態として各ブロック体と組合せ、所定のブロック体と組合わされた拘束部が隣の他のブロック体における孔に挿入状態となる関係が成立つのに伴って、所定のブロック体に対し隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれが生じにくくなることにより、ケーブル部の屈曲の状態に関わりなく、この拘束部を通された一連のブロック体が、ケーブル部の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止し、あらかじめ設定された屈曲以外の変形をケーブル部に生じさせず、ケーブル部の挙動を安定したものにできることに加え、各ブロック体が拘束部で連結されることで、仮に所定のブロック体とケーブル部外周との一体化状態が壊れて、ブロック体とケーブル部とが分離しようとする状況に至っても、ブロック体は他のブロック体との位置関係を維持でき、ケーブル部の外周から脱落することはなく、可動部用長尺体一端部分の移動動作及びこれに伴う可動部用長尺体各部の移動、変形に影響が及ぶことはない。また、本発明に係る可動部用長尺体は必要に応じて、前記線状体又は帯状体とされる拘束部とは異なる他の拘束部が、ブロック体と一体に形成され、隣合う他のブロック体に向けて延長された部分が、突出する凸形状をなし、各ブロック体が、ケーブル部長手方向の他方側の部位に凹部を穿設され、当該凹部が、他の拘束部の凸形状部分を常に挿入されると共に、ケーブル部を直線状に伸してブロック体同士を最接近させた状態では、凹部が前記凸形状部分と嵌合するものである。このように本発明においては、線状体又は帯状体とされる拘束部とは別の拘束部をブロック体と一体に形成し、その凸形状部分を隣の他のブロック体に穿設された凹部に対し挿入状態とするだけでなく、ケーブル部を直線状として屈曲させていない部位では、凸形状部分が凹部への嵌合状態となることにより、ケーブル部の屈曲の状態に関わりなく、ブロック体から突出する拘束部の凸形状部分が隣の他のブロック体への挿入状態を維持し、ブロック体に対し隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれを生じにくくし、ケーブル部の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止できることに加え、ケーブル部を直線状として屈曲させていない部位では、ブロック体同士が一体に連結してずれない状態となり、U字状の屈曲形態を採るケーブル部の直線状部分について、その直線状の形状を維持しやすく、ケーブル部の挙動をより一層安定化できる。また、本発明に係る可動部用長尺体は必要に応じて、各ブロック体が、ケーブル部長手方向の一方側の端部で、ケーブル部外周から離れた部位を一部切欠き状態として、ケーブル部長手方向に階段状に段差を生じさせた第一の階段状部分と、ケーブル部長手方向の他方側の端部で、ケーブル部外周寄りの部位を一部切欠き状態として、ケーブル部長手方向に階段状に段差を生じさせた第二の階段状部分とを設けられてなり、前記第一の階段状部分における、切欠きに伴いケーブル部外周寄りとなっている段差付き表面部に、隣合う他のブロック体の前記第二の階段状部分における、切欠きに伴いケーブル部外周から離れている段差付き表面部が常に対向する状態となり、且つ、ケーブル部を直線状に伸してブロック体同士を最接近させた状態では、前記ケーブル部外周寄りの段差付き表面部と、前記他のブロック体における前記ケーブル部外周から離れた段差付き表面部とが重なって密着するものである。このように本発明においては、ブロック体のケーブル部長手方向の一方側の端部及び他方側の端部を一部切欠き状態として、ブロック体のケーブル部外周から離れた側及びケーブル部外周寄り側の各部位にそれぞれ階段状部分を形成し、ブロック体の第一の階段状部分を隣の他のブロック体における第二の階段状部分に対し常に対向する配置状態とするだけでなく、ケーブル部を直線状として屈曲させていない部位では、階段状部分同士が密着状態となることにより、ケーブル部の屈曲した部位では、ブロック体の第一の階段状部分が隣の他のブロック体における第二の階段状部分との対向状態を維持して、ブロック体に対し隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれ、特にケーブル部の円弧状に屈曲した部分の屈曲円中心に対する径方向のずれを生じにくくし、ケーブル部の屈曲部分が歪み無く均等に屈曲した状態を得られることに加え、ケーブル部を直線状として屈曲させていない部位では、ブロック体の階段状部分同士が密着して、ケーブル外周に対するブロック体の位置関係を互いに拘束する、すなわち、所定のブロック体に対し隣合う他のブロック体の上下方向のずれを抑えることとなり、ブロック体全体としてケーブル部の直線状部分について上下方向の変形を防止して、ケーブル部の直線状の形状を確実に維持できることとなり、ケーブル部の挙動をさらに安定なものとすることができる。