二相組織鋼管であって、その化学組成が、質量で、C:0.07~0.15、Si:0.1~0.5、Mn:0.8~1.9、Nb:0.020~0.10、を含有し、P:0.05以下、S:0.01以下、Al:0.1以下、に制限し、残部がFe及び不可避的不純物からなり、式1によって求められる炭素等量Ceqが0.25~0.40であり、[X]を、質量で表した元素Xの含有量としたとき、[Nb]×[C]≧0.002が満足され、前記二相組織鋼管の金属組織組成が、面積率で、80~98のフェライトと、合計2~20のマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相と、を含み、前記フェライトの平均粒径が1μm以上8μm未満であり、前記マルテンサイト、前記残留オーステナイト、または前記混合相の平均粒径が0.1μm以上2μm以下であることを特徴とする二相組織鋼管。Ceq=[C][Mn]/6式1ここで、[X]は、質量で表した元素Xの含有量を表す。前記二相組織鋼管の化学組成が、質量で、V:0.0001~0.02、Ti:0.005~0.03、Ca:0.001~0.010、N:0.001~0.01、の1種又は2種以上を更に含有し、[X]を、元素Xの含有量[質量]としたとき、[V]/[Nb]≦1/3が満足され、前記炭素等量Ceqが前記式1に代わって、式2と定義されることを特徴とする、請求項1に記載の二相組織鋼管。Ceq=[C][Mn]/6[V]/5式2ここで、[X]は、質量で表した元素Xの含有量を表す。前記二相組織鋼管の化学組成のNb含有量が0.040~0.10であり、[X]を、質量で表した元素Xの含有量としたとき、[Nb]×[C]≧0.003を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載の二相組織鋼管。前記二相組織鋼管の板厚が5mm~15mmであることを特徴とする請求項1又は2に記載の二相組織鋼管。化学組成が、質量で、C:0.07~0.15、Si:0.1~0.5、Mn:0.8~1.9、Nb:0.020~0.10、を含有し、P:0.05以下、S:0.01以下、Al:0.1以下、に制限し、残部がFe及び不可避的不純物からなり、式3によって求められる炭素等量Ceqが0.25~0.40であり、[X]を、質量で表した元素Xの含有量としたとき、[Nb]×[C]≧0.002が満足される鋼材を用いて、フェライトの平均粒径が1μm以上10μm未満となる条件で熱間圧延して、熱間圧延鋼板を製造する工程と、前記熱間圧延鋼板から鋼管を造管する工程と、前記鋼管を、オーステナイト変態の開始温度Ac1超、オーステナイト変態終了温度Ac3未満に加熱し、焼入れ処理する工程と、を有することを特徴とする二相組織鋼管の製造方法。Ceq=[C][Mn]/6式3ここで、[X]は、質量で表した元素Xの含有量を表す。前記鋼材の化学組成が、質量で、V:0.0001~0.02、Ti:0.005~0.03、Ca:0.001~0.010、N:0.001~0.01、の1種又は2種以上を更に含有し、[X]を、元素Xの含有量[質量]としたとき、[V]/[Nb]≦1/3が満足され、前記炭素等量Ceqが前記式3に代わって、式4と定義されることを特徴とする、請求項7に記載の二相組織鋼管の製造方法。Ceq=[C][Mn]/6[V]/5式4ここで、[X]は、質量で表した元素Xの含有量を表す。鋼管自体をフェライト及びオーステナイトの二相域温度に加熱し、そして、焼入れ処理以後、二相域焼入れ処理と呼ぶ。することで製造される二相組織油井鋼管は、n値が高くなるが、降伏強度YieldStressYSが低下するという問題を有する。YSは圧潰強度に関係する重要な因子であり、YSが低下すると圧潰強度も低下する傾向がある。本発明は、二相域焼入れ処理によって製造される、YS及びn値の両方の特性が優れる二相組織油井鋼管を提供するものである。上記目的を達成するために、本発明の各態様は、以下の構成を有する。