挟着片を下端内方に向けて折曲形成させた脚片と、該脚片を下方に延出させた台座部とを含んで形成された挟着部材を2つ、上記挟着片を対向させて相互に連結し、上記脚片を緊締して、上記挟着片を相互に近接させ、波形屋根の頂部より突出した突出体に挟着、固定するようにした屋根上取付具であって、上記台座部は、上記屋根上取付物品または該屋根上取付物品を取り付けるためのフレームを磁着して固定するようにしてなることを特徴とする屋根上取付具。請求項1において、上記挟着部材の台座部には別体の永久磁石が固着されている屋根上取付具。請求項1または2において、上記挟着部材の台座部同士が隣接する構造とされ、該台座部同士の接触面に永久磁石が固着されてなる屋根上取付具。請求項1において、上記挟着部材の少なくとも台座部が永久磁石で形成されている屋根上取付具。請求項1~4のいずれかの屋根上取付具を用いた屋根上取付物品の取付構造。しかしながら、上記従来の屋根上取付具の取付構造はビス止め等の固定による取付構造であるから、多数の屋根上取付具に対して長尺のフレームを架設する場合には、それぞれの屋根上取付具に対してビス止めしなければならず、固定作業に長時間を要するおそれがある。また、ビス止めすればフレームや屋根上取付具の切粉が飛散し、屋根上面や屋根上取付具、フレームに付着、残留するため、それを取り除くための作業も発生する。切粉を残留したまま放置すれば、金属素材の場合には雨水等によって切粉が錆び、屋根上取付具やフレーム、屋根上取付物品、屋根面自体にも錆が及ぶおそれがある。本発明は、このような事情を考慮して提案されたもので、その目的は、屋根上取付物品やこれを取り付けるためのフレームを効率よく短時間で屋根上に配設できる屋根上取付具およびその屋根上取付具を用いた屋根上取付物品の取付構造を提供することにある。特に本発明では、2つの挟着部材で構成された屋根上取付具において効率よく屋根上に配設できるようにすることを目的としている。上記目的を達成するために、請求項1に記載の屋根上取付具は、挟着片を下端内方に向けて折曲形成させた脚片と、該脚片を下方に延出させた台座部とを含んで形成された挟着部材を2つ、挟着片を対向させて相互に連結し、脚片を緊締して、挟着片を相互に近接させ、波形屋根の頂部より突出した突出体に挟着、固定するようにした屋根上取付具であって、台座部は、屋根上取付物品または該屋根上取付物品を取り付けるためのフレームを磁着して固定するようにしてなることを特徴とする。請求項2に記載の屋根上取付具は、挟着部材の台座部に別体の永久磁石が固着されていることを特徴とする。請求項3に記載の屋根上取付具は、挟着部材の台座部同士が隣接する構造とされ、該台座部同士の接触面に永久磁石が固着されてなることを特徴とする。請求項4に記載の屋根上取付具は、挟着部材の少なくとも台座部が永久磁石で形成されていることを特徴とする。請求項5に記載の屋根上取付物品の取付構造は、請求項1~4のいずれかの屋根上取付具を用いてなることを特徴とする。請求項1に記載の屋根上取付具によれば、台座部が屋根上取付物品または屋根上取付物品を取り付けるためのフレームを磁着する構造となっているため、現場での作業を効率的に短時間で行うことができる。特に、屋根上取付具が2つの挟着部材を連結した構造であるため、屋根上取付物品の磁着による結合力により、挟着部材同士の連結も強められる。また、ビス止めにより固定する構造ではないため、当然にビス止めによる切粉が発生するおそれはなく、切粉を取り除く作業が省け、フレーム等の取付作業のさらなる迅速化が図れる。ビス止め作業による切粉が発生しないので、屋根面に切粉を原因とした錆も発生し得ない。請求項2に記載の屋根上取付具によれば、挟着部材の台座部には別体の永久磁石が固着されているので、永久磁石を後付けすればよく、従来使用していた屋根上取付具を使用できる。