"導電性支持体上に、感光層が形成されていると共に、表面に保護層が形成されており、前記保護層は、電荷輸送性基を有さず、ラジカル重合性基を3個以上有するラジカル重合性化合物と、一般式式中、p、q及びrは、それぞれ独立に、0以上2以下の整数であり、s及びtは、それぞれ独立に、0以上3以下の整数であり、R1は、水素原子又はメチル基であり、R2及びR3は、それぞれ独立に、炭素数が1以上6以下のアルキル基であり、sが2又は3である場合は、複数のR2が異なっていてもよく、tが2又は3である場合は、複数のR3が異なっていてもよく、R4は、単結合、メチレン基、エチレン基、エチレンオキシ基、2-メチルエチレンオキシ基又はフェニレンエチレン基である。で表される化合物と、一般式式中、R5、R7及びR8は、それぞれ独立に、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換基を有していてもよいアルキル基、ハロ基又は置換基を有していてもよいアリール基であり、R6は、水素原子、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアルキル基又はハロ基であり、k、l、m及びnは、それぞれ独立に、1以上4以下の整数であり、kが2以上4以下の整数である場合は、複数のR5が異なっていてもよく、lが2以上4以下の整数である場合は、複数のR6が異なっていてもよく、mが2以上4以下の整数である場合は、複数のR7が異なっていてもよく、nが2以上4以下の整数である場合は、複数のR8が異なっていてもよい。で表される化合物を含む組成物を硬化させることにより形成されていることを特徴とする感光体。前記ラジカル重合性化合物の質量に対する前記一般式1で表される化合物及び前記一般式2で表される化合物の総質量の比が0.2以上4以下であることを特徴とする請求項1に記載の感光体。前記一般式1で表される化合物に対する前記一般式2で表される化合物の質量比が0.2以上4以下であることを特徴とする請求項1又は2に記載の感光体。前記組成物は、無機粒子又は樹脂粒子をさらに含むことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の感光体。前記保護層は、前記組成物を光硬化又は電子線硬化させることにより形成されていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載の感光体。導電性支持体上に、感光層が形成されていると共に、表面に保護層が形成されている感光体を製造する方法であって、前記感光層が形成されている前記導電性支持体上に、電荷輸送性基を有さず、ラジカル重合性基を3個以上有するラジカル重合性化合物と、一般式式中、p、q及びrは、それぞれ独立に、0以上2以下の整数であり、s及びtは、それぞれ独立に、0以上3以下の整数であり、R1は、水素原子又はメチル基であり、R2及びR3は、それぞれ独立に、炭素数が1以上6以下のアルキル基であり、sが2又は3である場合は、複数のR2が異なっていてもよく、tが2又は3である場合は、複数のR3が異なっていてもよく、R4は、単結合、メチレン基、エチレン基、エチレンオキシ基、2-メチルエチレンオキシ基又はフェニレンエチレン基である。で表される化合物と、一般式式中、R5、R7及びR8は、それぞれ独立に、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換基を有していてもよいアルキル基、ハロ基又は置換基を有していてもよいアリール基であり、R6は、水素原子、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアルキル基又はハロ基であり、k、l、m及びnは、それぞれ独立に、1以上4以下の整数であり、kが2以上4以下の整数である場合は、複数のR5が異なっていてもよく、lが2以上4以下の整数である場合は、複数のR6が異なっていてもよく、mが2以上4以下の整数である場合は、複数のR7が異なっていてもよく、nが2以上4以下の整数である場合は、複数のR8が異なっていてもよい。で表される化合物を含む塗布液を塗布する工程と、該塗布液が塗布された導電性支持体に光又は電子線を照射して、前記ラジカル重合性化合物と、前記一般式1で表される化合物と、前記一般式2で表される化合物を含む組成物を硬化させることにより前記保護層を形成する工程を有することを特徴とする感光体。請求項1乃至5のいずれか一項に記載の感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段と、該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、該感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段を有することを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至5のいずれか一項に記載の感光体を有し、画像形成装置の本体に着脱可能であることを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明は、上記従来技術が有する問題に鑑み、耐久性及び耐ガス性に優れ、長期間使用しても濃度ムラの発生を抑制することが可能な感光体及び該感光体の製造方法並びに該感光体を有するプロセスカートリッジ及び画像形成装置を提供することを目的とする。本発明の感光体は、導電性支持体上に、感光層が形成されていると共に、表面に保護層が形成されており、前記保護層は、電荷輸送性基を有さず、ラジカル重合性基を3個以上有するラジカル重合性化合物と、一般式式中、p、q及びrは、それぞれ独立に、0以上2以下の整数であり、s及びtは、それぞれ独立に、0以上3以下の整数であり、R1は、水素原子又はメチル基であり、R2及びR3は、それぞれ独立に、炭素数が1以上6以下のアルキル基であり、sが2又は3である場合は、複数のR2が異なっていてもよく、tが2又は3である場合は、複数のR3が異なっていてもよく、R4は、単結合、メチレン基、エチレン基、エチレンオキシ基、2-メチルエチレンオキシ基又はフェニレンエチレン基である。で表される化合物と、一般式式中、R5、R7及びR8は、それぞれ独立に、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換基を有していてもよいアルキル基、ハロ基又は置換基を有していてもよいアリール基であり、R6は、水素原子、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアルキル基又はハロ基であり、k、l、m及びnは、それぞれ独立に、1以上4以下の整数であり、kが2以上4以下の整数である場合は、複数のR5が異なっていてもよく、lが2以上4以下の整数である場合は、複数のR6が異なっていてもよく、mが2以上4以下の整数である場合は、複数のR7が異なっていてもよく、nが2以上4以下の整数である場合は、複数のR8が異なっていてもよい。で表される化合物を含む組成物を硬化させることにより形成されている。本発明の感光体の製造方法は、導電性支持体上に、感光層が形成されていると共に、表面に保護層が形成されている感光体を製造する方法であって、前記感光層が形成されている前記導電性支持体上に、電荷輸送性基を有さず、ラジカル重合性基を3個以上有するラジカル重合性化合物と、一般式式中、p、q及びrは、それぞれ独立に、0以上2以下の整数であり、s及びtは、それぞれ独立に、0以上3以下の整数であり、R1は、水素原子又はメチル基であり、R2及びR3は、それぞれ独立に、炭素数が1以上6以下のアルキル基であり、sが2又は3である場合は、複数のR2が異なっていてもよく、tが2又は3である場合は、複数のR3が異なっていてもよく、R4は、単結合、メチレン基、エチレン基、エチレンオキシ基、2-メチルエチレンオキシ基又はフェニレンエチレン基である。