内部を流れる熱交換媒体の流通方向に沿って複数の突起部が外壁面上に並ぶチューブと、前記流通方向に沿って複数の山部が並ぶ波形フィンとを有し、前記突起部間において前記チューブの前記外壁面に前記波形フィンの前記山部を接触させてなる組立体を、熱交換器において複数積層される組立体として製造する方法であって、前記複数の突起部のうち、前記チューブの端部に位置する特定突起部に、前記複数の山部のうち、前記波形フィンの特定山部を係合させる係合工程と、第一、第二の治具の間に隙間を形成し、前記係合工程において前記特定突起部に前記特定山部を係合させた状態で、前記チューブを前記第一の治具に接触させるとともに、前記波形フィンを前記第二の治具に接触させながら、前記チューブを前記端部から前記隙間に挿入することにより前記組立体を形成する組立体形成工程と、を含むことを特徴とする熱交換器の組立体の製造方法。前記係合工程よりも前に、前記第一、第二の治具の間に第三の治具を配置させる工程をさらに含んでおり、前記組立体形成工程では、前記第三の治具に前記チューブの前記端部を押し付けて、前記第三の治具を前記第一、第二の治具に対してずらすことにより、前記第一、第二の治具の間に前記隙間を形成することを特徴とする請求項1に記載の熱交換器の組立体の製造方法。前記組立体形成工程では、前記チューブの前記端部を前記第一、第二の治具に対してずらされた前記第三の治具に支持させることを特徴とする請求項2に記載の熱交換器の組立体の製造方法。前記チューブおよび前記波形フィンを前記隙間の入口から挿入する前記組立体形成工程では、前記入口に向かうほど前記チューブに近づくように前記チューブの前記隙間への挿入方向に対して傾斜するガイド面を、前記入口に有するフィンガイドを設置して、前記チューブおよび前記波形フィンを前記隙間に挿入することにより、前記波形フィンを前記ガイド面に沿わせて前記山部を前記チューブに近づけることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の熱交換器の組立体の製造方法。前記組立体形成工程では、前記波形フィンを前記ガイド面に沿わせることにより、前記突起部に接触する前記山部のうち、前記隙間の前記入口から最も遠くに位置する最遠山部を前記突起部の表面に沿って移動させることで、前記最遠山部を正規の前記突起部間に導くような力を前記ガイド面から前記波形フィンに付与することを特徴とする請求項4に記載の熱交換器の組立体の製造方法。前記組立体形成工程では、前記ガイド面において前記隙間の前記入口側に位置する縁部を、前記第二の治具に設けられる前記隙間の形成面に連接させた状態で、前記波形フィンを前記ガイド面に沿わせることにより、前記波形フィンを前記隙間に案内することを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の熱交換器の組立体の製造方法。前記組立体形成工程では、前記ガイド面において前記隙間の前記入口側に位置する縁部を、前記第二の治具に設けられる前記隙間の形成面よりも前記第一の治具に向かって突出させた状態で、前記波形フィンを前記ガイド面に沿わせることにより、前記波形フィンを前記隙間に案内することを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の熱交換器の組立体の製造方法。前記組立体形成工程では、前記第一、第二の治具間の間隔を、前記チューブおよび前記波形フィンの配列方向における前記組立体の厚さ以下とするように前記第一、第二の治具を配置した状態で、前記チューブを前記隙間に挿入することを特徴とする請求項1から7のいずれか一項に記載の熱交換器の組立体の製造方法。特許文献1に記載の熱交換器を特許文献2に記載されているような製造方法によって製造すると、各チューブと各波形フィンとを交互に整列させてから、各チューブを互いに近づけるときに、波形フィンやチューブの寸法ばらつきにより、突起部間においてチューブの外壁面に波形フィンの山部が接触せずに、チューブの突起部に乗り上げられることがある。この状態のまま、各チューブ同士を近づけると、突起部に乗り上げた波形フィンの谷部の周囲にチューブから過度の荷重が作用して、波形フィンが変形したり、当該山部に隣接する谷部がチューブの外壁面から浮き上がった状態となったりする。波形フィンが変形したり、波形フィンの山部がチューブの外壁面から離間していると、波形フィンを介した熱交換率が低下し、熱交換器の熱交換性能が低下するという問題が発生する。本発明は、熱交換性能の低下を抑制する熱交換器の組立体の製造方法を提供することである。請求項1の発明は、内部を流れる熱交換媒体の流通方向に沿って複数の突起部が外壁面上に並ぶチューブと、流通方向に沿って複数の山部が並ぶ波形フィンとを有し、突起部間においてチューブの外壁面に波形フィンの山部を接触させてなる組立体を、熱交換器において複数積層される組立体として製造する方法であって、複数の突起部のうち、チューブの端部に位置する特定突起部に、複数の山部のうち、波形フィンの特定山部を係合させる係合工程と、第一、第二の治具の間に隙間を形成し、係合工程において特定突起部に特定山部を係合させた状態で、チューブを一対の治具の第一の治具に接触させるとともに、波形フィンを第二の治具に接触させながら、チューブを端部から隙間に挿入することにより組立体を形成する組立体形成工程と、を含むことを特徴としている。この発明による熱交換器の組立体の製造方法では、組立体形成工程においてチューブの特定突起部に波形フィンの特定山部を係合させたまま、チューブを隙間に挿入している。このことによれば、波形フィンはチューブに引っ張られて隙間に挿入されることとなる。また、この発明では、チューブを隙間を形成する第一の治具に接触させるとともに、波形フィンを第二の治具の他方の治具に接触させながら、隙間へのチューブの挿入を行っている。このため、隙間の外ではチューブと波形フィンとが離れた状態となっていても、隙間に挿入されると波形フィンはチューブに近づくこととなる。これによれば、波形フィンが隙間に挿入される際、波形フィンの特定山部の隣の山部から最も遠い山部に向かって順に山部がチューブの突起部間に嵌合されることとなる。