給水経路から給水された湯水を吐出する吐水口と、前記給水経路に接続された電磁弁と、前記吐水口から湯が吐水されていることを検知する湯吐水検知手段と、被検知物体に向けて伝播波を送信し、その反射量に基づいて前記被検知物体の有り無しを判定する物体検知手段と、前記物体検知手段の判定に基づいて、前記電磁弁を駆動する電磁弁駆動手段と、を備えた自動水栓において、前記物体検知手段は、前記湯吐水検知手段によって湯の吐水を検知中には、湯の吐水を非検知中のときに比べて被検知物体を有りと判断し難く動作することを特徴とする自動水栓。前記物体検知手段は、前記湯吐水検知手段が湯の吐水を検知中に被検知物体を有りと判定する検知領域を、前記湯吐水検知手段が湯の吐水を非検知中のときよりも小さくすることを特徴とする請求項1記載の自動水栓。前記湯水検知手段は、湯が吐水されていることを検知してからの吐水時間が所定時間を越えると湯の吐水中と判断することを特徴とする請求項2記載の自動水栓。しかしながら、特許文献1記載の自動水栓制御装置では、湯を吐水する場合に以下のような課題があった。吐水口から湯を吐水したときは、洗面器周辺に湯気が発生する。湯気は水の粒子の集まりであるため、投光された赤外光は乱反射する。乱反射することによって、投光時に偏光されていた光は偏光成分を失ってしまう。そして、偏光成分を失った光を受光することで、センサが誤検知してしまい、誤吐水をする可能性があった。なお、偏光板を使用しない場合でも湯気での乱反射による受光は発生するため、偏光板を使用しない自動水栓においても同様に抱えている課題である。本発明は、上記課題を解決するためになされたもので、本発明の課題は、湯を吐水している際に、検知センサが湯気を検知して予期せぬ誤吐水をすることのない自動水栓を提供することにある。上記目的を達成するために請求項1記載の発明によれば、給水経路から給水された湯水を吐出する吐水口と、前記給水経路に接続された電磁弁と、前記吐水口から湯が吐水されていることを検知する湯吐水検知手段と、被検知物体に向けて伝播波を送信し、その反射量に基づいて前記被検知物体の有り無しを判定する物体検知手段と、前記物体検知手段の判定に基づいて、前記電磁弁を駆動する電磁弁駆動手段と、を備えた自動水栓において、前記物体検知手段は、前記湯吐水検知手段によって湯の吐水を検知中には、湯の吐水を非検知中のときに比べて被検知物体を有りと判断し難く動作することを特徴とする。これにより、湯を吐水している状態では、物体検知手段が検知し難くなっているので、湯気を検知することがなくなり、予期せぬ誤吐水をすることがなくなる。また、請求項2記載の発明によれば、前記物体検知手段は、前記湯吐水検知手段が湯の吐水を検知中に被検知物体を有りと判定する検知領域を、前記湯吐水検知手段が湯の吐水を非検知中のときよりも小さくすることを特徴とする。これにより、湯を吐水して湯気が発生している状態であっても、物体検知手段の検知領域を小さくすることで検知し難くして、物体検知手段の検知領域が発生する湯気の位置まで及ばなくすることで、湯気を検知することがなくなり、予期せぬ誤吐水をすることがなくなる。また、請求項3記載の発明によれば、前記湯水検知手段は、湯が吐水されていることを検知してからの吐水時間が所定時間を越えると湯の吐水中と判断することを特徴とする。これにより、湯の吐水経過時間が長くなることで湯気が多量に発生している状態であっても、湯の吐水経過時間に基づいて物体検知手段の検知領域を設定することで、湯気を検知することがなくなり、予期せぬ誤吐水をすることがなくなる。本発明によれば、湯を吐水している際に、検知センサが湯気を検知して予期せぬ誤吐水をすることのない自動水栓を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。第1の実施形態まずは、図1、図2、図3、図4を参照しつつ、第1の実施形態による自動水栓の基本構成について説明する。図1は、本発明の第1の実施形態にかかる自動水栓を例示する模式図である。図2は、第1の実施形態にかかる自動水栓を例示するブロック図である。図3は、第1の実施形態にかかる物体検知手段の投受光動作を示すタイムチャートである。図4は、第1の実施形態にかかる操作パネルを例示する模式図である。図1に示すように、洗面台1に本発明の実施形態である自動水栓2が設置されている。