"インクジェット記録に用いる処理液であって、凝集剤、水及び浸透剤を含み、前記浸透剤は、テトラエチレングリコールモノブチルエーテル及びペンタエチレングリコールモノブチルエーテルを含み、前記処理液におけるテトラエチレングリコールモノブチルエーテルX及びペンタエチレングリコールモノブチルエーテルYの重量比が、X:Y=50:50~90:10であり、前記処理液全量に対するテトラエチレングリコールモノブチルエーテルX及びペンタエチレングリコールモノブチルエーテルYの合計配合量XYが、XY=1重量~10重量であることを特徴とする処理液。前記処理液におけるテトラエチレングリコールモノブチルエーテルX及びペンタエチレングリコールモノブチルエーテルYの重量比X:Yが、X:Y=70:30~85:15であることを特徴とする請求項1記載の処理液。インクジェット記録用水性インク及び処理液を含むインクジェット記録用水性インクセットであって、前記水性インクが、着色剤、水及び水溶性有機溶剤を含む水性インクであり、前記処理液が、請求項1又は2記載の処理液であることを特徴とするインクジェット記録用水性インクセット。インクジェット記録用水性インク及び処理液を含むインクジェット記録用水性インクセットを用いて記録するインクジェット記録方法であって、記録媒体に前記処理液を付与する工程と、前記記録媒体に前記水性インクをインクジェット方式により吐出する工程とを有し、前記水性インクセットとして、請求項3記載のインクジェット記録用水性インクセットを用いることを特徴とするインクジェット記録方法。インクセット収容部と、処理液付与手段と、インク吐出手段とを含むインクジェット記録装置であって、前記インクセット収容部に、請求項3記載のインクジェット記録用水性インクセットが収容され、前記水性インクセットを構成する前記処理液が、前記処理液付与手段によって記録媒体に付与され、前記水性インクセットを構成する前記水性インクが、前記インク吐出手段によって前記記録媒体に吐出されることを特徴とするインクジェット記録装置。しかし、特許文献1に記載の処理液は、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性に問題があった。これは、アンキャップ状態でヘッドを放置した場合において、できるだけ長時間吐出の安定性を維持したいところ、所望の維持時間よりも短時間で処理液が増粘して吐出特性が悪化してしまう、という問題である。また、一般的に、この種の処理液では、インクジェット記録装置を形成する材料に由来する化合物が、前記処理液中に溶出することがある。前記インクジェット記録装置を形成する材料としては、例えば、ゴム部材及びゴム材料以外の有機材料部材があげられる。前記ゴム部材としては、例えば、ワイパ及びキャップがあげられる。前記ワイパは、例えば、処理液用吐出ヘッドのノズル面を払拭するものである。前記キャップは、例えば、前記ノズル面と外界とを遮断するものである。前記ゴム部材等に由来する化合物が前記処理液中へ溶出すると、前記処理液中に前記化合物が析出する場合がある。前記化合物が析出すると、例えば、前記処理液用吐出ヘッドのノズルが目詰まりするおそれがある。そこで、本発明は、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性、紙面乾燥性に優れ、かつ、インクジェット記録装置内のゴム部材等に由来する化合物の処理液中への溶出が抑制されたインクジェット記録用処理液を提供することを目的とする。前記目的を達成するために、本発明のインクジェット記録用処理液は、インクジェット記録に用いる処理液であって、凝集剤、水及び浸透剤を含み、前記浸透剤は、テトラエチレングリコールモノブチルエーテルtetra-PB及びペンタエチレングリコールモノブチルエーテルpenta-PBを含み、前記処理液におけるtetra-PBX及びpenta-PBYの重量比X:Yが、X:Y=50:50~90:10であり、前記処理液全量に対するtetra-PB及びpenta-PBの合計配合量XYが、XY=1重量~10重量であることを特徴とする。本発明の処理液は、浸透剤として、tetra-PB及びpenta-PBを前記特定の重量比で、かつ、前記処理液全量に対し前記特定の割合で用いているため、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性、紙面乾燥性に優れ、かつ、インクジェット記録装置内のゴム部材等に由来する化合物の処理液中への溶出も抑制される。本発明において、メニスカス耐圧とは、不吐出時に処理液用吐出ヘッドのノズルに圧力をかけたとき、ノズルから処理液が漏れることのない圧力の最高値を意味する。メニスカス耐圧が高い程、ノズルからの処理液の漏出が抑制され、記録媒体及びインクジェット記録装置内部を処理液で汚すことがなく、好ましい。前述のとおり、本発明の処理液は、インクジェット記録に用いる処理液であって、凝集剤、水及び浸透剤を含む。本発明の処理液は、凝集剤、水及び浸透剤以外のその他の成分を含んでもよい。前記凝集剤は、記録媒体上において、前記処理液と共に使用するインクジェット記録用水性インク以下、水性インク又はインクと言うことがある。及び前記処理液が接触した際に、前記水性インク中の着色剤を凝集させる機能を有する。前記凝集剤としては、例えば、多価金属塩、カチオン性ポリマー、カチオン性界面活性剤等があげられる。