"コンクリート内に、主鉄筋を囲む帯鉄筋の内側に配されて主鉄筋に直交する方向に配筋された中間帯鉄筋が埋設されている鉄筋コンクリート体において、前記中間帯鉄筋はコの字形に屈曲された鉄筋材からなり、その両端にはコンクリート内に定着する拡径部が形成され、前記中間帯鉄筋は、前記コンクリートの一方側寄りに配された一方側の主鉄筋を囲うように配筋され、その鉄筋両端部が、前記コンクリートの他方側寄りに配された他方側の主鉄筋のところまで延在されていることを特徴とする鉄筋コンクリート体。請求項1記載の鉄筋コンクリート体において、該鉄筋コンクリート体は、両端が支持された梁構造体であり、梁中央部においては、前記中間帯鉄筋が、梁上部に配された上主鉄筋を囲うように配筋され、該中間帯鉄筋の鉄筋両端部が、梁下部に配された下主鉄筋のところまで延在されており、梁端部においては、梁上部に配された上主鉄筋を囲うように配筋された上側の中間帯鉄筋と、梁下部に配された下主鉄筋を囲うように配筋された下側の中間帯鉄筋とが、ほぼ同一断面上にそれぞれ配され、上下の中間帯鉄筋同士は、各々の鉄筋両端部同士がそれぞれ重ね継手されて閉合されていることを特徴とする鉄筋コンクリート体。しかしながら、上記した従来の中間帯鉄筋を備えた鉄筋コンクリート梁では、通常、両端に内側に180°曲げられた半円形のフックを有する中間帯鉄筋が用いられるため、隣り合う主鉄筋間のあき寸法が小さいと、中間帯鉄筋のフックが主鉄筋間を通過できなくなる。したがって、このような場合、非常に複雑な手順で梁鉄筋の組み立てを行うことになり、中間帯鉄筋の配筋作業が煩雑になるという問題がある。このため、鉄筋の配筋作業の生産性が低くなり、工程コスト上の問題となる。また、上側の中間帯鉄筋を配筋する際、その両端部を押し広げる必要があるが、梁断面が大きく、中間帯鉄筋に用いる鉄筋材の鉄筋径が大きい場合には、中間帯鉄筋の両端部を押し広げることは困難になるという問題がある。通常、中間帯鉄筋に用いる鉄筋材は、D10やD13のサイズであるが、梁断面が大きい梁構造体の場合、中間帯鉄筋にD16やD19サイズの鉄筋材が用いられる場合があり、この場合、上側の中間帯鉄筋を従来の手順で配筋することは困難である。また、主鉄筋の端部に拡径部を形成する従来の技術であっても、中間帯鉄筋としては、両端にフックを有するコの字状の鉄筋材が用いられているため、上記した従来の鉄筋コンクリート梁と同様に、中間帯鉄筋の配筋作業が煩雑になり、鉄筋の配筋作業の生産性が低下するという問題が存在する。本発明は、上記した従来の問題が考慮されたものであり、鉄筋配筋作業の生産性を向上させることができる鉄筋コンクリート体を提供することを目的としている。請求項1記載の発明は、コンクリート内に、主鉄筋を囲む帯鉄筋の内側に配されて主鉄筋に直交する方向に配筋された中間帯鉄筋が埋設されている鉄筋コンクリート体において、前記中間帯鉄筋はコの字形に屈曲された鉄筋材からなり、その両端にはコンクリート内に定着する拡径部が形成されていることを特徴としている。このような特徴により、コの字状の中間帯鉄筋の両端に、配筋時に邪魔になるフック等が無いため、中間帯鉄筋の配筋が容易となる。例えば、中間帯鉄筋を梁鉄筋に用いる場合、中間帯鉄筋の両端がフックでなく拡径部になっているため、梁の上主筋間のあき寸法が小さくても、中間帯鉄筋の端部を上主筋間に通すことができ、中間帯鉄筋の両端部を押し広げることなく、梁の上主筋の上から中間帯鉄筋を差し込むように配筋することが可能となる。特に、請求項1記載の発明においては、前記中間帯鉄筋は、前記コンクリートの一方側寄りに配された一方側の主鉄筋を囲うように配筋され、その鉄筋両端部が、前記コンクリートの他方側寄りに配された他方側の主鉄筋のところまで延在されていることを特徴としている。このような特徴により、請求項1記載の発明においては、他方側が開放された門形中間帯鉄筋が形成される。よって、中間帯鉄筋によって一方側の主鉄筋が拘束されてその主鉄筋の座屈が防止される。また、他方側の主鉄筋のところまで延在された中間帯鉄筋の鉄筋両端部によってせん断補強がなされ、コンクリートのひび割れが防止される。請求項2記載の発明は、請求項1記載の鉄筋コンクリート体において、該鉄筋コンクリート体は、両端が支持された梁構造体であり、梁中央部においては、前記中間帯鉄筋が、梁上部に配された上主鉄筋を囲うように配筋され、該中間帯鉄筋の鉄筋両端部が、梁下部に配された下主鉄筋のところまで延在されており、梁端部においては、梁上部に配された上主鉄筋を囲うように配筋された上側の中間帯鉄筋と、梁下部に配された下主鉄筋を囲うように配筋された下側の中間帯鉄筋とが、ほぼ同一断面上にそれぞれ配され、上下の中間帯鉄筋同士は、各々の鉄筋両端部同士がそれぞれ重ね継手されて閉合されていることを特徴としている。