基準辺を含む四角形の開口を底面とする側面を有し、前記四角形のうち前記基準辺に対向する対向辺から前記基準辺を含む前記側面へ垂直に下ろす直交面よりも前記開口側の空間には、前記四角形のうち前記基準辺を含む前記側面および前記基準辺に隣接する側辺を含む前記側面以外の面が存在しないように形成された凹部を備え、前記側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている再帰反射部材。前記凹部は、前記側面が交わる頂点から前記底面への射影位置が、前記底面の重心位置から前記基準辺の側へ偏位した四角斜錘形状である請求項1に記載の再帰反射部材。前記凹部は、前記側面が仮想的に交わる頂点から前記底面への射影位置が、前記底面の重心位置から前記基準辺の側へ偏位した四角斜錘台形状である請求項1に記載の再帰反射部材。前記凹部は、寄棟形状である請求項1に記載の再帰反射部材。前記凹部は、切妻形状である請求項1に記載の再帰反射部材。前記側面のいずれもが前記反射面であり、前記底面に入射する光が、前記反射面のうち前記基準辺を含む前記側面で反射された後に、他の反射面で反射されて再帰反射する請求項1から5のいずれか1項に記載の再帰反射部材。前記凹部を複数備える請求項1から6のいずれか1項に記載の再帰反射部材。複数の前記凹部は、互いに大きさが異なる相似形を含み、前記基準辺が互いに平行となるように配列されている請求項7に記載の再帰反射部材。請求項1から8のいずれか1項に記載の再帰反射部材を含む再帰反射性建材。前記基準辺を含む前記側面は、最も再帰反射率が大きくなる方向に対して直交するように設けられている請求項9に記載の再帰反射性建材。少なくとも反射外壁タイルの一部として形成される請求項9または10に記載の再帰反射性建材。少なくとも反射外壁材の一部として形成される請求項9または10に記載の再帰反射性建材。少なくとも反射床材の一部として形成される請求項9または10に記載の再帰反射性建材。少なくとも反射瓦の一部として形成される請求項9または10に記載の再帰反射性建材。基準辺を含む四角形の開口を底面とする側面を有し、前記四角形のうち前記基準辺に対向する対向辺から前記基準辺を含む前記側面へ垂直に下ろす直交面よりも前記開口側の空間には、前記四角形のうち前記基準辺を含む前記側面および前記基準辺に隣接する側辺を含む前記側面以外の面が存在しないように形成された凹部を備え、前記側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている再帰反射部材を、夏至における南中時刻の太陽光線に対して前記基準辺を含む前記側面が直交するように設置する再帰反射部材設置段階を含む建築物の建築方法。しかし、従来の再帰反射シートは、特定の方向から入射する入射光を、できる限りその方向へ反射させるように構造化されているので、宇宙空間から到来する太陽光のような、季節、時間によって変化する入射光を、かえって地面方向などの予定外の方向へ反射させてしまう場合が有るという課題があった。上記課題を解決するために、本発明の第1の態様における再帰反射部材は、基準辺を含む四角形の開口を底面とする側面を有し、四角形のうち基準辺に対向する対向辺から基準辺を含む側面へ垂直に下ろす直交面よりも開口側の空間には、四角形のうち基準辺を含む側面および基準辺に隣接する側辺を含む側面以外の面が存在しないように形成された凹部を備え、側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている。上記課題を解決するために、本発明の第2の態様における再帰反射性建材は、上記の再帰反射部材を含む。上記課題を解決するために、本発明の第3の態様における建築物の建築方法は、基準辺を含む四角形の開口を底面とする側面を有し、四角形のうち基準辺に対向する対向辺から基準辺を含む側面へ垂直に下ろす直交面よりも開口側の空間には、四角形のうち基準辺を含む側面および基準辺に隣接する側辺を含む側面以外の面が存在しないように形成された凹部を備え、側面のうち少なくとも一面が反射面に形成されている再帰反射部材を、夏至における南中時刻の太陽光線に対して基準辺を含む側面が直交するように設置する再帰反射部材設置段階を含む。なお、上記の発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではない。また、これらの特徴群のサブコンビネーションもまた、発明となりうる。