"主母線に接続された母線側機器、この母線側機器に接続された遮断器、及びこの遮断器に接続された線路側機器を備えた送電線ユニットと、前記主母線に接続された母線側機器、この母線側機器に接続された遮断器、及びこの遮断器に接続された変圧器側機器を備えた変圧器ユニットとを少なくとも含む複数のユニットを備えたガス絶縁開閉装置であって、前記主母線は平面視でコの字状に配置構成され、前記複数のユニットは、前記主母線のうちコの字の平行二辺に相当する構成部分に接続されていることを特徴とするガス絶縁開閉装置。前記複数のユニットはいずれも前記主母線の外側に配置されていることを特徴とする請求項1に記載のガス絶縁開閉装置。複数の前記送電線ユニットとこれらと同数の前記変圧器ユニットとを備え、前記送電線ユニットはいずれも前記主母線のうちコの字の平行二辺の一方の辺に相当する構成部分に接続され、前記変圧器ユニットはいずれも前記平行二辺の他方の辺に相当する構成部分に接続されていることを特徴とする請求項2に記載のガス絶縁開閉装置。前記複数のユニットは、前記平行二辺に相当する構成部分の延伸方向に対して、千鳥に配置されていることを特徴とする請求項2又は3に記載のガス絶縁開閉装置。前記複数のユニットはいずれも前記主母線の内側に配置されていることを特徴とする請求項1に記載のガス絶縁開閉装置。前記複数のユニットは、コの字状の前記主母線の平行二辺に相当する構成部分の延伸方向に対して、千鳥に配置されていることを特徴とする請求項5に記載のガス絶縁開閉装置。前記送電線ユニットの線路側機器にはケーブルヘッドが含まれ、前記変圧器ユニットの変圧器側機器にはケーブルヘッドが含まれ、当該ガス絶縁開閉装置の設置面下には、前記送電線ユニットのケーブルヘッドに接続されるケーブル及び前記変圧器ユニットのケーブルヘッドに接続されるケーブルが収納されるケーブル洞道が設けられていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載のガス絶縁開閉装置。前記主母線は、そのコの字状の端部が母線で接続されて矩形の環状を成していることを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載のガス絶縁開閉装置。前記主母線は、そのコの字状の端部が断路器を介して母線で接続されて矩形の環状を成していることを特徴とする請求項8に記載のガス絶縁開閉装置。前記主母線は二重母線を成し、前記主母線間を遮断器を介して連絡する母線連絡ユニットを備えることを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載のガス絶縁開閉装置。前記主母線は単母線を成すことを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載のガス絶縁開閉装置。しかしながら、上記特許文献1のガス絶縁開閉装置では、主母線からの回線の引き出し数に応じて主母線の延伸方向にスペースが必要となり、主母線の延伸方向に設置スペースが増大するという問題があった。また、上記特許文献1のガス絶縁開閉装置では、回線は主母線の延伸方向に対して左右いずれの方向にも引き出されているので、主母線の延伸方向と直交する方向のスペースも増大し、全体として更に大きなスペースが必要となる。また、一般にガス絶縁開閉装置では、通電による発熱の影響等により主母線が熱伸縮する。上記特許文献1のガス絶縁開閉装置では、回線の引き出し数が多くなり主母線が直線的に長くなると、主母線の熱伸縮量もそれに比例して大きくなるため、この熱伸縮を吸収する方策も必要になる。この発明は、上記に鑑みてなされたもので、主母線の延伸方向の設置スペースを縮小化し、主母線の熱伸縮量の低減も可能とするガス絶縁開閉装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係るガス絶縁開閉装置は、主母線に接続された母線側機器、この母線側機器に接続された遮断器、及びこの遮断器に接続された線路側機器を備えた送電線ユニットと、前記主母線に接続された母線側機器、この母線側機器に接続された遮断器、及びこの遮断器に接続された変圧器側機器を備えた変圧器ユニットとを少なくとも含む複数のユニットを備えたガス絶縁開閉装置であって、前記主母線は平面視でコの字状に配置構成され、前記複数のユニットは、前記主母線のうちコの字の平行二辺に相当する構成部分に接続されていることを特徴とする。この発明によれば、主母線の延伸方向の設置スペースを縮小化し、主母線の熱伸縮量の低減も可能とする、という効果を奏する。以下に、本発明に係るガス絶縁開閉装置の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1.図1は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の単線結線図、図2は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図3-1は、図2におけるA-A矢視断面図、図3-2は、図2におけるB-B矢視断面図、図3-3は、図3-1におけるC-C矢視断面図、図3-4は、図3-1におけるD-D矢視断面図、図3-5は、図3-1におけるE-E矢視断面図、図3-6は、図3-2におけるF-F矢視断面図、図3-7は、図3-2におけるG-G矢視断面図である。以下、図1~図3を参照して、構成について説明する。