流体の流入口と、高圧側の流体が流出する第1流出口と、低圧側の流体が流出する第2流出口とを備える弁本体と、該弁本体内で、前記流入口と前記第1流出口との間に位置する第1弁座と、前記流入口と前記第2流出口との間に位置する第2弁座と、前記弁本体内で前記2つの弁座を挟んで相対向する位置に配置された第1及び第2弁体と、該第1弁体と該第2弁体との間に介装された作動部材とを備え、前記第1弁体が前記第1弁座に着座した状態で前記作動部材が前記第2弁体を前記第2弁座から離間させ、前記第2弁体が前記第2弁座に着座した状態で前記作動部材が前記第1弁体を前記第1弁座から離間させ、前記第1弁体の前記第1弁座への着座を、該第1弁体を該第1弁座へ弾性力によって付勢する付勢手段により行い、前記第2弁体の前記第2弁座への着座を、電磁コイルへの通電に伴う該第2弁体の移動により行う三方電磁弁であって、前記第1弁座の弁口径を前記第2弁座の弁口径より小さくしたことを特徴とする三方電磁弁。前記電磁コイルへの通電の際に、前記第2弁体は、前記流入口側の流体圧によって前記第2弁座側に付勢されることを特徴とする請求項1に記載の三方電磁弁。前記流入口は、ヒートポンプ装置の熱交換器に連通し、前記第1流出口は、該ヒートポンプ装置の膨張機構に連通し、前記第2流出口は、該ヒートポンプ装置の圧縮機の吸入口に連通することを特徴とする請求項1又は2に記載の三方電磁弁。しかし、上記特許文献1に記載の切換弁等の三方電磁弁は、冷房時に高圧の液体を流す際に弁体と弁座との間に高い圧力が加わって開弁動作に大きな力を必要とするため、この駆動力を発生させる電磁コイルなどが大型になり、装置及び運転コストが上昇するという問題があった。また、ヒートポンプ装置の冷暖房運転の切換に応じて、冷房時、除湿時、暖房時の各々において、冷媒が液体の状態、液体と気体の混合状態、気体の状態と変化して流量が大きく変動するが、この変動を考慮した構造となっていないため、大量の気体冷媒が流れる際に圧力損失が大きくなり、運転コストが上昇するという問題があった。そこで、本発明は、従来の三方電磁弁における問題点に鑑みてなされたものであって、電磁コイルを小型化することができると共に、大量の気体冷媒等が流れる場合でも、圧力損失を小さく抑えることのできる三方電磁弁を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明は、流体の流入口と、高圧側の流体が流出する第1流出口と、低圧側の流体が流出する第2流出口とを備える弁本体と、該弁本体内で、前記流入口と前記第1流出口との間に位置する第1弁座と、前記流入口と前記第2流出口との間に位置する第2弁座と、前記弁本体内で前記2つの弁座を挟んで相対向する位置に配置された第1及び第2弁体と、該第1弁体と該第2弁体との間に介装された作動部材とを備え、前記第1弁体が前記第1弁座に着座した状態で前記作動部材が前記第2弁体を前記第2弁座から離間させ、前記第2弁体が前記第2弁座に着座した状態で前記作動部材が前記第1弁体を前記第1弁座から離間させ、前記第1弁体の前記第1弁座への着座を、該第1弁体を該第1弁座へ弾性力によって付勢する付勢手段により行い、前記第2弁体の前記第2弁座への着座を、電磁コイルへの通電に伴う該第2弁体の移動により行う三方電磁弁であって、前記第1弁座の弁口径を前記第2弁座の弁口径より小さくしたことを特徴とする。そして、本発明によれば、高圧側の流体が流れる第1弁座の弁口径を、低圧側の流体が流れる第2弁座の弁口径より小さくしたため、第1弁体の開弁方向の流体受圧面積が大きくなるとともに、第2弁体の閉弁方向の流体受圧面積が大きくなり、高圧側の流体を第1流出口から流出させる際に、第1弁体を第1弁座から離間させるのに要する力を小さくすることができ、該力を生じさせる電磁コイルを小型化することができる。