このような特徴により、請求項2記載の発明においては、梁中央部では、中間帯鉄筋によって上主鉄筋が拘束されて上主鉄筋の座屈が防止される。また、下主鉄筋のところまで延在された中間帯鉄筋の鉄筋両端部によってせん断補強がなされ、梁中央部のコンクリートのひび割れが防止される。一方、梁端部では、上側の中間帯鉄筋によって上主鉄筋が拘束されて上主鉄筋の座屈が防止され、下側の中間帯鉄筋によって下主鉄筋が拘束されて下主鉄筋の座屈が防止される。また、上下の中間帯鉄筋の鉄筋両端部によってせん断補強がなされ、梁端部のコンクリートのひび割れが防止される。本発明に係る鉄筋コンクリート体によれば、中間帯鉄筋の配筋が容易となるため、鉄筋配筋作業の生産性を向上させることができる。これによって、鉄筋コンクリート体の鉄筋配筋工事における工程短縮とコストダウンを図ることができる。以下、本発明に係る鉄筋コンクリート体の実施の形態について、図面に基いて説明する。図1は本発明に係る鉄筋コンクリート体の実施の形態である梁構造体1を表した立面図である。図1に示すように、梁構造体1鉄筋コンクリート体は、隣り合う柱2,2間に架設され、両端が柱2,2にそれぞれ支持された両端固定の梁である。この梁構造体1は、コンクリート3の中に籠状の梁鉄筋4が埋設されてなる鉄筋コンクリート造RC造の構造体である。図2は図1に示すA-A間の断面図であり、梁構造体1の中央部梁中央部1aの断面図である。また、図3は図1に示すB-B間の断面図であり、梁構造体1の端部梁端部1bの断面図である。図1,図2,図3に示すように、梁鉄筋4は、上下の主鉄筋5...,6...と、上下の主鉄筋5...,6...の全てを囲うように配筋された帯鉄筋7...あばら筋と、帯鉄筋7...の内側に配されて両隅の主鉄筋5a,6aの内側の主鉄筋5...,6...を囲うように配筋された中間帯鉄筋8...中子筋と、上下の主鉄筋5...,6...の間に配筋された腹筋9...とからなる。主鉄筋5...,6...は、梁軸方向に延在する鉄筋材であり、公知の梁主筋と同様の構成からなる。本実施の形態では、複数の上側の主鉄筋上主鉄筋5...は、梁上部に2段で配筋されており、これらの上主鉄筋5...は、所定の間隔をあけて平行に並べられている。また、複数の下側の主鉄筋下主鉄筋6...は、梁下部に2段で配筋されており、これらの下主鉄筋6...は、所定の間隔をあけて平行に並べられている。帯鉄筋7...は、主鉄筋5...,6...に直交する方向梁軸方向の直交方向に配筋された鉄筋材であり、梁軸方向に所定ピッチで複数並べられる公知のあばら筋と同様の構成からなる。この帯鉄筋7...によって、上下の主鉄筋5...,6...を拘束するとともに、梁構造体1のせん断補強がなされる。本実施の形態では、帯鉄筋7...が、コの字形に屈曲されているとともにその両端にコンクリート3内に定着されるフック7a,7a180°曲げを有する鉄筋材からなり、上下一対の帯鉄筋7A,7Bによって主鉄筋5...,6...を挟み込むように配筋されている。つまり、両端部7b,7bが下向きになるように配されて上主鉄筋5...を囲う上側の帯鉄筋7Aと、両端部7b,7bが上向きになるように配されて下主鉄筋6...を囲う下側の帯鉄筋7Bとが、同一断面上にそれぞれ配置されており、これら上下の主鉄筋5...,6...は、各々の両端部7b,7b同士が重ね継手されて閉合されている。なお、このときの重ね合わせ長さL1は、20φφは帯鉄筋7の鉄筋径以上確保する。また、図2に示すように、梁中央部1aでは、上下の帯鉄筋7A,7Bの両端部7b,7bの重ね継手位置が梁上部にある。つまり、上側の帯鉄筋7Aは、その両端部7b,7bが短くて梁断面高さHの真中位置の手前まで延在されており、その先端にあるフック7a,7aが梁上部内で定着されている。一方、下側の帯鉄筋7Bは、その両端部7b,7bが長くて上主鉄筋5...のところまで延在されており、その先端にあるフック7a,7aが四隅の上主鉄筋5a,5aに掛けられた状態になっている。また、図3に示すように、梁端部1bでは、上下の帯鉄筋7A,7Bの両端部7b,7bの重ね継手位置が梁下部にある。つまり、上側の帯鉄筋7Aは、その両端部7b,7bが長くて下主鉄筋6...