内部導体と、前記内部導体の外周面を被覆する絶縁部材と、前記絶縁部材の外周面を被覆する外部導体とを備えるケーブルであって、前記絶縁部材は、前記内部導体の外周に巻かれる少なくとも1本の樹脂糸を有し、樹脂糸同士が向き合う部分が融着されることを特徴とするケーブル。前記絶縁部材は、少なくとも2本の樹脂糸が交互に編みこまれ、前記内部導体を被覆するように前記内部導体に巻かれる樹脂編成を有することを特徴とする請求項1に記載のケーブル。前記絶縁部材は、前記内部導体の外周に巻かれる樹脂糸と、前記外部導体との間において、前記樹脂糸を被覆する樹脂層を有し、前記樹脂層と前記樹脂糸との少なくとも密着する部分が融着されることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のケーブル。前記樹脂糸は、複数の樹脂製の線材から成る撚り線であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のケーブル。前記樹脂糸は、樹脂製の中空糸であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のケーブル。前記樹脂糸は、多孔質体であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のケーブル。前記樹脂糸の少なくとも1本は、芯部と、その芯部よりも低融点となる熱融着性の被覆部とでなり、被覆部同士が向き合う部分が融着されることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のケーブル。前記樹脂糸の少なくとも一部は前記内部導体に融着されることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のケーブル。前記絶縁部材は、前記内部導体の外周に巻かれる樹脂糸と、前記内部導体との間において、前記内部導体の外周面を被覆する絶縁層を更に有することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のケーブル。しかし、上記特許文献1に記載の同軸ケーブルにおいては、単に、樹脂糸が螺旋状に巻回されているだけであるため、同軸ケーブルが捻られたり、曲げられたりして変形すると、部分的に樹脂糸が緩む場合がある。このように樹脂糸が緩んだ場所においては、互いに隣り合う樹脂糸同士の間や、樹脂糸と絶縁層との間の空隙が大きくなる場合があり、空隙が大きくなった場所においては、誘電率が低くなる。従って、このような同軸ケーブルにおいては、捻れや曲げにより変形している場所と、変形していない場所とにおいて、インピーダンスが異なり、インピーダンス不整合によるノイズ発生の原因となる場合がある。そこで、本発明は、内部導体と外部導体との間の誘電率を低くしつつ、捻れや曲げによるインピーダンス不整合を抑制することができるケーブルを提供することを目的とする。本発明のケーブルは、内部導体と、前記内部導体の外周面を被覆する絶縁部材と、前記絶縁部材の外周面を被覆する外部導体とを備えるケーブルであって、前記絶縁部材は、前記内部導体の外周に巻かれる少なくとも1本の樹脂糸を有し、樹脂糸同士が向き合う部分が融着されることを特徴とするものである。このようなケーブルによれば、少なくとも1本の樹脂糸が内部導体の外周に巻かれているため、互いに隣り合う樹脂糸同士の間や、内部導体と樹脂糸との間に空隙ができ、この空隙により、内部導体と外部導体との間の誘電率を低くすることができる。そして、この樹脂糸同士が向き合う部分が融着されているため、樹脂糸同士の相対的な位置の変動が抑制され、同軸ケーブルの変形に伴う空隙の変形が緩和される。したがって、内部導体と外部導体との間における誘電率の変動が抑制され、ケーブルのインピーダンス不整合が抑制できる。また、前記絶縁部材は、少なくとも2本の樹脂糸が交互に編みこまれ、前記内部導体を被覆するように前記内部導体に巻かれる樹脂編組を有することが好ましい。このようなケーブルによれば、少なくとも2本の樹脂糸が交互に編みこまれているため、例えば、1本の樹脂糸を一方向へ螺旋状に巻く場合に比べて、互いに隣り合う樹脂糸同士の間や、内部導体と樹脂糸との間の隙間が増す。したがって、内部導体と外部導体との間の誘電率をより一段と低くすることができる。また、少なくとも2本の樹脂糸が交互に編みこまれているので、樹脂糸同士相対的な位置の変動の抑制が増し、内部導体と外部導体との間における誘電率の変動がより一段と抑制される。これに加えて、単に1本の樹脂糸を巻く場合に比べて樹脂糸が向き合う部分が多いため、樹脂糸同士の融着量を多くすることが可能となり、樹脂糸同士相対的な位置の変動がより一段と抑制される。