1本発明の一態様にかかる二相組織油井鋼管は:その化学組成が、質量で、C:0.07~0.15、Si:0.1~0.5、Mn:0.8~1.9、Nb:0.020~0.10、を含有し、P:0.05以下、S:0.01以下、Al:0.1以下、に制限し、残部がFe及び不可避的不純物からなり、式1によって求められる炭素等量Ceqが0.25~0.40であり、[X]を、質量で表した元素Xの含有量としたとき、[Nb]×[C]≧0.002が満足され、前記二相組織鋼管の金属組織組成が、面積率で、80~98のフェライトと、合計2~20のマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相と、を含み、前記フェライトの平均粒径が1μm以上8μm未満であり、前記マルテンサイト、前記残留オーステナイト、または前記混合相の平均粒径が0.1μm以上2μm以下である。Ceq=[C][Mn]/6式1ここで、[X]は、質量で表した元素Xの含有量を表す。2上記1の二相組織油井鋼管は、化学組成が、質量で、V:0.0001~0.02、Ti:0.005~0.03、Ca:0.001~0.010、N:0.001~0.01、の1種又は2種以上を更に含有し、[X]を、元素Xの含有量[質量]としたとき、[V]/[Nb]≦1/3が満足され、前記炭素等量Ceqが前記式1に代わって、式2と定義されてもよい。Ceq=[C][Mn]/6[V]/5式2ここで、[X]は、質量で表した元素Xの含有量を表す。3上記1または2の二相組織油井鋼管は、Nb含有量が0.040~0.10であり、[X]を、質量で表した元素Xの含有量としたとき、[Nb]×[C]≧0.003を満足してもよい。4上記1または2の二相組織油井鋼管は、板厚が5mm~15mmであってもよい。5本発明の別の一態様にかかる二相組織油井鋼管の製造方法は、化学組成が、質量で、C:0.07~0.15、Si:0.1~0.5、Mn:0.8~1.9、Nb:0.020~0.10、を含有し、P:0.05以下、S:0.01以下、Al:0.1以下、に制限し、残部がFe及び不可避的不純物からなり、式3によって求められる炭素等量Ceqが0.25~0.40であり、[X]を、質量で表した元素Xの含有量としたとき、[Nb]×[C]≧0.002が満足される鋼材を用いて、フェライトの平均粒径が1μm以上10μm未満となる条件で熱間圧延して、熱間圧延鋼板を製造する工程と、前記熱間圧延鋼板から鋼管を造管する工程と、前記鋼管を、オーステナイト変態の開始温度Ac1超、オーステナイト変態終了温度Ac3未満に加熱し、焼入れ処理する工程と、を有する。Ceq=[C][Mn]/6式3ここで、[X]は、質量で表した元素Xの含有量を表す。6上記5に記載の製造方法は、前記鋼材の化学組成が、質量で、V:0.0001~0.02、Ti:0.005~0.03、Ca:0.001~0.010、N:0.001~0.01、の1種又は2種以上を更に含有し、[X]を、元素Xの含有量[質量]としたとき、[V]/[Nb]≦1/3が満足され、前記炭素等量Ceqが前記式3に代わって、式4と定義されてもよい。Ceq=[C][Mn]/6[V]/5式4ここで、[X]は、質量で表した元素Xの含有量を表す。本発明によれば、YS及びn値の両方の特性が高まり、拡管性に優れた油井鋼管を提供することが可能になり、産業上の貢献が極めて顕著である。まず初めに、本実施形態に係る二相組織油井鋼管の基礎物性であるn値とYSの関係について説明する。成分組成と金属組織とが異なる熱延鋼板から、鋼管A、D、およびGを造管した。これらの鋼管を、金属組織がオーステナイト及びフェライトとなる二相域温度に加熱して二相域焼入れ処理を行い二相組織油井鋼管とした。この二相域焼入れ処理を行う際に、熱処理条件を二相域温度範囲内で種々変化させることで、これらの二相組織油井鋼管のYS及びn値を変化させた。図1に、鋼管A、D、およびGの、YSとn値との関係を示す。この図より、いずれの鋼管でも、YSの増加とともに、n値が低下することが示される。また、いずれの鋼管でも、その傾きの絶対値が5.5~5.6×10-4MPa-1となることが示される。本発明の課題は、二相組織鋼管のYS及びn値の両方の特性を高めることである。図1では、鋼管Gよりも鋼管Dで、さらに鋼管Dよりも鋼管Aで、YS及びn値の両方の特性が高められていることが示される。