隙間へチューブが完全に挿入されると、波形フィンの山部の一つ一つがチューブの各突起部間に嵌合され、突起部間においてチューブの外壁面に波形フィンの山部を接触させてなる組立体が形成される。このようにして形成された組立体を積層することによれば、熱交換性能の低下を抑制する熱交換器を製造することができる。請求項2の発明は、係合工程よりも前に、第一、第二の治具の間に第三の治具を配置させる工程をさらに含んでおり、組立体形成工程では、第三の治具にチューブの端部を押し付けて、第三の治具を第一、第二の治具に対してずらすことにより、第一、第二の治具の間に隙間を形成することを特徴としている。一組ずつ組立体を形成し、形成した組立体を積層させることにより熱交換器を製造すると、形成した組立体の状態を別の装置等を使用して維持しておかなければならない。この発明では、係合工程よりも前に、第一、第二の治具の間に第三の治具を配置させる工程を含んでいる。そして、第三の治具にチューブを押し付けて、第三の治具を第一、第二の治具に対してずらすことにより、第一、第二の治具の間に隙間を形成している。このようにチューブを第三の治具に押し付けることによれば、隙間の形成と同時に、その隙間にチューブおよび波形フィンを挿入させることができる。チューブによって第三の治具を第一、第二の治具に対してずらし、形成される隙間にチューブを挿入することにより、チューブの突起部間に波形フィンの山部が嵌合された組立体を形成することができる。すなわち、組立体は第三の治具と入れ替わり、第一、第二の治具の間に挟まれた状態となる。このようにして組立体を形成することによれば、形成した組立体の両隣に、第一、第二の治具が存在することとなるので、第一、第二の治具によってその組立体の状態を維持しておくことができる。この発明によれば、隙間を形成する治具を利用して組立体の状態を維持しておくことが可能となるので、組立体の状態を維持しておく他の手段を必要としない。なお、ここで第一、第二の治具とは、組立体とは異なる部材は勿論、形成した組立体も含んでいる。全ての治具を組立体と入れ替えることにより、組立体の積層を自動的に行うことができる。請求項3の発明は、組立体形成工程では、チューブの端部を第一、第二の治具に対してずらされた第三の治具に支持させることを特徴としている。この発明によれば、完成した組立体の端部が常に第三の治具によって支持されることとなる。よって、完成した組立体に隣合う治具が第三の治具として移動する場合、完成した組立体がその移動する治具に引きずられて移動してしまうことを抑制することができる。請求項4の発明は、チューブおよび波形フィンを隙間の入口から挿入する組立体形成工程では、入口に向かうほどチューブに近づくようにチューブの隙間への挿入方向に対して傾斜するガイド面を、入口に有するフィンガイドを設置して、チューブおよび波形フィンを隙間に挿入することにより、波形フィンをガイド面に沿わせて山部をチューブに近づけることを特徴としている。この発明によると、フィンガイドのガイド面は、隙間の入口に向かうほどチューブに近づくようにチューブの隙間への挿入方向に対して傾斜しているため、隙間の入口にチューブおよび波形フィンを挿入して、波形フィンをガイド面に沿わせることにより、自動的に波形フィンを徐々にチューブに近づけることができる。ゆえに、チューブの突起部間への波形フィンの山部の嵌合をスムースにすることができる。請求項5の発明は、組立体形成工程では、波形フィンをガイド面に沿わせることにより、突起部に接触する山部のうち、隙間の入口から最も遠くに位置する最遠山部を突起部の表面に沿って移動させることで、最遠山部を正規の突起部間に導くような力をガイド面から波形フィンに付与することを特徴としている。ここで、波形フィンの山部のピッチを一定とするように波形フィンを製造するものの、実際には山部のピッチにはばらつきが発生してしまう。チューブの一方の端部から他方の端部に向かってチューブの突起部間に一つずつ波形フィンの山部を嵌合させる場合では、嵌合後の山部のピッチは突起部によって矯正されるため突起部間のピッチに対応したものとなる。ところが、突起部間に山部が嵌合される前の段階では、波形フィンは自由に動くことが可能であるため、必ずしも山部のピッチと突起部間のピッチとが一致するとは限らない。また、隙間に挿入されるチューブに波形フィンを徐々に近づけるガイド面を有するフィンガイドにより、波形フィンの山部の突起部間への嵌合をスムースに行うことができる。フィンガイドのガイド面は、第一、第二の治具のうち、第三の治具の隙間の形成面に対する角度が小さければ小さいほどスムースに波形フィンを隙間に案内することができると考えられる。ここで、隙間はチューブの突起部間に波形フィンの山部が嵌合されるように形成されている。このため、波形フィンが隙間に向かって進行することにより、波形フィンはガイド面から力を受けながらガイド面に沿って進行する。波形フィンがガイド面に沿って進行し、波形フィンがチューブに徐々に近づくと、山部のピッチのばらつきにより、波形フィンの隙間への挿入前に波形フィンの山部が突起部間においてチューブの外壁面ではなく、突起部の表面に接触することがある。ガイド面の形状によっては、隙間の入口から数山分離れた位置にある山部が突起部の表面に接触することがある。このように、波形フィンはガイド面からの力を受けてチューブに接近しているため、波形フィンの山部がチューブの突起部の表面に接触した状態でさらにガイド面からの力を受けると、山部は突起部の表面に沿って移動し、突起部間に導かれることとなる。ところが、当該山部の突起部への接触位置によっては、当該山部は正規の突起部間に導かれるのではなく、隣の突起部間に導かれることがある。このような現象は、ガイド面の傾斜角によって発生する可能性が変化する。ガイド面の傾斜角が小さいと、波形フィンをスムースに隙間に案内させることができるが、チューブの突起部に接触する波形フィンの山部のうち、隙間の入口から最も遠くに位置する最遠山部と隙間の入口との間に存在する山部の個数が多くなる。