"ウレタンメタクリレート樹脂Aとポリエステルメタクリレート樹脂B、メタアクリロイル基を有するエチレン性不飽和単量体Cとを含有するラジカル硬化性樹脂組成物において、前記ウレタンメタクリレート樹脂Aが、ポリイソシアネートaとポリエーテルポリオールbとを反応させ、次いでヒドロキシアルキルメタクリレートcを反応させて得られるものであり、前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bが、酸成分としてアジピン酸を40モル以上使用した数平均分子量2000~4000のものであり、前記樹脂Aと前記樹脂Bとの合計100質量部に対して、相溶化剤としてジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dを5~25質量部含有するものであることを特徴とするラジカル硬化性樹脂組成物。前記ポリイソシアネートaが、トリレンジイソシアネートである請求項1記載のラジカル硬化性樹脂組成物。前記ポリエーテルポリオールbが、ポリプロピレングリコール及び/又はポリテトラメチレングリコールである請求項1記載のラジカル硬化性樹脂組成物。前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bの酸成分が、アジピン酸を50~100モル使用するものである請求項1記載のラジカル硬化性樹脂組成物。前記AB/Cの質量比率が、2/8~8/2であることを特徴とする請求項1記載のラジカル硬化性樹脂組成物。前記A/Bの質量比率が、90/10~20/80であることを特徴とする請求項1記載のラジカル硬化性樹脂組成物。請求項1~6いずれか1項のラジカル硬化性樹脂組成物を使用することを特徴とする被覆材。請求項1~6いずれか1項のラジカル硬化性樹脂組成物を使用することを特徴とする土木建築構造体。請求項7記載の被覆材を用いることを特徴とする土木建築物の施工方法。本発明の課題は、ウレタンメタクリレート樹脂とポリエステルメタクリレート樹脂とを混合した際の相溶性改善により保存安定性に優れ、かつ常温及び低温での硬化物の引張強さと引張伸び率とがバランス良く優れ、低温での粘度に優れ、骨材沈降性に優れるラジカル硬化性樹脂組成物、それを用いた被覆材、土木建築構造体及びその施工方法にある。本発明者らは、前記課題を解決すべく、ウレタンメタクリレート樹脂Aとポリエステルメタクリレート樹脂B、メタアクリロイル基を有するエチレン性不飽和単量体Cとを含有するラジカル硬化性樹脂組成物に着目し、鋭意研究を進めた。研究を進める中で、まず本発明者等は、相溶性改善のためには相溶化剤の使用が重要であると考え、その種類について研究した。結果、種々ある相溶化剤の中で、ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂を使用した場合に、ウレタンメタクリレート樹脂とポリエステルメタクリレート樹脂との相溶性を向上することを見出した。また同時に、前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂の使用量を振り分けた実験を行った場合には、ウレタンメタクリレート樹脂とポリエステルメタクリレート樹脂との相溶性が不良であることも見出した。また、併せて、引張り物性、特に低温での引張り伸び率が不良となることも見出した。そこで、本発明者等は、相溶化剤として使用する前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂の使用量と併せて、ウレタンメタクリレート樹脂とポリエステルメタクリレート樹脂の組成との組合せについて鋭意研究を重ねた。その結果、特定のウレタンメタクリレート樹脂Aと特定のポリエステルメタクリレート樹脂Bに対し、ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dを特定量加えることで、保存中に層分離しない相溶性、更には、常温及び低温での引張り物性、低温での粘度、耐タレ性、骨材沈降性の全ての満足する樹脂組成物が得られることを見出し、本発明を完成した。即ち、本発明は、ウレタンメタクリレート樹脂Aとポリエステルメタクリレート樹脂B、メタアクリロイル基を有するエチレン性不飽和単量体Cとを含有するラジカル硬化性樹脂組成物において、前記ウレタンメタクリレート樹脂Aが、ポリイソシアネートとポリエーテルポリオールとを反応させ、次いでヒドロキシアルキルメタクリレートと反応させて得られるものであり、前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bが、酸成分としてアジピン酸を40モル以上使用した数平均分子量2000~4000のものであり、前記樹脂Aと前記樹脂Bとの合計100質量部に対して、相溶化剤としてジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dを5~25質量部含有するものであることを特徴とするラジカル硬化性樹脂組成物、それを用いた被覆材、土木建築構造体及びその施工方法を提供するものである。本発明は、特定のウレタンメタクリレート樹脂Aと特定のポリエステルメタクリレート樹脂Bとを混合した際にジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dを特定量添加することで、相溶性に優れ、常温及び低温での引張伸び率と引張強度とに優れ、更には低温での粘度に優れ、かつ、耐タレ性及び骨材沈降性に優れるラジカル硬化性樹脂組成物、それを用いた被覆材、土木建築構造体及びその施工方法を提供するものである。