以下、発明の実施の形態を通じて本発明を説明するが、以下の実施形態は特許請求の範囲にかかる発明を限定するものではない。また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、本実施形態に係る再帰反射部材10を、ビル20の壁面に適用した場合を示す図である。再帰反射部材10は、ビル20の外壁材の一部として利用される。本実施形態に係る再帰反射部材10は、季節、時間によって入射角が変化する太陽光を、例えば1年を通じての総反射量で評価した場合に、良好に宇宙空間の方向へ反射させて太陽光エネルギーを放出させる性質を備える。別言すれば、例えば夏季における地面方向などの、望ましくない方向への反射を軽減させる性質を備える。近時のビルの外壁は、ガラスなどの反射部材で覆われることが多くなってきており、太陽光が反射部材で正反射されることにより、夏の強烈な光と熱が地面方向へ照射されることが社会問題化している。特に、地面に蓄積された熱エネルギーがヒートアイランド現象を引き起こし、さらには地球温暖化の原因のひとつとなっていることは周知の事実である。そこで、本実施形態に係る再帰反射部材10では、ビルに照射される太陽光をできる限り地面方向へ反射させず、特に夏季において、再帰反射させて宇宙空間に太陽光エネルギーを放出させる。具体的には、太陽光である入射光101がビル20の壁面に敷き詰められた再帰反射部材10に入射すると、その多くが、反射光102としてほぼ入射方向に沿って太陽に向けて反射される。反射された反射光102のエネルギーは、一部が大気に吸収されながら、やがて宇宙空間へ放出される。一方で、夏季の地面による太陽光の照り返しもヒートアイランド現象の原因のひとつとなっている。したがって、再帰反射部材が入射方向に関わらず入射方向へ入射光を反射させると、地面による照り返しを再び地面方向へ反射させることになり、地面による蓄熱をより加速する結果となる。そこで、本実施形態に係る再帰反射部材10は、地面に照射される入射光103の照り返し光104が入射した場合は、その表面で乱反射させて拡散する。つまり再帰反射部材10は、太陽光が直接入射する方向からの入射光に対しては再帰反射性を備え、その他の方向から入射する入射光に対しては再帰反射させずに拡散する。図2は、本実施形態に係る再帰反射部材10が入射光線を再帰反射する方向を示す説明図である。再帰反射部材10は、ビル20の南側壁面に敷き詰められている。具体的には後述するが、最も効率よく再帰反射する特定の方向が夏至の南中高度となるように設置されることが好ましい。この場合、所定の再帰反射率の得られる太陽の方角は、夏至の太陽行路111と冬至の太陽行路112に挟まれた、南方の一定の方角に含まれる実効方角110である。次に、再帰反射部材10の構造について説明する。図3は、本実施形態に係る再帰反射部材10を示す外観斜視図である。再帰反射部材10は、一定の大きさでユニット化されており、上述のようにビル20の壁面に敷き詰める場合には、複数のユニットを並べて取り付ける。再帰反射部材10は、ベース部材31、ベース部材31に設けられた複数の凹部32、ベース部材31同士を連結するための接続部33から主に構成される。ベース部材31は、例えばセラミックス、プラスチックなどを素材とする、剛性の高い基材である。凹部32は、ベース部材31に対する四角形の開口を底面とし、開口の四角形のうち基準辺に対向する対向辺から基準辺を含む側面へ垂直に下ろす直交面よりも開口側の空間には、開口の四角形のうち基準辺を含む側面および基準辺に隣接する側辺を含む側面以外の面が存在しないように形成されている。そして、その側面の少なくとも一部は反射材で形成されている。反射材は、凹部32に貼着、蒸着、塗布された反射素材であっても良いし、反射素材で形成されたベース部材31自身であっても良い。例えば、アルミナ、チタニア、ジルコニア、アルミニウムなどが反射素材として利用される。接続部33は、再帰反射部材10の周縁部に設けられた、他の再帰反射部材10と接続しつつ壁部へ固定するための、例えばボルト貫通穴である。次に凹部32の具体的な錘形状について順次説明する。図4は、再帰反射効率の算出に関する定義図である。凹部32は、南向きを正方向とする南北に延びるx軸、天頂向きを正方向とする天地に延びるy軸、東向きを正方向とする東西に延びるz軸に対し、yz平面上に底面開口が設けられて定義される。つまり、再帰反射部材10が、南向きの垂直な壁面に設置されている場合を想定する。底面開口が三角形である場合は、底面開口は、図示するように頂点P10、P11、P12により定められる。