"正極と、チタン酸リチウムを含む負極活物質を含有する負極と、非水系有機溶媒及びリチウム塩を含む電解液と、を含むリチウム電池であって、該負極の、1486.8eVの励起エネルギーを用いたエックス線光電子分光分析によるスペクトルのうちO1sスペクトルが、結合エネルギーが530.5eVである領域A、及び結合エネルギーが532.0eVである領域Bを有し、前記領域Aのスペクトル強度:前記領域Bのスペクトル強度の比が1:3ないし1:7であることを特徴とする、リチウム電池。前記負極が導電剤をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載のリチウム電池。前記領域Aのスペクトル強度:前記領域Bのスペクトル強度の比が1:4ないし1:6であることを特徴とする請求項1又は2に記載のリチウム電池。前記O1sスペクトルが、結合エネルギーが533.5eVである領域Cをさらに有し、前記領域Bのスペクトル強度:前記領域Cのスペクトル強度の比が10:10ないし10:1であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のリチウム電池。前記領域Aのスペクトル強度、前記領域Bのスペクトル強度及び前記領域Cのスペクトル強度の比が2:10:6であることを特徴とする請求項4に記載のリチウム電池。リチウム電池の製造方法であって、正極;チタン酸リチウムを含む負極活物質を含有する負極;非水系有機溶媒、及びリチウム塩を含む電解液;を含むリチウム電池構造体を提供する段階と、前記リチウム電池構造体を1.5Vないし2.8Vの電圧下で、6~48時間エイジングする工程を含むリチウム電池構造体の化成段階と、を含み、前記電解液が、下記化学式1で表示される化合物、及び下記化学式2で表示される化合物からなる群から選択された一つ以上の化合物をさらに含む、リチウム電池の製造方法:前記化学式1及び化学式2で、R1ないしR6は互いに独立して、水素;ハロゲン原子;ヒドロキシル基;C1-C30アルキル基;C2-C30アルケニル基;C1-C30アルコキシ基;C5-C30アリール基;C2-C30ヘテロアリール基;及び、ヒドロキシル基,ハロゲン原子,C1-C30アルキル基及びC1-C30アルコキシ基からなる群から選択された一つ以上の置換基で置換されたC1-C30アルキル基,C2-C30アルケニル基,C1-C30アルコキシ基,C5-C30アリール基及びC2-C30ヘテロアリール基;からなる群から選択される。R1ないしR6が水素であることを特徴とする請求項6に記載のリチウム電池の製造方法。前記電解液において、前記化合物の含有量が、非水系有機溶媒とリチウム塩との総量100重量部に対して、0.1重量部ないし10重量部であることを特徴とする請求項6又は7に記載のリチウム電池の製造方法。前記リチウム電池構造体の化成段階時、前記負極表面の少なくとも一部が修飾されることを特徴とする請求項6~8のいずれか1項に記載のリチウム電池の製造方法。前記化成段階が、前記エイジングする工程の前に、前記リチウム電池構造体を常温で48時間ないし72時間放置する工程をさらに含むことを特徴とする請求項6~9のいずれか1項に記載のリチウム電池の製造方法。本発明は、チタン酸リチウムを含む負極活物質を含有する負極を有し、スウェリング現象が顕著に低減されたリチウム電池を提供することである。本発明はまた、前記リチウム電池の製造方法を提供することである。前記課題を解決するために本発明は、正極;チタン酸リチウムを含む負極活物質を含有する負極と、非水系有機溶媒及びリチウム塩を含む電解液と、を含むリチウム電池であって、該負極の、1486.8eVの励起エネルギーを用いたエックス線光電子分光分析によるスペクトルのうちO1sスペクトルが、結合エネルギーが530.5eVである領域A、及び結合エネルギーが532.0eVである領域Bを有し、前記領域Aのスペクトル強度:前記領域Bのスペクトル強度の比が1:3ないし1:7であることを特徴とするリチウム電池である。前記負極は、導電材をさらに含むことができる。前記領域Aの結合スペクトル強度:前記領域Bの結合スペクトル強度の比は、1:4ないし1:6であるか、O1sスペクトルが、結合エネルギーが533.5eVである領域Cをさらに有し、前記領域Bの結合スペクトル強度:前記領域Cの結合スペクトル強度の比は、10:10ないし10:1でありうる。または、前記領域Aの結合スペクトル強度、前記領域Bの結合スペクトル強度及び前記領域Cの結合スペクトル強度の比は、2:10:6でありうる。前記課題を解決するために本発明はまた、リチウム電池の製造方法として、正極;チタン酸リチウムを含む負極活物質を含有する負極;非水系有機溶媒、及びリチウム塩を含む電解液;を含むリチウム電池構造体を提供する段階:前記リチウム電池構造体を1.5Vないし2.8Vの電圧下で、6~48時間エイジングする工程を含むリチウム電池構造体の化成段階:を含み、該電解液が、下記化学式1で表示される化合物、及び下記化学式2で表示される化合物からなる群から選択された一つ以上の化合物をさらに含む、リチウム電池の製造方法が提供される:前記化学式1及び化学式2で、R1ないしR6は互いに独立して、水素;ハロゲン原子;ヒドロキシル基;C1-C30アルキル基;C2-C30アルケニル基;C1-C30アルコキシ基;C5-C30アリール基;C2-C30ヘテロアリール基;及びヒドロキシル基,ハロゲン原子,C1-C30アルキル基及びC1-C30アルコキシ基からなる群から選択された一つ以上の置換基で置換されたC1-C30アルキル基,C2-C30アルケニル基,C1-C30アルコキシ基,C5-C30アリール基及びC2-C30ヘテロアリール基;からなる群から選択される。前記製造方法で、前記R1ないしR6は、水素でありうる。前記製造方法で、前記電解液において、前記化合物の含有量が、非水系有機溶媒とリチウム塩との総量100重量部に対して、0.1重量部ないし10重量部でありうる。前記製造方法で、リチウム電池構造体の化成段階時、前記負極表面の少なくとも一部が修飾される。