"太陽電池モジュール又太陽電池アレイを支持する架台の基礎構造であって、前記架台が設置される箇所に埋設される筒状杭と、前記筒状杭に取り付けられ、その軸心に沿って延び且つ前記筒状杭の上端から突出する接続軸と、前記架台の脚部の下端に設けられ、前記筒状杭に接続される金具と、前記金具に設けられ、前記接続軸が移動可能に取り付けられる長穴と、を備え、前記長穴に取り付けた前記接続軸を介して前記金具を前記筒状杭に接続し、前記金具に前記架台の脚部を接続することを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記金具は平板状で、前記長穴は前記金具の中心部を通って前記金具の直径方向又は長辺方向に延びることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記接続軸は、その下端部が前記筒状杭の上端開口部内に配置した固定円板の中央部に固定されていることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1乃至3の何れか一項に記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記長穴に前記架台の前記脚部を接続する脚部接続軸を取り付け、前記脚部接続軸又は前記接続軸を介して前記金具に前記脚部を接続することを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1乃至4の何れか一項に記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記筒状杭は、円筒状杭本体の下端部側の外周面に螺旋翼を設けてなることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。上述した杭を使用する基礎構造では、コンクリートを打設しなくても済むことから施工時間を短縮し、施工コストを安く抑えることが可能ではあるが、杭を打ち込む際、例えば地中に僅かな障害物があっても、所定の場所からずれた位置に杭が埋設されて、杭の軸心と架台脚部の軸心とがずれてしまうことがある。このような芯ずれ施工誤差に対処するために上述した基礎構造では、杭の上端部と架台脚部とをそれらの外径より大きな内径を有するコンクリート製ブロックからなる筒状の支持部を介して接続するようにしている。しかしながら、芯ずれの度合により内径の異なる複数の支持部を予め準備する必要がある。また、杭や脚部と支持部との間に生じた隙間にコンクリートを充填し、養生する必要があることから、手間がかかる。特に、太陽電池モジュールを複数並列に接続した太陽電池アレイの架台の場合にあっては、風圧等に耐えられるように打ち込む杭の本数が多く、杭と架台脚部との接続作業量は膨大で、接続作業の簡素化が要望されている。本発明は杭と架台脚部との接続作業が容易で、施工時間の短縮及び施工コストの低廉化を図ることが可能な、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造を提供することを目的とする。本発明の請求項1に記載の基礎構造は、架台が設置される箇所に埋設される筒状杭と、筒状杭に取り付けられ、その軸心に沿って延び軸心に一致して延びるか又は軸心と並行に延び且つ筒状杭の上端から突出する接続軸と、架台の脚部の下端に設けられ、筒状杭に接続される金具と、金具に設けられ、接続軸が移動可能に取り付けられる長穴と、を備え、長穴に取り付けた接続軸を介して金具を筒状杭に接続し、金具に架台の脚部を接続することを特徴とする。本発明の基礎構造によれば、架台脚部の軸心と筒状杭の軸心との芯ずれを調整して筒状杭の上端部と架台脚部の下端とを接続することができ、杭と架台との接続作業が容易で、施工時間の短縮及び施工コストの低廉化を図ることが可能である。