"最表面層にフィラーを含有する感光体であって、該フィラーは、ロジウムを担持した金属酸化物粒子であることを特徴とする感光体。前記金属酸化物粒子は1種もしくは2種以上の金属酸化物を含むものであり、該金属酸化物は、少なくともCeO2、Al2O3、またはZrO2から選択される1種または2種以上であることを特徴とする請求項1に記載の感光体。プラチナ、パラジウム、または、ランタンを担持した金属酸化物粒子を、さらに含有することを特徴とする請求項1または2に記載の感光体。感光体と該感光体を帯電させる帯電器とを有する画像形成装置であって、前記帯電器は放電を利用した帯電器であり、前記感光体は請求項1乃至3のいずれかに記載の感光体であることを特徴とする画像形成装置。感光体と該感光体を帯電させる帯電器とを有するプロセスカートリッジであって、前記帯電器は放電を利用した帯電器であり、前記感光体は請求項1乃至3のいずれかに記載の感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明は上記の事情に鑑み、検討された発明であって、大気中での高圧放電を利用した帯電器から発生する放電生成物、特にNOXが感光体に対して影響を与え、白抜け、濃度ムラ、解像力低下などの異常画像が発生することを防止し、更に、前記防止効果の持続性を従来技術と比較して飛躍的に向上させることを目的とする。本発明者らは前述の課題を解決すべく鋭意検討した結果、1電子写真感光体のコロナ放電による放電生成物特にNOxの除去にはロジウムが有効であること、2ロジウムによるNOx除去効果は持続性が高く、その理由はロジウムの触媒効果にあること、3通常、ロジウムの触媒効果は数100°Cの高温化、高濃度のときにその効果を最大に発揮することが知られているが、高圧放電の高エネルギー下では常温、低濃度でもその触媒効果を発現できること、4ロジウムの担持担体としてはCeO2、Al2O3、ZrO2のいずれかの酸化物が有効であること、5ロジウムに加えて、プラチナ、パラジウム、ランタンの何れかの金属を担持する金属酸化物粒子を併せて含有することで、その効果の持続性が飛躍的に向上することなどを見出し、本発明を完成するに至った。即ち、上記課題は、本発明の下記1~5によって解決される。1最表面層にフィラーを含有する感光体であって、該フィラーは、ロジウムを担持した金属酸化物粒子であることを特徴とする感光体、2前記金属酸化物粒子は1種もしくは2種以上の金属酸化物を含むものであり、該金属酸化物は、少なくともCeO2、Al2O3、またはZrO2から選択される1種または2種以上であることを特徴とする前記1に記載の感光体、3プラチナ、パラジウム、または、ランタンを担持した金属酸化物粒子を、さらに含有することを特徴とする前記1または2に記載の感光体、4感光体と該感光体を帯電させる帯電器とを有する画像形成装置であって、前記帯電器は放電を利用した帯電器であり、前記感光体は前記1乃至3のいずれかに記載の感光体であることを特徴とする画像形成装置、5感光体と該感光体を帯電させる帯電器とを有するプロセスカートリッジであって、前記帯電器は放電を利用した帯電器であり、前記感光体は前記1乃至3のいずれかに記載の感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ以下の詳細かつ具体的な説明から理解されるように、感光体の最表面層にロジウムを担持するフィラーを含有させることによって、高圧を利用した帯電器から放出される放電生成物、特にNOXガスをロジウムの触媒作用で効率的かつ継続的に分解し、感光体の汚染や変質、放電生成物の付着による異常画像を防止することができる。<感光体>本発明の感光体について詳細に説明する。本発明の感光体は、最表面層にフィラーを含有するものであり、該フィラーは、ロジウムを担持した金属酸化物粒子である。ロジウムを担持した金属酸化物粒子を含むことにより、感光体の耐摩耗性を向上させると共に、帯電器等により発生する酸化性ガスに暴露しても長期に亘り、白抜け、黒帯、画像ボケ等の不具合発生を防止できる。前記金属酸化物粒子を含む感光体が異常画像の発生を防止できる理由は明らかではないが、高圧放電の高エネルギー下では、自動車等の排ガスからNOXを除去する場合と異なり、意外なことに、COや炭化水素等の還元性ガスの併存を必要とせず、常温においてNOXを分解できるためであると考えられる。<金属酸化物粒子>前記金属酸化物粒子としては、酸化セリウム、酸化ジルコニウム、酸化アルミニウムなどの金属酸化物粒子を使用できる。金属酸化物粒子の粒子径は1μm以下であることが好ましく、最表面層の強度、透光性の観点から0.05~0.5μmであることがより好ましい。最表面層の金属酸化物粒子の割合は、最表面層の構成等にもよるが、最表面層中に5~50wt含有することが、最表面層の耐摩耗性、透明性の観点から好ましい。