本実施の形態は、主母線1,2を二重母線として備えた二重母線方式のガス絶縁開閉装置である。図1及び図2に示すように、主母線1,2は、一方向に直線的に延設された後に同方向にコの字状に折り返して構成されている。すなわち、ガス絶縁開閉装置の設置面に対して垂直な方向から平面視した場合に、主母線1,2の配置は概略コの字状を成している。詳細には、上記一方向に延設され所定の間隔で配置された一対の主母線1,2の端部間が上記同一方向と直交する方向に延伸する主母線1a,2aにより互いに接続されて、全体として概略コの字状に形成されている。なお、主母線1a,2aは主母線1,2を構成する部分のうち上記一方向と直交する方向の部分を異なる符合で表したものであり、主母線1,2の一部を成すものである。主母線1は例えば主母線2の上方に配置され、主母線1,2は所定の間隔で互いに平行に配置されている。なお、以下では、主母線1,2の延伸方向というときは、主母線1a,2a以外の主要な部分の延伸方向を意味するものとする。主母線1,2には、例えば、送電線ユニットU1、母線計器用変圧器ユニットU2、送電線ユニットU3、変圧器ユニットU4、母線連絡ユニットU5、及び変圧器ユニットU6が接続され、これらはいずれもコの字状の主母線1,2の外側に配置されている。具体的には、送電線ユニットU1及び変圧器ユニットU6は折り返された主母線1,2を挟んで主母線1,2の延伸方向と直交する方向に互いに対向して配置され、母線計器用変圧器ユニットU2及び母線連絡ユニットU5は折り返された主母線1,2を挟んで互いに対向して配置され、送電線ユニットU3及び変圧器ユニットU4は折り返された主母線1,2を挟んで主母線1,2の延伸方向と直交する方向に互いに対向して配置されている。送電線ユニットU1、母線計器用変圧器ユニットU2、送電線ユニットU3、変圧器ユニットU4、母線連絡ユニットU5、及び変圧器ユニットU6は、コの字状に構成された主母線1,2の平行二辺に相当する構成部分つまり、主母線1a,2a以外の部分に接続されている。なお、本実施の形態は上記のようなユニットを備えて構成されているが、これらは一例であってこれらに限定されるものではない。ユニットは、ガス絶縁開閉装置の構成機器を含むものであればよい。例えば、母線1,2に接続するユニット数を減らし回線数を減らした構成も可能であるし、母線1,2に接続するユニット数を増やして回線数を増やした構成も可能である。ただし、二重母線方式の場合、ガス絶縁開閉装置は、送電回線用のユニットである送電線ユニット、変圧器回線用のユニットである変圧器ユニット、及びブスタイである母線連絡ユニットを少なくとも備えて構成される。次に、各ユニットの具体的な構成例について説明する。まず、送電線ユニットU1の構成について説明する。送電線ユニットU1は、接地開閉器付の断路器3、断路器4、遮断器5、接地開閉器付の断路器7、接地開閉器8、避雷器9、計器用変圧器10、ケーブルヘッド11、及び計器用変流器12を備えて構成される。遮断器5は、いわゆる縦形の遮断器であり、遮断器5の軸線は設置面に対して垂直に配置されている。遮断器5は、円筒状の遮断器タンクの側面に例えば三つの分岐引き出し口を備えており、これらの分岐引き出し口の引き出し方向は主母線1,2の延伸方向と直交する方向である。遮断器5の分岐引き出し口のうちの二つは母線側に配置され、残りの一つは線路側に配置されている。母線側に配置された分岐引き出し口のうち上方の引き出し口には、接地開閉器付の断路器3が接続され、この接地開閉器付の断路器3は主母線1に接続されている。母線側に配置された分岐引き出し口のうち下方の引き出し口には、断路器4が接続され、断路器4は主母線2に接続されている。線路側に配置された分岐引き出し口には、接地開閉器付の断路器7が接続されている。この接地開閉器付の断路器7は、避雷器9及び計器用変圧器10並びにケーブルヘッド11に接続されている。また、避雷器9及び計器用変圧器10並びにケーブルヘッド11は、接地開閉器8に接続されている。避雷器9及び計器用変圧器10は接地開閉器付の断路器7及び接地開閉器8に対して上方に配置され、ケーブルヘッド11は接地開閉器付の断路器7及び接地開閉器8に対して下方に配置されている。ケーブルヘッド11にはケーブル図示せずが接続されており、このケーブルは設置面下に設けられたケーブル収納用のケーブル洞道47内に配置されて引き出されている。また、ケーブルヘッド11の下方の設置面下には通流電流計測用の計器用変流器12が埋設されている。計器用変圧器12の設置箇所はケーブル引込部43aとなっており、ケーブル洞道47内に配設されたケーブルはケーブル引込部43aを経て当該ユニット内に引き込まれている。次に、母線計器用変圧器ユニットU2の構成について説明する。母線計器用変圧器ユニットU2は、接地開閉器13を介して主母線1に接続された計器用変圧器14、及び接地開閉器15を介して主母線2に接続された計器用変圧器16を備えて構成される。接地開閉器13は接地開閉器15の上方に配置され、計器用変圧器14は計器用変圧器16の上方に配置されている。次に、送電線ユニットU3の構成について説明する。送電線ユニットU3は、接地開閉器付の断路器17、断路器18、遮断器19、接地開閉器付の断路器20、接地開閉器21、避雷器22、計器用変圧器23、ケーブルヘッド24、及び計器用変流器25を備えて構成される。送電線ユニットU3の配置構成は送電線ユニットU1と同様である。