本発明の基礎構造の第1実施例、第2実施例及びその変形例図1a、b、図2a、b、図4及び図5a、b参照では、太陽電池モジュール又太陽電池アレイSを支持する架台10図7参照が設置される敷地の所要箇所例えば図8に符号Cで示す架台10の脚部11が設置される箇所にそれぞれ埋設される筒状杭として、例えば、図6に示す翼付き鋼管杭20が使用される。この翼付き鋼管杭20は、鋼管製の杭本体21の下端側外周面にほぼ一巻きの螺旋翼22が設けられ、また杭本体21の下端底部に先端掘削刃23が設けられる。なお、筒状杭としては、図6に示す翼付き鋼管杭20に限定されるものではない。翼付き鋼管杭以下鋼管杭と記す20は、杭本体21の上端部に接続した回転押し込み装置オーガー図示せずにより、杭本体21を地面に起立させた状態で回転させ、螺旋翼22を地盤中に食い込ませることにより、螺旋翼22の回転推進で杭本体21が地中に押し込まれる。地中に埋設された鋼管杭20は、荷重や引き抜き力が作用しても螺旋翼22などによって地中に沈下し、地中から引き抜かれることはない。しかし、地中に埋設する過程で地盤などの影響によって杭本体21が螺旋翼22の傾斜方向に回転移動して水平方向に変位すること芯ずれを起こすことがある。すなわち、本来の埋設予定地点から水平方向に変位して埋設されることがある施工誤差が生じることがある。本発明者等は約3,500本の鋼管杭20を軟弱地盤に埋設した過去の実績について、そのデータを詳細に解析したところ、10mm以内の芯ずれが約30、10mm超え20mm以内の芯ずれが約40、20mm超え30mm以内の芯ずれが約30あることが判明した。地盤が硬い場合は芯ずれ量はさらに大きくなり、最大100mm程度ずれることがある。芯ずれを起こす方向は一定せず様々であり、芯ずれ量も様々であり、このため鋼管杭20に架台10図7参照の脚部11を直接接続することが困難である。本発明の基礎構造は、杭の上端に芯ずれ調整機構を介在させて杭と架台脚部とを接続するものであって、従来技術のようにコンクリート製ブロックからなる筒状の支持部を介して接続しなくても済むようにしたものである。以下、本発明の基礎構造の各実施例及びその変形例について詳述する。図1a、b、図2a、bは本発明の基礎構造の第1実施例を示す。本第1実施例の基礎構造は、鋼管杭20図6参照と、鋼管杭20杭本体21に取り付けられる接続軸30と、架台10図7参照の脚部11の下端に設けられ、接続軸30が移動可能に取り付けられる長穴41を有し鋼管杭20に接続される金具40と、を備える。なお、本実施例では、脚部11が中空断面の場合を示しているが、これに限定されることはない。前記鋼管杭20杭本体21の上端開口部24内には固定円板31が配置され、この固定円板31の中心部に設けた固定穴32を貫通して前記接続軸30が取り付けられる。前記接続軸30は例えば六角ボルトからなり、前記固定穴32を貫通し、前記鋼管杭20杭本体21の軸心に沿って延びて軸心に一致して延びるか又は軸心と並行に延びて前記鋼管杭20の上端開口部24から突出する。前記金具40は円形の平板状で、その中心を通って直径方向に延びるように前記長穴41が形成される。前記金具40の直径は、前記鋼管杭20杭本体21の直径の略2倍に設定される。図1及び図2では金具40を円板状にしたものを示しているが、これに限定されることなく、楕円状や矩形状であってもよい。前記長穴41は、前記鋼管杭20の埋設時に生じる芯ずれ施工誤差に対応可能にその長手方向の寸法が設定される。本実施例では例えば最大110mmの芯ずれにも対応可能に前記長穴41の長手方向の寸法が設定される。前記長穴41を貫通して前記金具40の表面から突出した前記接続軸30の部分にはワッシャ33を介してナット34が螺合し締め付けられる。これにより、前記金具40は鋼管杭20杭本体21に接続される。