よって、本実施形態に係る二相組織油井鋼管では、YSとn値との直線関係が、図1の斜線でハッチングされた領域に存在することを、上記課題の達成の判断基準とした。これは、YSが380MPaである場合のn値を0.2以上とするものである。つまり、本実施形態に係る二相組織油井鋼管は、下記式Aを満足することを目標とする。YSが380MPaである場合に、n値が0.2以上であることを表す下式、[n]≧0.20-5.55×10-4[YS]-380を変形して、下記式Aが得られる。[n]≧-5.55×10-4[YS]0.411式Aここで、加工硬化指数であるn値の算出には、引張試験により得た応力-歪み曲線を用いる。n値は、真応力-真歪み曲線を両対数表示した場合の傾きから求める。なお、n値を求める範囲は公称歪みで2から一様伸びまでの範囲とする。以下、本実施形態に係る二相組織油井鋼管の製造方法について説明する。本実施形態に係る二相組織油井鋼管は、以下の工程により製造される。1後述する成分組成の鋼材を用いて、フェライトの平均粒径が1μm以上10μm未満となる条件で熱間圧延して、熱間圧延鋼板を製造する工程。2この熱間圧延鋼板から鋼管を造管する工程。3この鋼管を、オーステナイト変態の開始温度Ac1超、オーステナイト変態終了温度Ac3未満に加熱し、焼入れ処理二相域焼入れ処理する工程。このように、後述の成分組成の鋼材を用いて、上記工程により製造することで、本実施形態に係る二相組織油井鋼管を得ることができる。熱間圧延鋼板を製造する工程では、熱延鋼板の金属組織のフェライトの平均粒径を1μm以上10μm未満とする必要がある。これは二相域焼入れ処理後の二相組織油井鋼管のフェライト平均粒径を上述した1μm以上8μm未満に制御するためである。熱延鋼板のフェライト平均粒径を1μm未満とすることは、実質的に製造上で達成が困難である。熱延鋼板のフェライト平均粒径が10μm以上では、二相域焼入れ処理後の二相組織油井鋼管のフェライト平均粒径を上記範囲内とすることができない。この熱延鋼板のフェライト平均粒径は1μm以上8μm未満であることがより好ましい。なお、フェライト相の平均粒径は、JISG0552に則って切断法により求める。この熱延鋼板の金属組織には、主相であるフェライトの他、パーライトやベイナイト、析出物として炭化物や窒化物などが含まれる。しかし、この鋼鈑は造管後に、二相域焼入れ処理を施すので、この工程ではフェライトの平均粒径のみが重要な制御因子となる。フェライト平均粒径を1μm以上10μm未満とするためには、後述のNb炭化物の析出に加えて、熱間圧延の仕上げ圧延での累積圧下率と、熱間圧延の最終pass温度を制御することが重要である。油井鋼管用の熱間圧延鋼板は、仕上がり板厚が5mm~15mmであることが好ましい。板厚が5mm未満では鋼管の圧潰荷重が低下し、15mm超では鋼管拡管時の負荷が大きくなるためである。このため、油井鋼管用の熱間圧延鋼板は、一般的な薄板材よりも組織を制御することが難しい。よって、上記の熱間圧延では、上記の圧下率を可能な範囲で大きくとり、上記の圧延最終pass温度を900°C以下とすることが好ましい。板厚が5mm~15mmである熱間圧延鋼板の金属組織のフェライト平均粒径が1μm以上10μm未満となるならば、その熱間圧延方法は特に限定されない。以下に、熱間圧延条件の一例を示す。鋼材の加熱温度は、1000°C~1300°Cが好ましく、更に好ましい範囲は1150°C~1250°Cである。熱間圧延の最終pass温度は、再結晶が生じにくい温度未再結晶温度領域が好ましく、750°C~900°Cの範囲が好ましい。そして、熱間圧延の仕上げ圧延での累積圧下率を30以上とすることが好ましく、40以上とすることが更に好ましい。また、鋼板から鋼管を造管する工程で電縫鋼管を製造する場合は、熱間圧延後、熱延鋼板を水冷して巻き取る。この巻取温度は、500°C~700°Cが好ましい。同様に、UOE鋼管を製造する場合は、熱間圧延後、熱延鋼板を加速冷却し、その後、放冷する。上記鋼板から鋼管を造管する工程では、電縫鋼管やUOE鋼管等に造管を行うが、電縫鋼管が好ましい。電縫鋼管が好ましい理由は、生産性に優れ、比較的に肉厚が均一であり、拡管性や圧潰強度に優れるという特徴を有するためである。電縫鋼管は、熱延鋼板を筒状にロール成形し、シーム部を電縫溶接して製造される。