前記多価金属塩としては、例えば、塩化アルミニウム、臭化アルミニウム、硫酸アルミニウム、硝酸アルミニウム、酢酸アルミニウム、塩化バリウム、臭化バリウム、ヨウ化バリウム、酸化バリウム、硝酸バリウム、チオシアン酸バリウム、塩化カルシウム、臭化カルシウム、ヨウ化カルシウム、亜硝酸カルシウム、硝酸カルシウム、リン酸二水素カルシウム、チオシアン酸カルシウム、乳酸カルシウム、フマル酸カルシウム、クエン酸カルシウム、塩化銅、臭化銅、硫酸銅、硝酸銅、酢酸銅、塩化鉄、臭化鉄、ヨウ化鉄、硫酸鉄、硝酸鉄、シュウ酸鉄、乳酸鉄、フマル酸鉄、クエン酸鉄、塩化マグネシウム、臭化マグネシウム、ヨウ化マグネシウム、硫酸マグネシウム、硫酸マンガン、硝酸マンガン、リン酸二水素マンガン、酢酸マンガン、サリチル酸マンガン、安息香酸マンガン、乳酸マンガン、塩化ニッケル、臭化ニッケル、硫酸ニッケル、硝酸ニッケル、酢酸ニッケル、硫酸スズ、塩化チタン、塩化亜鉛、臭化亜鉛、硫酸亜鉛、硝酸亜鉛、チオシアン酸亜鉛、酢酸亜鉛等があげられる。これらの中でも、カルシウム、マグネシウムの多価金属塩が好ましい。また、着色剤の凝集度合いの観点から、2価の金属塩が好ましい。前記カチオン性ポリマーとしては、例えば、ポリアミン、ポリアリルアミン、ポリエチレンイミン、ポリビニルアミン、ポリビニルピリジン、ポリエチレンイミン-エピクロルヒドリン反応物、ポリアミド-ポリアミン樹脂、ポリアミド-エピクロルヒドリン樹脂、カチオンデンプン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアミジン、カチオンエポキシ樹脂、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸エステル、ポリメタクリル酸エステル、ポリビニルホルムアミド、アミノアセタール化ポリビニルアルコール、ポリビニルベンジルオニウム、ジシアンジアミドホルマリン重縮合物、ジシアンジアミドジエチレントリアミン重縮合物、エピクロルヒドリンジメチルアミン付加重合物、ジメチルジアリルアンモニウムクロライドSO2共重合物、ジメチルジアリルアンモニウムクロライド重合物、及びこれらの誘導体等があげられる。また、前記カチオン性ポリマーとしては、例えば、ジメチルアミノエチル-メタクリレートDM、メタクリロイロキシエチル-トリメチルアンモニウム-クロライドDMC、メタクリロイロキシエチル-ベンジルジメチル-アンモニウムクロライドDMBC、ジメチルアミノエチル-アクリレートDA、アクリロイロキシエチル-トリメチルアンモニウム-クロライドDMQ、アクリロイロキシエチル-ベンジルジメチル-アンモニウムクロライドDABC、ジメチルアミノプロピル-アクリルアミドDMAPAA、アクリルアミドプロピル-トリメチルアンモニウム-クロライドDMAPAAQ等の水溶性モノマーの少なくとも一つからなる単一モノマー重合体又は複数種のモノマーの共重合体等もあげられる。これらの中でも、ポリアミン、ポリアリルアミン、ポリエチレンイミンが好ましい。前記カチオン性界面活性剤としては、例えば、第1級、第2級及び第3級アミン塩型化合物、アルキルアミン塩、ジアルキルアミン塩、脂肪族アミン塩、ベンザルコニウム塩、第4級アンモニウム塩、第4級アルキルアンモニウム塩、アルキルピリジニウム塩、イミダゾリニウム塩、スルホニウム塩、ホスホニウム塩、オニウム塩等があげられる。具体的には、例えば、ラウリルアミン、ヤシアミン、ロジンアミン等の塩酸塩、酢酸塩等、ラウリルトリメチルアンモニウムクロライド、セチルトリメチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリブチルアンモニウムクロライド、塩化ベンザルコニウム、ジメチルエチルラウリルアンモニウムエチル硫酸塩、ジメチルエチルオクチルアンモニウムエチル硫酸塩、トリメチルラウリルアンモニウム塩酸塩、セチルピリジニウムクロライド、セチルピリジニウムブロマイド、ジヒドロキシエチルラウリルアミン、デシルジメチルベンジルアンモニウムクロライド、ドデシルジメチルベンジルアンモニウムクロライド、テトラデシルジメチルアンモニウムクロライド、ヘキサデシルジメチルアンモニウムクロライド、オクタデシルジメチルアンモニウムクロライド等があげられ、これらの中でも、ジメチルエチルラウリルアンモニウムエチル硫酸塩、ジメチルエチルオクチルアンモニウムエチル硫酸塩、トリメチルラウリルアンモニウム塩酸塩、ドデシルジメチルアンモニウムクロライド、テトラデシルジメチルアンモニウムクロライドが好ましい。前記処理液全量に対する前記凝集剤の配合量は、特に限定されず、例えば、多価金属塩であれば、例えば、1重量~30重量であり、好ましくは、5重量~25重量であり、例えば、カチオン性ポリマーであれば、例えば、0.1重量~15重量であり、好ましくは、1重量~10重量であり、例えば、カチオン性界面活性剤であれば、例えば、1重量~30重量であり、好ましくは、4重量~25重量である。前記凝集剤は、1種類を単独で用いてもよく、2種類以上を併用してもよい。前記処理液に用いられる水は、イオン交換水又は純水であることが好ましい。前記処理液全量に対する前記水の配合量は、例えば、他の成分の残部としてもよい。前記浸透剤は、tetra-PB及びpenta-PBを含む。前記処理液におけるtetra-PBX及びpenta-PBYの重量比X:Yは、X:Y=50:50~90:10であり、前記処理液全量に対するtetra-PB及びpenta-PBの合計配合量XYは、XY=1重量~10重量である。このように、浸透剤として、tetra-PB及びpenta-PBを前記特定の重量比で、かつ、前記処理液全量に対し前記特定の割合で用いた本発明の処理液は、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性、紙面乾燥性に優れ、かつ、インクジェット記録装置内のゴム部材等に由来する化合物の処理液中への溶出も抑制される。