"軸箱と、これの上方に配置される懸架用のコイルバネと、これら軸箱とコイルバネとの上下間に介装される軸箱支持用弾性体とを有して成る軸箱支持構造であって、前記軸箱支持用弾性体が、前記コイルバネの下側ばね受け座が載置される硬質板製の上フランジと、前記上フランジの下面に貼着され、かつ、前記軸箱の上面に載せ付けられる弾性部材とから成り、前記弾性部材の底面における内端部をその内方側ほど上に寄る傾斜面に設定して、前記弾性部材を中央部が隆起した前記軸箱の上面形状に合致させるとともに、前記軸箱と前記コイルバネとが互いに近づく方向の圧縮荷重が前記軸箱支持用弾性体に作用した際の前記弾性部材における外端部の横拡がり変形又は/及びその横拡がり変形に起因した前記上フランジと前記弾性部材との貼着面の損傷を規制可能な横ずれ規制手段が構成されている軸箱支持構造。前記横ずれ規制手段は、前記軸箱上面の外端部をその外方側ほど上に寄る傾斜面に設定することで構成されている請求項1に記載の軸箱支持構造。つまり、下フランジレス構造の軸箱支持用弾性体6を用いる場合には、荷重支持はゴム層12表面底面の摩擦力で維持されることになり、軸箱支持用弾性体6に圧縮荷重が作用する度にゴム層12は横側方に膨らんで逃げる挙動を呈するようになる。この場合、ゴム層12は上フランジ11との加硫接着面が拘束されていてその面を基準として横に変形するので、使用期間の経過に伴う繰り返し荷重により、上フランジ11との加硫接着面貼着面に剥離や亀裂が生じたり、ゴム層12における軸箱1側部位に引き裂き亀裂が生じたりするおそれが出てきたのである。特に、図8に示すように、軸箱支持用弾性体6の回転防止や荷重分散のために、軸箱1の上面1T中央部が隆起する段付き面形状であって、それら上下の平面部1a,1bどうしを繋ぐ傾斜面1cを有する形状に設定されている場合には、圧縮荷重に伴うゴム層12の横外への逃げ変位挙動が大きくなり、上記問題がより顕著化される。本発明の目的は、軸箱上面の保護目的等から、軸箱とその真上に配置されるコイルバネとの間に介装される軸箱支持用弾性体が、ゴム等の弾性部材とその上面に貼着一体化される上フランジとで成る下フランジレス構造のものとした場合でも、圧縮荷重の繰り返しによる弾性部材の剥離や亀裂等の不都合が回避され、良好に機能できるものとして提供する点にある。また、下フランジレス構造の軸箱支持用弾性体を用いながらも、その軸箱支持用弾性体に剥離や亀裂等の不都合が生じないように改善された軸箱支持構造を得ることも目的とする。請求項1に係る発明は、軸箱1の上方に配置される懸架用のコイルバネ5と前記軸箱1との上下間に介装される弾性部材12を有して成る軸箱支持用弾性体において、前記コイルバネ5の下側ばね受け座9が載置される硬質板製の上フランジ11を有し、前記弾性部材12は、前記上フランジ11の下面に貼着された状態で前記軸箱1の上面1Tに載せ付けられるとともに、前記軸箱1と前記コイルバネ5とが互いに近づく方向の圧縮荷重が前記弾性部材12に作用した際の前記弾性部材12の横拡がり変形又は/及びその横拡がり変形に起因した前記上フランジ11と前記弾性部材12との貼着面の損傷を規制可能な横ずれ規制手段Kが装備されていることを特徴とするものである。請求項2に係る発明は、請求項1に記載の軸箱支持用弾性体において、中央部が隆起した前記軸箱1の上面1T形状に前記弾性部材12を合致させるべく、前記弾性部材12の底面における内端部が、その内方側ほど上に寄る傾斜面12bに設定されていることを特徴とするものである。請求項3に係る発明は、請求項1又は2に記載の軸箱支持用弾性体において、前記弾性部材12が、前記軸箱1の上面1Tにおける前端部に対応する前弾性層12Aと、前記軸箱1の上面1Tにおける後端部に対応する後弾性層12Bとを有して構成されていることを特徴とするものである。