山部のピッチのばらつきは、山部の個数分積算されるため、最も遠くに位置する最遠山部の突起部への接触位置は、山部の個数分だけ大きくずれることとなり、上述した現象を引き起こす可能性が高くなる。そこで、この発明では、波形フィンをフィンガイドのガイド面に沿わせることにより、チューブの突起部に接触する波形フィンの山部のうち、隙間の入口から最も遠くに位置する最遠山部を突起部の表面に沿って移動させることで、最遠山部を正規の突起部間に導くような力をガイド面から波形フィンに付与している。このことによれば、波形フィンをガイド面に沿わせるだけで、波形フィンの最遠山部を正規の突起部間に導くことができる。このように、最遠山部を正規の突起部間に導くことによれば、それよりも隙間の入口側の山部も確実に正規の突起部間に導くことが可能となる。よって、このようなガイド面を有したフィンガイドに波形フィンを案内させることによれば、ガイド面の傾斜を極力緩やかにして波形フィンの隙間へのスムースな挿入を実現しつつ、山部を一つずつ突起部間に嵌合させることが可能となる。請求項6の発明は、組立体形成工程では、ガイド面において隙間の入口側に位置する縁部を、第二の治具に設けられる前記隙間の形成面に連接させた状態で、波形フィンをガイド面に沿わせることにより、波形フィンを隙間に案内することを特徴としている。この発明によれば、ガイド面において隙間の入口側に位置する縁部は、第二の治具に設けられる隙間の形成面に連接されているため、ガイド面によって隙間に波形フィンを案内させる際、第二の治具によって、波形フィンの隙間への挿入が妨げられることなくなる。よって、波形フィンをスムースに隙間へ案内することができる。請求項7の発明は、組立体形成工程では、ガイド面において隙間の入口側に位置する縁部を、第二の治具に設けられる隙間の形成面から第一の治具に向かって突出させた状態で、波形フィンをガイド面に沿わせることにより、波形フィンを隙間に案内することを特徴としている。この発明によれば、ガイド面において隙間の入口側に位置する縁部は、第二の治具に設けられる隙間の形成面から第一の治具に向かって突出されているため、ガイド面によって隙間に波形フィンを案内させる際、第二の治具によって、波形フィンの隙間への挿入が妨げられることがなくなる。よって、波形フィンをスムースに隙間へ案内することができる。請求項8の発明は、第一、第二の治具間の間隔を、チューブおよび波形フィンの配列方向における組立体の厚さ以下とするように第一、第二の治具を配置した状態で、チューブを隙間に挿入することを特徴としている。この発明によれば、第一、第二の治具の間に形成される隙間は、チューブおよび波形フィンの配列方向における組立体の厚さ以下となる。この状態で、チューブを隙間に挿入すると、隙間内において、チューブと波形フィンとは配列方向において圧縮されるため、波形フィンの山部が突起部間におけるチューブの外壁面に常に押し付けられることとなる。このことによれば、一旦突起部間への山部の嵌合状態を維持させておくことができる。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する。第1実施形態本発明の第1実施形態について図1から図9を用いて説明する。図1は、本発明の第1実施形態による製造方法によって製造された熱交換器の概略構成図である。図2は、熱交換器のコア部を拡大した拡大図である。図3は、熱交換器のコア部における分解斜視図である。本実施形態では、図1に示す熱交換器10は、自動車に搭載される空調装置のヒータとして用いられる。熱交換器10は、空気との熱交換により、熱交換媒体としてのエンジン冷却水を冷却する金属製のコア部12、コア部12に取り付けられた例えば樹脂製の一対のタンク14a、14bから構成されている。タンク14aには、外部からエンジン冷却水を流入させる流入口16が設けられ、タンク14bにはコア部12を介してタンク14bに流入したエンジン冷却水を外部に流出させる流出口18が設けられている。コア部12は、両タンク14a、14bの間に配置されている。コア部12は、内部をエンジン冷却水が流通するようになっており、一方のタンク14aに流入したエンジン冷却水を他方のタンク14bに導く。自動車の走行風がコア部12を通過することにより、コア部12の内部を流通するエンジン冷却水が空気と熱交換され冷却される。コア部12は、複数のチューブ20、複数のコルゲートフィン34および一対のコアプレート30a、30bから構成されている。本実施形態では、40個のチューブ20と39個のコルゲートフィン34と一対のコアプレート30a、30bからコア部12が構成されている。各チューブ20と各コルゲートフィン34とは、交互に積層される。各チューブ20は、偏平形状を呈しており、内部をエンジン冷却水が流通する。図1に示すように、各チューブ20は、所定のピッチで所定の方向に並んで配置される。エンジン冷却水は、各チューブ20の積層方向と交差する方向に流通する。図2、図3に示すように、各チューブ20は、積層方向の一方の外壁面22aに、積層方向に向かって突出する複数の突起部24を有する。突起部24の表面形状は球面状となっている。表面形状が球面状である突起部24は、エンジン冷却水の流通方向に沿って複数並べられ、かつ当該流通方向と交差する方向に沿って複数並べられている。突起部24は、各チューブ20の外壁面22aの一部をプレスなどで突出させるようにして形成されていてもよいし、平坦な外壁面22a上に別部材の突起部24を溶接などで固定させることにより形成されていてもよい。また、流通方向に沿って並ぶ突起部24のピッチは、後述するコルゲートフィン34の第一の山部36aと隣接する第一の山部36aとのピッチとほぼ一致するように設定されている。なお、本実施形態では、この突起部24のピッチは、約1.7mmとなっており、コルゲートフィン34の第一の山部36aのピッチも約1.7mmとなっている。各チューブ20の積層方向の他方の外壁面22bは、突起部24などを有しておらず、平坦な面となっている。他方の外壁面22bは、コルゲートフィン34を挟んで隣り合うチューブ20の突起部24と対向している。図1に示すように、一対のコアプレート30a、30bは、各チューブ20のエンジン冷却水流通方向の両端部26a、26bに設けられる。