自動水栓2には、水栓本体4の横に投受光ユニット8が配置されており、この投受光ユニット8により手などの物体を検知して、水栓本体4からの湯水の吐水、止水を切り替えるように構成されている。なお、本実施形態の自動水栓2は、洗面台1以外にも、例えばキッチンといった、吐水が必要な場所に設置することができる。図2に示すように、自動水栓2は、給水源28と、給湯源80と、水栓本体4と、投受光ユニット8と、水側電磁弁26と、湯側電磁弁82と、制御部24とを有している。制御部24には、電磁弁駆動手段73と、湯吐水検知手段87と、物体検知手段90が備わっている。給水源28からは水が供給されており、給水経路としての給水ホース52と給水ホース53に接続された水側電磁弁26を経由して、更にシングルレバー式湯水混合水栓60と給水ホース85を経由して水栓本体4の吐水口30から水が吐水される。また、給湯源80からは湯が供給されており、給湯経路としての給水ホース81と給水ホース86に接続された湯側電磁弁82を経由して、更にシングルレバー式湯水混合水栓60と給水ホース85を経由して水栓本体4の吐水口30から湯が吐水される。水と湯はシングルレバー式湯水混合水栓60の内部で混合することができ、その混合割合はレバー91を左右に回すことで変えることができる。レバー91を左に回すと湯の割合が増え、右に回すと水の割合が増える。こうすることで、吐水口30からは、水のみの吐水、湯のみの吐水、湯と水を混合した吐水が可能となっている。以下、湯のみの吐水と、湯と水を混合した吐水は、湯の吐水と総称して呼ぶこととする。また、レバー91を前後に操作することによって吐水量を変更することができ、強制的に止水することもできる。投受光ユニット8は、赤外の投光素子20と赤外の受光素子22とから構成されている。投光素子20から発せられる伝播波は赤外の発光波であり、受光素子22が受信する反射波は赤外の反射光となる。投光素子20の投光タイミングは物体検知手段90が配線56を通して制御している。投光素子20は、ボウル部43に臨ませて設けられており、所定の投光量の光をボウル部43に向けて投光する。投光素子20から投光された光は、ボウル部43や使用者の手などによって反射され、この反射光を受光素子22が受光する。物体検知手段90は、受光素子22が受け取った受光レベルの大きさ、即ち反射量の大きさを電気信号として配線56を通して受信し、その反射量の積分値が予め設定しておいた所定値未満である場合には被検知物体が無しと判定し、所定値以上である場合には被検知物体有りと判定する。この検出方式は、反射式積分型センサなどと呼ばれるもので、図3に、その投受光動作のタイムチャートを示す。物体検知手段90は、投光素子20を所定のパルス幅と発光強度で赤外投光させるA:送信パルス。受光素子22には、その反射波が受光反射量として表れるB:受光反射量。物体検知手段90はこの受光反射量を時間積分して、その積分値が所定値検知しきい値以上であった場合に被検知物体が有りと判定するC:受光反射積分量。電磁弁駆動手段73は、物体検知手段90の判定結果に基づいて動作し、物体検知手段90が有りと判定したときは、水側電磁弁26と湯側電磁弁82を開駆動して吐水動作を行う。なお、投光素子20は、所定の投光軸線方向に赤外線を投光するように構成されており、赤外線の強度は、この投光軸から外れるに従って低下する。本実施形態においては、投光軸線上の赤外線の強度が、半分に低下する、投光軸線を中心軸とする略円錐形状に広がる領域が、物体検知手段90の検知領域12として機能している。また、検知領域12は、投光素子20の指向性や送信パワー、人体等の検知と判定する検知しきい値の調整などによって変更することができる。更に、図4に示すように、自動水栓2は、吐水モードを切り替えるためのモード切替操作部としてモード切替スイッチ51と、連続吐水スイッチ61とを有している。制御部24は、モード切替スイッチ51によって切り替えられた吐水モードと連続吐水スイッチ61の操作に基づいても水側電磁弁26と湯側電磁弁82とを駆動する。モード切替スイッチ51と連続吐水スイッチ61は操作パネル50に設けられており、モード切替スイッチ51を押す毎に、吐水モードが自動吐水モードと連続吐水モードに交互に切り替わる。なお、シングルレバー式湯水混合水栓60も操作パネル50に設けられており、レバー91を左側に回すと湯の吐水となり、右側に回すと水の吐水となる。