"交流電動機に対して交流電圧を出力する電圧出力部と、前記交流電動機の三相の出力電流を検出する電流検出器と、前記電流検出器の検出した前記交流電動機の電流の検出値が規定値以上であるか否かを判定する電流検出部と、前記電圧出力部が出力した交流電圧に応じて前記交流電動機が回転することによって生じる誘起電圧から変換された周波数情報を前記交流電動機の回転周波数として検出する周波数検出部と、交流電動機の回転方向を判定する回転方向判定部と、を備え、前記電流検出部により検出した電流が規定値以上であるか否かを判定し、前記電流検出部により検出した電流が規定値以上であると判定した場合は、前記回転方向判定部が、所定の時点における少なくとも2相の電流の大小関係を比較することにより、前記交流電動機の回転方向を判定することを特徴とする電力変換装置。前記電流検出部による検出結果が規定値以下である場合、前記電圧出力部は、全電流検出部による検出結果が規定値以上になるまで所定量ずつ増加させた電圧を前記交流電動機に対して印加し続けることを特徴とする請求項1に記載の電力変換装置。前記回転方向判定部は、前記大小関係を比較する2相以外の1相の電流の方向が変化するタイミングで前記2相の出流の大小関係を比較することを特徴とする請求項2に記載の電力変換装置。交流電動機に対して交流電圧を出力する電圧出力部と、前記交流電動機の三相の出力電流を検出する電流検出器と、前記電流検出器の検出した前記交流電動機の電流の検出値が規定値以上であるか否かを判定する電流検出部と、前記電圧出力部が出力した交流電圧に応じて前記交流電動機が回転することによって生じる誘起電圧から変換された周波数情報を前記交流電動機の回転周波数として検出する周波数検出部と、交流電動機の回転方向を判定する回転方向判定部と、を備え、前記電流検出部は前記電流検出器が検出した電流値に基づいて基準電流位相及び比較電流位相を導き出し、前記回転方向判定部は、前記基準電流位相と前記比較電流位相の比較結果に基づいて前記交流電動機の回転方向を判定することを特徴とする電力変換装置。前記電流検出部による検出結果が規定値以下である場合、前記電圧出力部は、全電流検出部による検出結果が規定値以上になるまで所定量ずつ増加させた電圧を前記交流電動機に対して印加し続けることを特徴とする請求項4に記載の電力変換装置。電力変換装置への入力電源に瞬時停電等の電源異常が発生し、その結果、電力変換装置が交流電動機への出力を停止した後は、例えば、ファンが駆動方向と逆に回されていても、電力変換装置に交流電動機の誘起電圧を2相以上検出する回路がなければ回転方向を判断できない。回転方向が分からない状態で出力を行うと、例えば回転方向と逆方向の出力を行った場合には、交流電動機に制動力が働き,過大な電流が流れる場合がある。前記特許文献1には、空転中の交流電動機の回転速度回転方向を推定する仕組みが記載されている。しかし、特許文献1の推定方法では、交流電動機の回転速度を推定する際、出力周波数に対して出力電圧が決められている。このような空転中の交流電動機の回転速度回転方向を推定する仕組みでは、例えば、交流電動機に出力する周波数に対する決められた電圧設定が高い場合には、出力位相が交流電動機の回転軸と異なると大きな制動力が発生し、交流電動機の回転が止まってしまう、もしくは交流電動機に過大な電流が流れる場合がある。また、電流リサージュの波形が歪んだ場合には、交流電動機の回転速度回転方向の推定が困難となる場合がある。本発明は、交流電動機の誘起電圧を用いて回転周波数を予め取得した状態であれば、回転周波数から演算された周波数で、基準として任意に決めた位相に交流電圧を徐々に上昇させながら電流検出を行い、検出された各相の電流の単純な比較により回転方向のみを推定させるため、出力電圧値を設定する手間を省き、かつ電流量を最小限に抑えるため制動力が発生しにくく、交流電動機の回転数を落とさずに精度よく空転中の電動機の回転方向を推定する仕組みを提供することを目的とする。上記課題を解決するために、例えば、電力変換装置において、交流電動機に対して交流電圧を出力する電圧出力部と、前記交流電動機の三相の出力電流を検出する電流検出器と、前記電流検出器の検出した前記交流電動機の電流の検出値が規定値以上であるか否かを判定する電流検出部と、前記電圧出力部が出力した交流電圧に応じて前記交流電動機が回転することによって生じる誘起電圧から変換された周波数情報から前記交流電動機の回転周波数を検出する周波数検出部と、交流電動機の回転方向を判定する回転方向判定部と、を備え、前記電流検出部により検出した電流が規定値以上であるか否かを判定し、前記電流検出部により検出した電流が規定値以上であると判定した場合は、前記回転方向判定部が、所定の時点における少なくとも2相の電流の大小関係を比較することにより、前記交流電動機の回転方向を判定するという構成をとる。