のところまで延在されており、その先端にあるフック7a,7aが四隅の下主鉄筋6a,6aに掛けられた状態になっている。一方、下側の帯鉄筋7Bは、その両端部7b,7bが短くなっており、その先端にあるフック7a,7aが梁下部内で定着されている。なお、上記した梁中央部1aは、地震時に塑性ヒンジとならない範囲非塑性ヒンジ部であって、梁上部に圧縮応力が作用するとともに梁下部に引張応力が作用する部位である。言い換えれば、地震等の大きな断面力が作用したときに塑性化しない部分であり、地震時に弾性変形に留まる部分である。一方、梁端部1bは、地震時に塑性ヒンジとなることが想定される範囲塑性ヒンジ部であって、梁上部および梁下部に交番荷重がかかる部位である。言い換えれば、地震等の大きな断面力が作用したときに塑性化鉄筋の降伏、コンクリートの圧壊を許容する部位であり、必要な変形性能を有するような配筋軸方向の鉄筋を強く拘束する配筋を施す部位である。具体的には、図1に示すように、鉄道高架橋の場合、梁端から梁断面高さHの1.5倍の長さ区間が梁端部1b,1bであり、これら梁端部1b,1b間の区間が梁中央部1aである。なお、この梁端部の長さ区間は、構造物の部位毎柱や梁等あるいは構造物の適用対象毎あるいは発注企業構造設計の仕様毎でそれぞれ異なっている。図1,図2,図3に示すように、中間帯鉄筋8...は、上記した帯鉄筋7...に加えて補助的に配筋される鉄筋材であり、主鉄筋5...,6...に直交する方向に配筋されているとともに、梁軸方向に所定ピッチで複数並べられている。本実施の形態では、この中間帯鉄筋8...は、帯鉄筋7...に添わして配筋されており、帯鉄筋7...の配筋ピッチと同じ配筋ピッチで配筋されている。なお、中間帯鉄筋8...は、帯鉄筋7...に添わして配筋しなくてもよく、帯鉄筋7...の配筋ピッチと異なるピッチで配筋してもよい。この中間帯鉄筋8...としては、コの字形に屈曲されているとともにその両端にコンクリート3内に定着される拡径部8a,8aを有する鉄筋材が用いられる。拡径部8a,8aは種々の方法によって形成することができ、例えば、高周波誘導加熱によって鉄筋材の端部を拡径加工したTヘッドバー登録商標を用いてもよく、或いは、鉄筋材の端部に大径の頭部材を溶着することで形成してもよく、或いは、鉄筋材の端部にナット状の部材を螺合させることで形成してもよい。また、拡径部8aの径は、2.5φφは中間帯鉄筋8の鉄筋径程度にすることが好ましい。これによって、180°曲げのフックと同等の定着性能を発揮できる。図4は梁中央部1aに配筋された中間帯鉄筋8Aを表す図である。図2,図4に示すように、梁中央部1aでは、両端部8b,8bが下向きになるように配された中間帯鉄筋8Aが上主鉄筋5...の上から差し込まれるように配筋コの字配筋されている。つまり、梁中央部1aに配筋された中間帯鉄筋8Aは、梁上部コンクリート3の一方側寄りに配された上主鉄筋5...一方側の主鉄筋を囲うように配筋されている。そして、この中間帯鉄筋8Aの両端部8b,8bは、梁下部コンクリート3の他方側寄りに配された下主鉄筋6...他方側の主鉄筋のところまで延在されている。図5は梁端部1bに配筋された中間帯鉄筋8B,8Cを表す分解図である。図3,図5に示すように、梁端部1bでは、両端部8b,8bが下向きになるように配された中間帯鉄筋8Bと、両端部8b,8bが上向きになるように配された中間帯鉄筋8Cとが、主鉄筋5...,6...を上下から挟み込むように配筋ロの字配筋されている。つまり、梁上部コンクリート3の一方側寄りに配された上主鉄筋5...一方側の主鉄筋を囲うように配筋された上側の中間帯鉄筋8B一方の中間帯鉄筋と、梁下部コンクリートの他方側寄りに配された下主鉄筋6...他方側の主鉄筋を囲うように配筋された下側の中間帯鉄筋8C他方の中間帯鉄筋とが、同一断面上にそれぞれ配されている。そして、これら上下の中間帯鉄筋8B,8Cは、各々の両端部8b,8b同士がそれぞれ重ね継手されて閉合されている。なお、このときの重ね合わせ長さL2は、20φφは中間帯鉄筋8の鉄筋径以上確保する。また、図3に示すように、上記した上下の中間帯鉄筋8B,8Cの両端部8b,8bの重ね継手位置は梁構造体1の断面中央位置にある。つまり、上側の中間帯鉄筋8Bは、その両端部8b,8bが梁断面高さHの真中位置を若干越えた位置梁断面高さHの真中位置から下側に10φの位置まで延在されており、その先端にある拡径部8a,8aが梁下側寄りのコンクリート3内で定着されている。