自動吐水モードとは物体検知手段90の検知状況に基づいて吐水口30から吐止水可能な吐水モードのことであり、連続吐水モードとは物体検知手段90の検知状況に関係なく吐水口30から吐止水可能な吐水モードのことである。より具体的には、自動吐水モードでは、物体検知手段90が物体を検知すると水側電磁弁26と湯側電磁弁82とを開駆動して吐水し、非検知になると水側電磁弁26と湯側電磁弁82とを閉駆動して止水する。連続吐水モードでは、モードに入ると連続吐水スイッチ61の操作によって電磁弁を開閉駆動する。また、自動水栓2は、湯吐水検知手段87を有しており、吐水口30から湯が吐水されているか否かを検知する。湯吐水検知手段87の具体例を以下に説明する。1つ目の例は、水温センサを設けた例であり、水温センサを給水ホース85や、水栓本体4や、吐水口30の給水路の内部に設置する。湯吐水検知手段87は、水温センサが検出した温度データを電気信号として受信することで、湯が吐水されているか否かを判定することができる。2つ目の例は、レバー91に角度検出センサを設けた例であり、レバー91が湯側に回されているかをレバー91の角度によって検出する。湯吐水検知手段87は、角度検出センサが検出した角度データを電気信号として受信することで、湯が吐水されているか否かを判定することができる。このような湯吐水検知手段87によって、自動水栓2は、吐水口30から湯が吐水されているか否かを検知することができる。制御部24は、洗面台1の下部に設けられており、投受光ユニット8と、水側電磁弁26と、湯側電磁弁82とは電気信号を伝送するそれぞれの配線56と、配線55と、配線83とによって接続されている。なお、制御部24は、マイクロプロセッサ、メモリ、及びこれらを動作させるプログラム等以上図示せずにより構成することができる。以下、本実施形態の具体例について図面を参照しつつ説明する。図5は、第1の実施形態にかかる自動水栓の動作を示すタイムチャートである。物体検知手段90は、先述したように検知領域12を持っているが、この検知領域12の範囲を湯吐水検知手段87の検知状況によって切り替えている。つまり、期間T11では湯吐水検知手段87は非検知中であり、このときの検知領域12の範囲は大きくする。また、期間T12では湯吐水検知手段87は検知中であり、このときの検知領域12の範囲は小さくする。図6は、第1の実施形態にかかる物体検知手段の検知領域を例示する模式図である。図6aは、湯吐水検知手段87が非検知中における、物体検知手段90の検知領域12aを示しており、図6bは、湯吐水検知手段87が検知中における、物体検知手段90の検知領域12bを示している。また、図6bでは、湯を吐水しており、ボウル部43周辺に湯気72が発生している状態である。湯吐水検知手段87が検知中における検知領域12bは、湯吐水検知手段87が非検知中における検知領域12aよりも小さくなっているので、ボウル部43周辺に発生している湯気72の影響を受けにくくなっている。ここで、物体検知手段90の検知領域の範囲を変える方法として、伝播波の送信パワーを調整する方法例を、図7を用いて説明する。図7は、第1の実施形態にかかる物体検知センサの送信パワーの調整方法を示す模式図である。送信パワーを調整する1つ目の例は、図7aに示すように、伝播波の送信時間を変える方法である。赤外の発光波で言えば、赤外の発光時間が変わるということであり、発光時間が長ければ送信パワーは大きくなり、発光時間が短くなれば送信パワーは小さくなる。2つ目の例は、図7bに示すように、伝播波の送信強度を変える方法である。赤外の発光波で言えば、赤外の発光強度が変わるということであり、発光強度が高くなれば送信パワーは大きくなり、発光強度が低くなれば送信パワーは小さくなる。3つ目の例は、図7cに示すように、伝播波の送信回数を変える方法である。赤外の発光波で言えば、赤外の発光回数が変わるということであり、発光回数が多ければ送信パワーは大きくなり、発光回数が少なければ送信パワーは小さくなる。これらのように送信パワーを変えることによって、物体検知手段90の検知領域12の範囲を変えることが可能となる。また、送信パワーを変えずに、受信部22の感度を変えることによっても検知領域12の範囲を変えることは可能である。例えば、被検知物体有りと判定する反射量のしきい値を変化させることで、検知領域12の範囲を変えることが可能である。