前記金具40は、前記長穴41に前記接続軸30を貫通させた状態で、前記鋼管杭20の埋設時に生じた芯ずれ施工誤差に応じて前記鋼管杭20上で移動調整することにより、前記鋼管杭20と前記架台10の脚部11下端とを支障なく接続する芯ずれ調整機構Mとして機能する。図1a、bは、前記金具40の表面中央部に前記脚部11の下端が接続され、また前記金具40の裏面中央部に前記鋼管杭20の上端が接続された状態、すなわち前記鋼管杭20が芯ずれを起こさずに埋設されて前記架台の脚部11に接続された状態前記架台10の脚部11の軸心と前記鋼管杭20の軸心とが一致して接続された状態を示している。このように芯ずれが生じない場合、接続軸30は長穴41の長さ方向中央部を貫通する。図2a、bは、前記金具40の表面一端寄り箇所図面左側に前記脚部11の下端が接続され、また前記金具40の裏面他端寄り箇所図面右側に前記鋼管杭20の上端が接続された状態、すなわち前記鋼管杭20が大きく芯ずれを起こして埋設されて前記架台の脚部11に接続された状態前記架台10の脚部11の軸心と前記鋼管杭20の軸心とが一致せずにずれて接続された状態を示している。このように芯ずれが生じた場合、接続軸30は長穴41の他端部を貫通する。図3は鋼管杭20が脚部11の軸心からずれて埋設された場合における本実施例の基礎構造の施工過程を示している。1接続軸30を固定穴32に貫通させて取り付けた固定円板31を鋼管杭20杭本体21の上端開口部24内に溶接などにより固定する。2金具40の表面一端寄り箇所に脚部11が載り、金具40の裏面他端寄り箇所に上端開口部24が位置するように、金具40を鋼管杭20杭本体上に置き、接続軸30を長穴41に貫通させた状態で移動調整し、接続軸30を長穴41の他端に位置させた後にワッシャ33図1bなど参照を介してナット34を螺合して締め付け、金具40を鋼管杭20杭本体に接続する。3金具40の表面一端寄り箇所に脚部11を降ろして溶接などにより固定する。なお、図1b、図2b、図3では固定円板31の中央に接続軸30を貫通させるための固定穴32を長穴にした状態を示しているが、このように長穴にすることにより芯ずれに対応しやすくなり、金具40の長穴41の長さを短くでき、結果として金具40の寸法を小さくできる。なお、固定穴32は長穴に限定されるものではない。実際の施工現場では、太陽電池モジュール又太陽電池アレイSが敷設される敷地内に、例えば図8の符号Cに示す箇所にそれぞれ鋼管杭20を埋設し、その後、地面から露出した鋼管杭20上で複数本のヒモ図示せずを互いに交差直交するように張り、ヒモの各交点が架台10図7参照の脚部11の軸心A図3参照に位置するようにしておく。換言すると、予め施工図面で設定した各脚部11の軸心Aが位置する敷地内の各箇所をヒモの交点で示しておく。また、上述したように鋼管杭20杭本体21の上端開口部24から接続軸30を鋼管杭20杭本体21の軸心B図3参照に沿って突出するように取り付けておく。そして、このヒモの交点を目印にして埋設された各鋼管杭20の芯ずれの方向及び芯ずれ量をチェックする。次いで、各鋼管杭20について、上述したように長穴41に接続軸30を貫通させた状態で金具40を鋼管杭20杭本体21上に載置して移動調整する。すなわち、ヒモの交点を目印にして金具40を鋼管杭20杭本体21上で移動長穴41の長さ方向に沿って移動し、あるいは接続軸30を支点として回動して金具40上に脚部11の下端全体が載るように調整し、接続軸30の長穴41から貫通した部分にワッシャ33を介してナット34を螺合し締め付け、金具40を鋼管杭20杭本体21に接続する。この後、架台10を敷地内に搬入し、ヒモの交点を目印に脚部11を金具40上に降ろし、ヒモを外して脚部11の下端を金具40に溶接により固定する。これにより、架台10が鋼管杭20によって支持される。