さらに、ブロック体の第一の階段状部分が隣の他のブロック体における第二の階段状部分との対向状態を常に維持し、ブロック体同士が一定の拘束状態となっていることで、各ブロック体とケーブル部外周との一体結合状態を強化して壊れにくくすることができ、仮に、所定のブロック体とケーブル部外周との一体化状態が壊れて、ブロック体とケーブル部とが分離しようとする状況に至っても、ブロック体は他のブロック体との位置関係を維持でき、ケーブル部の外周から脱落することはなく、可動部用長尺体一端部分の移動動作及びこれに伴う可動部用長尺体各部の移動、変形に影響が及ぶことはない。また、本発明に係る可動部用長尺体は必要に応じて、前記拘束部の凸形状部分における先端部、及びブロック体凹部の最奥部を、互いに嵌合可能な状態を維持しつつ丸みを帯びた形状に形成するものである。このように本発明においては、拘束部の凸形状部分の先端部を丸みを帯びた形状に形成すると共に、これに対応するブロック体の凹部における最奥部も丸みを帯びた形状として、ケーブル部を直線状として屈曲させていない部位で、凸形状部分が凹部への嵌合状態となる際に、凸形状部分の丸みを帯びた先端部が凹部の丸みを帯びた最奥部に当接することにより、凸形状部分と凹部との嵌合における凸形状部分の先端部と凹部の最奥部との接触が滑らかで衝撃を発生させないものとなり、凸形状部分と凹部との嵌合において騒音が発生しにくく、可動部用長尺体一端部分の移動動作に際して、ケーブル部の屈曲部分や直線状部分の位置が移り変る中、凸形状部分と凹部との嵌合等を伴いながら移動する各ブロック体から生じる騒音を大幅に抑制できる。本発明の第1の実施形態以下、本発明の第1の実施形態に係る可動部用長尺体を前記図1ないし図3に基づいて説明する。前記各図において、本実施形態に係る可動部用長尺体10は、心線及び/又は管を一又は複数本内蔵して可撓性を有する複数のケーブル部11、12、13、14と、これらケーブル部11、12、13、14の外周の一部に連結一体化した状態で、ケーブル部長手方向へ多数密に並べて配設されるブロック体15と、このブロック体15と一体に形成され、ケーブル部長手方向の一方側へ突出する前記拘束部としての凸部16とを備える構成である。前記ケーブル部11、12、13、14は、それぞれ作動要素を送通させる作動用長尺材、すなわち作動要素としての電気や光を通す心線11a、12a、13a、及び/又は、作動要素としての空気や作動油を通す管14aを、シース11b、12b、13b、14bで被覆して一又は複数本内蔵する構成である。円断面形状として形成されたこれら四本のケーブル部11、12、13、14は、略帯状に並設され、相互に連結されて一体化される。なお、ケーブル部として管を有するものを用いる場合は、シースを省略して管を直接ケーブル部として他のケーブル部やブロック体と連結一体化するようにしてもよい。これらケーブル部11、12、13、14は、並設されて連結一体化されていることで、ケーブル部並設方向と直交する向きに屈曲しやすく、それ以外の向きには屈曲しにくい状態となっている。前記ブロック体15は、ケーブル部11、12、13、14より硬質の素材で形成されるものであり、並設される四本のケーブル部11、12、13、14のいずれにも隣接する横幅で、且つ容易に変形しない剛性となる適度な高さ寸法を有してなり、ケーブル部11、12、13、14の外周に一体に連結されて多数配設される構成である。このブロック体15のケーブル部11、12、13、14と一体に連結される連結面の角部分は切欠き形状とされており、屈曲、伸張を繰返すケーブル部11、12、13、14の外周表面にブロック体15の角部から応力が加わる状態を避けられるようにしている。前記ケーブル部11、12、13、14にこのブロック体15を多数並べて設けて屈曲を規制することで、ケーブル部11、12、13、14のブロック体15の存在する側を外側とする向き以外への屈曲に対する剛性が確保され、ケーブル部11、12、13、14はブロック体15の存在する側を外側とする向きでのみ屈曲する。ただし、ケーブル部11、12、13、14の屈曲部分はケーブル部11、12、13、14全体の剛性で所定の曲率に保たれることとなり、意図しない過剰な屈曲を防ぎ、屈曲部分を安定した状態に保持できる。このブロック体15におけるケーブル部長手方向の一方側の部位に、前記拘束部としての凸部16が、突出する凸形状とされてブロック体15と一体に配設される。また、ブロック体15におけるケーブル部長手方向の他方側の部位には、別のブロック体の凸部16を挿入可能となる凹部17が穿設される構成である。この凹部17は、ケーブル部長手方向及びケーブル部並設方向ブロック体幅方向とはいずれも直角をなすブロック体厚さ方向については、凸部16を拘束しない溝状の凹形状とされる。そして、前記凸部16は、一体のブロック体15からケーブル部長手方向の一方側へ延長されて、隣合う他のブロック体における凹部17に挿入されている状態を、ケーブル部の屈曲変形に伴うブロック体15の他のブロック体に対する相対移動を経ても維持可能となる十分な長さとして形成される。