すなわち、接地開閉器付の断路器17は接地開閉器付の断路器3に、断路器18は断路器4に、遮断器19は遮断器5に、接地開閉器付の断路器20は接地開閉器付の断路器7に、接地開閉器21は接地開閉器8に、避雷器22は避雷器9に、計器用変圧器23は計器用変圧器10に、ケーブルヘッド24はケーブルヘッド11に、計器用変流器25は計器用変流器12にそれぞれ対応するので、送電線ユニットU3の配置構成についての詳細な説明は省略する。なお、ケーブルヘッド24にはケーブル図示せずが接続されており、ケーブル洞道47内に配置されて引き出されている。また、設置面下に埋設された計器用変流器25の設置箇所はケーブル引込部43bとなっており、ケーブル洞道47内に配設されたケーブルはケーブル引込部43bを経て当該ユニット内に引き込まれている。送電線ユニットU3は、主母線1,2に対して、送電線ユニットU1と同じ側に配置されている。次に、変圧器ユニットU4の構成について説明する。変圧器ユニットU4は、接地開閉器付の断路器26、断路器27、遮断器28、接地開閉器29、ケーブルヘッド30、及び計器用変流器31を備えて構成される。遮断器28は、いわゆる縦形の遮断器であり、遮断器28の軸線は設置面に対して垂直に配置されている。遮断器28は、円筒状の遮断器タンクの側面に例えば三つの分岐引き出し口を備えており、これらの分岐引き出し口の引き出し方向は主母線1,2の延伸方向と直交する方向である。遮断器28の分岐引き出し口のうちの二つは母線側に配置され、残りの一つは変圧器側に配置されている。母線側に配置された分岐引き出し口のうち上方の引き出し口には、接地開閉器付の断路器26が接続され、この接地開閉器付の断路器26は主母線1に接続されている。母線側に配置された分岐引き出し口のうち下方の引き出し口には、断路器27が接続され、断路器27は主母線2に接続されている。変圧器側に配置された分岐引き出し口には、接地開閉器29が接続されている。この接地開閉器29の下方には接地開閉器29に接続されたケーブルヘッド30が配置されている。また、ケーブルヘッド30にはケーブル図示せずが接続されており、このケーブルは設置面下に設けられたケーブル収納用のケーブル洞道48内に配置されて引き出されている。また、ケーブルヘッド30の下方の設置面下には通流電流計測用の計器用変流器31が埋設されている。計器用変圧器31の設置箇所はケーブル引込部43cとなっており、ケーブル洞道48内に配設されたケーブルはケーブル引込部43cを経て当該ユニット内に引き込まれている。次に、母線連絡ユニットU5の構成について説明する。母線連絡ユニットU5は、接地開閉器付の断路器32,34、計器用変流器33,35、及び遮断器36を備えて構成される。母線連絡ユニットU5はブスタイであり、主母線1,2間を連絡し、主母線1,2の切替を行う。例えば、主母線1に故障等が発生した場合に、バックアップとしての主母線2に切り替えて運用を行う。遮断器36は、いわゆる縦形の遮断器であり、遮断器36の軸線は設置面に対して垂直に配置されている。遮断器36は、円筒状の遮断器タンクの側面に例えば二つの分岐引き出し口を備えており、これらの分岐引き出し口の引き出し方向は主母線1,2の延伸方向と直交する方向である。遮断器36の分岐引き出し口は母線側に配置されている。遮断器36の分岐引き出し口のうち上方の引き出し口には、計器用変流器33を介して接地開閉器付の断路器32が接続され、この接地開閉器付の断路器32は主母線1に接続されている。遮断器36の分岐引き出し口のうち下方の引き出し口には、計器用変流器35を介して接地開閉器付の断路器34が接続され、この接地開閉器付の断路器34は主母線2に接続されている。次に、変圧器ユニットU6の構成について説明する。変圧器ユニットU6は、接地開閉器付の断路器37、断路器38、遮断器39、接地開閉器40、ケーブルヘッド41、及び計器用変流器42を備えて構成される。変圧器ユニットU6の配置構成は変圧器ユニットU4と同様である。すなわち、接地開閉器付の断路器37は接地開閉器付の断路器26に、断路器38は断路器27に、遮断器39は遮断器28に、接地開閉器40は接地開閉器29に、ケーブルヘッド41はケーブルヘッド30に、計器用変流器42は計器用変流器31にそれぞれ対応するので、変圧器ユニットU6の配置構成についての詳細な説明は省略する。なお、ケーブルヘッド41にはケーブル図示せずが接続されており、ケーブル洞道48内に配置されて引き出されている。また、設置面下に埋設された計器用変流器42の設置箇所はケーブル引込部43dとなっており、ケーブル洞道48内に配設されたケーブルはケーブル引込部43dを経て当該ユニット内に引き込まれている。変圧器ユニットU6は、主母線1,2に対して、変圧器ユニットU4と同じ側に配置されている。なお、以上説明した各ユニットの構成は一例であって、これらの具体的構成に限定されるものではない。例えば、送電線ユニットは、一般に、遮断器、遮断器に接続された母線側機器断路器等、遮断器に接続された線路側の機器ケーブルヘッド、断路器等などから構成される。例えば、変圧器ユニットは、一般に、遮断器、遮断器に接続された母線側機器断路器等、遮断器に接続された変圧器側機器ケーブルヘッド、断路器等などから構成される。図2では、ガス絶縁開閉装置の設置面下地下に設けられたケーブル洞道47,48の配置箇所をそれぞれ点線で示している。