すると、3つの側面内面の交点として形成される、錘形状の頂点であるP00は、x軸の負領域に存在する。そして、錘形状の3つの内面のうち、P00、P10、P11で囲まれる面をS0とし、P00、P11、P12で囲まれる面をS1基準面とし、P00、P12、P10で囲まれる面をS2とする。このように定義付けられる凹部32に対して、各時刻の太陽高度と方位角から、N本の入射光120を底面開口に入射させて、反射光の方向を計算する。このとき、S0~S2の各面の反射率をR、1本の光線のエネルギーを1とする。このときの入射光120のエネルギーの総和はNとなる。本実施形態における再帰反射光121は、反射後に、入射光120と逆向きの光線に対して許容角度θにより形成される円錐130の内側で直進する光として定義される。この円錐130の外側に向かって反射する光は、非再帰反射光122として定義される。凹部32で反射した光線のうち、この円錐130内に含まれる再帰反射光121の本数をM0≦M≦Nとすると、個々の再帰反射光121の反射回数を、i0≦i≦Nを用いてriと表すことができる。このとき再帰反射光121の総エネルギーEは以下で表される。そして、再帰反射光121の総エネルギーEを入射光120の総エネルギーで割ることにより、次のように再帰反射効率εを定義する。すなわち、再帰反射効率εは、壁面に設置された再帰反射部材10の凹部32に入射した太陽光のエネルギーに対する、許容角度θの円錐内に反射される反射光のエネルギーの比率である。以上の定義を用いて、凹部32の形状について説明する。なお本実施形態においては、具体的な数値としてN=100、R=0.9、θ=30°を適用して一連の計算を行う。図5は、凹部32が三角直錘形状である場合の各断面と座標値を示す図である。三角直錘形状は、頂点から開口である底面に向かって垂直に下ろす垂心射影位置が、底面の三角形の重心と重なる形状である。図5の三角直錘は、S0~S1の各面が互いに直交する。図の例では、1辺が25.98mmの正三角形の開口であり、凹部の深さが10.66mmとなる位置にP00が定められている。このような凹部32に対し、東京北緯34.7°、東経135.5°における、夏至、春分秋分、冬至のそれぞれ6時から18時の間の1時間おきの反射効率を計算した。その結果を図6に示す。特に、図6aは、各季節における再帰反射効率の時間変化を示し、図6bは、非再帰反射光122のうち水平面であるz平面より下へ反射する光線の各季節における反射効率の時間変化を示す。a図に示すように、凹部32が三角直錘形状である場合は、最も高い再帰反射効率が要求される夏至において再帰反射効率が0であり、冬至においても午前と午後で60超の再帰反射効率が得られるに留まる結果となる。また、b図に示すように、朝夕に水平以下の方向へ反射する非再帰反射光122が多く生じる結果となる。水平以下の方向へ反射する非再帰反射光122は、歩行者が不快に感じるなどの弊害が多く、好ましくない反射光である。したがって、直錘形状である凹部32は、再帰反射効率の観点からも、非再帰反射光122の反射方向の観点からも好ましくない。そこで、これらの観点から凹部32の最適形状を以下に説明する。図7は、夏至における東京での南中時の太陽光を第1形態の凹部32が受けている様子を示す図である。特に図7aは斜視図を表し、図7bはxy断面図を表す。図7aに示すように、第1形態の凹部32は四角錘形状である。四角錘の各頂点をP10、P11、P12、P13、P00とする。このうちP10、P11、P12、P13の4点は、yz平面に存在して四角形の底面開口を形成し、P00はx軸の負領域に存在して四角錘の頂点を形成する。そして、錘形状の4つの側面としての内面のうち、底面開口の基準辺であるP11-P12とP00で囲まれる面をS2基準面とし、基準辺に隣接する第1側辺であるP10-P11とP00で囲まれる面をS1とし、基準辺に隣接する第2側辺であるP12-P13とP00で囲まれる面をS3とし、基準辺に対向する対向辺であるP10-P13とP00で囲まれる面をS0対向面とする。本実施形態においては、これら4つの側面は反射面に形成されている。このように定義付けられる凹部32に対して、各時刻の太陽高度と方位角から太陽光を入射させる演算を試みる。まず、省エネルギーおよび環境対策の目的からは、夏の正午前後の太陽光を最も効率的に再帰反射させることが望ましい。夏至における太陽の南中高度は、90°-緯度-23.5°で表される。