"家電機器と、前記家電機器に更新プログラムを無線送信するコントローラ機器とから構成されるプログラム更新システムであって、前記家電機器は、更新プログラムを記憶した書換え可能な記憶手段と、前記記憶手段に記憶した更新プログラムに従って家電機器全体を制御する制御手段と、前記コントローラ機器と無線通信する無線通信手段と、前記無線通信手段で更新プログラムを受信すると、前記記憶手段に記憶されている更新プログラムを消去し、前記無線通信手段で受信した更新プログラムを新たに記憶するプログラム更新手段とを備え、前記コントローラ機器は、所定の期間を、所定の無線周波数チャンネルおよび所定の電気料金別時間帯を元に設定した時間帯区分に分割し、前記時間帯区分毎の電波使用状況の有無をカウントする電波使用状況収集手段を備え、前記コントローラ機器は、前記時間帯区分毎のカウント数が最も低い時間帯区分からプログラム更新を行うプログラム更新開始時刻を決定して、前記家電機器の無線通信手段に対して更新処理の開始時刻を通知する電文を送信すると共に、更新開始時刻を過ぎると更新プログラムの送信を開始し、前記家電機器は、更新開始時刻に前記プログラム更新手段の処理を開始する、プログラム更新システム。前記カウント数が最も低い時間帯区分が複数ある場合には、電気料金のより安い時間帯区分を優先して選択する請求項1記載のプログラム更新システム。前記所定の期間として、1週間もしくは1日とする請求項1ないし2記載のプログラム更新システム。前記時間帯区分は、電気料金の異なる複数の前記電気料金別時間帯をまとめた1つの時間帯区分を設けて、前記電波使用状況収集手段のカウントを行う請求項1ないし2記載のプログラム更新システム。更新プログラムを記憶した書換え可能な記憶手段と、前記プログラムに従って家電機器全体を制御する制御手段と、他機器と無線通信する無線通信手段と、前記無線通信手段で受信した更新プログラムを前記プログラムに換えて新たに記憶するプログラム更新手段を有する家電機器と、前記家電機器に前記更新プログラムを無線送信するコントローラ機器とから構成されるプログラム更新装置におけるプログラム更新方法であって、前記コントローラ機器が、所定の期間を、所定の無線周波数チャンネルおよび所定の電気料金別時間帯を元に設定した時間帯区分に分割し、前記時間帯区分毎の電波使用状況の有無をカウントする電波使用状況収集ステップと、前記時間帯区分毎のカウント数が最も低い時間帯区分内に、前記コントローラ機器から前記家電機器の無線通信手段に対して前記プログラム更新手段の処理を開始する電文を送信すると共に、更新プログラムの送信を開始するステップと、からなるプログラム更新方法。請求項1~4のいずれか1項に記載のプログラム更新装置の機能をコンピュータに実装させるためのプログラム。しかしながら、昨今のHEMSが広く普及するようになり、且つ室内のみならず宅地中内、特に温水給湯器や太陽光発電機など屋外設置を想定した機器の制御も考えて、より電波の到達距離の長い無線方式が使用されるにいたっては、従来の方式では課題が生じる恐れがある。プログラム更新を行う時間帯や無線周波数チャンネル以下、Chを予約し、使用を制限する方法は、自宅内の管理下できうる機器をコントロールできても、近隣のユーザが所有する機器の使用を制限することはできない。従って、近隣のユーザの機器の使用により、同じ無線周波数チャンネルが使用された場合には、通信の待ち合わせや再送信が頻発し、プログラム更新が完了するのに長い時間を要することになったり、最悪の場合は翌日になってもプログラム更新が完了せずユーザが機器の使用が出来なくなってしまうといった課題も発生しかねない。