給水源から供給される給水を予熱して給湯装置に導く給水予熱システムであって、前記給水源から給水が供給される給水管と、前記給水管に接続され、該給水管から導かれた給水を、太陽熱を利用して予熱する太陽熱集熱ユニットと、前記太陽熱集熱ユニットに接続され該太陽熱集熱ユニットで予熱された給水を前記給湯装置へ導く供給管と、前記給水管および前記供給管を接続するバイパス管と、前記バイパス管に設けられ、前記給水管側の一次側圧力および前記供給管側の二次側圧力が作用するとともに、前記一次側圧力および前記二次側圧力の差圧に応じて開弁する機械式弁と、を備えたことを特徴とする給水予熱システム。前記機械式弁は、前記一次側圧力および前記二次側圧力の差圧が、前記太陽熱集熱ユニットにおける最大許容圧力損失よりも小さい所定の値となったときに開弁することを特徴とする請求項1記載の給水予熱システム。前記給水管における前記バイパス管の接続部よりも下流側、および、前記供給管における前記バイパス管の接続部よりも上流側のいずれか一方または双方には、前記太陽熱集熱ユニットとの連通を遮断可能な仕切弁が設けられていることを特徴とする請求項1または2記載の給水予熱システム。給水源から供給される給水を予熱して給湯装置に導く給水予熱システムであって、前記給水源から給水が供給される給水管と、前記給水管に接続され、該給水管から導かれた給水を予熱する予熱ユニットと、前記予熱ユニットに接続され該予熱ユニットで予熱された給水を前記給湯装置へ導く供給管と、前記給水管および前記供給管を接続するバイパス管と、前記バイパス管に設けられ、前記給水管側の一次側圧力および前記供給管側の二次側圧力が作用するとともに、前記一次側圧力および前記二次側圧力の差圧に応じて開弁する機械式弁と、を備えたことを特徴とする給水予熱システム。しかしながら、瞬時最大給水流量に対応するために、各種のセンサや制御装置、さらには電動の切換弁を設けることとなると、その分、システム全体のコストが上昇してしまい、結局、通水可能流量が大きい大型の予熱ユニット並みのコストになってしまう。そこで、本発明は、小型の予熱ユニットを採用して低コストを実現しながらも、当該予熱ユニットにおける通水可能流量以上の瞬時最大給水流量に対応することができる給水予熱システムを提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明の給水予熱システムは、給水源から供給される給水を予熱して給湯装置に導く給水予熱システムであって、前記給水源から給水が供給される給水管と、前記給水管に接続され、該給水管から導かれた給水を、太陽熱を利用して予熱する太陽熱集熱ユニットと、前記太陽熱集熱ユニットに接続され該太陽熱集熱ユニットで予熱された給水を前記給湯装置へ導く供給管と、前記給水管および前記供給管を接続するバイパス管と、前記バイパス管に設けられ、前記給水管側の一次側圧力および前記供給管側の二次側圧力が作用するとともに、前記一次側圧力および前記二次側圧力の差圧に応じて開弁する機械式弁と、を備えたことを特徴とする。また、前記機械式弁は、前記一次側圧力および前記二次側圧力の差圧が、前記太陽熱集熱ユニットにおける最大許容圧力損失よりも小さい所定の値となったときに開弁するとよい。また、前記給水管における前記バイパス管の接続部よりも下流側、および、前記供給管における前記バイパス管の接続部よりも上流側のいずれか一方または双方には、給水を遮断可能な仕切弁を設けるとよい。また、本発明の給水予熱システムは、給水源から供給される給水を予熱して給湯装置に導く給水予熱システムであって、前記給水源から給水が供給される給水管と、前記給水管に接続され、該給水管から導かれた給水を予熱する予熱ユニットと、前記予熱ユニットに接続され該予熱ユニットで予熱された給水を前記給湯装置へ導く供給管と、前記給水管および前記供給管を接続するバイパス管と、前記バイパス管に設けられ、前記給水管側の一次側圧力および前記供給管側の二次側圧力が作用するとともに、前記一次側圧力および前記二次側圧力の差圧に応じて開弁する機械式弁と、を備えたことを特徴とする。本発明によれば、小型の予熱ユニットを採用して低コストを実現しながらも、当該予熱ユニットにおける通水可能流量以上の瞬時最大給水流量に対応することができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値等は、発明の理解を容易とするための例示にすぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書および図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。図1は、本実施形態の給水予熱システムの全体を説明する図である。