東京の緯度を35°として当てはめると、夏至における東京での南中高度は78.5°となる。南中時の太陽光を1回反射で同一方向に反射させるには、S2面がこの角度からの光線に対して直交することと、S0面、S1面、S3面が入射光および反射光を遮蔽しないことが条件となる。すなわち、凹部32のxy断面の形状について、x軸とS2面のなす角度が夏至における太陽の南中高度の補角=緯度-23.5°に等しいことと、S2面とS0面のなす角が90°以下であることの2つの条件が満たされる必要がある。前者の条件は、S1面が南中時の太陽光線に直交する条件であり、後者の条件は、面S0、面S2が入射光および反射光を遮蔽しない条件である。なお、東京の緯度約35°においてはx軸とS1面のなす角度は約11.5°となる。後者の条件は、換言すると、S0面が、対向辺から基準面であるS2面へ下ろす直交面よりも、開口側とは反対側x軸負の側の空間に存在すると言える。更に言えば、直交面よりも開口側の空間には、基準面であるS2面と、基準面に隣接する2つの側面であるS1面およびS3面の3つの面が存在するのみであり、それ以外の面が存在しない。また、S0面とS2面のなす角が90°である場合は後者の条件を満たすが、この場合の凹部32は、季節を問わずいずれの南中時の太陽光も入射方向へ戻す。したがって、夏以外の季節において再帰反射効率を下げたい場合は、S0面とS2面のなす角を90°以下にすれば良い。なお、頂点P00は、真南を向く壁面に再帰反射部材10を設置する場合は、xy平面内に含まれることが望ましい。一方、真南を向いていない壁面に設置する予定の場合には、頂点P00の位置をz方向に移動した再帰反射部材10を選択すればよい。設置する対象の特性に応じて再帰反射部材10を選択することにより、1日、1年を通じたより好ましい再帰反射効率が得られるよう最適化することができる。また、本形態における四角錘形状は、頂点P00から底面開口へ下ろした射影位置が、底面開口の重心位置から基準辺の側へ偏位した位置に存在する斜錘形状であることが望ましい。以下に、凹部32の形状について好ましい例を順に説明する。図8は、第1形態における第1形状の各断面および座標値を示す図である。第1形状における凹部32は、10mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00までの深さは14.814mmである。また、P00は長方形開口の中心から下に11.041mmシフトしている。なお、第1形状は、x軸とS2面のなす角度が14.96°であり、S0面とS2面のなす角が75.33°であるので、上述の条件を満たしている。図9は、第1形態における第1形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80以上であり、春分秋分で最大60、冬至で最大60と、夏至を最大に、通年で高い再帰反射効率を発揮する。図10は、第1形態における第2形状の各断面および座標値を示す図である。第2形状における凹部32は、10mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00までの深さは22.868mmである。また、P00は長方形開口の中心から下に8.32mmシフトしている。なお、第1形状は、x軸とS2面のなす角度が16.2°であり、S0面とS2面のなす角が61.82°であるので、上述の条件を満たしている。図11は、第1形態における第2形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。同図aからわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80以上であり、春分秋分の日中で最大40、冬至の日中で最大30以下と、夏季に高い再帰反射効率を発揮する。これは、上述のように、S0面とS2面のなす角を90°より小さくしたことにより、夏至以外における再帰反射効率を抑制した結果である。また、同図bからわかるように、春から秋にかけての日中においては、地面方向への反射を効果的に抑制している。図12は、第1形態における第3形状の各断面および座標値を示す図である。第2形状における凹部32は、10mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00までの深さは15.75mmである。また、P00は長方形開口の中心から下に11mmシフトしている。