本発明によれば、基準として任意に決めた位相に交流電圧を徐々に上昇させながら2相以上の電流検出を行い、検出された各相の電流の単純な比較により回転方向を推定させるため、交流電動機の回転方向の推定中における過電流の発生を抑制するとともに、交流電動機に発生する制動力を減らし、交流電動機を止めることなく回転方向を推定することができる。以下、実施例を図面を用いて説明する。本実施例では、空転中の交流電動機の回転方向を推定する例を説明する。図1は、交流電動機と本実施例の電力変換装置の構成図の例である。交流電動機101を駆動する電力変換装置100は、電圧出力部102、電圧検出器103、周波数検出部104、電流検出器105、電流検出部106、制御部107、回転方向判定部108、記憶部109、を有する。電圧出力部102は、制御部107からの周波数指令および電圧指令、位相指令等を入力とし,これらの入力情報にて基づいて交流電動機101に対して所定の大きさの電圧を印加する。電圧検出器103は、例えば、交流電動機101に発生する誘起電圧の1つの相電圧もしくは1つの線間電圧を入力とし,パルス状に変換して、周波数検出部104に出力する。周波数検出部104は、電圧検出器103から入力されたパルスの周期を用いて交流電動機101の回転周波数を検出し、制御部107と記憶部109に出力する。ただし、周波数検出部104は、本実施例のように電動機の誘起電圧を用いて回転周波数を予め取得する方法を用いているが、必ずしも電圧検出器103を必要とせず、ソフトウェアの処理によって回転周波数を検出することとしてもよい。電流検出器105は、例えばシャント抵抗やホールCTであって、インバータの出力交流部に配置されることにより、交流電動機101に流れる電流を検出し、電流検出部106に出力する。また、電流検出器105は、3相の出力電流を推定、又は直接検出できる箇所に配置されているならば、どこに配置されていてもよい。電流検出部106は、電流検出器105が検出した電流を3相出力電流として取得し、回転方向判定部108に出力する。制御部107は、回転方向判定部108が回転方向を判定する場合、制御部107が任意に決めた出力位相、例えばU軸にのみ交流電圧を印加する場合には、位相指令を0U軸を0とする場合に固定し、電圧指令及び周波数検出部104で検出した周波数指令を電圧出力部102に出力する。ここで、制御部107が任意に決めた出力位相は、360度のうちのどの位相であってもよい。このように固定した位相方向に取得した周波数で交流電圧を印加する事で,交流電動機が正転逆転どちらであっても回転を止めずに誘起電圧を立ち上げることができるという効果を得ることができる。さらに、交流電圧の印加は、電圧値を一定量ずつ上げていくことにより行う。ここで、一定量とは、交流電動機に流れる電流が急峻に成長しない程度の電圧である、例えば200Vs程度を意味する。このように一定量ずつ上げることで、交流電動機の電流をゆっくり立ち上げ目標の電流レベルを大幅に超えることのないようにして電圧値を決めることができ、交流電動機に発生する制動力を抑えるという効果を得ることができる。即ち、このように徐々に出力電圧を上昇させて規定の電流検出値を得るとすることで、予め出力電圧値を設定する手間を省くことができ、電流が流れることによって交流電動機に発生する制動力も小さく抑えることができる。回転方向判定部108は、電流検出部106から入力された電流情報から回転方向を判断する。回転方向の判断手法につき、図3及び図4を用いて説明する。図3は、電力変換装置100により交流電動機101に交流電圧を印加した際に現れる電流波形の例である。交流電動機101には、徐々に単相の交流電圧を印加することにより、交流電動機の内部磁束を徐々に立ち上げ、その回転方向に依存した電流が流れる。また、交流電動機101の回転周波数と同周期の周波数で電圧を印加するため、回転を保ちつつ磁束を立ち上げることができる。図3に示している例は一例であり、出力電流と出力電圧の関係が図3のように一致していなくともよい。