まず、本発明で使用するウレタンメタクリレート樹脂Aについて説明する。前記ウレタンメタクリレート樹脂Aは、ポリイソシアネートaとポリエーテルポリオールbとを反応させ、次いでヒドロキシアルキルメタクリレートcを反応させて得られるものである。前記ウレタンメタクリレート樹脂Aの数平均分子量としては、後述するポリエステルメタクリレート樹脂Bとの相溶性、特に低温時の引張り物性、低温での粘度等をより向上できる観点から、800~50000であることが好ましく、1000~20000であることが更に好ましい。なお、前記ウレタンメタクリレート樹脂Aの数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用い、ポリスチレン換算によって求めた値である。前記ポリイソシアネートaとしては、2,4-トリレンジイソシアネートとその異性体または異性体の混合物以下トリレンジイソシアネート若しくはTDIと略す。、ジフェニルメタンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、水添キシリレンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、トリジンジイソシアネート、ナフタレンジイソシアネート、トリフェニルメタントリイソシアネート、バーノックD-750、クリスボンNXDIC株製品、デスモジュールL住友バイエル株製品、コロネートL日本ポリウレタン株製品等が挙げられるが、特にTDIが好ましく用いられる。前記ポリエーテルポリオールbとは、好ましくは数平均分子量400以上のもので、特に好ましくは400~3000のものであり、例えば、ポリプロピレングリコール以下PPGと略す、ポリテトラメチレングリコール以下PTMGと略す、ポリオキシエチレンジオール等が挙げられる。前記ポリエーテルポリオールbとしては、PPG、PTMGを使用することが、後述するポリエステルメタクリレート樹脂Bとの相溶性、特に低温時の引張り物性、低温での粘度等をより向上できる観点から好ましい。なお、前記ポリエーテルポリオールbの数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用い、ポリスチレン換算によって求めた値である。前記ヒドロキシアルキルメタクリレートcとしては、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレートが挙げられる。前記ウレタンメタクリレート樹脂Aには、硬化時の嫌気臭気性改良のため、アリルエーテル基をポリマー中に導入してもよい。樹脂合成上好ましいのは、水酸基含有アリルエーテル化合物由来のものである。前記水酸基含有アリルエーテル化合物としては、公知慣用のものが使用できるが、そのうちでも代表的なものとしては、例えばエチレングリコールモノアリルエーテル、ジエチレングリコールモノアリルエーテ、トリエチレングリコールモノアリルエーテル、ポリエチレングリコールモノアリルエーテル、プロピレングリコールネリアリルエーテル、ジプロピレングリコールモノアリルエーテル、トリプロピレングリコールモノアリルエーテル、ポリプロピレングリコールモノアリルエーテル、1,2-ブチレングリコールモノアリルエーテル、1,3-ブチレングリコールモノアリルエーテル、ヘキシレングリコールモノアリルエーテル、オクチレングリコールモノアリルエーテル、トリメチロールプロパンジアリルエーテル、グリセリンジアリルエーテル、ペンタエリスリトールトリアリルエーテル等の多価アルコール類のアリルエーテル化合物等が挙げられ、水酸基を1個有するアリルエーテル化合物が好ましい。前記ウレタンメタクリレート樹脂Aの製造方法としては、例えば、前記ポリイソシアネートaとポリエーテルポリオールbとを好ましくはNCO/OH=2~1.5で反応させ、高分子量ポリイソシアネートを生成し、次いでそれを2~2.1モルのヒドロキシアルキルメタクリレートcと反応させて、末端にメタクリロイル基を有するウレタンメタクリレート樹脂Aを製造する方法が挙げられる。また、他の方法としては、例えば、前記ヒドロキシアルキルメタクリレートcとポリイソシアネートaとを反応させて、メタクリロイル基含有モノイソシアネートを得、次いで、得られたメタクリロイル基含有モノイソシアネートと、場合によってはポリイソシアネート共存下で前記ポリエーテルポリオールbとを反応させることにより末端にメタクリロイル基を有するウレタンメタクリレート樹脂Aを得る方法が挙げられる。また、前記アリルエーテル基含有ウレタンメタクリレート樹脂の製造方法としては、例えば、前記ポリイソシアネートaとポリエーテルポリオールbとを好ましくはNCO/OH=2~1.5で反応させ、末端イソシアネート基含有化合物を生成し、次いでそれに水酸基含有アクリル化合物及び水酸基含有アリルエーテル化合物をイソシアネート基に対して水酸基がほぼ当量となるように反応する方法が挙げられる。この際の水酸基含有メタクリル化合物/水酸基含有アリルエーテル化合物のモル比率は、好ましくは90/10~20/80、より好ましくは70/30~40/60である。また、他の方法としては、例えば、前記水酸基含有メタクリル化合物及び水酸基含有アリルエーテル化合物とポリイソシアネートとを反応させ、次いで得られたイソシアネート基含有化合物とポリエーテルポリオールbとを反応させて、アリルエーテル基含有ポリエーテルウレタンメタクリレート樹脂を製造する方法が挙げられる。