また、前記絶縁部材は、前記内部導体の外周に巻かれる樹脂糸と、前記外部導体との間において、前記樹脂糸を被覆する樹脂層を有し、前記樹脂層と前記樹脂糸との少なくとも密着する部分が融着されることが好ましい。このようなケーブルによれば、樹脂糸同士が融着されているのみならず、樹脂糸の一部がその樹脂糸を被覆する樹脂層とも融着されているため、樹脂糸同士相対的な位置の変動の抑制が増し、内部導体と外部導体との間における誘電率の変動がより一段と抑制される。また、前記樹脂糸は、複数の樹脂製の線材から成る撚り線であることが好ましい。このようなケーブルによれば、樹脂糸を構成する樹脂製の線材間に空隙が生じるため、この空隙によりさらに空隙率を高くすることができ、内部導体と外部導体との間の誘電率をさらに低くすることができる。或いは、前記樹脂糸は、樹脂製の中空糸であることが好ましい。このようなケーブルによれば、樹脂糸が樹脂製の中空糸であるため、さらに空隙率を高くすることができ、内部導体と外部導体との間の誘電率をさらに低くすることができる。或いは、前記樹脂糸は、多孔質体であることが好ましい。このようなケーブルによれば、樹脂糸中の多数の孔により、さらに空隙率を高くすることができ、内部導体と外部導体との間の誘電率をさらに低くすることができる。或いは、前記樹脂糸の少なくとも1本は、芯部と、その芯部よりも低融点となる熱融着性の被覆部とでなり、被覆部同士が向き合う部分が融着されることが好ましい。このようなケーブルによれば、芯部での溶融を抑えながら被覆部で融着させることができるため、樹脂糸の長手方向の断絶を確実に防止しつつ樹脂糸同士を固定することができる。また、前記樹脂糸の少なくとも一部が前記内部導体に融着されることが好ましい。このようなケーブルによれば、樹脂糸が内部導体に融着されているため、ケーブルの捻れや曲げにより、内部導体と絶縁部材とがずれることを抑制することができると共に、樹脂糸同士の相対的な位置の変動をより効果的に抑制することができ、ケーブルのインピーダンス不整合をより効果的に抑制することができる。また、前記絶縁部材は、前記内部導体の外周に巻かれる樹脂糸と、前記内部導体との間において、前記内部導体の外周面を被覆する絶縁層を更に有することが好ましい。このような同軸ケーブルによれば、内部導体が絶縁層により被覆されているため、外部導体と内部導体とが短絡することをより効果的に防止することができる。以上のように、本発明によれば、内部導体と外部導体との間の誘電率を低くしつつ、捻れや曲げによるインピーダンス不整合を抑制することができるケーブルが提供される。以下、本発明に係るケーブルの好適な実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係るケーブルを示す図であり、図2は、図1に示すケーブルの長さ方向に対して垂直となる断面の構造を示す図である。図1、図2に示すように、本実施形態におけるケーブルは、同軸ケーブルである。同軸ケーブル1は、中心導体としての内部導体10と、内部導体10の外周面を被覆する絶縁部材20と、絶縁部材20の外周面を被覆する外部導体30と、外部導体30を被覆するジャケット40とを備える。内部導体10は、複数の導電性線材の撚り線から成る。内部導体10の材料としては、導電性を有する材料であれば特に制限されないが、例えば、銅やニッケルやアルミ等が挙げられる。絶縁部材20は、複数の絶縁性の樹脂糸22が編みこまれた樹脂編組21から構成されている。具体的には、数本の樹脂糸22が一組とされて、横並びに並べられ、樹脂糸組23とされる。そして、この樹脂糸組23が複数組編みこまれることで、樹脂糸22が編みこまれた樹脂編組21が構成される。この樹脂編組21が内部導体10を被覆するようにその内部導体10の外周面に巻かれている。したがって、絶縁部材20では、樹脂糸22同士の間、及び、内部導体10と樹脂糸22との間に空隙24が形成されている。図3は、図2に示す樹脂糸22の長さ方向に対して垂直となる断面の構造を示す図である。図3に示すように、樹脂糸22は、熱融着性の芯部22Aと、その芯部22Aよりも低融点となる熱融着性の被覆部22Bとの2層構造とされる。そして、樹脂編組21を構成する各樹脂糸22のうち、図2に示すように、少なくとも被覆部22Bが向き合う部分が融着されている。したがって、被覆部22B同士が融着されている部分によって、樹脂糸22同士のずれが抑制され、同軸ケーブル1の変形に伴う空隙24の変形が緩和される。このように各樹脂糸22の被覆部22B同士を付着させる方法は、まず、編みこまれた樹脂糸22を加熱する。この加熱温度は、芯部22Aの融点よりも低く、その芯部22Aよりも低融点となる被覆部22Bの融点を超える温度とされる。したがって、芯部22Aは融けることなく残る一方、被覆部22Bは軟化し始めて周囲の他の被覆部22Bと融合する。