雷サージ電流用のスイッチであって、電流を導く第1導通部と、第1導通部の一部に設けられた2つの第1接点と、電流を導く第2導通部と、第2導通部の一部に前記第1接点とそれぞれ接触できるように設けられた2つの第2接点と、前記第1接点と前記第2接点の接続状態を変更する可動部を備え、前記第1導通部と前記第2導通部には、電流の向きが同じとなるように対向させた対向部分があることを特徴とするスイッチ。スイッチ910は、雷サージ電流のような大電流を流せなければならない。ところが、雷が原因の大電流が流れたときにスイッチ910の接点が離れてしまい、過電圧から屋内の機器を保護できないことがあった。本発明の目的は、雷が原因の大電流を確実に流すことのできるスイッチを提供することである。本発明のスイッチは、電流を導く第1導通部、第1導通部の一部に設けられた第1接点、電流を導く第2導通部、第2導通部の一部に第1接点と接触できるように設けられた第2接点、第1接点と第2接点の接続状態を変更する可動部を備える。また、第1導通部と第2導通部には、電流の向きが同じとなるように対向させた対向部分がある。本発明のスイッチによれば、接点が2つあることで、電流の向きが同じとなるように対向させた対向部分がある。したがって、雷による電流のような高周波成分を含む大電流が流れても、接点同士が離れない。以下に本発明の実施例を示す。なお、同じ機能の構成部には同じ番号を付け、重複説明を省略する。分析本発明では、まず、雷による大電流が流れたときにスイッチ910の接点が離れてしまう原因を分析する。図3は、スイッチ910の構造の例を示す図である。スイッチ910は、電流を導く第1導通部911、第1導通部911の一部に設けられた第1接点912、電流を導く第2導通部916、第2導通部916の一部に前記第1接点912と接触できるように設けられた第2接点917、第1接点912と第2接点917の接続状態を変更する可動部913を備える。可動部913は、例えばヒンジや回転軸のような回転自在な構造でもよいし、スライドする構造でもよく、可動の方法は問わない。雷による電流の特徴は、図1を用いて説明したとおり、波頭長は1μ秒~10μ秒、波尾長は10μ秒~1000μ秒である。波頭長や波尾長の時間から、雷による電流には、主に1kHzから1MHzの周波数成分がある。高い周波数の電流が金属中を流れる場合には、表皮効果という現象が生じる。また、表皮効果によって電流が金属の表面に集中する程度を表すパラメータに表皮効果の深さ表皮の厚さδがあり、ただし、ωは各周波数、σは導電率、μは透磁率と表現できる。ここで、図4を用いて2つの導線に働く力について説明しておく。図4Aは、2つの導線に同じ方向に電流が流れた場合に働く力を示す図である。図4Bは、2つの導線に異なる方向に電流が流れた場合に働く力を示す図である。まず、図4Aの場合を説明する。導線801に電流I1が流れると、磁界H1が生じる。磁界H1は、図4Aに示すように、図の表側から裏側に向かう方向である。導線802に、電流I1と同じ方向に電流I2が流れていると、電流I2と磁界H1によってローレンツ力が生じ、導線802は導線801側に引き寄せられる。同様に導線801は、電流I1と、電流I2が作る磁界H2によって生じるローレンツ力によって導線802側に引き寄せられる。つまり、電流が同じ向きに流れる場合、2つの導線は互いに引き寄せあう。次に、図4Bの場合を説明する。導線801に電流I1が流れると、磁界H1が生じる。磁界H1は、図4Bに示すように、図の表側から裏側に向かう方向である。導線802に、電流I1と逆方向に電流I2が流れていると、電流I2と磁界H1によってローレンツ力が生じ、導線802は導線801から引き離される。同様に導線801は、電流I1と、電流I2が作る磁界H2によって生じるローレンツ力によって導線802から引き離される。つまり、電流が逆向きに流れる場合、2つの導線は互いに退けあう反発しあう。次に、上述の表皮効果と2つの導線に働く力を、スイッチ910の接点の場合に当てはめてみる。図5は、表皮効果がほとんど生じていない場合に接点912から接点917に流れる電流の様子を示している。このときには、接点の912、917の真ん中を多くの電流が流れる。電流の周波数が高くなると、図6に示すように接点912から接点917に電流が流れる。そして、さらに周波数が高くなると、表皮効果によって、図7に示すように接点912と接点917の表面近傍を電流が流れるようになる。接点912の表面を流れる電流と接点917の表面を流れる電流とは、逆向きである。したがって、接点912と接点917とは互いに退けあう反発しあう。つまり、雷によって生じる電流の周波数成分1kHz~1MHzによって表皮効果が発生し、接点近傍で電流が逆向きに流れ、接点同士が反発する力が生じていると考えられる。なお、材料ごとの表皮効果の深さを計算した結果は、次のようになった。