前記化成段階は、前記リチウム電池構造体を1.5Vないし2.8Vの電圧下でエイジングする工程前に、前記リチウム電池構造体を常温で48時間ないし72時間放置させる工程をさらに含むことができる。本発明のリチウム電池は、スウェリングが顕著に低減されている。本発明の一側面によるリチウム電池は、正極;チタン酸リチウムを含む負極活物質を含有する負極;非水系有機溶媒及びリチウム塩を含む電解液を含み、該負極の、1486.8eVの励起エネルギーを用いたエックス線光電子分光分析によるスペクトルのうちO1sスペクトルが、結合エネルギーが530.5eVである領域A、及び結合エネルギーが532.0eVである領域Bを有し、前記領域Aの結合スペクトル強度:前記領域Bの結合スペクトル強度の比が1:3ないし1:7であることを特徴とする。前記チタン酸リチウムは、負極活物質である。前記チタン酸リチウムは、結晶構造によって、スピネルspinel型チタン酸リチウム、アナターゼanatase型チタン酸リチウム、ラムスデライトramsdellite型チタン酸リチウムなどを含むことができる。具体的には、前記負極活物質は、Li4-xTi5O120≦x≦3で表示されうる。例えば、前記負極活物質は、Li4Ti5O12であるが、これに限定されるものではない。前記チタン酸リチウムを含んだ負極を具備したリチウム電池は、例えば、1.5Vないし2.8Vの範囲で充放電が可能である。前記負極は、前述のようなチタン酸リチウム以外に、導電剤をさらに含むことができる。前記導電剤は、負極に導電性を付与するために使われるものであり、構成される電池において、化学変化を引き起こさない導電性材料であるならば、いかなるものでも使用可能であり、その例として、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素ファイバのような炭素系物質;銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末または金属ファイバのような金属系物質;ポリフェニレン誘導体などの導電性ポリマー、またはそれらの混合物を含む導電性材料などを使用できる。前記電解液において、非水系有機溶媒は、リチウム電池の電気化学的反応に関与するイオンが移動できる媒質の役割を行う。かような非水系有機溶媒の例としては、カーボネート系、エステル系、エーテル系、ケトン系、アルコール系、または非プロトン性の溶媒を使用できる。前記カーボネート系溶媒としては、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、ジプロピルカーボネートDPC、メチルプロピルカーボネートMPC、エチルプロピルカーボネートEPC、エチルメチルカーボネートEMC、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBCなどが使われうるが、これらに限定されるものではない。前記エステル系溶媒としては、酢酸メチル、酢酸エチル、n-プロピルアセテート、ジメチルアセテート、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、γ-ブチロラクトンGBL、デカノリドdecanolide、バレロラクトン、メバロノラクトンmevalonolactone、カプロノラクトンcaprolactoneなどが使われうるが、これらに限定されるものではない。前記エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、テトラグライム、ジグライム、ジメトキシエタン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランなどが使われうるが、これらに限定されるものではない。前記ケトン系溶媒としては、シクロヘキサノンが使われうるが、これに限定されるものではない。前記アルコール系溶媒としては、エチルアルコール、イソプロピルアルコールなどが使われうるが、これらに限定されるものではない。前記非プロトン性溶媒としては、R-CNRは、C2-C20の直鎖状、分枝状または環構造の炭化水素基であり、二重結合芳香環またはエーテル結合を含むことができるなどのニトリル類;ジメチルホルムアミドなどのアミド類、1,3-ジオキソランなどのジオキソラン類;スルホランsulfolane類;などが使われうるが、これらに限定されるものではない。前記非水系有機溶媒は、単一物質からなるか、二種以上の溶媒の混合物でありうる。前記非水系有機溶媒が二種以上の溶媒の混合物である場合、前記二種以上の溶媒間の混合比は、電池の性能によって適切に調節され、これは、当業者には周知されている。例えば、前記非水系有機溶媒として、エチレンカーボネートECとエチルメチルカーボネートEMCとの混合物3:7の体積比、またはEC、GBL及びEMC3:3:4の体積比の混合物を使用できるが、これらに限定されるものではない。前記電解液においてリチウム塩が、非水系有機溶媒に溶解され、リチウム電池内でリチウムイオンの供給源として作用し、基本的なリチウム電池の作動を可能にし、正極と負極との間のリチウムイオンの移動を促進する役割を行う。例えば、前記リチウム塩は、LiPF6、LiBF4、LiSbF6、LiAsF6、LiNSO2C2F52、LiCF3SO22N、LiC4F9SO3、LiClO4、LiAlO2、LiAlCl4、LiNCxF2x1SO2CyF2y1SO2ここで、x及びyは自然数である、LiCl、LiI及びLiBC2O42リチウムビスオキサラートボラートLiBOBからなる群から選択される1種以上の支持supporting電解塩を含む。前記リチウム塩の濃度は、0.1Mないし2.0M、例えば、0.6Mないし2.0Mでありうる。前記リチウム塩の濃度が前記範囲を満足するならば、電解液の適切なイオン伝導度及び粘度を達成でき、リチウムイオンが効果的に移動されうる。前記電解液は、リチウム電池の低温特性などを向上させることができる添加剤をさらに含むことができる。前記添加剤の例として、カーボネート系物質またはプロパンスルホンPSを使用できる。