その後、樹脂糸22を冷却することで融合部分が固定される。なお、各樹脂糸22における芯部22Aは、非熱融着性の樹脂材であっても良い。ただし、被覆部22Bの融点よりも高いことが条件となる。また、芯部22Aは、樹脂製の線材で構成することができ、芯部22Aを構成すべき線材の本数は1本であっても良く、複数本であっても良い。さらに、複数本の線材が撚られた撚り線として、芯部22Aが構成される場合、各線材の撚りにより線材間に空隙が生じるため、1本の線材として構成する場合に比べて空隙率を高くすることができる。この場合、各線材が同じ太さとされ、芯部22Aの1本当たりの線材の数が、7本、19本とされることが、中心に1本の線材を配置して、その周りに無駄な隙間を無くして他の線材を配置することができ、空隙率を安定させることができる観点から好ましい。また、芯部22Aを構成すべき線材が中空とされる場合、その空洞によって、中実の線材の場合に比べて空隙率をより一段と高くすることができる。この場合、線材の内径の大きさがその線材の肉厚の厚さ以上にならないことが、線材の潰れを防止する観点から好ましい。また、芯部22Aを構成すべき線材が多孔質体とされる場合、その多数の孔により、中実の線材の場合に比べて空隙率をより一段と高くすることができる。このような孔の大きさは、線材の直径の30以下であることが、線材の潰れや伸びを防止できる観点から好ましい。このような樹脂糸22の直径は、特に制限されるものではないが、例えば、同軸ケーブル1がAWGAmericanWireGauge24~AWG50に適合する場合には、0.25mm~0.015mmであることが好ましい。また、樹脂編組21のそれぞれの樹脂糸組23における樹脂糸22の数は、それぞれ3本~5本であることが、樹脂糸組23の巻き付けのピッチを短くできる観点から好ましい。さらに、樹脂編組21を構成する各樹脂糸組23の数は、8組、12組、16組、24組とされることが、樹脂糸組23をバランス良く巻きつけることができるため好ましい。また、それぞれの樹脂糸22は、内部導体10に融着されていることが、同軸ケーブル1が、捻じられたり曲げられたりして変形する場合に、内部導体10と樹脂編組21とがずれることを防止する観点から好ましい。このように樹脂糸22を内部導体10に融着させる方法は、まず、樹脂編組21が内部導体10の外周面上に設けられている状態において、内部導体10に電流を流すことにより、内部導体10を抵抗により加熱する。そして、この内部導体10の熱により、樹脂糸22の内部導体10側の表面を溶融して、その後、冷却することにより、樹脂糸22が内部導体10に融着される。なお、芯部22Aの材料としては、例えば、ポリエステル系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ナイロン、フッ素系樹脂が挙げられ、ポリエステル系樹脂としては、ポリエチレンテレフタレート等が挙げられ、ポリオレフィン系樹脂としては、エチレンプロピレン共重合体系樹脂、ポリプロピレン、ポリエチレン、又は、これらの混合物などが挙げられ、ナイロンとしては、ナイロン66やナイロン6が挙げられ、フッ素系樹脂としては、ポリテトラフルオロエチレンや、テトラフルオロエチレンパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体や、テトラフルオロエチレンエチレン共重合体等が挙げられる。なお、ポリエステル系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ナイロンにおいては、水酸化マグネシウム等の金属水酸化物の粒子や、リン系難燃剤が混合されることが、難燃性を向上させる観点から好ましい。また、被覆部22Bの材料としては、芯部22Aと同じものを挙げることができるが、芯部22Aと異なる材料が用いられても良い。が挙げられる。この様な樹脂編組21から成る絶縁部材20の外周面を被覆する外部導体30は、金属編組等から構成されている。外部導体30を構成する金属編組は、例えば、直径が0.1mm以下の多数の導電性の線材が編みこまれたものである。このような金属編組の材料としては、例えば、銅やニッケルやアルミが挙げられる。なお、金属編組を構成する線材同士の隙間が金属により埋められていることが、同軸ケーブル1の端部において、外部導体30を露出させる際に、線材がバラバラにならないため好ましい。このような金属編組の線材同士の隙間を埋める金属としては、例えば、スズ、はんだ等が挙げられる。また、ジャケット40は、熱可塑性樹脂により形成されている。このような熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレンや、テトラフルオロエチレンパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体や、テトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素樹脂を挙げることができる。