軸方向に沿った真空アーク放電を遮断可能な主遮断部を有した主遮断器と、前記軸方向に沿った真空アーク放電を遮断可能な副遮断部を有し、前記主遮断器に直列に接続された副遮断器と、前記主遮断器に並列に接続された転流回路と、前記主遮断器に並列に接続されたエネルギ吸収素子と、を備え、前記主遮断部と、前記副遮断部とは、前記軸方向にずれて位置していることを特徴とする直流遮断器。前記主遮断部を形成する固定電極に接続された第1接続導体と、前記主遮断部を形成する可動電極に接続された第2接続導体と、前記副遮断部を形成する固定電極に接続された第3接続導体と、前記副遮断部を形成する可動電極に接続された第4接続導体と、をさらに備え、前記第2接続導体に前記第3接続導体が接続され、又は前記第4接続導体に前記第1接続導体が接続されていることを特徴とする請求項1に記載の直流遮断器。前記主遮断部を形成する固定電極に接続された第1接続導体と、前記主遮断部を形成する可動電極に接続された第2接続導体と、前記主遮断器に、前記転流回路を並列に接続するための、前記エネルギ吸収素子を並列に接続するための、又は前記転流回路及びエネルギ吸収素子の両方を並列に接続するための第1中継導体及び第2中継導体と、をさらに備え、前記第1中継導体及び第2中継導体は、前記第1接続導体及び第2接続導体の間に位置し、互いに平行に延在していることを特徴とする請求項1に記載の直流遮断器。前記主遮断部を形成する固定電極に接続された第1接続導体と、前記主遮断部を形成する可動電極に接続された第2接続導体と、前記副遮断部を形成する固定電極に接続された第3接続導体と、前記副遮断部を形成する可動電極に接続された第4接続導体と、前記第1接続導体又は第2接続導体に接続され、接続方向に接続可能な第1コネクタと、前記第3接続導体又は第4接続導体に接続され、前記接続方向に接続可能な第2コネクタと、をさらに備え、前記主遮断器及び副遮断器は、前記接続方向及び軸方向に直交した方向にずれて位置していることを特徴とする請求項1に記載の直流遮断器。前記主遮断部を形成する固定電極に接続された第1接続導体と、前記主遮断部を形成する可動電極に接続された第2接続導体と、前記副遮断部を形成する固定電極に接続された第3接続導体と、前記副遮断部を形成する可動電極に接続された第4接続導体と、前記第1接続導体又は第2接続導体に接続され、接続方向に接続可能な第1コネクタと、前記第3接続導体又は第4接続導体に接続され、前記接続方向に接続可能な第2コネクタと、をさらに備え、前記主遮断器及び副遮断器は、前記接続方向にずれて位置していることを特徴とする請求項1に記載の直流遮断器。前記主遮断部を形成する固定電極に接続された第1接続導体と、前記主遮断部を形成する可動電極に接続された第2接続導体と、前記副遮断部を形成する固定電極に接続された第3接続導体と、前記副遮断部を形成する可動電極に接続された第4接続導体と、前記第1接続導体又は第2接続導体に接続され、接続方向に接続可能な第1コネクタと、前記第3接続導体又は第4接続導体に接続され、前記接続方向に接続可能な第2コネクタと、をさらに備え、前記主遮断器及び副遮断器は、前記軸方向に直交した方向において、前記接続方向及び軸方向に直交した方向並びに前記接続方向、から傾斜した方向にずれて位置していることを特徴とする請求項1に記載の直流遮断器。ところで、上記直流遮断器において、事故が発生した際の遮断電流は、隣合う主真空バルブ及び副真空バルブの中の開閉電極に真空アーク放電を生起させることになる。このため、主真空バルブの中の開閉電極での真空アーク放電と、副真空バルブの中の開閉電極での真空アーク放電と、の両方から、大きな電磁力が発生することになる。これにより、主遮断器、副遮断器、これらを支える構造物等は、上記の電磁力に耐えられる機械的強度を有する必要がある。さらに、主真空バルブの中の開閉電極での真空アーク放電から発生する電磁力が副真空バルブの中の開閉電極での真空アーク放電に働き、また、副真空バルブの中の開閉電極での真空アーク放電から発生する電磁力が主真空バルブの中の開閉電極での真空アーク放電に働くことになる。必要な遮断性能を得るため、主遮断器及び副遮断器の開閉電極のサイズを大きくする必要がある。