この図に示すように、本実施形態の給水予熱システム1は、給水源100から給湯装置101へと給水を導く給水回路2を備えており、この給水回路2中に太陽熱集熱ユニット10が接続されている。太陽熱集熱ユニット10は、給水源100から導かれた給水を蓄える蓄熱タンク11と、複数の集熱パネル12aが直列に接続された集熱パネルユニット12と、これら蓄熱タンク11および集熱パネルユニット12間に流体を循環させる配管13と、を備えている。配管13にはポンプ14が接続されており、このポンプ14を駆動すると、熱交換部13a→配管13→集熱パネルユニット12→配管13→熱交換部13aといった順に流体が循環する。集熱パネルユニット12は周知の構成であるため、ここでは詳細な説明を省略するが、集熱パネルユニット12は、配管13から流入する流体を太陽熱で加温して再び配管13に流出させるものである。したがって、流体は太陽熱集熱ユニット10を通過する過程で加温されて、熱交換された熱が蓄熱タンク11に導かれることとなる。また、配管13は、蓄熱タンク11内において螺旋状をなす熱交換部13aを備えており、この熱交換部13aを流体が流通する過程で、当該流体と、蓄熱タンク11内に貯留された給水との間で熱交換がなされる。これにより、蓄熱タンク11内に貯留された給水は予熱されることとなり、また、熱交換を終えた流体は、再び集熱パネルユニット12を流通する過程で加温されて、熱交換部13aに導かれることとなる。上記の太陽熱集熱ユニット10が接続される給水回路2は、給水源100から給水が供給される給水管3を備えており、この給水管3が上記の蓄熱タンク11に接続されている。また、蓄熱タンク11には、当該蓄熱タンク11で予熱された給水を給湯装置101へ導く供給管4が接続されている。したがって、給水源100から供給された給水は、給水管3から蓄熱タンク11に導かれるとともに、蓄熱タンク11において予熱された後に、供給管4を介して給湯装置101に導かれることとなる。また、給水回路2は、給水管3と供給管4とを接続するバイパス管5を備えている。このバイパス管5には、給水管3側の圧力を一次側圧力として作用させ、供給管4側の圧力を二次側圧力として作用させた機械式弁6が設けられている。本実施形態においては、減圧弁によって機械式弁6が構成されるものとするが、機械式弁6は、給水管3側の圧力と供給管4側の圧力とを作用させ、これら両圧力の差に応じて開弁するものであれば、その具体的な構成は特に限定されるものではない。なお、給水管3におけるバイパス管5の接続部よりも下流側蓄熱タンク11側には、給水管3を開閉して給水源100と蓄熱タンク11とを連通させたり、あるいはその連通を遮断したりする仕切弁7aが設けられている。また、供給管4におけるバイパス管5の接続部よりも上流側蓄熱タンク11側には、供給管4を開閉して蓄熱タンク11と給湯装置101とを連通させたり、あるいはその連通を遮断したりする仕切弁7bが設けられている。さらに、給水管3におけるバイパス管5の接続部よりも上流側給水源100側には圧力計8aが設けられており、供給管4におけるバイパス管5の接続部よりも下流側給湯装置101側には圧力計8bが設けられている。これらの仕切弁7a、7bおよび圧力計8a、8bは、機械式弁6が開弁する圧力設定を行うために用いるものであり、給水予熱システム1の運用中においては必須の構成ではない。なお、給水予熱システム1の運用中等に何らかの目的で仕切弁や圧力計を設ける場合には、それら仕切弁や圧力計を、機械式弁6の圧力設定に利用することとしてもよい。以下では、機械式弁6の設定について一例を用いて具体的に説明する。図2は、太陽熱集熱ユニット10における圧力損失ΔPと流量Qとの関係を示すP-Q線図である。例えば、給水元圧給水管3側の一次側圧力を0.24MPaとした場合に、太陽熱集熱ユニット10蓄熱タンク11において、15L/minの流量が通水したときに0.04MPaの圧力損失が生じ、20L/minの流量が通水したときに0.06MPaの圧力損失が生じるとする。このとき、太陽熱集熱ユニット10の最大許容圧力損失を0.06MPaとすると、太陽熱集熱ユニット10における設計上の最大通水可能流量は20L/minとなる。つまり、この太陽熱集熱ユニット10を採用した場合、蓄熱タンク11から給湯装置101に供給可能な1分間あたりの予熱給水は20Lとなる。そして、本実施形態の給水予熱システム1において要求される瞬時最大給水流量が60L/minであると想定した場合には、太陽熱集熱ユニット10からは最大でも20L/minの給水しか供給することができないため、瞬時最大給水流量が要求されたときに40L/minが不足する。そこで、瞬時最大給水流量が要求された場合に、この不足する40L/minを、給水源100からバイパス管5を介して直接供給すべく、次のように機械式弁6の設定が行われることとなる。