まず、図3Aには、電源に瞬時停電等の異常が発生し、その結果、電力変換装置100の出力が、一旦、停止した後において、交流電動機の再起動を行う際、例えば、停止直後の惰性等により、当該交流電動機101が正転正転駆動時の回転方向と同じ方向への回転でありしている状態における、電流検出部106からの電流検出値Iu、Iv、Iwの波形と、U軸方向に電圧を印加した電圧ベクトルの様子を示している。一方、図3Bには、例えば、電動機に取り付けられたファンの逆回転等を原因として、当該交流電動機101が逆転正転駆動時の回転方向と反対方向への回転している状態における、電流検出部106からの電流検出値Iu、Iv、Iwの波形と、U軸方向に電圧を印加した電圧ベクトルの様子を示している。なお、これらの図では、その横軸に時間を示す。図3A及びBにおけるタイミングTaとは、U軸電流Iuの符号が正から負に変化するタイミングである。タイミングTaであって、交流電動機101の回転方向が正転の場合と逆転の場合で、3相電流の大小関係が異なる。即ち、交流電動機101が正転している場合には、図3Aに示すようにV軸電流Ivの値の方がW軸電流Iwの値よりも大きく、Iv>Iwの関係が成り立つ。一方、タイミングTaであって、交流電動機101が逆転している場合には、図3Bに示すように、W軸電流Iwの値の方がV軸電流Ivの値よりも大きく、Iv<Iwの関係が成り立つ。また、図3A及びBにおけるタイミングTbとは、U軸電流Iuの符号が負から正に変化するタイミングである。タイミングTbにおいても交流電動機101の回転方向が正転の場合と逆転の場合で、3相電流の大小関係が異なる。即ち、交流電動機101が正転している場合には、図3Aに示すようにW軸電流Iwの値の方がV軸電流Ivの値よりも大きく、Iw>Ivの関係が成り立つ。一方、タイミングTbであって、交流電動機101が逆転している場合には、V軸電流Ivの値の方がW軸電流Iwの値よりも大きく、Iw<Ivの関係が成り立つ。このように特定のタイミングにおける電流値の大きさを予め把握しておくことによって、交流電動機101の回転方向を把握することが可能となる。回転方向の判定は、複数回のタイミングで判定を行うこととしてよく、なお、その際、上記の判定を、例えば、タイミングTa又はタイミングTbだけで、複数回、行うようにしても、或いは、タイミングTa及びタイミングTbの両者を含め、複数回行なうこととしてもよい。回転方向判定部108により複数回の判定を行って回転方向を判断する場合は、例えば回転方向判定部108により複数回にわたって回転方向の判定を行い、規定回数連続して同じ方向と判定された場合、当該方向を検出方向と判断する。複数回のタイミングにより判定を行うことでより確実に回転方向を判定することが可能となる。また、ここでは、U軸方向に交流電圧をかけているが、軸を固定していれば、どの角度で電圧を印加してもよい。記憶部109には、周波数検出部104から入力される回転周波数及び回転方向判定部108から入力される交流電動機の回転方向の判定結果が記憶されるようになっている。そして、記憶部109からは制御部107に対して、周波数検出部104から回転周波数の情報及び回転方向判定部108から入力された交流電動機の回転方向の情報が入力されるようになっている。制御部107は、記憶部108から入力されたこれらの情報に基づいて、電圧出力部102に指令を与えることにより、電圧出力部102は、交流電動機の現在の回転周波数及び回転方向と一致させて出力を行うことで再始動を行う。次に、回転方向判定部108における回転方向の判定の手順についてフローチャートを用いて説明する。図4は、回転方向判定部108における回転方向の判定の手順を示すフローチャートの例である。ここでは、U相電流Iuの符号が正から負に変化するタイミングTaで取得した場合について説明する。まず、電流検出部106で検出された3相電流を回転方向判定部108が取得するS401。ついで、U相電流Iuの符号が正から負に変化するタイミングTaで取得するS402。ついで、Iv>IwであるかIv<Iwであるかを判定するS403。回転方向判定部は、Iv>Iwであれば正転と判断され、Iv<Iwであれば逆転と判断されるS405。ここでは、タイミングTaにおいて判定する方法を述べたが、タイミングTbにおいて判定することとしてもよい。