この発明は以上の点に鑑みなされたもので、その目的は、主遮断器及び副遮断器間に作用する電磁力を低減することができ、主遮断部及び副遮断部のサイズの大型化を抑制することができる直流遮断器を提供することにある。一実施形態に係る直流遮断器は、軸方向に沿った真空アーク放電を遮断可能な主遮断部を有した主遮断器と、前記軸方向に沿った真空アーク放電を遮断可能な副遮断部を有し、前記主遮断器に直列に接続された副遮断器と、前記主遮断器に並列に接続された転流回路と、前記主遮断器に並列に接続されたエネルギ吸収素子と、を備え、前記主遮断部と、前記副遮断部とは、前記軸方向にずれて位置していることを特徴としている。以下、図面を参照しながら一実施形態に係る直流遮断器について詳細に説明する。この実施形態において、直流遮断器が、直流回路としての電気鉄道用き電回路に設けられている場合について説明する。図1に示すように、電気鉄道用き電回路は、直流遮断器20を備えている他、直流電源である電源21、及び負荷22を備えている。直流遮断器20は、電源21及び負荷22とともに直列に接続されている。この実施形態において、負荷22は、車両本体、パンタグラフ及び車輪等を有した電気車両である。直流遮断器20は、架線23等を介して負荷22のパンタグラフに電気的に接続されている。電源21は、レール24等を介してレール24に接した負荷22の車輪に電気的に接続されている。図2に示すように、直流遮断器20は、主遮断器12と、副遮断器13と、エネルギ吸収素子14と、転流回路15と、高速開極機構3と、主遮断器12用の通常操作機構4と、副遮断器13用の通常操作機構5と、を備えている。主遮断器12及び副遮断器13は、直列に接続されている。また、主遮断器12は負荷22側に接続され、副遮断器13は電源21側に接続されている。エネルギ吸収素子14は、主遮断器12に並列に接続されている。この実施形態において、エネルギ吸収素子14は、抵抗で形成されている。転流回路15は、転流スイッチ16、転流コンデンサ17及び転流リアクトル18を有している。転流スイッチ16、転流コンデンサ17及び転流リアクトル18は、直列に接続されている。転流コンデンサ17は、図示しない充電装置により、所定の電圧に充電されている。次に、この実施形態に係る実施例1乃至実施例の直流遮断器20について説明する。実施例1図2及び図3に示すように、主遮断器12は、主真空バルブ1と、主真空バルブ1の中に密封された固定電極及び可動電極とを有している。固定電極及び可動電極は、これらが対向した軸方向に沿って生起される真空アーク放電を遮断可能な主遮断部を形成している。この実施形態において、軸方向は第1方向Zである。副遮断器13は、副真空バルブ2と、副真空バルブ2の中に密封された固定電極及び可動電極とを有している。固定電極及び可動電極は、これらが対向した軸方向第1方向Zに沿って生起される真空アーク放電を遮断可能な副遮断部を形成している。主遮断器12において、固定電極には第1接続導体31が接続され、可動電極には第2接続導体32が接続されている。副遮断器13において、固定電極には第3接続導体33が接続され、可動電極には第4接続導体34が接続されている。第4接続導体34は、可動電極に接続された第1導体34aと、第1導体34aに接続された第2導体34bとを含んでいる。第1乃至第4接続導体31乃至34は、剛性の高いものである。この実施形態において、第1接続導体31、第3接続導体33及び第2導体34bは銅板で形成され、第2接続導体32及び第1導体34aは、銅製のシャフトで形成されている。第1接続導体31には第1コネクタ6が接続され、第4接続導体34第2導体34bには第2コネクタ7が接続されている。この実施形態において、第1中継導体8及び第2中継導体9は、主遮断器12に、エネルギ吸収素子14及び転流回路15の両方を並列に接続するためのものである。第1中継導体8は第1接続導体31に接続され、第2中継導体9は第3接続導体33に接続されている。なお、第1中継導体8及び第2中継導体9は、主遮断器12に、エネルギ吸収素子14及び転流回路15の一方を並列に接続するためのものであってもよい。