ケーブル洞道47は、送電線ユニットU1,U3のケーブル引込部43a,43bに合わせて設けられている。ケーブル洞道48は、変圧器ユニットU4,U6のケーブル引込部43c,43dに合わせて設けられている。また、図2及び図3-7では、保守点検面Pを示しており、矢印の方向からガス絶縁開閉装置の保守点検を行うことを示している。ここで、本実施の形態と対比するために、従来のガス絶縁開閉装置の構成について説明する。図23は、従来の第1のガス絶縁開閉装置の単線結線図、図24は、従来の第1のガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図25は、従来の第1のガス絶縁開閉装置の構成を示す側面図、図26-1は、図25におけるA-A矢視断面図、図26-2は、図25におけるB-B矢視断面図、図26-3は、図25におけるC-C矢視断面図、図26-4は、図25におけるD-D矢視断面図である。従来の第1のガス絶縁開閉装置は、本実施の形態と同様に二重母線方式のガス絶縁開閉装置である。図23~図26に示すように、従来の第1のガス絶縁開閉装置では、直線状に延設された主母線1,2には、順に送電線ユニットU1、母線計器用変圧器ユニットU2、変圧器ユニットU4、母線連絡ユニットU5、変圧器ユニットU6、及び送電線ユニットU3が接続されている。また、これらのユニットはいずれも主母線1,2の延伸方向に対して直交する方向の一方側に配置されている。なお、従来の第1のガス絶縁開閉装置の各ユニットの構成は、本実施の形態の各ユニットの構成と同じであるので、同一の構成要素には同一の符号を付してその詳細な説明は省略する。すなわち、従来の第1のガス絶縁開閉装置と本実施の形態のガス絶縁開閉装置とでは、各ユニットの構成は同じであるが、主母線1,2の形状と各ユニットの配置構成が異なっている。従来の第1のガス絶縁開閉装置では、直線状に延設された主母線1,2から各ユニットが順次引き出される構成となっているので、主母線1,2からのユニット又は回線の引き出し数に応じて主母線1,2の延伸方向にスペースが必要となり、主母線1,2の延伸方向に設置スペースが増大することとなる。これに対し、本実施の形態では、主母線1,2がコの字状に構成されているので、主母線1,2の延伸方向のスペースの縮小化が図れる。また、従来の第1のガス絶縁開閉装置では、主母線1,2がユニット数に応じて直線状に延設されることから、熱伸縮量も主母線1,2の長さに比例して大きくなる。これに対し、本実施の形態では、主母線1,2がコの字状に構成されているので、主母線1,2の延伸方向の長さは半減され、熱伸縮量も半減するので、熱伸縮対策が容易である。また、図24、図26-1、及び図26-3に示すように、従来の第1のガス絶縁開閉装置では、送電線ユニットU1のケーブル引込部71a、変圧器ユニットU4のケーブル引込部71b、変圧器ユニットU6のケーブル引込部71c、及び送電線ユニットU3のケーブル引込部71dが主母線1,2の延伸方向に平行に配置される。そのため、ケーブル洞道70はこれらに合わせて直線状に設けることとなり、ユニット数に応じてケーブル洞道70の大きさも増大する。これに対し、本実施の形態では、送電線ユニットU1,U3と変圧器ユニットU2,U6とでは引き出し方向が異なり、換言すれば、回線の用途別にケーブルの引き出し方向をまとめているので、ケーブル洞道47,48をそれぞれ縮小化することができ、掘削に要する基礎土木工事費用を低減することができる。図27は、従来の第2のガス絶縁開閉装置の単線結線図、図28は、従来の第2のガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図29は、従来の第2のガス絶縁開閉装置の構成を示す側面図、図30-1は、図29におけるA-A矢視断面図、図30-2は、図29におけるB-B矢視断面図、図30-3は、図29におけるC-C矢視断面図、図30-4は、図29におけるD-D矢視断面図である。従来の第2のガス絶縁開閉装置は、本実施の形態と同様に二重母線方式のガス絶縁開閉装置である。図27~図30に示すように、従来の第2のガス絶縁開閉装置では、送電線ユニットU1、母線計器用変圧器ユニットU2、母線連絡ユニットU5、及び送電線ユニットU3と、変圧器ユニットU4及び変圧器ユニットU6とが、直線状に延設された主母線1,2を挟むようにして配置されている。すなわち、従来の第2のガス絶縁開閉装置では、ユニットは主母線1,2の延伸方向に対して左右いずれの側にも配置されている。なお、従来の第2のガス絶縁開閉装置のその他の構成は従来の第1のガス絶縁開閉装置と同様であるので、その詳細な説明は省略する。また、図27~図30では、図23~図26と同一の構成要素には同一の符号を付している。従来の第2のガス絶縁開閉装置では、従来の第1のガス絶縁開閉装置と同様に、主母線1,2の延伸方向のスペースが増大し、主母線1,2の熱伸縮量も大きくなるという問題がある。また、従来の第2のガス絶縁開閉装置では、回線を主母線1,2の左右両側に引き出しているので、従来の第1のガス絶縁開閉装置と比較して、主母線1,2の延伸方向と直交する方向のスペースも増大している。これに対し、本実施の形態は、従来の第1のガス絶縁開閉装置との対比で説明したような有利な効果を有する。以上説明したように、本実施の形態によれば、主母線1,2を概略コの字状に折り返して配置するようにしたので、従来のように直線状に配置していた場合に比べて、主母線1,2の延伸方向における設置スペースの縮小化を図ることができる。