請求項3に記載の屋根上取付具によれば、挟着部材の台座部同士が隣接する構造とされ、台座部同士の接触面に永久磁石が固着されてなる構造であるため、挟着部材同士の連結を強固にできる。請求項4に記載の屋根上取付具によれば、挟着部材の少なくとも台座部が永久磁石で形成されているので、永久磁石が屋根上取付具から外れるおそれがなく安全である。請求項5に記載の屋根上取付物品の取付構造によれば、請求項1~4のいずれかの屋根上取付具を用いた構造であるため、上記と同様の効果が奏せられる。以下に、本発明の実施の形態について、添付図面を参照しながら説明する。図1は、本発明に係る屋根上取付具の第1実施形態を示す分解斜視図である。図2aは屋根上取付具の波形屋根への取り付け前の状態を示す正面図、図2bは屋根上取付具の波形屋根への取り付け後の状態を示す正面図である。図3は、屋根上取付物品を屋根上取付具に取り付けるためのフレームの取付態様例を示す概略斜視図である。この屋根上取付具Aが取り付けされる波形屋根としては、図例として示した折板屋根Y角波形屋根や丸波形屋根が挙げられる。また、屋根の素材としては、金属や合成樹脂、セメント系等のものが適用できる。図例として示した折板屋根Yは、山部Y1と谷部Y2が交互に連続する屋根であって、複数の折板屋根材を側端縁の山部Y1の頂部Y1aで重合し、その重合部でボルト体B突出体とナットC1の螺着によって連結した重ね式接合構造となっている。このナットC1は、図例においては、その下方の座金C2図例では山座金と一体的に形成されている。座金C2は、ボルト孔からの水の浸入を防止するための防水パッキン不図示を介在させている。また、折板屋根Yの裏側には、正面視で折板屋根Yと略同形状をなす、ボルト止めのための支持金具Y3が取り付けられている。なお、屋根上取付具Aを取り付けるためのボルト体Bの取付位置は隣接する折板屋根材の重合部に限らず、他の頂部Y1aに支持金具Y3を用いてボルト体Bを取り付けてもよい。屋根上取付具Aは、金属板または硬質樹脂板よりなり、折板屋根Yの頂部Y1aより上方に突出した重合部連結用のボルト体Bに挟着して、取り付け、固定する構造となっている。この屋根上取付具Aは、挟着具1を構成するための2つの挟着部材10を含んで構成されており、2つの挟着部材10、10はそれぞれ、ボルト体Bを挟着する挟着片13を下端から内方に向けて折曲形成させた脚片12と、脚片12を下方に延出させた台座部11とを含んで、同一寸法、同一形状に形成されている。それぞれの台座部11は、台座本体11aの上面に永久磁石11bを固着した構成とされ、それぞれの台座本体11aにおける、2つの挟着部材10、10を連結する際に相互に隣接する辺縁部には、垂下した対向片11cが形成されている。この対向片11cには、対向する相手側の挟着部材10の対向片11cの方向に向かって突出したガイド突片10aと、相手側のガイド突片10aを貫挿可能な貫挿開口部10bとが並んで形成されている。すなわち、一方の挟着部材10のガイド突片10aが他方の挟着部材10の貫挿開口部10bに貫挿し、かつ他方の挟着部材10のガイド突片10aが一方の挟着部材10の貫挿開口部10bに貫挿することで、2つの挟着部材10、10は結合する。つまり、両挟着部材10、10はそれぞれ雌雄一体構造であり、2組の雌雄部によって相互に結合する。そして、両挟着部材10、10が結合すると、2つの永久磁石11b、11bは側端面同士が近接した状態となる図2b参照。なお、挟着具1は2つの挟着部材10、10の結合とともに、緊締用ボルト25と緊締用ナット26との螺合による緊締によって一体化固定する構成であるため、ガイド突片10aの貫挿による結合によって両者が固定状態にならなくてもよく、そのためガイド突片10aの貫挿開口部10bに対する貫挿は遊貫であってもよい。