UOE鋼管は、熱延後の厚鋼板をUOE工程でCプレス、Uプレス、Oプレスして造管し、シーム部をサブマージドアーク溶接して製造される。上記鋼管を二相域焼入れ処理する工程では、二相域、即ち、Ac1点超、Ac3点未満の温度範囲に上記鋼管を加熱し、そして、焼入れ処理が施される。上記のAc1及びAc3の値は、二相域焼入れ処理前の鋼管から試験片を採取して測定するか、または実験室で同様の組成を有する鋼材を製造して測定するかによって得られる。例えば鋼の加熱時の変態温度は、定速度で試験片を加熱し膨張量を測定する、いわゆるフォーマスタ試験によって求めることができる。フォーマスタ試験で得られた温度と膨張量の関係から屈曲の開始点及び終了点の温度を求めることによってオーステナイト変態の開始温度Ac1及びオーステナイト変態終了温度Ac3を決定することができる。上記焼入れの方法は、水焼入れ、油焼入れ、液体窒素焼入れなどから、鋼管に応じて適した方法を選択すればよい。以上、本実施形態に係る二相組織油井鋼管の製造方法について説明した。次に、本実施形態に係る二相組織油井鋼管について記述する。本実施形態に係る二相組織油井鋼管が、上記式Aを満足するためには、以下に記す金属組織と成分組成とを備える必要がある。1面積率で、80~98のフェライトと、合計2~20のマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相と、を含み、このフェライトの平均粒径が1μm以上8μm未満であり、このマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相の平均粒径が0.1μm以上2μm以下である金属組織。2質量で、C:0.07~0.15、Si:0.1~0.5、Mn:0.8~1.9、Nb:0.020~0.10、を含有し、P:0.05以下、S:0.01以下、Al:0.1以下、に制限し、残部がFe及び不可避的不純物からなり、[X]を、質量で表した元素Xの含有量とし、Ceq=[C][Mn]/6式1と定義したとき、式1によって求められる炭素等量Ceqが0.25~0.40であり、[Nb]×[C]≧0.002が満足される成分組成。以下、本実施形態に係る二相組織油井鋼管の金属組織について説明する。本実施形態に係る二相組織油井鋼管の金属組織は、フェライト相と硬質第二相との二相組織となる。ここで、炭化物や硬質第二相が粒内部に見られるようないわゆるベイナイティックフェライトは、ここでのフェライト相には含めない。また、硬質第二相はマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相であり、一般にレペラーエッチにより確認されるものを指す。この金属組織は、鋼管の外表面から肉厚の1/4の部分で試験片を採取し、研磨とエッチングを行って光学顕微鏡により観察する。光学顕微鏡による組織観察では、マルテンサイトと残留オーステナイトとを判別することはできないが、X線回折法によって残留オーステナイトの生成量を測定することができる。上記の金属組織には、僅かながら、パーライトやベイナイト、炭化物や窒化物などの析出物も含まれる。しかし、フェライト相及び硬質第二相と比較して、その面積率が低いので、上記の金属組織組成には考慮しない。フェライトの面積率:80~98フェライトは金属組織中での主相である。フェライトの面積率を80~98とする。80未満では、硬質第二相、またはパーライトやベイナイトの相対的な割合が増え、上記式Aを満足できなくなる。98超でも、上記式Aを満足できなくなる。フェライトの平均粒径:1μm以上8μm未満フェライトの平均粒径は、1μm以上8μm未満とする。1μm未満へは、実質的に製造上で達成が困難である。8μm以上では、粗大すぎてYSとn値との向上に寄与せず、靱性も低下する。最適に効果を発現させるには、フェライトの平均粒径が、1μm以上5μm未満であることが好ましい。なお、フェライト相の平均粒径は、JISG0552に則って切断法により求める。マルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相の面積率:合計2~20マルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相は、硬質第二相であり、金属組織内で微細に分散することによって、塑性変形時にフェライト相の変形を拘束して、YSとn値とを向上させる。マルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相の面積率は、合計2~20とする。合計2未満だと、YSとn値との向上に寄与しない。合計20超だと、硬化しすぎるため、油井鋼管として強度―延性のバランスが不適となる。なお、硬質第二相であるマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相の面積率は、画像処理によって求める。硬質第二相は、レペラーエッチによって、フェライトとの判別が可能になる。画像処理によって、硬質第二相の平均面積を求め、面積率に換算する。マルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相の平均粒径:0.1μm以上2μm以下マルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相の平均粒径は、0.1μm以上2μm以下とする。0.1μm未満へは、実質的に製造上で達成が困難である。2μm超では、粗大すぎてYSとn値との向上に寄与せず、また、破壊の起点にもなる。最適に効果を発現させるには、マルテンサイト又は残留オーステナイトの平均粒径が、0.1μm以上1μm以下であることが好ましい。なお、硬質第二相であるマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相の平均粒径は、画像処理によって求める。硬質第二相は、レペラーエッチによって、フェライトとの判別が可能になる。画像処理によって、硬質第二相の平均面積と個数とを求め、平均粒径を円相当径として算出する。以下、本実施形態に係る二相組織油井鋼管の成分組成について説明する。本実施形態では、Nb及びCを添加し、微細なNb炭化物を析出させた鋼材を使用する。この鋼材を熱間圧延する際、このNb炭化物は、ピン止め効果を発揮して熱間圧延中のオーステナイトの粒成長を抑制する。そして、熱間圧延後の冷却の際にも、このNb炭化物は、ピン止め効果を発揮して、オーステナイト粒界から生成するフェライトの粒成長を抑制する。このため、熱延鋼板の金属組織は、微細な組織となる。この鋼鈑から造管した鋼管を、二相域に加熱すると、フェライト粒界からオーステナイトが生成する。つまり、Nbを添加することで、二相域焼入れ処理前の鋼管のフェライト粒径を微細に制御しておくと、二相域への加熱中に生成するオーステナイトも金属組織内で微細に分散させることが可能となる。その結果、二相域焼入れ処理後に硬質第二相であるマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相が金属組織内で微細に分散するので、二相組織油井鋼管のYS及びn値が高くなる。また、上記のNb炭化物は、フェライト粒内で微細に分散し、塑性変形時に転位の活動を抑制するので、二相組織油井鋼管のYSとn値とを向上させる効果も有する。以下に、上記二相組織油井鋼管の基本成分について説明する。なお、含有量の単位は質量である。C:0.07~0.15Cは、鋼の強度を向上させる元素であり、二相組織鋼管のn値の向上にも寄与する。C量は、0.07~0.15とする。0.07未満では、YSを380MPaとした際のn値を0.20以上にすることが困難である。0.15超では、炭化物の生成が促進されてYSが高くなり、n値が低下する。Si:0.1~0.5Siは、脱酸元素である。Si量は、0.1~0.5とする。0.1未満では、脱酸効果が得られない。0.5超では、不均一なスケールが発生し、表面形状に悪影響を及ぼす。電縫鋼管などは衝合部靱性の観点から最適に効果を発現させるには、Si量が、0.2~0.4であることが好ましい。Mn:0.8~1.9Mnは、焼入れ性に寄与し、強度を向上させる元素である。Mn量は、0.8~1.9とする。0.8未満では、強度が不足となる。1.9超では、偏析を助長してマルテンサイトが層状に形成され、n値が低下する。