但し、最表層が電荷輸送層である場合は、電荷輸送層中の金属酸化物粒子の割合は5~30wtであることが好ましい。前記金属酸化物に担持されるロジウムの粒子径は30nm以下であることが好ましく、特に2~10nmの範囲であることが好ましい。30nm以下であると、表面積が大きく、十分な活性が得られ、2nm以上であると凝集による触媒活性の劣化を抑制することができる。また、金属酸化物粒子のロジウム含有量は、NOxガス触媒としての効果の発現性、持続性の観点から、金属酸化物粒子中に0.1~10wtであることが好ましい。金属酸化物粒子にロジウムを担持させるロジウムの原料としては、ロジウムを含む化合物を利用することができ、例えば、硝酸ロジウム、塩化ロジウム、酢酸ロジウム、ヘキサアンミンロジウム等を好適に使用できる。また、金属酸化物粒子にロジウムを担持させる方法としては、ゾルゲル法、アルコキシド法、逆ミセル法、水熱合成法等が挙げられる。前記ロジウムを担持した金属酸化物粒子に加えて、プラチナ、パラジウム、ランタンの何れか1種または2種以上を担持した金属酸化物粒子を含有することが好ましい。一つの金属酸化物粒子にロジウムと、前記プラチナ等の触媒を担持させてもよいが、ロジウムと前記プラチナ等は完全に分離された状態である方がNOXの除去率が向上する。前記プラチナ、パラジウム、ランタンの何れか1種または2種以上を担持した金属酸化物粒子の含有量は、金属酸化物粒子中50wt以下であることが好ましい。50wtを超えると画像ムラ等の異常画像が発生し易くなる。本発明の感光体は、導電性支持体上に、電荷発生機能と電荷輸送機能を同時に有する感光層が設けられた単層構造の感光体や、導電性支持体上に、電荷発生機能を有する電荷発生層と、電荷輸送物機能を有する電荷輸送層とを有する感光層が設けられた積層構造の感光体のいずれであってもよく、さらに、前記感光層上に表面保護層が積層されたものや、図3に示すように、感光層の間に一層以上の下引き層が挿入されたものであってもよく、最表面層にロジウムを担持した金属酸化物粒子を含むものであればよい。ロジウムを担持した金属酸化物粒子を含む最表面層は、前記金属酸化物粒子を表面保護層塗工液や電荷輸送層塗工液中に分散し、スプレー塗工、浸漬塗工、ビードコート、リングコート法等、従来公知の方法により塗布乾燥することにより形成することができる。<表面保護層>表面保護層としては、無機微粒子をバインダ樹脂に分散させたものや、架橋性の電荷輸送物質と樹脂とを重合反応させることにより硬化膜としたものを形成することができる。表面保護層を形成する樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、フェノール樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、硬化性アクリル樹脂、シロキサン系樹脂等を使用することができる。さらに保護層にはその電気特性を向上させるために、後述する電荷輸送層用の電荷輸送材料を含有させることもできる。表面保護層の膜厚は0.5~10μmの範囲であることが感光体特性、耐刷特性の点で好ましい。<感光層>感光層は、上記のように、電荷発生層と電荷輸送層に機能分離した積層型感光層や、それらを一層に併せた単層型感光層のいずれであってもよいが、以下、積層型感光層を例に説明する。電荷輸送層電荷輸送層は電荷輸送機能を有する層であり、電荷輸送機能を有する電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成できる。電荷輸送層に利用できる電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。前記電子輸送物質としては、たとえばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、2,4,7-トリニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロキサントン、2,4,8-トリニトロチオキサントン、2,6,8-トリニトロ-4H-インデノ1,2-bチオフェン-4-オン、1,3,7-トリニトロジベンゾチオフェン-5,5-ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独または2種以上の混合物として用いることができる。前記正孔輸送物質としては、以下に表わされる電子供与性物質を良好に使用できる。例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α-フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、9-スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらの正孔輸送物質は、単独または2種以上の混合物として用いることができる。