一方、下側の中間帯鉄筋8Cは、その両端部8b,8bが梁断面高さHの真中位置を若干越えた位置梁断面高さHの真中位置から上側に10φの位置まで延在されており、その先端にある拡径部8a,8aが梁上側寄りのコンクリート3内で定着されている。次に、上記した構成からなる梁構造体1の施工方法について説明する。まず、梁構造体1の全長に亘って、下側の帯鉄筋7B...を、その両端部7b,7bを上方に向けた状態で所定ピッチで配筋するとともに、梁端部1b,1bに、下側の中間帯鉄筋8C...を、その両端部8b,8bを上方に向けた状態で所定ピッチで配筋する。このとき、これら帯鉄筋7B...及び中間帯鉄筋8C...は、梁軸方向に延在する図示せぬ鉄筋材等に結束して仮固定する。次に、上記した帯鉄筋7B...及び中間帯鉄筋8C...の上に複数の下主鉄筋6...を配筋する。このとき、下主鉄筋6...は、所定のあき寸法が確保されるように、所定の間隔をあけて平行に並べる。また、配筋された下主鉄筋6...に、帯鉄筋7B...や中間帯鉄筋8C...をそれぞれ結束し、下側の帯鉄筋7B...や中間帯鉄筋8C...を固定させる。次に、下主鉄筋6...の上方に複数の上主鉄筋5...を配筋する。上主鉄筋5...は、所定のあき寸法が確保されるように、所定の間隔をあけて平行に並べる。次に、梁構造体1の全長に亘って、上側の帯鉄筋7A...を、その両端部7b,7bを下方に向けた状態で所定ピッチで配筋するとともに、梁中央部1aに、両端部8b,8bが長い中間帯鉄筋8A...を、その両端部8b,8bを下方に向けた状態で所定ピッチで配筋し、さらに、梁端部1b,1bに、上側の中間帯鉄筋8B...を、その両端部8b,8bを下方に向けた状態で所定ピッチで配筋する。このとき、これらの中間帯鉄筋8A...,8B...は、各々の両端部8b,8bを上主鉄筋5...の間に通して、上主鉄筋5...の上から差し込むように配筋する。そして、配筋された帯鉄筋7A...や中間帯鉄筋8A...,8B...を、上主鉄筋5...にそれぞれ結束して固定する。最後に、上主鉄筋5...と下主鉄筋6...との間に、腹筋9...を所定位置に配筋する。この腹筋9...は、帯鉄筋7...に結束して固定する。以上の工程により、梁鉄筋4が組み立てられる。なお、図示せぬ梁型枠の建て込みや、コンクリート3の打設などは、公知の方法によって適宜行うことができる。例えば、箱状の梁型枠を建て込んだ後、別の場所で予め組み立てた梁鉄筋4を梁型枠内に入れるようにしてもよく、或いは、図示せぬ梁型枠の一部例えば底板のみを建て込んだ後に梁鉄筋4を組み立てて、梁鉄筋4の組み立て完了後に、残りの梁型枠例えば側板を建て込んでもよい。ところで、上記した門形の中間帯鉄筋8Aが配筋された梁中央部1a、及び閉合型の中間帯鉄筋8B,8Cが配筋された梁端部1bは、従来の半円形フック付きの中間帯鉄筋が配筋された梁と同等の性能を有する。以下に、本発明における拡径部付きの中間帯鉄筋を閉合型に配筋した片持ち梁の性能確認実験の一例を示す。図6は中間帯鉄筋の曲げ変形性能主鉄筋の拘束性能を確認するための実験結果を表したグラフであり、片持ち梁の試験体の水平変位と水平荷重との関係を示したグラフである。図6に示すように、拡径部付きの中間帯鉄筋、例えばTヘッドバー登録商標を閉合型に配筋した試験体の交番載荷時の曲げ挙動は、鉄道構造物等設計標準に基づく閉合型の標準配筋半円形フックによる試験体と同等以上になっており、また、計算値と比較しても同等以上になっている。したがって、本発明に係る拡径部付きの中間帯鉄筋が、上記した標準配筋と同等の水平拘束効果を有することが確認できる。図7は中間帯鉄筋のせん断補強性能を確認するための実験結果を表したグラフであり、拡径部付きの中間帯鉄筋によりせん断補強された梁の試験体の中央変位と荷重との関係を示したグラフである。図7に示すように、本発明における拡径部付きの中間帯鉄筋によりせん断補強された梁試験体のせん断耐力は、正側および正側せん断破壊後の負側載荷において、せん断耐力計算値を上回っている。したがって、本発明に係る拡径部付きの中間帯鉄筋が、十分なせん断補強性能を有することが確認できる。図8は中間帯鉄筋のせん断疲労性能を確認するための実験結果を表したグラフであり、載荷回数Nuの対数表示横軸と中間帯鉄筋の変動応力Srの対数表示縦軸との関係を示したグラフである。