"硫黄系電極活物質と、Coを担持する導電性炭素材料とを含有し、前記Coの含有割合が、前記Coを担持する導電性炭素材料の全量に対して、5質量以下であることを特徴とする、二次電池用電極。前記Coを担持する導電性炭素材料が、導電性炭素材料にCo含有化合物溶液を含浸させ、真空凍結乾燥して、前駆体を調製し、前記前駆体を、熱処理することにより得られることを特徴とする、請求項1に記載の二次電池用電極。請求項1または2に記載の二次電池用電極を備えることを特徴とする、二次電池。しかしながら、特許文献1に記載のリチウム-硫黄電池用正極では、その導電性が低下する場合がある。そのため、そのような正極を備えるリチウム-硫黄電池では、サイクル数充放電の回数の増加とともにエネルギー密度が低下する場合がある。そこで、本発明は、エネルギー密度の低下を抑制することができる二次電池用電極、および、その二次電池用電極を備えた二次電池を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明の二次電池用電極は、硫黄系電極活物質と、Coを担持する導電性炭素材料とを含有し、前記Coの含有割合が、前記Coを担持する導電性炭素材料の全量に対して、5質量以下であることを特徴としている。また、本発明の二次電池用電極は、前記Coを担持する導電性炭素材料が、導電性炭素材料にCo含有化合物溶液を含浸させ、真空凍結乾燥して、前駆体を調製し、前記前駆体を、熱処理することにより得られることが好適である。また、本発明の二次電池は、上記した二次電池用電極を備えることを特徴としている。本発明の二次電池用電極は、硫黄系電極活物質と、Coを担持する導電性炭素材料とを含有し、Coの含有割合が、Coを担持する導電性炭素材料の全量に対して、5質量以下であるため、導電性の低下を抑制することができる。したがって、本発明の二次電池用電極および二次電池によれば、エネルギー密度の低下を抑制することができる。本発明の二次電池用電極は、硫黄系電極活物質と、Coを担持する導電性炭素材料とを含有している。このような二次電池用電極を作製するには、まず、Coを担持する導電性炭素材料を調製する。Coを担持する導電性炭素材料を調製するには、まず、導電性炭素材料に、Co含有化合物溶液を含浸させ、スラリーを得る。導電性炭素材料としては、例えば、ケッチェンブラック、デンカブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、チャンネルブラックなどの炭素粒子、例えば、炭素繊維、例えば、黒鉛、例えば、活性炭、例えば、炭素金属の複合体などが挙げられる。このような導電性炭素材料は、単独で使用してもよく、あるいは、併用することもできる。また、このような導電性炭素材料のなかでは、好ましくは、炭素粒子が挙げられ、さらに好ましくは、ケッチェンブラックが挙げられる。導電性炭素材料に炭素粒子を用いると、硫黄導電性炭素材料の複合体を緻密に形成することができる。また、導電性炭素材料の二次平均粒子径体積基準は、導電性炭素材料の種類によって異なるが、動的光散乱法によって測定されるメジアン径d50として、例えば、10~50μm、好ましくは、15~20μmである。また、導電性炭素材料の融点は、導電性炭素材料の種類によって異なるが、例えば、3000°C以上である。Co含有化合物溶液としては、例えば、Co塩水溶液、Coのアルコキシド溶液などが挙げられ、好ましくは、Co塩水溶液が挙げられる。Co塩水溶液は、Coの塩を含有する水溶液であって、例えば、Coの塩を水に溶解させることにより調製される。Coの塩としては、例えば、硫酸コバルト、硝酸コバルト、塩化コバルト、りん酸コバルトなどの無機酸コバルト、例えば、酢酸コバルト、しゅう酸コバルトなどの有機酸コバルトなどが挙げられる。このようなCoの塩は、単独で使用してもよく、あるいは、併用することもできる。また、このようなCoの塩のなかでは、好ましくは、硝酸コバルトが挙げられる。Co含有化合物溶液におけるCoの濃度は、例えば、0.02~3質量、好ましくは、0.02~2.5質量である。また、Co含有化合物溶液の使用量は、導電性炭素材料100質量部に対して、例えば、100~500質量部、好ましくは、100~300質量部である。導電性炭素材料に、Co含有化合物溶液を含浸させるには、例えば、導電性炭素材料にCo含有化合物溶液を添加し攪拌する。