この場合、エネルギ吸収素子14及び転流回路15の他方は、別の中継導体を用いて主遮断器12に並列に接続されていてもよい。高速開極機構3及び通常操作機構4は、第2接続導体32を可動させることにより、主遮断器12の可動電極を開極OFF位置及び閉極ON位置に切替え可能である。通常操作機構5は、第4接続導体34第1導体34aを可動させることにより、副遮断器13の可動電極を開極OFF位置及び閉極ON位置に切替え可能である。主遮断器12の主遮断部と、副遮断器13の副遮断部とは、軸方向第1方向Zに添って互いにずれて位置している。この実施形態において、主遮断器12の主遮断部と、副遮断器13の副遮断部とは、軸方向第1方向Zに直交した方向に延在した第3接続導体33を挟んで上下に位置しているため、軸方向第1方向Zに完全にずれて位置しているということができる。なお、直流遮断器20による、事故が発生した際の遮断電流10の遮断方法については後述する。実施例2図2及び図3に示すように、主遮断器12の可動電極は、スライドコンタクト又はフレキシブルコンタクトを介して第2接続導体32に接続されている。同様に、副遮断器13の可動電極も、スライドコンタクト又はフレキシブルコンタクトを介して第4接続導体34第1導体34aに接続されている。上記した他、実施例2の直流遮断器20は、上記実施例1の直流遮断器20と同様に形成されている。実施例3図2及び図4に示すように、第1中継導体8及び第2中継導体9は、第1接続導体31及び第2接続導体32の間に位置し、互いに平行に延在している。エネルギ吸収素子14に電流11が流れる際、第1中継導体8に流れる電流11の向きと、第2中継導体9に流れる電流11の向きとは、反平行となる。上記した他、実施例3の直流遮断器20は、上記実施例2の直流遮断器20と同様に形成されている。実施例4図2及び図5に示すように、第1コネクタ6は、軸方向第1方向Zに直交した接続方向に接続可能である。同様に、第2コネクタ7も接続方向に接続可能である。この実施形態において、接続方向は第2方向Yである。第1接続導体31、第3接続導体33、第2導体34b、第1中継導体8及び第2中継導体9は、接続方向第2方向Yに平行に延在している。なお、第1中継導体8及び第2中継導体9のそれぞれのコネクタも、接続方向に接続可能である。主遮断器12主真空バルブ1及び副遮断器13副真空バルブ2は、接続方向第2方向Y及び軸方向第1方向Zに直交した方向第3方向Xにずれて位置している。上記した他、実施例4の直流遮断器20は、上記実施例3の直流遮断器20と同様に形成されている。実施例5図2及び図6に示すように、主遮断器12主真空バルブ1及び副遮断器13副真空バルブ2は、接続方向第2方向Yにずれて位置している。上記した他、実施例5の直流遮断器20は、上記実施例4の直流遮断器20と同様に形成されている。実施例6図2及び図7に示すように、主遮断器12主真空バルブ1及び副遮断器13副真空バルブ2は、軸方向第1方向Zに直交した方向において、第3方向X及び接続方向第2方向Yから傾斜した方向にずれて位置している。上記した他、実施例6の直流遮断器20は、上記実施例4の直流遮断器20と同様に形成されている。次に、事故の発生により電気鉄道用き電回路に事故電流が発生した際に、この実施形態の直流遮断器20を用いることにより、主遮断器12及び副遮断器13に流れる遮断電流10を遮断する方法について説明する。図1、図2、図3、図及び図8に示すように、電気鉄道用き電回路に過大な事故電流が流れた場合、タイミングt1において、図示しない制御部から高速開極機構3に制御信号が与えられることにより、高速開極機構3は主遮断器12の可動電極を開極位置に切替えることができる。その後、タイミングt2において、上記制御部から転流スイッチ16に制御信号が与えられ、転流スイッチ16はONに切替えられる。転流コンデンサ17は、放電を開始し、主遮断器12に流れる電流電気鉄道用き電回路に流れる電流と逆方向の転流電流を通電する。これにより、その後のタイミングt3において、主遮断器12に流れる第1電流遮断電流を0にして遮断することができる。