例えば、前記カーボネート系物質は、ビニレンカーボネートVC;ハロゲン例えば、-F、-Cl、-Br、-Iなど、シアノ基CN及びニトロ基-NO2からなる群から選択された一つ以上の置換基を有するビニレンカーボネート誘導体;ハロゲン例えば、-F、-Cl、-Br、-Iなど、シアノ基-CN及びニトロ基-NO2からなる群から選択された一つ以上の置換基を有するエチレンカーボネート誘導体;からなる群から選択されうるが、これらに限定されるものではない。前記添加剤は、1種の物質だけからなるか、あるいは二種以上の物質の混合物でありうる。具体的には、前記電解液は、ビニレンカーボネートVC、フルオロエチレンカーボネートFEC及びプロパンスルホンPSからなる群から選択された一つ以上の添加剤をさらに含むことができる。前記添加剤の含有量は、前記非水系有機溶媒とリチウム塩との総量100重量部当たり10重量部以下、例えば、0.1重量部ないし10重量部でありうる。前記添加剤の含有量が、前記非水系有機溶媒とリチウム塩との総量100重量部当たり0.1重量部ないし10重量部である場合、これを採用したリチウム電池の低温特性が満足すべき程度に向上しうる。例えば、前記添加剤の含有量は、前記非水系有機溶媒とリチウム塩との総量100重量部当たり1重量部ないし5重量部、具体的には、前記非水系有機溶媒とリチウム塩との総量100重量部当たり2重量部ないし4重量部でありうるが、これに限定されるものではない。具体的には、前記添加剤の含有量は、前記非水系有機溶媒とリチウム塩との総量100重量部当たり2重量部でありうるが、これに限定されるものではない。本発明のリチウム電池は、その負極活物質の表面の少なくとも一部が修飾されていることを特徴とする。該修飾されていることは、例えば、FT-IRFourierTransformInfraredspectroscopy、エックス線光電子分光XPS:X-rayphotoelectronspectroscopyなどを利用して分析されうるが、これらに限定されるものではない。XPSでは、例えば、1486.8eVの励起エネルギーを有するエックス線X-rayの照射による、スペクトルのうちO1sスペクトルを用いて、分析することができる。該スペクトルは、結合エネルギーbindingenergyが530.5eVである領域A、結合エネルギーが532.0eVである領域B、さらに、結合エネルギーが533.5eVである領域Cを有することができる。前記領域Aは、チタン酸リチウムのような酸化物に対応する領域でありうる。一方、前記領域Bは、炭素又は水素と結合された酸素を含んだ種speciesに対応する領域であり、例えば、水酸基の酸素、カーボネートの酸素、ホスフェートの酸素等でありうる。本発明が、特定の理論によって限定されることを意図するものではないが、Ti-Oのスペクトル強度に比べて、前記領域Bのスペクトル強度が高く、チタン酸リチウム表面上の水酸基及び/又はC-O結合の存在が示唆される場合、スウェリングswellingの原因になるガスリチウム電池構造体及び/またはリチウム電池内部で生成されるガスの発生が少なくなることが見出された。なお、本明細書において、スペクトル強度は、図3に示すように、或る結合エネルギーにおけるベースラインからの強度原子単位:auである。例えば、前記領域Aにおけるスペクトル強度:前記領域Bにおけるスペクトル強度の比は、1:3ないし1:7、例えば、1:4ないし1:6でありうる。前記領域Aのスペクトル強度:前記領域Bのスペクトル強度の比は、1:5でありうる。また、前記領域Bのスペクトル強度:前記領域Cのスペクトル強度の比は、10:10ないし10:1、例えば、10:8ないし10:4でありうる。または、前記領域Bのスペクトル強度:前記領域Cのスペクトル強度の比は、10:6でありうる。一態様によれば、前記領域Aのスペクトル強度:前記領域Bのスペクトル強度:前記領域Cのスペクトル強度の比は、2:10:6である。該スペクトル強度の比は、後述するように、所定の化合物を用いて、エイジングを行なうことによって、達成することができる。前記負極表面の修飾は、負極と電解液との持続的な副反応を実質的に防止する役割を行うものと考えられる。従前の負極を採用したリチウム電池の場合、電池の作動、保管などで、負極活物質と電解液との反応が持続されることによって、電池内部のガス含有量が増加しうる。これは、スウェリングの発生を招き、これにより、電池寿命、高温安定性、容量特性などが低下しうる。しかし、前記修飾によって、前記負極活物質と電解液との反応は、それ以上進まないようになるので、スウェリング発生が実質的に防止されうる。これにより、リチウム電池の寿命、高温安定性、容量特性などが向上しうるものと考えられる。前記化合物は、前記電解液内に存在しうる。即ち、前記電解液すなわち、後述する化成段階遂行後の電解液において前記化合物は、該電解液に残留し得る。該化合物の含有量は、後述する製造方法の、リチウム構造体を提供する段階における電解液すなわち、化成段階遂行前の電解液であり、以下出発電解液という場合があるに含められる該化合物の含有量によって異なりうる。前記修飾は、前記負極表面の一部以上に存在し、i前記化合物と、ii前記出発電解液に含まれる、前記化合物以外の物質及びiii前記負極に含まれる物質からなる群から選択された一つ以上の物質と、の間の何らかの相互作用により生成された生成物であり得る。例えば、前記負極が導電剤をさらに含む場合、前記負極に含まれるチタン酸リチウム及び導電剤は、前記生成物の出発物質になりうる。前記リチウム電池の電解液に含まれる成分例えば、前記化合物の存在、及び存在する場合にはその含有量は、例えば、ガスクロマトグラフィGCを利用して分析することができる。ここで、前記分析対象成分の含有量を分析する定量分析は、方法としては、例えば、ISTD内部標準法:internalstandardmethod及び/またはESTD外部標準法:externalstandardmethodを利用できる。