挟着具1は、2つの挟着部材10、10の各挟着片13、13の先端を相互に近接させて、ボルト体Bに挟着する構造となっている。挟着具1の緊締は、対向する両脚片12、12に開設された軸孔12a、12aに貫通された緊締用ボルト25と、緊締用ナット26との螺合によってなされる。なお、緊締用ナット26側にはワッシャ27が介装されている。また、挟着片13は、基部片13aと段部片13bとを先端に向けて昇段状に備えた形状となっている。基部片13aは挟着具1を屋根上に取り付けたときに頂部Y1aに着接するように形成され、一方、段部片13bは挟着具1を屋根上に取り付けたときに山座Cの上に配したナットC1よりも高く配されるように形成されている。つまり、2つの挟着部材10、10は、挟着具1を屋根上に取り付けたときには、座金C2およびその上のナットC1と抵触しないように折板屋根Yの頂部Y1aに着接された状態となる。また、段部片13bの先端中央には、図1の部分拡大平面図に示すように、折板屋根Yの頂部Y1aの上面に突出したボルト体Bの雄ネジ部B1に嵌合可能な係止凹所14が形成され、その係止凹所14にはボルト体Bを係止する係止片14aがやや上方に切り起こされている。この係止片14aによって雄ネジ部B1に対して鋭角的に嵌合、挟着することができる。なお、係止凹所14の両側に挟着片13を補強するリブを形成してもよい。以上のように構成した本発明の屋根上取付具Aは、以下の要領で折板屋根Yに取り付けて使用する。まず、2つの挟着部材10、10の脚片12、12の軸孔12a、12aに緊締用ボルト25の軸部を貫通させたうえで、緊締用ボルト25の先端側から緊締用ナット26を軽く締めるとともに、2つの挟着部材10、10のガイド突片10aと貫挿開口部10bを軽く雌雄結合ガイド突片10aの先端部を貫挿開口部10bに挿入させて仮止め状態にする。つぎに、その挟着具1を、折板屋根Yより突出したボルト体Bの上方から、係止片14a、14a間にボルト体Bが嵌挿されるようにして折板屋根Yの頂部Y1aの上面に載置する図2a参照。つぎに、仮止め状態にしていた緊締用ボルト25および緊締用ナット26を締め付けていくと、2つのガイド突片10a、10aが対応した貫挿開口部10b、10bに貫挿して2つの台座部11、11の対向片11c、11c同士が隙間なく密着する。それと同時に、螺合による締め付け力によって両脚片12、12が近接して、両係止凹所14、14図1参照がボルト体Bの雄ネジ部B1を取り囲むように挟着する図2b参照。この挟着状態では、図2bに示すように、2つの永久磁石11b、11bは側端面同士が近接した状態となる。このような手順で屋根上取付具Aを順次、図3に示すように折板屋根Yの頂部Y1aに並べて取り付けていき、横方向に一直線に並んだ屋根上取付具Aの台座部11永久磁石11bの上に、屋根上取付物品を固定するためのフレームFを載せ置き永久磁石11bで磁着させる。このように、フレームFを台座部11に設けた永久磁石11bに磁着させるだけの取付構造であるため、短時間で屋根上取付物品の取付作業を行える。また、フレームFをビス止めしなくてもよいため、ビス止めによる切粉が発生するおそれはなく、切粉を取り除く作業が省ける。切粉が発生しないので、屋根面に切粉を原因とした錆も発生し得ない。さらに、本実施形態の屋根上取付具Aは、一対の挟着部材10、10よりなる挟着具1で頂部Y1aより突出したボルト体Bに挟着して固定する構成であるため、屋根上取付具A自体の折板屋根Yへの取付固定も簡易に行える。また挟着固定であるため、屋根上取付具A自体もしっかりと固定できる。なお、図3の例ではフレームFを屋根上取付具Aに磁着取り付けする例を示したが、屋根上取付物品を直接、屋根上取付具Aに磁着させる構成であってもよい。図4は、本実施形態の屋根上取付具の他の取付態様を示す一部断面正面図である。