前記ウレタンメタクリレート樹脂Aは、予め後述するC成分のメタアクリロイル基を有するエチレン性不飽和単量体を混合していてもよい。その場合、前記ウレタンメタクリレート樹脂Aと前記エチレン性不飽和単量体Cとの質量割合は、A/C=10~90/90~10であることが好ましく、30~70/70~30であることが、引張り物性や低温時の粘度等の観点からより好ましい。また、前記ウレタンメタクリレート樹脂Aを製造する際、もしくは、製造後に重合禁止剤を添加してもよい。前記重合禁止剤としては、例えば、トルハイドロキノン、ハイドロキノン、ベンゾキノン、トルハイドロキノン、p-tert-ブチルカテコール、2,6-tert-ブチル-4-メチルフェノールが使用できる。また、前記重合禁止剤の使用量としては、前記ウレタンメタクリレート樹脂A100質量部に対し、100~200ppm添加することが好ましい。次に、本発明で使用するポリエステルメタクリレート樹脂Bについて説明する。前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bとは、グリコール成分と酸成分とから合成される飽和ポリエステル樹脂の末端に、1個以上のメタクリロイル基を有するものであり、好ましくは両末端にそれぞれ1個のメタクリロイル基を有するものである。前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bとしては、前記酸成分としてアジピン酸を40モル以上使用することが、本発明の課題を解決するうえで必須である。前記酸成分として、アジピン酸を40モル以上使用しない場合には、特に骨材沈降性が不良となる。なお、前記酸成分としては、アジピン酸を50~100モル使用したものを使用することがより好ましい。また、前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bの数平均分子量としては、2000~4000であることが本発明の課題を解決するうえで必須である。前記Bの数平均分子量が2000未満である場合には、耐タレ性や低温時の引張り伸び率が不良となり、また、4000を超える場合には、骨材沈降性や低温時の粘度が不良となる。なお、前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bの数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用い、ポリスチレン換算によって求めた値である。前記グリコール成分と酸成分とから合成される飽和ポリエステル樹脂は、飽和二塩基酸を含む酸成分と、グリコールを含む多価アルコール成分との重縮合反応により得られるものである。その際、ポリエステル構造の酸成分としては、脂肪族二塩基酸B1、脂環式二塩基酸B2及び芳香族二塩基酸B3を使用することができる。本発明では、酸成分としてアジピン酸を40モル以上使用するもので、好ましくは50モル~100モル使用するものであり、その他の酸成分として、アジピン酸以外の脂肪族二塩基酸、脂環式二塩基酸B2、芳香族二塩基酸B3を60モル以下、好ましくは50モル以下使用するものである。前記アジピン酸以外の脂肪族二塩基酸としては、例えば、シュウ酸、コハク酸、マロン酸、グルタル酸、アジピン酸、セバシン酸、1,12-ドデカン2酸等を挙げることができる。前記脂環式二塩基酸B2としては、例えば、ヘキサヒドロフタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロテレフタル酸、ヘキサヒドロイソフタル酸等が挙げられる。芳香族二塩基酸B3としては、例えば、フタル酸、無水フタル酸、ハロゲン化無水フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸等が挙げられる。前記多価アルコールとしては、好ましくは水酸基を2個有する脂肪族または脂環式アルコールで、例えばエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、テトラエチレングリコール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、水素化ビスフェノールA、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,2,3,4-テトラヒドロキシブタン、グリセリン、トリメチロールプロパン、1,3-プロパンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,2-シクロヘキサングリコール、1,3-シクロヘキサングリコール、1,4-シクロヘキサングリコール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、パラキシレングリコール、ビシクロヘキシル-4,4’-ジオール、2,6-デカリングリコール、2,7-デカリングリコール等を挙げることができ、単独或いは併用して使用される。そのほかにエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド等の付加物も同様に使用できる。前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bの製造方法としては、例えば、前記飽和ポリエステルの末端の官能基水酸基及び/又はカルボキシル基に、この官能基と反応する官能基とメタクリロイル基とを含有する化合物を反応させることで得られるものである。