前記ISTDは、例えば、酢酸エチルEAを内部標準internalstandardとして使用して行うことができる。一方、前記ESTDは、例えば、分析対象成分例えば、前記化合物に対して、濃度別の標準standardを2以上設けてこれを使用することによって行うことができる。前記リチウム電池の電解液において、分析対象成分例えば、前記化合物の定量分析方法の一例は、分析対象リチウム電池において電解液を抽出する段階と、前記抽出された電解液に対して、前述のようなISTDまたはESTDを利用したGC分析を行い、前記分析対象成分に係わるデータを収集する段階と、前記データから前記分析対象成分の含有量例えば、重量または体積を計算する段階と、を含むことができるが、これに限定されるものではない。さらに詳細なGC分析方法は、例えば、PrinciplesofInstrumentalAnalysis,fifthedition,DouglasA.Skoog,etal.,pp.701-722を参照されたい。前記修飾は、前記負極表面の一部以上に存在しうる。例えば、前記修飾は、前記負極表面に局所的に存在したり、あるいは前記負極表面の全体を覆うことも可能であるなど、多様な形態で負極表面に存在しうる。前記修飾は、1.5Vないし2.8Vの電圧下でのエイジング工程によって形成することができ、その詳細な説明は、後述する。前記正極に含まれうる正極活物質としては、リチウムの可逆的なインターカレーション吸蔵及びデインターカレーション放出の可能な公知の化合物リチウム化インターカレーション化合物を使用できる。例えば、前記正極活物質としては、リチウム電位に対して、3.0VvsLi/Li以上の電位でリチウムイオンの吸蔵及び放出が可能な活物質でありうる。前記正極活物質の具体的な例としては、下記化学式のうちいずれか一つで表現される化合物を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。LiaA1-bXbD2前記化学式で、0.95≦a≦1.1及び0≦b≦0.5である;LiaE1-bXbO2-cDc前記化学式で、0.95≦a≦1.1、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05である;LiE2-bXbO4-cDc前記化学式で、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05である;LiaNi1-b-cCobBcDα前記化学式で、0.95≦a≦1.1、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α≦2である;LiaNi1-b-cCobXcO2-αMα前記化学式で、0.95≦a≦1.1、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α<2である;LiaNi1-b-cCobXcO2-αM2前記化学式で、0.95≦a≦1.1、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α<2である;LiaNi1-b-cMnbXcDα前記化学式で、0.95≦a≦1.1、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α≦2である;LiaNi1-b-cMnbXcO2-αMα前記化学式で、0.95≦a≦1.1、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α<2である;LiaNi1-b-cMnbXcO2-αM2前記化学式で、0.95≦a≦1.1、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α<2である;LiaNibEcGdO2前記化学式で、0.90≦a≦1.1、0≦b≦0.9、0≦c≦0.5、0.001≦d≦0.1である;LiaNibCocMndGeO2前記化学式で、0.90≦a≦1.1、0≦b≦0.9、0≦c≦0.5、0≦d≦0.5、0.001≦e≦0.1である;LiaNiGbO2前記化学式で、0.90≦a≦1.1、0.001≦b≦0.1である;LiaCoGbO2前記化学式で、0.90≦a≦1.1、0.001≦b≦0.1である;LiaMnGbO2前記化学式で、0.90≦a≦1.1、0.001≦b≦0.1である;LiaMn2GbO4前記化学式で、0.90≦a≦1.1、0.001≦b≦0.1である;QO2;QS2;LiQS2;V2O5;LiV2O5;LiZO2;LiNiVO4;Li3-fJ2PO430≦f≦2;Li3-fFe2PO430≦f≦2;LiFePO4。前記化学式において、Aは、Ni、Co、Mn及びそれらの組み合わせからなる群から選択され、Xは、Al、Ni、Co、Mn、Cr、Fe、Mg、Sr、V、希土類元素及びそれらの組み合わせからなる群から選択され、Dは、O、F、S、P及びそれらの組み合わせからなる群から選択され、Eは、Co、Mn及びそれらの組み合わせからなる群から選択され、Mは、F、S、P及びそれらの組み合わせからなる群から選択され、Gは、Al、Cr、Mn、Fe、Mg、La、Ce、Sr、V及びそれらの組み合わせからなる群から選択され、Qは、Ti、Mo、Mn及びそれらの組み合わせからなる群から選択され、Zは、Cr、V、Fe、Sc、Y及びそれらの組み合わせからなる群から選択され、Jは、V、Cr、Mn、Co、Ni、Cu及びそれらの組み合わせからなる群から選択される。前述のような正極活物質の表面には、コーティング層が形成されていてよい。または、正極活物質として、コーティング層が形成された正極活物質と、コーティング層が形成されていない正極活物質との混合物を使用することもできる。前記コーティング層は、コーティング元素の酸化物、コーティング元素の水酸化物、コーティング元素のオキシ水酸化物、コーティング元素のオキシ炭化物及びコーティング元素のヒドロキシ炭化物からなる群から選択される少なくとも1つのコーティング元素化合物を含むことができ、前記コーティング層をなす化合物は、非晶質または結晶質でありうる。