タイミングTbで判定する場合においては、Iv<Iwであれば正転であると判定し、Iv>Iwであれば逆転と判定される。記憶部109は、例えば揮発性メモリで構成され、周波数検出部104が検出した周波数や回転方向判定部108が検出した回転方向を入力とし、入力された情報を記憶するようになっている。また、記憶部109は、制御部107が動作を行う際等に、制御部107に対して記憶部109に記憶されていた情報を出力するようになっている。次に、フローチャートを用いて交流電動機の回転方向を判定する手順について説明する。図2は、交流電動機の回転方向を判定する手順を示すフローチャートの例である。まず、制御部107は電力変換装置100がその運転を再開する状態再起動であることを確認するS201。例えば、電力変換装置100に搭載された瞬時停電時に自動的に復帰する機能を有効にしている場合や、商用電源から電力変換装置の駆動に切り替えた時等に再起動されたものと判断する。次に、制御部107は、周波数検出部104から交流電動機101の回転周波数を取得するS202。そして、制御部107は、U軸を位相演算時の0度としているため、簡単のために出力位相U軸方向に出力することを選択するS203。次いで、制御部107は、出力位相をU軸に固定した状態で、周波数検出部104で取得した回転周波数を用いて交流電圧を印加し、電圧値を一定量ずつ上げていくS204。制御部107は、電流検出部106が検出した電流値を取得しS205、検出された電流値が予め設定されている規定値外乱による影響を排除できるように規定した電流レベル例えば交流電動機定格電流の25以上か否かを判断しS206、規定値未満であると判断した場合NO、出力電圧を加算し再度電流値の検出を行うS207。制御部107が電流値が規定値以上であると判断した場合YES、制御部107は、回転方向判定部108に指令を送り、回転方向の判定を行わせるS208。図3は、交流電圧印加時に現れる電流波形の例である。交流電動機101には、徐々に電圧を印加することにより、交流電動機の内部磁束を徐々に立ち上げ、その回転方向に依存した電流が流れる。また、交流電動機101の回転周波数と同周期の周波数で電圧を印加するため、回転を保ちつつ磁束を立ち上げることができる。図3に示している例は一例であり、出力電流と出力電圧の関係が図3のように一致していなくともよい。本実施例によれば、検出された各相の電流の単純な比較により回転方向を推定させるため、過電流の発生を抑制しつつ、交流電動機の回転方向を推定することができる。本実施例では実施例1と共通する部分については、同様の符号を用いて説明し、異なる部分について詳細に説明するものとする。回転方向判定のために電流を検出するまでの処理は、実施例1にて示した図2と同様である。図5は、交流電動機と本実施例の電力変換装置の構成図の例である。交流電動機101を駆動する電力変換装置500は、電圧出力部102、電圧検出器103、周波数検出部104、電流検出器105、電流検出部506、制御部107、回転方向判定部508、記憶部509、を有する。図1の電力変換装置100のうち、電流検出部106を電流検出部506に、回転方向判定部108を回転方向判定部508に、記憶部109を記憶部509に変更したものである。その他の構成は、既に説明した図1に示された同一の符号を付された構成と、同一の機能を有するので、それらの説明は省略する。電流検出部506は、電流検出器105が検出した電流を3相出力電流として取得し、3相の電流から電流位相を演算して、記憶部509に出力する。電流検出部506が演算に用いる3相の電流検出値は図3で説明した値と同様に、それぞれIu、Iv、Iwとする。また、例えば図6に示すように、U軸の正方向をα軸とし、α軸と直交するようβ軸とする。α軸に変換した電流をIα、β軸に変換した電流をIβとする。電流位相の演算は、まず以下の数1によりU軸に流れるU相電流、V軸に流れるV相電流、W軸に流れるW相電流の3相電流を、α軸、β軸の2軸の電流に変換する。ついで、以下の数2に基づいて2軸に変換された電流からその電流位相θを求める。このように電流位相θを求めた後、求められた電流位相θを記憶部509に出力するようになっている。そして、電流位相θを求めた後、処理と同一の処理を行って再度電流位相を求め、求められた電流位相θ’は、記憶部509に出力されるようになっている。記憶部509は、例えば揮発性メモリで構成され、電流検出部506から出力された電流位相θ及び電流位相θ’が記憶されるようになっている。