また、本実施の形態によれば、従来のように直線状に配置していた場合に比べて、主母線の直線部分が半減することから、同直線方向における主母線の熱伸縮量が半減することとなる。また、本実施の形態によれば、送電線ユニットU1,U3のケーブル引き出し方向を同一方向とし、変圧器ユニットU4,U6のケーブル引き出し方向を同一方向としたことで、ケーブル洞道47,48の縮小化を図ることができ、基礎土木工事費用の低減効果がある。なお、図1及び図2において、回線の用途別にケーブルの引き出し方向をまとめない構成も可能であり、例えば送電線ユニットU3と変圧器ユニットU4との配置を交換した配置構成なども可能である。実施の形態2.図4は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の単線結線図、図5は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図6-1は、図5におけるA-A矢視断面図、図6-2は、図5におけるB-B矢視断面図、図6-3は、図6-1におけるC-C矢視断面図、図6-4は、図6-1におけるD-D矢視断面図、図6-5は、図6-1におけるE-E矢視断面図、図6-6は、図6-2におけるF-F矢視断面図、図6-7は、図6-2におけるG-G矢視断面図である。図4~図6に示すように、主母線1,2は、コの字状に折り返したその両端部を接続して環状に構成されている。すなわち、ガス絶縁開閉装置の設置面に対して垂直な方向から平面視した場合に、主母線1,2は概略矩形の環状を成している。詳細には、一方向に延設された主母線1,2を、これらと直交する方向に延伸する主母線1a,2aを用いてコの字状に折り返し、更にコの字状とした主母線1,2の端部を主母線1a,2aに平行な主母線1b,2bで互いに接続して環状構造としている。なお、実施の形態1と同様に、主母線1a,1b,2a,2bは主母線1,2を構成する部分のうち上記一方向と直交する方向の部分を異なる符合で表したものであり、主母線1、2の一部を成すものである。送電線ユニットU1、母線計器用変圧器ユニットU2、及び送電線ユニットU3は、矩形に構成された主母線1,2の互いに対向する二辺のうちの一方の辺に相当する部分に接続され、変圧器ユニットU4、母線連絡ユニットU5、及び変圧器ユニットU6は、互いに対向する二辺のうちの他方の辺に相当する部分に接続されている。本実施の形態のその他の構成は、実施の形態1と同様であるので、図1~図3と同一の構成要素には同一の符号を付してその詳細な説明を省略する。本実施の形態では、主母線1,2は環状に構成されている。そのため、二重化された主母線1,2のうちの一方に故障が発生し他方で運転をする場合において、当該他方に更に故障等が発生したとしても、当該他方にはループ状の経路により故障部位を回避する通電経路が存在するので、運転を継続することができる。よって、本実施の形態は、実施の形態1よりも更に冗長性が高い。また、従来のガス絶縁開閉装置実施の形態1を参照では、回線の引き出し位置により潮流が決まるため、主母線1,2の定格の電流容量は各ユニットで要求される容量の合計となるが、主母線1,2をループ構成とすることにより、このような制約がなく、通電電流の分散による運用面の制約緩和の効果がある。なお、本実施の形態のその他の効果は実施の形態1と同様である。実施の形態3.図7は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の単線結線図、図8は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図9-1は、図8におけるA-A矢視断面図、図9-2は、図8におけるA’-A’矢視断面図、図9-3は、図9-1におけるB-B矢視断面図、図9-4は、図9-1におけるC-C矢視断面図、図9-5は、図9-1におけるD-D矢視断面図、図9-6は、図9-2におけるE-E矢視断面図、図9-7は、図9-2におけるF-F矢視断面図である。図7~図9に示すように、本実施の形態では、実施の形態2と同様に、主母線1,2は環状に構成されており、平面視で例えば矩形形状である。実施の形態2との相違は、主母線1,2に接続されたユニットがすべて環状の主母線1,2の内側に配置されていることである。すなわち、コの字状の主母線1,2の両端を主母線1b,2bで接続して環状とする点は実施の形態2と同様である。ただし、ユニットがすべて環状領域の内側に配置されているので、主母線1a,1b,2a,2bの長さは実施の形態1と比べて長くなる。また、図8では、ガス絶縁開閉装置の設置面下地下に設けられたケーブル洞道49の配置箇所を点線で示している。ケーブル洞道49は、送電線ユニットU1,U3のケーブル引込部43a,43bと変圧器ユニットU4,U6のケーブル引込部43c,43dとに合わせて設けられている。本実施の形態では、すべてのユニットが主母線1,2の内側に配置されているので、ケーブル引込部43a~43dが集約して配置され、ケーブル洞道49が1箇所に集約される。また、本実施の形態では、保守点検面Pは主母線1,2の外側に配置される。本実施の形態のその他の構成は、実施の形態2と同様であるので、図4~図6と同一の構成要素には同一の符号を付してその詳細な説明を省略する。