さらに、本発明の処理液では、処理液用吐出ヘッドのノズルにおけるメニスカス耐圧も向上する。また、本発明の処理液は、揮発性有機化合物VolatileOrganicCompounds:VOCの含有量が少ないため、一般的な処理液と比べて環境負荷が低減され、ユーザに対する安全性がより高い。前記重量比X:Yは、好ましくは、X:Y=70:30~85:15であり、より好ましくは、X:Y=75:25~80:20である。前記合計配合量XYは、好ましくは、XY=2重量~8重量であり、より好ましくは、XY=2重量~5重量である。本発明の処理液は、tetra-PB及びpenta-PB以外の浸透剤を含んでもよい。本発明の処理液は、さらに、湿潤剤を含んでもよい。前記湿潤剤は、特に限定されず、例えば、メチルアルコール、エチルアルコール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブチルアルコール、sec-ブチルアルコール、tert-ブチルアルコール等の低級アルコール;ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド;アセトン等のケトン;ジアセトンアルコール等のケトアルコール;テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル;ポリアルキレングリコール、アルキレングリコール、グリセリン等の多価アルコール;2-ピロリドン;N-メチル-2-ピロリドン;1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン等があげられる。前記ポリアルキレングリコールは、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等があげられる。前記アルキレングリコールは、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、チオジグリコール、ヘキシレングリコール等があげられる。これらの湿潤剤は、1種類を単独で用いてもよいし、2種類以上を併用してもよい。これらの中で、アルキレングリコール、グリセリン等の多価アルコールが好ましい。前記処理液全量に対する前記湿潤剤の配合量は、例えば、0重量~95重量であり、好ましくは、5重量~80重量であり、さらに好ましくは、5重量~50重量である。前記処理液は、着色剤を含んでもよいし、含まなくてもよい。前記処理液が着色剤を含む場合には、記録画像に影響を与えない程度の量であることが好ましい。前記処理液は、必要に応じて、さらに、従来公知の添加剤を含んでもよい。前記添加剤としては、例えば、界面活性剤、pH調整剤、粘度調整剤、表面張力調整剤、酸化防止剤、防黴剤等があげられる。前記粘度調整剤は、例えば、ポリビニルアルコール、セルロース、水溶性樹脂等があげられる。前記処理液は、例えば、凝集剤、水、tetra-PB及びpenta-PBと、必要に応じて他の添加成分とを、従来公知の方法で均一に混合することにより調製できる。本発明の処理液と共に使用する水性インクは、特に制限されず、例えば、つぎのインクジェット記録用水性インクセットで説明する水性インクを用いることができる。つぎに、本発明のインクジェット記録用水性インクセット以下、インクセット又は水性インクセットと言うことがある。について説明する。本発明の水性インクセットは、インクジェット記録用水性インク及び処理液を含むインクジェット記録用水性インクセットであって、前記水性インクが、着色剤、水及び水溶性有機溶剤を含む水性インクであり、前記処理液が、本発明の処理液であることを特徴とする。前記着色剤は、顔料又は染料のいずれであってもよい。また、前記着色剤として、顔料及び染料を混合して用いてもよい。前記顔料は、例えば、カーボンブラック、無機顔料及び有機顔料等があげられる。前記カーボンブラックとしては、例えば、ファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャンネルブラック等があげられる。前記無機顔料としては、例えば、酸化チタン、酸化鉄系無機顔料及びカーボンブラック系無機顔料等をあげることができる。前記有機顔料としては、例えば、アゾレーキ、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、キレートアゾ顔料等のアゾ顔料;フタロシアニン顔料、ペリレン及びペリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料等の多環式顔料;塩基性染料型レーキ顔料、酸性染料型レーキ顔料等の染料レーキ顔料;ニトロ顔料;ニトロソ顔料;アニリンブラック昼光蛍光顔料;等があげられる。また、その他の顔料であっても水相に分散可能なものであれば使用できる。これらの顔料の具体例としては、例えば、C.I.ピグメントブラック1、6及び7;C.I.ピグメントイエロー1、2、3、12、13、14、15、16、17、55、78、150、151、154、180、185及び194;C.I.ピグメントオレンジ31及び43;C.I.ピグメントレッド2、3、5、6、7、12、15、16、48、48:1、53:1、57、57:1、112、122、123、139、144、146、149、166、168、175、176、177、178、184、185、190、202、221、222、224及び238;C.I.ピグメントバイオレット196;C.I.ピグメントブルー1、2、3、15、15:1、15:2、15:3、15:4、16、22及び60;C.I.