前記コーティング層に含まれるコーティング元素としては、Mg、Al、Co、K、Na、Ca、Si、Ti、V、Sn、Ge、Ga、B、As、Zrまたはそれらの混合物を使用できる。前記コーティング層の形成工程は、前記化合物を使用して、正極活物質の物性に悪影響を与えない方法、例えば、スプレイコーティング法、浸漬法などでコーティングできるものであるならば、該コーティング方法を使用しても差し支えなく、これについては、当業者には周知の内容であるので、詳細な説明は省略する。例えば、前記正極活物質は、下記化学式3で表示されうるが、これに限定されるものではない。前記化学式3で、x、p、q、r及びyは、当該原子間のモル比を示したものである。前記化学式3で、0.95≦x≦1.05であり、0<p<1であり、0<q<1であり、0<r<1であり、pqr=1であり、0<y≦2である。例えば、前記化学式3で、0.97≦x≦1.03であり、pは0.5であり、qは0.2であり、rは0.3であり、yは2であるが、これに限定されるものではない。本発明の他の態様によれば、前記正極活物質は、化学式LiNi0.5Co0.2Mn0.3O2を有することができるが、これに限定されるものではない。または、例えば、前記正極活物質は、下記化学式4で表示されうるが、これに限定されるものではない。前記化学式4で、t1t2t3=1であり、t1=t2=t3であるが、これに限定されるものではない。本発明の他の態様によれば、前記正極活物質は、前記化学式4を有する化合物と、LiCoO2との混合物であるが、これに限定されるものではない。前記リチウム電池は、その形態が特別に制限されるものではなく、例えば、リチウムイオン電池、リチウムイオンポリマー電池、リチウムスルファ電池のようなリチウム二次電池はもとより、リチウム一次電池を包含する。本発明の他の一側面は、正極;チタン酸リチウムを含む負極活物質を含有する負極;非水系有機溶媒、及びリチウム塩を含む電解液、を含むリチウム電池構造体を提供する段階:前記リチウム電池構造体を1.5Vないし2.8Vの電圧下で6~48時間エイジングする工程を含む、リチウム電池構造体の化成段階:を含み、該電解液は、下記化学式1で表示される化合物及び下記化学式2で表示される化合物からなる群から選択された一つ以上の化合物をさらに含む、リチウム電池の製造方法である。前記化学式1及び化学式2で、R1ないしR6は互いに独立して、水素;ハロゲン原子;ヒドロキシル基;C1-C30アルキル基;C2-C30アルケニル基;C1-C30アルコキシ基;C5-C30アリール基;C2-C30ヘテロアリール基;及びヒドロキシル基,ハロゲン原子,C1-C30アルキル基及びC1-C30アルコキシ基からなる群から選択された一つ以上の置換基で置換されたC1-C30アルキル基,C2-C30アルケニル基,C1-C30アルコキシ基,C5-C30アリール基及びC2-C30ヘテロアリール基;からなる群から選択される。例えば、前記R1ないしR6は互いに独立して、水素;-F;メチル基;エチル基;プロピル基;ブチル基;ペンチル基;ヘキシル基;ヘプチル基;オクチル基;メトキシ基;エトキシ基;プロポキシ基;ブトキシ基;ペントキシ基;ヒドロキシル基及び-Fからなる群から選択された一つ以上の置換基で置換されたメチル基,エチル基,プロピル基,ブチル基,ペンチル基,ヘキシル基,ヘプチル基,オクチル基,メトキシ基,エトキシ基,プロポキシ基,ブトキシ基及びペントキシ基;からなる群から選択されうるが、これらに限定されるものではない。好ましくは、前記R1ないしR6は、いずれも水素である。本明細書において、リチウム電池構造体という用語は、負極及び正極の製作及び組み立て後に得た組立体に電解液、即ち、上述の出発電解液、が注入された構造体を指すものであり、化成段階遂行前の構造体を指すものである。後述するように、出発電解液に含まれていた前記化合物の一部以上は、化成段階において、前記負極の修飾に参与するものであるから、化成段階が行われていないリチウム電池構造体に注入された出発電解液と、化成工程まで完了したリチウム電池に含まれる電解液に含まれる成分、及び、前記成分間の成分比とは異なりうる。例えば、前記電解液は、前記出発電解液とは異なり、前記化合物を含んでいなかったり、または前記電解液における前記化合物の濃度は、前記出発電解液における前記化合物の濃度より小さいことがある。前記リチウム電池の製造方法で、前記正極に含まれる正極活物質、負極活物質、非水系有機溶媒、リチウム塩、前記出発電解液にさらに含まれうる添加剤に係わる詳細な説明は、前述の通りである。前記リチウム電池の製造方法についてさらに詳細に説明すれば次の通りである。前記正極は、集電体と、前記集電体上に形成される正極活物質層とを含むことができる。前記正極形成方法の一例として、正極活物質、結合剤及び溶媒を混合し、正極活物質組成物を準備する。この後、前記正極活物質組成物を集電体例えば、アルミニウム集電体上に直接コーティングして乾燥させ、正極活物質層を形成することによって正極極板を製造したり、または前記正極活物質組成物を別途の支持体上にキャスティングした後、この支持体から剥離して得たフィルムを、前記集電体上にラミネーションして正極活物質層を形成することによって、正極極板を製造できる。かような正極製造方法は、当分野に周知の内容であるから、本明細書では詳細な説明は省略する。前記溶媒としては、N-メチルピロリドン、アセトン、水などを使用できるが、これらに限定されるものではない。前記正極活物質層に含まれる正極活物質は、前述の通りである。前記正極活物質層に含まれる結合剤は、正極活物質粒子を互いに良好に付着させ、また正極活物質を集電体に良好に付着させる役割を行い、その代表的な例としては、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ジアセチルセルロース、塩化ポリビニル、カルボキシル化塩化ポリビニル、ポリビニルフルオライド、酸化エチレンを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、スチレン-ブタジエンラバー、アクリル化スチレン-ブタジエンラバー、エポキシ樹脂、ナイロンなどが包含されるが、これらに限定されるものではない。