前記反応させる化合物としては、例えば、グリシジルメタアクリレート、アクリル酸またはメタクリル酸の如き各種の不飽和一塩基酸、およびそのグリシジルエステル類等が挙げられ、これらのうち、前記飽和ポリエステルとの反応性や原料入手の容易性の観点から、グリシジルメタクリレートが好ましい。前記ウレタンメタクリレート樹脂Aとポリエステルメタクリレート樹脂Bとは、引張り物、粘度、相溶性、特に耐タレ性をより向上できる観点から、A/Bの質量比率が90/10~20/80であることが好ましく、70/30~40/60であることがより好ましい。また、前記ポリエステルメタクリレート樹脂Bとしては、空気乾燥性付与基含有化合物を使用した空気乾燥性ポリエステルメタクリレート樹脂であってもよい。前記空気乾燥性ポリエステルメタクリレート樹脂は、飽和二塩基酸からなる酸成分、グリコールからなる多価アルコール成分及び空気乾燥性付与基含有化合物成分を重縮合反応により得られるものである。次に、本発明で使用するメタアクリロイル基を有するエチレン性不飽和単量体Cについて説明する。前記エチレン性不飽和単量体Cとは、ウレタンメタクリレート樹脂A及びポリエステルメタクリレート樹脂Bと架橋反応可能なものであり、好ましくはメタクリロイル基を有するモノマーである。特にメタクリル酸エステルモノマーを使用することが好ましい。メタクリロイル基を有しないエチレン性不飽和単量体も使用できるが、C成分中でその量が多くなった場合、ウレタンメタクリレート樹脂Aとの共重合性が悪くなり硬化時間が長くなるので好ましくない。前記エチレン性不飽和単量体Cとしては、例えば、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸t-ブチル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ブチル等の分子量が150以下のものが、前記A及びBとの相溶性や粘度の点から好ましく使用される。もちろん分子量が150より大きいメタアクリロイル基を有するエチレン性不飽和単量体も使用できるが、単量体C成分中に0~50質量未満、0~20質量程度含まれるのが好ましい。分子量が150より大きいメタアクリロイル基を有するエチレン性不飽和単量体としては、例えば、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸n-オクチル、メタアクリル酸デシル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸ステアリル、メタアクリル酸2-ハイドロキシエチル、メタアクリル酸β-エトキシエチル、メタアクリル酸2-シアノエチル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸ジエチルアミノエチル、メタメタアクリル酸ブチル、メタアクリル酸ヘキシル、メタアクリル酸デシル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸ステアリル、フェニルカルビトールメタアクリレート、ノニルフェニルカルビトールメタアクリレート、ノニフェノキシプロピルメタアクリレート、N-ビニルピロリドン、ポリカプロラクトンメタアクリレート、メタアクリロイルオキシエチルフタレート、メタアクリロイルオキシサクシネート、フェノールEO変性n=2~4メタアクリレート、ノニルフェノールEO変性n=1~4メタアクリレート、ノニルフェノールPO変性n=2.5メタアクリレート、2-エチルヘキシルカルビトールメタアクリレート、ωーカルボキシーポリカプロラクトンn=2モノメタアクリレート、フタル酸モノヒドロキシエチルメタアクリレート等がある。また、前記エチレン性不飽和単量体Cとしては、一分子中に少なくとも2個の重合性二重結合を有する化合物も使用可能であり、硬化物表面の耐摩耗性、耐さっ傷性、耐薬品性等を向上される目的で、単量体C成分中に0~50質量未満、好ましくは0~20質量程度併用されてもよい。この一分子中に少なくとも2個の重合性二重結合を有する化合物、好ましくは、多官能のメタアクリル酸エステルモノマーであり、例えばエチレングリコールジメタアクリレート、1,2-プロピレングリコールジメタアクリレート、1,3-ブチレングリコールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレートのようなアルカンジオールジ-メタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールメタアクリレート等のポリオキシアルキレン-グリコールジメタアクリレート、ジビニルベンゼン、ジアリルフタレート、トリアリルフタレート、トリアリルシアヌレート、トリアリルイソシアヌレート、アリルメタアクリレート、ジアリルフマレート等が挙げられ、これらは単独で、又は2種以上の併用で用いられる。更に、本発明の効果を損なわない範囲であれば、上記した以外のエチレン性不飽和単量体をエチレン性不飽和単量体Cとともに併用してもよい。例えば、スチレン、酢酸ビニル、ビニルトルエン、α-メチルスチレン、ジアリルフタレート、ジアリルイソフタレート、トリアリルイソシアヌレート、ジアリルテトラブロムフタレート等のアリルモノマー類;アクリルニトリル、グリシジルメタクリレート、n-メチロールアクリルアミド-ブチルエーテル、n-メチロールアクリルアミド、アクリルアミド等の硬質モノマー類が挙げられる。また、エチレン性不飽和単量体Cとしては、空乾性を有する重合性不飽和単量体を併用することもでき、単量体C成分中に0~50質量未満、好ましくは0~20質量使用できる。