で表される化合物と、一般式式中、R5、R7及びR8は、それぞれ独立に、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換基を有していてもよいアルキル基、ハロ基又は置換基を有していてもよいアリール基であり、R6は、水素原子、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアルキル基又はハロ基であり、k、l、m及びnは、それぞれ独立に、1以上4以下の整数であり、kが2以上4以下の整数である場合は、複数のR5が異なっていてもよく、lが2以上4以下の整数である場合は、複数のR6が異なっていてもよく、mが2以上4以下の整数である場合は、複数のR7が異なっていてもよく、nが2以上4以下の整数である場合は、複数のR8が異なっていてもよい。で表される化合物を含む塗布液を塗布する工程と、該塗布液が塗布された導電性支持体に光又は電子線を照射して、前記ラジカル重合性化合物と、前記一般式1で表される化合物と、前記一般式2で表される化合物を含む組成物を硬化させることにより前記保護層を形成する工程を有する。本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段と、該帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、該感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段を有する。本発明のプロセスカートリッジは、本発明の感光体を有し、画像形成装置の本体に着脱可能である。本発明によれば、耐久性及び耐ガス性に優れ、長期間使用しても濃度ムラの発生を抑制することが可能な感光体及び該感光体の製造方法並びに該感光体を有するプロセスカートリッジ及び画像形成装置を提供することができる。次に、本発明を実施するための形態を図面と共に説明する。図1に、本発明の感光体の一例を示す。感光体10は、導電性支持体11上に、電荷発生層12a及び電荷輸送層12bからなる感光層12が形成されており、表面に保護層13が形成されている。保護層13は、電荷輸送性基を有さず、ラジカル重合性基を3個以上有する、即ち、3官能のラジカル重合性化合物と、電荷輸送性基を有する1官能のラジカル重合性化合物としての、一般式1で表される化合物と、電荷輸送性基を有し、ラジカル重合性基を有さない、即ち、非ラジカル重合性化合物としての、一般式2で表される化合物を含む硬化性組成物を硬化させることにより形成されている。感光体10においては、電荷輸送性基を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物と、一般式1で表される化合物を含む硬化性組成物を硬化させると、3次元網目構造が形成されるため、耐久性が向上する。このとき、一般式1で表される化合物由来の構成単位は、3次元網目構造の中にペンダント型にぶら下がった構造を形成することになるが、電荷輸送性基が嵩高いため、電荷輸送性基の周囲に空隙が形成されると考えられる。そこで、感光体10においては、一般式2で表される化合物をさらに含む硬化性組成物を硬化させることにより、空隙が減少して、耐ガス性が向上すると共に、長期間使用した場合の濃度ムラの発生を抑制することができると考えられる。本発明において、ラジカル重合性化合物が有さない電荷輸送性基としては、特に限定されないが、トリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾール等から水素原子を除去した基等の正孔輸送性基、縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基、ニトロ基等の電子吸引性基を有する芳香族から水素原子を除去した基等の電子輸送性基が挙げられる。本発明において、ラジカル重合性化合物が有するラジカル重合性基としては、炭素-炭素二重結合を有し、ラジカル重合することが可能な基であれば、特に限定されないが、一置換エチレンの置換基から水素原子を1個除去した基、1,1-二置換エチレンの置換基から水素原子を1個除去した基等が挙げられる。中でも、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基が好ましい。一置換エチレンの置換基から水素原子を1個除去した基としては、一般式CH2=CH-X1-式中、X1は、フェニレン基、ナフチレン基等の置換基を有していてもよいアリーレン基、置換基を有していてもよいアルケニレン基、カルボニル基、カルボニルオキシ基、一般式-CONR1-式中、R1は、水素原子、メチル基、エチル基等のアルキル基、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基又はナフチル基等のアリール基である。で表される基又はチオ基である。で表される基が挙げられる。一置換エチレンの置換基から水素原子を1個除去した基の具体例としては、スチリル基、2-メチル-1,3-ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオ基等が挙げられる。1,1-二置換エチレンの置換基から水素原子を1個除去した基としては、一般式CH2=CY-X2-式中、Yは、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアラルキル基、フェニル基、ナフチル基等の置換基を有していてもよいアリール基、ハロ基、シアノ基、ニトロ基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、一般式-COOR2式中、R2は、水素原子、メチル基、エチル基等の置換基を有していてもよいアルキル基、ベンジル基、フェネチル基等の置換基を有していてもよいアラルキル基、フェニル基、ナフチル基等の置換基を有していてもよいアリール基又は一般式-CONR3R4式中、R3及びR4は、それぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基等の置換基を有していてもよいアルキル基、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等の置換基を有していてもよいアラルキル基又はフェニル基、ナフチル基等の置換基を有していてもよいアリール基である。で表される基であり、X2は、上記X1と同一の基、単結合又はアルキレン基であり、Y及び/又はX2がカルボニルオキシ基、シアノ基、アルケニレン基又は芳香族基を有する。で表わされる基が挙げられる。1,1-二置換エチレンの置換基から水素原子を1個除去した基の具体例としては、α-クロロアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α-シアノアクリロイルオキシ基、α-シアノアクリロイルオキシ基、α-シアノアクリロイルオキシ基、メタクリロイルアミノ基等が挙げられる。なお、X1、X2及びYが有する置換基としては、特に限定されないが、ハロ基、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。アクリロイルオキシ基を3個以上有する化合物は、例えば、水酸基を3個以上有する化合物と、アクリル酸塩、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルをエステル化反応又はエステル交換反応させることにより合成することができる。また、メタクリロイルオキシ基を3個以上有する化合物も、アクリロイルオキシ基を3個以上有する化合物と同様にして合成することができる。なお、電荷輸送性基を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物が有するラジカル重合性基は、同一であってもよいし、異なっていてもよい。