図8に示すように、本発明における拡径部付きの中間帯鉄筋によりせん断補強された梁試験体に対する疲労載荷実験の結果、中間帯鉄筋は曲げ加工部で破断し、載荷回数は鉄筋母材の曲げ加工を考慮した50強度を十分に上回った。したがって、標準配筋半円形フックと同等のせん断補強筋疲労性能を有することが確認できる。上記した構成からなる鉄筋コンクリート体によれば、中間帯鉄筋8...はコの字形に屈曲された鉄筋材からなり、その両端にはコンクリート3内に定着する拡径部8a,8aが形成されている構成からなることにより、コの字状の中間帯鉄筋8の両端に、配筋時に邪魔になるフック等が無く、中間帯鉄筋8...の配筋が容易となる。具体的にいうと、中間帯鉄筋8...の両端がフックでなく拡径部8a,8aになっているため、上主鉄筋5...間のあき寸法が小さくても、上側の中間帯鉄筋8A...,8B...の両端部8b,8bを上主鉄筋5...間に通すことができる。これによって、上側の中間帯鉄筋8A...,8B...の両端部8b,8bを押し広げることなく、上主鉄筋5...の上から中間帯鉄筋8A...,8B...を差し込むように配筋することが可能となる。したがって、鉄筋配筋作業の生産性を向上させることができ、梁構造体1の鉄筋配筋工事における工程短縮とコストダウンを図ることができる。また、中間帯鉄筋8...の両端部8b,8bに、半円形フックよりも小型の拡径部8a,8aが形成されるため、半円形フック付きの中間帯鉄筋と比較してコンクリートの充填性が良くなる。これによって、初期欠陥が出来難くなり、品質の向上を図ることができる。また、梁中央部1aでは、中間帯鉄筋8...中間帯鉄筋8A...は、一方側寄り梁上部に配された一方側の主鉄筋上主鉄筋5...を囲うように配筋され、その両端部8b,8bが、他方側寄り梁下部に配された他方側の主鉄筋下主鉄筋6...のところまで延在されている構成になっていることにより、梁下側が開放された門形の中間帯鉄筋8A...が形成される。この中間帯鉄筋8A...によって上主鉄筋5...が拘束されてその上主鉄筋5...の座屈が防止される。また、下主鉄筋6...のところまで延在された中間帯鉄筋8A...の両端部8b,8bによってせん断補強がなされ、コンクリート3のひび割れが防止される。これによって、梁上部側に圧縮応力が作用して梁下部側に引張り応力が作用する梁中央部1aの耐震性を向上させることができる。また、梁端部1b,1bでは、一方側寄り梁上部に配された一方側の主鉄筋上主鉄筋5...を囲うように配筋された一方の中間帯鉄筋上側の中間帯鉄筋8B...と、他方側寄り梁下部に配された他方側の主鉄筋下主鉄筋6...を囲うように配筋された他方の中間帯鉄筋下側の中間帯鉄筋8C...とが、同一断面上にそれぞれ配され、双方の中間帯鉄筋8B...,8C...は、各々の両端部8b,8b同士がそれぞれ重ね継手されて閉合された構成となっていることにより、閉合型の中間帯鉄筋8...が形成される。よって、上側の中間帯鉄筋8B...によって上主鉄筋5...が拘束されてその上主鉄筋5...の座屈が防止されるとともに、下側の中間帯鉄筋8C...によって下主鉄筋6...が拘束されて下主鉄筋6...の座屈が防止される。さらに、双方の中間帯鉄筋8B...,8C...の両端部8b,8bによってせん断補強がなされ、コンクリート3のひび割れが防止される。これによって、梁上部および梁下部に交番荷重が作用する梁端部1b,1bの耐震性を向上させることができる。以上のように、梁中央部1aでは、中間帯鉄筋8A...が下側を開けた状態で配筋され、梁端部1b,1bでは、中間帯鉄筋8B...,8C...が閉合型に配筋されるため、両端が支持された鉄筋コンクリート造の梁構造体1の耐震性を向上させることができる。以上、本発明に係る鉄筋コンクリート体の実施の形態について説明したが、本発明は上記した実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、上記した実施の形態では、鉄筋コンクリート体として、両端が支持された梁構造体1を例にして説明しているが、本発明は、鉄筋コンクリート体としてその他のものであってもよい。例えば、本発明に係る鉄筋コンクリート体が、柱や橋脚等の鉛直方向に延在する縦長の構造体であってもよい。図9aに示すように、鉄筋コンクリート体が、上下端がそれぞれ固定された柱構造体100である場合、その中央部は非塑性ヒンジ部100aとなり、その上端部および下端部がそれぞれ塑性ヒンジ部100bとなる。