周波数50Hzの場合銀:9.06mm銅:9.34mm真ちゅう:12.40mmタングステン:16.67mm周波数100kHzの場合銀:0.20mm銅:0.21mm真ちゅう:0.28mmタングステン:0.37mm周波数1MHzの場合銀:0.06mm銅:0.07mm真ちゅう:0.09mmタングステン:0.12mm具体的構成本発明の接点を、図8に示す。接点112と接点117の形状は、従来の接点と同じであるが、材質が異なる。接点112と接点117は、接触位置近傍のあらかじめ定めた範囲図の網掛け部分の抵抗率が、あらかじめ定めた値よりも高い。あらかじめ定めた抵抗率とは、通常の電気を流すための接点に用いる金属よりも高い抵抗率である。一般的に、大電流を流すためには抵抗率を小さくするべきであり、電力用などの大電流を流す導線には、銀抵抗率:約1.6×10-8Ωmや銅抵抗率:約1.7×10-8Ωmがよく使われる。また、信号用などの小電流用では、錆びないという理由から金メッキ抵抗率:約2.4×10-8Ωmがよく使われる。例えば、ブレーカのように通常時には電気を流しておき、過電流が流れた場合に接点を離すような装置の場合、接点の抵抗を下げる必要がある。本発明がターゲットとしている、雷サージ電流用の接点の場合、雷サージ電流が発生した時には電流が流れるが、通常時は電流が流れていない。そこで、本発明は、あえて抵抗率の高い材料を利用する。例えば、タングステンの抵抗率は約5.5×10-8Ωm、タングステンが80で銀が20の合金の抵抗率は約4.72×10-8Ωmである。本発明の効果を得るためには、抵抗率が4.8×10-8Ωm以上の材料を用いるべきである。ただし、どの程度高い抵抗率の材料を用いるかは、適宜設計と実験を行えばよい。また、あらかじめ定めた範囲とは、少なくとも接点の面の法線同士が作る角度が閾値以下の範囲である。閾値は、スイッチの構造重さ、大きさなどと流れる電流の性質電流の大きさ、周波数などから適宜設計し、実験により動作を確認すればよい。表皮効果による接点同士の反発力を弱めるために、本発明ではあえて抵抗率の高い材料を用いる。したがって、反発力が強く働く範囲のみを抵抗率が高い材料とすればよい。なお、数10kAの電流の場合、接点全体をタングステンにすれば一般的には問題ない。本発明の接点によれば、抵抗率の高い導体を用いるので、高周波成分を含む大電流が流れても、表皮効果による接点同士の反発力を低減できる。さらに、本発明の接点を図3に示したスイッチに用いれば、表皮効果による接点同士の反発力を低減させることができるので、雷による電流のような高周波成分を含む大電流が流れても、接点同士が離れにくいスイッチにできる。なお、本発明の接点を2つの対向する接点の両方に用いれば最も効果があるが、いずれか一方に本発明の接点を用いても、表皮効果による接点同士の反発力を低減できる。図9に実施例2のスイッチの構成例を示す。スイッチ300は、電流を導く第1導通部311、第1導通部の一部に設けられた2つの第1接点3121、3122、電流を導く第2導通部216、第2導通部の一部に第1接点とそれぞれ接触できるように設けられた2つの第2接点3171、3172、第1接点3121、3122と第2接点3171、3172の接続状態を変更する可動部313を備える。また、第1導通部311と第2導通部316には、電流の向きが同じとなるように対向させた対向部分がある。図9Aは対向部分が重なる方向から見た図であり、図9Bは対向部分が平行に並んだ様子が分かる方向から見た図である。なお、図9では、第1導通部311、第1接点3121、3122、可動部313を実線で示し、第2導通部316、第2接点3171、3172を点線で示す。また、図9Aでは対向部分は重なり合っているので、第2導通部316、第2接点317には見えない部分があるはずであるが、位置関係を示すために図示している。この例では、第1接点3122と第2接点3172の部分で、電流I1は、電流I3と電流I4とに分けられる。また、第1接点3121と第2接点3171の部分で、電流I3と電流I4とは加算され電流I2となる。このように、第1接点と第2接点をそれぞれ2つ設け、その間隔を広げることで、電流の向きが同じとなる対向部分を設けている。実施例1の分析で説明したように、2つの電流の向きが同じ場合、互いに引き寄せあう。したがって、第1導通部311と第2導通部316とは引き寄せあう。この力が、第1接点3121、3122と第2接点3171、3172とが互いに退けあう力を十分弱めるように、間隔と長さを適宜設計すれば、高周波成分を含む大電流が流れても、接点同士が離れなくなる。なお、接点として実施例1の接点を用いれば、さらに有効である。また、第1導通部311と第2導通部316の対向部分に流れる電流が等しくなるように、第1導通部311と第2導通部316と2組の第1接点と第2接点をそれぞれ適宜設計すれば、引き寄せあう力を最適にできる。なお、本発明の接点を2つの対向する接点の両方に用いれば最も効果があるが、いずれか一方に本発明の接点を用いても、表皮効果による接点同士の反発力を低減できる。