電荷輸送性基を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物としては、特に限定されないが、トリメチロールプロパントリアクリレートTMPTA、トリメチロールプロパントリメタクリレート、HPA変性トリメチロールプロパントリアクリレート、EO変性トリメチロールプロパントリアクリレート、PO変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、HPA変性トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレートPETTA、グリセロールトリアクリレート、ECH変性グリセロールトリアクリレート、EO変性グリセロールトリアクリレート、PO変性グリセロールトリアクリレート、トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートDPHA、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレートDTMPTA、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、EO変性リン酸トリアクリレート、2,2,5,5,-テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレート等が挙げられ、二種以上併用してもよい。電荷輸送性基を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物は、ラジカル重合性官能基数に対する分子量の比が250以下であることが好ましい。ラジカル重合性官能基数に対する分子量の比が250を超えると、感光体10の耐摩耗性が幾分低下することがある。硬化性組成物中の電荷輸送性基を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物の含有量は、通常、20~80質量であり、35~65質量が好ましい。硬化性組成物中の電荷輸送性基を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物の含有量が20質量未満であると、感光体10の耐摩耗性が低下することがあり、80質量を超えると、感光体10の残留電位が上昇することがある。一般式1で表される化合物としては、特に限定されないが、化学式1-1~1-3で表される化合物が挙げられる。次に、一般式2で表される化合物は、一般式1で表される化合物と同様に、トリアリールアミンから水素原子を1個除去した基を有するため、3次元網目構造の電荷輸送性基の周囲に形成される空隙を減少させることができると考えられる。一般式2で表される化合物としては、特に限定されないが、化学式2-1~2-3で表される化合物が挙げられる。電荷輸送性基を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物の質量に対する一般式1で表される化合物及び一般式2で表される化合物の総質量の比は、通常、0.2~4であり、0.2~2が好ましい。電荷輸送性基を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物の質量に対する一般式1で表される化合物及び一般式2で表される化合物の総質量の比が0.2未満であると、感光体10の残留電位が上昇することがあり、4を超えると、感光体10の耐摩耗性が低下することがある。一般式1で表される化合物に対する一般式2で表される化合物の質量比は、通常、0.2~4であり、0.25~2が好ましい。一般式1で表される化合物に対する一般式2で表される化合物の質量比が0.2未満であると、感光体10の耐ガス性が低下することがあり、4を超えると、感光体10の耐摩耗性が低下することがある。硬化性組成物は、無機粒子又は樹脂粒子をさらに含むことが好ましい。これにより、感光体10の耐磨耗性をさらに向上させることができる。無機粒子としては、特に限定されないが、銅粒子、スズ粒子、アルミニウム粒子、インジウム粒子等の金属粒子、二酸化ケイ素粒子、二酸化スズ粒子、酸化亜鉛粒子、酸化チタン粒子、酸化インジウム粒子、酸化アンチモン粒子、酸化ビスマス粒子等の金属酸化物粒子、チタン酸カリウム粒子、a-カーボン粒子等が挙げられ、樹脂粒子としては、特に限定されないが、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂粒子、シリコーン樹脂粒子等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、感光体10の耐摩耗性を考慮すると、無機粒子が好ましく、金属酸化物粒子がさらに好ましく、二酸化ケイ素粒子、酸化アルミニウム粒子、酸化チタン粒子が特に好ましい。このとき、金属酸化物粒子として、コロイダルシリカ、コロイダルアルミナ等を用いてもよい。無機粒子又は樹脂粒子の平均一次粒径は、通常、0.01~0.5μmである。無機粒子又は樹脂粒子の平均一次粒径が0.01μm未満であると、感光体10の耐摩耗性が低下することがあり、0.5μmを超えると、感光体10の表面にトナーのフィルミングが発生することがある。硬化性組成物中の無機粒子又は樹脂粒子の含有量は、通常、5~50質量であり、5~30質量が好ましい。硬化性組成物中の無機粒子又は樹脂粒子の含有量が5質量未満であると、感光体10の耐磨耗性を向上させることができなくなることがあり、50質量を超えると、感光体10残留電位が上昇することがある。無機粒子は、表面処理剤により表面処理されていることが好ましい。これにより、感光体10の耐摩耗性をさらに向上させることができる。表面処理剤としては、特に限定されないが、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸、シランカップリング剤、酸化アルミニウム、酸化チタン、二酸化ジルコニウム、シリコーン、ステアリン酸アルミニウム等が挙げられ、二種以上併用してもよい。無機粒子の表面処理量は、通常、3~30質量であり、5~20質量が好ましい。無機粒子の表面処理量が3質量未満であると、感光体10の耐摩耗性をさらに向上させることができなくなることがあり、30質量を超えると、感光体10の残留電位が上昇することがある。保護層13は、感光層12が形成されている導電性支持体11上に、硬化性組成物を含む塗布液を塗布した後、光又は電子線を照射して硬化させることにより形成することができる。本発明おいては、塗布液の粘度調整、保護層13の応力緩和、低表面エネルギー化、摩擦係数低減等のために、硬化性組成物は、非ラジカル重合性ポリマー、電荷輸送性機能を有さない1官能又は2官能のラジカル重合性化合物、ラジカル重合性オリゴマーをさらに含んでいてもよい。非ラジカル重合性ポリマーとしては、特に限定されないが、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリN-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等が挙げられる。電荷輸送性機能を有さない1官能のラジカル重合性化合物としては、特に限定されないが、2-エチルヘキシルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、2-エチルヘキシルカルビトールアクリレート、3-メトキシブチルアクリレート、ベンジルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソブチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールアクリレート、セチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ステアリルアクリレート、スチレンモノマー等が挙げられる。電荷輸送性機能を有さない2官能のラジカル重合性化合物としては、特に限定されないが、1,3-ブタンジオールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、EO変性ビスフェノールAジアクリレート、EO変性ビスフェノールFジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート等が挙げられる。