ピグメントグリーン7及び36等があげられる。前記顔料は、自己分散型顔料であってもよい。前記自己分散型顔料は、例えば、顔料粒子にカルボニル基、ヒドロキシル基、カルボン酸基、スルホン酸基、リン酸基等の親水性官能基及びそれらの塩の少なくとも一種が、直接又は他の基を介して化学結合により導入されていることによって、分散剤を使用しなくても水に分散可能なものである。前記自己分散型顔料は、例えば、特開平8-3498号公報、特表2000-513396号公報、特表2008-524400号公報、特表2009-515007号公報等に記載の方法によって顔料が処理されたものを用いることができる。前記自己分散型顔料の原料としては、無機顔料及び有機顔料のいずれも使用することができる。また、前記処理を行うのに適した顔料としては、例えば、三菱化学株製のMA8及びMA100、デグサ社製のカラーブラックFW200等のカーボンブラックがあげられる。前記自己分散型顔料は、例えば、市販品を用いてもよい。前記市販品としては、例えば、キャボットスペシャルティケミカルズ社製のCAB-O-JET登録商標200、CAB-O-JET登録商標250C、CAB-O-JET登録商標260M、CAB-O-JET登録商標270Y、CAB-O-JET登録商標300、CAB-O-JET登録商標400、CAB-O-JET登録商標450C、CAB-O-JET登録商標465M及びCAB-O-JET登録商標470Y;オリエント化学工業株製のBONJET登録商標BLACKCW-2及びBONJET登録商標BLACKCW-3;東洋インキ製造株製のLIOJET登録商標WDBLACK002C;等があげられる。前記水性インク全量に対する前記顔料の固形分配合量顔料固形分量は、特に限定されず、例えば、所望の光学濃度又は色彩等により、適宜決定できる。前記顔料固形分量は、例えば、0.1重量~20重量であり、好ましくは、1重量~10重量であり、より好ましくは、2重量~8重量である。前記染料は、特に限定されず、例えば、直接染料、酸性染料、塩基性染料、反応性染料等があげられる。前記染料の具体例としては、例えば、C.I.ダイレクトブラック、C.I.ダイレクトブルー、C.I.ダイレクトレッド、C.I.ダイレクトイエロー、C.I.ダイレクトオレンジ、C.I.ダイレクトバイオレット、C.I.ダイレクトブラウン、C.I.ダイレクトグリーン、C.I.アシッドブラック、C.I.アシッドブルー、C.I.アシッドレッド、C.I.アシッドイエロー、C.I.アシッドオレンジ、C.I.アシッドバイオレット、C.I.ベーシックブラック、C.I.ベーシックブルー、C.I.ベーシックレッド、C.I.ベーシックバイオレット及びC.I.フードブラック等があげられる。前記C.I.ダイレクトブラックとしては、例えば、C.I.ダイレクトブラック17、19、32、51、71、108、146、154及び168等があげられる。前記C.I.ダイレクトブルーとしては、例えば、C.I.ダイレクトブルー6、22、25、71、86、90、106及び199等があげられる。前記C.I.ダイレクトレッドとしては、例えば、C.I.ダイレクトレッド1、4、17、28、83及び227等があげられる。前記C.I.ダイレクトイエローとしては、例えば、C.I.ダイレクトイエロー12、24、26、86、98、132、142及び173等があげられる。前記C.I.ダイレクトオレンジとしては、例えば、C.I.ダイレクトオレンジ34、39、44、46及び60等があげられる。前記C.I.ダイレクトバイオレットとしては、例えば、C.I.ダイレクトバイオレット47及び48等があげられる。前記C.I.ダイレクトブラウンとしては、例えば、C.I.ダイレクトブラウン109等があげられる。前記C.I.ダイレクトグリーンとしては、例えば、C.I.ダイレクトグリーン59等があげられる。前記C.I.アシッドブラックとしては、例えば、C.I.アシッドブラック2、7、24、26、31、52、63、112及び118等があげられる。前記C.I.アシッドブルーとしては、例えば、C.I.アシッブルー9、22、40、59、93、102、104、117、120、167、229及び234等があげられる。前記C.I.アシッドレッドとしては、例えば、C.I.アシッドレッド1、6、32、37、51、52、80、85、87、92、94、115、180、256、289、315及び317等があげられる。前記C.I.アシッドイエローとしては、例えば、C.I.アシッドイエロー11、17、23、25、29、42、61及び71等があげられる。前記C.I.アシッドオレンジとしては、例えば、C.I.アシッドオレンジ7及び19等があげられる。前記C.I.アシッドバイオレットとしては、例えば、C.I.アシッドバイオレット49等があげられる。前記C.I.ベーシックブラックとしては、例えば、C.I.ベーシックブラック2等があげられる。前記C.I.ベーシックブルーとしては、例えば、C.I.ベーシックブルー1、3、5、7、9、24、25、26、28及び29等があげられる。前記C.I.ベーシックレッドとしては、例えば、C.I.ベーシックレッド1、2、9、12、13、14及び37等があげられる。前記C.I.ベーシックバイオレットとしては、例えば、C.I.ベーシックバイオレット7、14及び27等があげられる。前記C.I.フードブラックとしては、例えば、C.I.フードブラック1及び2等があげられる。前記水性インク全量に対する前記染料の配合量は、特に限定されず、例えば、0.1重量~20重量であり、好ましくは、0.3重量~10重量である。前記着色剤は、1種類を単独で用いてもよいし、2種類以上を併用してもよい。