例えばジシクロペンタジエン、トリシクロデカン、シリシクロデカン、トリアジン等のアクリル酸誘導体、例えば、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、トリシクロ[5-2-1-02,6]デカニルメタアクリレート、トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌルメタアクリレート等を挙げることができ、後述する乾性油、エポキシ反応性希釈剤等も同様に使用できる。この他に、前記エチレン性不飽和単量体C成分としては、不飽和アルコール単量体も同様に、C単量体成分中に0~50質量未満、好ましくは0~20質量程度併用することもできる。この不飽和アルコール単量体とは、メタアクリロイル基と水酸基を有するものであり、具体例としては、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸ヒドロキシプロピル等挙げられる。これらは親水性機能の付与や樹脂相溶性向上を目的に本発明組成物を用いる時に使用される。前記ウレタンメタクリレート樹脂Aとポリエステルメタクリレート樹脂Bとを加えたポリマー分ABと、前記エチレン性不飽和単量体Cとの配合比率AB/Cとしては、硬化性や粘度をより向上できる観点から、質量比で2/8~8/2が好ましく、4/6~7/3がより好ましい。次に、本発明で使用するジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dについて説明する。前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dは、前記ウレタンメタクリレート樹脂A及び前記ポリエステルメタクリレート樹脂B及び前記エチレン性不飽和単量体Cの相溶性を向上させる相溶化剤として機能するものである。前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dは、α,β-不飽和カルボン酸及び/又は飽和カルボン酸と、多価アルコールと、ジシクロペンタジエンとを反応して得られるものである。前記α,β-不飽和カルボン酸としては、例えば、フマル酸、マレイン酸、無水マレイン酸、イタコン酸、シトラコン酸、メサコン酸、クロロマレイン酸、またこれらのジメチルエステル類等が挙げられ、これらは単独又は2種以上を併用しても良い。なかでも、相溶性をより向上できる観点から、無水マレイン酸を使用することがより好ましい。前記飽和カルボン酸としては、例えば、フタル酸、無水フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ヘット酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、アジピン酸、セバシン酸、アゼライン酸等が挙げられ、これらは単独又は2種以上を併用しても良い。なお、前記多価アルコールとしては、前述した多価アルコールを単独又は2種以上併用することができる。なかでも、相溶性をより向上できる観点から、エチレングリコール、ジエチレングリコールがより好ましい。前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dの製造方法としては、例えば、前記α,β-不飽和カルボン酸及び/又は飽和カルボン酸と、前記多価アルコールと、前記ジシクロペンタジエンとを共に反応系中に仕込んで縮合反応を行う方法や、前記α,β-不飽和カルボン酸及び/又は飽和カルボン酸と、前記ジシクロペンタジエンとを先に反応させ、次いで、前記多価アルコールを供給し、縮合反応を行う方法が挙げられる。前記縮合反応は、不活性ガス雰囲気下で、150~250°Cの温度で反応させることが好ましい。前記α,β-不飽和カルボン酸及び/又は飽和カルボン酸と、前記多価アルコールと、前記ジシクロペンタジエンとの反応比率としては、前記α,β-不飽和カルボン酸及び/又は飽和カルボン酸1モルに対し、前記多価アルコールが0.3~0.7モル、前記ジシクロペンタジエンが0.7~1.3モルの範囲で反応させることが好ましい。以上の方法により得られたジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dの酸価としては、10~40mgKOH/gであることが好ましく、10~30mgKOH/gであることがより好ましい。なお、前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dの酸価は、JISK1557-5に準拠して測定を行った値を示す。また、前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂Dの数平均分子量としては、硬化性や粘度、相溶性等をより向上できる観点から、1000~40000であることが好ましく、1000~10000であることがより好ましく、1000~3000であることが特に好ましい。また、前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂D添加量は、前記樹脂A及び前記樹脂Bとの合計100質量部に対して、5~25質量部使用することが、本発明の課題を解決するうえで必須である。前記添加量が、5質量部未満である場合や25質量部を超えた場合は、相溶性や特に低温時の引張り伸び率が不良となる。なお、前記添加量としては、相溶性や特に低温時の引張り伸び率をより向上できる観点から、10~20質量部であることがより好ましく、15~20質量部であることが特に好ましい。