ラジカル重合性オリゴマーとしては、特に限定されないが、エポキシアクリレート系オリゴマー、ウレタンアクリレート系オリゴマー、ポリエステルアクリレート系オリゴマー等が挙げられる。電荷輸送性機能を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物の質量に対する非ラジカル重合性ポリマー、電荷輸送性機能を有さない1官能又は2官能のラジカル重合性化合物及びラジカル重合性オリゴマーの総質量の比は、通常、0.5以下であり、0.3以下が好ましい。電荷輸送性機能を有さない3官能以上のラジカル重合性化合物の質量に対する非ラジカル重合性ポリマー、電荷輸送性機能を有さない1官能又は2官能のラジカル重合性化合物及びラジカル重合性オリゴマーの総質量の比が0.5を超えると、感光体10の耐摩耗性が低下することがある。硬化性組成物は、効率よく硬化させるために、光重合開始剤をさらに含んでいてもよい。光重合開始剤としては、特に限定されないが、ジエトキシアセトフェノン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、4-2-ヒドロキシエトキシフェニル2-ヒドロキシ-2-プロピルケトン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニルブタノン-1、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2-メチル-2-モルホリノ-1-4-メチルチオフェニルプロパン-1-オン、1-フェニル-1,2-プロパンジオン-2-o-エトキシカルボニルオキシム等のアセトフェノン系光重合開始剤又はケタール系光重合開始剤、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾインエーテル系光重合開始剤、ベンゾフェノン、4-ヒドロキシベンゾフェノン、o-ベンゾイル安息香酸メチル、2-ベンゾイルナフタレン、4-ベンゾイルビフェニル、4-ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、1,4-ベンゾイルベンゼン等のベンゾフェノン系光重合開始剤、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントン等のチオキサントン系光重合開始剤、エチルアントラキノン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、9,10-フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物等が挙げられ、二種以上併用してもよい。ラジカル重合性基を有する物質の総質量に対する光重合開始剤の質量の比は、通常、0.005~0.4であり、0.01~0.2が好ましい。硬化性組成物は、促進剤をさらに含んでもよく、光重合開始剤と併用してもよい。促進剤としては、特に限定されないが、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、4-ジメチルアミノ安息香酸エチル、4-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸2-ジメチルアミノエチル、4,4-ジメチルアミノベンゾフェノン等が挙げられる。硬化性組成物は、必要に応じて、可塑剤、レベリング剤、一般式2で表される化合物以外の電荷輸送性基を有する非ラジカル重合性化合物等をさらに含んでいてもよい。可塑剤としては、特に限定されないが、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等が挙げられる。硬化性組成物中の可塑剤の含有量は、通常、20質量以下であり、10質量以下が好ましい。レベリング剤としては、特に限定されないが、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー又はオリゴマー等が挙げられる。硬化性組成物中のレベリング剤の含有量は、通常、3質量以下である。硬化性組成物を含む塗布液は、硬化性組成物に液体が含まれる場合、溶媒を含まなくてもよいが、溶媒を含んでもよい。溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル等のエーテル系溶媒、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテート等のセロソルブ系溶媒等が挙げられ、二種以上併用してもよい。硬化性組成物を含む塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法等が挙げられる。光を照射する光源としては、特に限定されないが、高圧水銀灯、メタルハライドランプ等の紫外光源を用いることができる。このとき、ラジカル重合性基や光重合開始剤の吸収波長に応じて、可視光源を用いてもよい。光を照射する場合、照度は、通常、50~1000mW/cm2である。例えば、硬化性組成物を含む塗布液が塗布されたドラム状の導電性支持体11を回転させながら、700mW/cm2の紫外光を2分間程度照射する。硬化性組成物の硬化性を考慮すると、光を照射する際の塗膜の表面温度は、通常、20~170°Cである。塗膜の表面温度を制御する方法としては、特に限定されないが、熱媒体を用いて温度を制御する方法等が挙げられる。硬化性組成物を硬化させた後、残留した溶媒を低減させるために、100~150°Cで10~30分間加熱することが好ましい。保護層13の厚さは、通常、1~30μmであり、2~20μmが好ましく、3~10μmがさらに好ましい。保護層13の厚さが1μm未満であると、感光体10の耐久性が低下することがあり、30μmを超えると、感光体10の残留電位が上昇することがある。導電性支持体11としては、体積抵抗率が1×1010Ωcm以下の導電性を有していれば、特に限定されないが、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属、二酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物が、蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状又は円筒状のプラスチック又は紙に被覆されている支持体、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板を、押し出し、引き抜き等の工法により素管化された後、切削、超仕上げ、研摩等の表面処理方法により処理されている支持体、特開昭52-36016号公報に開示されているエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルト等が挙げられる。また、導電性粒子及び結着樹脂を含む導電性層が形成されている支持体も、導電性支持体11として用いることができる。導電性粒子としては、特に限定されないが、カーボンブラック、アセチレンブラック、アルミニウム粒子、ニッケル粒子、鉄粒子、ニクロム粒子、銅粒子、亜鉛粒子、銀粒子等の金属粒子、二酸化スズ粒子、ITO粒子等の金属酸化物粒子等が挙げられる。結着樹脂としては、特に限定されないが、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリN-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等が挙げられる。導電性層は、導電性粒子及び結着樹脂が、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエン等の溶媒中に溶解又は分散している塗布液を塗布することにより形成することができる。