質量で、C001~02、Si001~10、Mn005~30、P005以下、S001以下、Sn001~05、Al01以下を含有し、残部Feおよび不純物からなり、かつ、Sn中の固溶Snの割合が950以上であることを特徴とする、耐食性に優れた鋼材。さらに、質量で、Cu10以下、Ni10以下、Cr10以下、Mo10以下、W10以下、Sb02以下の1種または2種以上を含有することを特徴とする請求項1に記載の耐食性に優れた鋼材。さらに、質量で、Ti02以下、Zr02以下の1種または2種を含有することを特徴とする請求項1または2に記載の耐食性に優れた鋼材。さらに、質量で、Ca001以下、Mg001以下の1種または2種を含有することを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の耐食性に優れた鋼材。さらに、質量で、Nb01以下、V05以下、B001以下の1種または2種以上を含有することを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の耐食性に優れた鋼材。さらに、質量で、REM001以下を含有することを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の耐食性に優れた鋼材。鋼材表面の少なくとも一部に防食処理が施されたことを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の耐食性に優れた鋼材。しかし、Crは一般に鋼材の耐食性に寄与する元素であるが、特許文献1に示されるCrの含有量を増加させた鋼材では、非常に厳しい塩化物環境においては鋼材にCrを一定量含有させても耐食性が不十分になり、鋼材が長期間の使用に耐えられない場合がある。鋼材のNi含有量を増加させた場合にも耐食性の改善効果を期待できるが、特許文献2に示されるNi含有量を増加させた鋼材では、非常に厳しい塩化物環境下では十分な耐食性を持たず、また鋼材のコストが高くなるという問題がある。そして、特許文献3に開示された、P、Cu、Moを必須元素とし、Sbおよび/またはSnを添加した溶接構造物用鋼材は、溶接性を阻害する003以上のPを含有することから、その溶接性には不安が残る。一方、特許文献4に開示された、P、Cu、Ni、Sbを必須添加した鋼材は、飛来塩分量08mddの環境において耐候性が良好であるとしているにすぎず、それを超えるような厳しい塩分飛来環境下においては耐候性が十分でないという問題がある。さらに、特許文献5に開示された、Cuを必須元素とし、Sbおよび/またはSnを添加した鋼材は、重油などを燃焼させたときに排出される燃焼排ガスに対する耐食性を有する鋼材であって、本願発明にかかる塩化物環境下とは大きく異なる環境下で使用する鋼材である。したがって、必ずしもこのような鋼材をそのまま本願発明の塩化物環境下で適用することはできない。本発明は、上記現状に鑑みてなされたもので、その目的は、海水などの塩化物による腐食に対する抵抗性に優れる耐食性鋼材を提供することである。本発明者らは、上記の課題を解決するために、塩化物による腐食促進機構について詳細に検討した結果、塩化物の多い環境においてはFeCl3溶液の乾湿繰り返しが本質的条件となり、Fe3の加水分解により腐食界面のpHが低下した状態で、かつFe3が酸化剤として作用することによって腐食を加速することを見出した。このときの腐食反応は、以下に示すとおりである。カソード反応:Fe3e→Fe2アノード反応:Fe→Fe22eしたがって、腐食の総括反応は、次の式の通りである。2Fe3Fe→3Fe2式となる。上記式の反応により生成したFe2は、空気酸化によりFe3に酸化され、生成したFe3は再び酸化剤として腐食を加速する。この際、Fe2の空気酸化の反応速度は低pH環境では一般に遅いが、濃厚塩化物溶液中では加速され、Fe3が生成されやすくなる。このようなサイクリックな反応のため、飛来塩分量の非常に多い環境において鋼の耐食性が著しく劣化することが判明した。また、塩化物が非常に多い環境においてはさび層の保護性は期待できないので、鋼自身のアノード溶解反応を遅くすることが耐食性改善に有用であることが判った。すなわち、塩化物が非常に多い環境では低pH塩化物溶液中におけるアノード溶解反応を抑制させることがキーとなる。本発明者等は、このような塩分環境における腐食のメカニズムを基に、種々の合金元素の耐候性への影響について検討した結果、下記の~に示す知見を得た。SnはSn2として溶解し、2Fe3Sn2→2Fe2Sn4なる反応によりFe3の濃度を低下させることで、式の反応を抑制する。