この第2形状においては、再帰反射部材10を南東向きの壁面に設置することを前提としており、頂点P00をP00-P11の真下z座標が同じまでシフトしている。これは、南東向きの壁面は正午以降の太陽光がほとんど当たらないので、中心対称の四角錘形状の右半分のみを使用することに相当する。なお、第1形状は、x軸とS2面のなす角度が14.25°であり、S0面とS2面のなす角が73.04°であるので、上述の条件を満たしている。図13は、第1形態における第3形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80以上であり、日差しを受ける午前中に再帰反射特性を有する。図14は、夏至における東京での南中時の太陽光を第2形態の凹部32が受けている様子を示す図である。特に図14aは斜視図を表し、図14bはxy断面図を表す。図14aに示すように、第2形態の凹部32は五面体形状である。具体的には図7における四角錘形状では基準面と対向面が頂点を共有して隣接していたのに対し、本形態では稜線を共有して隣接する寄棟形状あるいは切妻形状である。五面体の各頂点をP10、P11、P12、P13、P00、P01とする。このうちP10、P11、P12、P13の4点は、yz平面に存在して四角形の底面開口を形成し、P00、P11はx軸の負領域に存在して五面体形状の2つの頂点を形成する。そして、五面体形状の4つの側面としての内面のうち、底面開口の基準辺であるP11-P12と稜線P00-P01で囲まれる面をS2基準面とし、基準辺に隣接する第1側辺であるP10-P11とP01で囲まれる面をS1とし、基準辺に隣接する第2側辺であるP12-P13とP00で囲まれる面をS3とし、基準辺に対向する対向辺であるP10-P13と稜線P00-P01で囲まれる面をS0対向面とする。すなわち、基準面S2と対向面S0は台形または長方形であり稜線P00-P01を共有する。側面S1と側面S3は、三角形であり互いに隣接しない。また、本実施形態においては、これら4つの側面は反射面に形成されている。このように定義付けられる凹部32に対して、各時刻の太陽高度と方位角から太陽光を入射させる演算を試みる。まず、省エネルギーおよび環境対策の目的からは、夏の正午前後の太陽光を最も効率的に再帰反射させることが望ましい。夏至における太陽の南中高度は、90°―緯度-23.5°で表される。東京の緯度を35°として当てはめると、夏至における東京での南中高度は78.5°となる。南中時の太陽光を1回反射で同一方向に反射させるには、S2面がこの角度からの光線に対して直交することと、S0面、S1面、S3面が入射光および反射光を遮蔽しないことが条件となる。すなわち、凹部32のxy断面の形状について、x軸とS2面のなす角度が夏至における太陽の南中高度の補角=緯度-23.5°に等しいことと、S2面とS0面のなす角が90°以下であることの2つの条件が満たされる必要がある。前者の条件は、S1面が南中時の太陽光線に直交する条件であり、後者の条件は、面S0、面S2が入射光および反射光を遮蔽しない条件である。なお、東京の緯度約35°においてはx軸とS1面のなす角度は約11.5°となる。後者の条件は、換言すると、S0面が、対向辺から基準面であるS2面へ下ろす直交面よりも、開口側とは反対側x軸負の側の空間に存在すると言える。更に言えば、直交面よりも開口側の空間には、基準面であるS2面と、基準面に隣接する2つの側面であるS1面およびS3面の3つの面が存在するのみであり、それ以外の面が存在しない。また、S0面とS2面のなす角が90°である場合は後者の条件を満たすが、この場合の凹部32は、季節を問わずいずれの南中時の太陽光も入射方向へ戻す。したがって、夏以外の季節において再帰反射効率を下げたい場合は、S0面とS2面のなす角を90°以下にすれば良い。なお、頂点P00とP01は、真南を向く壁面に再帰反射部材10を設置する場合は、xy平面に対象であることが望ましい。一方、真南を向いていない壁面に設置する予定の場合には、頂点P00、P01の位置をそれぞれyz方向に移動した再帰反射部材10を選択すればよい。設置する対象の特性に応じて再帰反射部材10を選択することにより、1日、1年を通じたより好ましい再帰反射効率が得られるよう最適化することができる。また、本形態における五面体形状は、稜線P00-P01から底面開口へ下ろした射影線分が、底面開口の重心位置から基準辺の側へ偏位した位置に存在する形状であることが望ましい。以下に、凹部32の形状について好ましい例を順に説明する。