請求項4に係る発明は、請求項1~3の何れか一項に記載の軸箱支持用弾性体において、前記横ずれ規制手段Kは、前記弾性部材12が下窄まり形状となるように前記弾性部材12の側面12aを下側ほど内側に寄る傾斜面に設定することによって構成されていることを特徴とするものである。請求項5係る発明は、請求項1~3の何れか一項に記載の軸箱支持用弾性体において、前記横ずれ規制手段Kは、前記貼着面の外端部がその外側に行くほど下側に寄る傾斜面11fに設定されることで構成されていることを特徴とするものである。請求項6係る発明は、請求項1~3の何れか一項に記載の軸箱支持用弾性体において、前記弾性部材12に軸箱側に開口して左右に延びる溝12yを形成して、前記弾性部材12の軸箱側部分が前後複数に分割される部分12A,12Bを有することで構成されていることを特徴とするものである。請求項7に係る発明は、軸箱1と、これの上方に配置される懸架用のコイルバネ5と、これら軸箱1とコイルバネ5との上下間に介装される軸箱支持用弾性体6とを有して成る軸箱支持構造において、前記軸箱支持用弾性体6が、前記コイルバネ5の下側ばね受け座9が載置される硬質板製の上フランジ11と、前記上フランジ11の下面に貼着され、かつ、前記軸箱1の上面1Tに載せ付けられる弾性部材12とから成り、前記弾性部材12の底面における内端部をその内方側ほど上に寄る傾斜面12bに設定して、前記弾性部材12を中央部が隆起した前記軸箱1の上面形状に合致させるとともに、前記軸箱1と前記コイルバネ5とが互いに近づく方向の圧縮荷重が前記軸箱支持用弾性体6に作用した際の前記弾性部材12における外端部の横拡がり変形又は/及びその横拡がり変形に起因した前記上フランジ11と前記弾性部材12との貼着面の損傷を規制可能な横ずれ規制手段Kが構成されていることを特徴とするものである。請求項8に係る発明は、請求項7に記載の軸箱支持構造において、前記横ずれ規制手段Kは、前記軸箱上面1Tの外端部をその外方側ほど上に寄る傾斜面1dに設定することで構成されていることを特徴とするものである。請求項1の発明によれば、詳しくは実施形態の項にて説明するが、軸箱の上面に直接載せ付けられる弾性部材を持つ軸箱支持用弾性体に対する横ずれ規制手段が装備されているので、軸箱支持用弾性体に圧縮荷重が作用した場合に弾性部材の横拡がり変形、即ち、上フランジとの加硫接着端を基準として下方側ほど側方にせり出す様に膨出変形することが規制され、加硫接着面に剥離や亀裂等が生じる不都合や、軸箱上面との擦れ合いによる引き裂き亀裂のおそれが改善又は解消されるようになる。その結果、軸箱とその真上に配置のコイルバネとの間に介装される軸箱支持用弾性体が、ゴム等の弾性部材とその上面に貼着一体化される上フランジとで成る下フランジレス構造のものとした場合でも、圧縮荷重の繰り返しによる上フランジと弾性部材との貼着面の剥離や亀裂等の不都合、或いは弾性部材における軸箱側の引き裂き亀裂等が回避され、良好に機能できるものとして提供することができる。そして、請求項2のように、中央部が隆起した軸箱の上面形状に合致させるために、内方側ほど上に寄る傾斜面を弾性部材の内端部に有するものとすれば、圧縮荷重が作用した際の傾斜面と軸箱との圧接によって弾性部材を横外側に押し出そうとする力に対して、横ずれ規制手段が有効に機能する。従って、中央部が隆起するという、弾性部材に関しては不利となる軸箱形状が採られても、横ずれ規制手段によって貼着面の剥離や亀裂等の不都合が規制され、良好に機能する好ましい軸箱支持用弾性体を提供することができる。また、請求項3のように、弾性部材における軸箱上面に当接する部分を、軸箱の前後端に対応する前後の弾性層に分ける構成とすれば、詳しくは実施形態の項で述べるが、大荷重が作用しても軸箱の変形が軽減又は解消され、軸箱に内蔵されるベアリングの早期磨耗、偏磨耗、耐久性劣化といった不都合が軽減又は解消されて、良好な軸受け機能と優れた耐久性とが得られるようになる。