また、電荷輸送物質として、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質を使用することもできる。高分子電荷輸送物質を用いることにより耐摩耗性を向上できる。高分子電荷輸送物質としては、例えば、アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料やポリシラン骨格を有する高分子材料等を用いることができ、これらは単独または2種以上の混合物として用いることができる。電荷輸送層を形成する結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。電荷輸送層中の電荷輸送物質の量は、結着樹脂100重量部に対し、20~300重量部、好ましくは40~150重量部が適当である。但し、電荷輸送物質として高分子電荷輸送物質を用いる場合は、単独でも結着樹脂との併用も可能である。また、電荷輸送層には、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。前記可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の樹脂の可塑剤が使用でき、その使用量は、結着樹脂100重量部に対して0~30重量部程度が適当である。前記レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用でき、その使用量は、結着樹脂100重量部に対して0~1重量部程度が適当である。電荷輸送層の塗工に用いられる溶媒としては、電荷輸送物質及び結着樹脂を溶解できるものであれば使用できるが、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等が挙げられ、これらの溶剤は単独で使用しても2種以上混合して使用してもよい。電荷輸送層は、スプレー塗工、浸漬塗工、ビードコート、リングコート法等、従来公知の方法により塗布乾燥することにより形成することができる。電荷輸送層の膜厚は、5~60μmであることが好ましく、10~40μmであることがより好ましい。電荷発生層電荷発生層は、電荷発生機能を有する電荷発生物質を主成分とする層である。前記電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。前記無機系材料としては、例えば、結晶セレン、アモルファスセレン、セレン-テルル、セレン-テルル-ハロゲン、セレン-ヒ素化合物や、アモルファスシリコン等が挙げられ、前記アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。前記有機系材料としては、例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられ、これらの電荷発生物質は、単独または2種以上の混合物として用いることができる。電荷発生層に用いられるバインダ樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられ、これらのバインダ樹脂は、単独または2種以上の混合物として用いることができる。また、電荷発生層のバインダ樹脂として上述のバインダ樹脂の他に、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料やポリシラン骨格を有する高分子材料等を用いることができる。また、電荷発生層には、上記電荷輸送層に使用できる低分子電荷輸送物質を含有させることもできる。また、電荷発生層には、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。電荷発生層を形成する方法には、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが主に挙げられる。前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、CVD法等が用いられ、上述した無機系材料、有機系材料が良好に形成できる。また、後述のキャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要ならばバインダ樹脂と共に、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成でき、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行うことができる。電荷発生層の膜厚は、0.01~5μm程度が適当であり、好ましくは0.05~2μmである。<下引層>下引層は、導電性支持体上から感光層への電荷注入の防止や、干渉縞防止のために設けられるものである。