すなわち、凹部17は、凸部16を常に挿入された状態とされる。また、ケーブル部を直線状に伸してブロック体15同士を最接近させた状態では、凹部17は凸部16と嵌合して、ブロック体15同士を連結することとなる。この本実施形態に係る可動部用長尺体10は、最終的に各ケーブル部11、12、13、14とこれらにそれぞれ隣接するブロック体15との一体化状態で使用に供されるが、この一体化させる手法については特に限定されるものではなく、各ケーブル部11、12、13、14を並設し一体化した後に各ブロック体15を連結配設する以外に、ケーブル部一本ごとにケーブル部外径程度の幅の小ブロック体をケーブル長手方向に複数並べて配設一体化したものを、後で複数並設させて、略帯状のケーブル部を得ると共に、前記小ブロック体がケーブル並設方向に一体化したブロック体を得るようにすることもできる。次に、本実施形態に係る可動部用長尺体の使用状態について説明する。可動部用長尺体10は、U字状に屈曲させた状態図1参照で所定の領域内に配設される。可動部用長尺体10はその一端が移動端とされ、また他端が固定端とされ、移動端の移動に対応して屈曲部分の位置が変化する。この時、外力等がケーブル部11、12、13、14をブロック体15の存在する側を内側とするように屈曲させようとしても、ブロック体15がケーブル部長手方向で互いに当接して相対移動せず、ケーブル部11、12、13、14の屈曲を阻止する。その一方で、前記U字状に屈曲させた状態に対応する、ケーブル部11、12、13、14をブロック体15の存在する側を外側とするように屈曲する場合図1、図3参照は、ブロック体15はケーブル部長手方向で互いに相対移動でき、屈曲に対する障害とはならず、ケーブル部11、12、13、14が屈曲可能となっており、結果としてケーブル部11、12、13、14は、ブロック体15の存在する側を外側とする向きでのみ屈曲されることとなる。こうして、可動部用長尺体10の移動端の移動動作に際して、可動部用長尺体10各部で意図しない不要な屈曲が生じず、移動動作が安定して行われる。また、各ブロック体15においては、ブロック体15と一体に形成した凸部16を、隣の他のブロック体に穿設された凹部17に対し常時挿入状態としており、特に、ケーブル部11、12、13、14を直線状として屈曲させていない部位では、凸部16が凹部17への嵌合状態となっている。これにより、ケーブル部11、12、13、14の屈曲の状態に関わりなく、凸部16と凹部17による拘束で、所定のブロック体15に対し隣合う他のブロック体の、ケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれ、特に、ケーブル部並設方向と一致するブロック体幅方向へのずれを生じにくくしている。こうしたブロック体同士のずれにくさに基づいて、ケーブル部11、12、13、14の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止できることとなる。さらに、ケーブル部11、12、13、14を直線状として屈曲させていない部位では、ブロック体15同士が一体に連結してずれない状態となり、可動部用長尺体10の移動端の移動動作に際し、U字状の屈曲形態を採るケーブル部11、12、13、14の直線状部分について、その直線状の形状を維持しやすく、ケーブル部11、12、13、14の挙動を安定化できる。このように、本実施形態に係る可動部用長尺体においては、心線及び/又は管を内蔵するケーブル部11、12、13、14に対し、複数のブロック体15をケーブル部長手方向に並べて配設すると共に、ブロック体15と一体の凸部16を設け、ケーブル部11、12、13、14をブロック体15の存在する側を内側とするような屈曲が、ブロック体15同士の当接で阻止される一方、ケーブル部11、12、13、14をブロック体15の存在する側を外側とするような屈曲は、ブロック体15の影響なく許容されることから、ケーブル部11、12、13、14は外力を受けて、ブロック体15の存在する側を外側とする向きでのみ屈曲されることとなり、保護案内ガイド等を用いなくても、可動部用長尺体10移動端の移動動作に際し、意図しない不要な屈曲が生じず、横から見てU字状の屈曲形態を維持させつつ、移動端の移動動作を安定して行わせることができる。また、ケーブル部11、12、13、14を屈曲させていない状態だけでなく、屈曲状態でも、ブロック体15から延長される凸部16が隣の他のブロック体の凹部17への挿入状態を維持し、ブロック体15に対し隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれを生じにくくすることで、ブロック体15全体としてケーブル部11、12、13、14の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止でき、あらかじめ設定された屈曲以外の変形をケーブル部11、12、13、14に生じさせず、移動動作に伴うケーブル部11、12、13、14の挙動を横揺れや蛇行等のない安定したものにできる。