現像剤像を形成するための回転可能な像担持体と、前記像担持体に当接して像担持体の回転に従動回転し、帯電バイアスが印加されることで像担持体の表面を帯電する帯電部材と、を有する画像形成装置であって、前記像担持体が回転している状態時において、前記帯電部材が前記像担持体に対してスリップを生じていることを検知するスリップ検知手段と、前記スリップ検知手段により前記帯電部材のスリップが検知されたら前記スリップを解消するためのスリップ解消制御を実行する制御手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記スリップ検知手段は、帯電バイアスが印加された帯電部材の回転周期の電流値をモニターし、帯電部材が前記像担持体に所定に従動回転しているときにモニターされる電流値周期の形態と、帯電部材がスリップしているときにモニターされる電流値周期の形態と、の相違から前記帯電部材が前記像担持体に対してスリップを生じていることを検知することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記スリップ検知手段は、前記帯電部材の回転周期の回転量をモニターし、帯電部材が前記像担持体に所定に従動回転しているときにモニターされる回転量周期の形態と、帯電部材がスリップしているときにモニターされる回転量周期の形態と、の相違から前記帯電部材が前記像担持体に対してスリップを生じていることを検知することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記スリップ検知手段は、前記帯電部材の回転周期の振動量をモニターし、帯電部材が前記像担持体に所定に従動回転しているときにモニターされる振動量周期の形態と、帯電部材がスリップしているときにモニターされる振動量周期の形態と、の相違から前記帯電部材が前記像担持体に対してスリップを生じていることを検知することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記スリップ解消制御は、前記帯電部材に印加する帯電バイアスを通常の画像形成動作時に印加するバイアスよりも絶対値が高いバイアスに変更する制御であることを特徴とする請求項1ないし4の何れか一項に記載の画像形成装置。前記スリップ解消制御は、前記像担持体の回転速度を通常の画像形成動作時の速度よりも遅い速度に変更する制御であることを特徴とする請求項1ないし4の何れか一項に記載の画像形成装置。しかしながら、この対策はリアルタイムにスリップを検出するものではなく、突発的な外的要因像担持体への異物付着などによる摩擦抵抗μの変化に対して対応ができない。実際に帯電ローラがスリップすると、感光体を帯電ローラでクリーニングするような状況に陥るため、両部材間の摺擦によりドラムキズ等が発生する場合がある。また、感光体上の外添剤やトナーがスリップ部で堰き止め、且つ帯電ローラ表面に堆積するため、スリップが解放された瞬間にスジ上の帯電不良画像が発生してしまう。そこで、本発明は上記問題を解決するためになされたものであって、その目的とするところは、帯電部材がスリップすることによる像担持体のキズや像担持体の表面の付着物質が帯電部材の表面に堆積することによるスジ等の不良画像の発生を抑制することにある。上記の目的を達成するための本発明に係る画像形成装置は、現像剤像を形成するための回転可能な像担持体と、前記像担持体に当接して像担持体の回転に従動回転し、帯電バイアスが印加されることで像担持体の表面を帯電する帯電部材と、を有する画像形成装置であって、前記像担持体が回転している状態時において、前記帯電部材が前記像担持体に対してスリップを生じていることを検知するスリップ検知手段と、前記スリップ検知手段により前記帯電部材のスリップが検知されたら前記スリップを解消するためのスリップ解消制御を実行する制御手段と、を有することを特徴とする。本発明においては、帯電部材の像担持体に対するスリップをリアルタイムに検知し、その検知結果に基づいてスリップを解消する制御を行う。