図15は、第2形態における第1形状の各断面および座標値を示す図である。第1形状における凹部32は、20mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00、P01までの深さは共に5.85mmである。また、P00、P01は長方形開口の中心から下に共に13.8mmシフトしている。また、P00のz座標は、P12、P13と同じ値であり、P01のz座標は、P10、P11と同じ値であるので、凹部32の五面体形状はいわゆる切妻形状である。なお、第1形状は、x軸とS2面のなす角度が11.6°であり、S0面とS2面のなす角が90°であるので、上述の条件を満たしている。図16は、第2形態における第1形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80以上であり、春分秋分で最大60弱、冬至で最大20強と、夏至を最大とする再帰反射効率を発揮する。図17は、第2形態における第2形状の各断面および座標値を示す図である。第2形状における凹部32は、20mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00、P01までの深さは共に25.43mmである。また、P00、P01は長方形開口の中心から下に共に8.716mmシフトしている。また、P00のz座標は、P12、P13と同じ値であり、P01のz座標は、P10、P11と同じ値であるので、凹部32の五面体形状はいわゆる切妻形状である。なお、第1形状は、x軸とS2面のなす角度が13.88°であり、S0面とS2面のなす角が56.88°であるので、上述の条件を満たしている。図18は、第2形態における第2形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。同図aからわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80以上であり、春分秋分冬至で20以下と、夏至を最大として他の季節で非常に小さい再帰反射効率を発揮する。これは、上述のように、S0面とS2面のなす角を90°より小さくしたことにより、夏至以外における再帰反射効率を抑制した結果である。また、同図bからわかるように、夏の日中においては、地面方向への反射を効果的に抑制している。図19は、第2形態における第3形状の各断面および座標値を示す図である。第3形状における凹部32は、20mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00、P01までの深さは共に5.85mmである。また、P00、P01は長方形開口の中心から下に共に13.8mmシフトしている。また、P00のz座標は、P12、P13よりも原点寄りであり、P01のz座標は、P10、P11よりも原点寄りであるので、凹部32の五面体形状はいわゆる寄棟形状である。なお、第3形状は、x軸とS2面のなす角度が11.6°であり、S0面とS2面のなす角が90°であるので、上述の条件を満たしている。図20は、第2形態における第3形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80以上であり、春分秋分で最大60弱、冬至で最大20強と、夏至を最大とする再帰反射効率を発揮する。図21は、第2形態における第4形状の各断面および座標値を示す図である。第3形状における凹部32は、20mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00、P01までの深さは共に25.43mmである。また、P00、P01は長方形開口の中心から下に共に8.716mmシフトしている。また、P00のz座標は、P12、P13よりも原点寄りであり、P01のz座標は、P10、P11よりも原点寄りであるので、凹部32の五面体形状はいわゆる寄棟形状である。なお、第4形状は、x軸とS2面のなす角度が13.88°であり、S0面とS2面のなす角が56.88°であるので、上述の条件を満たしている。図22は、第2形態における第4形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80以上であり、その他の季節で低い再帰反射効率を発揮する。なお、第2形態における第3形状と第4形状は寄棟形状であるが、このような形状にすれば、型を用いて凹部32を整形する場合に、型抜きが容易となる。