攪拌する条件としては、温度が、例えば、5~40°C、好ましくは、20~25°C、時間が、例えば、10~180分、好ましくは、60~120分である。次いで、得られたスラリーを、例えば、液体窒素などにより凍結させた後、真空凍結乾燥させて、Coを担持する導電性炭素材料の前駆体を調製する。真空凍結乾燥させるには、例えば、凍結させたスラリーを、真空凍結乾燥装置の乾燥炉に入れて、乾燥炉内の温度を段階的に上昇させながら、それぞれの温度において所定の時間乾燥させる。より具体的には、温度を0°C以下に調整した乾燥炉に、凍結させた導電性炭素材料を入れた後、乾燥炉内の圧力を、例えば、5~20Pa、好ましくは、5~10Paに調整し、乾燥炉内の温度を、例えば、1~20°C、好ましくは、1~15°Cずつ段階的に上昇させながら、それぞれの温度において、例えば、1~20時間、好ましくは、3~15時間乾燥させる。次いで、前駆体を非酸化雰囲気下において、熱処理焼成して、Coを担持する導電性炭素材料を調製する。非酸化雰囲気としては、例えば、窒素雰囲気、希ガス雰囲気などの不活性雰囲気、例えば、希ガス水素混合雰囲気などの還元雰囲気などが挙げられる。このような非酸化雰囲気のなかでは、好ましくは、還元雰囲気が挙げられ、さらに好ましくは、希ガス水素混合雰囲気が挙げられる。このような希ガス水素混合雰囲気における希ガスの混合割合は、例えば、70~99mol、好ましくは、80~95molである。熱処理するには、例えば、温度を段階的に上昇させながら、それぞれの温度において所定の時間熱処理する。より具体的には、例えば、20~60°C、好ましくは、30~55°Cにおいて、例えば、5~40分、好ましくは、10~30分加熱し、次いで、例えば、65~100°C、好ましくは、70~90°Cにおいて、例えば、10~50分、好ましくは、15~40分加熱し、次いで、例えば、150~500°C、好ましくは、200~400°Cにおいて、例えば、50~300分、好ましくは、100~250分加熱し、次いで、例えば、600~1000°C、好ましくは、700~900°Cにおいて、例えば、200~500分、好ましくは、300~400分加熱し、熱処理する。以上のように、導電性炭素材料にCo含有化合物溶液を含浸させ、乾燥させた後、熱処理することによって、Coを担持する導電性炭素材料が調製される。調製されたCoを担持する導電性炭素材料における、Coの含有割合は、5質量以下、好ましくは、3.0質量以下、例えば、0.03質量以上、好ましくは、0.2質量以上である。また、Coを担持する導電性炭素材料の比表面積は、例えば、1000~1750m2/g、好ましくは、1200~1750m2/gである。なお、比表面積は、BET法により測定することができる。また、Coを担持する導電性炭素材料の平均粒子径は、例えば、25μm~50μm、好ましくは、25μm~35μmである。なお、平均粒子径は、顕微鏡法具体的には、電子顕微鏡SEM、TEMなど観察により測定することができる。次いで、硫黄系電極活物質と、Coを担持する導電性炭素材料とを混合することにより複合粒子を調製する。硫黄系電極活物質としては、例えば、硫黄、硫黄化合物などが挙げられる。硫黄としては、結晶形の違いにより、例えば、α硫黄斜方晶系、β硫黄単斜晶系、γ硫黄単斜晶系、無定形硫黄などが挙げられる。また、硫黄の純度としては、例えば、99以上、好ましくは、99.999以上である。また、硫黄の融点は、硫黄の結晶形によって異なるが、例えば、118~120°Cである。また、硫黄の沸点は、硫黄の結晶形によって異なるが、例えば、沸点は、200~445°Cである。硫黄化合物としては、例えば、アルカリ金属ポリサルファイドMnSm:m≧1、n≧1、M=Li、Na、K、アルカリ土類金属ポリサルファイドMnSm:m≧1、n≧1、M=Mg、Ca、有機金属化合物、炭素-硫黄ポリマーなどが挙げられ、好ましくは、アルカリ金属ポリサルファイド、アルカリ土類金属ポリサルファイドが挙げられる。このような硫黄系電極活物質は、単独で使用してもよく、あるいは、併用することもできる。また、このような硫黄系電極活物質のなかでは、好ましくは、硫黄が挙げられる。硫黄系電極活物質と、Coを担持する導電性炭素材料とを混合する方法としては、例えば、乾式混合、湿式混合などが挙げられ、好ましくは、湿式混合が挙げられる。湿式混合により、複合粒子を調製するには、まず、硫黄系電極活物質と有機溶媒とを混合機の容器に投入し混合する。