"建物の床下空間に設置された屋内機と、前記建物の外に設置された屋外機と、該屋内機と屋外機を循環する熱搬送流体経路とを有するヒートポンプシステムの空調装置を備えた建物の熱利用構造であって、前記床下空間の空気と前記建物外の外気との熱交換を抑制する基礎断熱部と、前記建物の外郭に設けられ前記ヒートポンプシステムに地中熱を供給及び利用させるための地中熱利用装置と、を備えたことを特徴とする建物の熱利用構造。前記地中熱利用装置は、前記建物の外郭の地中に少なくとも一部が形成された通気経路と、その通気経路の一端に設けられる空気を取り込むための吸込口と、前記通気経路の他端に前記屋外機の外気取込口に向けて設けられる吹出口と、前記通気経路内の空気を移送させるための送風機とを備えたことを特徴とする請求項1に記載の建物の熱利用構造。前記通気経路の地中部分を前記建物に極力近づけたことを特徴とする請求項2に記載の建物の熱利用構造。前記通気経路の地中部分が前記建物の外壁の略直下の地中に形成されていることを特徴とする請求項2に記載の建物の熱利用構造。前記通気経路の地中部分は、前記建物の外壁面と略平行な平面を形成するように屈曲形成されていることを特徴とする請求項2~4いずれか1項に記載の建物の熱利用構造。しかしながら、特許文献1に開示された地中熱利用冷暖房装置では、その熱交換器2Aが屋内1Bのスペースを占有するため、屋内1Bのスペースを十分に利用できない。そこで、本発明は、建物の屋内のスペースを十分に利用できる建物の熱利用構造を提供することを目的としている。前記目的を達成するために、本発明の建物の熱利用構造は、以下の特徴を有する。本発明の建物の熱利用構造は、建物の床下空間に設置された屋内機と、前記建物の外に設置された屋外機と、該屋内機と屋外機を循環する熱搬送流体経路とを有するヒートポンプシステムの空調装置を備えた建物の熱利用構造であって、前記床下空間の空気と前記建物外の外気との熱交換を抑制する基礎断熱部と、前記建物の外郭に設けられ前記ヒートポンプシステムに地中熱を供給及び利用するための地中熱利用装置と、を備えたことを特徴とする。前記地中熱利用装置は、前記建物の外郭の地中に少なくとも一部が形成された通気経路と、その通気経路の一端に設けられる空気を取り込むための吸込口と、前記通気経路の他端に前記屋外機の外気取込口に向けて設けられる吹出口と、前記通気経路内の空気を移送させるための送風機とを備えていてもよい。また、前記通気経路の地中部分を前記建物に極力近づけてもよく、前記建物の外壁直下の地中に形成されていてもよい。また、前記建物の外壁面に対して略平行となる平面を形成するように屈曲形成されていてもよい。このように構成された本発明の建物の熱利用構造によれば、屋内機が床下空間に設置されているので、建物の屋内のスペースを十分に利用することができる。また、前記床下空間の空気と外気との熱交換を抑制する基礎断熱部により、空調装置から建物直下の地中へ移動する余熱温熱又は冷熱の量が増えて、前記建物の直下及び外郭の地中温度が上昇又は下降し、地中における前記建物由来の余熱の影響を受ける範囲が広がる。その結果、本来失われるはずであった建物の余熱が地中熱利用装置により地中熱として回収され、この地中熱が供給される空調装置の熱交換効率が上昇する。そのため、地中熱を十分に利用することができる建物の熱利用構造を提供することができる。前記地中熱利用装置の通気経路の地中部分を前記建物に極力近づけることで、前記建物から漏出する余熱の回収効率が上昇する。前記通気経路の地中部分が前記建物の外壁面に対して略平行となる平面を形成するように屈曲形成されていれば、前記通気経路が前記余熱の漏出箇所を囲うように地中に形成されることとなるため、余熱の回収効率が上昇する。