これにより、帯電部材がスリップすることによる像担持体のキズや像担持体の表面の付着物質が帯電部材の表面に堆積することによるスジ等の不良画像の発生を抑制できる。[実施例]図1は本発明に係る画像形成装置Mの一例の概略構成を示す縦断面図である。この装置Mは転写方式電子写真プロセス利用のモノクロレーザプリンタであり、パソコン等の外部ホスト装置Hから制御回路部制御手段Cに入力する電気的な画像情報に対応した画像を記録材Pに形成して画像形成物として出力する。装置Mの装置本体内には、静電潜像を形成するための回転可能な像担持体被帯電体としてのドラム型の電子写真感光体以下、ドラムと記す1が配設されている。本例のドラム1は、アルミニウム等の導電性ドラム基体の外周面にOPC感光層有機光半導体を形成したものである。制御回路部Cで制御される駆動源モータKの回転力が駆動伝達機構不図示を介してドラムギアG図2に伝達されることでドラム軸1aを中心に矢印R1の時計方向に所定のプロセススピード周速度、本例では200mm/sをもって回転駆動される。ドラム1の周囲にはドラム回転方向に沿って電子写真画像形成プロセス手段としての、帯電ローラ2、露光器3、現像器4、転写ローラ5、クリーニング器6が配設されている。回転するドラム1の表面は、ドラム1に当接してドラム1の回転に従動回転し、帯電バイアスが印加されることでドラム1の表面を帯電する帯電部材としての帯電ローラ2によって所定の極性電位に均一一様に帯電処理される。帯電ローラ2はドラム1に対して所定の当接力にて当接していてドラム1の回転に従動して回転連れ回り回転する。そして、帯電ローラ2には制御回路部Cで制御される帯電バイアス印加電源S2から所定の帯電バイアスが印加される。これにより、ドラム1の周面が所定の極性電位に均一に接触帯電処理される。その帯電面に対して露光器3により画像情報に応じた露光がなされる。露光器3は本例においてはレーザビームスキャナである。スキャナ3は装置Hから制御回路部Cに入力した画像情報の時系列電気デジタル画像信号に対応して変調制御されたレーザビームLを出力し、回転するドラム1の帯電処理面を主走査露光する。これによりドラム1の露光部電位が減衰してドラム面に画像情報に対応した静電潜像が形成されていく。そのドラム1の表面に対して現像器4の現像ローラ4aによって現像剤トナーが供給される。現像ローラ4aは矢印の反時計方向に回転駆動され、制御回路部Cで制御される現像バイアス印加電源S4から所定の現像バイアスが印加される。これによりドラム面の静電潜像が現像剤の像トナー像taとして現像される。ドラム面の現像剤像taは、ドラム1と転写ローラ5との当接部である転写ニップ部Tにおいて記録材Pの面に対して静電転写される。転写ローラ5は矢印の反時計方向にドラム1の周速度にほぼ対応した周速度で回転駆動される。また、転写ローラ5には記録材Pが転写ニップ部Tを挟持搬送されている間、制御回路部Cで制御される転写バイアス印加電源S5からトナーの帯電極性とは逆極性で所定電位の転写バイアスが印加される。記録材Pは給紙機構部7のカセット8に積載されている。その記録材Pは、給紙ローラ9により一枚分離給紙され、レジストローラ10により転写ニップ部Tに対して所定の制御タイミング、即ち、ドラム1に形成された書き込まれた現像剤像taと同期をとるように転写ニップ部Tに送られる。転写ニップ部Tを出た記録材Pはドラム1の表面から分離されて定着器11へ搬送される。この定着器11にて未定着の現像剤像が記録材面に加熱加圧されて固着画像として定着される。そして、画像定着を受けた記録材Pは画像形成物として排出部12に搬送されて排出される。一方、記録材分離後のドラム1の表面に残留する現像剤転写残り現像剤tbは、クリーニング器6のクリーニング部材6aによりドラム1の表面より除去され、ドラム1は繰り返して画像形成に供される。本例においてクリーニング部材6aはドラム1に対してカウンター当接させた弾性クリーニングブレードであり、このブレード6aによりドラム面が摺擦されて転写残り現像剤tbが掻き落とされてクリーニング容器6b内に収容される。本例の装置Mは、ドラム1、帯電ローラ2、現像器4、クリーニング器6の4つのプロセス機器がカートリッジ容器13に所定配置関係をもって一体に組み込まれて装置本体に対して着脱交換自在のプロセスカートリッジプロセスユニット14を構成している。