請求項4の発明によれば、横ずれ規制手段として、弾性部材の側面を下側ほど内側に寄る傾斜面として下窄まり形状とする構成とされているので、圧縮荷重作用時における弾性部材の側方へのせり出しに因って貼着面が引っ張られる量が軽減されるようになり、前述した貼着面の剥離や亀裂の不都合を軽減又は解消させることが可能になる。この場合、構成としては、弾性部材の容積が減少する方向への形状変更で済むから、従来に比べてコストアップすることなく経済性に優れる状態で目的を達成できる利点がある。請求項5の発明によれば、横ずれ規制手段として、弾性部材と上フランジとの貼着面の外端部を外下がり傾斜面とする構成とされているので、圧縮荷重作用時における弾性部材の側方へのせり出しに因って貼着面が引っ張られること自体が傾斜面の存在によって物理的に阻止又は規制されるようになり、前述した貼着面の剥離や亀裂の不都合を軽減又は解消させることが可能になる。この場合は、貼着面の移動自体が規制される手段であるから、弾性部材における軸箱側部分の側方へのせり出し変形量の大小に拘らずに上記不都合を軽減又は解消できる効果がある。請求項6発明によれば、横ずれ規制手段として、軸箱側に開口する横溝を形成して弾性部材の軸箱側部分を前後複数に分割する構成とされているので、溝の存在によって弾性部材の横拡がり変形が軽減又は解消されるようになり、圧縮荷重作用時における弾性部材の側方へのせり出し自体が抑制又は解消されるようになる。従って、前述した貼着面の剥離や亀裂のおそれが軽減又は解消されるようになる。加えて、弾性部材の軸箱側の圧縮荷重に伴う横移動の最大量が減少することにより、弾性部材が軸箱上面との擦れ合いによって引き裂かれる引き裂き亀裂のおそれも解消されるようになる。請求項7に係る発明によれば、請求項1や2の発明による作用、効果と同等の作用、効果を奏する軸箱支持構造を得ることができる。そして、請求項8のように、軸箱上面の外端部に外方側ほど上に寄る傾斜面を形成することにより、弾性部材の軸箱側のせり出し膨出変形をダイレクトに規制する手段を採れば、軸箱支持用弾性体の改造が不要であり、かつ、軸箱の強度向上を図りながら請求項7の発明による前記作用、効果をより効率良く得ることができる利点がある。以下に、本発明による軸箱支持用弾性体並びに軸箱支持構造の実施の形態を、軸はり式台車の懸架構造に適用した場合について図面を参照しながら説明する。図1は軸はり式台車とその懸架構造を示す要部の側面図、図2,3は実施例1による軸箱支持用弾性体の構造を示す側面図と平面図、図4~図6は実施例2~4による軸箱支持用弾性体を示す要部の一部切欠きの側面図である。図7は実施例5として軸箱支持構造を示す要部の一部切欠きの側面図、図8は従来の軸はり式台車とその懸架構造を示す要部の側面図である。実施例1図1は、軸はり式台車の要部を示しており、先端部に軸箱1が一体的に連結され、かつ、基端部が台車枠2のステー2Aに左右向きの支点Xで揺動可能に支持される軸はり3と、台車枠2における軸箱1の上方に位置する部分である受枠台車枠における軸箱の上方に位置する部分の一例4と軸箱1との上下間に介装されるコイルバネ軸ばね5と、軸箱1とコイルバネ5との上下間に介装される軸箱支持用弾性体以下、単に弾性体と略称する6と、台車枠2の先端部2aと軸はり3の先端部3aとに亘って介装される軸ダンパ7等を有して軸はり式台車Aが構成されている。軸箱1は、車軸8を車軸軸心Zの回りに回転自在に支持する軸受ベアリング:図示省略を内蔵するアルミ合金これ以外の金属でも良い製の箱状体であり、車軸8を支えながら車輪図示省略及び車軸8を円滑に回転させる機能を有している。軸箱1の上端には、前後中央部が隆起した二段水平面を有し、かつ、平面視の形状が矩形を呈する上面天井面1Tが形成されるとともに、車軸中心Zを中心とする円柱状で起立した心棒1Sが一体形成されている。