他にも、反射量を増幅演算してから積分処理する場合は、その増幅度を変化させることでも可能である。以上説明したように、湯吐水検知手段87が検知中は物体検知手段90の検知領域12を小さくしている。これは、湯を吐水している最中の誤吐水を防止するためである。つまり、湯を吐水している状態では、投光素子20から発光された赤外光が湯気によって乱反射され、乱反射した光を受光素子22が受光するために湯気を誤検知してしまい、予期せぬ誤吐水がなされてしまうことがある。そこで、湯の吐水がなされることを湯吐水検知手段87で検知し、湯を吐水中は物体検知手段90の検知領域を通常よりも小さい検知領域12bに変えることで、湯気を物体検知手段90が検知し難くなる。このようにして、湯を吐水して湯気が発生している状態であっても、物体検知手段90の検知領域12を小さくすることで検知し難くして、物体検知手段90の検知領域12がボウル部43周辺に発生する湯気72の位置まで及ばなくすることで、湯気を検知することがなくなり、予期せぬ誤吐水をすることがなくなる。第2の実施形態ここからは、第2の実施形態について説明する。第2の実施形態による自動水栓2の基本構成については、図1の模式図、図2のブロック図を参照しつつ説明した内容と同様でよいため、その説明は省略する。また、自動水栓2の制御内容についても第1の実施形態で説明した内容と同様の部分の説明は省略する。第1の実施形態と異なる点は、操作パネル50の構成に起因する湯吐水検知手段87の構成であり、詳細を以下に説明する。図8は、第2の実施形態にかかる操作パネルを例示する模式図である。第1の実施形態で説明した図4の操作パネルと比較すると、シングルレバー式湯水混合水栓60の代わりに湯水切替スイッチ71が設けられており、このスイッチを操作することで、水の吐水と湯の吐水が選択できるようになっている。具体的には、湯水切替スイッチ71で水の吐水が選択されている場合は水側電磁弁26のみが駆動して、吐水口30からは水が吐水される。一方、湯の吐水が選択されている場合は湯側電磁弁82のみが駆動して、吐水口30からは湯が吐水される。但し、目標とする湯の吐水温度によっては、水側電磁弁26も駆動して、水と湯を混合することで適切な水温に調整してもよい。このように操作パネル50に湯水切替スイッチ71が設けられているときは、湯吐水検知手段87は、現在選択されている状態が湯の吐水であれば、吐水口30からは湯が吐水されると判定できる。第3の実施形態ここからは、第3の実施形態について説明する。第3の実施形態による自動水栓2の基本構成については、第1の実施形態または第2の実施形態で説明した内容と同様でよいため、その説明は省略する。図9は、第3の実施形態にかかる自動水栓を例示するブロック図である。第1の実施形態または第2の実施形態と異なる点は、制御部24に、吐水されている湯の温度が測定できるように水温測定手段93が備わっているという点である。本実施形態では、水温測定手段93によって測定した湯の温度に基づいて、物体検知手段90の検知領域12の範囲を変える。より具体的には、湯の温度が高くなるにつれて検知領域12の範囲を小さくしていく。図10は、第3の実施形態にかかる制御部の検知領域を変える動作を示すフローチャートである。まず、最初に現在の状態が湯吐水中であるか否かをチェックするS300。湯吐水中であればS300のYES、ステップS301へ進み、吐水温度が40°C以上であるか否かをチェックする。吐水温度が40°C以上であった場合S301のYES、検知領域を小さくして処理を終了するS302。40°C未満であった場合はS301のNO、検知領域を中にして処理を終了するS303。ステップS100で、現在の状態が湯吐水中でない場合S300のNO、検知領域を大きくして処理を終了するS304。湯の温度が高いときは、空間に発生する湯気が多量となり、湯の温度が低いときに比べて、湯気による赤外光の乱反射の影響が大きくなる。そこで、湯気の影響を受けなくするために、検知領域12を小さくしている。つまり、湯気が多量であるほど、検知領域12の範囲を小さくしていくことで、物体検知手段90が湯気を検知することがなくなる。本実施形態では、検知領域12の範囲を変える吐水温度のしきい値を40°Cとして説明したが、設定温度はこれに限る必要は無く、適宜変更してよい。