カートリッジ14は装置本体に対して所定に装着されることで、装置本体側と機械的、電気的に結合する。装置Mはカートリッジ14が所定に装着されている状態において画像形成動作が可能となる。図2はカートリッジ14の長手に沿う断面模式図である。ドラム1は一端側図において右側と他端側同じく左側のドラム軸1aがそれぞれ軸受部材15を介してカートリッジ容器13の第1の側板13a13a間に回転可能に支持されて配設されている。ドラム1の一端側にはドラムギアGが配設されている。帯電ローラ2は芯金2aとその芯金周りに同心一体にローラ状に形成した導電性弾性層2bとを有する導電性弾性ローラである。帯電ローラ2はドラム1に対してほぼ並行に配列され、芯金2aの一端側右側と他端側左側がそれぞれ軸受部材16を介してカートリッジ容器13の第2の側板13b13b間に回転可能に支持されて配設されている。一端側と他端側の軸受部材16はそれぞれの側の第2の側板13bに対してドラム1に近づく方向と遠のく方向とにスライド移動可能に支持されている。そして、それぞれ、加圧ばね17によりドラム1に近づく方向に移動付勢されている。これにより、帯電ローラ2は導電性弾性層2bの弾性に抗して所定の当接圧をもってドラム1の面に当接されてドラム表面との間に帯電ニップNを構成している。このカートリッジ14が装置本体に対して所定に装着されている状態において、ドラムギアGは装置本体側の駆動力伝達機構不図示に対して機械的に結合している。また、帯電ローラ2は装置本体側の帯電バイアス印加電源S2と、電気的カップリング部a、他端部側の加圧ばね導電性17、他端部側の軸受部材導電性16、芯金2aを介して電気的に結合している。従って、制御回路部Cで制御される装置本体側のモータKが駆動されることで、モータKの駆動力が、駆動伝達機構、ドラムギアGを介してドラム1に対して伝達され、ドラム1が回転駆動される。また、帯電ローラ2はドラム1と接触していることからドラム1の回転に伴って帯電ニップNにおけるドラム1との摩擦力で従動回転する。そして、帯電バイアス印加電源S2から上記の経路にて帯電ローラ2に対して所定の帯電バイアスが印加されることで回転するドラム1の周面が所定の極性電位に接触帯電処理される。スリップ検知手段はドラム1が回転している状態時において、帯電ローラ2がドラム1に対してスリップを生じていることを検知する手段である。帯電ローラ2は、ドラム1と接触していることからドラム1の回転に伴って帯電ニップNにおけるドラム1と帯電ローラ2との摩擦力により従動回転するようになっている。そして、この帯電ローラ2の従動回転にはドラム表面の摩擦抵抗が大きく関わっている。したがって、外的要因ドラム1への異物付着などによって急に帯電ローラ2の摩擦抵抗が下がった場合、帯電ローラ2がドラム1に対してスリップするという現象が起こってしまう。この帯電ローラ2がスリップしている状況を図3に示す。即ち、帯電ローラ2の表面の摩擦抵抗が下がり、ドラム1の回転に従動して連れ回らずに回転が停止している状態、もしくは連れ回ってはいるけれどもドラム1の回転に対応した回転でなくドラム1の回転速度よりも低速度で回転している状態である。この状態においては、帯電ローラ2は回転するドラム1の表面に対してスリップしている。このスリップ状態においてはドラム1の表面を帯電ローラ2で摺擦するような状況に陥る。そのためドラムキズ等が発生し、ドラム1上の転写残物質クリーニング部材6aをすり抜けた現像剤の外添剤やトナー等tcがスリップ部帯電ニップNで堰き止めて帯電ローラ2の表面にその堆積物が付着する。その結果、スリップが解放された瞬間にスジ上の帯電不良画像が発生してしまうことがあった。そこで、帯電ローラ2の上記スリップについては、リアルタイムに検知し、更にそのスリップを解消する制御をすることが重要である。本発明においは、以下に説明するように、像担持体ドラム1が回転している状態時において、帯電部材帯電ローラ2が像担持体に対してスリップを生じていることを検知するスリップ検知手段を有する。