上面1Tは、基本となる前後端の水平な下段上面1bと、心棒1Sを有する前後中央の水平な上段上面1aと、これら左右に伸びる上下の上面1a,1bどうしを繋ぐ前後一対の傾斜上面1cとを有している。軸はり3は、軸箱1と先端部3aとが一体形成されたアルミ合金これ以外の金属でも良い製のアーム部材に形成されている。この支点Xで揺動自在な軸はり3を、弾性体6を介してコイルバネ5と軸ダンパ7とで台車枠2が受け止める構造により、走行等によって車軸8に作用する振動を台車枠2に伝える前に減衰する懸架装置Bが構成されている。次に、軸箱1の懸架構造軸箱支持構造について説明する。図1~図3に示すように、軸箱1の上端に位置する天井壁1Tと、無底箱状の受枠4に上端が受け止められるコイルバネ5の下バネ座下側ばね受け座の一例9との上下間に弾性体6が介装されている。平面視形状が円形の下バネ座9と弾性体6とは、共に心棒1Sに嵌合された状態で装着されている。心棒1Sは、車軸中心Zを通る垂直線Yを中心とする円柱状の突起に形成されている。尚、9hは、心棒1Sを通すために下バネ座9に形成された孔である。弾性体6は、図1~図3に示すように、下バネ座9に面当接する厚さの厚い金属板硬質板の一例製の上フランジ11と、軸箱1の天井壁1Tに面当接する厚肉のゴム層弾性部材の一例12とから成る下フランジレス構造のものに構成されており、これら二者11,12は、例えば加硫接着接着剤による接着でも良いによって貼着されて一体化されている。そして、前記二者11,12の平面視形状は、いずれも四角が斜めにカットされた矩形を呈している。この場合の矩形とは、車軸中心Zに平行な二辺と、車軸中心Zに直交する二辺とを有する矩形である。尚、上フランジ11には、心棒1Sを通すための挿通孔11hが形成されている。ゴム層12は、車軸中心Zを挟んで配置される平面視形状が横長で前後一対の板状ゴム12A,12Bで構成されている。つまり、ゴム層12は、車軸方向に延びる状態で車軸中心Zの前後に振分けて配置される互いに独立した一対の弾性層板状ゴム12A,12Bとして構成されている。これら前後の板状ゴム12A,12Bは車軸中心Zに関する線対称形状であって、部品としては互いに同一のものであり、その形状等について前板状ゴム前弾性層の一例12Aで説明する。尚、後板状ゴム後弾性層の一例12Bには前板状ゴム12Aに対応する符号を付記し、その説明も為されたものとする。前板状ゴム12Aは、下段上面1bに当接自在な水平な下面12cと、傾斜上面1cに当接自在な傾斜面傾斜底面12bとを有し、上フランジ11の下面に加硫接着された状態で軸箱1の上面1Tに載せ付けられるとともに、軸箱1とコイルバネ5とが互いに近づく方向の圧縮荷重が前板状ゴム12Aに作用した際の前板状ゴム12Aの横拡がり変形を規制可能な第1及び第2横ずれ規制手段横ずれ規制手段Kの一例Y1,Y2、並びにその横拡がり変形に起因した上フランジ11と前板状ゴム12Aとの加硫接着面貼着面の損傷を規制可能な第3横ずれ規制手段横ずれ規制手段Kの一例Y3が装備されている。第1横ずれ規制手段K1は、前板状ゴム12Aが下窄まり形状となるように前板状ゴム12Aの側面12aを下側ほど内側に寄る傾斜面に設定することによって構成されている。具体的には、前板状ゴム12Aの前側面12aをその下側ほど後に寄る傾斜面とするものである。この第1横ずれ規制手段K1によれば、荷重によって上下に圧縮されて前板状ゴム12Aが上フランジ11との加硫接着前端を基準として下方側ほど前方にせり出す様に膨出変形しても、そのせり出し量が加硫接着前端を越えることが無い又は少量に規制されるので、加硫接着面に剥離や亀裂等の損傷が生じないように改善されるとともに、軸箱上面1Tとの擦れ合いによる引き裂き亀裂のおそれも解消されるようになる。そして、軸箱1の上面1Tの前側には逃げ変位する十分な余裕スペースが存在することになるので、圧縮によって前方にせり出し変形する前板状ゴム12Aが、軸箱1の上面1Tの前角に強く当接することで応力集中する不利も生じないようになる。