S1面とS3面を傾けたことにより好ましくない反射光が生じる場合には、これらの面を非反射面とする加工を施せば良い。図23は、夏至における東京での南中時の太陽光を第3形態の凹部32が受けている様子を示す図である。特に図23aは斜視図を表し、図23bはxy断面図を表す。図23aに示すように、第3形態の凹部32は六面体形状である。具体的には図14における五面体形状では基準面と対向面が稜線を共有していたのに対し、本形態では4つの側面が奥面の四角形と隣接する形状である。六面体の各頂点をP10、P11、P12、P13、P00、P01、P02、P03とする。このうちP10、P11、P12、P13の4点は、yz平面に存在して四角形の底面開口を形成し、P00、P11、P02、P03はx軸の負領域に存在する。そして、六面体形状の4つの側面としての内面のうち、底面開口の基準辺であるP11-P12とP01-P02で囲まれる面をS2基準面とし、基準辺に隣接する第1側辺であるP10-P11とP00-P01で囲まれる面をS1とし、基準辺に隣接する第2側辺であるP12-P13とP02-P03で囲まれる面をS3とし、基準辺に対向する対向辺であるP10-P13とP00-P03で囲まれる面をS0対向面とする。そして、P00、P01、P02、P03で囲まれる面をS4奥面とする。また、本実施形態においては、これら4つの側面と奥面は反射面に形成されている。このように定義付けられる凹部32に対して、各時刻の太陽高度と方位角から太陽光を入射させる演算を試みる。まず、省エネルギーおよび環境対策の目的からは、夏の正午前後の太陽光を最も効率的に再帰反射させることが望ましい。夏至における太陽の南中高度は、90°―緯度-23.5°で表される。東京の緯度を35°として当てはめると、夏至における東京での南中高度は78.5°となる。南中時の太陽光を1回反射で同一方向に反射させるには、S2面がこの角度からの光線に対して直交することと、S0面、S1面、S3面、S4面が入射光および反射光を遮蔽しないことが条件となる。すなわち、凹部32のxy断面の形状について、x軸とS2面のなす角度が夏至における太陽の南中高度の補角=緯度-23.5°に等しいことと、P10-P13とP01-P02が張る平面仮想面と、S2面のなす角が90°以下であることの2つの条件が満たされる必要がある。前者の条件は、S1面が南中時の太陽光線に直交する条件であり、後者の条件は、面S0、面S2が入射光および反射光を遮蔽しない条件である。なお、東京の緯度約35°においてはx軸とS1面のなす角度は約11.5°となる。後者の条件は、換言すると、S0面およびS4面が、対向辺から基準面であるS2面へ下ろす直交面よりも、開口側とは反対側x軸負の側の空間に存在すると言える。更に言えば、直交面よりも開口側の空間には、基準面であるS2面と、基準面に隣接する2つの側面であるS1面およびS3面の3つの面が存在するのみであり、それ以外の面が存在しない。なお、本形態における六面体形状は、図7に示す四角錘形状もしくは図14に示す五面体形状に対して4つの側面と交わる平面で二分した底面開口側の形状である。元となる形状が四角錘形状であれば、凹部32は、側面が仮想的に交わる錘の頂点から底面開口への射影位置が、底面開口の重心位置から基準辺側へ偏位した四角斜錘台形状であることが望ましい。また、元となる形状が五面体形状であれば、凹部32は、基準面と対向面が仮想的に共有する稜線から底面開口へ下ろした射影線分が、底面開口の重心位置から基準辺の側へ偏位した位置に存在する形状であることが望ましい。また、奥面は、底面開口と平行であること、すなわちyz平面と平行であることが望ましいが、再帰反射部材10が設置される壁面の角度に応じて傾きを与えても良い。ただし、この場合であっても、上記の条件を満たすことが肝要である。以下に、凹部32の形状について好ましい例を順に説明する。図24は、第3形態における第1形状の各断面および座標値を示す図である。第1形状における凹部32は、10mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00、P01、P02、P03までの深さは共に20.4mmである。なお、第1形状は、x軸とS2面のなす角度が8.55°であり、仮想面とS2面のなす角が60.73°であるので、上述の条件を満たしている。図25は、第3形態における第1形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80程度であり、春分秋分で最大50、冬至で最大20強と、夏季に高い再帰反射効率を発揮する。