さらに、Snには溶解後イオンとしてアノード溶解を大幅に抑制する作用があることから、微量で耐食性を大幅に向上させることができる。特に、Snが鋼材中に固溶状態で存在している場合、Sn2として溶解しやすい。鋼材中の固溶Snが多ければ、式の反応をより抑制することができるとともに、アノード溶解反応もより抑制することができる。Snと同様に鋼のアノード溶解反応を抑制する合金元素としては、Cu、Ni、Cr、Mo、W、Sbが有効である。また、Ti、Zrを含有させると腐食の起点となる介在物を低減することができるので、耐食性が向上する。Ca、Mgは腐食界面のpHを上昇させて腐食環境をマイルドにする作用を有する。本発明は、上記の知見に基づいて完成したものであって、その要旨は下記の~に示す耐食性に優れた鋼材である。質量で、C001~02、Si001~10、Mn005~30、P005以下、S001以下、Sn001~05、Al01以下を含有し、残部Feおよび不純物からなり、かつ、Sn中の固溶Snの割合が950以上であることを特徴とする、耐食性に優れた鋼材。さらに質量で、Cu10以下、Ni10以下、Cr10以下、Mo10以下、W10以下、Sb02以下の1種または2種以上を含有することを特徴とする、上記の耐食性に優れた鋼材。さらに質量で、Ti02以下、Zr02以下の1種または2種を含有することを特徴とする、上記またはの耐食性に優れた鋼材。さらに質量で、Ca001以下、Mg001以下の1種または2種を含有することを特徴とする、上記~のいずれかの耐食性に優れた鋼材。さらに質量で、Nb01以下、V05以下、B001以下の1種または2種以上を含有することを特徴とする、上記~のいずれかの耐食性に優れた鋼材。さらに質量で、REM001以下を含有することを特徴とする、上記~のいずれかの耐食性に優れた鋼材。鋼材表面の少なくとも一部に防食処理が施されたことを特徴とする、上記~のいずれかの耐食性に優れた鋼材。本発明によれば、塩化物を含む環境における耐食性に優れる耐食性鋼材を提供することができる。以下、本発明について詳しく説明する。なお、各元素の含有量の表示は質量を意味する。A鋼材の化学組成について本発明において、鋼材の化学組成を規定する理由は次のとおりである。C001~02Cは、材料としての強度を確保するために必要な元素であり、001以上の含有量が必要である。しかし、02を超えて含有させると溶接性が著しく低下する。また、C含有量の増大とともに、pHが低下する環境でカソードとなって腐食を促進するセメンタイトの生成量が増大するため、耐食性が低下する。このため上限を02とした。Cの下限値は002が好ましく、003がより好ましい。Cの上限値は018が好ましく、016がより好ましい。Si001~10Siは脱酸に必要な元素であり、十分な脱酸効果を得るためには001以上含有させる必要がある。しかし、10を超えて含有させると母材および溶接継手部の靱性が損なわれる。このため、Siの含有量を001~10とした。Siの下限値は003が好ましく、005がより好ましい。Siの上限値は08が好ましく、06がより好ましい。Mn005~30Mnは低コストで鋼の強度を高める作用を有する元素であり、この効果を得るためには005以上の含有量が必要である。しかし、30を超えて含有させると溶接性が劣化するとともに継手靭性も劣化する。このため、Mnの含有量を005~30とした。Mnの下限値は02が好ましく、04がより好ましい。Mnの上限値は25が好ましく、20がより好ましい。P005以下Pは鋼材中に不純物として存在する元素である。Pは耐酸性を低下させる元素であり、腐食界面のpHが低下する塩化物腐食環境においては耐食性を低下させる。さらには溶接性および溶接熱影響部の靭性を低下させることから、含有量は少なければ少ないほどよい。このため、Pの含有量は005以下に制限する。004以下とすることが好ましく、003未満とすることがより好ましい。S001以下Sは鋼材中に不純物として存在する元素である。Sは鋼中に腐食の起点となるMnSを形成し、その含有量が001を超えると、耐食性の低下が顕著になる。このため、Sの含有量は001以下に制限する。0008以下とすることが好ましく、0006以下とすることがより好ましい。Sn001~05Snは本発明において重要な元素であり、低pH塩化物環境において鋼のアノード溶解反応を著しく抑制するため、塩化物腐食環境における耐食性を大幅に向上させる作用を有する。上記効果を得るには001以上の含有量が必要である。一方、05を超えて含有させても前記の効果は飽和するばかりでなく、母材および大入熱溶接継手の靭性が劣化する。したがって、Snの含有量は001~05とする。