前記従来の課題を解決するために、家電機器と、前記家電機器に更新プログラムを無線送信するコントローラ機器とから構成されるプログラム更新システムにおいて、家電機器は、更新プログラムを記憶した書換え可能な記憶手段と、記憶手段に記憶した更新プログラムに従って家電機器全体を制御する制御手段と、コントローラ機器と無線通信する無線通信手段と、無線通信手段で更新プログラムを受信すると、記憶手段に記憶されている更新プログラムを消去し、無線通信手段で受信した更新プログラムを新たに記憶するプログラム更新手段とを備え、コントローラ機器は、所定の期間を、所定の無線周波数チャンネルおよび所定の電気料金別時間帯を元に設定した時間帯区分に分割し、時間帯区分毎の電波使用状況の有無をカウントする電波使用状況収集手段を備え、コントローラ機器は、時間帯区分毎のカウント数が最も低い時間帯区分からプログラム更新を行うプログラム更新開始時刻を決定して、家電機器の無線通信手段に対して更新処理の開始時刻を通知する電文を送信すると共に、更新開始時刻を過ぎると更新プログラムの送信を開始し、家電機器は更新開始時刻にプログラム更新手段の処理を開始するようにする。本発明によれば、HEMSが普及して家電機器の運転時間が従来と異なり、電気料金の安い深夜時間帯や太陽光発電により電気料金の安くなった昼間時間帯に運転されたりされるような場合でも、電波の使用状況を収集して記憶学習してプログラム更新に最適な時間を決定することにより、近隣のHEMSの導入や運転時間決定方法が、記憶学習した電波使用状況として把握できる。このため、プログラム更新を、より電波の使用状況が少ないと予測される時間帯に実行することができ、確実、短時間にプログラム更新を完了でき、ユーザに家電機器が使用できない不便を掛けることなく家電機器の機能向上や安全性の向上が実現できるものである。本発明は、家電機器と、家電機器に更新プログラムを無線送信するコントローラ機器とから構成されるプログラム更新システムに関するもので、家電機器は、更新プログラムを記憶した書換え可能な記憶手段と、記憶手段に記憶した更新プログラムに従って家電機器全体を制御する制御手段と、コントローラ機器と無線通信する無線通信手段と、無線通信手段で更新プログラムを受信すると、記憶手段に記憶されている更新プログラムを消去し、無線通信手段で受信した更新プログラムを新たに記憶するプログラム更新手段とを備え、コントローラ機器は、所定の期間を、所定の無線周波数チャンネルおよび所定の電気料金別時間帯を元に設定した時間帯区分に分割し、時間帯区分毎の電波使用状況の有無をカウントする電波使用状況収集手段を備え、コントローラ機器は、時間帯区分毎のカウント数が最も低い時間帯区分からプログラム更新を行うプログラム更新開始時刻を決定して、家電機器の無線通信手段に対して更新処理の開始時刻を通知する電文を送信すると共に、更新開始時刻を過ぎると更新プログラムの送信を開始し、家電機器は更新開始時刻にプログラム更新手段の処理を開始するようにするものである。これにより、近隣の電波強度が強い場合や、電気料金時間帯に応じて機器の運転時間を変更するような省エネシステムが普及したような状況下でも、日々の時間帯や無線chの使用状況を収集し学習することにより、最も他機器などの通信による影響が少なく、確実で短時間にプログラム更新が実行できるタイミングを決定することができる。本発明は、上記発明に加えて、前記カウント数が最も低い時間帯区分が複数ある場合には、電気料金のより安い時間帯区分を優先するような構成とする。これにより、消費電力の小さいプログラム更新処理においてさえ、より電気料金を提言して実行できる。本発明は、上記発明に加えて前記所定の期間として、1週間もしくは1日を設定する構成としている。これにより、休日と平日のように、1日においてユーザの活動状況が変わる場合でも、より実際の電波使用状況が収集でき、より確実にプログラム更新を実行するタイミングを決定できるようにしている。本発明は、上記発明に加えて、前記時間帯区分は、電気料金の異なる複数の前記電気料金別時間帯をまとめた1つの時間帯区分を設けて、前記電波使用状況収集手段のカウントを行う構成にしている。これにより、時間帯別の電気料金が非常に細かい単位で変動するような場合でも、コントローラ装置の負荷を抑えた処理が実現できるようにしている。