図26は、第3形態における第2形状の各断面および座標値を示す図である。第2形状における凹部32は、10mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00、P01、P02、P03までの深さは共に43mmである。なお、第2形状は、x軸とS2面のなす角度が11.40°であり、仮想面とS2面のなす角が36.26°であるので、上述の条件を満たしている。図27は、第3形態における第2形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。図からわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80程度であり、春分秋分で最大70、冬至で最大50強と、夏季に高い再帰反射効率を発揮する。図28は、第3形態における第3形状の各断面および座標値を示す図である。第3形状における凹部32は、20mm×30mmの長方形の開口を有し、開口からP00、P01、P02、P03までの深さは共に44.037mmである。なお、第3形状は、x軸とS2面のなす角度が6.26°であり、仮想面とS2面のなす角が36°であるので、上述の条件を満たしている。図29は、第3形態における第3形状に対する各季節における反射効率の時間変化を示す図である。計算の前提条件は、図6の結果を導いた条件と同じである。同図aからわかるように、夏至の正午前後の再帰反射効率は80以上であり、春分秋分で60強、冬至で最大20強と、夏季に高く、冬に低い再帰反射効率を発揮する。また、同図bからわかるように、春季から秋季の日中においては、地面方向への反射を効果的に抑制している。図30は、本実施形態に係る他の再帰反射部材11を示す外観図である。これまで説明した凹部32は、そのサイズに依存せずにそれぞれの再帰反射効率を発揮する。したがって、ベース部材31に多くの凹部32を設けようとする場合は、さまざまな配列が考えられる。再帰反射部材11は、基準辺が互いに平行となるように、同じ大きさの凹部32が複数設けられている。一方、図31に示す再帰反射部材12は、基準辺が互いに平行となるように、大きさの異なる凹部32が複数設けられている。異なる大きさの凹部32を敷き詰める場合には、2種類の凹部に限らず、例えば、フラクタルとなるように複数種類の凹部を敷き詰めればより効果的である。もちろん、デザイン的な観点から、規則的な配置に限らず、ランダムな配置を採用しても良い。また、大きさの異なる凹部32が、それぞれ一つのみで再帰反射部材11を形成しても良い。この場合、大小様々な再帰反射部材11を組み合わせて敷き詰めることができる。以上説明した本実施形態においては、東京を設置場所として説明した。他の設置場所を想定する場合は、上述の条件式に即して、適宜凹部の形状を変更すれば良い。図32は、本実施形態に係る再帰反射部材10を再帰反射性建材としてビル20の壁面へ設置する工程を説明する図である。上述のように再帰反射部材10を組み合わせて壁面へ設置する場合、図32aに示すように、夏至における南中時刻の太陽90の太陽光線に対して、基準面であるS2が直交するように設置することが肝要であることは上述のとおりである。再帰反射部材10をビル20の壁面へ設置する場合、図32bに示すように、それぞれをボルト40で固定するなどの設置工程を経る。このとき、当該ビル20が立地する緯度から夏至における南中高度を算出して、上記条件を満たす凹部32を有する再帰反射部材10を選択して採用することができる。または、設置する再帰反射部材10が有する凹部32が上記条件を満たすように、ボルト40の締結により角度を調整することもできる。ボルト40を用いず、接着剤等を用いる場合であっても、同様に角度調整を施すことができる。以上の実施形態においては、再帰反射部材10が少なくとも反射外壁材の一部として形成される再帰反射性建材を例として説明したが、再帰反射部材10は、もちろん反射外壁材に限らず、様々な形態をとり得る。反射外壁タイル、反射床材、反射瓦などの形態としての再帰反射性建材であっても十分実用的である。例えば反射床材の場合、設置方向が壁材に比較して直交する方向になるので、上述の条件を満たす床面に適した凹部32を形成すれば良い。以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。