そして、そのスリップ検知手段により帯電部材のスリップが検知されたらスリップを解消するためのスリップ解消制御回復シーケンスを実行する制御手段を有する。この項では、スリップ検知手段の具体例について説明する。1スリップ検知手段例1スリップ検知は、帯電ローラ2に流れる電流値の周方向回転方向の電流値を測定し、モニターすることで検知できる。即ち、帯電バイアスが印加された帯電ローラ2の回転周期の電流値をモニターする。そして、帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされる電流値周期の形態と、帯電ローラ2がスリップしているときにモニターされる電流値周期の形態と、の相違から帯電ローラ2がドラム1に対してスリップを生じていることを検知する。図2を参照して、カートリッジ14が装置本体に所定に装着されている状態において、ドラム1の一端側のドラム軸1aと装置本体側の電流計Aとが電気的カップリング部bを介して電気的に結合している。帯電ローラ2はドラム1に所定の当接圧で当接して通常はドラム1の回転に従動回転しており、帯電バイアスを印加することによって、ドラム表面が所定の極性電位に帯電され、単位面積当たりの帯電領域に応じた電流が流れている。また、この電流は帯電ローラ固有の特性である抵抗、外径により電流値の周期にフレがある。そこで、電流計Aにより帯電ローラの周方向の電流値をモニターし、帯電ローラ周期の電流値推移を測定した。その結果の例を図4に示す。これにより帯電ローラ2の1周分の電流値周期Dが分かり、帯電ローラ2が周方向に回転しているのが判断できる。またこれにより従動回転していることもわかる。一方、帯電ローラ2がドラム1の回転に連れ回らずに回転が停止してドラム1の表面に対してスリップしている場合には、図4のような帯電ローラ2の1周分の電流値周期Dが検出されず、一定の電流値がモニターされる。そのため、従動していないと判断できる。また、帯電ローラ2が連れ回ってはいるけれどもドラム1の回転に対応した所定の従動回転速度よりも低速度で回転している状態である場合もある。この場合の帯電ローラ2の1周分の電流値周期の形態も、帯電ローラ2が所定に従動回転している場合の電流値周期Dの形態とは異なる。これにより、帯電ローラ2がドラム1の回転よりも低速度の回転状態でありドラム1の表面に対してスリップしていると判断できる。制御回路部Cは、ドラム1が回転している状態時において、帯電バイアスが印加された帯電ローラ2の回転周期の電流値を電流計Aによりモニターする。帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされる電流値周期Dの形態と、帯電ローラ2がスリップしているときにモニターされる電流値周期の形態と、の相違から帯電ローラ2がドラム1に対してスリップを生じていることを検知する。従って、本例においては電流計Aと制御回路部Cがスリップ検知手段A-Cである。ここで、上記の電流値検知には様々なノイズが検出されてしまうという。図4のデータDは実はノイズが含まれた結果であり、誤判定をしてしまう可能性があるため、ノイズを除去することが重要となる。ここで述べた様々なノイズとはドラム1の駆動ノイズと本体トランスの出力ノイズである。これらの電流値に影響を及ぼす外的要因をキャンセルした結果を図5に示す。Eが図4の結果Dからノイズキャンセル演算した帯電ローラ2の1周分の電流値周期の形態である。それぞれのキャンセルの方法としては、バイアスOFFの状態でドラム1を回転させ駆動ノイズを除去した後、帯電ローラピッチだけを抽出しノイズと判定し、まず駆動ノイズをキャンセルする。そしてその後、駆動ノイズを除去した生データに対して本体停止時に帯電バイアスを印加し、高圧トランスのノイズを抽出し高圧トランスノイズをキャンセルする。その結果、図5のように帯電ローラピッチだけを抽出した結果Eが得られた。このように駆動ノイズと出力ノイズの周期を検出し、このピッチの出力周期をカウントしないようにすることで、正確に帯電ローラ2の従動回転とスリップ状態とが判定できるようになった。