上記三方電磁弁において、前記電磁コイルへの通電の際に、前記第2弁体は、前記流入口側の流体圧によって前記第2弁座側に付勢されるように構成することができ、直動弁に比較して弁口を大きくすることができ、これにより圧損が低下し、システム効率が向上する。上記三方電磁弁において、前記流入口は、ヒートポンプ装置の熱交換器に連通し、前記第1流出口は、該ヒートポンプ装置の膨張機構に連通し、前記第2流出口は、該ヒートポンプ装置の圧縮機の吸入口に連通するように構成することができる。これにより、ヒートポンプ装置の冷暖房運転切換用の三方電磁弁に設けられる電磁コイルを小型化することができるとともに、冷房時、除湿時、暖房時の各々において、冷媒が液体の状態、液体と気体の混合状態、気体の状態と変化した際に、流量の少ない液体の状態と、液体と気体の混合状態の冷媒が弁口径の小さい第1流出口側を流れ、流量の多い気体の状態の冷媒が弁口径の大きい第2流出口側を流れるため、冷媒の流量に応じた弁口径となり、圧力損失を小さく抑えることができる。以上のように、本発明によれば、電磁コイルを小型化することができると共に、大量の気体冷媒等が流れる場合でも、圧力損失を小さく抑えることのできる三方電磁弁を提供することができる。次に、本発明を実施するための形態について、図1を参照しながら詳細に説明する。なお、以下の説明においては、本発明にかかる三方電磁弁をヒートポンプ装置の冷暖房運転の切換に用いた場合を例にとって説明する。図1は、本発明にかかる三方電磁弁の一実施の形態を示し、この三方電磁弁1は、1つの流入口2aと、第1流出口2b及び第2流出口2cと、弁室2d、2eとを備える弁本体2と、弁本体2内に位置する第1弁座3、第2弁座4と、これらの弁座3、4に接離して流入口2aと流出口2b、2cを連通させる第1弁体6及び第2弁体7と、両弁体6、7間に介装され、各々の端部で両弁体6、7に当接する複数の作動部材としての作動棒99A、9Bと、弁本体2の下部開口を塞ぐ蓋11と、蓋11と第1弁体6との間に介装され、第1弁体6を第1弁座3側に付勢するコイルばね12と、下端部で第2弁体7に接離するとともに、貫通孔15aを有する弁ホルダ15と、弁ホルダ15に一体化されたプランジャ13を昇降させるための電磁コイル組立体14等を備える。弁本体2は、弁室2dに第2弁体7を、弁室2eに第1弁体6を収容し、上部開口は吸引子16によって閉じられ、下部開口は蓋11によって塞がれている。吸引子16と弁本体2との間にはOリング17が、蓋11と弁本体2との間にはOリング18が各々装着され、三方電磁弁1の気密性を確保している。第1弁体6は、コイルばね12によって上方に付勢され、図1aの無通電時にコイルばね12の弾性力によって第1弁座3に着座する。第1弁体6の上面には、作動棒9の下端部が当接する。第1弁体6が着座する第1弁座3の口径は、第2弁体7が着座する第2弁座4の口径よりも小さく設定される。第2弁体7は、上下方向に貫通する2つの貫通孔7a、7bを備え、第2弁体7と吸引子16の間には、ピストンリング20が装着される。作動棒99A、9Bは、弁室2d内において弁本体2を貫通する挿通孔不図示によって上下方向に移動可能に設けられ、上述のように、両弁体6、7に挟持される。なお、図示の例では、作動棒9が2本存在するが、作動棒9の本数は特に限定されるものではない。弁ホルダ15は、プランジャ13と一体に形成され、下端部に水平方向に延設された貫通孔15aを有する。プランジャ13は、円筒状のパイプ21内に昇降可能に収容され、プランジャ13と吸引子16との間に介装されたコイルばね19によって上方へ付勢される。プランジャ13は、電磁コイル組立体14の電磁コイル14aに通電した際に、吸引子16に吸引されて下降する。次に、上記構成を有する三方電磁弁1の動作について、図1を参照しながら説明する。電磁コイル14aへ通電しない場合には、図1aに示すように、第1弁体6がコイルばね12によって上方に付勢され、第1弁座3に着座するとともに、第1弁体6及び作動棒9を介して第2弁体7が上方へ移動し、弁座4から離間する。