コアプレート30aは、各チューブ20の一方の端部26aが嵌められる嵌入孔32を有する。また、コアプレート30bも、コアプレート30aと同様に、各チューブ20の他方の端部26bが嵌められる嵌入孔32を有する。各嵌入孔32は、各チューブ20の積層方向に沿い、かつ所定のピッチで設けられる。各嵌入孔32のピッチは、各チューブ20のピッチとほぼ同じとなるように設定されている。コアプレート30aは、タンク14aに形成されている開口部を覆うようにタンク14aに取り付けられ、コアプレート30bは、タンク14bに形成されている開口部を覆うようにタンク14bに取り付けられる。図1および図2に示すように、コルゲートフィン34は、波形状を呈しており、一枚の金属製の板部材を折り曲げることによりなっている。コルゲートフィン34は、エンジン冷却水の流通方向に沿って交互に並ぶ第一の山部36aと第二の山部36bとを有する。第二の山部36bは、積層方向の一方側図中上方に突出するように形成され、第一の山部36aは積層方向の他方側図中下方に突出するように形成される。コルゲートフィン34を積層方向およびエンジン冷却水流通方向と交差する方向から見たとき、本実施形態のコルゲートフィン34は、第二の山部36bから第一の山部36aを経て次の第二の山部36bまでの形状が略三角形状となっている。コルゲートフィン34が各チューブ20間に配置されることにより、各チューブ20の第二の山部36bは、各チューブ20の他方の外壁面22bに接触し、各チューブ20の第一の山部36aは、突起部24間において各チューブ20の一方の外壁面22aに接触する。それぞれの第一の山部36a、第二の山部36bがチューブ20と接触することにより、チューブ20とコルゲートフィン34とが熱的に接続される。図1、図2には示していないが、コルゲートフィン34の第一の山部36aと第二の山部36bとの間の平坦部38には、平坦部38の一部を切り起こすことによりなるルーバーが形成されている。このように構成される熱交換器10では、エンジンが駆動することにより加熱されたエンジン冷却水が、図示しない配管を通って流入口16よりタンク14aに流入する。するとタンク14aに流入したエンジン冷却水は、各チューブ20の内部に流入する。各チューブ20に流入したエンジン冷却水は、タンク14bに向ってチューブ20内を流れる。この際、エンジン冷却水の熱は、チューブ20に接触しているコルゲートフィン34に伝達する。そのコルゲートフィン34に伝達した熱は、コルゲートフィン34からコア部12を通過する空気中に放熱される。空気中に放熱され冷却されたエンジン冷却水は、タンク14bに流入して、流出口18より再びエンジンに向かって排出される。以上、熱交換器10の構造について説明した。次に、この熱交換器10を製造する過程について説明する。熱交換器10は、コア部組立工程、コアプレート嵌め込み工程、ロウ付工程、および最終組立工程を経て製造される。コア部組立工程コア部組立工程は、各チューブ20と各コルゲートフィンとを適正な位置関係となるようにして、コア部12を組立てる工程である。コア部組立工程では、各チューブ20と各コルゲートフィン34とを交互に積層させることによりコア部12が組み立てられる。コアプレート嵌め込み工程コアプレート嵌め込み工程は、各チューブ20の端部26a、26bのそれぞれに、コアプレート30a、30bを嵌め込む工程である。コアプレート嵌め込み工程では、所定の治具でコア部12を固定した状態のまま、各チューブ20の端部26aにコアプレート30bの嵌入孔32を嵌め込み、各チューブ20の端部26bにコアプレート30bの嵌入孔32を嵌め込む。ロウ付工程ロウ付工程は、コアプレート30a、30bが嵌め込まれたコア部12に熱を加えて、チューブ20とコルゲートフィン34との接触部、チューブ20とコアプレート30a、30bとの接触部をロウ付して各部材20、34、30a、30bを互いに接合する工程である。ここで、チューブ20、コルゲートフィン34、コアプレート30a、30bの表面には、母材よりも融点が低く、接触している部材と接合可能な金属材料としてのロウ材が予め塗布されている。ロウ付工程では、各部材20、34、30a、30bに塗布されたロウ材のみが溶融するように、コア部12を加熱する。その後、各部材20、34、30a、30bの各接触部分に溶融したロウ材が侵入したら溶融ロウ材を凝固させるためにコア部12全体を冷却する。これにより、溶融ロウ材が凝固し、各部材20、34、30a、30b同士が接合される。最終組立工程最終組立工程は、ロウ付されたコア部12にタンク14a、14bを組付ける工程である。最終組立工程では、一方のタンク14aの開口部がコアプレート30aによって塞がれるように、タンク14aをコアプレート30aに取り付け、もう一方のタンク14bの開口部がコアプレート30bによって塞がれるように、タンク14bをコアプレート30bに取り付ける。タンク14aとコアプレート30aとの接合、タンク14bとコアプレート30bとの接合は、周知の接合方法によってなされる。以上、熱交換器10の製造過程について説明した。次に、本実施形態の特徴であるコア部組立工程について、図4、5を用いて説明する。このコア部組立工程は、積層工程、係合工程、および組立体形成工程の三つの工程からなっている。図4は、積層工程を説明する説明図であり、図5は、係合工程および組立体形成工程を説明する説明図である。積層工程積層工程は、複数の板状に形成されたスペーサ40を板厚方向に積層させる工程である。スペーサ40の板厚方向と交差する方向の長さは、チューブ20の流通方向の長さよりも長くなっている。この工程では、向かい合った二つの固定部材62間に1個のチューブ20と、39個のスペーサ40を積層する図4を参照。当該チューブ20は、他のチューブ20とは異なり両面に突起部24を有しておらず、一方の固定部材62に沿って移動しないように固定される。スペーサ40が積層される方向は、地面に対して水平であってもよいし、地面に対して鉛直であってもよい。