また、本発明は、更新プログラムを記憶した書換え可能な記憶手段と、プログラムに従って家電機器全体を制御する制御手段と、他機器と無線通信する無線通信手段と、無線通信手段で受信した更新プログラムをプログラムに換えて新たに記憶するプログラム更新手段を有する家電機器と、家電機器に更新プログラムを無線送信するコントローラ機器とから構成されるプログラム更新装置におけるプログラム更新方法であって、コントローラ機器が、所定の期間を、所定の無線周波数チャンネルおよび所定の電気料金別時間帯を元に設定した時間帯区分に分割し、時間帯区分毎の電波使用状況の有無をカウントする電波使用状況収集ステップと、時間帯区分毎のカウント数が最も低い時間帯区分内にコントローラ機器から家電機器の無線通信手段に対してプログラム更新手段の処理を開始する電文を送信すると共に、更新プログラムの送信を開始するステップとを行うものである。これにより、近隣の電波強度が強い場合や、電気料金時間帯に応じて機器の運転時間を変更するような省エネシステムが普及したような状況下でも、日々の時間帯や無線chの使用状況を収集し学習することにより、最も他機器などの通信による影響が少なく、確実で短時間にプログラム更新が実行できるタイミングを決定する方法を提供でき、既存のコントローラ機器への実装など、適用範囲の広いプログラム更新方法となっている。また、本発明のさらに他の態様は、上記家電機器、又は上記コントローラ機器の機能をコンピュータに実装させるためのプログラムである。上記により、プログラムなので、プログラム更新装置の変更や配布などが簡単にできるようになっている。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の本実施の形態1におけるプログラム更新装置の構成の一例を示したブロック図である。図1は、家電機器の一例として洗濯機8とであり、同じく家電機器の一例である電気温水器14、食器洗い乾燥機18を示す。本実施の形態1では、一例として洗濯機8のプログラムを更新する場合の例を示す。コントローラ機器1は、機器全体を制御する制御手段2、洗濯機8、電気温水器14、食器洗い乾燥機18など家電機器と無線通信手段6により通信を行い、洗濯機8で設定された予約運転時間内容を受信し、家電運転時間を時間帯別電気料金を元にして運転時間の再スケジュールを行う家電運転時間再スケジュール手段図示せずや、指定の無線周波数の電波が存在するキャリアセンスを行って日々の電波状況を収集し記憶する電波状況収集手段5、電波状況収集手段5で記憶した情報を学習して最もプログラム更新のための無線通信を行うのに適した時間を決定する更新時間決定手段3を備える。更に、コントローラ機器1は、プログラム更新を行う新しいプログラムの内容を、サーバ7からダウンロードして入手するプログラム入手手段4、時間帯別電気料金が日々更新される場合には、同じくサーバ7から入手する。本実施の形態1では、サーバ7とコントローラ機器1は、ユーザが契約しているインターネット回線を通じて接続する構成とする。コントローラ機器1のっ制御手段は、マイコンとその周辺回路で構成され、その他の各手段も制御手段2と同じマイコンで動作するプログラムとして実装しても良い。洗濯機8は、コントローラ機器1や他の家電機器と通信する無線通信手段22の他、洗濯機8全体を制御する制御手段12、制御手段12を構成するマイコンが動作するためのプログラムを記憶するプログラム記憶手段13、プログラム更新手段11を備えるよう構成する。プログラム更新手段11は、洗濯機8が通常運転する際には使用せず、プログラム更新の際にだけ起動する更新専用プログラムをプログラム記憶手段13の書換えを禁止した領域の一部に記憶し、無線通信手段6、22を通じて入手した新しい更新プログラムを、プログラム記憶手段13に記憶したプログラムを新しい更新プログラムに書き換える。