なお、円筒状の基体を用いる場合は、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン登録商標等の樹脂及び導電性粒子を含む熱収縮チューブを用いて導電性層を形成してもよい。電荷発生層12aは、電荷発生物質を含み、必要に応じて、結着樹脂をさらに含んでもよい。電荷発生物質としては、特に限定されないが、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、フタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ、二種以上併用してもよい。結着樹脂としては、特に限定されないが、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリN-ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。電荷発生物質に対する結着樹脂の質量比は、通常、0~5であり、0.1~3が好ましい。電荷発生層12aは、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等をさらに含んでいてもよい。電荷発生層12aの厚さは、通常、0.01~5μmであり、0.1~2μmが好ましい。電荷発生層12aは、電荷発生物質が溶媒中に分散している塗布液を導電性支持体11上に塗布することにより形成することができる。電荷発生物質を溶媒中に分散させる際に用いる分散機としては、特に限定されないが、ボールミル、アトライター、サンドミル、超音波分散機等が挙げられる。溶媒としては、特に限定されないが、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が好ましい。塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。電荷輸送層12bは、電荷輸送物質及び結着樹脂を含む。電荷輸送物質としては、ポリN-ビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリγ-カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン-ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α-フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、9-スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等の正孔輸送物質が挙げられ、二種以上併用してもよい。結着樹脂としては、特に限定されないが、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等が挙げられる。結着樹脂に対する電荷輸送物質の質量比は、通常、0.3~2である。結着樹脂に対する電荷輸送物質の質量比が0.3未満であると、感光体10の残留電位が上昇することがあり、2を超えると、感光体10の耐摩耗性が低下することがある。電荷輸送層の厚さは、通常、5~50μmであり、5~25μmが好ましい。電荷輸送層12bは、電荷輸送物質及び結着樹脂が溶媒中に溶解又は分散している塗布液を電荷発生層12aが形成された導電性支持体11上に塗布することにより形成することができる。溶媒としては、特に限定されないが、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。図2に、感光体10の変形例を示す。感光体10は、導電性支持体11上に、感光層12が形成されており、表面に保護層13が形成されている。感光層12は、電荷発生物質、電荷輸送物質及び結着樹脂を含む。電荷発生物質としては、電荷発生層12aで用いられる電荷発生物質を用いることができる。電荷輸送物質としては、電荷輸送層12bで用いられる電荷輸送物質を用いることができる。結着樹脂としては、電荷輸送層12bで用いられる結着樹脂を用いることができる。感光層12中の電荷発生物質の含有量は、通常、0.1~30質量であり、0.5~5質量が好ましい。感光層12中の電荷発生物質の含有量が0.1質量未満であると、感光体10の感度が低下することがあり、30質量を超えると、感光体10の帯電性や耐摩耗性が低下することがある。結着樹脂に対する電荷輸送物質の質量比は、通常、0.3~2である。結着樹脂に対する電荷輸送物質の質量比が0.3未満であると、感光体10の残留電位が上昇することがあり、2を超えると、感光体10の耐摩耗性が低下することがある。感光層12の厚さは、通常、5~50μmであり、5~25μmが好ましい。感光層12は、電荷発生物質、電荷輸送物質及び結着樹脂が溶媒中に溶解又は分散している塗布液を導電性支持体11上に塗布することにより形成することができる。溶媒としては、電荷輸送層12bで用いられる溶媒を用いることができる。塗布液を塗布する方法としては、電荷輸送層12bで用いられる方法を用いることができる。感光層12又は12と保護層13の間に、結着樹脂を含む中間層を形成してもよい。結着樹脂としては、特に限定されないが、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコール等が挙げられる。中間層は、結着樹脂が溶媒中に溶解又は分散している塗布液を感光層12又は12が形成された導電性支持体11上に塗布することにより形成することができる。溶媒としては、特に限定されないが、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が好ましい。塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。中間層の厚さは、通常、0.05~2μmである。導電性支持体11と感光層12又は12の間に、結着樹脂を含む下引き層を形成してもよい。結着樹脂としては、特に限定されないが、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド-メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、硬化型樹脂等が挙げられる。下引き層は、モアレを防止したり、残留電位を低減したりするために、金属酸化物粒子をさらに含んでいてもよい。金属酸化物としては、特に限定されないが、酸化チタン、二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、二酸化ジルコニウム、二酸化スズ、酸化インジウム等が挙げられる。下引き層は、結着樹脂が溶媒中に溶解又は分散している塗布液を導電性支持体11上に塗布することにより形成することができる。溶媒としては、特に限定されないが、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が好ましい。塗布液を塗布する方法としては、特に限定されないが、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等が挙げられる。なお、下引き層は、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等の表面処理剤を用いて表面処理することにより形成してもよい。また、導電性支持体11を構成する材料がアルミニウムである場合は、陽極酸化により下引き層を形成してもよい。さらに、下引き層は、真空薄膜作製法を用いて、ポリパラキシリレンパリレン等の有機化合物、二酸化ケイ素、二酸化スズ、酸化チタン、ITO、酸化セリウム等の無機化合物の薄膜を作製することにより形成してもよい。下引き層の厚さは、通常、0~5μmである。電荷発生層12a、電荷輸送層12b、感光層12、中間層又は下引き層は、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、レベリング剤等をさらに含んでいてもよい。