さらに、保護案内ガイドが不要な分、設置スペースをより狭くできることに加え、保護案内ガイドに要するコストを削減することができる。なお、前記実施形態に係る可動部用長尺体においては、四本のケーブル部11、12、13、14を略帯状に並設し、この並設されるケーブル部11、12、13、14に各ブロック体15を隣接させて配設する構成としているが、これに限らず、ケーブル部を一本のみとしたり、ケーブル部を四本以外の複数本として並設する構成とすることもできる。また、ケーブル部を複数並設する場合に全てのケーブル部にブロック体を隣接させる構成としているが、これに限らず、複数並設した中の一部のケーブル部、例えば四本中の三本のケーブル部外周にのみブロック体が隣接して配設される構成としてもかまわない。加えて、複数並設するケーブル部をいずれも同じ外径の円断面形状として用いる構成に限られるものはなく、複数のケーブル部の一部又は全部の外径を異なるものとして並設し、これらをそれぞれブロック体と連結一体化させる構成とすることもできる。また、前記実施形態に係る可動部用長尺体においては、拘束部として設けられる凸部16の先端部を、平面を組合わせた形状とすると共に、ブロック体15におけるケーブル部長手方向の他方側の部位に穿設される凹部17の最奥部についても、平面を組合わせた形状とする構成としているが、これに限らず、図4に示すように、拘束部としての凸部18における先端部、及びブロック体15の凹部19の最奥部を、互いに嵌合可能な状態を維持しつつ丸みを帯びた形状に形成する構成とすることもでき、ケーブル部11、12、13、14を直線状として屈曲させていない部位で、凸部18が凹部19への嵌合状態となる際に、凸部18の丸みを帯びた先端部が凹部19の丸みを帯びた最奥部に当接することにより、凸部18と凹部19との嵌合における凸部18の先端部と凹部19の最奥部との接触が滑らかで衝撃を発生させないものとなり、凸部18と凹部19との嵌合において騒音が発生しにくく、可動部用長尺体一端部分の移動動作に際して、ケーブル部11、12、13、14の屈曲部分や直線状部分の位置が移り変る中、凸部18と凹部19との嵌合等を伴いながら移動する各ブロック体15から生じる騒音を大幅に抑制できる。本発明の第2の実施形態本発明の第2の実施形態に係る可動部用長尺体を前記図5ないし図7に基づいて説明する。前記各図において、本実施形態に係る可動部用長尺体20は、心線及び/又は管を一又は複数本内蔵して可撓性を有する複数のケーブル部21、22、23、24と、これらケーブル部21、22、23、24の外周の一部に連結一体化した状態で、ケーブル部長手方向へ多数密に並べて配設されるブロック体25と、各ブロック体25のケーブル部長手方向に貫通する孔26に通されて、全てのブロック体25と組合わされて配設される、前記拘束部としての線状体27とを備える構成である。前記ケーブル部21、22、23、24は、前記第1の実施形態同様、それぞれ作動要素を送通させる作動用長尺材、すなわち作動要素としての電気や光を通す心線21a、22a、23a、及び/又は、作動要素としての空気や作動油を通す管24aを、シース21b、22b、23b、24bで被覆して一又は複数本内蔵する構成である。これら四本のケーブル部21、22、23、24は、前記第1の実施形態同様、略帯状に並設され、相互に連結されて一体化される。なお、ケーブル部として管を有するものを用いる場合は、前記第1の実施形態と同様、シースを省略して管を直接ケーブル部として他のケーブル部やブロック体と連結一体化するようにしてもよい。前記ブロック体25は、ケーブル部21、22、23、24より硬質の素材で形成される矩形ブロックであり、並設される四本のケーブル部21、22、23、24のいずれにも隣接する横幅で、且つ容易に変形しない剛性となる適度な高さ寸法を有してなり、ケーブル部21、22、23、24の外周に一体に連結されて多数配設される構成である。前記ケーブル部21、22、23、24にこのブロック体25を多数並べて設けて屈曲を規制することで、前記第1の実施形態同様、ケーブル部21、22、23、24はブロック体25の存在する側を外側とする向きでのみ屈曲することとなる。このブロック体25には、ケーブル部長手方向に貫通する孔26が穿設され、この孔26に、前記拘束部としての線状体27が、ケーブル長手方向に移動可能に通される。そして、全てのブロック体25に線状体27が通され、各ブロック体25が線状体27を介して連結されることで、仮に所定のブロック体25とケーブル部21、22、23、24外周との一体化状態が壊れて、ブロック体25とケーブル部21、22、23、24とが分離しようとする状況に至っても、ブロック体25は他のブロック体との位置関係を維持でき、ケーブル部21、22、23、24の外周から脱落しない仕組みである。