なお、図4は、スペーサ40を地面に対して水平方向に積層させている状態を示している。係合工程係合工程は、一つのチューブ20と一つのコルゲートフィン34とを組み付け、一つの組立体60にするための準備工程であり、当該チューブ20の一方の端部スペーサ40側の端部に位置する突起部24に当該コルゲートフィン34の一方の端部スペーサ40側の端部に位置する第一の山部36aを係合させる図5を参照。組立体形成工程組立体形成工程は、突起部24に第一の山部36aを係合させたチューブ20とコルゲートフィン34を特定のスペーサ40と入れ替えることにより、チューブ20とコルゲートフィン34とを組み付けた組立体60を形成する工程である。まず、入れ替え対象となるスペーサ40の隣に配置されている既に完成した組立体60、または入れ替え対象となるスペーサ40の隣に配置されるスペーサ40に隣接してフィンガイド42を設置する。フィンガイド42は、入れ替え対象となるスペーサ40を組立体60となるチューブ20およびコルゲートフィン34と入れ替える際、当該スペーサ40が積層方向と交差する方向に沿って移動することによって形成される隙間50にコルゲートフィン34を案内するものである。フィンガイド42は、コルゲートフィン34の上記隙間50への案内をスムースにするとともに、コルゲートフィン34の第一の山部36aをチューブ20の突起部24間に嵌合させ易くするため、隙間50の入口50bに向かうほどチューブ20に近づくようにチューブ20の隙間50への挿入方向に対して傾斜したガイド面42aを有している。ガイド面42aの具体的形状については後述する。なお、図5では、入れ替え対象となるスペーサ40に対してコルゲートフィン34側には組立体60が配置され、チューブ20側には別のスペーサ40が配置されている。よって、図5では、入れ替え対象となるスペーサ40の隣に配置されている組立体60と、上記別のスペーサ40とによって隙間50が形成されることとなる。本実施形態では、ガイド面42aにおいて隙間50の入口50b側に位置する縁部42bは、入れ替え対象となるスペーサ40に対してコルゲートフィン34側に位置するスペーサ40または組立体60に設けられる隙間50を形成する面50aと連接されている。図5を参照。なお、図5に示す例では、面50aは組立体60上に形成される。隙間50を形成する部材がスペーサ40であれば、面50aはスペーサ40上に形成されることとなる。このように、フィンガイド42を設置することによれば、コルゲートフィン34が隙間50内に案内される際、組立体60またはスペーサ40によってコルゲートフィン34の隙間50への移動が妨げられることを防ぐことができる。よって、コルゲートフィン34をスムースに隙間50へ案内することができる。また、ガイド面42aにおいて隙間50の入口50b側に位置する縁部42bを、面50aから、隙間50を介して位置するスペーサ40に向かって突出させてもよい。このようにしても、上記と同じように組立体60またはスペーサ40によってコルゲートフィン34の隙間50への移動が妨げられることを防ぐことができる。よって、コルゲートフィン34をスムースに隙間50へ案内することができる。そして、入れ替え対象となるスペーサ40の隣に配置されているスペーサ40に隣接してチューブガイド44を設置する。チューブガイド44は、入れ替え対象となるスペーサ40を組立体60となるチューブ20およびコルゲートフィン34と入れ替える際、当該スペーサ40が積層方向と交差する方向に沿って移動される隙間50にチューブ20を案内するものである。チューブガイド44は、チューブ20の上記隙間50への案内をスムースにするとともに、コルゲートフィン34の第一の山部36aをチューブ20の突起部24間に嵌合させ易くするため、隙間50の入口50bに向かうほどコルゲートフィン34に近づくようにチューブ20の隙間50への挿入方向に対して傾斜したガイド面44aを有している。次に、チューブ20およびコルゲートフィン34のそれぞれの一方の端部に位置する突起部24と第一の山部36aとを係合させた状態で、チューブ20の一方の端部を入れ替え対象となるスペーサ40に当接させるとともに、チューブ20の他方の端部をスペーサ40に向かって押し込むチューブ押し部46をチューブ20の他方の端部側に設置する。そして、入れ替え対象となるスペーサ40の両隣に位置するスペーサ40の移動を阻止するための二つのスペーサ押え部48を入れ替え対象となるスペーサ40の両側に位置するスペーサ40のそれぞれに設置する。この状態でチューブ押し部46を図面右側に移動させることにより、入れ替え対象となるスペーサ40がそのスペーサ40の両隣に存在するスペーサ40および組立体60に対して図面右側にずれることとなる。上述したように、フィンガイド42、チューブガイド44、チューブ押し部46、および二つのスペーサ押え部48を設置した後、チューブ押し部46をスペーサ40側に移動させることによって、チューブ20をさらに入れ替え対象となるスペーサ40に押し付ける。入れ替え対象となるスペーサ40へのチューブ20の押し付け動作は、チューブ20を入れ替え対象となるスペーサ40の隣に配置されるスペーサ40に接触させるとともに、コルゲートフィン34を入れ替え対象となるスペーサ40の隣に配置される組立体60に接触させながら行われる。入れ替え対象となるスペーサ40はチューブ20の移動によって図中右側にずれる。すると、入れ替え対象となるスペーサ40のチューブ20側には、スペーサ40のずれた量に応じた隙間50が形成されることとなる。このとき、チューブ20の突起部24は、形成される隙間50が拡大されるにつれ、一つずつ順番に当該隙間50に挿入される。コルゲートフィン34の一方の端部に位置する第一の山部36aは、チューブ20の一方の端部に位置する突起部24に係合しているため、チューブ20が隙間50に挿入されるに応じて、コルゲートフィン34も隙間50に向かって移動する。また、チューブ20をスペーサ40に接触させるとともに、コルゲートフィン34を組立体60に接触させながら、チューブ20は隙間50に挿入されるため、コルゲートフィン34は隙間チューブ20に近づくこととなる。