次に、本発明のラジカル硬化性樹脂組成物について説明する。本発明のラジカル硬化性樹脂組成物は、前記ウレタンメタクリレート樹脂A、前記ポリエステルメタクリレート樹脂B、前記エチレン性不飽和単量体C、前記ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂D、及びその他の添加剤を含有するものである。本発明のラジカル硬化性樹脂組成物は、低温での低粘度性に優れるものであり、5°Cにおける粘度が、1000~2500mPas、好ましくは、1500~2000mPasである。なお、前記粘度は、本発明のラジカル硬化性樹脂組成物を5°Cに調整したあと、JISK6901-5.5に準じて、回転式粘度計にて測定した値を示す。前記その他の添加剤としては、例えば、熱可塑性樹脂、パラフィン及び/又はワックス類、ラジカル硬化剤、光ラジカル重合開始剤、重合禁止剤、硬化促進剤、充填剤、骨材、顔料、染料等の着色剤、繊維強化材等が挙げられる。前記熱可塑性樹脂、樹脂硬化物の空気硬化性を改良する目的と、硬化収縮を低減する目的で使用することができる。前記熱可塑性樹脂の具体例としては、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、ブチルメタクリレート、メチルアクリレート、エチルアクリレートなどのアクリル酸又はメタクリル酸の低級アルキルエステル類、スチレン、塩化ビニル、酢酸ビニルなどの単量体の単独重合体又は共重合体類、前記ビニル単量体の少なくとも1種と、ラウリルメタクリレート、イソビニルメタクリレート、アクリルアミド、メタクリルアミド、ヒドロキシアルキルアクリレート又はメタクリレート、アクリルニトリル、メタクリルニトリル、アクリル酸、メタクリル酸、セチルステアリルメタクリレートよりなる重合体の少なくとも1種の共重合体などのほか、セルロースアセテートブチレート及びセルロースアセテートプロピオネート、ポリエチレン、ポリプロピレン、飽和ポリエステル等の重合体を挙げることができる。その添加量は、前記ABCの合計100質量部に対して0~50質量部が好ましく、0~35質量部が特に好ましい。また、パラフィン及び/又はワックス類は、ラジカル硬化性樹脂組成物の常温乾燥性を更に向上させる目的で使用することができる。前記パラフィン及び/又はワックスとしては、パラフィンワックス、ポリエチレンワックスやステアリン酸、1,2-ヒドロキシステアリン酸等の高級脂肪酸等が挙げられるが、好ましくはパラフィンワックスが用いられる。このパラフィンワックスは、塗膜表面における硬化反応中の空気遮断作用、耐汚れ性の向上を目的に添加される。添加量としては、前記ABCの合計100質量部に対して0.1~5質量部、好ましくは0.2~2質量部である。また、前記ラジカル硬化剤、光ラジカル重合開始剤、重合禁止剤は、樹脂組成物の硬化速度を調整する目的で使用することができる。前記ラジカル硬化剤としては、好ましくは有機過酸化物が挙げられる。具体的にはジアシルパーオキサイド系、パーオキシエステル系、ハイドロパーオキサイド系、ジアルキルパーオキサイド系、ケトンパーオキサイド系、パーオキシケタール系、アルキルパーエステル系、パーカーボネート系等の公知の有機過酸化物が使用され、単独又は2種以上を併用することができ、混練条件、養生温度等で適宜選択される。好ましくはベンゾイルパーオキサイドである。前記ラジカル硬化剤添加量は、好ましくは、前記ABCの合計100質量部に対して0.01~4質量部である。また、前記硬化促進剤は、前記ラジカル硬化剤の有機過酸化物をレドックス反応によって分解し、活性ラジカルの発生を容易にすることができる。前記硬化促進剤とは、例えば、第3級アミン類、第4級アンモニウム塩、メルカプタン類等がある。また、乾燥性補助剤としては、コバルト系、バナジウム系、マンガン系等の金属石鹸類があり、好ましくはコバルト系金属石鹸である。前記第3級アミン類とは、アミン化合物で、例えばアニリン、N,N-ジメチルアニリン、N,N-ジエチルアニリン、p-トルイジン、N,N-ジメチル-p-トルイジン、N,N-ビス2ヒドロキシエチル-p-トルイジンPTD-2EOと略す、N-メチル-N-2-ヒドロキシエチル-p-トルイジン、N-エチル-N-2-ヒドロキシエチル-p-トルイジン、N-メチル-N-2-ヒドロキシエチル-m-トルイジン、N-エチル-N-2-ヒドロキシエチル-m-トルイジン、4N,N-ジメチルアミノベンズアルデヒド、4-[N,N-ビス2ヒドロキシエチルアミノ]ベンズアルデヒド、4-N-メチル-N-ヒドロキシエチルアミノベンズアルデヒド、N,N-ビス2-ヒドロキシプロピル-p-トルイジン、N-エチル-m-トルイジン、トリエタノールアミン、m-トルイジン、ジエチレントリアミン、ピリジン、フェニリモルホリン、ピペリジン、N,N-ビスヒドロキシエチルアニリン、ジエタノールアニリン等のN,N-置換アニリン、N,N-置換-p-トルイジン、4N,N-置換アミノベンズアルデヒド等が挙げられる。より好ましくはN,N-置換-p-トルイジンであり、特にPTD-2EOである。その添加量としては、前記ABCの合計100質量部に対して好ましくは0.1~3質量部、より好ましくは0.1~1質量部である。前記コバルト系金属石鹸とは、例えば、ナフテン酸コバルト、オクチル酸コバルト、オクチル酸亜鉛、オクチル酸バナジウム、ナフテン酸銅、ナフテン酸バリウム等が挙げられる。また、前記繊維強化材としては、例えばガラス繊維、アミド、アラミド、ビニロン、ポリエステル、フェノール等の有機繊維、カーボン繊維、金属繊維、セラミック繊維或いはこれらを組合わせて用いられる。