以上説明したように、本実施形態における同軸ケーブル1によれば、内部導体10と外部導体30との間の絶縁部材20が、複数の樹脂糸22を編みこんだ樹脂編組21として構成される。これら樹脂糸22は、熱融着性の芯部22Aと、その芯部22Aよりも低融点となる熱融着性の被覆部22Bとの2層構造とされる。そして、各樹脂糸22のうち、少なくとも被覆部22Bが向き合う部分が加熱により付着されているため、樹脂糸22同士の相対的な位置の変動が抑制され、同軸ケーブル1の変形に伴う空隙24の変形が緩和できる。したがって、内部導体10と外部導体30との間における誘電率の変動が抑制され、同軸ケーブル1のインピーダンス不整合が抑制できる。また、上述のように、樹脂糸22の内層となる芯部22A又は外層となる被覆部22Bが、複数の線材が撚られた撚り線として構成されたり、中空糸の線材として構成されたり、多孔質の線材として構成される場合には空隙率をより一段と高くすることができ、内部導体10と外部導体30との間の誘電率を更に低くすることができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について図4を参照して詳細に説明する。なお、第1実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図4は、本発明の第2実施形態に係るケーブルを示す図である。図4に示すように、本実施形態のケーブルも同軸ケーブルである。同軸ケーブル2は、絶縁部材20が、樹脂編組21と外部導体30との間において、樹脂編組21の外周面を被覆する樹脂層25を有する点において、第1実施形態の同軸ケーブル1と異なる。樹脂層25は、筒状でなり、樹脂編組21の外周面上に配置され、少なくとも樹脂編組21と向き合う部分が融着されている。この樹脂層25の融点は、樹脂編組21として編み込まれる樹脂糸22の被覆部22Bよりも高く芯部22Aよりも低い融点とされる。この様な樹脂層25の材料としては特に制限されるものではないが、例えば、芯部22Aと同様のものを挙げることができる。このように樹脂編組21と樹脂層25を融着させる方法は、まず、押出成形によって、樹脂編組21の外周面上に樹脂層25を形成しながら、樹脂編組21を加熱する。この加熱温度は、上述したように、芯部22Aの融点よりも低く、その芯部22Aよりも低融点となる被覆部22Bの融点を超える温度とされる。したがって、樹脂編組21の外周面上に形成された樹脂層25と、樹脂編組21として編み込まれる樹脂糸22の芯部22Aとは融けることなく残る一方、その樹脂糸22の被覆部22Bは軟化し始めて周囲にある他の被覆部22B及び樹脂層25と融合する。その後、冷却することで融合部分が固定される。本実施形態の同軸ケーブル2によれば、樹脂編組21として編み込まれる樹脂糸22同士が融着されるのみならず、その樹脂糸22の外周面上に配置される樹脂層25と樹脂糸22も融着されているため、樹脂糸22同士相対的な位置の変動を抑制すべき量が増す。したがって、同軸ケーブル2の変形に伴う空隙24の変形がより一段と緩和される。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について図5を参照して詳細に説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図5は、本発明の第3実施形態に係るケーブルを示す図である。図5に示すように、本実施形態のケーブルも同軸ケーブルである。同軸ケーブル3は、第2実施形態における樹脂層25に代えて、樹脂テープ26を備えている。この樹脂テープ26は、フィルム状でなり、樹脂編組21の外周面上を螺旋状に巻かれている。ただし、内部導体10の長手方向に沿って縦添えに巻かれていても良い。なお、樹脂テープ26が螺旋状に巻かれた場合、同軸ケーブル2の曲げに起因する樹脂テープ26の開裂を抑制する観点から好ましく、縦添えされて巻かれた場合、製造時に樹脂テープ26を巻き易く、また、細い同軸ケーブルに対応できる観点から好ましい。図6は、図5に示す樹脂テープ26のテープ面に対して垂直となる断面の構造を示す図である。樹脂テープ26は、樹脂フィルム26rと、その樹脂フィルム26rよりも低融点となり樹脂糸22の外層の被覆部22Bと同じ融点となる熱融着性層26aとを重ね合わせた2層構造とされる。そして、樹脂テープ26は、樹脂編組21の外表面に熱融着性層26aを向けて樹脂編組21に巻かれ、その樹脂編組21として編みこまれる樹脂糸22のうち、少なくとも熱融着性層26aと密着する部分が融着される。