上記のノイズキャンセルの演算は制御回路部Cの演算機能部でなされ、駆動ノイズや高圧ノイズをキャンセルするための各種ノイズ確認及びデータ修正を行う。2スリップ検知手段例2本例のスリップ検知手段は、帯電ローラ2の回転を数値化して読み取って従動回転状態またはスリップ状態を把握する。即ち、帯電ローラ2の回転周期の回転量推移をモニターする。そして、帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされる回転量周期の形態と、帯電ローラ2がスリップしているときにモニターされる回転量周期の形態と、の相違から帯電ローラ2がドラム1に対してスリップを生じていることを検知する。図6において、ドラム1の一端側のドラム軸1aの軸受部材16にはエンコーダー機械的変位量を電気信号に変換し、この信号を処理して位置速度などを検出するセンサ18が配設されている。このエンコーダー18はドラム軸1a即ち帯電ローラ2の位置変位回転量を測定する。カートリッジ14が装置本体に所定に装着されている状態において、エンコーダー18と装置本体側の制御回路部Cとが電気的カップリング部bを介して電気的に結合している。制御回路部Cはドラム1が回転している状態時において、帯電ローラ2の回転周期の回転量推移をエンコーダー18によりモニターする。図7は、帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされる帯電ローラの1周分の回転量周期Fの形態例である。これにより帯電ローラ2の1周分の回転量周期が分かり、帯電ローラ2が周方向に回転しているのが判断できる。またこれにより従動回転していることもわかる。なお、図7の検知結果Fは前述した方法で駆動及び高圧ノイズを除去した後の値である。一方、帯電ローラ2がドラム1の回転に連れ回らずに回転が停止してドラム1の表面に対してスリップしている場合には、図7のような帯電ローラ2の1周分の回転量周期Fが検出されず、一定の測定値がモニターされる。そのため、従動していないと判断できる。また、帯電ローラ2が連れ回ってはいるけれどもドラム1の回転に対応した所定の従動回転速度よりも低速度で回転している状態である場合もある。この場合の帯電ローラ2の1周分の回転量周期の形態は、帯電ローラ2が所定に従動回転している場合の1周分の回転量周期Fの形態とは異なる。これにより、帯電ローラ2がドラム1の回転よりも低速度の回転状態でありドラム1の表面に対してスリップしていると判断できる。従って、本例においてはエンコーダー18と制御回路部Cがスリップ検知手段18-Cである。3スリップ検知手段例3本例のスリップ検知手段は、ピックアップを帯電ローラの軸受部材に取り付け、帯電ローラ2の従動回転による振動量周期で従動回転状態またはスリップ状態を把握する。即ち、帯電ローラ2の回転周期の振動量推移をモニターする。帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされる振動量周期の形態と、帯電ローラ2がスリップしているときにモニターされる振動量周期の形態と、の相違から帯電ローラ2がドラム1に対してスリップを生じていることを検知する。図6において、ドラム1の一端側のドラム軸1aの軸受部材16にはピックアップ振動を電気信号に変換し、この信号を処理して振動量を検出するセンサ19を配設してある。このピックアップ19はドラム軸1a即ち帯電ローラ2の回転に伴う1周分の振動量周期を測定する。カートリッジ14が装置本体に所定に装着されている状態において、ピックアップ19と装置本体側の制御回路部Cとが電気的カップリング部bを介して電気的に結合している。制御回路部Cはドラム1が回転している状態時において、帯電ローラ2の振動量推移をピックアップ19によりモニターする。図8は、帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされる帯電ローラの1周分の振動量周期Gの形態例である。これにより帯電ローラ2の1周分の振動量周期の形態が分かり、帯電ローラ2が周方向に回転していると判断できる。また、これにより従動回転していることもわかる。