"パイプ材におけるL字形状の屈曲部分の一辺側パイプと他辺側パイプとに跨るようこれら各パイプにそれぞれ係合して上記屈曲部分を保護するパイププロテクタであって、上記パイププロテクタが、上記屈曲部分の長手方向各部における外面のうち、その屈曲中心から遠い側の最外側面に沿って延びるL字形状の基体と、この基体の一端側部分に一体的に形成され、上記一辺側パイプに沿って延びると共に各横断面がC字形状をなし、その開口を通し上記一辺側パイプに弾性的に係合可能な第1クランプと、上記基体の他端側部分に一体的に形成され、上記他辺側パイプに沿って延びると共に各横断面がC字形状をなし、その開口を通し上記他辺側パイプに弾性的に係合可能な第2クランプとを備えたパイププロテクタにおいて、上記第2クランプの開口の上記第1クランプから遠い側の端部における開口縁部の角部を面取りしてガイド面を形成したことを特徴とするパイププロテクタ。ところで、上記したパイプ材の屈曲部分へのパイププロテクタの組付作業では、まず、このパイププロテクタの第1クランプを上記他辺側パイプの長手方向に沿って移動させ、次に、第2クランプを上記一辺側パイプの長手方向に沿って移動させることが要求される。つまり、上記パイププロテクタには、2つの異なる方向への移動が必要とされることから、その分、上記組付作業は煩雑となりがちである。また、上記組付作業では、その作業空間として、上記屈曲部分の一辺側パイプの径方向外方の第1作業域に加え、上記他辺側パイプの径方向外方の第2作業域が必要とされ、上記組付作業には広い作業空間が要求される。しかし、例えば、車両の車体内部空間にあっては、車両構成部品がコンパクトに配置されていて極めて狭いことから、このような車体内部での上記組付作業は更に煩雑になるおそれがある。本発明は、上記のような事情に注目してなされたもので、本発明の目的は、パイプ材におけるL字形状の屈曲部分を保護するために、この屈曲部分にパイププロテクタを組み付ける組付作業をする場合において、この組付作業が容易にできるようにすることである。請求項1の発明は、パイプ材4におけるL字形状の屈曲部分7の一辺側パイプ10と他辺側パイプ11とに跨るようこれら各パイプ10,11にそれぞれ係合して上記屈曲部分7を保護するパイププロテクタ14であって、上記パイププロテクタ14が、上記屈曲部分7の長手方向各部における外面のうち、その屈曲中心8から遠い側の最外側面15に沿って延びるL字形状の基体17と、この基体17の一端側部分17aに一体的に形成され、上記一辺側パイプ10に沿って延びると共に各横断面がC字形状をなし、その開口23を通し上記一辺側パイプ10に弾性的に係合可能な第1クランプ22と、上記基体17の他端側部分17bに一体的に形成され、上記他辺側パイプ11に沿って延びると共に各横断面がC字形状をなし、その開口26を通し上記他辺側パイプ11に弾性的に係合可能な第2クランプ25とを備えたパイププロテクタにおいて、上記第2クランプ25の開口26の上記第1クランプ22から遠い側の端部における開口縁部の角部を面取りしてガイド面28を形成したことを特徴とするパイププロテクタである。なお、この項において、上記各用語に付記した符号や図面番号は、本発明の技術的範囲を後述の実施例の項や図面の内容に限定解釈するものではない。本発明による効果は、次の如くである。請求項1の発明は、パイプ材におけるL字形状の屈曲部分の一辺側パイプと他辺側パイプとに跨るようこれら各パイプにそれぞれ係合して上記屈曲部分を保護するパイププロテクタであって、上記パイププロテクタが、上記屈曲部分の長手方向各部における外面のうち、その屈曲中心から遠い側の最外側面に沿って延びるL字形状の基体と、この基体の一端側部分に一体的に形成され、上記一辺側パイプに沿って延びると共に各横断面がC字形状をなし、その開口を通し上記一辺側パイプに弾性的に係合可能な第1クランプと、上記基体の他端側部分に一体的に形成され、上記他辺側パイプに沿って延びると共に各横断面がC字形状をなし、その開口を通し上記他辺側パイプに弾性的に係合可能な第2クランプとを備えたパイププロテクタにおいて、上記第2クランプの開口の上記第1クランプから遠い側の端部における開口縁部の角部を面取りしてガイド面を形成している。このため、上記パイプ材における屈曲部分に対し、上記パイププロテクタを次のような組付作業により組み付けることができる。即ち、まず、上記屈曲部分の最外側面の外方域であって、上記屈曲部分の一辺側パイプの径方向外方の作業域に、上記パイププロテクタの第1クランプを位置させる。また、この際、上記作業域において、上記屈曲部分の他辺側パイプの長手方向の仮想延長線上に上記パイププロテクタの第2クランプの長手方向を合致させる。