Snの下限値は002が好ましく、003がより好ましい。Snの上限値は04が好ましく、03がより好ましい。Al01以下Alは、鋼の脱酸に有効な元素である。本発明では鋼中にSiを含有させるので、Siによっても脱酸が期待できる。よって、Alで脱酸処理することは必ずしも必要でない。しかし、Siに加えて、さらにAlを含有させて複合脱酸することもできる。ただし、Alの含有量が01を超えると、低pH環境における耐食性が低下するため塩化物腐食環境における耐食性が低下するばかりでなく、窒化物が粗大化するために靱性の低下を引き起こす。したがって、Alを含有させる場合の含有量の上限を01以下とする。好ましい上限は006である。なお、Alによる脱酸効果を安定的に得るためには、Alの下限値を001とすることが好ましく、003とすることがより好ましい。本発明に係る鋼材は、上記の化学組成を有し、残部がFeおよび不純物からなる。ここで、不純物とは、鋼材を工業的に製造する際に鉱石やスクラップ等のような原料をはじめとして製造工程の種々の要因によって混入する成分であって、本発明に悪影響を与えない範囲で許容されるものを意味する。本発明に係る鋼材は、上記の成分のほか、必要に応じて、次の第1群から第5群までの少なくとも1群のうちから選んだ1種以上の成分を含有させることができる。以下、これらの群に属する成分について述べる。第1群の成分:Cu、Ni、Cr、Mo、W、SbCu10以下Cuは低pH環境における鋼のアノード溶解を抑制することにより耐食性を向上させる作用を有するので、必要に応じて含有させることができる。ただし、10を超えて含有させると効果が飽和するだけでなく、脆化を起こす原因となる。したがって、その含有量は10以下とする。上記効果を安定的に得るためには、002以上含有させることが好ましく、003以上含有させることがより好ましい。なお、鋼中にCuを含有させた場合にはCuとSnが共存することになるため、製造方法によっては圧延割れが生じることもある。圧延割れを抑制するためには、Cuの含有量を少なくした上、Sn含有量に対するCuの含有量の比、CuSnを小さくすることが重要となる。よって、Cuを含有させる場合には、Cuの含有量を02未満とし、CuSnを10以下とすることが好ましい。Cuの含有量は01未満とすることがより好ましい。Ni10以下NiもCuと同様に、低pH環境における鋼のアノード溶解を抑制することにより耐食性を向上させる作用を有するので、必要に応じて含有させることができる。ただし、10を超えて含有させると効果が飽和するだけでなく、コストの著しい上昇につながる。したがって、その含有量は10以下とする。上記効果を安定的に得るためには、001以上含有させることが好ましい。Niの下限値は002とすることがより好ましい。また、Niの上限値は08が好ましい。Cr10以下Crは、耐食性を向上させる作用を有するので、必要に応じて含有させることができる。ただし、10を超えて含有させると耐酸性が低下することから、塩化物が多い環境においては耐食性が低下する場合がある。一方、10以下の含有量であれば耐酸性の低下は見られないことから、Crの含有量は10以下とする。耐食性向上効果を安定的に得るためには、001以上含有させることが好ましい。Crの下限値は002とすることがより好ましい。また、Crの上限値は08が好ましい。Mo10以下Moは溶解して酸素酸イオンMoO42の形でさびに吸着し、さび層中の塩化物イオンの透過を抑制する作用効果を有する元素であるので、必要に応じて含有させることができる。ただし、含有量が10を超えると効果が飽和するだけでなく、鋼材のコストが大幅に上昇する。したがって、Moの含有量は10以下とする。上記効果を安定的に得るためには、001以上含有させることが好ましい。Moの下限値は002とすることがより好ましい。また、Moの上限値は07が好ましい。W10以下WはMoと同様に、溶解して酸素酸イオンMoO42の形で存在し、さび層中の塩化物イオンの透過を抑制する作用効果を有する元素であるので、必要に応じて含有させることができる。ただし、含有量が1を超えると効果が飽和するだけでなく、鋼材のコストが大幅に上昇する。したがって、Wの含有量は10以下とする。上記効果を安定的に得るためには、001以上含有させることが好ましい。Wの下限値は002とすることがより好ましい。また、Wの上限値は07が好ましい。Sb02以下Sbは耐酸性に優れた元素であり、低pH環境において鋼のアノード溶解反応を抑制するとともに、水素ガス発生反応やFe3の還元反応を抑制することで塩化物環境における耐食性を向上させるので、必要に応じて含有させることができる。