また、図9bに示すように、鉄筋コンクリート体が、下端が固定されて上端がスラブや梁をピン支承やスライド支承で支持するようになっている柱構造体100である場合、その下端部が塑性ヒンジ部100bとなり、それ以外の部分が非塑性ヒンジ部100aとなる。さらに、図9cに示すように、鉄筋コンクリート体が、上端が固定されて下端がスラブや梁上にピン支承やスライド支承で支持されるようになっている柱構造体100である場合、その上端部が塑性ヒンジ部100bとなり、それ以外の部分が非塑性ヒンジ部100aとなる。具体的には、鉄道高架橋の柱構造体の場合、柱端躯体端部或いは部材接合部から柱断面寸法D1の2.0倍の長さ区間が塑性ヒンジ部100bとなる。図10a、図10bに示すように、柱構造体100の非塑性ヒンジ部100aでは、上述した実施の形態における梁中央部1aのコの字配筋の中間帯鉄筋8Aと同様の中間帯鉄筋108A、108Bが2方向にそれぞれ配筋され、2本の中間帯鉄筋108A、108Bが十字状に交差されて配筋されている。具体的には、図10aに示すように、非塑性ヒンジ部100aの或る一断面では、一方側寄り図10における上側寄りの位置に一方の方向図10における横方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋105A...を囲うように一方の中間帯鉄筋108Aが配筋され、その中間帯鉄筋108Aの両端部108b、108bが他方側寄り図10における下側寄りの位置に一方の方向図10における横方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋106A...のところまで延在されている。さらに、上記した一方の中間帯鉄筋108Aに直交する他方の中間帯鉄筋108Bが、一方側寄り図10における左側寄りの位置に他方の方向図10における縦方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋105B...を囲うように配筋され、その中間帯鉄筋108Bの両端部108b、108bが他方側寄り図10における右側寄りの位置に他方の方向図10における縦方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋106B...のところまで延在されている。また、図10a、図10bに示すように、柱構造体100の非塑性ヒンジ部100aでは、軸線方向に所定ピッチで配筋される中間帯鉄筋108、108’が、上下でその両端部108b、108b、108b’、108b’の向きが互い違いになるように配筋されている。つまり、上記した図10aに示す中間帯鉄筋108の上下には、図10bに示すように、他方側寄り図10における下側寄りの位置に一方の方向図10における横方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋106A...を囲うように一方の中間帯鉄筋108A’が配筋され、その中間帯鉄筋108A’の両端部108b’、108b’が一方側寄り図10における上側寄りの位置に一方の方向図10における横方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋105A...のところまで延在されている。さらに、上記した一方の中間帯鉄筋108A’に直交する他方の中間帯鉄筋108B’が、他方側寄り図10における右側寄りの位置に他方の方向図10における縦方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋106B...を囲うように配筋され、その中間帯鉄筋108B’の両端部108b’、108b’が一方側寄り図10における左側寄りの位置に他方の方向図10における縦方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋105B...のところまで延在されている。また、図11に示すように、柱構造体100の塑性ヒンジ部100bでは、上述した実施の形態における梁端部1b、1bのロの字配筋の中間帯鉄筋8B,8Cと同様の2本一組のロの字状の中間帯鉄筋108C,108D,108E,108Fが2方向にそれぞれ配筋され、二組のロの字状の中間帯鉄筋108C、108D,108E,108Fが十字状に交差されて配筋されている。