そして、このパイププロテクタを上記作業域から上記仮想延長線に沿って上記屈曲部分に向かうよう移動させ、この屈曲部分の凸状屈曲外面に対し、上記第2クランプの端部における上記ガイド面を当接させる。すると、上記ガイド面を形成していないパイププロテクタに比べ、上記したパイププロテクタでは、その第2クランプの端部内に上記屈曲部分の凸状屈曲外面がより大きく入り込む。このため、その後、上記第2クランプを上記他辺側パイプの長手方向で、この他辺側パイプ側に押動するよう移動させれば、上記ガイド面が上記屈曲部分の凸状屈曲外面を円滑に摺動して、上記第2クランプはその開口が開くよう円滑に弾性変形する。よって、上記第2クランプはその端部側から上記他辺側パイプに容易に係合する。次に、上記パイププロテクタの第1クランプを前記作業域側から上記一辺側パイプに向かうよう移動させる。この際、上記した他辺側パイプへの第2クランプの係合状態は維持したままで、この第2クランプを上記他辺側パイプに対しその長手方向に摺動させる。そして、上記第1クランプを、その開口を通し上記一辺側パイプに係合させれば、上記組付作業が終る。よって、上記したパイプ材の屈曲部分へのパイププロテクタの組付作業では、このパイププロテクタを上記作業域から上記屈曲部分に向かって上記他辺側パイプの長手方向に移動させることにより達成されるのであり、つまり、上記パイププロテクタは一つの方向への移動で足りることから、上記組付作業は容易にできる。また、上記組付作業では、上記したように一つの作業域で足りることから、例えば、車両の車体内部空間のように、余剰空間が狭いところでも、上記組付作業が容易にできることとなる。本発明のパイププロテクタに関し、パイプ材におけるL字形状の屈曲部分を保護するために、この屈曲部分にパイププロテクタを組み付ける組付作業をする場合において、この組付作業が容易にできるようにする、という目的を実現するため、本発明を実施するための形態は、次の如くである。即ち、パイププロテクタは、パイプ材におけるL字形状の屈曲部分の一辺側パイプと他辺側パイプとに跨るようこれら各パイプにそれぞれ係合して上記屈曲部分を保護するものである。上記パイププロテクタは、上記屈曲部分の長手方向各部における外面のうち、その屈曲中心から遠い側の最外側面に沿って延びるL字形状の基体と、この基体の一端側部分に一体的に形成され、上記一辺側パイプに沿って延びると共に各横断面がC字形状をなし、その開口を通し上記一辺側パイプに弾性的に係合可能な第1クランプと、上記基体の他端側部分に一体的に形成され、上記他辺側パイプに沿って延びると共に各横断面がC字形状をなし、その開口を通し上記他辺側パイプに弾性的に係合可能な第2クランプとを備える。上記第2クランプの開口の上記第1クランプから遠い側の端部における開口縁部の角部が面取りされてガイド面が形成されている。本発明をより詳細に説明するために、その実施例を添付の図に従って説明する。図1~4において、符号1は、車両に搭載されたブレーキ装置であり、このブレーキ装置1はアンチロックブレーキシステムABSを備えている。具体的には、上記ブレーキ装置1は、油圧ポンプや各種油圧制御弁を内有するアクチュエータユニット2と、このアクチュエータユニット2と各車輪用の圧油式ブレーキ3とを連結して圧油を流動させる左右一対のパイプ材4,4とを備えている。これら各パイプ材4は、それぞれ断面円形の金属製で互いに同径とされ、互いにほぼ平行に延びるよう互いに並設されている。上記各パイプ材4は、その長手方向の中途部に複数箇所でL字形状の屈曲部分7を有している。この屈曲部分7は、ある点を屈曲中心8として円弧形状に屈曲した屈曲パイプ9と、この屈曲パイプ9の一端部から直線的に延出する一辺側パイプ10と、上記屈曲パイプ9の他端部から直線的に延出する他辺側パイプ11とを有している。上記一辺側パイプ10と他辺側パイプ11との交角は90°よりもわずかに大きい値とされている。上記各パイプ材4における屈曲部分7の一辺側パイプ10と他辺側パイプ11とに跨るようこれら各パイプ10,11にそれぞれ係合して上記屈曲部分7を保護する樹脂製のパイププロテクタ14が設けられる。このパイププロテクタ14は、車両の衝突時などに、上記屈曲部分7が何らかの外力を受けて変形することを防止するようこの屈曲部分7を保護する。上記各パイプ材4用の各パイププロテクタ14は互いに一体的に形成され、互いに同形同大とされているため、以下、一方のパイププロテクタ14につき、説明する。上記パイププロテクタ14は、上記屈曲部分7の長手方向各部における外面のうち、上記屈曲中心8から遠い側の最外側面15に沿って延びるL字形状の基体17を有している。