しかし、02を超えて含有させると靭性が著しく劣化する。したがって、Sbの含有量は02以下とする。上記効果を安定的に得るためには、001以上含有させることが好ましい。Sbの下限値は002とすることがより好ましい。また、Sbの上限値は015が好ましい。第2群の成分:Ti、ZrTi02以下Tiは硫化物の形成により腐食の起点となるMnSの形成を抑える作用効果を有する元素であるので、必要に応じて含有させることができる。しかし、02を超えて含有させると効果が飽和するだけでなく鋼材のコストが上昇する。したがって、Tiの含有量は02以下とする。上記効果を安定的に得るためには、0001以上含有させることが好ましい。Tiの下限値は0005とすることがより好ましい。また、Tiの上限値は015が好ましい。Zr02以下ZrはTiと同様に、硫化物を形成することにより腐食の起点となるMnSの形成を抑える作用効果を有しているので、必要に応じて含有させることができる。しかし、02を超えて含有させると効果が飽和するだけでなく鋼材のコストが上昇する。したがって、Zrの含有量は02以下とする。上記効果を安定的に得るためには、0001以上含有させることが好ましい。Zrの下限値は0005とすることがより好ましい。また、Zrの上限値は015が好ましい。第3群の成分:Ca、MgCa001以下Caは鋼中に酸化物の形で存在し、腐食反応部における界面のpHの低下を抑制して、腐食の促進を抑える作用を有しているので、必要に応じて含有させることができる。しかし、001を超えて含有させると効果が飽和する。したがって、Caの含有量は001以下とする。上記効果を安定的に得るためには、00002以上含有させることが好ましい。Caの下限値は00005とすることがより好ましい。また、Caの上限値は0005が好ましい。Mg001以下Mgは、Caと同様に、腐食反応部における界面のpHの低下を抑制するので、必要に応じて含有させることができる。しかし、001を超えて含有させると効果が飽和する。したがって、Mgの含有量は001以下とする。上記効果を安定的に得るためには、00002以上含有させることが好ましい。Mgの下限値は00005とすることがより好ましい。また、Mgの上限値は0005が好ましい。第4群の成分:Nb、V、BNb01以下Nbは鋼材の強度を上昇させる元素であるので、必要に応じて含有させることができる。しかし、01を超えて含有させると効果が飽和するため、Nbの含有量は01以下とする。上記効果を安定的に得るためには、0001以上含有させることが好ましい。Nbの下限値は0003とすることがより好ましい。また、Nbの上限値は005が好ましい。V05以下VはNbと同様に鋼材の強度を上昇させる元素であり、また、MoやWと同様に、溶解して酸素酸イオンの形で存在しさび層中の塩化物イオンの透過を抑制する作用も有するので、必要に応じて含有させることができる。しかし、含有量が05を超えると効果が飽和するばかりでなくコストが著しく上昇する。したがって、Vの含有量は05以下とする。上記効果を安定的に得るためには、0005以上含有させることが好ましい。Vの下限値は001とすることがより好ましい。また、Vの上限値は03が好ましい。B001以下Bは焼入性を向上させて強度を高める元素であるので、必要に応じて含有させることができる。しかし、Bの含有量が001を超えると、強度を高める効果が飽和し、また、母材、HAZともに靱性劣化の傾向が著しくなる。したがって、Bの含有量は001以下とする。焼入れ性と強度を高める効果を安定的に得るためには、00003以上含有させることが好ましい。第5群の成分:REMREM001以下REM希土類元素は鋼の溶接性を向上させる作用を有するので、必要に応じて含有させることができる。しかし、含有量が001を超えると効果が飽和するため、REMの含有量は001以下とする。上記効果を安定的に得るためには、00002以上含有させることが好ましい。REMの下限値は00005とすることがより好ましい。また、REMの上限値は0005が好ましい。ここで、REMとは、ランタノイドの15元素にYおよびScをあわせた17元素の総称であり、これらの元素のうちの1種または2種以上を含有させることができる。なお、REMの含有量はこれら元素の合計含有量を意味する。B固溶Snについて本発明においては、鋼材に添加したSnが高い割合で固溶していることが極めて重要である。Sn中の固溶Snの割合が950以上とすることにより、十分な耐食性を確保することができる。というのは、先に延べたように、耐食性を向上させるのは腐食により溶解したSnイオンであることから、難溶性の析出物中にSnが含有されて鋼中への固溶度が低くなると、耐食性向上作用が十分でなくなるからである。