最終的にコルゲートフィン34も隙間50に挿入されることとなる。チューブ20に引きずられるようにして移動するコルゲートフィン34の少なくとも一部は、フィンガイド42のガイド面42aに沿って移動する。コルゲートフィン34は、ガイド面42aにより、コルゲートフィン34の第一の山部36aがチューブ20に向かって移動するように隙間50に案内される。これにより、第一の山部36aのチューブ20の突起部24間への嵌合が可能となる。また、図5に示すように、入れ替え対象となるスペーサ40がチューブ20の押し付け動作により移動する際、当該スペーサ40の両側に位置するスペーサ40または組立体60が当該スペーサ40に引きずられて移動することがある。本実施形態では、二つのスペーサ押え部48を当該スペーサ40の両隣に存在するスペーサ40に設置しているため、これらのスペーサ40の移動を阻止することが可能となる。よって、入れ替え対象となるスペーサ40のみをずらすことが可能となる。コルゲートフィン34の第一の山部36aのピッチは、突起部24のピッチと設計上は同じとなっている。したがって、第一の山部36aのピッチは突起部24間のピッチとも設計上では同じとなる。また、コルゲートフィン34の一方の端部に位置する第一の山部36aはチューブ20の一方の端部に位置する突起部24に係合しているため、チューブ20に対するコルゲートフィン34の流通方向へのずれは発生し難い。これらのことにより、チューブ20が隙間50に徐々に挿入され、第一の山部36aがチューブ20に近づくと、係合工程によって係合された第一の山部36aの隣の第一の山部36aから最も遠い第一の山部36aに向かって順に第一の山部36aが一つずつチューブ20の突起部24間に嵌合することとなる。第一の山部36aが突起部24間に嵌合すると、第一の山部36aは突起部24間においてチューブ20の外壁面22aに接触し、一つのチューブ20と一つのコルゲートフィン34からなる組立体60が形成される。このようにして一段分の組立体60がスペーサ40と入れ替えられる。このようにして組立体60を形成することによれば、突起部24間においてチューブ20の外壁面22aにコルゲートフィン34の第一の山部36aを接触させてなる組立体60を容易に形成することができる。全てのスペーサ40を組立体60と入れ替えることによって、複数の組立体60が積層されたコア部12が完成する。このように形成したコア部12をロウ付け工程および最終組立工程に経由させることにより、熱交換器10が製造される。この実施形態によって製造された熱交換器10によれば、熱交換性能の低下を抑制することができる。また、本実施形態では、一つのチューブ20および一つのコルゲートフィン34を一つのスペーサ40と入れ替えることにより組立体60を形成するとともに、各組立体60を積層させている。このように組立体60を形成することによれば、組立体60の両隣には、既に完成した組立体60、または他のスペーサ40が存在することとなる。この実施形態によれば、これら他の組立体60または他のスペーサ40によって、組立体60の状態を維持しておくことが可能となる。このように本実施形態によれば、他の組立体60または他のスペーサ40によって組立体60の状態を維持しておくことが可能となるので、組立体60の状態を維持しておくための他の手段を必要としない。したがって、一つ一つ組立体60を形成した後に、その組立体60をそのままの状態で保管しておき、全ての組立体60が完成した後、それぞれの組立体60を積層させる場合に比べ、熱交換器10の製造が簡単となる。また、本実施形態では、スペーサ40の板厚方向の長さ、つまりスペーサ40または組立体60によって形成される隙間50の積層方向の長さは、隙間50に挿入された組立体60のチューブ20およびコルゲートフィン34の配列方向の厚さ以下となっている。このように板厚方向の長さが設定されているため、チューブ20を隙間50に挿入して組立体60を形成すると、第一の山部36aがチューブ20の突起部24間における外壁面22aに常に押し付けられることとなる。このことによれば、一旦突起部24間への第一の山部36aの嵌合状態を維持させておくことができる。また、本実施形態では、組立体60と入れ替えられたスペーサ40を、当該組立体60に接触させたままの状態としておく。このことにより、そのスペーサ40によって組立体60の一方の端部が支持されることとなる。よって、組立体60に隣接する入れ替えが完了していないスペーサ40が移動する際に、移動するスペーサ40に引きずられて当該組立体60が移動してしまうことを抑制することができる。次に、フィンガイド42について、図6~9を用いて詳細に説明する。ここで、コルゲートフィン34の第一、第二の山部36a、bの各ピッチを一定とするようにコルゲートフィン34を製造するものの、実際には第一、第二の山部36a、bのピッチにはばらつきが発生してしまう。先に述べたようにチューブ20の一方の端部から他方の端部に向かって突起部24間に一つずつ第一の山部36aを嵌合させる場合では、嵌合後の第一の山部36aのピッチは、突起部24によって矯正されるため突起部24間のピッチに対応したものとなる。ところが、突起部24間に第一の山部36aが嵌合される前の段階では、コルゲートフィン34は自由に動くことが可能であるため、必ずしも第一の山部36aのピッチと突起部24間のピッチとが一致するとは限らない。また、本実施形態では、隙間50に挿入されるチューブ20にコルゲートフィン34を徐々に近づけるガイド面42aを有するフィンガイド42を用いている。先に述べたように隙間50は、突起部24間に第一の山部36aが嵌合されるように形成されている。このため、図6に示すように、コルゲートフィン34が隙間50に向かって進行することにより、コルゲートフィン34はガイド面42aから力を受けながらガイド面42aに沿って進行する。コルゲートフィン34がガイド面42aに沿って進行し、第一の山部36aがチューブ20に徐々に近づくと、第一の山部36aのピッチのばらつきにより、コルゲートフィン34の隙間50への挿入前に、第一の山部36aが突起部24の表面に接触することがある。