下引層としては、結着樹脂や結着樹脂中に粒子を分散したものが用いられ、前記結着樹脂としては、ポリビニルアルコール、ニトロセルロース、ポリアミド、ポリ塩化ビニル等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン、アルキッド-メラミン樹脂などの熱硬化性樹脂などを利用することができる。下引層に分散させる粒子としては酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化錫、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、シリカ及びそれらの表面処理品が用いられ、酸化チタンが分散性、電気的特性においてより好ましく、ルチル型とアナターゼ型いずれのものも用いることが可能である。下引層は、例えば上述の結着樹脂を有機溶剤中に溶解し、その溶液中に上述の粒子をボールミル、サンドミル等の手段で分散し、支持体上に塗布、乾燥すれば良い。下引層の厚みは10μm以下、好ましくは0.1~6μmである。<導電性支持体>導電性支持体としては、体積抵抗1010Ωcm以下の導電性を示すものを使用することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができ、また、特開昭58-86547号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いることができる。さらに、非導電性支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工し、導電性を付与したものであってもよい。前記導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ITOなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン登録商標などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体として良好に用いることができる。<画像形成装置>まず、本発明に係わる感光体が搭載される画像形成装置の作像プロセスを図4の画像形成装置の模式図で説明する。帯電装置101により像担持体100に±600~1400Vが帯電される。電荷の付与荷電が行われた後、画像露光系102により潜像形成が行われる。アナログ複写機の場合、露光ランプで照射された原稿像がミラーにより逆像の形で感光体に可視光投影され結像されるが、デジタル複写機の場合にはCCD電荷結合素子で読み取られた原稿像は波長400~780nmのLDやLEDのデジタル信号に変換されて、感光体上に結像される。したがって、アナログ複写機とデジタル複写機の波長域は異なる。結像によって感光層では電荷分離が行われ、感光体に潜像形成が行われる。原稿に応じた潜像形成が行われた感光体100は、現像装置103で現像剤により現像が行われ、原稿像は顕像化トナー像される。次に、感光体上のトナー像は、転写装置104に電圧を印加することによりコピー用紙109に転写される。転写で印加する電圧は感光体に流れる電流が一定となるよう定電流制御となったものがある。一方、感光体100は転写後、クリーニング装置105クリーニングブラシ106及び弾性ゴムクリーニングブレード107で構成でトナー像が清掃され清浄化される。クリーニング後の感光体にはトナー像を形成されたあとの潜像原稿像が多少なりとも保持されているため、消去し均一化するために除電装置一般に赤色光が使用される108で除電され、次の潜像形成の準備を終え一連の複写プロセスが終了する。上記、画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれてもよいが、プロセスカートリッジの形態で装置内に組み込まれ、感光体をその他の部材を一体として着脱自在としたものであっても良い。<プロセスカートリッジ>プロセスカートリッジとは、像担持体感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段から選ばれた手段を含んだ1つの装置部品である。必要に応じてその他の手段、例えば、除電手段を含んでもよい。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図5に示すものが挙げられる。ここで、上記プロセスカートリッジは、感光体101を内蔵し、帯電手段102、露光手段103、現像手段104、クリーニング手段107を含み、更に、必要に応じてその他の手段を有してなる。図中、105は記録媒体転写体、108は転写手段である。本発明に係わる画像形成装置においては感光体以外の構成部材は従来から公知のものが利用できる。以下、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、感光体作製例中において使用する部は、すべて重量部を表わす。