本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、感光体を帯電させる帯電手段、帯電した感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段を有していれば、特に限定されない。本発明の画像形成装置は、必要に応じて、記録媒体に転写されたトナー像を定着させる定着手段、トナー像が転写された感光体を除電する除電手段、トナー像が転写された感光体に残留したトナーをクリーニングするクリーニング手段、クリーニングされたトナーを現像手段でリサイクルするリサイクル手段、各手段の動作を制御する制御手段等をさらに有してもよい。帯電手段としては、感光体の表面に電圧を印加して一様に帯電させることが可能であれば、特に限定されないが、導電性又は半導電性のローラ、磁気ブラシ、ファーブラシ等のブラシ、フィルム、ゴムブレード等の帯電部材を有する接触方式の帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ帯電器等の非接触方式の帯電器が挙げられる。中でも、帯電器から発生するオゾンを低減できることから、接触方式の帯電器が好ましい。帯電部材として、磁気ブラシを有する接触方式の帯電器は、磁気ブラシを支持する非磁性の導電スリーブと、導電スリーブに内包されるマグネットロールを有する。磁気ブラシを構成する材料としては、特に限定されないが、Zn-Cuフェライト粒子等のフェライト粒子が挙げられる。ファーブラシは、カーボン、硫化銅、金属又は金属酸化物により導電処理されているファーを、金属製の芯金や導電処理されている芯金に巻き付けたり、張り付けたりすることにより作製することができる。帯電器は、直流電圧に交流電圧を重畳した電圧を帯電部材に印加することが好ましい。このとき、帯電部材は、ギャップテープを介して感光体に非接触に近接配置されている帯電ローラであることが好ましい。露光手段としては、帯電した感光体の表面に像様に露光することが可能であれば、特に限定されないが、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系等の露光器が挙げられる。露光手段は、デジタル方式の露光器であることが好ましい。なお、露光手段は、感光体の裏面側から露光する光背面方式の露光器であってもよい。現像手段としては、感光体に形成された静電潜像をトナーで現像することが可能であれば、特に限定されないが、トナー又はトナー及びキャリアを有する現像剤を収容し、感光体に形成された静電潜像にトナーを付与することが可能な現像器等が挙げられる。現像器は、乾式現像方式及び湿式現像方式のいずれであってもよく、単色用現像器及び多色用現像器のいずれであってもよいが、トナー又はトナー及びキャリアを有する現像剤を攪拌して帯電させる攪拌器と、回転することが可能なマグネットローラを有することが好ましい。このとき、トナー及びキャリアを有する現像剤を攪拌すると、帯電したトナー及びキャリアは、マグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。マグネットローラは、感光体の近傍に配置されているため、マグネットローラの表面に形成された磁気ブラシを構成するトナーの一部は、静電引力により、感光体の表面に移動する。その結果、感光体に形成された静電潜像がトナーで現像されてトナー像が形成される。転写手段としては、感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写することが可能であれば、特に限定されないが、コロナ帯電器、ローラ、圧力ローラ等の転写器が挙げられる。転写手段は、感光体に形成されたトナー像を中間転写体に転写する一次転写手段と、中間転写体に転写されたトナー像を記録媒体に転写する二次転写手段を有することが好ましい。中間転写体としては、特に限定されないが、エンドレスベルト等が挙げられる。記録媒体としては、トナー像を転写することが可能であれば、特に限定されないが、普通紙、OHP用のPETベース等が挙げられる。定着手段としては、記録媒体に転写されたトナー像を定着させることが可能であれば、特に限定されないが、加熱ローラと、加圧ローラを有する定着器、加熱ローラと、加圧ローラと、無端ベルトを有する定着器等が挙げられる。加熱ローラの温度は、通常、80~200°Cである。なお、定着器と共に、又は、定着器の代わりに、光定着器を用いてもよい。除電手段としては、トナー像が転写された感光体を除電することが可能であれば、特に限定されないが、除電ランプ等の除電器を用いることができる。クリーニング手段としては、トナー像が転写された感光体に残留したトナーをクリーニングすることが可能であれば、特に限定されないが、磁気ブラシ、静電ブラシ、磁気ローラ、ブレード、ブラシ、ウェブ等のクリーニング部材を有するクリーニング器が挙げられる。リサイクル手段としては、クリーニングされたトナーを現像手段でリサイクルすることが可能であれば、特に限定されないが、公知の搬送手段が挙げられる。制御手段としては、各手段の動作を制御することが可能であれば、特に限定されないが、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。図3に、本発明の画像形成装置の一例を示す。画像形成装置20は、感光体10、コロナ帯電器21、感光体10に光Lを露光する露光器不図示、現像器22、転写前コロナ帯電器23、記録紙Pを搬送するレジストローラ24、転写器25、分離爪26、クリーニング器27及び除電ランプ28を有する。このとき、転写器25は、転写用コロナ帯電器25a及び分離用コロナ帯電器25bを有し、クリーニング器27は、コロナ帯電器27a、ブラシ27b及びブレード27cを有する。感光体10は、ドラム状であるが、シート状又はエンドレスベルト状であってもよい。コロナ帯電器としては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器ソリッドステートチャージャ等が挙げられる。露光器の光源及び除電ランプ28としては、特に限定されないが、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオードLED、半導体レーザーLD、エレクトロルミネッセンスEL等を用いることができる。このとき、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等のフィルターを用いてもよい。なお、導電性支持体11が透光性である場合は、露光装置及び/又は除電ランプ28を導電性支持体11の側に配置して、導電性支持体11の側から光を照射してもよい。また、転写前コロナ帯電器23、転写用コロナ帯電器25a、分離用コロナ帯電器25b又はクリーニング前コロナ帯電器27aの代わりに、光源を設置してもよい。ブラシ27bとしては、特に限定されないが、ファーブラシ、マグファーブラシ等を用いることができる。図4に、画像形成装置20の変形例を示す。画像形成装置20は、エンドレスベルト状の感光体10が、駆動ローラ29a及び支持ローラ29bにより支持されており、転写前コロナ帯電器23、分離用コロナ帯電器25b、クリーニング前コロナ帯電器27a、ブレード27cを省略した以外は、画像形成装置20と同一の構成である。本発明のプロセスカートリッジは、本発明の感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される一種以上の手段とを有し、画像形成装置の本体に着脱可能であれば、特に限定されない。図5に、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す。なお、図7において、図3と同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。プロセスカートリッジ30は、ドラム状の感光体10と、コロナ帯電器21と、現像器22と、ブラシ27bが一体に形成されている。