前記正極活物質層は、導電剤をさらに含むことができる。前記導電剤は、電極に導電性を付与するために使われるものであり、構成される電池において、化学変化を引き起こさない電子伝導性材料であるならば、いかなるものでも使用可能であり、その例として、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素ファイバなどの炭素系物質;銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末または金属ファイバなどの金属系物質;ポリフェニレン誘導体などの導電性ポリマー、またはそれらの混合物を含む導電性材料、を使用できる。前記集電体としては、アルミニウムを使用することができるが、これに限定されるものではない。前述の正極極板の製造時と同様に、負極活物質、導電剤、結合剤及び溶媒を混合して負極活物質組成物を製造し、これを集電体例えば、銅集電体に直接コーティングしたり、別途の支持体上にキャスティングし、この支持体から剥離させた負極活物質フィルムを銅集電体にラミネーションして負極極板を製造できる。このとき、負極活物質、導電剤、結合剤及び溶媒の含有量は、リチウム電池で一般的に使用するレベルでありうる。一方、負極活物質としては、チタン酸リチウムを使用する。例えば、Li4Ti5O12を使用することができるが、これに限定されるものではない。一方、必要によっては、チタン酸リチウム以外に、一般的な負極活物質、例えば、天然黒鉛、シリコン/炭素複合体SiOx、シリコン金属、シリコン薄膜、リチウム金属、リチウム合金、炭素材またはグラファイトなどをさらに使用することができる。負極活物質組成物で、導電剤、結合剤及び溶媒は、正極の場合と同一のものを使用することができる。場合によっては、前記正極活物質組成物及び負極活物質組成物に可塑剤をさらに付加し、電極板内部に気孔を形成することができる。リチウム電池の種類によって、正極と負極との間にセパレータが存在しうる。かようなセパレータとしては、リチウム電池で一般的に使われるものであるならば、いずれも使用することができる。特に、電解質のイオン移動に対して低抵抗であり、かつ電解液含湿能にすぐれているものが適している。例えば、ガラスファイバ、ポリエステル、テフロン登録商標、ポリエチレンPE、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、あるいはそれらのうち任意の組み合わせから選択された材質であり、不織布または織布の形態である。これについてさらに詳細に説明すれば、リチウムイオン電池の場合には、ポリエチレン、ポリプロピレンのような材料からなる巻き取り可能なセパレータを使用でき、リチウムイオンポリマー電池の場合には、有機電解液含浸能にすぐれたセパレータを使用するが、このようなセパレータは、下記方法によって製造できる。高分子樹脂、充填剤及び溶媒を混合してセパレータ組成物を準備した後、前記セパレータ組成物を、電極上部に直接コーティングして乾燥させてセパレータフィルムを形成したり、または前記セパレータ組成物を、支持体上にキャスティングして乾燥させた後、前記支持体から剥離させたセパレータフィルムを電極上部にラミネーションして形成することができる。前記高分子樹脂は、特別に限定されるものではなく、電極板の結合剤に使われる物質がいずれも使われうる。例えば、フッ化ビニリデン/ヘキサフルオロプロピレンコポリマー、フッ化ポリビニリデン、ポリアクリロニトリル、ポリメチルメタクリレート及びその混合物を使用することができる。特に、ヘキサフルオロプロピレン含有量が8ないし25重量であるフッ化ビニリデン/ヘキサフルオロプロピレンコポリマーを使用することができる。前述のような正極極板と負極極板との間にセパレータを配して、一次構造体を形成した後、これを巻き取ったり折り畳んで、円筒形電池ケースや角形電池ケースに入れた後、第2電解液を注入して組み立てることによって、リチウム電池構造体を完成できる。または、前記一次構造体をバイセル構造に積層した後、これを第2電解液に含浸させ、ここから得られた結果物をポーチに入れて密封して組み立てることによって、リチウム電池構造体を完成させることができる。本明細書において前記一次構造体とは、負極及び正極が組み立てられて一定構造を有するが、ここに前記出発電解液が注入される前の状態の構造体を指すものである。前記出発電解液は、非水系有機溶媒、リチウム塩及び前記化合物を含む。前記化合物の含有量は、前記非水系有機溶媒とリチウム塩との総量100重量部に対して、0.1重量部ないし10重量部、例えば、1重量部ないし3重量部でありうるが、これに限定されるものではない。前記出発電解液において、前記化合物の含有量が前述のような範囲を満足する場合、リチウム電池のスウェリング特性を効果的に制御することができる。次に、前記リチウム電池構造体を化成段階に付する。前記リチウム電池構造体の化成段階は、前記リチウム電池構造体を1.8Vないし2.5Vの電圧下でエイジングする工程を含む。前記エイジング工程の電圧範囲は、負極に含まれるチタン酸リチウムの充放電特性を考慮したものである。例えば、前記エイジング工程は、2.0Vないし2.1Vの範囲で行うことができるが、これに限定されるものではない。前記エイジング工程は、6時間ないし48時間であり、具体的には、6時間ないし24時間の範囲内で行うことができるが、これに限定されるものではない。前記リチウム電池構造体の化成段階が遂行される間、a前記出発電解液に含まれた前記化合物と、b前記出発電解液における前記化合物以外の物質、及びc前記負極に含まれる物質からなる群から選択された一つ以上との、何らかの相互作用により生成された生成物が、前記負極表面の一部以上に形成して、負極表面を修飾する。例えば、前記生成物は、前記負極表面の一部以上または全体に形成されうる。化成工程後の負極表面は、上述のXPSスペクトルを示す。