<金属酸化物粒子の作製>ロジウム担持金属酸化物粒子Aの調整セリア含有ジルコニア粉末CeO2を10wt含有を硝酸ロジウム水溶液に含浸し、120°Cで2時間乾燥後、400°Cで1時間焼成した。次いで、この粉末を水と混合し、ビーズミルを用いて粉砕処理を行い、スラリー溶液を得た。さらに、このスラリー溶液にベーマイトを投入し、充分に混合攪拌した後、370°Cで乾燥後、550°Cで3時間焼成し、ロジウム担持金属酸化物粒子Aを得た。得られたロジウム担持金属酸化物粒子Aは、ロジウム1wt-セリア5wt-ジルコニア44wtアルミナ50wtからなる平均粒径0.3μmの粉末であった。ロジウム担持金属酸化物粒子Bの調整γアルミナを硝酸ジルコニル水溶液に含浸し、150°Cで乾燥後、400°Cで1時間焼成し、ジルコニア含有アルミナ粉末ZrO2を3wt含有を得た。このジルコニア含有アルミナ粉末を硝酸ロジウム水溶液に含浸し、120°Cで2時間乾燥後、400°Cで1時間焼成し、ロジウム担持金属酸化物粒子Bを得た。得られたロジウム担持金属酸化物粒子Bは、ロジウム1wt-ジルコニア3wt-アルミナ96wtからなる平均粒径0.4μmの粉末であった。パラジウム担持金属酸化物粒子の調整γアルミナを硝酸セリウム水溶液に含浸し、150°Cで乾燥後、400°Cで1時間焼成し、セリア含有アルミナ粉末CeO2を3wt含有を得た。この粉末を硝酸パラジウム水溶液に含浸し、120°Cで2時間乾燥後、400°Cで1時間焼成し、パラジウム担持金属酸化物粒子を得た。得られたパラジウム担持金属酸化物粒子は、パラジウム5wt-セリア3wt-アルミナ92wtからなる平均粒径04μmの粉末であった。白金担持金属酸化物粒子の調整γアルミナを硝酸セリウム水溶液に含浸し、150°Cで乾燥後、400°Cで1時間焼成し、セリア含有アルミナ粉末CeO2を3wt含有を得た。この粉末をジニトロジアミン白金水溶液に含浸担持し、120°Cで2時間乾燥後、400°Cで1時間焼成し、白金担持金属酸化物粒子を得た。得られた白金担持金属酸化物粒子は、白金1wt-セリア3wt-アルミナ96wtからなる平均粒径0.4μmの粉末であった。触媒のないアルミナ粒子の調整γアルミナを硝酸セリウム水溶液に含浸し、150°Cで乾燥後、400°Cで1時間焼成し、セリア含有アルミナ粉末CeO2を3wt含有を得た。実施例1の感光体の作製φ100mmのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、浸漬塗布、加熱乾燥することにより、3.5μmの下引き層、0.2μmの電荷発生層、32μmの電荷輸送層を形成した。下引き層用塗工液アルキド樹脂ベッコゾール1307-60-EL、大日本インキ化学工業製6部メラミン樹脂スーパーベッカミンG-821-60、大日本インキ化学工業製4部酸化チタン40部メチルエチルケトン50部電荷発生層用塗工液Y型チタニルフタロシアニン6部ポリビニルブチラール樹脂2部2-ブタノン200部電荷輸送層用塗工液電荷輸送物質下記構造式A25部ビスフェノールZ型ポリカーボネート30部ユーピロンZ300:三菱ガス化学社製テトラヒドロフラン200部上記前述の電荷輸送層が形成された感光体の表面に、下記表面保護層塗工液をスプレー塗布した後、加熱乾燥を施すことにより実施例1の感光体を得た。表面保護層塗工液ポリカーボネート樹脂7部ロジウム担持金属酸化物粒子A3部シクロヘキサノン50部上記材料をボールミルで分散し、さらにテトラヒドロフラン150部を加えて表面保護層塗工液を作製した。実施例2の感光体の作製実施例1の表面保護層塗工液を下記の表面保護層塗工液に代える他は実施例1と同様にして実施例2の感光体を得た。表面保護層塗工液ポリカーボネート樹脂4部ロジウム担持金属酸化物粒子A3部シクロヘキサノン50部上記材料をボールミルで分散し、さらにテトラヒドロフラン150部、前記構造式Aの電化輸送物質3部を加えて表面保護層塗工液を作製した。実施例3の感光体の作製下記最表面層形成液を調整し、前述の電荷輸送層までが形成された感光体の表面にスプレー塗布、UV照射、加熱乾燥を施すことにより実施例3の感光体を得た。表面保護層塗工液ロジウム担持金属酸化物粒子A2部電荷輸送性構造を有さない3官能以上のラジカル重合性モノマー8部トリメチロールプロパントリアクリレート;分子量:382、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99KAYARADTMPTA、日本化薬製構造式Bの電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物8部アクリル酸2-[4’-ジ-p-トリル-アミノ-ビフェニル-4-イル]-エチル光重合開始剤2部1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン:イルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製テトラヒドロフラン100部ストレートシリコンオイルKF50-100CS、信越化学工業製0.2部実施例4の感光体の作製実施例1のロジウム担持金属酸化物粒子Aに代えて、ロジウム担持金属酸化物粒子Bを2部加える以外は実施例1と同様にして実施例4の感光体を得た。