プログラム更新の方法としては、大きく2つの方式が知られており、1つ目の方式は、プログラム記憶手段13に更新前のプログラムと更新対象の新しいプログラムの2面分の記憶容量を備え、更新対象のプログラムをテスト実行して問題が発生しないか確認した後、更新前のプログラムに上書きする2面バッファ方式とである。もう一方の方式は、通常の家電機器の動作の際には使用しないプログラム更新を行う機能のみの更新専用プログラムをプログラム記憶手段13の一部に記憶し、通常の家電機器の動作を行うプログラムを直接上書きする直接更新方式である。直接更新方式は、2面バッファ方式に比べて2面分のバッファを必要ない分、設計の簡易化や商品コストの引き下げが可能となる長所があるが、逆に一旦更新を始めるとプログラム更新が完了するまで、通常の家電機器動作が出来ないというデメリットがある。本実施の形態1では、後者の直接更新方式を用いる場合を説明するが、2面バッファ方式を用いる場合でも本発明は有効なものである。図1の電気温水器14、および食器洗い乾燥機18は、それぞれ機器全体を制御する制御手段16、20と、無線通信手段15、19と、プログラム記憶手段17、21を備えて構成する。制御手段16、20は他の家電機器同様マイコン及びその周辺回路で構成し、プログラム記憶手段17、21に記憶したプログラムをマイコンが実行することにより動作を行う。図2に、1日の時間帯別電気料金を簡単に説明する時間チャート図を示す。図3は、1日の電気料金単価が3つの区分に分かれた場合の一例を示しており、図2の時間チャートの下側の数字は、24時間形式での時刻を示したものであり、料金単価や時間は説明の都合上、仮想的な内容記載したものであり、実際の料金や時間帯時刻とは関連しない。図2で8:00~9:00は1kw当りの電気料金が25円である時間帯A32を示しており、9:00~12:00、14:00~22:00は、いわば標準料金の時間帯であり、1kw当りの電気料金が24円である時間帯B33を示している。また、12:00~14:00、22:00~翌8:00は、太陽光発電による電力補填や就寝時間でユーザの活動しないため電力消費が少ないなど、外部からの電力需要が低いため電気料金が低く1kw当り20円と設定された時間帯Cである。図3は、図2の電気料金別の時間帯を元にコントローラ機器1で電波状況を収集した結果のテーブル図の一例を示している。実際には、コントローラ機器1の制御手段2、および更新時間決定手段3の処理に適した形式で記憶する。図3に示すようなテーブル図は、電波状況収集手段5が、1秒とか1分などの所定のインターバルで計測する無線周波数チャネルの電界強度レベルを計測し、計測した電界強度レベルが設定した閾値を越えた場合には、宅内または近隣の他の機器が無線通信をしていると判断して、該当の電気料金時間帯および無線chのカウント値をアップする。図3の例では、電気料金の安い時間帯Cに他の機器に集中しており、近隣でもHEMSや、ユーザ自身が電気料金の安い運転時間を選択する傾向にあることは判断でき、逆に特に無線ch2~無線ch4の時間帯A,Bではほとんど他機器の電波が検出しておらず、例えば時間帯Aに無線ch2でプログラム更新を実行すれば、他の電波がほとんど検出されておらず、より確実に、通信エラーや再送がなく、より短時間にプログラム更新が実行できる判定できる。こうした判定方法をプログラム化しておくことにより、更新時間決定手段3でプログラム更新時間が決定される。なお、図2では、電気料金の時間帯を3つの時間帯に分ける例を説明したが、時間帯が更に詳細に分類される場合には、ことなる料金単価ごとに分類してもよいし、逆に料金区分が細かく分かれすぎる場合は、料金単価の近い時間帯を1つにまとめる方法も有効である。また、同一の時間帯が長すぎる場合には、同じ時間帯を複数の小時間帯に分け、小時間帯ごとに電波使用状況を計測しても有効である。また、図2では、1日の例を示したが、生活パターンの変わる祝日や週末を考え、平日と休日で別々に電波使用状況をカウントする方法も有効である。