つまり、図11に示すように、塑性ヒンジ部100bの或る一断面には、一方側寄り図11における上側寄りの位置に一方の方向図11における横方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋105A...を囲うように一方の中間帯鉄筋108Cが配筋されているとともに、他方側寄り図11における下側寄りの位置に一方の方向図11における横方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋106A...を囲うように他方の中間帯鉄筋108Dが配筋されている。そして、これらの中間帯鉄筋108C,108Dの両端部108b,108b同士がそれぞれ重ね継手されている。また、上記したようにロの字配筋された中間帯鉄筋108C,108Dに直交させてロの字配筋の中間帯鉄筋108E,108Fが配筋されている。具体的には、一方側寄り図11における左側寄りの位置に他方の方向図11における縦方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋105B...を囲うように一方の中間帯鉄筋108Eが配筋されているとともに、他方側寄り図11における右側寄りの位置に他方の方向図11における縦方向に間隔をあけて並べられた主鉄筋106B...を囲うように他方の中間帯鉄筋108Fが配筋されている。そして、これらの中間帯鉄筋108E,108Fの両端部108b,108b同士がそれぞれ重ね継手されている。なお、図10,図11にある符号108a、符号108a’は、例えばTヘッドバー登録商標等からなる拡径部を示している。また、図12に示すように、鉄筋コンクリート体が橋脚構造体200である場合、通常、下端が固定されて上端がピン支承やスライド支承で桁を支持するようになっているので、その下端部が塑性ヒンジ部200bとなり、それ以外の部分が非塑性ヒンジ部200aとなる。具体的には、鉄道高架橋の橋脚の場合、橋脚構造体200の下端から橋脚断面寸法D2の2.0倍の長さ区間が塑性ヒンジ部200bとなる。図13a,図13bに示すように、橋脚構造体200の非塑性ヒンジ部200aでは、上述した実施の形態における梁中央部1aのコの字配筋の中間帯鉄筋8Aと同様の中間帯鉄筋208が横並びに複数配筋されている。具体的には、図13aに示すように、非塑性ヒンジ部200aの或る一断面には、一方側寄りの主鉄筋205...を囲うように一方の中間帯鉄筋208Aが配筋され、その中間帯鉄筋208Aの両端部208b、208bが他方側寄りの主鉄筋206...のところまで延在されている。また、上記した一方の中間帯鉄筋208Aの配筋断面と同一断面には、一方の中間帯鉄筋208Aの側方に他方の中間帯鉄筋208Bが配筋されている。この他方の中間帯鉄筋208Bは、一方の中間帯鉄筋208Aと同様に、一方側寄りの主鉄筋105...を囲うように配筋され、その中間帯鉄筋208Bの両端部208b、208bが他方側寄りの主鉄筋206...のところまで延在されている。また、図13a,図13bに示すように、橋脚構造体200の非塑性ヒンジ部200aでは、軸線方向に所定ピッチで配筋される中間帯鉄筋208、208’が、その両端部208b、208b、208b’、208b’の向きが互い違いになるように配筋されている。つまり、上記した図13aに示す中間帯鉄筋208の上下には、図13bに示すように、他方側寄りの主鉄筋206...を囲うように一方の中間帯鉄筋208A’が配筋され、その中間帯鉄筋208A’の両端部208b’、208b’が一方側寄りの主鉄筋205...のところまで延在されている。さらに、上記した一方の中間帯鉄筋208A’の側方に配筋される他方の中間帯鉄筋208B’が、一方の中間帯鉄筋208A’と同様に、他方側寄りの主鉄筋106...を囲うように配筋され、その中間帯鉄筋208B’の両端部208b’、208b’が一方側寄りの主鉄筋205...のところまで延在されている。また、図14に示すように、橋脚構造体200の塑性ヒンジ部200bでは、上述した実施の形態における梁端部1b、1bのロの字配筋の中間帯鉄筋8B,8Cと同様の2本一組のロの字状の中間帯鉄筋208が横並びに複数配筋されている。つまり、図14に示すように、塑性ヒンジ部200bの或る一断面には、一方側寄りの主鉄筋205...を囲うように一方の中間帯鉄筋208Cが配筋されているとともに他方側寄りの主鉄筋206...を囲うように他方の中間帯鉄筋208Dが配筋されている。そして、これらの中間帯鉄筋208C,208Dの両端部208b,208b同士がそれぞれ重ね継手されている。