この図例に示した折板屋根Yは、図1に示した折板屋根Yと折板屋根材の連結構造が異なる。すなわち、図4に示した折板屋根Yは、頂部Y1aにおいて2枚の折板屋根材をハゼ結合してなり、その連結した頂部Y1aには突出体としてハゼ部Hが形成されている。なお、図4に示した屋根上取付具Aは図1のものと同一構造であるため、各部の詳細については説明を省略する。屋根上取付具Aは、ハゼ部Hに対して、図1の例と同様に緊締用ボルト25と、緊締用ナット26とを用いて挟着片13を挟着させることで、取付固定することができる。このように、本実施形態の屋根上取付具は挟着片で挟着する構造であるため、ハゼ部に対しても取付固定することができる。図5は、第1実施形態の変形例を示す屋根上取付具の正面図である。この屋根上取付具Aは、一方の挟着部材10の台座部11の対向片11cに永久磁石11dが固着されており、この永久磁石11dによる台座部11、11同士の磁着によって挟着部材10、10同士の連結を強固にする構造となっている。なお、その他の構成は図1に示した屋根上取付具Aと同様であるため、詳細な説明は省略する。また、永久磁石11dは両方の台座部11、11の接触面に取り付けてもよい。ついで、第2実施形態について説明する。図6は、本発明に係る屋根上取付具の第2実施形態を示す分解斜視図である。図7は、屋根上取付具の波形屋根への取り付け後の状態を示す斜視図である。図8aは屋根上取付具の波形屋根への取り付け前の状態を示す一部断面正面図、図8bは屋根上取付具の波形屋根への取り付け後の状態を示す一部断面正面図である。この屋根上取付具Aは、挟着方式により頂部Y1aに取付固定する点については第1実施形態と同様であるが、第1実施形態とは永久磁石の形状および挟着手段挟着具1の挟着片13の形状、構造が異なる。また、屋根上取付具Aの取付対象である折板屋根Yは、図1に示した折板屋根Yと同様、重ね式接合構造であり、ボルト体Bが頂部Y1aより突出した構造のものが使用される。なお、第1実施形態と同様の構成部については同一の符号を付してその説明を割愛する。本実施形態で台座部11に取り付ける永久磁石11bは、隣接される2つの台座本体11a、11aに共通する1枚のものが使用される。例えば本実施形態の図例に示すように、両台座本体11a、11aの全体を覆い隠すものでもよいし、一部を覆い隠すように両台座部11、11に跨るものでもよいし、また一方の台座本体11aのみに固着されるものでもよい。図例の永久磁石11bは両台座部11、11に跨るものであるため、図8に示すように、両挟着部材10、10を屋根上で連結固定させてから接着剤等で後付けすることが望ましい。この挟着具1は、2つの挟着部材10、10の各挟着片13、13の先端を相互に近接させて、ボルト体Bに挟着する構造となっている。挟着具1の緊締は、対向する両脚片12、12に開設された軸孔12a、12aに貫通された緊締用ボルト25と、緊締用ナット26との螺合によってなされる。なお、27はワッシャである。挟着片13は、屋根上取付具Aを折板屋根Yの頂部Y1aに取り付けたときに頂部Y1aの上面に接触する屋根上載置部13dを有し、その先端部において上方に折曲されて、ボルト体Bの雄ネジ部B1に係止する係止部を構成する、半割筒体よりなるボルト係止溝部13eが形成されている。この屋根上載置部13dは、中央部がボルト係止溝部13eの直下にいたるまで開口されており、その開口によって、屋根上取付具Aを頂部Y1aに設置したときにナットC1と座金C2を収容する回避する座金部収容空所13daが形成されている。この座金部収容空所13daは、平面的には座金C2の大きさ分を収容でき、高さ方向においてはナットC1の上端までを収容できる程度の空所であればよい。