施工性、経済性を考慮した場合、好ましいのはガラス繊維、有機繊維である。また、繊維の形態は、平織り、朱子織り、不織布、マット状等があるが、施工法、厚み保持等よりマット状が好ましい、また、ガラスロービングを10~100mmにカットしてチョップドストランドにして使用することも可能である。前記充填材としては、炭酸カルシウム粉、クレー、アルミナ粉、硅石粉、タルク、硫酸バリウム、シリカパウダー、ガラス粉、ガラスビーズ、マイカ、水酸化アルミニウム、セルロース糸、硅砂、川砂、寒水石、大理石、砕石、ガラスバルーンなどが挙げられる。なかでも滑り止め性を与える舗装材用途では、砕石、着色磁器質骨材などが好ましく用いられる。さらに、本発明の組成物は、遮熱性を目的に、JISA5759に定義される350~2100nmの波長域における日射反射率が15以上であって、かつCIE1976Lab色空間におけるL値が30以下、より好ましくはL値が24以下の顔料が好ましく用いられる。さらに、JISA5759に定義される350~2100nmの波長域における日射反射率が12以上の着色顔料と、必要に応じて白色顔料を併用することも好ましい。この条件を満たす着色顔料の例としては、モノアゾ系エロー商品名ホスターパームエローH3G:ヘキスト株製等の黄色系顔料、酸化鉄商品名トダカラー120ED:戸田工業株製、キナクリドンレッド商品名HostapermRedE2B70:ヘキスト株製等の赤色系顔料、フタロシアニンブルー商品名シアニンブルーSPG-8:DIC株製等の青色系顔料、フタロシアニングリーン商品名シアニングリーン5310:大日精化工業株製等の緑色系顔料等があげられる。本発明の被覆材とは、低温柔軟性かつ低温硬化性に優れた土木建築材料であり、例えば塗料、床材及び壁面コーティング材、防水材、ライニング材、道路マーキング、滑り止め舗装材等として使用され、好ましくは滑り止め用被覆材である。この他に注型品、積層品、波平板等の成形品、接着剤などの広範な用途にも使用できる。本発明の土木建築構造体は、木、金属、コンクリート、アスファルト等からなる土木建築物基体で、例えば、舗装道路、床、歩道等で、本発明の被覆材を塗布したものである。本発明の施工方法は、本発明の樹脂組成物に硬化剤等を添加して、土木建築物の表面、例えば、アスファルト面やコンクリート面等に、スプレー塗装、刷毛塗装、ロール塗布等の塗布作業を行うことである。滑り止め舗装材とするには、塗布に次いで砕石等の骨材を表面に散布することで、滑り止め層を形成することができる。本発明では、特定のウレタンメタクリレート樹脂とポリエステルメタクリレート樹脂とが相溶していることで、砕石が硬化までに適度に沈降するので、砕石の剥がれが少ない。以下本発明を実施例によって更に詳細に説明する。また、文中に部とあるのは、質量部、質量を示すものである。合成例1:ウレタンメタクリレート樹脂UMA1の合成温度計、攪拌機、不活性ガス導入口、空気導入口及び環流冷却器を備えた1リットルの四つ口フラスコに数平均分子量1000のポリテトラメチレングリコールPTMGと略す500gとトリレンジイソシアネートTDIと略す174gを仕込み、窒素気流下80°Cで4時間反応させた。NCO当量が600とほぼ理論当量値となったので、50°Cまで冷却した。空気気流下、ハイドロキノン0.07gを加え、2-ヒドロキシエチルメタクリレートHEMAと略す130gを加え、90°Cで5時間反応させた。NCOが0.1以下となった時点で、ターシャリーブチルカテコールTBCと略す0.07g添加し、数平均分子量1608のウレタンメタクリレート樹脂UMA1を得た。合成例2:ウレタンメタクリレート樹脂UMA2の合成上記合成例1と同様にして、数平均分子量1000のPPG、TDI、HEMAを用いて、合成例1と同モル比配合で数平均分子量1608のウレタンメタクリレート樹脂UMA2を合成した。合成例3:ウレタンメタクリレート樹脂UMA3の合成上記合成例1と同様にして、数平均分子量2000のPPG、TDI、HEMAを用いて、合成例1と同モル比配合で数平均分子量2608のウレタンメタクリレート樹脂UMA3を合成した。合成例4:ポリエステルメタクリレート樹脂B-1の合成アジピン酸9モル、ジエチレングリコール8モルを温度計、攪拌機、不活性ガス導入口および還流冷却器を備えた四口フラスコに仕込み、エステル化触媒としてモノブチルチンオキサイドを0.5質量添加し、205°Cで11時間反応させた。その後、140°Cまで冷却し、次いでグリシジルメタクリレート2モルを投入し、10時間反応させ、数平均分子量2,150、比重1.05のポリエステルメタクリレート樹脂B-1を得た。合成例5:ポリエステルメタクリレート樹脂B-2の合成アジピン酸10モル、ジエチレングリコール9モルを温度計、攪拌機、不活性ガス導入口および還流冷却器を備えた四口フラスコに仕込み、エステル化触媒としてモノブチルチンオキサイドを0.5質量添加し、205°Cで11時間反応させた。その後、140°Cまで冷却し、次いでグリシジルメタクリレート2モルを投入し、10時間反応させ、数平均分子量2,374、比重1.05のポリエステルメタクリレート樹脂B-2を得た。合成例6:ポリエステルメタクリレート樹脂B-3の合成アジピン酸7.5モル、無水フタル酸7.5モル、ジエチレングリコール14モルを温度計、攪拌機、不活性ガス導入口および還流冷却器を備えた四口フラスコに仕込み、エステル化触媒としてモノブチルチンオキサイドを0.5質量添加し、205°Cで11時間反応させた。