有機溶媒としては、例えば、エタノール、2-プロパノールイソプロパノ―ル、ブタノールなどのアルコール類、例えば、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン類、例えば、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類、例えば、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテルなどのエーテル類、例えば、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素などのハロゲン化炭化水素類などが挙げられる。このような有機溶媒は、単独で使用してもよく、あるいは、併用することもできる。また、このような有機溶媒のなかでは、好ましくは、アルコール類が挙げられ、さらに好ましくは、2-プロパノールが挙げられる。有機溶媒の使用量は、硫黄系電極活物質100質量部に対して、例えば、4000~10000質量部、好ましくは、6000~8000質量部である。硫黄系電極活物質の配合割合は、電極材料後述の固形分100質量部に対して、例えば、40~80質量部、好ましくは、50~70質量部である。硫黄系電極活物質の配合割合が、上記範囲を超えると、得られる電極の導電性が低下する場合があり、上記範囲未満であると、得られる二次電池のエネルギー密度が低下する場合がある。また、硫黄系電極活物質と有機溶媒との混合条件としては、温度が、例えば、5~40°C、好ましくは、20~25°C、時間が、例えば、1~20時間、好ましくは、3~10時間である。混合機としては、例えば、遊星回転ボールミル、転動ボールミル、振動ボールミルなどのボールミル、例えば、リングローラミルなどの竪型ローラミル、例えば、ハンマーミル、ケージミルなどの高速回転ミル、例えば、ジェットミルなどの気流式ミルなど、公知の混合粉砕機が挙げられる。このような混合機のなかでは、好ましくは、ボールミルが挙げられ、さらに好ましくは、遊星回転ボールミルが挙げられる。次いで、その混合機の容器にCoを担持する導電性炭素材料を添加し混合する。そして、乾燥させた後、さらに、例えば、0.5~3時間混合する。Coを担持する導電性炭素材料の配合割合は、電極材料後述の固形分100質量部に対して、例えば、10~50質量部、好ましくは、20~40質量部である。また、Coを担持する導電性炭素材料を添加後の混合条件としては、温度が、例えば、5~40°C、好ましくは、20~25°C、時間が、例えば、0.5~10時間、好ましくは、0.5~5時間である。乾燥条件としては、温度が、例えば、15~50°C、好ましくは、20~25°C、時間が、例えば、5~42時間、好ましくは、10~15時間である。以上のように、硫黄系電極活物質と、Coを担持する導電性炭素材料とを混合することによって、これらの複合粒子が得られる。得られた複合粒子における、Coの含有割合は、硫黄系電極活物質およびCoを担持する導電性炭素材料の全量に対して、例えば、0.01~3質量、好ましくは、0.05~2質量である。また、得られた複合粒子の平均粒径は、例えば、顕微鏡法具体的には、電子顕微鏡SEM、TEMなど観察によって測定され、1次粒子の平均粒径が、例えば、30~100nm、好ましくは、30~50nmであり、2次粒子の平均粒径が、例えば、0.3~10μm、好ましくは、0.3~3μmである。次いで、複合粒子を含有する正極を作製する。複合粒子を含有する正極を作製するには、例えば、まず、複合粒子に溶媒を加えて、例えば、10~120分、攪拌する。溶媒としては、例えば、水、メタノール、エタノール、2-プロパノール、ブタノールなどのプロトン性極性溶媒、例えば、アセトニトリル、ジメチルホルムアミドDMF、N-メチル-2-ピロリドンNMPなどの非プロトン性極性溶媒が挙げられる。このような溶媒は、単独で使用してもよく、あるいは、併用することもできる。また、このような溶媒のなかでは、好ましくは、プロトン性極性溶媒が挙げられ、さらに好ましくは、水が挙げられる。次いで、例えば、バインダーを加えて、例えば、30~120分、攪拌する。バインダーとしては、例えば、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリビニルアセテート、ポリエチレンオキサイド、ポリビニルエーテル、ポリフッ化ビニリデンPVdF、フルオロオレフィン共重合体架橋ポリマー、フルオロオレフィンビニルエーテル共重合体架橋ポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸などが挙げられる。このようなバインダーは、単独で使用してもよく、あるいは、併用することもできる。また、このようなバインダーのなかでは、好ましくは、PTFEが挙げられる。また、バインダーの配合割合は、電極材料後述の固形分100質量部に対して、例えば、4~20質量部、好ましくは、4~10質量部である。なお、電極材料後述の作製においては、必要により、さらに、混合物の粘度を調節するため増粘剤などの添加剤を添加することもできる。増粘剤としては、例えば、公知の増粘剤が挙げられ、好ましくは、カルボキシメチルセルロースが挙げられる。このような増粘剤を添加するタイミングは、溶媒投入前、溶媒投入時およびバインダー投入時のいずれであってもよいが、好ましくは、溶媒投入前である。増粘剤の配合割合は、電極材料後述の固形分100質量部に対して、固形分換算で、例えば、1~10質量部、好ましくは、1~5質量部である。そして、複合粒子、溶媒、バインダーおよび必要により添加される添加剤を混合した後、得られた混合物を、電極材料として、集電体の表面に塗布し、乾燥させることにより電極シートを得る。集電体としては、例えば、アルミニウム箔例えば、エッチング処理したアルミニウム箔など、銅箔、ステンレス箔、ニッケル箔などの金属箔が挙げられる。このような集電体のなかでは、好ましくは、エッチング処理したアルミニウム箔が挙げられる。次いで、例えば、電極シートを所定形状例えば、円形状、矩形状に打ち抜く。これにより、複合粒子が含有された正極が得られる。次いで、得られた正極を備える二次電池を作製する。二次電池を作製するには、例えば、セパレータと、正極とに電解液を含浸させる。そして、セパレータの一方側に正極を、他方側に負極を、それらの重心が積層方向に一致するように積層した後、これらを電池筐体セルに収容して、電解液を電池筐体に注入する。セパレータは、リチウムイオンの通過を許容する多孔質の絶縁体であって、例えば、ガラス繊維、セラミックス繊維、ウィスカなどの無機繊維、例えば、セルロースなどの天然繊維、例えば、ポリエチレンなどのポリオレフィン、ポリエステルなどの有機繊維などからなるセパレータが挙げられる。このようなセパレータのなかでは、好ましくは、ポリオレフィンからなるセパレータが挙げられる。電解液は、電解塩を含有する有機溶媒からなり、例えば、電解塩を有機溶媒に溶解させることにより調製される。電解塩としては、例えば、LiClO4、LiCF3SO3、LiCSO2CF33、LiC4F9SO3、LiC8F17SO3、LiB[C6H3CF32-3,5]4、LiBC6F54、LiB[C6H4CF3-4]4、LiBF4、LiPF6、LiNO3などのリチウム塩、例えば、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、リチウムビスパーフルオロエタンスルホニルイミド、リチウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチドなどの硫黄を含有するリチウム塩などが挙げられる。なお、上式中[C6H3CF32-3,5]は,フェニル基の3位と5位に、[C6H4CF3-4]はフェニル基の4位に、それぞれ-CF3が置換されているものを意味する。このような電解塩は、単独で使用してもよく、あるいは、併用することもできる。また、このような電解塩のなかでは、好ましくは、LiNO3、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドが挙げられ、さらに好ましくは、LiNO3およびリチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドの併用が挙げられる。有機溶媒としては、例えば、プロピレンカーボネート、プロピレンカーボネート誘導体、エチレンカーボネート、エチレンカーボネート誘導体、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネートなどの炭酸エステル、例えば、1,2-ジメトキシエタン、1,3-ジオキソラン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロフラン誘導体などのエーテル類、無水マレイン酸、無水コハク酸、無水フタル酸などの無水カルボン酸などが挙げられる。