なお、図8の検知結果Gは前述した方法で駆動及び高圧ノイズを除去した後の値である。一方、帯電ローラ2がドラム1の回転に連れ回らずに回転が停止してドラム1の表面に対してスリップしている場合には、図8のような帯電ローラ2の1周分の振動量周期Gが検出されず、一定の測定値がモニターされる。そのため、従動していないと判断できる。また、帯電ローラ2が連れ回ってはいるけれどもドラム1の回転に対応した所定の従動回転速度よりも低速度で回転している状態である場合もある。この場合の帯電ローラ2の1周分の振動量周期の形態は、帯電ローラ2が所定に従動回転している場合の1周分の振動量周期Gの形態とは異なる。これにより、帯電ローラ2がドラム1の回転よりも低速度の回転状態でありドラム1の表面に対してスリップしていると判断できる。従って、本例においてはピックアップ19と制御回路部Cがスリップ検知手段19-Cである。帯電ローラ2のスリップ検知手段は、上記1、2、3の電流値、回転量位置変位、振動に着目した手段に限られるものではなく、スリップ検知ができるその他の方法であっつてもよいことは勿論である。また、それら各種の手段を併用あるいは組み合わせて用いる構成にすることもできる。スリップ解消制御回復シーケンスは帯電ローラ2のスリップ解消のための手段であり、上述したようなスリップ検知手段A-Cまたは18-Cまたは19-Cにより帯電ローラ2のスリップが検知されたら実行される。ドラム1の回転に従動する帯電ローラ2のドラム1に対するスリップは帯電ローラ2が回転するトルクよりもドラム表面の摩擦抵抗μが小さいとする。そのため、ドラム1と帯電ローラ2間の摩擦抵抗μを上げるようにすることでスリップしている状態を解消すると良い。そのスリップ解消制御の具体例について説明する。1スリップ解消制御例1この制御例は、帯電バイアス出力値アップによるもので、帯電ローラ2に印加する帯電バイアスを通常の画像形成動作時に印加するバイアスよりも絶対値が高いバイアスに変更するものである。即ち、帯電ローラ2が回転しているドラム1に対してスリップしている状態を解消するために、帯電ローラ2にバイアスを印加し、帯電ローラ2からドラム1へ放電させる。これにより、放電の跡をドラム表面に付けてドラム表面を荒らすことで、ドラム1と帯電ローラ2間の摩擦抵抗を上げることが有効である。ここでは画像形成時に使用される通常の印加DCバイアスよりも、高い帯電バイアスを帯電ローラ2に印加することで、ドラム1の表面をより荒らすことができ、摩擦抵抗が上がる。これにより、回転しているドラム1に対して帯電ローラ2がスリップしている状態を早く解消できる。また、バイアス出力値以外にも、バイアス印加時間を延長することでもスリップの解消が可能であるためこの方法を用いても良い。実際、前述したスリップ検知手段例1図2により帯電ローラ2の電流値をモニターしながら、効果を検証した。帯電ローラ2がドラム1の回転に連れ回らずに回転が停止してドラム1の表面に対してスリップしている状態においては、図5のような帯電ローラ2の1周分の電流値周期Eが検出されず、図9のJのように一定の電流値がモニターされる。このスリップ状態時において、帯電バイアス印加電源S2から帯電ローラ2に対する帯電バイアス出力値をアップした例えば0~50Vアップ。そうすると、スリップにより従動回転が停止している帯電ローラ2が回転し始める。これにより、図9のJのような電流値が一定の状態から、帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされるEのような通常の帯電ローラ周期の電流値が検出された。すなわち、早期にスリップが回復できることが分かった。また、帯電ローラ2が連れ回ってはいるけれどもドラム1の回転に対応した所定の従動回転速度よりも低速度で回転しているスリップ状態である場合も同様である。即ち、帯電バイアス印加電源S2から帯電ローラ2に対する帯電バイアス出力値をアップすると、帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転するようになり、通常の帯電ローラ周期の電流値Eが検出された。