前記水性インクに用いられる前記水は、イオン交換水又は純水であることが好ましい。前記水性インク全量に対する前記水の配合量水割合は、例えば、10重量~90重量であり、好ましくは、40重量~80重量である。前記水割合は、例えば、他の成分の残部としてもよい。前記水性インクに用いられる前記水溶性有機溶剤としては、例えば、インクジェットヘッドのノズル先端部における水性インクの乾燥を防止する湿潤剤及び記録媒体上での乾燥速度を調整する浸透剤があげられる。前記湿潤剤は、特に限定されず、例えば、メチルアルコール、エチルアルコール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブチルアルコール、sec-ブチルアルコール、tert-ブチルアルコール等の低級アルコール;ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド;アセトン等のケトン;ジアセトンアルコール等のケトアルコール;テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル;ポリアルキレングリコール、アルキレングリコール、グリセリン等の多価アルコール;2-ピロリドン;N-メチル-2-ピロリドン;1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン等があげられる。前記ポリアルキレングリコールは、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等があげられる。前記アルキレングリコールは、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、チオジグリコール、ヘキシレングリコール等があげられる。これらの湿潤剤は、1種類を単独で用いてもよいし、2種類以上を併用してもよい。これらの中で、アルキレングリコール、グリセリン等の多価アルコールが好ましい。前記水性インク全量に対する前記湿潤剤の配合量は、例えば、0重量~95重量であり、好ましくは、5重量~80重量であり、さらに好ましくは、5重量~50重量である。前記浸透剤は、例えば、グリコールエーテルがあげられる。前記グリコールエーテルは、例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、di-PB、ジエチレングリコールモノヘキシルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノプロピルエーテル、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、DPP、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノエチルエーテル、トリプロピレングリコールモノプロピルエーテル及びトリプロピレングリコールモノブチルエーテル等があげられる。前記浸透剤は、1種類を単独で用いてもよいし、2種類以上を併用してもよい。前記水性インク全量に対する前記浸透剤の配合量は、例えば、0重量~20重量であり、好ましくは、0.1重量~15重量であり、より好ましくは、0.5重量~10重量である。前記水性インクは、必要に応じて、さらに、従来公知の添加剤を含んでもよい。前記添加剤としては、例えば、界面活性剤、pH調整剤、粘度調整剤、表面張力調整剤、防黴剤等があげられる。前記粘度調整剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、セルロース、水溶性樹脂等があげられる。前記水性インクは、例えば、着色剤、水及び水溶性有機溶剤と、必要に応じて他の添加成分とを、従来公知の方法で均一に混合し、フィルタ等で不溶解物を除去することにより調製できる。つぎに、本発明において、インクジェット記録用水性インクセットは、インクカートリッジとして提供することも可能である。例えば、本発明のインクカートリッジは、インク収納部及び処理液収納部を有し、インク収納部に本発明の水性インクが収納され、処理液収納部に本発明の処理液が収納されている。本発明のインクカートリッジにおいて、本発明の水性インク以外の水性インクの収納部を有してもよい。本発明のインクカートリッジは、別個独立に形成された水性インクカートリッジ及び処理液カートリッジが集合したインクカートリッジ集合体であってもよいし、インク収納部と処理液収納部とを形成するようにその内部が間仕切りされた一体型のインクカートリッジであってもよい。本発明のインクカートリッジの本体としては、例えば、従来公知のものを使用できる。つぎに、本発明のインクジェット記録方法及びインクジェット記録装置について説明する。本発明のインクジェット記録方法は、インクジェット記録用水性インク及び処理液を含むインクジェット記録用水性インクセットを用いて記録するインクジェット記録方法であって、記録媒体に前記処理液を付与する工程と、前記記録媒体に前記水性インクをインクジェット方式により吐出する工程とを有し、前記水性インクセットとして、本発明のインクジェット記録用水性インクセットを用いることを特徴とする。本発明のインクジェット記録装置は、インクセット収容部と、処理液付与手段と、インク吐出手段とを含むインクジェット記録装置であって、前記インクセット収容部に、本発明のインクジェット記録用水性インクセットが収容され、前記水性インクセットを構成する前記処理液が、前記処理液付与手段によって記録媒体に付与され、前記水性インクセットを構成する前記水性インクが、前記インク吐出手段によって前記記録媒体に吐出されることを特徴とする。