最適に効果を発現させるには、Mn量が、1.0~1.5であることが好ましい。Nb:0.020~0.10Nbは、未再結晶温度域を拡大して結晶粒径を微細化し、炭化物、窒化物を形成し、強度の向上に寄与する元素である。また、Nbは、n値の向上に寄与する元素である。Nb量は、0.020~0.10とする。0.020未満では、YSを380MPaとした際のn値を0.20以上にすることが困難である。0.10超では、YSが高くなり、n値が低下する。最適に効果を発現させるには、Nb量が、0.040~0.10であることが好ましい。[Nb]×[C]≧0.002Nb及びCの添加量を増加させることによって、硬質第二相が金属組織中で微細に分散し、二相組織鋼管のYSとn値とを同時に高めることが可能になる。[X]を質量で表した元素Xの含有量として、[Nb]×[C]は、0.002以上とする。0.002未満では、YSを380MPaとした際のn値を0.20以上にすることが困難である。最適に効果を発現させるには、[Nb]×[C]を0.003以上にすることが好ましい。炭素等量Ceq:0.25~0.40Ceqは焼入れ性の指標である。一般に、Ceqは、[X]を質量で表した元素Xの含有量として、下式で定義される。Ceq=[C][Mn]/6[Ni][Cu]/15[Cr][Mo][V]/5しかし、上記二相組織油井鋼管の基本成分には、Ni、Cu、Cr、Mo、Vが含有されないので、CとMnとの含有量から、Ceqを下式式1に定義する。Ceq=[C][Mn]/6式1上記式1での炭素等量Ceqが、0.25~0.40である必要がある。0.25未満では、硬質第二相を確保し、n値を高めることが困難である。0.40超では、強度が高くなりすぎて、n値が低下する。以下に、不可避的不純物のうち、特に低減する必要がある不純物について説明する。なお、以下の不純物の量の下限は、0であってもよい。含有量の単位は質量である。P:0.05以下Pは不純物であり、過剰に含有すると拡管性を損なう。P量は、0.05以下に制限する。P量の好ましい上限は、0.02以下である。S:0.01以下Sは不純物であり、過剰に含有すると熱間加工性や拡管性を損なう。S量は、0.01以下に制限する。S量の好ましい上限は、0.005以下である。Al:0.1以下Alは、脱酸元素であるが、添加量が多くなると、介在物が増加して延性が低下し、拡管性を損なう。Al量は、0.1以下に制限する。Al量の好ましい上限は、0.03以下である。脱酸剤としてSiやTiを使用する場合にはAlを添加する必要はないが、溶鋼中の酸素量を低減させるために、Alを0.0005以上添加することが好ましい。以下に、選択元素について説明する。選択元素の添加は必須ではなく、選択元素の量は0であってもよい。なお、含有量の単位は質量である。V:0.0001~0.02Vは、炭化物、窒化物を形成する選択元素であり、強度の向上や組織の微細化のために添加してもよい。しかし、Vを添加するとn値が低下する。よって、V量は、0.0001~0.02とすることが好ましい。0.0001未満は、成分分析での検出限界以下であり、そのレベルでの制御は困難である。0.02超では、n値が低下する。n値の低下を防止するためには、V量が、0.0001~0.01であることが更に好ましい。[V]/[Nb]≦1/3強度向上のためにVを添加する必要がある場合には、相対的にNb量を高めることが好ましい。これにより、n値の低下を抑制することができる。n値の低下を抑制するためには、[V]/[Nb]を1/3以下とすることが好ましい。最適に効果を発現させるには、[V]/[Nb]を1/4以下とすることが更に好ましい。Vは選択的に含有される元素であり、意図的に添加しない場合は、[V]が0となる。したがって、[V]/[Nb]の下限値は特に規定しないが、0でもよい。炭素等量Ceq:0.25~0.40選択元素であるVが含有される場合には、上記炭素当量Ceqの上記式1に代わって、Ceq=[C][Mn]/6[V]/5式2と定義する。選択元素であるVが含有される場合には、上記式2での炭素等量Ceqが、0.25~0.40であることが好ましい。0.25未満では、硬質第二相を確保し、n値を高めることが困難である。