第2横ずれ規制手段K2は、中央部が隆起した軸箱1の上面1T形状に合致するように前板状ゴム12Aの底面における内端部後端部を、その内方側後側ほど上に寄る傾斜面12bに設定し、その傾斜面12bの下端側部分に開口する断面凸状の横長溝12yを前板状ゴム12Aに形成することで構成されている。横長溝12yは、前板状ゴム12Aの左右端近くまで延びる長い溝ではあるが、左右には貫通しない凹みとして形成されている。従って、横長溝12yに泥、水、ゴミ等の異物が入ったり蓄積されたりすることが起きない利点がある。第2横ずれ規制手段K2により、弾性体6に圧縮荷重が作用して軸箱上面1Tの傾斜上面1cからの反力のうちの前方に押し出そうとする分力によって前板状ゴム12Aを前側に移動変形させようとする作用が、横長溝12yによって分断されることになり、傾斜上面1cに起因する前板状ゴム12Aの変形が抑制又は解消されるようになる。これにより、前板状ゴム12Aと上フランジ11との加硫接着面に剥離や亀裂といった不都合の生じることが無くなるとともに、前板状ゴム12Aの下端部における軸箱上面1Tとの擦れ合いによる引き裂き亀裂も解消されるようになる。第3横ずれ規制手段K3は、前板状ゴム12Aと上フランジ11との加硫接着面貼着面の外端部がその外側に行くほど下側に寄る傾斜面に設定されることで構成されている。具体的には、上フランジ11の前端部の板厚を増してその下面11Aの前端部を、前側ほど下方に寄る前下り傾斜面11f後板状ゴム12Bにおいては後下り傾斜面11rに形成することで第3横ずれ規制手段K3が構成されている。第3横ずれ規制手段K3により、圧縮荷重を受けて前板状ゴム12Aが前方にせり出し膨出変形しても、前板状ゴム12Aの上フランジ11との加硫接着面の前端部分が連れられて前移動しようとすることが前下り傾斜面11fによって規制又は阻止され、前述した加硫接着面の剥離や亀裂等の損傷が防止されるようになるのである。また、従来の軸箱支持用弾性体では、弾性部材12が円柱等の前後に連続した形状であったから、軸箱1の上面1Tに作用する荷重状態は、前後方向で均等に作用する等分布荷重状態であって、軸箱上面1Tにおける強度剛性の点で不利となる前後中間部分にも均等的に荷重が作用する。その結果、軸箱1はその形状面から比較的強度や剛性に富むものであるにも拘らずに、大きな荷重が作用した場合等には変形し易くなっており、それによって内蔵されるベアリングの偏磨耗や耐久性の劣化といった不都合が生じる原因になっていたように思われる。それに対して本発明による軸箱支持用弾性体6では、ゴム層12が前板状ゴム12Aと後板状ゴム12Bとに互いに独立する前後二分割構造とされているので、コイルバネ5の圧縮反力による荷重は、ゴム層12の圧縮反力として軸箱1の上面1Tの前後端部、即ち、強度合成に富む箇所に集中して作用するようなるので、あたかも前後2箇所による両端支持構造に近い荷重状態になり、たとえ大荷重が作用しても従来に比べて軸箱1の変形が軽減又は解消されることになる。その結果、軸箱1に内蔵されるベアリングの早期磨耗、偏磨耗、耐久性劣化といった不都合が軽減又は解消され、良好な軸受け機能と優れた耐久性とを得ることが可能になる利点も有している。次に、弾性体6の別実施例を、図4~図6を用いて実施例2~実施例4として順に説明する。尚、これら図4~図6においては、実施例1による弾性体6に対応する部分には同じになる番号を付けることにより、説明がなされたものとする。実施例2実施例2による弾性体6は、図4に示すように、前述の第3横ずれ規制手段K3のみが横ずれ規制手段Kとして設けられたものである。従って、前後の板状ゴム12A,12Bの前後側面12a,12aは垂直な面であり、横長溝12yも形成されていない。それ以外は実施例1による弾性体6と基本的には同じである。