また、通気経路を建物の外郭に設けることとなるので、建築後であっても本発明に係る熱利用構造を建物に設けることができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。図1は、建物としての住宅1に本実施の形態の建物の熱利用構造を適用した構成を模式的に示した説明図である。<住宅>この住宅1は、鉄筋コンクリート製の底版1bとその外縁に立設される側壁1aとによって箱形に形成された基礎部10の上に構築され、基礎部10と床1cに囲まれた空間が床下空間12となる。住宅1には、後述の空調装置が設置されており、床下空間12に設けた空調装置の屋内機2により床下空間12の加温や冷却が行われ、その温熱又は冷熱が床1cを通じて屋内11に伝達されることで、屋内11の暖房又は冷房が行われる。<基礎断熱部>住宅1の基礎部10の内周面には、断熱材によって基礎断熱部14が形成されている。この断熱材には、グラスウール、発泡ウレタン、発泡スチロールなどが使用できる。この基礎断熱部14は、側壁1aの内周面に沿って形成される側面部14aと、基礎部10の底版1bの上面に側面部14aに隣接して形成される底面部14bとによって構成される。このように床下空間12の側方が基礎断熱部14によって囲まれると、空調装置の屋内機2からの温熱又は冷熱は、床1c方向又は底版1b方向に主に伝達され、床下空間12の側方から漏出することがほとんどなくなる。<地中熱利用装置>一方、住宅1の外郭の地盤Gに対して地中熱利用装置が設置されている。この地中熱利用装置は、図1に示すように、一部が地中に埋設された通気経路としての通気管5と、通気管5内の空気を移送させるための送風機としてのファン53とを主に備えている。<通気管>通気管5は、連続した一本の貫通路が形成されるものであって、鋼管、塩化ビニル管などの管材によって構築される。通気管5の上流側の端部は、雨水の浸入を防ぐために下方に向けて曲折され、吸込口51が設けられている。また、吸込口51には塵や埃の侵入を防止するための防塵フィルターが着脱可能に設けられている。通気管5の地中埋設部分は、鉛直方向に沿って設けられ、地中深部で折り返されている。そして、地盤Gの表面から立ち上げられた通気管5の下流側の端部は、後述の屋外機3の外気取込口31図2参照に向けて折曲形成されており、吹出口52が設けられている。なお、通気管5の地中埋設部分の少なくとも一部が、図1に示すように、住宅1からの余熱が伝達された地盤Gの熱範囲H0内に収まるように埋設されている。なお、図1に示す熱範囲H0~H2の温度の高低関係は例えば冬季暖房時は、H0>H1>H2となっている。夏季冷房時はH0<H1<H2となっている。<ファン送風機>通気管5の吹出口52には、図1に示すように送風機としてのファン53が接続されている。このファン53を稼働させると、通気管5内が負圧になって周辺の外気が吸込口51に吸い込まれて通気管5内を移送される。なお、このファン53が停止している状態でファン53の上流側と下流側とは連通した状態となっている。そして、吸い込まれた外気の温度が地中の温度より高ければ、この移送中に外気の熱が地中に移動して外気空気の温度が低下し、住宅1周辺の外気より低い温度の空気が吹出口52から吐き出される。他方、吸い込まれた外気の温度が地中の温度より低ければ、通気管5の移送中に地中の熱が外気に移動して外気空気の温度が上昇し、住宅1周辺の外気より高い温度の空気が吹出口52から吐き出される。<空調装置>空調装置は、住宅1の床下空間12に設置された屋内機2と、住宅1の外に設置された屋外機3と、屋内機2と屋外機3を循環する熱搬送流体経路4とを有する。図1に示すように、熱搬送流体経路4が住宅1の基礎部10の側壁1aを介して床下空間12と屋外13とに配管されており、これより屋内機2と屋外機3が接続されている。