一方、前記出発電解液は、前記化成段階の遂行結果、前記リチウム電池中の電解液になる。前記リチウム電池構造体を1.8Vないし2.5Vの電圧下でエイジングする工程の遂行後、前記化合物は電解液中に残留しないこともあり、残留することもある。すなわち、前記出発電解液に含まれた成分とそれらの成分比は、前述のような化成段階まで遂行されたリチウム電池の電解液に含まれる成分及びそれらの成分比と異なりうる。前記リチウム電池構造体を1.5Vないし2.8Vの電圧下でエイジングする工程前に、前記リチウム電池構造体を常温約25°Cで48時間ないし72時間放置させる工程をさらに遂行することができる。図1は、本発明の一態様によるリチウム電池の代表的な構造を概略的に図示した図面である。図1に図示されているように、前記リチウム電池30は、正極23;負極22;前記正極23と負極22との間に配されたセパレータ24;前記正極23、負極22及びセパレータ24に含浸された電解質図示せず;電池容器25;前記電池容器25を封入する封入部材26;を主な部分として構成されている。このようなリチウム電池30は、正極23、負極22及びセパレータ24を順に積層した後、スパイラル状に巻き取った状態で電池容器25に収納して構成されうる。以下、望ましい実施例を例に、発明についてさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。負極活物質としてLi4Ti5O12、結合剤としてポリフッ化ビニリデン、及び導電剤としてアセチレンブラックを、90:5:5の重量比で、N-メチルピロリドン溶媒で混合して負極スラリを製造した。前記負極スラリを、14μm厚に銅箔Cu-foil上にコーティングして薄い極板状にした後、135°Cで3時間以上乾燥させた後、圧延pressingして負極を製造した。正極活物質として、LiCoO2とLiNit1Cot2Alt3O2ここで、t1t2t3=1であり、t1=t2=t3であるとの混合物、結合剤としてのフッ化ポリビニリデン及びカーボン導電剤を96:2:2の重量比でN-メチルピロリドン溶媒で分散させて正極スラリを製造した。前記正極スラリを、60μm厚にアルミニウム箔上にコーティングして薄い極板状にした後、135°Cで3時間以上乾燥させた後、圧延して正極を製造した。エチレンカーボネートECとエチルメチルカーボネートEMCとの混合物EC:EMCの体積比は3:7であるである非水系有機溶媒に、1.0Mリチウム塩LiPF6及び無水マレイン酸MAを添加し、出発電解液を製造した。ここで、前記無水マレイン酸の含有量は、前記非水系有機溶媒と前記リチウム塩との総量100重量部当たり1重量部であった。前記製造された負極及び正極を、多孔質ポリエチレンPEフィルムからなるセパレータを使用して巻き取って圧縮して電池ケースに入れた後、前記出発電解液3.5mlを注入してリチウム電池を製造し、500mAh容量のポーチ型リチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体において、略中心部の位置の厚みをノギスnoniusを利用して測定した結果、4.41mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、常温25°Cで48時間放置後、2.0~2.1Vの電圧下で12時間エイジングすることにより、化成工程を遂行してリチウム電池を完成させた。前記無水マレイン酸の含有量を、前記非水系有機溶媒と前記リチウム塩との総量100重量部当たり2重量部に調節したことを除いては、前記実施例1と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例1と同じ方法で測定した結果、4.44mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例1と同じ方法で化成工程を遂行し、リチウム電池を完成させた。前記無水マレイン酸の含有量を、前記非水系有機溶媒と前記リチウム塩との総量100重量部当たり3重量部に調節したことを除いては、前記実施例1と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例1と同じ方法で測定した結果、4.43mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例1と同じ方法で化成工程を遂行し、リチウム電池を完成させた。前記無水マレイン酸の代わりに、無水コハク酸SAを使用したことを除いては、前記実施例1と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例1と同じ方法で測定した結果、4.41mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例1と同じ方法で化成工程を遂行し、リチウム電池を完成させた。前記無水コハク酸の含有量を、前記非水系有機溶媒と前記リチウム塩との総量100重量部当たり2重量部に調節したことを除いては、前記実施例4と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例4と同じ方法で測定した結果、4.40mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例4と同じ方法で化成工程を遂行し、リチウム電池を完成させた。前記無水コハク酸の含有量を、前記非水系有機溶媒と前記リチウム塩との総量100重量部当たり3重量部に調節したことを除いては、前記実施例4と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例4と同じ方法で測定した結果、4.43mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例4と同じ方法で化成工程を遂行し、リチウム電池を完成させた。