こうした更新時間決定手段3では、結果的により電気料金単価の高い時間帯にプログラム更新が行われる傾向となるが、プログラム更新に必要な電力量はごくわずかであるため、各家電機器を料金単価の高い時間帯に実行するのに比べれば、プログラム更新に際する電力量の増加は無視できるほど小さいと考えられる。なお、電波の使用状況がない時間帯幅を、所定の無線通信速度などプログラム更新に必要な予測時間幅よりも、十分長く割当できる際には、より通信エラーの小さいものとして知られる方式に通信プロトコルを変更し、更に確実のプログラム更新を行う方法も有効である。より通信エラーの小さい方式としては、多重回数同じ情報を送信して比較する方法や、通信速度を低下する方法、エラー訂正符号を付加する方法などが知られており、こうした方法を用いることできる。最後に、図4により本実施の形態1でのコントローラ機器1の制御手段2、更新時間決定手段3、電波状況収集手段5での動作フローの一例を説明する。図4で処理を開始するとステップS40、プログラム入手手段4でサーバ7から入手する更新プログラムがあるかどうかを確認するステップS41。更新プログラムが無い場合NOの場合はステップS42に進んで、電波状況収集手段5により、無線周波数Chごとに無線電波の有無を調べ、図2に示す無線状況収集テーブルを更新する。ステップS41で更新プログラムがある場合にはYESの場合、更新時間決定手段3は、更新プログラムサイズからデフォルトの無線通信速度などの所定の更新プログラムの更新手段で更新する場合にかかる時間を決定してステップS43、ステップS44に進む。ステップS44では、図2示す電波状況テーブルから、制御手段2は、電波使用状況の最も低い時間帯と無線チャンネルを決定してプログラム更新開始時刻予定開始時刻としてスケジューリングし、無線通信手段6、22を介して洗濯機8へプログラム更新開始時刻予定開始時刻を通知する。ステップS45では、制御手段12は、プログラム更新開始時刻が訪れたかどうかを判定し、更新時刻になった場合YESの場合は、プログラム更新手段11はプログラム更新処理を開始しステップS49、更新が終わると処理を終了するステップS50。ステップS45で、更新時間が未だ訪れない場合NOの場合は、ステップS46に進んで、電波使用状況テーブルを更新する処理を行う。更に、電波使用状況表更テーブルが更新されたことにより、プログラム更新開始時刻を見直すかどうかの判定を行うステップS47。更新開始時刻を見直す場合は、ステップS44に戻って新しいプログラム更新開始時刻を決定する。また、更新開始時刻を見直さない場合は、ステップS45に戻って、プログラム更新開始時刻まで電波使用状況テーブルを更新する処理を継続する。なお、ステップS47で更新開始時刻を見直すかどうかの判定としては、電波使用状況テーブルの度数で、最小の時間帯や無線chが変わった場合でも直ぐには見直さず、度数の差が5カウント以上など所定の差を越えた場合に見直すといった運用も有効である。この他、図4の説明では、プログラムの更新開始予定時間を予め通知する構成を示したが、更新開始時刻になった直後に、コントローラ機器から家電機器に現在よりプログラム更新を開始する旨の伝聞を先行して送り、その時点で家電機器が運転などを行っておらずプログラム更新が可能な場合は、更新可能旨の応答電文をコントローラ機器に返送し、更新処理を続行する構成でも構わない。更に、上記した実施の形態1における構成は、必要に応じて適宜組み合わせて使用することができるものであり、実施の形態そのものの構成に限られるものではない。最後に、本実施の形態1では、サーバ7とコントローラ機器1間は、プログラム入手手段4により、更新のための更新プログラムのみを通信する方法を説明したが、サーバ7でユーザの住居情報などを登録管理している場合には、万が一、近隣で同類のシステムを導入している情報でプログラム更新の実行日を互いにずらすといった情報を通信し、より確実にプログラム更新を行うといった方法も有効である。"