このような有機溶媒は、単独で使用してもよく、あるいは、併用することもできる。また、このような有機溶媒のなかでは、好ましくは、1,2-ジメトキシエタン、1,3-ジオキソランが挙げられ、さらに好ましくは、1,2-ジメトキシエタンおよび1,3-ジオキソランの混合溶媒が挙げられる。また、電解液における電解塩の濃度は、例えば、0.5~5mol/L、好ましくは、1~2mol/Lである。セパレータおよび正極に電解液を含浸させる条件としては、温度が、例えば、5~50°C、好ましくは、10~40°C、時間が、例えば、1~30分、好ましくは、5~20分である。このようにして、二次電池の作製が完了する。このような正極を備える二次電池によれば、正極が、硫黄系電極活物質と、Coを担持する導電性炭素材料とを含有し、Coの含有割合が、Coを担持する導電性炭素材料の全量に対して、5質量以下であるので、正極の導電性の低下を抑制することができる。そのため、サイクル数が増加しても、二次電池のエネルギー密度の低下を抑制することができながら、二次電池のサイクル寿命を向上させることができる。次に、本発明を実施例および比較例に基づいて説明するが、本発明は下記の実施例によって限定されるものではない。実施例11.Coを担持する導電性炭素材料の調製導電性炭素材料ケッチェンブラック、ライオン製、平均粒径メジアン径:17μm5質量部に、硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製0.074質量部を水9質量部に溶解して、調製したCo塩水溶液Co濃度0.17質量を添加し攪拌して、スラリーを得た。次いで、そのスラリーを液体窒素で凍結した後、―5°Cに温度調整した、真空凍結乾燥装置LABCONCO社製の真空乾燥炉に入れ、真空乾燥炉内の圧力を7Paに調整し、温度を10°C、15°C、20°C、30°Cと段階的に上昇させ、10°Cにおいて5時間、15°C、20°C、30°Cにおいて、それぞれ10時間乾燥させた。これにより、Coを担持する導電性炭素材料の前駆体を得た。次いで、前駆体を、還元雰囲気水素:アルゴン体積比1:9下において、46°Cで20分、80°Cで25分、350°Cで190分、800°Cで360分、それぞれ熱処理焼成することにより、Coを担持する導電性炭素材料を得た。なお、Coを担持する導電性炭素材料のCoの含有割合は、0.3質量、比表面積は、1312m2/gであった。2.複合粒子の調製硫黄StremChemicals製、純度:99.99960質量部と、2-プロパノ―ル4500質量部とを、ボールミル加熱式遊星回転ボールミル、伊藤製作所製の容器に仕込み、25°Cにおいて、6時間、200rpmで混合した。次いで、その容器にCoを担持する導電性炭素材料を30質量部添加して、1時間混合した。そして、乾燥させた後、さらに1時間混合した。これにより、硫黄およびCoを担持する導電性炭素材料を含有する複合粒子を調製した。なお、複合粒子のCoの含有割合は、硫黄およびCoを担持する導電性炭素材料の全量に対して、0.1質量であった。3.正極の作製ボールミルの容器内において、作製された複合粒子に粘度調整剤カルボキシメチルセルロース、ダイセル化学工業製の1水溶液を、固形分換算で2質量部添加して、室温で1時間混合した。次いで、水を加えて、室温で10分間混合した。その後、バインダーPTFEを、固形分換算で8質量部加え、室温で45分間攪拌することによって、混合物を調製した。次いで、調製された混合物を、エッチング処理したアルミニウム箔集電体の表面に塗布し、室温で一晩乾燥することによって電極シートを作製した。次いで、乾燥後の電極シートを、直径10mmの円形状に打ち抜いた後、ハンドプレスで加圧延伸することにより、厚さ100~200μmとした。以上の操作により、正極を作製した。4.負極の作製リチウム箔厚さ150μmを、直径10mmの円形状に打ち抜くことにより、負極を作製した。5.セパレータの作製厚さ26μmのポリエチレンセパレータCelgard社製を、直径16mmの円形状に打ち抜くことにより、セパレータを作製した。6.電解液の調製リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドおよび硝酸リチウムを、濃度がそれぞれ0.67mol/Lとなるように、1,2-ジメトキシエタンおよび1,3-ジオキソランの混合溶媒体積比9:1に溶解することにより、電解液を調製した。