これにより樹脂編組21として編みこまれる樹脂糸22同士相対的な位置の変動の抑制が増し、同軸ケーブル2の変形に伴う空隙24の変形がより一段と緩和される。このように熱融着性層26aと樹脂編組21の少なくとも一部とを付着させる方法は、まず、熱融着性層26aが樹脂編組21の外表面に向く状態でその樹脂編組21上に樹脂テープ26を巻いた後、加熱する。この加熱温度は、樹脂フィルム26rと樹脂糸22の芯部22Aの融点よりも低く、樹脂糸22の被覆部22Bと同じ融点となる熱融着性層26aの融点を超える温度とされる。したがって、樹脂フィルム26r及び樹脂糸22の芯部22Aは融けることなく残る一方、熱融着性層26aと樹脂糸22の被覆部22Bとは軟化し始めて、熱融着性層26aと被覆部22Bとの少なくとも密着部分が融合する。その後、樹脂テープ26を冷却することで融合部分が固定される。なお、各樹脂糸22の被覆部22B同士を付着させる加熱工程と、熱融着性層26aと樹脂編組21とを付着させる加熱工程とは、1つの工程として行っても、別々の工程として行っても良いが、製造効率の高める観点では、1つの工程として行ったほうが好ましい。また、熱融着性層26aは、樹脂編組21を構成する樹脂糸22のうち、外層となる熱融着性の被覆部22Bと異なる融点であっても良い。ただし、少なくとも、樹脂糸22の内層となる熱融着性の芯部22A及び樹脂フィルム26bよりも低融点であることが条件となる。この樹脂テープ26の厚さは、特に制限されるものではないが、0.05mm以下であることが、細い同軸ケーブルに対応できる観点から好ましい。また、樹脂フィルム26rは、絶縁性の樹脂から構成されている。この様な樹脂フィルム26rの材料としては特に制限されるものではないが、樹脂糸22の材料と同様の材料を挙げることができる。また、熱融着性層26aの材料としては、樹脂糸22よりも低融点である限りにおいて、特に限定されるものではないが、例えば、芯部22Aと同じものを挙げることができる。ただし、芯部22Aと異なる材料が用いられても良い。を挙げることができる。本実施形態の同軸ケーブル3によれば、樹脂フィルム26rと、その樹脂フィルム26r及び樹脂編組21を構成する樹脂糸22の芯部22Aよりも低融点となる熱融着性層26aとの2層構造とされる樹脂テープ26によって樹脂編組21が被覆される。そして、樹脂編組21として編みこまれる樹脂糸22のうち、少なくとも熱融着性層26aと密着する部分が融着されるため、樹脂編組21を構成する樹脂糸22同士相対的な位置の変動の抑制が増し、同軸ケーブル3の変形に伴う空隙24の変形がより一段と緩和される。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について図7を参照して詳細に説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図7は、本発明の第4実施形態に係るケーブルを示す図である。図7に示すように、本実施形態のケーブルも同軸ケーブルである。同軸ケーブル4は、絶縁部材20が、樹脂編組21と内部導体10との間において、内部導体10の外周面を被覆する絶縁層27を有する点において、第1実施形態の同軸ケーブル1と異なる。絶縁層27は、絶縁性の樹脂から構成されている。この様な絶縁層27の材料としては特に制限されるものではないが、樹脂糸22における芯部22Aよりも高融点であることが好ましい。本実施形態の同軸ケーブル3によれば、内部導体10が絶縁層27により被覆されているため、外部導体30と内部導体10とが短絡することをより効果的に防止することができる。なお、本実施形態において、絶縁部材20が、第2実施形態の樹脂層25又は第3実施形態の樹脂テープ26を有していることが、第2実施形態又は第3実施形態と同様の理由から好ましい。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について図8を参照して詳細に説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図8は、本発明の第8実施形態に係るケーブルを示す図である。図8に示すように、本実施形態のケーブルも同軸ケーブルである。同軸ケーブル5は、外部導体30が金属テープ31から構成されている点において、第1実施形態の同軸ケーブル1と異なる。この金属テープ31は、樹脂編組21の外周面上を螺旋状に巻かれていても良く、内部導体10の長手方向に沿って縦添えにされて巻かれていても良い。なお、金属テープ31が螺旋状に巻かれた場合、同軸ケーブル5の曲げに起因する金属テープ31の開裂を抑制する観点から好ましく、縦添えされて巻かれた場合、製造時に金属テープ31を巻き易く、また、細い同軸ケーブルに対応できる観点から好ましい。