本発明のインクジェット記録方法は、例えば、本発明のインクジェット記録装置を用いて実施可能である。前記記録は、印字、印画、印刷等を含む。本発明のインクジェット記録装置は、例えば、ライン型処理液用吐出ヘッド及びライン型インクジェットヘッド以下、両者をまとめてライン型ヘッドと言うことがある。が搭載されたライン型インクジェット記録装置であってもよいし、シリアル型処理液用吐出ヘッド及びシリアル型インクジェットヘッド以下、両者をまとめてシリアル型ヘッドと言うことがある。が搭載されたシリアル型インクジェット記録装置であってもよい。前記ライン型インクジェット記録装置とは、記録媒体の幅以上の記録幅を持つライン型ヘッドを用い、前記ライン型ヘッドを固定した状態で前記記録媒体の幅方向の記録を一括して行うことができるインクジェット記録装置である。これに対し、前記シリアル型インクジェット記録装置では、シリアル型ヘッド自体が前記記録媒体の記録面の幅方向に移動しながら記録を行う。前記ライン型インクジェット記録装置は、前記シリアル型インクジェット記録装置と比較して、格段に記録速度が速い。本発明の処理液は、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性、紙面乾燥性に優れ、かつ、処理液用吐出ヘッドのノズルにおけるメニスカス耐圧も向上し、VOCの含有量も少ないものなので、前記ライン型インクジェット記録装置による高速記録に適用することが好ましい。図1の模式図に、本発明のインクジェット記録装置の構成の一例を示す。本例のインクジェット記録装置101は、前記ライン型ヘッドを搭載し、記録媒体例えば、記録用紙Pの上面、すなわち、記録面に対し、インクジェット方式で、本発明の処理液及び水性インクを吐出する構成のライン型インクジェット記録装置である。図示のとおり、このライン型インクジェット記録装置101は、1つの処理液用カートリッジ1’と、4つのインクカートリッジ1と、1つの処理液付与手段ライン型処理液用吐出ヘッド2’と、4つのインク吐出手段ライン型インクジェットヘッド2と、給紙部11と、排紙部12と、ベルト搬送機構13と、ライン型インクジェット記録装置101全体を制御する制御装置16とを主要な構成要素として含む。給紙部11は、ベルト搬送機構13の一方の側図1においては左側に配置されている。排紙部12は、ベルト搬送機構13の他方の側図1においては右側に配置されている。ライン型インクジェット記録装置101の内部には、給紙部11からベルト搬送機構13を介し、排紙部12に向かって記録用紙Pを搬送する用紙搬送経路が形成されている。この記録用紙Pが搬送される方向を、用紙搬送方向Xとする。給紙部11は、用紙ストッカ11aと、ピックアップローラ11cとを含む。用紙ストッカ11aは、その内部に記録用紙Pを積層した状態で収容するものであり、その上面に開口部が形成されている。用紙ストッカ11aは、用紙搬送方向Xの下流側図1においては右側、以下、下流側と言う。に向かって傾斜した状態で配置されている。用紙ストッカ11a内には、底面から上方開口部に向かって、バネ11dにより付勢された支持板11bが配置されている。この支持板11b上に記録用紙Pが積層されている。ピックアップローラ11cは、載置モータ図示せずにより駆動されることで、用紙ストッカ11a内に積層された記録用紙Pを上から一枚ずつピックアップする取り出すとともに、ピックアップした記録用紙Pを下流側に送り出すものである。給紙部11のすぐ下流側には、用紙検知センサ59が配置されている。用紙検知センサ59は、送り出された記録用紙Pが、ベルト搬送機構13の用紙搬送方向Xのすぐ上流側図1においては左側に位置する記録待機位置Aに到達したか否かを検知するためのものであり、記録待機位置Aにある記録用紙Pの下流側の端部を検知することができるように調整されている。送り出された記録用紙Pは、記録待機位置Aを通過して、ベルト搬送機構13に搬送される。ベルト搬送機構13は、2つのベルトローラ6及び7と、搬送ベルト8と、プラテン15と、搬送モータ図示せずとを含む。搬送ベルト8は、2つのベルトローラ6及び7の間に掛け渡されるように巻き回されたエンドレスベルトである。搬送ベルト8の外側の面を、外周面8aとする。プラテン15は、搬送ベルト8により囲まれた領域内において、後述のライン型処理液用吐出ヘッド2’及び4つのライン型インクジェットヘッド2と対向する位置に配置されている。プラテン15は、ライン型処理液用吐出ヘッド2’及び4つのライン型インクジェットヘッド2と対向する領域において、搬送ベルト8が下方に撓まないように搬送ベルト8を支持するものである。ベルトローラ7と対向する位置には、ニップローラ4が配置されている。ニップローラ4は、ベルト搬送機構13に搬送された記録用紙Pが、外周面8aに載置されたときに、この記録用紙Pを外周面8aに押さえつけるものである。前記搬送モータが、ベルトローラ6を回転させると、搬送ベルト8が駆動回転する。これにより、搬送ベルト8が、押さえつけられた記録用紙Pを粘着保持しつつ、排紙部12に向けて搬送する。搬送ベルト8のすぐ下流側には、剥離機構14が設けられている。剥離機構14は、外周面8aに粘着されている記録用紙Pを、外周面8aから剥離して、排紙部12に向けて送るように構成されている。処理液用カートリッジ1’は、本発明の処理液を含む。4つのインクカートリッジ1は、イエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの4色の水性インクを、それぞれ1色ずつ含む。処理液用カートリッジ1’及び4つのインクカートリッジ1は、用紙搬送方向Xに沿って、ベルト搬送機構13上に並べて固定されている。