本実施の形態によれば、環状の主母線1,2の内側にすべてのユニットを配置するようにしたので、ケーブル洞道49が1箇所に集約され、基礎土木工事費用を低減することができる。また、本実施の形態によれば、保守点検面Pを主母線1,2の外側に配置できることから、保守点検性の向上を図ることができる。なお、本実施の形態では、主母線1,2は環状としたが、主母線1,2を実施の形態1と同様にコの字状とし、コの字状とされた主母線1,2の内側にすべてのユニットを配置する構成も可能である。また、本実施の形態において、すべてのユニットのうちの一部のみを主母線1,2の内側に配置し、残りを主母線1,2の外側に配置する構成も可能である。さらにまた、主母線1,2を実施の形態1と同様にコの字状とし、コの字状とされた主母線1,2の内側にすべてのユニットのうちの一部のみを配置し、残りを主母線1,2の外側に配置する構成も可能である。実施の形態4.図10は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の単線結線図、図11は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図12-1は、図11におけるA-A矢視断面図、図12-2は、図11におけるB-B矢視断面図、図12-3は、図12-1におけるC-C矢視断面図、図12-4は、図12-1におけるD-D矢視断面図、図12-5は、図12-1におけるE-E矢視断面図、図12-6は、図12-2におけるF-F矢視断面図、図12-7は、図12-2におけるG-G矢視断面図である。図10~図12に示すように、本実施の形態の主母線1,2は、実施の形態2と同様に図4、図5参照、環状に構成されている。実施の形態2との相違点は、ユニットの配置にある。すなわち、実施の形態2では、送電線ユニットU1は折り返された主母線1,2を挟んで主母線1a,2aの延伸方向において変圧器ユニットU6と対向して配置され、母線計器用変圧器ユニットU2は折り返された主母線1,2を挟んで主母線1a,2aの延伸方向において母線連絡ユニットU5と対向して配置され、送電線ユニットU3は折り返された主母線1,2を挟んで主母線1a,2aの延伸方向において変圧器ユニットU4と対向して配置されている。すなわち、ユニット同士が主母線1a,2a又は主母線1b,2bの延伸方向において互いに対向して配置されている。他方、本実施の形態では、送電線ユニットU1、変圧器ユニットU6、母線計器用変圧器ユニットU2、母線連絡ユニットU5、送電線ユニットU3、及び変圧器ユニットU4が、主母線1,2の延伸方向詳細には、主母線1,2のうち主母線1b,2bを除いたコの字の平行二辺に相当する構成部分の延伸方向に対して、主母線1,2の外側にて、千鳥に配置されている。具体的には、主母線1,2の延伸方向において、送電線ユニットU1と母線計器用変圧器ユニットU2との間に変圧器ユニットU6が配置され、母線計器用変圧器ユニットU2と送電線ユニットU3との間に母線連絡ユニットU5が配置され、母線連絡ユニットU5と変圧器ユニットU4との間に送電線ユニットU3が配置されている。本実施の形態では、上記のようにユニットを千鳥に配置しているので、ユニット配列方向である主母線1,2の延伸方向に対して、引き出し回線の中心が互いにずれて配置されることとなる。そのため、図11に示すように、各ユニットの保守点検面Pは、主母線1,2の内側にて、主母線1,2の延伸方向に対して互い違いに配置されることとなり、保守点検面Pの手前にスペースを確保することができ、作業性の向上を図ることができる。なお、本実施の形態では、主母線1,2は環状に構成されているが、実施の形態1のようにコの字状に形成されていてもよい。本実施の形態のその他の効果は、実施の形態2と同様である。実施の形態5.図13は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の単線結線図、図14は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図15-1は、図14におけるA-A矢視断面図、図15-2は、図14におけるA’-A’矢視断面図、図15-3は、図15-1におけるB-B矢視断面図、図15-4は、図15-1におけるC-C矢視断面図、図15-5は、図15-1におけるD-D矢視断面図、図15-6は、図15-2におけるE-E矢視断面図、図15-7は、図15-2におけるF-F矢視断面図である。図13~図15に示すように、本実施の形態の主母線1,2は、実施の形態3と同様に図7、図8参照、環状に構成されている。実施の形態3との相違点は、ユニットの配置にある。すなわち、実施の形態3では、送電線ユニットU1は主母線1,2の内側で主母線1a,2aの延伸方向において変圧器ユニットU6と対向して配置され、母線計器用変圧器ユニットU2は主母線1,2の内側で主母線1a,2aの延伸方向において母線連絡ユニットU5と対向して配置され、送電線ユニットU3は主母線1,2の内側で主母線1a,2aの延伸方向において変圧器ユニットU4と対向して配置されている。すなわち、ユニット同士が主母線1,2の内側で主母線1a,2a又は主母線1b,2bの延伸方向において互いに対向して配置されている。