7.試験用コインセルの組み立て電解液0.5~1.0mLを正極およびセパレータに、10分間含浸させた。そして、セパレータの一方側に正極を、他方側に負極を、それらの重心が積層方向に一致するように積層し、これらを電池筐体に収容して、試験用コインセル二次電池を作製した。実施例2硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製を0.12質量部用いて、Coを担持する導電性炭素材料を調製した以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、Coを担持する導電性炭素材料のCoの含有割合は、0.45質量、比表面積は、1609m2/gであった。実施例3硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製を0.15質量部用いて、Coを担持する導電性炭素材料を調製した以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、Coを担持する導電性炭素材料のCoの含有割合は、0.6質量、比表面積は、1282m2/gであった。実施例4硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製を0.25質量部用いて、Coを担持する導電性炭素材料を調製した以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、Coを担持する導電性炭素材料のCoの含有割合は、1.0質量、比表面積は、1388m2/gであった。実施例5硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製を1.23質量部用いて、Coを担持する導電性炭素材料を調製した以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、Coを担持する導電性炭素材料のCoの含有割合は、5.0質量、比表面積は、1206m2/gであった。比較例1Coを担持する導電性炭素材料30質量部に代えて、導電性炭素材料ケッチェンブラック、ライオン製、平均粒径メジアン径:17μmを30質量部用いた以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、導電性炭素材料の比表面積は、1362m2/gであった。比較例2硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製を添加せず、導電性炭素材料を熱処理した以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、熱処理された導電性炭素材料の比表面積は、1470m2/gであった。比較例3硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製を2.74質量部用いて、Coを担持する導電性炭素材料を調製した以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、Coを担持する導電性炭素材料のCoの含有割合は、10質量、比表面積は、1253m2/gであった。比較例4硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製を4.36質量部用いて、Coを担持する導電性炭素材料を調製した以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、Coを担持する導電性炭素材料のCoの含有割合は、15質量、比表面積は、1072m2/gであった。比較例5硝酸コバルトII6水和物コバルト20.25質量キシダ化学社製に代えて、硝酸ニッケルII6水和物ニッケル20.2質量を30質量部用いた以外は、実施例1と同様にして、試験用コインセルを作製した。なお、Niを担持する導電性炭素材料のNiの含有割合は、0.4質量、比表面積は、1485m2/gであった。8.充放電試験各実施例および各比較例で組み立てた試験用コインセルに対して、1サイクルあたり、1.5~2.7Vの電位範囲電流密度:0.6mA/cm2で、30サイクル充放電試験を実施した。結果を図1に示す。"