但し、この実施例2による第3横ずれ規制手段K3では、上フランジ11前後の前下り傾斜面11f貼着面及び後下がり傾斜面11rの傾斜角度は実施例1によるものに比べて緩く、かつ、各板状ゴム12A,12Bの上面における前後端部が外下がり傾斜面12dとなるよう、ある程度内側にまで延長されている。この第3横ずれ規制手段K3においては、単に貼着面上フランジ11と各板状ゴム12A,12Bとの加硫接着面の横移動を規制するだけでなく、各板状ゴム12A,12Bの上面の前後端部に作用する分力、即ち、傾斜角によって横に移動しようとする分力自体が軽減されるようになり、貼着面の剥離や亀裂等の不都合がより起こり難くなるという利点がある。実施例3実施例3による弾性体6は、図5に示すように、前述の第1及び第3横ずれ規制手段K1,Y3の二者が横ずれ規制手段Kとして設けられたものであり、横長溝12yは形成されていない。それ以外は実施例1による弾性体6と基本的には同じである。この実施例3による第3横ずれ規制手段K3では、上フランジ11前後の前下り傾斜面11f及び後下がり傾斜面11rの傾斜角度は実施例1によるものに比べて緩く、かつ、各板状ゴム12A,12Bの上面における前後端部が外下がり傾斜面12dとなるよう、ある程度内側にまで延長されている。但し、この場合の外下がり傾斜面12dの前後方向の長さは、前述の第2実施例によるもの図4の外下がり傾斜面12dよりも明確に短い値に設定されている。上フランジ11を金属製とする場合、実施例2による弾性体6の上フランジ11では、下バネ座9と広い面積で面接触するための水平面状の上面11Aと長い外下がり傾斜面12dとを実現すべく鋳造や鍛造による鋳鉄が用いられている。これに対して、短い外下がり傾斜面12dを有する実施例3による弾性体6の上フランジ11では、全平状のものとほぼ同等の下バネ座9との接触面積の確保としながらも、プレス鋼板等の廉価な鋼板等の板材が使用できるというメリットがある。実施例4実施例4による弾性体6は、図6に示すように、前述の第2横ずれ規制手段K2みが横ずれ規制手段Kとして設けられたものである。但し、ゴム層12A,12Bにおける前下角後下角12e及び横長溝12yに臨む中下角12fの角R曲率を明確に大きくして、第1横ずれ規制手段K1による効果引き裂き亀裂の防止等に準ずる効果が生じるように工夫されている。次に、実施例5として、軸箱1に横ずれ規制手段Kが装備される軸箱支持構造について説明する。図7に示すように、弾性体軸箱支持用弾性体6が、コイルバネ5の下側ばね受け座9が載置される硬質板製の上フランジ11と、上フランジ11の下面に加硫接着貼着され、かつ、軸箱1の上面1Tに載せ付けられるゴム層弾性部材12とから成り、ゴム層12の底面における内端部12bをその内側に行くほど上側に寄る傾斜面に設定して、ゴム層12を中央部が隆起した軸箱1の上面1T形状に合致させるとともに、軸箱1とコイルバネ5とが互いに近づく方向の圧縮荷重が軸箱支持用弾性体6に作用した際の弾性部材12における外端部の横拡がり変形を規制可能な横ずれ規制手段Kが構成されている。横ずれ規制手段Kは、軸箱上面1Tの外端部をその外側に行くほど上側に寄る傾斜面1dに設定することで構成されている。具体的には、軸箱上面の前後各端に前後幅が狭く横幅の広い起立壁1Hを一体形成してあり、その内側面を傾斜面1dとする手段である。この場合の傾斜面1dは殆ど垂直に近いものであって、前後の板状ゴム12A,12Bのせり出し前後移動を物理的に阻止するストッパーとして機能するものに構成されている。別実施例図示は省略するが、ゴム層12が前後に連なった単一のもの前後の弾性層12A,12Bの間の部分が軸箱上面1Tの前後中間部分に当接する厚肉のもの、及び当接しない薄肉のものの双方を含むや、ゴム層12の底面が、単一な水平面状の軸箱上面に沿う水平面状のものにも本発明を適用可能である。弾性部材12の材料としては、合成樹脂やエラストマーでも良い。"