具体的には、機械式弁6の設定圧を設定する際には、図1に示すように、まず、仕切弁7a、7bを閉じて、給水源100からバイパス管5を介して給湯装置101へと給水を供給する。このとき、圧力計8a、8bを確認しながら、両者の差圧が0.06MPaとなったところで、バイパス管5を介して供給管4に供給される流量が40L/minとなるように、機械式弁6のバネの設定が行われることとなる。図3は、機械式弁6における圧力損失ΔPと流量Qとの関係を示すP-Q線図である。この図に示すように、一次側圧力である給水管3の圧力と、二次側圧力である供給管4の圧力との差が0.06MPaとなったところで40L/minの流量を確保するためには、上記の差圧が0.04MPaとなったときに機械式弁6を開弁させる必要がある。換言すれば、この機械式弁6の流量特性によれば、給水管3の圧力と供給管4の圧力との差が0.04MPaとなったときに開弁するように機械式弁6のバネの設定を行うことで、上記の差圧が0.06MPaとなったときに40L/minの流量を確保することができる。したがって、ここでは一次側圧力である給水管3の圧力と、二次側圧力である供給管4の圧力との差が、太陽熱集熱ユニット10の最大許容圧力損失である0.06MPaよりも小さい0.04MPaとなったところで開弁するように、機械式弁6の設定が行われることとなる。図4は、給水予熱システム1における圧力損失ΔPと流量Qとの関係を示すP-Q線図である。この図に示すように、本実施形態の給水予熱システム1によれば、給湯装置101側から給水の要求があると、蓄熱タンク11から供給管4を介して給湯装置101へと予熱給水が供給される。このとき、太陽熱集熱ユニット10蓄熱タンク11における圧力損失が0.04MPaとなるまで、すなわち、要求流量が15L/min以内の場合には、機械式弁6が閉弁した状態に維持されており、要求流量の全てが蓄熱タンク11で予熱された給水によって賄われることとなる。そして、給湯装置101側における要求流量が大きくなって、供給管4における圧力損失が0.04MPaを超えると、換言すれば、給水管3側と供給管4側との差圧が0.04MPa以上となると機械式弁6が開弁する。これにより、給湯装置101へは、蓄熱タンク11において予熱された予熱給水に加えて、バイパス管5を介して給水源100から直接給水が供給されることとなる。そして、太陽熱集熱ユニット10の最大許容圧力損失である0.06MPaとなる時点では、蓄熱タンク11から20L/minの給水が供給され、バイパス管5から40L/minの給水が供給されることとなる。したがって、本実施形態の給水予熱システム1によれば、60L/minの瞬時最大給水流量に耐えうることができる。なお、瞬時最大給水流量がより多い場合には、一次側圧力と二次側圧力との差圧がより小さいところで開弁するように機械式弁6の設定を行えばよい。このように、通常は、蓄熱タンク11において予熱された予熱給水が供給され、給湯装置101側における要求流量が大きくなった場合には、予熱給水に加えて、給水源100からバイパス管5を経由した給水が供給されるので、蓄熱タンク11をはじめとする太陽熱集熱ユニット10を通常時の要求流量に合わせて設計したとしても、太陽熱集熱ユニット10の通水可能流量以上の瞬時最大給水流量に対応することができる。しかも、給湯装置101に供給される給水には、必ず、太陽熱集熱ユニット10において予熱された給水が含まれるので、太陽熱を余すところなく利用することができ、給水予熱システム1全体で高い熱効率が実現される。また、機械式弁6の開閉は、給水管3と供給管4との差圧によって自動的になされるので、給水予熱システム1は、各種のセンサや制御装置を何ら要することがなく、よって、簡易かつ低コストで上記のシステムを実現することが可能である。なお、本実施形態においては、給水を予熱する予熱ユニットとして太陽熱を利用する場合について説明したが、予熱ユニットの構成はこれに限らない。例えば、ボイラ等の何らかの装置から回収した排熱を利用して給水を予熱することとしてもよい。この場合には、排熱回収装置と、当該排熱回収装置によって回収された排熱と給水とを熱交換する熱交換部とが予熱ユニットを構成することとなる。また、本実施形態においては、給水管3および供給管4にそれぞれ仕切弁7a、7bを設けることとしたが、機械式弁6の設定にあたっては、仕切弁7a、7bのいずれか一方のみを閉弁することとしてもよい。したがって、機械式弁6の設定のため仕切弁を設ける場合には、仕切弁7a、7bのいずれか一方のみを設けることとしてもよい。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。