図9は、図8に示す金属テープ31のテープ面に対して垂直となる断面の構造を示す図である。外部導体30を構成する金属テープ31は、樹脂フィルム31rの一方の面上に金属層31mが積層されており、樹脂フィルム31rの他方の面上に、樹脂フィルム31r及び樹脂糸22よりも低融点となる熱融着性層31aが積層されている。そして、金属テープ31は、樹脂編組21側に熱融着性層31aが向けられて巻かれ、その樹脂編組21として編みこまれる樹脂糸22のうち、少なくとも熱融着性層31aと密着する部分が融着される。これにより樹脂編組21として編みこまれる樹脂糸22同士相対的な位置の変動の抑制が増し、同軸ケーブル5の変形に伴う空隙24の変形がより一段と緩和される。このように熱融着性層31aと樹脂編組21の少なくとも一部とを付着させる方法は、まず、熱融着性層31aが樹脂編組21の外表面に向く状態でその樹脂編組21に金属テープ31を巻いた後、加熱する。この加熱温度は、樹脂フィルム31rと樹脂糸22の融点よりも低く、これらよりも低融点となる熱融着性層31aの融点を超える温度とされる。したがって、樹脂フィルム31r及び樹脂糸22は融けることなく残る一方、熱融着性層31aは軟化し始めて、樹脂編組21として編みこまれる樹脂糸22のうち、少なくとも熱融着性層31aと密着する部分が融合する。その後、金属テープ31を冷却することで融合部分が固定される。この金属テープの厚さは、特に制限されるものではないが、0.1mm以下であることが、細い同軸ケーブルに対応できる観点から好ましい。また、樹脂フィルム31rは、絶縁性の樹脂から構成されており、金属層31mの材料としては、銅やアルミやニッケル等を挙げることができ、金属層31mは、樹脂フィルム31rの一方の面上に蒸着により積層されても良く、貼り合せにより積層されても良い。また、以下の材料は特に限定されるわけではないが、樹脂フィルム31rの材料としては、第2実施形態の樹脂フィルム26rと同様の樹脂を挙げることができ、金属層31mの材料としては、内部導体10の材料と同様の金属を挙げることができ、熱融着性層31aの材料としては、第3実施形態の熱融着性層26aと同様の材料を挙げることができる。本実施形態の同軸ケーブル5によれば、熱融着性層31aが樹脂編組21と樹脂フィルム31rとの少なくとも一部を融着することにより、樹脂糸22同士の相対的な位置の変動をより効果的に抑制することができる。従って、同軸ケーブル5のインピーダンス不整合をより効果的に抑制することができる。なお、本実施形態においては、金属テープ31を金属層31mと熱融着性層31aで構成して、樹脂フィルム31rを省略しても良い。この場合、金属層31mは、金属の箔から構成されれば良い。第6実施形態次に、本発明の第6実施形態について図10を参照して詳細に説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図10は、本発明の第6実施形態に係るケーブルを示す図である。図10に示すように、本実施形態のケーブルも同軸ケーブルである。同軸ケーブル6は、1本の樹脂糸22が、内部導体10の外周面に対して一方向へ螺旋状に巻かれている点において、第1実施形態の同軸ケーブル1と異なる。本実施形態の同軸ケーブル6によれば、樹脂糸22が、内部導体10の外周面に対して一方向へ螺旋状に巻かれているため、互いに隣り合う樹脂糸同士の間や、内部導体と樹脂糸との間に空隙ができ、この空隙により、内部導体と外部導体との間の誘電率を低くすることができる。なお、本実施形態では、1本の樹脂糸22が螺旋状に巻かれたが、数本の樹脂糸22を組として横並びに並べた1組又は複数組の樹脂糸組が螺旋状に巻かれていても良い。樹脂糸22が螺旋状に巻かれた場合、同軸ケーブルが曲げられることによって、螺旋状に巻かれて隣り合う樹脂糸22同士が開いてしまうといったことが抑制される観点から好ましい。第7実施形態次に、本発明の第7実施形態について図11、図12を参照して詳細に説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図11は、本発明の第7実施形態に係るケーブルを示す図であり、図12は、図11に示すケーブルの長さ方向に対して垂直となる断面の構造を示す図である。図11、図12に示すように、本実施形態におけるケーブルは、2芯平行型の伝送ケーブルである。伝送ケーブル101は、互いに平行に配される一組の内部導体10、10と、それぞれの内部導体10の外周面を被覆する一組の絶縁部材20、20と、一組の絶縁部材20、20の外周面を覆う外部導体30と、外部導体30の外周面を被覆するジャケット40とを備えている。本実施形態においては、それぞれの絶縁部材20は、それぞれの内部導体10の外周面を被覆しているが、外部導体30は、一組の絶縁部材20、20を一纏めにして覆っている。