これにより、流入口2aから弁室2dを介して第2流出口2cへ流体が流れる。次に、電磁コイル14aに通電すると、プランジャ13が吸引子16に吸引されて下降し、これに伴い弁ホルダ15も下降する。弁ホルダ15の下降直後に、弁ホルダ15の下端部15bが貫通孔7aの上端部に当接して上部開口を塞ぐとともに、弁ホルダ15の貫通孔15aが弁室2dに連通することで、流入口2a側の流体圧が第2弁体7に対して該第2弁体7を下降させる方向に加わり、プランジャ13の下降と相まって第2弁体7を円滑に下降させ、第2弁体7が最終的に弁座4に着座する。プランジャ13、弁ホルダ15及び第2弁体7の移動に伴い、複数の作動棒9も下降し、これによって第1弁体6も下降し、第1弁座3から離間する。これにより、流入口2aから弁室2eを介して第1流出口2bへ流体が流れる。次に、上記構成を有する三方電磁弁1を用いた冷暖房システムヒートポンプ装置31について、図2を中心に参照しながら説明する。この冷暖房システム31は、冷媒として例えばHFC-134aやHFO-1234yfを用い、圧縮機32と、室外側熱交換器33と、第1室内側熱交換器34と、第2室内側熱交換器35と、第1膨張機構36と、第2膨張機構37と、室外側熱交換器33から第1膨張機構36又は圧縮機32への冷媒流路を切り換える三方電磁弁1と、第2室内側熱交換器35から室外側熱交換器33への冷媒流路に配置された電磁弁39とで構成される。ここで、三方電磁弁1は、図1に示した流入口2aが室外側熱交換器33に連通し、第1流出口2bが第1膨張機構36に連通し、第2流出口2cが圧縮機32の吸入口に連通するように接続される。次に、上記構成を有する冷暖房システム31の動作について説明する。まず、暖房時の動作について説明する。三方電磁弁1の電磁コイル14aに通電せずに図1aの状態とし、室外側熱交換器33から流入口2a、第2流出口2cを介して圧縮機32への冷媒流路を開状態とし、第1流出口2bから第1膨張機構36への冷媒流路を閉状態とし、電磁弁39を閉じる。これにより、圧縮機32より吐出された冷媒は、第2室内側熱交換器35、第2膨張機構37を経て室外側熱交換器33に導入された後、圧縮機32に戻る。この場合、室外側熱交換器33は蒸発器として機能し、第2室内側熱交換器35は凝縮器として機能し、ダクト50内を矢印F方向に流れる風が第2室内側熱交換器35で温められて温風通路51から車室内に吹き出す暖房運転となる。なお、53はダンパーであり、破線は暖房時の位置、実線は冷房時の位置を示している。また、この際、三方電磁弁1には、流入口2aから大口径側の第2流出口2cへ気体状の冷媒が流れるため、圧力損失を小さく抑えることができて好ましい。次に、冷房時の動作について説明する。三方電磁弁1の電磁コイル14aに通電して図1bの状態とし、室外側熱交換器33から流入口2a、第1流出口2bを介して第1膨張機構36への冷媒流路を開状態とし、第2流出口2cから圧縮機32への冷媒流路を閉状態とし、電磁弁39を開く。これにより、圧縮機32より吐出された冷媒は、第2室内側熱交換器35、電磁弁39を経て室外側熱交換器33に導入された後、第1膨張機構36、第1室内側熱交換器34を経て圧縮機32に戻る。この場合、室外側熱交換器33は凝縮器として機能し、第1室内側熱交換器34は蒸発器として機能し、ダクト50内を矢印F方向に流れる風が第1室内側熱交換器34で冷却されて冷風通路52から車室内に吹き出す冷房運転となる。また、この際、三方電磁弁1には、流入口2aから小口径側の第1流出口2bへ液体状の冷媒が流れるため、冷媒流量に応じた弁口径を選択できて好ましい。なお、上記実施の形態においては、弁ホルダ15を有するパイロット型の三方電磁弁1を例示したが、パイロット機構は必須の構成要素ではなく、吸引子16の吸引力のみで第2弁体7を第2弁座4に着座させる直動機構とすることも可能である。また、冷暖房システム31を流れる冷媒の種類は特に限定されるものではない。