前記線状体27は、ケーブル部長手方向に連続し、ケーブル部に沿って屈曲可能な細長い可撓性材であり、各ブロック体25の孔26に通されて、この線状体27に対するブロック体25のケーブル部長手方向への相対移動を許容しつつ、全てのブロック体25と組合わされる構成である。線状体27を全てのブロック体25の孔26に通した状態として各ブロック体25と組合せることで、所定のブロック体25と組合わされた拘束部としての線状体27が、隣の他のブロック体における孔26に挿入状態となる関係が成立している。これは、前記所定のブロック体25に対し、隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴うケーブル部長手方向への相対移動以外のずれが、線状体27の介在により生じにくくなることを意味する。こうして、ケーブル部21、22、23、24の屈曲の状態に関わりなく、この線状体27を通されてずれを規制された一連のブロック体25が、ケーブル部21、22、23、24の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止するよう作用することとなる。次に、本実施形態に係る可動部用長尺体の使用状態について説明する。可動部用長尺体20は、前記第1の実施形態同様、U字状に屈曲させた状態で所定の領域内に配設され、その一端を移動端、他端を固定端とされて、移動端の移動に対応して屈曲部分の位置を変化させる。この時、外力等がケーブル部21、22、23、24をブロック体25の存在する側を内側とするように屈曲させようとしても、ブロック体25が互いに当接して相対移動せず、ケーブル部21、22、23、24の屈曲は阻止される。その一方で、前記U字状に屈曲させた状態に対応する、ケーブル部21、22、23、24をブロック体25の存在する側を外側とするように屈曲する場合は、ブロック体25はケーブル部長手方向で互いに離隔でき、屈曲に対する障害とはならず、ケーブル部21、22、23、24は屈曲可能である。結果としてケーブル部21、22、23、24は、ブロック体25の存在する側を外側とする向きでのみ屈曲されることとなる。こうして、可動部用長尺体20の移動端の移動動作に際して、可動部用長尺体20各部で意図しない不要な屈曲が生じず、移動動作が安定して行われる。また、各ブロック体25においては、ブロック体25と別体の線状体27を、このブロック体25の孔26に通して組合わせると共に、隣の他のブロック体における孔にも常時挿入した状態を得ている。これにより、ケーブル部21、22、23、24の屈曲の状態に関わりなく、線状体27の存在が障害となって、所定のブロック体25に対し隣合う他のブロック体の、ケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれ、特に、ケーブル部並設方向と一致するブロック体幅方向へのずれを生じにくくしている。こうしたブロック体25同士のずれにくさに基づいて、ケーブル部21、22、23、24の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止できることとなる。このように、本実施形態に係る可動部用長尺体においては、拘束部をブロック体25と別体の線状体27とし、この線状体27を全てのブロック体25の孔26に通した状態として各ブロック体25と組合せ、所定のブロック体25と組合わされた線状体27が隣の他のブロック体における孔26に挿入状態となる関係が成立つのに伴って、所定のブロック体25に対し隣合う他のブロック体の不要なずれが生じにくくなることから、ケーブル部21、22、23、24の屈曲の状態に関わりなく、この線状体27を通された一連のブロック体25が、ケーブル部21、22、23、24の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止し、あらかじめ設定された屈曲以外の変形をケーブル部21、22、23、24に生じさせず、ケーブル部21、22、23、24の挙動を安定したものにできる。本発明の第3の実施形態本発明の第3の実施形態に係る可動部用長尺体を前記図8ないし図11に基づいて説明する。前記各図において、本実施形態に係る可動部用長尺体30は、心線及び/又は管を一又は複数本内蔵して可撓性を有する複数のケーブル部31、32、33、34と、これらケーブル部31、32、33、34の外周の一部に連結一体化してケーブル部長手方向に沿って配設される薄い平帯状のシート体35と、このシート体35表面に連結一体化した状態で、ケーブル部長手方向へ複数密に並べて配設されるブロック体36と、このブロック体36と一体に形成され、ケーブル部長手方向の一方側で突出する前記拘束部としての凸部37と、各ブロック体36のケーブル部長手方向に貫通する孔38に通されて、全てのブロック体36と組合わされて配設される、前記凸部37とは別の前記拘束部としての線状体39とを備える構成である。