主遮断器12に流れる第1電流が0となると、主遮断器12に並列に接続されたエネルギ吸収素子14を電流11が流れるため、電流は減衰されることとなる。一方、転流スイッチ16がONに切替えられた後、上記制御部から通常操作機構5に制御信号が与えられることにより、通常操作機構5は副遮断器13の可動電極を開極位置に切替えることができる。エネルギ吸収素子14の作用により、副遮断器13に流れる第2電流遮断電流は減衰するため、タイミングt4において、副遮断器13に流れる第2電流を0にして遮断することができる。上記のように、主遮断器12及び副遮断器13に流れる遮断電流10の遮断が完了する。以上のように構成された一実施形態に係る直流遮断器20によれば、直流遮断器20は、主遮断器12と、副遮断器13と、エネルギ吸収素子14と、転流回路15とを備えている。主遮断器12は、軸方向に沿った真空アーク放電を遮断可能な主遮断部を有している。副遮断器13は、軸方向に沿った真空アーク放電を遮断可能な副遮断部を有し、主遮断器12に直列に接続されている。エネルギ吸収素子14及び転流回路15は、主遮断器12に並列に接続されている。1実施例1乃至実施例6において、主遮断器12の主遮断部と、副遮断器13の副遮断部とは、軸方向第1方向Zに添って互いにずれて位置している。主遮断器12の主遮断部と、副遮断器13の副遮断部とは隣合って位置していないため、事故が発生した際に主遮断器12から副遮断器13に与える電磁力の影響を低減することができ、逆もまた同様に、副遮断器13から主遮断器12に与える電磁力の影響を低減することができる。これにより、主遮断器12や副遮断器13等が破壊されたり、振動してしまったりすることを低減することができ、直流遮断器20の安定した動作を確保することができる。しかも、直流遮断器20の大幅な改造無しに、必要な機械的強度を低減することができる。さらに、主遮断器12からの電磁力が副遮断器13での真空アーク放電に働くこと、及び副遮断器13からの電磁力が主遮断器12での真空アーク放電に働くこと、を低減することができる。このため、主遮断器12及び副遮断器13の固定電極及び可動電極のサイズの大型化を抑制することができる。2実施例2乃至実施例6において、主遮断器12の可動電極は、スライドコンタクト又はフレキシブルコンタクトを介して第2接続導体32に接続されている。このため、開極/閉極時等に、主遮断器12から副遮断器13に、及び副遮断器13から主遮断器12に、振動を伝わりにくくすることができる。そのため、必要な機械的強度を、一層、低減することができる。3実施例3乃至実施例6において、第1中継導体8に流れる電流11の向きと、第2中継導体9に流れる電流11の向きとを、反平行とすることができる。第1中継導体8に流れる電流11が生起する電磁力と、第2中継導体9に流れる電流11が生起する電磁力とは、互いに相殺されるため、副遮断器13に働く電磁力を一層低減することができる。4実施例4では接続方向第2方向Yの、実施例5では第3方向Xの、サイズを縮小することができるため、直流遮断器20の小型化を図ることができる。上記のことから、主遮断器12及び副遮断器13間に作用する電磁力を低減することができ、主遮断部及び副遮断部のサイズの大型化を抑制することができる直流遮断器20を得ることができる。なお、この発明は上記実施の形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化可能である。また、上記実施の形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施例にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。例えば、主遮断器12及び副遮断器13は、軸方向に沿って位置していてもよい。主遮断器12及び副遮断器13間の接続のため、第2接続導体32に第3接続導体33が接続されているが、これに限定されるものではなく、種々変形可能であり、例えば、第4接続導体34に第1接続導体31が接続されていてもよい。上記直流遮断器は、上記電気鉄道用き電回路に限らず、各種の直流回路に適用可能である。本発明は、上記直流遮断器に限らず、各種の直流遮断器に適用可能である。