このようにして、高温の湯を吐水して湯気が多量に発生している状態であっても、吐水されている湯の温度に基づいて物体検知手段90の検知領域12を設定することで検知し難くして、物体検知手段90の検知領域12が湯気の位置まで及ばなくすることで、湯気を検知することがなくなり、予期せぬ誤吐水をすることがなくなる。第4の実施形態ここからは、第4の実施形態について説明する。第4の実施形態による自動水栓2の基本構成については、第1の実施形態または第2の実施形態で説明した内容と同様でよいため、その説明は省略する。図11は、第4の実施形態にかかる自動水栓を例示するブロック図である。第1の実施形態または第2の実施形態と異なる点は、制御部24に、湯を吐水している時間を計測できる吐水時間計測手段92が備わっているという点である。本実施形態では、吐水時間計測手段92によって測定した、湯を吐水している経過時間に基づいて、物体検知手段90の検知領域12の範囲を変える。より具体的には、湯の吐水経過時間が長くなるにつれて検知領域12の範囲を小さくしていく。図12は、第4の実施形態にかかる制御部の検知領域を変える動作を示すフローチャートである。電源投入時の初期設定として、検知領域は大に設定されているとする。まず、最初に現在の状態が湯吐水中であるか否かをチェックするS400。湯吐水中であればS400のYES、ステップS401へ進み、タイマ2を停止する。タイマ2は、湯を吐水していない時間を計測するタイマである。次に、ステップS402に進み、タイマ1が停止しているか否かをチェックする。タイマ1は、湯を吐水している時間を計測するタイマであり、本実施形態では吐水時間計測手段92に相当する。タイマ1が停止していればS402のYES、タイマ1を0スタートして処理を終了するS403。タイマ1が停止していなければS402のNO、タイマ1の計測時間が5秒を経過しているか否かをチェックするS404。5秒を経過していればS404のYES、検知領域を小にして処理を終了するS405。5秒を経過していなければ、そのまま処理を終了するS404のNO。つまり、湯の吐水が開始してから5秒が経過した時点で、検知領域を小に設定する。ステップS400で、現在の状態が湯吐水中でない場合S400のNO、ステップS411へ進み、タイマ1を停止する。次に、ステップS412に進み、タイマ2が停止しているか否かをチェックする。タイマ2が停止していればS412のYES、タイマ2を0スタートして処理を終了するS413。タイマ2が停止していなければS412のNO、タイマ2の計測時間が5秒を経過しているか否かをチェックするS414。5秒を経過していればS414のYES、検知領域を大にして処理を終了するS415。5秒を経過していなければ、そのまま処理を終了するS414のNO。つまり、湯の吐水が終了してから5秒が経過した時点で、検知領域を大に設定する。湯の吐水経過時間が長くなると、空間に発生する湯気の量も時間と共に増えていき、湯気による赤外光の乱反射の影響が大きくなる。そこで、湯気の影響を受けなくするために、検知領域12を小さくしている。つまり、湯気が多量であるほど、検知領域12の範囲を小さくしていくことで、物体検知手段90が湯気を検知することがなくなる。本実施形態では、検知領域12の範囲を変える吐水時間タイマ1のしきい値を5秒として説明したが、設定時間はこれに限る必要は無く、適宜変更してよい。また、湯の吐水が終了しても即座に検知領域12の範囲を大に変えず、タイマ2が5秒経過するまで待っている。これは、湯の吐水が終了しても周囲に発生している湯気が残っている場合があるため、その湯気が無くなるまでの待ち時間としてタイマ2を用いている。これも、設定時間を5秒に限る必要はなく、適宜変更してよい。このようにして、湯の吐水経過時間が長くなることで湯気が多量に発生している状態であっても、湯の吐水経過時間に基づいて物体検知手段90の検知領域12を設定することで、湯気を検知することがなくなり、予期せぬ誤吐水をすることがなくなる。以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、自動水栓2などが備える各要素の形状、寸法、材質、配置などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。例えば、第3の実施形態と第4の実施形態を組み合わせた制御も本発明の特徴から容易に発明可能である。