処理液用カートリッジ1’及び4つのインクカートリッジ1は、それぞれ、その下端にライン型処理液用吐出ヘッド2’及びライン型インクジェットヘッド2を有する。搬送ベルト8によって搬送される記録用紙Pが、ライン型処理液用吐出ヘッド2’のすぐ下方を通過する際に、記録用紙Pの記録面に向けて、まず、処理液吐出面2a’から本発明の処理液が吐出される。本発明の処理液は、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性、すなわち、ライン型処理液用吐出ヘッド2’からの吐出安定性に優れ、かつ、紙面乾燥性に優れる。また、本発明の処理液は、ライン型処理液用吐出ヘッド2’のノズル面を払拭するワイパ、及び前記ノズル面と外界とを遮断するキャップ等に由来する化合物の処理液中への溶出が抑制される。そして、本発明の処理液は、ライン型処理液用吐出ヘッド2’のノズルにおけるメニスカス耐圧にも優れる。さらに、本発明の処理液は、VOCの含有量が少ないため、一般的な処理液と比べて環境負荷が低減され、ユーザに対する安全性がより高い。前記処理液の吐出は、記録用紙Pの記録面の全面でもよく、一部でもよい。一部に吐出する場合、記録用紙Pの記録面の少なくとも水性インクによる記録領域が吐出部となる。一部に吐出する場合、吐出部の大きさは、記録領域よりも大きい方がよい。例えば、図3aに示すように、記録用紙Pに対し、文字Xを記録する場合は、前記文字の線幅よりも大きな線幅で吐出部40を形成するように処理液を吐出することが好ましい。また、図3bに示すように、記録用紙Pに対し、図柄を記録する場合は、前記図柄よりも大きな吐出部50を形成するように処理液を吐出することが好ましい。ついで、搬送ベルト8によって搬送される記録用紙Pが、4つのライン型インクジェットヘッド2のすぐ下方を順に通過する際に、記録用紙Pの記録領域に向けて、インク吐出面2aからインク滴が吐出される。これにより、記録用紙Pの記録領域に所望の画像を形成することができる。図1に示す装置は、ライン型ヘッドを採用するが、本発明は、これに限定されない。前記インクジェット記録装置は、シリアル型ヘッドを採用した装置であってもよい。図2の構成図に、前記インクジェット記録装置の構成のその他の例を示す。同図において、図1と同一部分には同一符号を付している。本例のインクジェット記録装置102は、ライン型インクジェットヘッド2を搭載し、記録用紙Pの記録面に対し、スタンプ塗布で、本発明の処理液を付与する構成のライン型インクジェット記録装置である。したがって、本例のライン型インクジェット記録装置102では、インクジェット方式による処理液の付与手段図1における処理液用カートリッジ1’、ライン型処理液用吐出ヘッド2’及び処理液吐出面2a’が無い。これら以外は、本例のライン型インクジェット記録装置102の構成は、前述の図1に示す装置と同じである。図示のように、本例のライン型インクジェット記録装置102では、図1における処理液用カートリッジ1’、ライン型処理液用吐出ヘッド2’及び処理液吐出面2a’の位置に、スタンプ41が配置されている。スタンプ41は、スタンプ部41aと処理液収容部41bとを含む。スタンプ部41aは、柔軟性のある高吸液性基材から形成されている。記録する場合、スタンプ部41aは、記録用紙Pの記録面と接触し、処理液収容部41bから供給される本発明の処理液を、記録用紙Pの記録面に付与する。図1及び図2に示す装置を用いたインクジェット記録方法のように、本発明の処理液は、前記水性インクの吐出に先立ち記録用紙Pに付与する前処理液として使用することが好ましい。これにより、例えば、前記水性インク中の着色剤の凝集効率を高めることができる。ただし、本発明は、これに限定されない。本発明では、記録用紙Pに前記水性インクを先に吐出した後、前記処理液を付与してもよいし、前記記録用紙Pへの前記処理液の付与と前記水性インクの吐出とを同時に行ってもよい。図1及び図2に示す装置では、記録用紙Pの記録面に対する本発明の処理液の付与をインクジェット方式及びスタンプ塗布で行うが、本発明は、これらに限定されない。前記インクジェット記録装置は、刷毛塗りやローラ塗布等の方式により、記録用紙Pの記録面に本発明の処理液が付与されてもよい。つぎに、本発明の実施例について比較例と併せて説明する。なお、本発明は、下記の実施例及び比較例により限定及び制限されない。[実施例1~19及び比較例1~18]処理液組成表1及び表2の各成分を、均一に混合して、実施例1~19及び比較例1~18の処理液を得た。実施例及び比較例の処理液について、aアンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価、b紙面乾燥性評価、cゴム浸漬評価、dメニスカス耐圧評価及びe総合評価を、下記の方法により実施した。aアンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価図1に示すライン型ヘッドが搭載されたライン型インクジェット記録装置において、温度40°C、相対湿度20の環境下で、ライン型処理液用吐出ヘッドをキャップをしない状態で7秒間放置した後、実施例及び比較例の処理液の吐出により、住友3M社製のインクジェットプリンタ用OHPフィルム商品名:CG3410に1ドットの罫線を形成し、前記放置なしの連続吐出で形成した罫線リファレンスとの比較により、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性を、下記の評価基準に従って評価した。アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価評価基準A:罫線に歪みがなく、リファレンスと同等であったB:一部のドットが遅れており、罫線が歪んでいたC:多くのドットが遅れており、罫線とならなかったb紙面乾燥性評価図1に示すライン型ヘッドが搭載されたライン型インクジェット記録装置を用いて、実施例及び比較例の処理液の吐出により、XEROX社製の4200紙に、600dpiで100ベタ部を形成し、前記ベタ部形成後、紙面上から処理液がなくなるまでの時間を計測し、紙面乾燥性を、下記の評価基準に従って評価した。紙面乾燥性評価評価基準AA:3秒以内に、紙面上から処理液がなくなったA:3秒を超えて5秒以内に、紙面上から処理液がなくなったB:5秒を超えて10秒以内に、紙面上から処理液がなくなったC:10秒を超えた後、紙面上から処理液がなくなったcゴム浸漬評価処理液1gあたりの接触面積が30mm2となる条件で、実施例及び比較例の処理液にゴム片エチレンプロピレンゴムEPDM;ゴム硬度旧JISK6301A型による測定40°を浸漬させ、温度70°Cの環境下で1週間保存した。前記保存前後での前記ゴム片の重量変化を測定し、下記の評価基準に従って評価した。なお、前記ゴム片の重量が増加した場合には、重量変化率が大きいほど、前記ゴム片が前記処理液中の浸透剤等の吸収により膨張し、脆くなっており、前記ゴム片に由来する化合物の前記処理液中への溶出が多くなると判断できる。また、前記ゴム片の重量が減少した場合には、前記ゴム片に由来する化合物が前記処理液中に溶出していると判断できる。ゴム浸漬評価評価基準A:ゴム片の重量変化率が、5未満B:ゴム片の重量変化率が、5以上10未満C:ゴム片の重量変化率が、10以上、又はゴム片の重量が減少したdメニスカス耐圧評価図4に示すように、実施例及び比較例の処理液を、処理液用カートリッジ301からライン型処理液用吐出ヘッド30に導入した後、吸引ポンプ322を停止させ、加圧ポンプ321を用いて圧力をかけた。前記圧力を高めていき、ライン型処理液吐出ヘッド30のノズルから前記処理液の漏れが生じたときの圧力を求め、メニスカス耐圧を、下記の評価基準に従って評価した。なお、図4において、91及び92はジョイントであり、310及び320はチューブ処理液の流路であり、303は廃液タンクである。メニスカス耐圧評価評価基準A:5kPa以上で、処理液の漏れが生じたB:4kPa以上5kPa未満で、処理液の漏れが生じたC:4kPa未満で、処理液の漏れが生じたe総合評価実施例及び比較例について、前記a~dの結果から、下記の評価基準に従って総合評価を行った。総合評価評価基準A:a~dの結果に、B又はCが無かったB:a~dの結果のいずれかに、BがあったC:a~dの結果のいずれかに、Cがあった実施例1~19の処理液組成及び評価結果を、表1に示す。また、比較例1~18の処理液組成及び評価結果を、表2に示す。表1に示すとおり、実施例1~19の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性、紙面乾燥性、ゴム浸漬及びメニスカス耐圧の全ての評価結果が良好であった。前記重量比X:Yが、X:Y=70:30~90:10である実施例1~9及び15~17の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性の評価結果が極めて良好であった。前記重量比X:Yが、X:Y=50:50~85:15である実施例1~14、18及び19の処理液では、ゴム浸漬及びメニスカス耐圧の評価結果が極めて良好であった。特に、前記重量比X:Yが、X:Y=70:30~85:15である実施例1~11の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性、紙面乾燥性、ゴム浸漬及びメニスカス耐圧がバランス良く向上していた。一方、表2に示すとおり、penta-PBを用いていない比較例1の処理液では、ゴム浸漬評価の結果が悪かった。前記合計配合量XYを15重量とした比較例2及び3の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価及びゴム浸漬評価の結果が悪かった。前記重量比X:Yが、X:Y=30:70である比較例4の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価の結果が悪かった。tetra-PBを用いていない比較例5の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価の結果が悪かった。浸透剤を用いていない比較例6の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価及び紙面乾燥性評価の結果が悪かった。penta-PBに代えて、di-PBを用いた比較例7~10の処理液では、ゴム浸漬評価の結果が悪く、比較例9及び10の処理液では、メニスカス耐圧評価の結果も悪かった。tetra-PBに代えて、di-PBを用いた比較例11及び12の処理液では、ゴム浸漬評価及びメニスカス耐圧評価の結果が悪かった。penta-PBに代えて、DPPを用いた比較例13~16の処理液では、ゴム浸漬評価の結果が悪く、比較例15及び16の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価及びメニスカス耐圧評価の結果も悪かった。tetra-PBに代えて、DPPを用いた比較例17及び18の処理液では、アンキャップ状態のヘッドに放置したときの吐出安定性評価、ゴム浸漬評価及びメニスカス耐圧評価の結果が悪かった。"