実施例5の感光体の作製実施例1のロジウム担持金属酸化物粒子30部を、ロジウム担持金属酸化物粒子Aを1.5部、ロジウム担持金属酸化物粒子Bを1.5部に変えた以外は実施例1と同様にして実施例5の感光体を得た。実施例6の感光体の作製実施例2のロジウム担持金属酸化物粒子10部を、ロジウム担持金属酸化物粒子Aを2部、パラジウム担持金属酸化物粒子を1部、白金担持金属酸化物粒子を1部に変えた以外は実施例3と同様にして実施例6の感光体を得た。実施例7の感光体の作製実施例1のロジウム担持金属酸化物粒子30部を、ロジウム担持金属酸化物粒子Bを2部、パラジウム担持金属酸化物粒子を0.2部、白金担持金属酸化物粒子を0.2部に変えた以外は実施例1と同様にして実施例7の感光体を得た。比較例1の感光体の作製実施例1のロジウム担持金属酸化物粒子Aを、パラジウム担持金属酸化物粒子3部に変えた以外は実施例1と同様にして比較例1の感光体を得た。比較例2の感光体の作製実施例1のロジウム担持金属酸化物粒子Aを、白金担持金属酸化物粒子3部に変えた以外は実施例1と同様にして比較例2の感光体を得た。比較例3の感光体の作製実施例1のロジウム担持金属酸化物粒子Aを、触媒のないアルミナ粒3部に変えた以外は実施例1と同様にして比較例3の感光体を得た。比較例4の感光体の作製実施例3のロジウム担持金属酸化物粒子Bを、触媒のないアルミナ粉末を2部に変えた以外は実施例3と同様にして比較例4の感光体を得た。比較例5の感光体の作製表面保護層を設けない他は実施例1と同様にして比較例5の感光体を得た。作製した感光体の各粉末含有量と樹脂を表1に記す。<評価>実施例1~7、比較例1~5の感光体に対して、以下の試験を行い、異常画像の発生レベルから感光体の耐NOxガス性を評価した。評価結果を表2に示す。感光体の表面に中央部に10cm×10cmの穴が開いた100μm厚みのPETフィルムをきつく巻きつけ、250ppmのNOX暴露試験機に投入し、6KVの条件で高圧放電させながら、40°Cの保温下で24時間NOx暴露を行い、フィルムを取り除くことによって、NOXガスに暴露された部暴露部と暴露されていない部分未暴露部を感光体表面に形成した。次いで、この感光体をRicoh製複写機Pro1357改造機に搭載し、30°C80RHの環境下でドット状ハーフトーン画像を作像し、暴露部と未暴露部の濃度差の有無を評価した。ドット状ハーフトーン画像は1ドット交互に書き込む1×1画像、2ドット交互に書き込む2×2画像、4ドット交互に書き込む4×4画像を各1枚作像し、それぞれの画像について暴露部と未暴露部の画像濃度の差の有無を調べた1×1、2×2、4×4の順にNOx暴露による濃度差が出やすくなる。なお、前記複写機Pro1357改造機の作像条件は、線速700mm/sec、スコロトロン帯電方式、書き込み波長780nm、書き込みレーザービーム径45×55μm、トナー平均粒径5.8μmである。本発明による実施例1~7の感光体はNOx250ppm、40°C下、24Hrsの過酷な暴露試験にも係わらず、高温高湿環境下の作像でもNOx暴露部と未暴露部でハーフトーンの濃度差はほとんどなかった。1×1画像については濃度差の検出感度が高いことと、フィルムでマスキングする暴露試験のため暴露境界が判断しやすく、僅かに濃度差が認められたが、通常の文字画像や写真画像では暴露部と未暴露部の差が全く分からず、実用上何ら問題がない良好なものであった。一方、本発明に依らない比較例の感光体は2×2のハーフトーン画像においても暴露部と未暴露部の濃度差が分かり、通常の文字画像や写真画像でもその濃度差は分かり、実用上好ましくないことが分かった。また、NOxの耐性を向上させるにはロジウム担持金属酸化物粒子の存在が必須で、パラジウム担持金属酸化物粒子、白金担持金属酸化物粒子を添加することによるアシスト効果が確認された。実施例8実施例5の感光体を前述のPro1357改造機に組み込み、30°C80の環境で5日間30万枚の複写試験を行い、その後2昼夜放置し、翌朝の画像を確認した。比較例6比較例4の感光体を用いて実施例8と同じ複写試験と、放置、画像確認を行った。放置後の画像確認の結果、比較例6では帯電チャージャ直下の画像濃度が周囲と異なる異常画像を発生していたのに対し、実施例8では初期と全く変らない均一な画像が得られた。この試験により、本発明による感光体、システムはスコロトロン帯電チャージャから降り注ぐ放電生成物に対しても耐性があることが確認できた。"