なお、Sn中の固溶Snの割合を950以上とするためには、例えば、Snと化合物を形成しやすいSやO酸素の含有量を低く抑えたスラブを、鋼の組成に応じて、1100~1200°C程度で加熱後、圧延1パスあたりの圧下率が30以上、圧延仕上げ温度が700~900°C程度の条件で熱間圧延すればよい。圧延後は大気中で放冷するか、あるいはAr3点以上の温度から少なくとも550°C程度までの温度域を、50°Cs以上の冷却速度で冷却することにより製造することができる。なお、ここでの温度とは鋼材表面の温度である。C防食皮膜について上記に説明した本発明の鋼材は、そのまま使用しても良好な耐食性を示す。しかし、その表面に防食処理を施した場合、具体的には有機樹脂や金属からなる防食被膜で表面を被覆した場合には、従来の鋼材に比べ防食被膜の耐久性が向上し、耐食性が一段と向上する。ここで、有機樹脂からなる防食被膜としては、ビニルブチラール系、エポキシ系、ウレタン系、フタル酸系等の樹脂被膜、金属からなる防食被膜としては、Zn、Al、ZnAl等のメッキ被膜やZn、Al、AlMgなどの溶射被膜を挙げることができる。防食被膜の耐久性が向上するのは、下地である本発明鋼材の腐食が著しく抑制される結果として、防食被膜欠陥部からの下地鋼材腐食に起因する防食被膜のふくれや剥離が抑制されるためであると考えられる。上記の防食被膜で覆う処理は通常の方法で行えばよい。また、必ずしも鋼材の全面に防食被膜を施す必要はなく、腐食環境に曝される面としての鋼材の片面、鋼管であれば外面または内面だけ、すなわち鋼材表面の少なくとも一部を防食処理するだけでもよい。真空溶解炉を用いて26種類の鋼を溶製し、50kg鋼塊とした後、通常の方法で熱間鍛造して厚さが60mmのブロックを作製した。表1に、作成したブロックの化学組成およびSn中の固溶Snの割合Sn固溶度を示す。なお、SnはO酸素やSと化合物を形成し、酸化スズSnO、SnO2などや硫化スズSnS、SnS2を形成する。したがって、これらの化合物が鋼中に形成されると、鋼材中の固溶Snは減少することから、鋼を溶製するに当たっては、以下のように脱酸、脱硫の管理をして鋼材中の固溶Snを調整した。すなわち、脱酸は、溶製初期段階で予めSiとMnを添加して予備脱酸を行い、溶存酸素濃度を100ppm以下とした後、Alを添加して改めて脱酸を行った。このとき、必要によりAlと共に脱酸効果を有するTiも合わせて添加した。一方、脱硫は、溶製により形成されたスラグに生石灰をスラグ改質剤とともに投入することにより行った。なお、表1中、比較例である鋼No26の供試鋼については、Si、Mn、Alを同時添加して脱酸を行うと共に、脱硫も添加する生石灰の量を鋼No1~25の供試鋼に比べて減らして行った。このため、表1中の鋼No26の供試鋼はSn固溶度が低い値を示した。次いで、上記ブロックを、1120°Cで1時間加熱してから熱間圧延し、850°Cで厚さ20mmに仕上げ、その後室温まで大気中で放冷して鋼板とした。前記厚さが20mmの各鋼板から、幅が60mm、長さが100mm、厚さが3mmの試験片を採取し、塩化物環境を模擬した腐食試験に供した。一部の鋼種については、変性エポキシ系塗料でスプレー塗装により約200μmの防食皮膜を形成した上、防食皮膜に十字の疵を入れて一部地金を露出し、同様の腐食試験に供した。腐食試験はSAEJ2334試験を用いた。SAEJ2334試験は、湿潤50°C、100RH、6時間、塩分付着05NaCl、01CaCl2、0075NaHCO3水溶液浸漬、025時間、乾燥60°C、50RH、1775時間を1サイクルとした加速試験であり、腐食形態が塩化物を含む腐食環境に類似しているとされている、p74。SAEJ2334試験120サイクル終了後、各試験片の表面のさび層を除去し、板厚減少量を測定した。防食処理された鋼材については、防食皮膜疵部の最大腐食深さを測定した。試験結果を表2に示す。同表における腐食減量は、試験片の平均の板厚減少量であり、試験前後の重量減少と試験片の表面積を用いて算出したものである。腐食深さは、塗装疵部の鋼材表面からの深さの最大値である。表2の結果から明らかなように、比較例である供試鋼No25の鋼材はSnを含有していないため、腐食減量、腐食深さとも1mmを超えている。また、比較例である供試鋼No26はSn固溶度が十分でないため腐食減量、腐食深さが大きい。一方で、本発明例である供試鋼No1~24の鋼材では、いずれも本発明で規定する成分含有量を満足し、Snの固溶度も95以上であるので、腐食減量、腐食深さとも048mm以下と小さくなっている。