第一の山部36aが突起部24の表面に接触した状態でさらにガイド面42aからの力を受けると、第一の山部36aは、突起部24の表面に沿って移動し、突起部24間に導かれることとなる図6を参照。図6の実線で示すコルゲートフィン34のように、第一の山部36aが正規の突起部24間に位置せず、当該突起部24間の両隣にある突起部24の表面に接触していたとしても、図中太線で示すチューブ20上の領域24a以下、嵌合可能領域24aというに接触していれば、第一の山部36aを正規の突起部24間に導くことができる。この嵌合可能領域24aは、突起部24の形状、突起部24の表面の摩擦係数、コルゲートフィン34に作用するガイド面42aからの力の向きによって決定されるものである。例えば、突起部24の形状、突起部24の表面の摩擦係数が同じである場合、上記力の向きの組立体60の積層方向に対する角度が小さいほど、嵌合可能領域24aはチューブ20の他方の端部側に広がる傾向にある。ところが、図6の破線で示すように、第一の山部36aの突起部24への接触位置が上記嵌合可能領域24aから外れると、第一の山部36aは正規の突起部24間に導かれることなく、隣の突起部24間に導かれることとなる。第一の山部36aの突起部24への接触位置は、コルゲートフィン34における第一の山部36aのピッチのばらつきや、ガイド面42aの形状に起因する。以下、このことについて図7、8を用いて説明する。図7は、隙間50を形成するスペーサ40の面50aを含む仮想平面52に対するガイド面42aの角度がθ1の場合を示し、図8は、隙間50を形成するスペーサ40の面50aを含む仮想平面52に対するガイド面42aの角度がθ2<θ1の場合を示している。図7、8に示すガイド面42aは何れも平坦面とする。各ガイド面42a上に設けられている点B1、点B2は、仮想平面52からチューブ20とコルゲートフィン34の積層方向に突起部24の高さDhに相当する位置を示している。よって、点B1、点B2から突起部24の頂点までの長さは、コルゲートフィン34の高さとほぼ同じとなる。また、先に述べたように、コルゲートフィン34の第一の山部36aのピッチはばらついている。このため、図7に示すようにガイド面42aにコルゲートフィン34が案内される場合、コルゲートフィン34が点B1に接触することにより、点B1に接触した第二の山部36bの他方の端部側に隣り合って位置する第一の山部36a図7中のC1の第一の山部36aが突起部24の表面に接触する可能性が高くなる。この第一の山部36aよりも一方の端部側に位置する第一の山部36aの位置は、突起部24の高さよりも低い位置にあることとなるため、当然ながら突起部24に接触する可能性は益々高くなる。点B1に接触した第二の山部36bの他方の端部側に隣り合って位置する第一の山部36aは、ガイド面42aからの力を受けて突起部24に接触する第一の山部36aのうち隙間50の入口50bから最も遠くに位置する第一の山部36aとなる。また、図8に示すようにガイド面42aにコルゲートフィン34が案内される場合、コルゲートフィン34が点B2に接触することにより、点B2に接触した第二の山部36bの他方の端部側に隣り合って位置する第一の山部36aが突起部24の表面に接触する可能性が高くなる。この第一の山部36aよりも一方の端部側に位置する第一の山部36aの位置は、突起部24の高さよりも低い位置にあることとなるため、当然ながら突起部24に接触する可能性は益々高くなる。点B2に接触した第二の山部36bの他方の端部側に隣り合って位置する第一の山部36a図8中のC2の第一の山部36aは、ガイド面42aからの力を受けて突起部24に接触する第一の山部36aのうち隙間50の入口50bから最も遠くに位置する第一の山部36aとなる。ガイド面42aの傾斜角θ2図8を参照がガイド面42aの傾斜角θ1図7を参照よりも小さいため、図8に示すガイド面42aの方がコルゲートフィン34の隙間50への案内をよりスムースにすることができる。しかし、図8に示すように点B2から隙間50の入口50bの点Aまでのチューブ20の流通方向の長さX2は、図7に示すように点B1から点Aまでの流通方向の長さX1よりも長い。よって、突起部24に接触する可能性の高い第一の山部36aの数は、図8に示すガイド面42aの場合の方が多くなる。突起部24に接触する可能性の高い第一の山部36aの数が多いほど、これらの第一の山部36aのうち、入口50bから最も遠くに位置する第一の山部36aの入口50bからの距離のばらつきは、大きくなる。これは、入口50bから最も遠くに位置する第一の山部36aの位置が、上記第一の山部36aの個数分のばらつきを積算したものとなるからである。このように、入口50bから最も遠くに位置する第一の山部36aの入口50bからの距離が大きくばらつくと、図6で説明したように、嵌合可能領域24a外に接触する可能性が高くなる。ガイド面42aを有するフィンガイド42を用いることによれば、コルゲートフィン34をスムースに隙間50に案内することができるものの、上述したようにガイド面42aの点Aと点Bとを結んだ線分と、仮想平面52との傾斜角θによっては第一の山部36aを正規の突起部24間に嵌合させることができなくなる可能性がある。そこで、本出願人は、図6~8を用いて説明したことを踏まえてガイド面42aの傾斜角θを調整した。具体的には、コルゲートフィン34の隙間50への挿入をスムースにするために、コルゲートフィン34における第一の山部36aのばらつきが発生していても、ガイド面42aの傾斜角θを変更することにより変化する嵌合可能領域24aに第一の山部36aが接触する範囲で極力ガイド面42aの傾斜角θを小さくした。以下、ガイド面42aの傾斜角θの決定手順について説明する。まず、コルゲートフィン34の第一の山部36aのピッチの平均値m、および当該ピッチの標準偏差σを求める。これにより、突起部24間に嵌合された第一の山部36aから各第一の山部36aまでの距離のばらつきを算出することができる。例えば、嵌合された第一の山部36aから第n番目の第一の山部36aまでの距離は、nm±√nσを用いて求められる。