また、ボルト係止溝部13eは内側に雌ネジ部13eaを形成した半割筒体よりなり、脚片12の緊締によって両ボルト係止溝部13e、13eでボルト体Bを抱持することで雄ネジ部B1と係止される。こうして、雄ネジ部B1とボルト係止溝部13eとは、ネジ山とネジ溝とが相互に噛み合って、強固な挟着関係が形成され、それによって屋根上取付具Aがボルト体Bに固定される。また、図6に示すように、屋根上取付具Aは頂部Y1aの上面に載置されるように固定される。つまり、屋根上取付具Aを屋根上に設置したときには挟着片13の屋根上載置部13dは頂部Y1aの上面に接触する。したがって、この屋根上取付具Aによれば、ボルト係止溝部13eにより折板屋根Yの頂部Y1aより突出したボルト体Bにしっかりと係止、挟着でき、屋根上載置部13dの頂部Y1aへの接触によって挟着片13のボルト体Bへの挟着を補完でき、それによって屋根上取付具Aのぐらつきを防止できる。以上のように構成した本発明の屋根上取付具Aは、以下の要領で折板屋根Yに取り付けて使用する。まず、2つの挟着部材10、10の脚片12、12の軸孔12a、12aに緊締用ボルト25の軸部を貫通させたうえで、緊締用ボルト25の先端側から緊締用ナット26を軽く締めるとともに、2つの挟着部材10、10のガイド突片10aと貫挿開口部10bを軽く雌雄結合ガイド突片10aの先端部を貫挿開口部10bに挿入させて仮止め状態にする。つぎに、その挟着具1を、折板屋根Yより突出したボルト体Bの上方から、両挟着片13、13のボルト係止溝部13e、13e間の間隙を通じてボルト体Bを嵌挿する図8a参照。つぎに、仮止め状態にしていた緊締用ボルト25および緊締用ナット26を締め付けていくと、2つのガイド突片10a、10aが対応した貫挿開口部10b、10bに貫挿して2つの台座本体11a、11aが隙間なく密着する。それと同時に、螺合による締め付け力によって両脚片12、12が近接して、両挟着片13、13のボルト係止溝部13e、13eも互いに近接し、両半割筒体がボルト体Bの雄ネジ部B1を挟み込み、ボルト係止溝部13e、13eがボルト体Bの雄ネジ部B1の外周面のネジ溝に係止して螺合関係を形成してボルト体Bを挟持する図8b参照。そしてその後、永久磁石11bを、連結された両台座本体11a、11aの上に接着する図8b参照。こうして、屋根上取付具Aを、第1実施形態と同様の並べ方で図3参照、折板屋根Yの頂部Y1aに並べて取り付けていき、横方向に一直線に並んだ屋根上取付具Aの台座部11永久磁石11bの上に、屋根上取付物品を固定するためのフレームFを載せ置き磁着させる。このように、本発明は挟着構造の異なる種々の挟着具1に適用できる。第1、第2実施形態の形状、構造のものには限られず、他の挟着構造の挟着具であってもよい。以上に示した第1、第2実施形態の屋根上取付具Aは、別体の永久磁石11bを台座本体11aに固着してなる構成であるため、従来使用していた、永久磁石を取り付けていない屋根上取付具を有効に使用できる。また、このように別体の永久磁石11bを台座本体11aに取り付けるのではなく、少なくとも台座部11を永久磁石で形成したものを用いてもよい。もちろん屋根上取付具A全体を永久磁石で形成してもよい。このように永久磁石を含んで一体的に形成したものによれば、別体の永久磁石11bを固着する構成ではないため、永久磁石が屋根上取付具Aより外れるおそれがなく安全である。なお、第1実施形態では2枚の永久磁石11bを用いた例を示し、第2実施形態では1枚の永久磁石11bを用いた例を示したが、第1実施形態の屋根上取付具に1枚の永久磁石11bを採用してもよいし、第2実施形態の屋根上取付具に2枚の永久磁石11bを採用してもよい。また、上記の2種の実施形態においては、ボルト体Bに挟着片13が直接挟着する例を示したが、内外にネジ溝を形成した管状体をボルト体Bに嵌着させたうえで、屋根上取付具Aを挟着するような取付構造であってもよい。