前記ケーブル部31、32、33、34は、前記第1の実施形態同様、それぞれ作動要素を送通させる作動用長尺材、すなわち作動要素としての電気や光を通す心線31a、32a、33a、及び/又は、作動要素としての空気や作動油を通す管34aを、シース31b、32b、33b、34bで被覆して一又は複数本内蔵する構成である。これら四本のケーブル部31、32、33、34は、前記第1の実施形態同様、略帯状に並設され、相互に連結されて一体化される。なお、ケーブル部として管を有するものを用いる場合は、前記第1の実施形態と同様、シースを省略して管を直接ケーブル部として、他のケーブル部やシート体と連結一体化するようにしてもよい。前記シート体35は、ケーブル部31、32、33、34のシース31b、32b、33b、34bと同素材で形成されるものであり、並設される四本のケーブル部31、32、33、34のいずれにも隣接する横幅で、且つ容易に変形して各ケーブル部の屈曲に影響を与えない程度の薄さとされてなり、ケーブル部31、32、33、34の外周に一体に連結されて配設される構成である。なお、このシート体は、各ケーブル部の屈曲に影響を与えない柔軟性を有し、且つ各ケーブル部の外周に無理なく一体に連結させられるものであれば、ケーブル部のシースとは異なる素材で形成されるものでもかまわない。前記ブロック体36は、ケーブル部31、32、33、34やシート体35より硬質の素材で形成されるものであり、シート体35と略同じ横幅とされ、且つ容易に変形しない剛性となる適度な高さ寸法を有してなり、シート体35の表面に一体に連結されて多数配設される構成である。ブロック体36のシート体35と一体に連結される連結面の角部分は切欠き形状とされており、屈曲、伸張を繰返すケーブル部31、32、33、34の外周表面にシート体35を介してブロック体36の角部から応力が加わる状態を避けられるようにしている。前記ケーブル部31、32、33、34に、シート体35を介してこのブロック体36を多数並べて設けて屈曲を規制することで、前記第1の実施形態同様、ケーブル部31、32、33、34はブロック体36の存在する側を外側とする向きでのみ屈曲することとなる。このブロック体36におけるケーブル部長手方向の一方側の部位に、前記拘束部としての凸部37が、突出する凸形状とされてブロック体36と一体に配設される。また、ブロック体36におけるケーブル部長手方向の他方側の部位には、別のブロック体の凸部37を挿入可能となる凹部36aが穿設される構成である。この凹部36aは、ケーブル部長手方向及びケーブル部並設方向ブロック体幅方向とはいずれも直角をなすブロック体厚さ方向については、凸部37を拘束しない溝状の凹形状とされる。そして、前記凸部37は、一体のブロック体36からケーブル部長手方向の一方側で隣合う他のブロック体へ向けて延長されて、この他のブロック体における凹部36aに挿入されている状態を、ケーブル部の屈曲変形に伴うブロック体36の他のブロック体に対する相対移動を経ても維持可能となる十分な長さとして形成される。すなわち、凹部36aは、凸部37を常に挿入された状態とされる。また、ケーブル部を直線状に伸してブロック体36同士を最接近させた状態では、凹部36aは凸部37と嵌合して、ブロック体36同士を連結することとなる。なお、前記凸部37は、先端部に向うほど幅を小さくした先細状とされ、凹部36aについても、凸部37の先細形状に対応した先細状の空隙を有する形状とされる。これにより、凸部37と凹部36aの嵌合状態では、凸部37と凹部36aの各側面部分同士が密着する一方、ケーブル部31、32、33、34を屈曲させて、凸部37と凹部36aとの嵌合が解除された状態では、凸部37と凹部36aの各側面部分がわずかに離隔した状態となり、ケーブル部の屈曲等の動きに合せて、隣合うブロック体同士が相対移動を繰返す状況においても、凸部37と凹部36aの各側面部分同士の摺動を抑えて、これら側面部分の摩耗を防止できる。また、各ブロック体36は、ケーブル部長手方向の一方側の端部で、ケーブル部外周から離れた部位を一部切欠き状態として、ケーブル部長手方向に階段状に段差を生じさせた第一の階段状部分36bと、ケーブル部長手方向の他方側の端部で、ケーブル部外周寄りの部位を一部切欠き状態として、ケーブル部長手方向に階段状に段差を生じさせた第二の階段状部分36cとを設けられる構成である。前記第一の階段状部分36bにおける、切欠きに伴いケーブル部外周寄りとなっている段差付き表面部36dには、隣合う他のブロック体の前記第二の階段状部分36cにおける、切欠きに伴いケーブル部外周から離れている段差付き表面部36eが常に対向する状態となる。そして、ケーブル部31、32、33、34を直線状に伸してブロック体36同士を最接近させた状態では、前記ケーブル部外周寄りの段差付き表面部36dと、前記他のブロック体における前記ケーブル部外周から離れた段差付き表面部36eとが重なって密着する仕組みである。さらに、このブロック体36には、ケーブル部長手方向に貫通する孔38が穿設され、この孔38に、前記凸部37とは別の拘束部としての線状体39が、ケーブル部長手方向に移動可能に通される。