0.40超では、強度が高くなりすぎて、n値が低下する。Ti:0.005~0.030Tiは、炭化物、窒化物を形成し、強度の向上や組織を微細化する選択元素である。Ti量は、0.005~0.030とすることが好ましい。0.005未満では、強度の向上や、組織の微細化の効果がない。0.030超では、粗大な炭化物や窒化物が形成され、強度の向上や組織の微細化に寄与しなくなり、n値を低下させる。最適に効果を発現させるには、N量に応じて原子比以上のTi量が更に好ましい。Ca:0.001~0.010Caは、酸化物の粗大化を防止し、拡管特性を向上する選択元素である。Ca量は、0.001~0.010とすることが好ましい。0.001未満では、酸化物の粗大化を防止する効果がない。0.010超では、粗大なCa酸化物が生成し拡管特性が低下することがある。最適に効果を発現させるには、Ca量が、0.001~0.004であることが更に好ましい。N:0.001~0.01Nは、Nb、Ti、V等と窒化物を形成する選択元素であり、スラブ再加熱時のオーステナイト粒の粗粒化を抑制して母材の組織を微細化し、YS及びn値の向上に寄与する。N量は、0.001~0.01とすることが好ましい。0.001未満では、YSとn値とを向上させる効果がない。0.004超では、窒化物が粗大になり、析出強化や組織の微細化の効果が得られなくなる。本発明を実施例に基づきさらに説明するが、実施例での条件は、本発明の実施可能性及び効果を確認するために採用した一条件例であり、本発明は、この一条件例に限定されない。本発明は、本発明の要旨を逸脱せず、本発明の目的を達成する限り、種々の条件を採用し得る。表1に示した化学成分を有する板厚が9.5mmの熱延鋼板を使用し、直径197mmの電縫鋼管を製造した。熱延鋼板は、加熱温度が1200°C、熱間圧延の最終pass温度が800°C、ランアウトテーブルでの水冷後の巻き取り温度が550°Cである加工条件の熱間圧延から得た。この熱延鋼板から造管した電縫鋼管を、表2に示す温度に加熱し、水焼入れを施し二相組織へと制御した。熱延鋼板は、圧延方向と平行方向の断面を観察面として試料を採取し、研磨とエッチングとを行って、金属組織を光学顕微鏡で観察した。二相組織鋼管は、外表面から肉厚の1/4の部位の周方向の断面を観察面として試料を採取し、レペラーエッチ後、組織を光学顕微鏡で観察した。撮影した組織写真を用いて、JISG0552の切断法によりフェライト相の平均粒径を、また、画像処理によって硬質第二相であるマルテンサイト、残留オーステナイト、またはこれらの混合相の平均粒径を求めた。鋼管の軸方向を長手方向として平行部の径が6mmφである丸棒引張試験材を採取し、JISZ2241に準拠して引張試験を実施し、YSを求めた。n値は、2から一様伸びまでの範囲の真応力-真歪み曲線を両対数表示し、傾きから求めた。結果を表2に示す。表2には、実測のYSから、次式式Aの右辺-5.55×10-4[YS]0.411を用いて求めた判定基準n値も示した。実測のn値が、この判定基準n値よりも大きい場合、YSとn値との両方の値が高まっていると判断できる。実施例の二相組織鋼管である製造No.1~6は、実測のn値が判定基準n値よりも高く、高n値及び高YSが両立されている。一方、比較例である製造No.7~13は、実測のn値が判定基準n値よりも低くなっている。No.7は、[Nb]×[C]の値が小さく、そのため、二相組織鋼管のフェライト平均粒径と硬質第二相の平均粒径が大きくなり、n値が低下した例である。No.8は、[V]/[Nb]の値が高いために、n値が低下した例である。No.9は、Nbの含有量が少ないために、n値が低下した例である。No.10は、Vの含有量が多く、なおかつ、二相組織鋼管のフェライト平均粒径が大きいために、n値が低下した例である。No.11は、CとMnの含有量が多く、Ceqの値が高いために、n値が低下した例である。No.12は、硬質第二相の面積率が大きいため、YSが大きくなり、n値が満足されない例である。No.13は、焼入れの加熱温度が高く、組織がオーステナイトとなる温度域から焼入れを行ったため、硬質第二相が生成しなかった例であり、n値が低下している。