この式から分かるように、嵌合された第一の山部36aから離れるほど第一の山部36aの位置のばらつきは大きくなる。次に、コルゲートフィン34をガイド面42aに沿わせたとき、突起部24に接触する第一の山部36aのうち、入口50bから最も遠くに位置する第一の山部36aの位置のばらつきが発生している状態であっても、最も遠くに位置する第一の山部36aが嵌合可能領域24aに接触するような、ガイド面42aの傾斜角θを求める。そして、その求めた傾斜角θのうち、最も小さい角度のものをガイド面42aの傾斜角θとする。このようにして、傾斜角θを求めることによれば、コルゲートフィン34の隙間50への挿入をスムースにできるとともに、第一の山部36aを一つずつ突起部24間に嵌合させることが可能となる。上記ガイド面42aは平面として説明したが、図9に示すように円弧面であってもよい。この場合、上記点Aと点Bとを通る円弧面をガイド面42aとする。このことによっても、コルゲートフィン34の隙間50への挿入をスムースにできるとともに、第一の山部36aを一つずつ突起部24間に嵌合させることができる。また、ガイド面42aを円弧面とすることによれば、フィンガイド42と隙間50の入口50bとの間でコルゲートフィン34が引っかかることを防ぐことができるため、よりスムースにコルゲートフィン34を隙間50に案内させることができる。なお、本実施形態では、図5、図7、図8、図9において隙間50を形成する隙間50の両側に位置するスペーサ40が特許請求の範囲に記載の第一、第二の治具に相当する。なお、特許請求の範囲に記載の治具は、隙間50を形成するものであればよい。すなわち、第一、第二の治具は、図7、図8、図9に示すようにスペーサ40であってもよいし、組立体60であってもよい、また図5に示すように、一方はスペーサ40であり他方は組立体60であってもよい。第2実施形態以下、本発明の第2実施形態を図面に基づいて説明する。第2実施形態による製造方法は、第1実施形態による製造方法の変形例である。第1実施形態の組立体形成工程では、一つずつスペーサ40を組立体60に入れ替えていた。これに対し、第2実施形態では、複数のスペーサ40を同時に組立体60に入れ替えることを特徴としている。図10に、第2実施形態での組立体形成工程の様子を示す。図10は、三つのスペーサ40を同時に組立体60に入れ替える例を示している。まず、先の実施形態と同様に、選択された入れ替え対象となるスペーサ40の両側に位置するスペーサ40に、スペーサ押え部48を設置する。そして、コルゲートフィン34の一方の端部に位置する第一の山部36aをチューブ20の一方の端部に位置する突起部24に係合させた状態のチューブ20をそれぞれのスペーサ40に押し当てる。その後、それぞれのチューブ押し部46をスペーサ40に向かって移動させスペーサ40を押し出す。このとき、押し出されるスペーサ40の両側に位置するスペーサ40はスペーサ押え部48によって移動が阻止されるため、その場に留まる。スペーサ40が押し出されることにより形成される隙間50に各チューブ20が挿入されると同時に、各コルゲートフィン34の第一の山部36aが一つずつ各チューブ20の突起部24間に嵌合される。各チューブ20が隙間50に完全に挿入されることにより、一つのチューブ20と一つのコルゲートフィン34からなる組立体60が三つ形成される。この作業を繰り返し行い、全てのスペーサ40を組立体60と入れ替えることにより、最終的にコア部12が形成されるのである。第3実施形態以下、本発明の第3実施形態を図面に基づいて説明する。第3実施形態による製造方法は、第1、第2実施形態による製造方法の変形例である。この第3実施形態は、スペーサ40を組立体60に入れ替えてコア部12を形成する先の実施形態とは異なり、治具70によって形成された隙間50にチューブ20およびコルゲートフィン34を挿入することにより組立体60を複数個形成し、形成された組立体60を積層することによりコア部12を形成する。以下、先の実施形態と異なる点だけを説明する。本実施形態では、図11に示すように、隙間50を形成するスペーサ40または組立体60に代えて、対向配置される二つの治具70を用いて隙間50を形成する。一方の治具70の端部には、チューブガイド44が設置され、他方の治具70の端部にはフィンガイド42が設置される。次に、この隙間50に挿入するチューブ20の一方の端部に位置する突起部24に、コルゲートフィン34の一方の端部に位置する第一の山部36aを係合させる。なお、この実施形態で用いるフィンガイド42は、先の実施形態で説明した形状となっているガイド面42aを有したものである。その後、他方の端部をチューブ押し部46によってチューブ20を隙間50に押し込む。この際、チューブ20を一方の治具70に接触させるとともに、コルゲートフィン34を他方の治具70に接触させながらチューブ20を隙間50に押し込む。このことにより、コルゲートフィン34も隙間50に向かって移動するとともに、コルゲートフィン34がチューブ20に近づく。これにより、コルゲートフィン34が隙間50に挿入される際、第一の山部36aが一つずつチューブ20の突起部24間に嵌合される。チューブ20が隙間50に全て挿入されることにより、全ての第一の山部36aが突起部24間に嵌合された組立体60が形成される図11aを参照。組立体60が形成された後、そのままの状態を保持すべく、チューブ20とコルゲートフィン34とをロウ付けしたり、接着剤によって接着したり、溶接したり、紐で縛るなどする。これによって、一つの組立体60が形成される図11bを参照。この作業を繰り返し、複数の組立体60を形成する。その後、図11cに示すように、一つ一つの組立体60を積層させることによりコア部12を形成する。なお、本実施形態では、二つの治具70が特許請求の範囲の第一、第二の治具に相当することとなる。また、チューブ20の突起部24にコルゲートフィン34の第一の山部36aを係合させる工程が特許請求の範囲に記載の係合工程に相当し、チューブ20とコルゲートフィン34とを隙間50に挿入して、組立体60を形成する工程が特許請求の範囲に記載の組立体形成工程に相当する。