<比較例1>出発電解液に、無水マレイン酸を添加していない点を除いては、実施例1と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例1と同じ方法で測定した結果、6.52mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例1と同じ方法でエイジングを遂行し、リチウム電池を完成させた。<比較例2>出発電解液に、無水マレイン酸を添加する代わりに、フルオロエチレンカーボネートFEC前記FECの含有量は、前記前記非水系有機溶媒と前記リチウム塩との総量100重量部当たり2重量部であるを添加した点を除いては、前記実施例1と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例1と同じ方法で測定した結果、5.27mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例1と同じ方法でエイジングを遂行し、リチウム電池を完成させた。<比較例3>出発電解液に、無水マレイン酸を添加する代わりに、プロパンスルホンPS前記PSの含有量は、前記前記非水系有機溶媒と前記リチウム塩との総量100重量部当たり2重量部であるを添加した点を除いては、実施例1と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例1と同じ方法で測定した結果、4.32mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例1と同じ方法でエイジングを遂行し、リチウム電池を完成させた。<比較例4>出発電解液に、無水マレイン酸を添加する代わりに、ビニレンカーボネートVC前記VCの含有量は、前記前記非水系有機溶媒と前記リチウム塩との総量100重量部当たり2重量部であるを添加した点を除いては、実施例1と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例1と同じ方法で測定した結果、4.31mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例1と同じ方法でエイジングを遂行し、リチウム電池を完成させた。<比較例5>非水系有機溶媒として、前記エチレンカーボネートECとエチルメチルカーボネートEMCとの混合物の代わりに、EC、γ-ブチロラクトンGBL及びEMCの混合物EC:GBL:EMCの体積比は3:3:4であるを使用し、無水マレイン酸を添加しなかったという点を除いては、前記実施例1と同じ方法でリチウム電池構造体を製造した。前記リチウム電池構造体の厚みを実施例1と同じ方法で測定した結果、4.30mmであった。次に、前記リチウム電池構造体に対して、実施例1と同じ方法でエイジングを遂行し、リチウム電池を完成させた。<スウェリング評価>前記実施例1ないし6の化成工程及び比較例1ないし5のエイジング直後の厚み、及び60°Cの温度条件で7日間放置した後の厚みを、実施例1に記載された厚み測定方法によって測定し、その結果を図2及び下記表1に示した。上記表1、及び図2に示すように、実施例1ないし6のリチウム電池が、比較例1ないし5のリチウム電池に比べて、電池厚の変化率が小さいということを確認した。<負極表面分析>下記表2のような構成を有する出発電解液を利用して製造された比較例1及び実施例1のリチウム電池すなわち、化成工程後の負極表面に対して、XPS分析を実施した。まず比較例1及び実施例1のリチウム電池の負極をサンプリングし、これらを、両面接着カーボンテープを使用してXPSホルダに装着した。前記ホルダを窒素雰囲気下で、XPSのファーストロックチャンバfastlockchamberに装着した。使用したXPS機器は、ESCA250SpectrometerVGScientific社製であり、前記チャンバ内圧力は、5x10-10mbarに調節した。XPS分析時に使われた照査線は、単色光AlkαX-rayであり、前記X-rayの励起エネルギーは、1486.8eVであった。一方、XPS分析されたサンプルの面積は、500μm2であり、XPS分析されたサンプル厚は、5nmであった。前記XPS分析結果のスペクトルのうちO1sスペクトルを、図3に示す。図3から、比較例1及び実施例1のリチウム電池の負極表面のXPSスペクトルのうち、01sスペクトルは、結合エネルギーが530.5eVである領域A、結合エネルギーが532.0eVである領域B、及び結合エネルギーが533.5eVである領域Cを有するということが分かる。それぞれのリチウム電池の領域A、B及びCのスペクトル強度a.u.の比を、下記表3に示す。前記表3によれば、実施例1において、領域Aのスペクトル強度、前記領域Bのスペクトル強度及び前記領域Cのスペクトル強度の比は、2:10:6であることが分かる。ここで、スペクトル強度は、図3に示すように、各エネルギーにおけるベースラインからの強度a.u.である。本発明は、特定の理論によって限定されるものではないが、前記領域Aは、チタン酸リチウムのような酸化物に対応する領域でありうる。前記表3によれば、実施例1のリチウム電池の領域Aの強度は、比較例1の領域Aの強度より小さいゆえ、実施例1のリチウム電池の負極表面がより深い位置にあり、その上に何らかの生成物が形成されていると見ることができる。一方、領域Bは、水素又は炭素と共有結合された酸素を含んだ種speciesに対応する領域であり、例えば、水酸基、カーボネートの酸素、ホスフェートの酸素でありうる。前記表3によれば、実施例1のリチウム電池の領域Bの強度は、比較例1の領域Bより強いので、実施例1のリチウム電池の負極表面には、比較例1のリチウム電池には無い物質、より多くの非水系有機溶媒由来のカーボネート、もしくは、より多くの水酸基、などが存在していると見ることができる。以上、本発明の望ましい実施例について説明したが、本発明はそれに限定されるものではなく、特許請求の範囲、発明の詳細な説明及び添付された図面の範囲内で、さまざまに変形されて実施することが可能であり、それらはまた、本発明の範囲に属することはいうまでもない。"