そして、記憶部509からは、回転方向判定部508に基準電流位相θ及び比較対照である比較対照電流位相θ’が出力され、回転方向判定部508においては、基準電流位相θ及び比較対照に対して比較対照電流位相θ’が進んだか否かを判断する。基準電流位相θに対して比較対照電流位相θ’が進んでいると判断した場合は、交流電動機101は正転している判定する。一方、基準電流位相θに対して第1の比較対照電流位相θ’が戻ったと判断した場合には、交流電動機101は逆転していると判定する。回転方向判定部508により出された判定結果は、記憶部509に出力され記憶されるようになっている。記憶部509には、周波数検出部104から入力される回転周波数及び回転方向判定部508から入力される交流電動機の回転方向の判定結果が記憶されるようになっている。そして、記憶部509からは制御部107に対して、周波数検出部104から回転周波数の情報及び回転方向判定部508から入力された交流電動機の回転方向の情報が入力されるようになっている。制御部107は、記憶部508から入力されたこれらの情報に基づいて、電圧出力部102に指令を与えることにより、電圧出力部102は、交流電動機の現在の回転周波数及び回転方向と一致させて出力を行うことで再始動を行う。ここでは1度の判定によって回転方向を決める方法を示したが、判定を複数回行うことしてもよい。基準比較電流θと比べて即ち、図7に示す処理を行った後に、第1の比較電流位θ’を取得したのと同様の手段によりさらに比較対照となる電流位相を取得し、基準電流位相θと比較して進んでいるか戻っているかの判断を行う。複数回の判定を行う場合はかかる処理を繰り返し、規定回数連続して同じ方向と判定された場合、当該方向を検出方向と判断する。以下において、本実施例における交流電動機101の回転方向の判定方法についてフローチャートを用いて説明する。なお、回転方向を判定する前の処理は図2に示すS201からS207までと同一であるため説明を省略する。図7は、回転方向判定部508の処理を説明するフローチャートである。まず、回転方向判定部508は電流検出部506で演算された位相情報を取得しS701、前回値として記憶部509に格納しておくS702。その後、再び電流検出部506で演算された位相情報を取得しS703、今回値として記憶部509に格納しておくS704。回転方向判定部508は、記憶部509に格納された前回位相情報と今回位相情報を比較しS705、位相が進んでいるか否かの判定を行うS706。位相が進んだと判断した場合はYES、交流電動機101は正転していると判断しS707、位相が戻ったと判断した場合はNO、交流電動機101は逆転していると判断するS708。本実施例によれば、交流電動機101から検出された電流に基づいて導き出された電流位相に基づいて交流電動機101の回転方向を導き出すことができるので、本実施例によれば、過電流の発生を抑制しつつ、電流位相を比較するという簡易な手法で容易に交流電動機の回転方向を推定することができる。なお、本発明は上記した実施例に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、上記した実施例は本発明を分かりやすく説明するために詳細に説明したものであり、必ずしも説明した全ての構成を備えるものに限定されるものではない。また、ある実施例の構成の一部を他の実施例の構成に置き換えることが可能であり、また、ある実施例の構成に他の実施例の構成を加えることも可能である。また、各実施例の構成の一部について、他の構成の追加削除置換をすることが可能である。また、上記の各構成、機能、処理部、処理手段等は、それらの一部又は全部を、例えば集積回路で設計する等によりハードウェアで実現してもよい。また、上記の各構成、機能等は、プロセッサがそれぞれの機能を実現するプログラムを解釈し、実行することによりソフトウェアで実現してもよい。各機能を実現するプログラム、テーブル、ファイル等の情報は、メモリや、ハードディスク、SSDSolidStateDrive等の記録装置、または、ICカード、SDカード、DVD等の記録媒体に置くことができる。また、制御線や情報線は説明上必要と考えられるものを示しており、製品上必ずしも全ての制御線や情報線を示しているとは限らない。実際には殆ど全ての構成が相互に接続されていると考えてもよい。"