一旦地中に埋設された鋼管杭20は、上述したように螺旋翼22図6参照などによって荷重や引き抜き力が作用しても地中に沈下し、地中から引き抜かれることはない。そのため、太陽電池モジュール又太陽電池アレイS図7参照に風圧などが作用しても架台10脚部11が地面から浮き上がるおそれがなく、また太陽電池モジュール又太陽電池アレイSや架台10などの自重で脚部11が地面に沈下するおそれがない。本第1実施例の基礎構造によれば、埋設された鋼管杭20の芯ずれ方向や芯ずれ量をチェックし、金具40を長穴41に接続軸30を貫通させた状態で鋼管杭20の上端開口部24上で移動調整する構成なので、鋼管杭20の芯ずれを起こす方向が一定せず、また芯ずれ量も一定せず様々であったとしてもこれに対処することが可能である。また、従来技術のように芯ずれの度合により内径の異なる複数種の支持部を予め準備する必要がなく、さらに杭や脚部と支持部との間に生じた隙間にコンクリートを充填し、養生する必要がなく、施工時間の大幅な短縮を図り、施工コストを低減することが可能となる。図4は図1a、b、図2a、bに示す第1実施例の基礎構造の変形例を示す。図4中、図1a、b、図2a、bに示す部分と同一部分には同一符号を付してその説明を省略する。本変形例の基礎構造では、金具40aが楕円状で、長穴41aが金具40aの中央部でその長辺方向に沿って形成される。これ以外の点については上述した第1実施例と同じである。図4では、図2a、bと同様に、前記鋼管杭20が芯ずれを起こして埋設された場合を示し、前記金具40aの表面一端寄り箇所図面左側に前記脚部11の下端が接続され、また前記金具40aの裏面他端寄り箇所図面右側に前記鋼管杭20の上端が接続される。本変形例の基礎構造によれば、上述した本第1実施例の基礎構造と同様に、鋼管杭20の芯ずれを起こす方向が一定せず、また芯ずれ量も一定せず様々であったとしてもこれに対処することが可能であり、施工時間の大幅な短縮を図り、施工コストを低減することが可能となる他に、金具40aは、必要な強度を確保した上で長穴41aを設け、鋼管杭20、架台10の脚部11を接続するのに必要な最小限の寸法に設定して軽量化を図ることが可能で、施工現場への搬入、鋼管杭20上での移動調整作業などを容易にする。図5a、bは本発明の基礎構造の第2実施例を示す。図5a、b中、図1a、bに示す部分と同一部分には同一符号を付してその説明を省略する。本第2実施例の基礎構造では、金具40bに架台10図7参照の脚部11を溶接などにより固定する代わりに長穴41bに取り付けた脚部接続軸42あるいは接続軸30を介して接続する。脚部11は中空状で、その下端の底部は閉じられ、脚部接続軸42あるいは接続軸30が貫通する底穴11aが形成される。また、脚部11の下端の一側部には方形状の窓穴11bが形成される。図5a、bでは図2a、bと同様に、前記鋼管杭20が芯ずれを起こして埋設された場合を示し、前記金具40bの表面一端寄り箇所図面左側に前記脚部11の下端が脚部接続軸42を介して接続され、また前記金具40bの裏面他端寄り箇所図面右側に前記鋼管杭20の上端が接続軸30を介して接続される。脚部11の接続時に脚部接続軸42を金具40bの長穴41bの一端部から脚部11の底穴11aに挿入し、底穴11aから脚部11内に突出した部分に窓穴11bからワッシャ43を介してナット44を螺合し締め付けることにより、金具40bに脚部11を接続する。なお、上述したように接続軸30は長穴41の他端部を貫通し、接続軸30にワッシャ33を介してナット34を螺合し締め付けることにより、金具40bに鋼管杭20杭本体21を接続する。芯ずれがない場合には、接続軸30が金具40bと鋼管杭20とを接続する一方で、金具40bと脚部11とを接続する。すなわち、接続軸30が脚部接続軸42を兼用することになる。この場合、底穴11aから脚部11内に突出した接続軸30の部分に窓穴11bからワッシャ33を介してナット34を螺合し締め付ける。