こうして、全てのブロック体36に線状体39が通され、各ブロック体36が線状体39を介して連結されることに加え、ブロック体36の第一の階段状部分36bが隣の他のブロック体における第二の階段状部分36cとの対向状態を常に維持し、ブロック体36同士が一定の拘束状態となっていることで、各ブロック体36とケーブル部31、32、33、34外周との一体結合状態を強化して壊れにくくすることができ、仮に、所定のブロック体36とケーブル部31、32、33、34外周との一体化状態が壊れて、ブロック体36とケーブル部31、32、33、34とが分離しようとする状況に至っても、ブロック体36は他のブロック体との位置関係を維持でき、ケーブル部31、32、33、34の外周から脱落しない仕組みである。前記線状体39は、ケーブル部長手方向に連続し、ケーブル部31、32、33、34に沿って屈曲可能な細長い可撓性材であり、各ブロック体36の孔38に通されて、この線状体39に対するブロック体36のケーブル部長手方向への相対移動を許容しつつ、全てのブロック体36と組合わされる構成である。線状体39を全てのブロック体36の孔38に通した状態として各ブロック体36と組合せることで、所定のブロック体36と組合わされた拘束部としての線状体39が、隣の他のブロック体における孔38に挿入状態となる関係が成立している。これは、前記所定のブロック体36に対し、隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴うケーブル部長手方向への相対移動以外のずれが、線状体39の介在により生じにくくなることを意味する。こうして、ケーブル部31、32、33、34の屈曲の状態に関わりなく、この線状体39を通されてずれを規制された一連のブロック体36が、ケーブル部31、32、33、34の屈曲する向き以外の横方向などへの変形を防止するよう作用することとなる。次に、本実施形態に係る可動部用長尺体の使用状態について説明する。可動部用長尺体30は、前記第1の実施形態同様、U字状に屈曲させた状態で所定の領域内に配設され、その一端を移動端、他端を固定端とされて、移動端の移動に対応して屈曲部分の位置を変化させる。この時、外力等がケーブル部31、32、33、34をブロック体36の存在する側を内側とするように屈曲させようとしても、ケーブル部長手方向でブロック体36が互いに当接して相対移動せず、ケーブル部31、32、33、34の屈曲変形を阻止する。その一方で、前記U字状に屈曲させた状態に対応する、ケーブル部31、32、33、34をブロック体36の存在する側を外側とするように屈曲する場合図8、図11参照は、ブロック体36はケーブル部長手方向で互いに相対移動でき、屈曲に対する障害とはならず、ケーブル部31、32、33、34が屈曲可能である。結果としてケーブル部31、32、33、34は、ブロック体36の存在する側を外側とする向きでのみ屈曲されることとなる。こうして、可動部用長尺体30の移動端の移動動作に際して、可動部用長尺体30各部で意図しない不要な屈曲が生じず、移動動作が安定して行われる。また、各ブロック体36においては、ブロック体36と一体に形成した凸部37を、隣の他のブロック体に穿設された凹部36aに対し常時挿入状態とすると共に、ブロック体36における第一の階段状部分36bの段差付き表面部36dを、隣の他のブロック体における第二の階段状部分36cの段差付き表面部36eに対し常に対向する配置状態とし、加えて、ブロック体36と別体の線状体39を、このブロック体36の孔38に通して組合わせると共に、隣の他のブロック体における孔38にも常時挿入した状態を得ている。これにより、ケーブル部31、32、33、34の屈曲の状態に関わりなく、凸部37と凹部36aによる拘束に加え、線状体39の存在が障害となって、所定のブロック体36に対し隣合う他のブロック体の、ケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれ、特に、ケーブル部並設方向と一致するブロック体幅方向へのずれを生じにくくしている。また、ケーブル部31、32、33、34の屈曲した部位では、ブロック体36の第一の階段状部分36bが隣の他のブロック体における第二の階段状部分36cとの対向状態を維持して、ブロック体36に対し隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれ、特にケーブル部31、32、33、34の円弧状に屈曲した部分の屈曲円中心に対する径方向のずれを生じにくくし、ケーブル部31、32、33、34の屈曲部分が歪み無く均等に屈曲した状態を得られる。このように、ブロック体36同士のずれにくさに基づいて、ケーブル部31、32、33、34の屈曲する向き以外の各方向への変形を防止できることとなる。