他方、本実施の形態では、送電線ユニットU1、変圧器ユニットU6、母線計器用変圧器ユニットU2、母線連絡ユニットU5、送電線ユニットU3、及び変圧器ユニットU4が、主母線1,2の内側で、主母線1,2の延伸方向に対して詳細には、主母線1,2のうち主母線1b,2bを除いたコの字の平行二辺に相当する構成部分の延伸方向、千鳥に配置されている。具体的には、主母線1,2の延伸方向において、変圧器ユニットU6と母線連絡ユニットU5との間に送電線ユニットU1が配置され、母線連絡ユニットU5と変圧器ユニットU4との間に母線計器用変圧器ユニットU2が配置され、母線計器用変圧器ユニットU2と送電線ユニットU3との間に変圧器ユニットU4が配置されている。本実施の形態では、上記のようにユニットを千鳥に配置することにより、変圧器ユニットU6のケーブルヘッド41と送電線ユニットU1のケーブルヘッド11と変圧器ユニットU4のケーブルヘッド30と送電線ユニットU3のケーブルヘッド24とを直線的に配置することができる。これにより、変圧器ユニットU6のケーブル引込部51aと送電線ユニットU1のケーブル引込部51dと変圧器ユニットU4のケーブル引込部51cと送電線ユニットU3のケーブル引込部51bとが直線的に配置されることとなり図14参照、ケーブル洞道50の施工を合理化することができるとともに、主母線1a,2aの延伸方向における設置スペースを縮小化することができる。なお、本実施の形態では、主母線1,2は環状に構成されているが、実施の形態1のようにコの字状に形成されていてもよい。本実施の形態のその他の効果は、実施の形態3と同様である。実施の形態6.図16は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の単線結線図、図17は、実施の形態6に係るガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図18-1は、図17におけるA-A矢視断面図、図18-2は、図17におけるB-B矢視断面図、図18-3は、図18-1におけるC-C矢視断面図、図18-4は、図18-1におけるD-D矢視断面図、図18-5は、図18-1におけるE-E矢視断面図、図18-6は、図18-1におけるF-F矢視断面図、図18-7は、図18-2におけるG-G矢視断面図、図18-8は、図18-2におけるH-H矢視断面図である。図16~図18に示すように、本実施の形態では、実施の形態2図4及び図5参照の構成に加えて、環状の主母線1,2の例えば主母線1b,2bの箇所にそれぞれ断路器52,53が設けられている。すなわち、主母線1のコの字状の端部は断路器52を介して主母線1bにより矩形の環状を成しており、主母線2のコの字状の端部は断路器53を介して主母線2bにより矩形の環状を成している。この構造により、断路器52を投入した状態では通電経路は環状となるが、断路器52を開放した状態では通電経路は実質コの字状となる。同様に、断路器53を投入した状態では通電経路は環状となるが、断路器53を開放した状態では通電経路は実質コの字状となる。本実施の形態によれば、断路器52,53を環状に構成された主母線1,2にそれぞれ設けるようにしたので、断路器52,53をそれぞれ入切することで系統構成の切り替えを行うことができ、運用の調整を行うことができる。本実施の形態のその他の効果は、実施の形態2と同様である。なお、本実施の形態では、断路器52,53は、主母線1b,2bの部分に設けられているが、主母線1,2の他の箇所に設けることもできる。なお、本実施の形態の断路器52,53を実施の形態4に適用可能であることは言うまでもない。実施の形態7.図19は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の単線結線図、図20は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の構成を示す上面図、図21-1は、図20におけるA-A矢視断面図、図21-2は、図20におけるA’-A’矢視断面図、図21-3は、図21-1におけるB-B矢視断面図、図21-4は、図21-1におけるC-C矢視断面図、図21-5は、図21-1におけるD-D矢視断面図、図21-6は、図21-2におけるE-E矢視断面図、図21-7は、図21-2におけるF-F矢視断面図、図21-8は、図21-2におけるG-G矢視断面図である。図19~図21に示すように、本実施の形態では、実施の形態3図7及び図8参照の構成に加えて、環状の主母線1,2の例えば主母線1b,2bの箇所にそれぞれ断路器54,55が設けられている。すなわち、主母線1のコの字状の端部は断路器54を介して主母線1bにより矩形の環状を成しており、主母線2のコの字状の端部は断路器55を介して主母線2bにより矩形の環状を成している。この構造により、断路器54を投入した状態では通電経路は環状となるが、断路器54を開放した状態では通電経路は実質コの字状となる。同様に、断路器55を投入した状態では通電経路は環状となるが、断路器55を開放した状態では通電経路は実質コの字状となる。本実施の形態によれば、断路器54,55を環状に構成された主母線1,2にそれぞれ設けるようにしたので、断路器54,55をそれぞれ入切することで系統構成の切り替えを行うことができ、運用の調整を行うことができる。本実施の形態のその他の効果は、実施の形態3と同様である。なお、本実施の形態では、断路器54,55は、主母線1b,2bの部分に設けられているが、主母線1,2の他の箇所に設けることもできる。