本実施形態の伝送ケーブル101においても、それぞれの絶縁部材20が、複数の絶縁性の樹脂糸22が編みこまれている樹脂編組21から成るので、樹脂編組21により空隙24ができ、内部導体10と外部導体30との間の誘電率を低くすることができる。さらに伝送ケーブル101が捻られたり、曲げられたりして変形する場合においても、複数の樹脂糸22が編みこまれているので、樹脂糸22同士の相対的な位置の変動を抑制することができ、空隙24の大きさが変動することを抑制することができ、内部導体10と外部導体30との間における誘電率の変動を抑制することができる。こうして内部導体10と外部導体30との間の誘電率を低くしつつ、捻れや曲げによるインピーダンス不整合を抑制することができる。第8実施形態次に、本発明の第8実施形態について図13を参照して詳細に説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図13は、本発明の第8実施形態に係るケーブルを示す図である。図13に示すように、本実施形態のケーブルも第7実施形態と同様にして伝送ケーブルである。伝送ケーブル102は、それぞれの絶縁部材20が、樹脂編組21と外部導体30との間において、樹脂編組21の外周面を被覆する樹脂層25を有する点において、第7実施形態の伝送ケーブル101と異なる。第2実施形態の樹脂層25と同様に、この樹脂層25は筒状でなり、少なくとも樹脂編組21と向き合う部分が融着されている。本実施形態の伝送ケーブル102によれば、第2実施形態の同軸ケーブル2と同様に、樹脂編組21として編み込まれる樹脂糸22同士が融着されるのみならず、その樹脂糸22の外周面上に配置される樹脂層25と樹脂糸22も融着される。このため、樹脂糸22同士相対的な位置の変動を抑制すべき量が増し、伝送ケーブル102の変形に伴う空隙24の変形がより一段と緩和される。第9実施形態次に、本発明の第9実施形態について図14を参照して詳細に説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図14は、本発明の第9実施形態に係るケーブルを示す図である。図14に示すように、本実施形態のケーブルも第7実施形態と同様にして伝送ケーブルである。この伝送ケーブル103は、それぞれの絶縁部材20が、樹脂編組21と外部導体30との間において、樹脂編組21の外周面を被覆する絶縁性の樹脂テープ26を有する点において、第7実施形態の伝送ケーブル101と異なる。樹脂テープ26は、図5に示す第2実施形態の同軸ケーブル2における樹脂テープ26と同様の構成とされ、第2実施形態における樹脂テープ26と同様にして樹脂編組21の外周面上に巻かれている。この樹脂テープ26は、第2実施形態の同軸ケーブル2と同様に、樹脂フィルム26rと、その樹脂フィルム26r及び樹脂編組21を構成する樹脂糸22の芯部22Aよりも低融点となる熱融着性層26aとの2層構造とされる。そして、樹脂編組21として編みこまれる樹脂糸22のうち、少なくとも熱融着性層26aと密着する部分が融着される。本実施形態の伝送ケーブル103によれば、第2実施形態の同軸ケーブル2と同様に、樹脂編組21を構成する樹脂糸22同士相対的な位置の変動の抑制が増し、伝送ケーブル103の変形に伴う空隙24の変形がより一段と緩和される。第10実施形態次に、本発明の第10実施形態について図15を参照して詳細に説明する。なお、第7実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図15は、本発明の第10実施形態に係るケーブルを示す図である。図15に示すように、本実施形態のケーブルも第7実施形態と同様にして伝送ケーブルである。伝送ケーブル104は、それぞれの絶縁部材20が、樹脂編組21と内部導体10との間において、内部導体10の外周面を被覆する絶縁層27を有する点において、第7実施形態の伝送ケーブル101と異なる。絶縁層27は、第4実施形態の同軸ケーブル4の絶縁層27と同様の構成とされる。本実施形態の伝送ケーブル104によれば、内部導体10が絶縁層27により被覆されているため、外部導体30と内部導体10とが短絡することをより効果的に防止することができる。なお、本実施形態において、絶縁部材20は、第2実施形態の樹脂層25又は第3実施形態の樹脂テープ26を有していることが、第2実施形態又は第3実施形態と同様の理由から好ましい。第11実施形態次に、本発明の第11実施形態について図16を参照して詳細に説明する。なお、第7実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図16は、本発明の第11実施形態に係るケーブルを示す図である。