前記金具40bも、前記長穴41bに前記接続軸30を貫通させた状態で、前記鋼管杭20の埋設時に生じた芯ずれ施工誤差に応じて前記鋼管杭20上で移動調整することにより、前記鋼管杭20と前記架台10の脚部11下端とを支障なく接続する芯ずれ調整機構Mとして機能する。なお、固定円板31の裏面には断面ほぼU字状のカバー33が設けられ、固定穴32aを貫通して固定円板31に取り付けた接続軸30が杭本体21内部に落下するのを防止するとともに、接続軸30の六角状の頭部を回転しないように拘束して接続軸30の空廻りを防止する。実際の施工現場では、上述した第1実施例と同様に、太陽電池モジュール又太陽電池アレイSが敷設される敷地内に、例えば図8の符号Cに示す箇所にそれぞれ鋼管杭20を埋設し、その後、地面から露出した鋼管杭20上で複数本のヒモ図示せずを互いに交差直交するように張り、ヒモの各交点が架台10の脚部11の軸心Aa図5a参照に位置するようにしておく。換言すると、予め施工図面で設定した各脚部11の軸心Aaが位置する敷地内の各箇所をヒモの交点で示しておく。また、鋼管杭20杭本体21の上端開口部24から接続軸30を鋼管杭20杭本体21の軸心Bb図5a参照に沿って突出するように取り付けておく。そして、このヒモの交点を目印にして埋設された各鋼管杭20の芯ずれの方向及び芯ずれ量をチェックする。次いで、各鋼管杭20について、上述したように長穴41bに接続軸30を貫通させた状態で金具40bを鋼管杭20杭本体21上に載置して移動調整する。すなわち、ヒモの交点を目印にして金具40bを鋼管杭20杭本体21上で移動長穴41bの長さ方向に沿って移動し、あるいは接続軸30を支点として回動して金具40b上に脚部11の下端全体が載るように調整し、接続軸30の長穴41bから貫通した部分にワッシャ33を介してナット34を螺合し締め付け、金具40bを鋼管杭20杭本体21に接続する。また、ヒモの交点下に位置するように脚部接続軸42を長穴41bに挿入して取り付けておく。この後、ヒモを外し、架台10を敷地内に搬入し、脚部接続軸42を目印に脚部11を金具40上に降ろし、脚部11の底穴11aに脚部接続軸42を挿入し、底穴11aから脚部11内に突出した部分に窓穴11bからワッシャ43を介してナット44を螺合し締め付けて金具40bに脚部11を接続する。これにより、架台10が鋼管杭20によって支持される。一旦地中に埋設された鋼管杭20は、上述したように螺旋翼22図6参照などによって荷重や引き抜き力が作用しても地中に沈下し、地中から引き抜かれることはない。そのため、太陽電池モジュール又太陽電池アレイS図7参照に風圧などが作用しても架台10脚部11が地面から浮き上がるおそれがなく、また太陽電池モジュール又太陽電池アレイSや架台10などの自重で脚部11が地面に沈下するおそれがない。本第2実施例の基礎構造によれば、上述した第1実施例と同様に埋設された鋼管杭20の芯ずれ方向や芯ずれ量をチェックし、金具40bを長穴41bに接続軸30を貫通させた状態で鋼管杭20の上端開口部24上で移動調整長穴41bの長さ方向に沿って移動させ、あるいは接続軸30を支点として回動する構成なので、鋼管杭20の芯ずれを起こす方向が一定せず、また芯ずれ量も一定せず様々であったとしてもこれに対処することが可能である。また、交点で脚部11の軸心位置を示すヒモを取り外した後は、長穴41bに取り付けた脚部接続軸42が脚部11の軸心位置を示す目印になるので、施工作業能率を向上させることが可能である。また、従来技術のように芯ずれの度合により内径の異なる複数種の支持部を予め準備する必要がなく、さらに杭や脚部と支持部との間に生じた隙間にコンクリートを充填し、養生する必要がなく、施工時間の大幅な短縮を図り、施工コストを低減することが可能となる。"