また、本実施の形態の断路器54,55を実施の形態5に適用可能であることは言うまでもない。実施の形態8.実施の形態1~7では、二重母線方式のガス絶縁開閉装置について説明したが、それらを単母線方式に適用することができる。図22は、本実施の形態に係るガス絶縁開閉装置の単線結線図である。図22に示すように、本実施の形態は、主母線1のみが設けられた単母線方式である。主母線1は、実施の形態1と同様に、概略コの字状を成している。すなわち、ガス絶縁開閉装置の設置面に対して垂直な方向から平面視した場合に、主母線1の配置は概略コの字状を成している。詳細には、同一方向に延設され所定の間隔で配置された一対の主母線1の端部間が上記同一方向と直交する方向に延伸する主母線1aにより互いに接続されて、全体として概略コの字状に形成されている。なお、主母線1aは主母線1を構成する部分のうち上記一方向と直交する方向の部分を異なる符合で表したものであり、主母線1の一部を成すものである。また、主母線1には、例えば、送電線ユニットV1、母線計器用変圧器ユニットV2、及び変圧器ユニットV3が接続され、これらはいずれもコの字状の主母線1の例えば外側に配置されている。送電線ユニットV1は、例えば折り返された主母線1を挟んで変圧器ユニットV3と対向して配置されている。なお、送電線ユニットV1、母線計器用変圧器ユニットV2、及び変圧器ユニットV3は、コの字状に構成された主母線1の平行二辺に相当する構成部分つまり、主母線1a以外の部分に接続されている。送電線ユニットV1は、接地開閉器付の断路器60、遮断器61、接地開閉器付の断路器62、接地開閉器63、避雷器64、計器用変圧器65、ケーブルヘッド66、及び計器用変流器67を備えて構成される。具体的には、遮断器61はいわゆる縦形の遮断器であり、円筒状の遮断器タンクの側面に例えば二つの分岐引き出し口を備えており、これらの分岐引き出し口の引き出し方向は主母線1の延伸方向と直交する方向である。遮断器61の分岐引き出し口のうちの一つは母線側に配置され、残りの一つは線路側に配置されている。母線側に配置された分岐引き出し口には、接地開閉器付の断路器60が接続され、この接地開閉器付の断路器60は主母線1に接続されている。線路側に配置された分岐引き出し口には、接地開閉器付の断路器62が接続されている。この接地開閉器付の断路器62は、避雷器64及び計器用変圧器65並びにケーブルヘッド66に接続されている。また、避雷器64及び計器用変圧器65並びにケーブルヘッド66は、接地開閉器63に接続されている。避雷器64及び計器用変圧器65は接地開閉器63に対して上方に配置され、ケーブルヘッド66は接地開閉器63に対して下方に配置されている。ケーブルヘッド66にはケーブル図示せずが接続されており、このケーブルは設置面下に設けられたケーブル収納用のケーブル洞道図示せず内に配置されて引き出されている。また、ケーブルヘッド66の下方の設置面下には通流電流計測用の計器用変流器67が埋設されている。計器用変圧器67の設置箇所はケーブル引込部図示せずとなっており、ケーブル洞道図示せず内に配設されたケーブルはケーブル引込部図示せずを経て当該ユニット内に引き込まれている。母線計器用変圧器ユニットV2は、接地開閉器68を介して主母線1に接続された変圧器69を備えて構成される。変圧器ユニットV3は、接地開閉器付の断路器70、遮断器71、接地開閉器72、ケーブルヘッド73、及び計器用変流器74を備えて構成される。具体的には、遮断器71はいわゆる縦形の遮断器であり、円筒状の遮断器タンクの側面に例えば二つの分岐引き出し口を備えており、これらの分岐引き出し口の引き出し方向は主母線1の延伸方向と直交する方向である。遮断器71の分岐引き出し口のうちの一つは母線側に配置され、残りの一つは変圧器側に配置されている。母線側に配置された分岐引き出し口には、接地開閉器付の断路器70が接続され、この接地開閉器付の断路器70は主母線1に接続されている。変圧器側に配置された分岐引き出し口には、接地開閉器72が接続されている。この接地開閉器72は、ケーブルヘッド73に接続されている。ケーブルヘッド73は接地開閉器72に対して下方に配置されている。ケーブルヘッド73にはケーブル図示せずが接続されており、このケーブルは設置面下に設けられたケーブル収納用のケーブル洞道図示せず内に配置されて引き出されている。また、ケーブルヘッド73の下方の設置面下には通流電流計測用の計器用変流器74が埋設されている。計器用変圧器74の設置箇所はケーブル引込部図示せずとなっており、ケーブル洞道図示せず内に配設されたケーブルはケーブル引込部図示せずを経て当該ユニット内に引き込まれている。以上説明した本実施の形態の構成は、実施の形態1を単母線方式とし、送電線ユニットと変圧器ユニットをそれぞれ一つずつ設けたものに相当する。図示例は一例であってこれらに限定されるものではない。ユニットは、ガス絶縁開閉装置の構成機器を含むものであればよい。例えば、主母線1に接続するユニット数を増やして回線数を増やした構成も可能である。ただし、単母線方式の場合、ガス絶縁開閉装置は、送電線ユニットと変圧器ユニットを少なくとも備えて構成される。同様にして、実施の形態2~7を単母線方式に適用することは容易である。本実施の形態は、二重母線等の複母線方式と比べて冗長性が低くなることを除けば、実施の形態1と同様の効果を奏する。実施の形態2~7を単母線方式に適用した場合についても同様である。"