以下、本発明について実施例を挙げて説明するが、本発明は、実施例により制約を受けるものではない。なお、部は、質量部である。実施例1酸化チタン粒子のタイベークCR-EL石原産業社製400部、メラミン樹脂のスーパーベッカミンG821-60DIC社製65部、アルキッド樹脂のベッコライトM6401-50DIC社製120部及び2-ブタノン400部からなる下引き層用塗布液を調製した。チタニルフタロシアニン8部、ポリビニルブチラールのエスレックBX-1積水化学工業社製5部及び2-ブタノン400部からなる電荷発生層用塗布液を調製した。図6に、チタニルフタロシアニンの粉末X線回折スペクトルを示す。ポリカーボネートのZポリカ帝人化成社製10部、電荷輸送物質として、化学式で表される化合物9部及びテトラヒドロフラン100部からなる電荷輸送層用塗布液を調製した。電荷輸送性基を有さない4官能のラジカル重合性化合物として、化学式で表される化合物SR355サートマー社製10部、化学式1-1で表される化合物5部、化学式2-1で表される化合物5部、光重合開始剤として、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンのイルガキュア184チバスペシャルティケミカルズ社製0.5部、平均一次粒径が0.5μmのアルミナ粒子のAA05住友化学社製2部及びテトラヒドロフラン100部からなる保護層用塗布液を調製した。浸漬塗布法を用いて、アルミニウムシリンダー上に、下引き層用塗布液、電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液を順次塗布した後、乾燥し、厚さが3.5μmの下引き層、厚さが0.2μmの電荷発生層及び厚さが23μmの電荷輸送層を形成した。次に、窒素気流中で保護層用塗布液をスプレー塗布した後、窒素気流中に10分間放置し、指触乾燥させた。さらに、酸素濃度が2以下となるようにブース内を窒素ガスで置換したUV照射ブース内で、160W/cmのメタルハライドランプを用いて、照射距離を120mm、照射強度を700mW/cm2、照射時間を60秒間として、紫外線を照射した。次に、130°Cで20分間乾燥させ、厚さが5μmの保護層を形成し、感光体を得た。実施例2化学式2-1で表される化合物の代わりに、化学式2-2で表される化合物を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例3化学式2-1で表される化合物の代わりに、化学式2-3で表される化合物を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例4化学式1-1で表される化合物の代わりに、化学式1-2で表される化合物を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例5化学式1-1で表される化合物の代わりに、化学式1-2で表される化合物を用いた以外は、実施例2と同様にして、感光体を得た。実施例6化学式1-1で表される化合物の代わりに、化学式1-2で表される化合物を用いた以外は、実施例3と同様にして、感光体を得た。実施例7化学式1-1で表される化合物の代わりに、化学式1-3で表される化合物を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例8化学式1-1で表される化合物の代わりに、化学式1-3で表される化合物を用いた以外は、実施例2と同様にして、感光体を得た。実施例9化学式1-1で表される化合物の代わりに、化学式1-3で表される化合物を用いた以外は、実施例3と同様にして、感光体を得た。実施例10SR355サートマー社製の代わりに、電荷輸送性基を有さない6官能のラジカル重合性化合物として、化学式で表される化合物KAYARADDPCA-120日本化薬社製を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例11SR355サートマー社製の代わりに、電荷輸送性基を有さない3官能のラジカル重合性化合物として、化学式で表される化合物KAYARADTMPTA日本化薬社製を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例12SR355サートマー社製10部の代わりに、SR355サートマー社製5部及びKAYARADDPCA-120日本化薬社製5部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例13SR355サートマー社製10部の代わりに、KAYARADDPCA-120日本化薬社製5部及びKAYARADTMPTA日本化薬社製5部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例14SR355サートマー社製10部の代わりに、SR355サートマー社製5部及びKAYARADTMPTA日本化薬社製5部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例15アルミナ粒子AA05住友化学社製の代わりに、平均一次粒径が0.3μmのアルミナ粒子AA03住友化学社製を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例16アルミナ粒子AA05住友化学社製の代わりに、平均粒子径が0.25μmの酸化チタン粒子CR97石原産業社製を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例17アルミナ粒子AA05住友化学社製の代わりに、フッ素樹脂粒子MPE-056三井デュポンフロロケミカル社製を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例18アルミナ粒子AA05住友化学社製を用いなかった以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例19化学式1-1で表される化合物5部及び化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、化学式1-1で表される化合物2部、化学式2-1で表される化合物8部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例20化学式1-1で表される化合物5部及び化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、化学式1-1で表される化合物4部、化学式2-1で表される化合物6部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例21化学式1-1で表される化合物5部及び化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、化学式1-1で表される化合物6部、化学式2-1で表される化合物4部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例22化学式1-1で表される化合物5部及び化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、化学式1-1で表される化合物8部、化学式2-1で表される化合物2部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例23化学式1-1で表される化合物5部及び化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、化学式1-1で表される化合物1部、化学式2-1で表される化合物9部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例24化学式1-1で表される化合物5部及び化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