すなわち、早期にスリップが回復できることが分かった。制御回路部Cは通常の帯電ローラ周期の電流値Eが検出されたことで帯電ローラ2のスリップが回復したと判断したら、帯電バイアス印加電源S2から帯電ローラ2に対する帯電バイアス出力値を通常の画像形成実行時の帯電バイアス出力値の戻す制御を行う。2スリップ解消制御例2この制御例はプロセススピードダウンドラム1の回転速度ダウンによるものである。即ち、ドラム1の回転速度を通常の画像形成動作時の速度よりも遅い速度に変更する制御である。回転しているドラム1に対する帯電ローラ2のスリップ状態を解消するためにはドラム1と帯電ローラ2間の摩擦抵抗が重要である。よって画像形成装置が静止時から駆動時へ移行する際、帯電ローラ伝達する摩擦抵抗の大きい方が従動するには有利となる。そこで、スリップを解消するための2つ目の方法として、プロセススピードダウンを提案する。帯電ローラ2は前従したようにドラム1の帯電を目的としているため、当接ニップNを有しており、ドラム1は硬い樹脂、帯電ローラ2は柔らかい導電材のゴム層2bで形成し、所定の当接圧でドラム1と接触している。そして両部材12の当接部Nは帯電ローラ2が微小に凹んで当接している。この状態でドラム1が静止状態から駆動がかかると、帯電ローラ2はゆっくり当接部Nに潰されながら従動を開始する。しかしながらプロセススピードドラム1の回転速度が速いと、潰される量が少ない状態で回転しようとする。そのため、当接部Nの凹みがそのままの形状で維持され、帯電ローラ2がスリップしてしまうことがある。また、両部材12の当接面は、回転スピードが大きいほど、接触部が追従できずに一部の接触面が浮く状態となり接触面積が小さくなることで両部材12の摩擦抵抗は小さくなる場合もある。そのため、帯電ローラ2がスリップした際プロセススピードをダウンして、帯電ローラ2のゴムの弾性により当接ニップNの拡大、あるいは接触面積を増やすことは有効である。実際、前述したスリップ検知手段例1図2により帯電ローラ2の電流値をモニターしながら、効果を検証した。帯電ローラ2がドラム1の所定のプロセススピードの回転に連れ回らずに回転が停止してドラム1の表面に対してスリップしている状態においては、図5のような帯電ローラ2の1周分の電流値周期Eが検出されず、図10のJのように一定の電流値がモニターされる。このスリップ状態時において、プロセススピードをダウンした例えば0~50mm/secダウン。そうすると、スリップにより従動回転が停止している帯電ローラ2が回転し始める。これにより、Jのような電流値が一定の状態から、ダウンさせたプロセススピードに対して帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされる図10のHのような所定の帯電ローラ周期の電流値が検出された。すなわち、早期にスリップが回復できることが分かった。また、帯電ローラ2が連れ回ってはいるけれどもドラム1の回転に対応した所定の従動回転速度よりも低速度で回転しているスリップ状態である場合も同様である。即ち、プロセススピードをダウンすることでそのプロセススピードに対して帯電ローラ2がドラム1に所定に従動回転しているときにモニターされる図10のHのような所定の帯電ローラ周期の電流値が検出された。すなわち、早期にスリップが回復できることが分かった。制御回路部Cは図10のHのような所定の帯電ローラ周期の電流値が検出されたことで帯電ローラ2のスリップが回復したと判断したら、ダウンさせたプロセススピードを通常の画像形成実行時のプロセススピードに戻す制御を行う。この戻しにより、帯電ローラ2の1周分の電流値周期の形態は図5の電流値周期Eの形態になる。ドラム1と帯電ローラ2間の摩擦抵抗μを上げて帯電ローラ2のスリップを解消する上記のような2つの方法以外にも、例えば次のような制御も有効である。非画像形成中にドラム表面へ現像器4から現像剤を供給して付着させる。転写ローラ5には現像剤の帯電極性と同極性のバイアスを印加して現像剤をクリーニング器6に至らせる。クリーニングブレード6aによる現像剤の除去時のドラム摺擦によりドラム1の摩擦抵抗をアップさせる方法も有効である。