したがって、本実施の形態で説明する空調装置は、一般的なヒートポンプ式のエアコンを床下空間12に設けた構成と同等であり、上述したように、この空調装置により床下空間12の冷房や暖房が行われる。具体的には、空調装置の屋内機2により、冷媒と床下空間12の空気とが熱交換される。熱交換された冷媒は、屋外機3により外気又は地中熱により温調された空気以下、温調空気と略す。と熱交換される。空調装置について、図2を参照しながらさらに詳細に説明する。図2に示すように、熱搬送流体経路4は、冷媒管41,42により主として構成され、この冷媒管41,42内を冷媒が搬送される。冷房時と暖房時では搬送方向が逆になる。冷房時では、冷媒管42を通って圧縮機33に流れ込んだ気体状の冷媒は、圧縮機33内で圧縮されて高圧高温状態になる。そして、その状態で屋外機3の熱交換部35に流れ込み、屋外機3の外気取込口31から取り込まれた外気又は温調空気と熱交換される。このとき、冷媒は温度が下がって液状になり、熱交換部35を通過した外気の温度は上昇して排気口32から排出される。続いて、液状になった冷媒は膨張弁34に搬送され、圧力を一気に下げられて低圧低温状態になって液状のまま冷媒管41を通って屋内機2の熱交換機21に搬送される図1参照。一方、図1に示すように、床下空間12の屋内機2は、吸気口図示省略から床下空間12の空気を取り込んで、熱交換機21により搬送された冷媒と熱交換した後、送風口図示省略から床下空間12へ排出する。つまり、空調装置の冷媒が屋内機2内で床下空間12の空気の熱を奪って蒸発し、熱を奪われた空気が冷風として吹き出る。暖房時では、冷房時とは逆向きに冷媒が循環することになる。すなわち、屋内機2の熱交換機21には高圧高温の気体状の冷媒が搬送され、屋内機2は、床下空間12の空気を吸気口から取り込み温風に変えて送風口から吹き出す。そして、熱交換機21において熱を奪われて液状になった冷媒は、図2に示すように、冷媒管41を通って屋外機3の膨張弁34に搬送される。この膨張弁34で圧力を一気に下げられて低圧低温状態になった冷媒は、液状のまま熱交換部35に搬送される。続いて、熱交換部35に搬送された冷媒は、屋外機3の外気取込口31から取り込まれた外気又は温調空気と熱交換をおこなう。この結果、冷媒は気体になって温度が上昇し、熱交換部35を通過した外気の温度は下降して排気口32から排出される。さらに、熱交換部35から圧縮機33に流れ込んだ気体状の冷媒は、圧縮機33内で圧縮されて高圧高温状態になって冷媒管42を通って空調装置の屋内機2に搬送される。<カバー部>また、ファン53と屋外機3の外気取込口31との間は、カバー部6によって覆われている。このカバー部6は、一方の端部がファン53の吹出口図示省略と略同じ大きさの断面形に形成されており、そこから徐々に広がって他方の端部は外気取込口31と略同じ大きさの断面形に形成されている。そして、ファン53の回転により通気管5の吹出口52から吹き出た空気は、カバー部6の内空を通って屋外機3の外気取込口31に供給される。<熱利用構造の作用効果>次に、本実施の形態の住宅1の熱利用構造の作用効果について説明する。図1を参照して、本発明に係る実施の形態の住宅1の熱利用構造によれば、屋内機2が床下空間12に設置されているので、住宅1の屋内11のスペースを十分に利用することができる。図1に示す状態にて空調装置を暖房運転又は冷房運転すると、床下空間12の空気が加温又は冷却される。床下空間12の側壁1aの内側には基礎断熱部1414a,14bが設けられているので、暖房運転又は冷房運転により屋内機2から発生した温熱又は冷熱を含めた床下空間12の温熱又は冷熱が上下方向、すなわち床1cを介して屋内11に熱伝導されるとともに、余熱温熱又は冷熱が基礎部10の底版1bを介して地盤Gへ熱伝導される。