その後、140°Cまで冷却し、次いでグリシジルメタクリレート2モルを投入し、10時間反応させ、数平均分子量3,650、比重1.05のポリエステルメタクリレート樹脂B-3を得た。合成例7:ポリエステルメタクリレート樹脂B-4の合成アジピン酸5モル、ジエチレングリコール4モルを温度計、攪拌機、不活性ガス導入口および還流冷却器を備えた四口フラスコに仕込み、エステル化触媒としてモノブチルチンオキサイドを0.5質量添加し、205°Cで11時間反応させた。その後、140°Cまで冷却し、次いでグリシジルメタクリレート2モルを投入し、10時間反応させ、数平均分子量1,300、比重1.04のポリエステルメタクリレート樹脂B-4を得た。合成例8:ポリエステルメタクリレート樹脂B-5の合成アジピン酸20モル、ジエチレングリコール19モルを温度計、攪拌機、不活性ガス導入口および還流冷却器を備えた四口フラスコに仕込み、エステル化触媒としてモノブチルチンオキサイドを0.5質量添加し、205°Cで11時間反応させた。その後、140°Cまで冷却し、次いでグリシジルメタクリレート2モルを投入し、10時間反応させ、数平均分子量4,534、比重1.10のポリエステルメタクリレート樹脂B-5を得た。合成例9:ポリエステルメタクリレート樹脂B-6の合成無水フタル酸15モル、ジエチレングリコール14モルを温度計、攪拌機、不活性ガス導入口および還流冷却器を備えた四口フラスコに仕込み、エステル化触媒としてモノブチルチンオキサイドを0.5質量添加し、205°Cで11時間反応させた。その後、140°Cまで冷却し、次いでグリシジルメタクリレート2モルを投入し、10時間反応させ、数平均分子量3,660、比重1.05のポリエステルメタクリレート樹脂B-6を得た。合成例10:ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂D-1の合成水2モル、ジシクロペンタジエン2モルを温度計、攪拌機、不活性ガス導入口および還流冷却器を備えた四口フラスコに仕込み、80°Cまで昇温後、無水マレイン酸2モルを滴下し、酸価が210mgKOH/gとなるまで反応させた。その後、エチレングリコール1モルを仕込み、205°Cに昇温、酸価が20mgKOH/gとなるまで反応させ、数平均分子量1460のジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂D-1を得た。合成例11:ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂D-2の合成水2モル、ジシクロペンタジエン2モルを温度計、攪拌機、不活性ガス導入口および還流冷却器を備えた四口フラスコに仕込み、80°Cまで昇温後、無水マレイン酸2モルを滴下し、酸価が210mgKOH/gとなるまで反応させた。その後、ジエチレングリコール1モルを仕込み、205°Cに昇温、酸価が20mgKOH/gとなるまで反応させ、数平均分子量1950のジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂D-2を得た。実施例1~6及び比較例1~6表1及び表2記載のA~Dの配合による樹脂組成物に硬化促進剤としてPTD-2EOを0.4質量部、硬化剤としてナイパーNSBPO:ベンゾイルパーオキサイド40含有物、日本油脂製を2質量部添加して硬化塗膜を作成した。◆数平均分子量の測定方法合成例、実施例及び比較例におけるポリオール、ウレタンメタクリレート樹脂、ポリエステルメタクリレート樹脂、ジシクロペンタジエン系不飽和ポリエステル樹脂の数平均分子量は、以下のように測定した。測定装置条件東ソー株製一体型GPC装置装置:HLC-8220GPC検出器:RI示差屈折計カラム:TSK-gelG5000HxL7.8×300mm×1G4000HxL7.8×300mm×1G3000HxL7.8×300mm×1G2000HxL7.8×300mm×1移動相:THFテトラヒドロフラン流速:1.0mL/min設定温度:40°C注入量:100μL試料濃度:0.4ポリスチレン※換算による数平均分子量を測定。※ポリスチレン:東ソー株製TSK標準ポリスチレン◆相溶性保存安定性表1,2のA~Dを配合し、23°C条件で1ヶ月放置した。○:1ヶ月後に濁り、層分離がないことを目視確認した。×:1ヶ月後に濁りや層分離があることを目視確認した。◆密度比重金属製比重瓶法JISK5600-2-4により測定。◆骨材沈降性骨材沈降性:1.6kg/m2塗布した樹脂の上に、着色磁器質骨材B粒を6.5kg/m2散布し、樹脂硬化後のその骨材の沈降状態を観察した。○:骨材B粒が、塗膜厚の2/3以上沈降。△:骨材B粒が、塗膜厚の1/3~2/3程度の沈降。×:骨材B粒が、塗膜厚の1/3までの沈降。着色磁器質骨材:珪砂、長石、陶石等を顔料とともに約1300°C以上で焼成し製造する。標準的な化学組成は、SiO2:75.3、Al2O3:20.6、Na2O:1.1、K2O3:2.3◆引張強さ引張伸び率樹脂組成物に、40ベンゾイルパーオキサイド40BPOを2部混合添加した。23°Cで3日養生した後、JISK6911-5.18に準じて、引張物性を測定した。なお、試験速度:5mm/min、測定温度:23°C及び-10°Cである。◆粘度樹脂組成物の温度を5°Cに調整したあと、JISK6901-5.5の準じて、回転式粘度計により粘度を測定した。◆耐タレ性室温25°Cで2傾斜のスレート板に1.6kg/m2樹脂組成物を塗布した。○:タレが10cm以下となるもの×:タレが10cmより長いもの表中の説明MMA:メチルメタクリレート"