スリップ解消制御は、ドラム1と帯電ローラ2間の摩擦抵抗μを上げる方法であれば、上記のような方法に限定されるものではない。<フローチャートの説明>次に本実施例の画像形成装置におけるスリップ検知およびスリップ解消制御を含む装置制御シーケンスのフローチャートを図11にまとめたので説明する。1装置Mのスタンバイ状態ステップS1:メイン電源スイッチ-オン、ドラム駆動-オフの状態において、制御回路部Cに印刷プリントジョブ開始信号が入力するステップS2。制御回路部Cはその信号入力に基づいて駆動源モータKを起動してドラム1を所定のプロセススピードにて回転駆動するステップS3。このドラム1の回転駆動-開始から印刷実行までの期間が前回転工程である。2制御回路部Cはこの前回転工程において所定の印字前動作を実行する。制御回路部Cは、この前回転工程において、前述したスリップ検知手段例1~3のような適宜のスリップ検知手段によって帯電ローラ2がスリップしているか否かを検知するステップS4。そして、スリップ検知手段の検知情報に基づいて帯電ローラ2がスリップしていないと判断したときはステップS4のNo、装置動作を画像形成動作に移行するステップS53一方、スリップ検知手段の検知情報に基づいて帯電ローラ2がスリップしていると判断したときはステップS4のYes、前述のスリップ解消制御例1や2のような適宜のスリップ解消制御を実行するステップS10。制御回路部Cは、このスリップ解消制御を、スリップ検知手段によりスリップ解消が検知されるまで実行するステップS10、S11。制御回路部Cは、スリップ検知手段の検知情報に基づいて帯電ローラ2のスリップ状態が解消されたと判断したらステップS11のYes、装置動作を画像形成動作に移行するステップS54印刷実行の開始ステップS5から所定の設定枚数分の印刷が終了してステップS5入力された印刷ジョブが終了ステップS7するまでが画像形成工程である。制御回路部Cはこの画像形成工程において、常に、スリップ検知手段によって帯電ローラ2がスリップしているか否かを検知するステップS12。画像形成工程の間、帯電ローラ2のスリップが検知されなければ、所定枚数分の印刷が繰り返して実行されて印刷ジョブが終了ステップS7した後に後回転工程にて所定の印字後動作が実行されて駆動源モータKの駆動が停止される。即ち、ドラム1の駆動が停止されステップS8、装置Mは制御回路部Cに次の印刷ジョブ開始信号が入力するまでスタンバイ状態に保持される。5制御回路部Cは画像形成工程の実行中にスリップ検知手段の検知情報に基づいて帯電ローラ2がスリップしていると判断したときはステップS12のYes次の制御をする。即ち、その判断時点において実行されている画像形成時の記録材と次の画像形成時記録材との紙間を延長する。その延長した紙間において、ステップS10と同様のスリップ解消制御を実行するステップS14。制御回路部Cは、このスリップ解消制御を、スリップ検知手段によりスリップ解消が検知されるまで実行するステップS14、S15。スリップ検知手段の検知情報に基づいて帯電ローラ2のスリップ状態が解消されたと判断したらステップS15のYes、紙間を延長した次の記録材からの画像形成に実行する。後回転工程においてもスリップ検知と、スリップを検知した場合のスリップ解消制御を実行する構成にすることもできる。以上説明したように、帯電ローラ2のドラム1に対するスリップをリアルタイムに検知し、その検知結果に基づいてスリップを解消する制御を行う。これにより、帯電ローラ2がスリップすることによるドラム1のキズやドラム1の表面の付着物質が帯電部材の表面に堆積することによるスジ等の不良画像の発生を抑制できる。<その他>1静電潜像を形成するための回転可能な像担持体は実施例の電子写真画像形成装置における電子写真感光体に限られない。静電記録画像形成装置における静電記録誘電体であってもよい。像担持体はドラム型に限られず、エンドレスベルト型であってもよい。2像担持体に当接して像担持体の回転に従動回転し、帯電バイアスが印加されることで像担持体の表面を帯電する帯電部材は、ローラ型に限られず、エンドレスベルト型であってもよい。