図16に示すように、本実施形態のケーブルも第7実施形態と同様にして伝送ケーブルである。伝送ケーブル105は、外部導体30が金属テープ31から構成されている点において、第7実施形態の伝送ケーブル101と異なる。この金属テープ31は、第5実施形態の同軸ケーブル5における金属テープ31と同様の構成とされ、一組の絶縁部材20、20を覆うようにして、螺旋状に巻かれている。このように金属テープ31が巻かれることにより、伝送ケーブル105が曲げられる場合に、金属テープ31が開くことが抑制されるため好ましい。本実施形態の伝送ケーブル105によれば、金属テープ31の熱融着性層31aにより樹脂糸22同士の相対的な位置の変動をより効果的に抑制することができ、伝送ケーブル105のインピーダンス不整合をより効果的に抑制することができる。なお、本実施形態においても、第5実施形態と同様にして、金属テープ31を金属層31mと熱融着性層31aで構成して、樹脂フィルム31rを省略しても良い。第12実施形態次に、本発明の第12実施形態について図17を参照して詳細に説明する。なお、第7実施形態と同一又は同等の構成要素については、特に説明する場合を除き、同一の参照符号を付して重複する説明は省略する。図17は、本発明の第12実施形態に係るケーブルを示す図である。図17に示すように、本実施形態のケーブルも第7実施形態と同様にして伝送ケーブルである。伝送ケーブル106は、それぞれの内部導体10の外周面に対して、1本の樹脂糸22が、一方向へ螺旋状に巻かれている点において、第7実施形態の伝送ケーブル101と異なる。本実施形態の伝送ケーブル106によれば、樹脂糸22が、内部導体10の外周面に対して一方向へ螺旋状に巻かれているため、第7実施形態の伝送ケーブル101と同様に、互いに隣り合う樹脂糸同士の間や、内部導体と樹脂糸との間に空隙ができ、この空隙により、内部導体と外部導体との間の誘電率を低くすることができる。なお、本実施形態では、1本の樹脂糸22が螺旋状に巻かれたが、数本の樹脂糸22を組として横並びに並べた1組又は複数組の樹脂糸組が螺旋状に巻かれていても良い。樹脂糸22が螺旋状に巻かれた場合、伝送ケーブルが曲げられることによって、螺旋状に巻かれて隣り合う樹脂糸22同士が開いてしまうといったことが抑制される観点から好ましい。以上、本発明について、第1~第12実施形態を例に説明したが、本発明はこれらに限定されるものではない。例えば、第1~第12実施形態において、内部導体10は、複数の導電性線材の撚り線から成るとしたが、内部導体10は、導電性の単線から構成されても良い。また、熱融着性の芯部22Aと、その芯部22Aよりも低融点となる熱融着性の被覆部22Bとの2層構造である樹脂糸22が用いられたが、単一層である樹脂糸が用いられても良い。このような樹脂糸としては被覆部22Bと同程度の融点であることが好ましい。さらに、複数の樹脂糸22のすべてが2層構造であったが、その一部を単一層である樹脂糸に代替しても良い。また、第5、第11実施形態において、熱融着性層31aにより、樹脂糸22同士の相対的な位置の変動をより効果的に抑制することを求めない場合には、熱融着性層31aを省略することができる。また第7~第12実施形態において、全ての絶縁部材20が樹脂編組21を有している必要はなく、少なくとも1つの絶縁部材20が樹脂編組21を有している構成としても良い。また、第8実施形態において、一組の絶縁部材20、20のそれぞれが樹脂層25を有するものとしたが、少なくとも1つの絶縁部材20が、樹脂層25を有する構成であっても良い。同様に、第9実施形態において、一組の絶縁部材20、20のそれぞれが樹脂テープ26を有するものとしたが、少なくとも1つの絶縁部材20が、樹脂テープ26を有する構成であっても良い。同様に、第10実施形態において、一組の絶縁部材20、20のそれぞれが絶縁層27を有するものとしたが、少なくとも1つの絶縁部材20が、絶縁層27を有する構成であっても良い。また、第7~第12実施形態においては、2芯平行伝送ケーブルを例に説明したが、本発明はこれに限らず、それぞれの絶縁部材20で被覆された内部導体10が、対撚りにされる対撚りケーブルであっても良い。また、第7~第12実施形態においては、伝送ケーブルとして、2芯伝送ケーブルを例に説明したが、本発明はこれに限らず、内部導体10を3本以上備え、それぞれの内部導体10の外周面を絶縁部材20で被覆する多芯の伝送ケーブルであっても良い。また、上述の伝送ケーブルが複数本束ねられ、束ねられた複数本の伝送ケーブルの外周を覆うシールドと、このシールドの外周面を被覆する外部ジャケットとを備える多芯伝送ケーブルとしても良い。この場合においても、内部導体と外部導体との間の誘電率を低くしつつ、捻れや曲げによるインピーダンス不整合を抑制することができる。