特に、ケーブル部31、32、33、34を直線状として屈曲させていない部位では、ブロック体36と一体の凸部37が凹部36aへの嵌合状態となることに加え、ブロック体の階段状部分36b、36c同士が密着状態となる。これにより、ブロック体36同士が一体に連結して各方向にずれない状態となり、ブロック体36全体としてケーブル部31、32、33、34の直線状部分について各方向への変形を防止して、ケーブル部31、32、33、34の直線状の形状を確実に維持できることとなり、可動部用長尺体30の移動端の移動動作に際し、U字状の屈曲形態を採るケーブル部31、32、33、34の直線状部分について、その直線状の形状を維持して、ケーブル部31、32、33、34の挙動を極めて安定なものとすることができる。このように、本実施形態に係る可動部用長尺体においては、ブロック体36のケーブル部長手方向の一方側の端部及び他方側の端部を一部切欠き状態として、ブロック体36のケーブル部外周から離れた側及びケーブル部外周寄り側の各部位にそれぞれ階段状部分36b、36cを形成し、ブロック体36の第一の階段状部分36bを隣の他のブロック体36における第二の階段状部分36cに対し常に対向する配置状態とするだけでなく、ケーブル部31、32、33、34を直線状として屈曲させていない部位では、階段状部分36b、36c同士が密着状態となることから、ケーブル部31、32、33、34の屈曲した部位では、ブロック体36の第一の階段状部分36bが隣の他のブロック体における第二の階段状部分36cとの対向状態を維持して、ブロック体36に対し隣合う他のブロック体のケーブル部屈曲に伴う相対移動以外のずれ、特にケーブル部31、32、33、34の円弧状に屈曲した部分の屈曲円中心に対する径方向のずれを生じにくくし、ケーブル部31、32、33、34の屈曲部分が歪み無く均等に屈曲した状態を得られることに加え、ケーブル部31、32、33、34を直線状として屈曲させていない部位では、ブロック体36の階段状部分36b、36c同士が密着して、ケーブル部外周に対するブロック体36の位置関係を互いに拘束する、すなわち、所定のブロック体36に対し隣合う他のブロック体の上下方向のずれを抑えることとなり、ブロック体36全体としてケーブル部31、32、33、34の直線状部分について上下方向の変形を防止して、ケーブル部31、32、33、34の直線状の形状を確実に維持できることとなり、ケーブル部31、32、33、34の挙動をさらに安定なものとすることができる。なお、前記第1ないし第3の各実施形態に係る可動部用長尺体においては、ケーブル部は単純な円断面形状として形成される構成としているが、これに限らず、ケーブル部を、四角形等の多角形や、識別用の溝又は突起のある形状など、他の断面形状に形成する構成としてもかまわない。また、前記第1ないし第3の各実施形態に係る可動部用長尺体においては、ブロック体をケーブル部やシート体より硬質の素材で形成する構成としているが、これに限らず、ブロック体やケーブル部のシースの材質を適宜選定して、ブロック体がケーブル部やシート体と同じ硬度となるようにする構成とすることもでき、可動部用長尺体の用途や使用状況等に応じて、ブロック体を適度な硬さに設定できる。本発明の第4の実施形態前記第1ないし第3の各実施形態に係る可動部用長尺体においては、円断面形状として形成された複数本のケーブル部を、略帯状に並設し、相互に連結して一体化させた状態で用いる構成としているが、これに限らず、第4の実施形態に係る可動部用長尺体40として、図12に示すように、心線及び/又は管を複数本内蔵して可撓性を有する一本の平帯状のケーブル部41を用い、このケーブル部41の外周の一部に、ブロック体42をケーブル部41長手方向へ複数密に並べて配設する構成とすることもできる。具体的には、前記ケーブル部41は、所定の厚さ寸法を有する平帯状に形成され、作動要素を送通させる作動用長尺材、すなわち作動要素としての電気や光を通す心線41a、41b、41c、及び/又は、作動要素としての空気や作動油を通す管41dを、シース41eで被覆して複数本内蔵する構成である。各心線及び/又は管は、その種類や機能等ごとに分けてケーブル部幅方向へ並設される。平帯状のケーブル部41とブロック体42は十分な接触領域を確保できるため、ケーブル部41とブロック体42とが異なる素材であっても、両者を接着等で一体化した状態では、確実にこの一体化した状態を維持でき、移動に伴う屈曲の繰返しによる応力でブロック体42がケーブル部41から分離することはなく、ブロック体42はケーブル部41の寿命程度まで屈曲の向きを制限する機能を維持できる。なお、このように平帯状のケーブル部41を採用する場合をはじめとして、前記各実施形態で示した各ケーブル部には、心線や管といった作動用長尺材以外の線状体、例えばケーブル部の剛性や弾性を強化調整するテンションメンバー等を配設する構成とすることもでき、ブロック体と合せて屈曲の向きを制限して、可動部用長尺体に意図しない不要な屈曲を生じさせないと共に、ケーブル部の剛性を調整して、屈曲部分を所望の曲率に設定することができる。