また、上記したロの字配筋の中間帯鉄筋208C,208Dの配筋断面と同一断面には、その中間帯鉄筋208C,208Dの側方に他のロの字配筋の中間帯鉄筋208E,208Fが配筋されている。このロの字配筋の中間帯鉄筋208E,208Fは、上記した中間帯鉄筋208C,208Dと同様であり、一方側寄りの主鉄筋205...を囲うように一方の中間帯鉄筋208Eが配筋されているとともに他方側寄りの主鉄筋206...を囲うように他方の中間帯鉄筋208Fが配筋され、これらの中間帯鉄筋208E,208Fの両端部208b,208b同士がそれぞれ重ね継手されている。なお、図13,図14にある符号208a、符号208a’は、例えばTヘッドバー登録商標等からなる拡径部を示している。また、本発明に係る鉄筋コンクリート体が、壁やスラブ等の面状の構造体であってもよい。図15に示すように、鉄筋コンクリート体が壁やスラブ等の面状構造体300である場合、面状構造体300の四隅部の側方部分が塑性ヒンジ部300bとなり、それ以外の部分が非塑性ヒンジ部300aとなる。面状構造体300が壁である場合、この面状構造体300の非塑性ヒンジ部300aにおける図示せぬ中間帯鉄筋の配筋は、上記した橋脚構造体200の非塑性ヒンジ部200aの配筋と同様になる。一方、面状構造体300がスラブである場合、その中間帯鉄筋の両端部の向きを互い違いにせず、各中間帯鉄筋の両端部の全てを下方に向けるように配筋する。また、面状構造体300の塑性ヒンジ部300bにおける図示せぬ中間帯鉄筋の配筋は、上記した橋脚構造体200の塑性ヒンジ部200bの配筋と同様になる。その他、本発明に係る鉄筋コンクリート体は、例えば、片側だけが支持された片持ち梁であってもよく、或いは、フーチングや地中梁等の基礎構造体であってもよい。また、上記した実施の形態では、梁中央部1aには中間帯鉄筋8A...が下側を開いて配筋され、梁端部1b,1bには閉合型の中間帯鉄筋8B...,8C...が配筋されているが、本発明は、上記した実施の形態の配筋に限定されるものではない。例えば、中間帯鉄筋が上側を開いて配筋されていてもよい。また、鉄筋コンクリート体が片持ち梁である場合、梁基端部に閉合型の中間帯鉄筋が配筋され、梁先端部に下側が開いた中間帯鉄筋が配筋されていてもよい。また、梁以外の鉄筋コンクリート体である場合には、鉄筋コンクリート体の中央部に閉合型の中間帯鉄筋が配筋され、鉄筋コンクリート体の端部に何れか一方側が開いた中間帯鉄筋が配筋されていてもよい。さらに、本発明は、梁全体鉄筋コンクリート体に同じ中間帯鉄筋が配筋されていてもよく、例えば、梁全体鉄筋コンクリート体全体に亘って下側片側が開いた中間帯鉄筋が配筋されていてもよい。また、上記した実施の形態では、閉合型の中間帯鉄筋8B...,8C...の両端部8b,8b同士が、梁断面高さHの真中位置で重ね継手されているが、本発明は、閉合型の中間帯鉄筋の両端部同士が、梁断面高さの上側寄りの位置で重ね継手されていてもよく、或いは、梁断面高さの下側寄りの位置で重ね継手されていてもよい。また、上記した実施の形態では、閉合型の中間帯鉄筋8B...,8C...の場合、上側の中間帯鉄筋8Bの両端部8b,8bが梁断面高さHの真中位置を若干越えた位置まで延在されており、下側の中間帯鉄筋8Cの両端部8b,8bが梁断面高さHの真中位置を若干越えた位置まで延在されているが、本発明は、閉合型の中間帯鉄筋の場合に、一方側上側の中間帯鉄筋の両端部が他方側下側の主鉄筋の位置まで延在されており、他方側下側の中間帯鉄筋の両端部が一方側上側の主鉄筋の位置まで延在されていてもよい。また、上記した実施の形態では、閉合型の中間帯鉄筋8B...,8C...の両端部8b,8bが同じ長さになっているが、本発明は、中間帯鉄筋の両端部の長さが異なっていてもよく、例えば、上側の梁主鉄筋を囲う中間帯鉄筋の一方の端部が下側の梁主筋の上方まで延在されており、当該中間帯鉄筋の他方の端部が下側の梁主筋のところまで延在されていてもよい。また、上記した実施の形態では、鉄筋コンクリート造RC造の梁構造体1について説明したが、本発明に係る鉄筋コンクリート体は、少なくとも鉄筋材とコンクリートとからなるものであり、例えば、鉄骨鉄筋コンクリート造SRC造のものであってもよい。その他、本発明の主旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上記した変形例を適宜組み合わせてもよい。"