、化学式1-1で表される化合物9部、化学式2-1で表される化合物1部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例25SR355サートマー社製10部、化学式1-1で表される化合物5部、化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、SR355サートマー社製4部、化学式1-1で表される化合物14.4部、化学式2-1で表される化合物1.6部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例26SR355サートマー社製10部、化学式1-1で表される化合物5部、化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、SR355サートマー社製8部、化学式1-1で表される化合物10.8部、化学式2-1で表される化合物1.2部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例27SR355サートマー社製10部、化学式1-1で表される化合物5部、化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、SR355サートマー社製12部、化学式1-1で表される化合物7.2部、化学式2-1で表される化合物0.8部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例28SR355サートマー社製10部、化学式1-1で表される化合物5部、化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、SR355サートマー社製16部、化学式1-1で表される化合物3.6部、化学式2-1で表される化合物0.4部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例29SR355サートマー社製10部、化学式1-1で表される化合物5部、化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、SR355サートマー社製18部、化学式1-1で表される化合物1.8部、化学式2-1で表される化合物0.2部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。実施例30SR355サートマー社製10部、化学式1-1で表される化合物5部、化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、SR355サートマー社製2部、化学式1-1で表される化合物16.2部、化学式2-1で表される化合物1.8部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。比較例1保護層を形成せず、電荷輸送層の厚さを28μmに変更した以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。比較例2化学式1-1で表される化合物5部及び化学式2-1で表される化合物5部の代わりに、化学式1-1で表される化合物10部を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。比較例3化学式2-1で表される化合物の代わりに、化学式で表される化合物を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。比較例4化学式2-1で表される化合物の代わりに、化学式で表される化合物を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。比較例5化学式2-1で表される化合物の代わりに、電荷輸送性基を有する2官能のラジカル重合性化合物として、化学式で表される化合物を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。比較例6SR355サートマー社製の代わりに、電荷輸送性基を有さない2官能のラジカル重合性化合物として、化学式で表される化合物1,6-ヘキサンジオールジアクリレート和光純薬社製を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。比較例7SR355サートマー社製の代わりに、電荷輸送性基を有さない2官能のラジカル重合性化合物として、化学式で表される化合物SR349サートマー社製を用いた以外は、実施例1と同様にして、感光体を得た。比較例8保護層用塗布液にビスフェノールZ型ポリカーボネートTS2020帝人社製0.2部をさらに添加した以外は、比較例2と同様にして、感光体を得た。比較例9保護層用塗布液にビスフェノールZ型ポリカーボネートTS2020帝人社製2部をさらに添加した以外は、比較例2と同様にして、感光体を得た。比較例10保護層用塗布液にビスフェノールZ型ポリカーボネートTS2020帝人社製4部をさらに添加した以外は、比較例2と同様にして、感光体を得た。次に、実施例及び比較例の感光体の濃度ムラ及び耐ガス性を評価した。濃度ムラ15°C、20RHの環境下、フルカラープリンタRICOHProC900のブラックステーションに、200時間以上放電させた帯電器及び感光体を搭載して、濃度ムラを評価した。具体的には、まず、ブラック単色のテストチャートを2万枚連続出力した後、画像形成装置の本体の電源を切り、24時間経過させる。次に、画像形成装置の本体の電源を投入し、1200dpi2by2のブラック単色の全面ハーフトーン画像を出力し、帯電器の幅に相当する濃度ムラを目視で評価した。なお、濃度ムラが発生しない場合を◎、濃度ムラがわずかに発生するが、実用上許容できる場合を○、濃度ムラが発生し、許容できない場合を×として、判定した。耐ガス性NOx暴露試験機ダイレック社製を用いて、NO及びNO2の濃度がそれぞれ50ppmの雰囲気下、感光体を72時間暴露した。次に、フルカラープリンタRICOHProC900のブラックステーションに、200時間以上放電させた帯電器及び暴露後の感光体を搭載して、画像ボケを目視で評価した。なお、画像ボケが発生しない場合を◎、画像ボケが僅かに発生するが、実用上許容できる場合を○、画像ボケが発生し、許容できない場合を×として、判定した。耐久性常温常湿の環境下、フルカラープリンタRICOHProC900のブラックステーションに、200時間以上放電させた帯電器及び感光体を搭載して、ブラック単色のテストチャートを20万枚連続出力し、20万枚連続出力する前後の厚さから、保護層の摩耗量を算出した。また、表面のキズを目視で評価した。さらに、ベタ画像を出力して、画像濃度及び画像ボケを目視で評価した。表1、2に、感光体の評価結果を示す。表1、2から、実施例1~30の感光体は、濃度ムラ、耐ガス性及び耐久性に優れることがわかる。一方、比較例1の感光体は、保護層が形成されていないため、耐久性及び耐ガス性が低下する。比較例2~4の感光体は、化学式2-1で表される化合物が保護層に含まれていないため、濃度ムラ及び耐ガス性が低下する。比較例5の感光体は、化学式2-1で表される化合物の代わりに、トリアリールアミンから水素原子を2個除去した基を有する2官能のラジカル重合性化合物が用いられているため、耐ガス性が低下する。比較例6、7の感光体は、電荷輸送性基を有さない4官能のラジカル重合性化合物の代わりに、電荷輸送性基を有さない2官能のラジカル重合性化合物が用いられているため、耐久性が低下する。このとき、比較例6の感光体は、電荷輸送性基を有さない2官能のラジカル重合性化合物のラジカル重合性基間のスペーサーが小さいため、耐ガス性が低下する。比較例8~10の感光体は、比較例2の感光体の保護層にビスフェノールZ型ポリカーボネートがさらに添加されており、ビスフェノールZ型ポリカーボネートの添加量の増大に伴って、耐ガス性及び濃度ムラが向上するが、耐久性が低下する。"