この基体17は、帯状板を屈曲することにより上記最外側面15に沿ってL字形状に延びる基体本体18と、この基体本体18の内面に一体的に形成される補強リブ19とを有している。上記パイププロテクタ14は、上記基体17の一端側部分17aの端部に一体的に形成される第1クランプ22を有している。この第1クランプ22は、上記一辺側パイプ10に沿って延びると共にその長手方向の各部横断面がC字形状をなし、その開口23を通し上記一辺側パイプ10に弾性的に外嵌状に係合可能とされている。上記パイププロテクタ14は、上記基体17の他端側部分17bの端部に一体的に形成される第2クランプ25を有している。この第2クランプ25は、上記他辺側パイプ11に沿って延びると共にその長手方向の各部横断面がC字形状をなし、その開口26を通し上記他辺側パイプ11に弾性的に外嵌状に係合可能とされている。上記第2クランプ25の開口26の上記第1クランプ22から遠い側の端部における開口縁部の角部が面取りされてガイド面28が形成されている。このガイド面28は、上記開口26の両開口縁部のうち、一方の開口縁部にのみ形成されているが、両開口縁部に形成してもよい。図1,3,5において、上記パイプ材4を備えた何らかの装置の新たな組立時や修理時に、上記パイプ材4における屈曲部分7に対し、上記パイププロテクタ14を組み付ける組付作業につき説明する。即ち、まず、図1中実線と図3中二点鎖線とで示すように、上記屈曲部分7の最外側面15の外方域であって、上記屈曲部分7の一辺側パイプ10の径方向外方の作業域に上記パイププロテクタ14の第1クランプ22を位置させる。また、この際、上記作業域において、上記屈曲部分7の他辺側パイプ11の長手方向の仮想延長線上に上記パイププロテクタ14の第2クランプ25の長手方向を合致させる。そして、このパイププロテクタ14を上記作業域から上記仮想延長線に沿って上記屈曲部分7に向かうよう移動させ、この屈曲部分7の屈曲パイプ9の凸状屈曲外面に対し、上記第2クランプ25の端部における上記ガイド面28を当接させる図5中実線。すると、図5中一点鎖線で示すように上記ガイド面28を形成していないパイププロテクタ14 ́に比べ、上記したパイププロテクタ14では、その第2クランプ25の端部内に上記屈曲部分7の屈曲パイプ9の凸状屈曲外面がより大きく入り込む。このため、その後、上記第2クランプ25を上記他辺側パイプ11の長手方向で、この他辺側パイプ11側に押動するよう移動Aさせれば、上記ガイド面28が上記屈曲部分7の屈曲パイプ9の凸状屈曲外面を円滑に摺動して、上記第2クランプ25はその開口26が開くよう円滑に弾性変形する。よって、上記第2クランプ25はその端部側から上記他辺側パイプ11に容易に係合する図5中二点鎖線。次に、上記パイププロテクタ14の第1クランプ22を前記作業域側から上記一辺側パイプ10に向かうよう移動させる。この際、上記した他辺側パイプ11への第2クランプ25の係合状態は維持したままで、この第2クランプ25を上記他辺側パイプ11に対しその長手方向に摺動させる。そして、上記第1クランプ22を、その開口23を通し上記一辺側パイプ10に係合させれば、図2~4で示すような上記屈曲部分7へのパイププロテクタ14の係合状態が得られて、上記組付作業が終る。よって、上記したパイプ材4の屈曲部分7へのパイププロテクタ14の組付作業では、このパイププロテクタ14を上記作業域から上記屈曲部分7に向かって上記他辺側パイプ11の長手方向に移動させることにより達成されるのであり、つまり、上記パイププロテクタ14は一つの方向への移動Aで足りることから、上記組付作業は容易にできる。また、上記組付作業では、上記したように一つの作業域で足りることから、例えば、車両の車体内部空間のように、余剰空間が狭いところでも、上記組付作業が容易にできることとなる。なお、以上は図示の例によるが、上記パイプ材4は一本のみであってもよく、3本以上であってもよい。また、上記屈曲部分7の一辺側パイプ10と他辺側パイプ11とのそれぞれ延びる方向は水平、垂直、斜めのいずれであってもよく、屈曲部分7のL字形状は、倒立していてもよく、傾斜した姿勢のものであってもよい。また、上記一辺側パイプ10と他辺側パイプ11との交角は90°であってもよく、これより小さくても、大きくてもよい。また、上記第2クランプ25の他端部における開口26の開口縁部にも上記ガイド面28を形成して、上記他辺側パイプ11からの上記第2クランプ25の離脱が容易にできるようにしてもよい。また、上記パイププロテクタ14の第1クランプ22にも、上記第2クランプ25と同様にガイド面28を形成してもよい。"