これにより、住宅1からの熱が伝達される地盤Gの熱範囲H0が拡大する。ここで、熱範囲のH0は、住宅1から漏出した余熱の影響を受ける地盤Gの熱範囲を示し、H1は余熱や外気の影響をほぼ受けていない地盤Gの深部の熱範囲を示し、H2は外気の影響を受けている地盤Gの範囲を示している。この拡大により、通気管5の地中埋設部分の少なくとも一部が住宅1からの余熱が伝達される地盤Gの熱範囲H0に入ることとなり、本来失われるはずであった空調時の余熱が地中熱利用装置により地中熱として回収され、さらに地中熱が供給される空調装置の熱交換に利用されるので空調装置の稼動効率が上昇する。上述した地中熱利用装置は、空調装置の構造を改変しなくても設置することができるので、既に空調装置が設置されている場合であっても容易に適用することができる。図2に示すように、地中熱利用装置の通気管5の吹出口52と屋外機3の外気取込口31との間をカバー部6で覆うことで、地中で熱交換された空気が屋外機3周辺の外気と混ざり合うことなく屋外機3の外気取込口31に向けて送り込まれるので、効率よく地中熱を利用することができる。図3は、実施例に係る住宅1の熱利用構造を示す図である。実施例に係る熱利用構造は、実施の形態に係る熱利用構造とは以下の点で異なり、それ以外は同一の構成であるため同一の符号を付してその説明を省略する。実施例に係る熱利用構造では、図3に示すように、通気管5Aの地中埋設部分が住宅1の外壁面の略直下の地中に形成され、住宅1に通気管5Aの地中埋設部分を極力近づけた構成となっている。地盤Gの深部に配設された通気管5Aの地中埋設部分の少なくとも一部が、住宅1からの余熱が伝達された地盤Gの熱範囲H0内に入っている。また、通気管5Aの地中埋設部分のうち深部5aは、住宅1の外壁面と略平行な平面を形成するように屈曲形成されている。この屈曲形成により平面状となった通気管5Aの地中埋設部分の深部5aにより、主として住宅1の直下の余熱の漏出源を囲うように形成されている。以下、実施例に係る熱利用構造の作用効果を説明する。通気管5Aの地中埋設部分の深部5aが住宅1の外壁面に対して略平行となる平面を形成するように屈曲形成されているので、平面状となった通気管5Aの地中埋設部分が住宅1直下の余熱の漏出源の箇所を囲うように地中に形成されることとなるため、余熱の回収効率が上昇する。また、通気管5Aの地中埋設部分が住宅1の外壁の略直下の地中に形成され、住宅1の外郭の地中に形成されているので、住宅1の建築後でも、本発明に係る熱利用構造を建物に設けることができ、住宅1を改変しなくても容易に通気管5A等のメンテナンスを行うことができる。住宅1に通気管5Aの地中埋設部分を極力近づけたことで、住宅1から地中に漏出する余熱の漏出源のより近い地中部分に通気管5Aが配設されることとなるため、住宅1からの余熱の回収効率が上昇する。以上、図面を参照して、本発明の実施の形態、実施例を詳述してきたが、具体的な構成は、この実施の形態又は実施例に限らず、本発明の要旨を逸脱しない程度の設計的変更は、本発明に含まれる。例えば、実施の形態では、住宅1の熱利用構造について説明したが、これに限定されるものではなく、住宅以外の建物に対しても本発明を適用することができる。さらに、実施の形態や実施例では、地中熱利用装置としての通気管5,5Aを使って屋外機3に温風又は冷風を供給し、空調装置の効率を高める場合について説明したが、これに限定されるものではなく、例えば、熱搬送流体経路4の冷媒管41,42を通る冷媒と熱交換させて上記ヒートポンプの熱交換に利用するものであればよい。また、実施の形態では基礎部10の内周面に沿って基礎断熱部14を設けたが、これに限定されるものではなく、基礎部10の外周面に沿って基礎断熱部を形成することもできる。"