"励磁コイルを巻装した固定子と、この固定子に所定の隙間をあけて相対回転自在に配置され、永久磁石を設けた回転子とを備え、前記永久磁石が発生する磁束と前記励磁コイルに流れる電流との相互作用により前記回転子が回転する永久磁石式回転電機において、前記回転子に、当該回転子の回転により応力が加わることで磁気特性が変化し、前記永久磁石の磁束を減少させる磁気特性可変素子を設けたことを特徴とする永久磁石式回転電機。前記磁気特性可変素子は、前記回転子の回転による回転遠心力が前記応力として作用することで透磁率が変化する超磁歪素子であることを特徴とする請求項1記載の永久磁石式回転電機。前記回転子に、前記磁気特性可変素子と、この磁気特性可変素子に対して前記回転子の回転中心側に隣接する前記永久磁石とを配置し、前記永久磁石に発生した前記回転遠心力を前記磁気特性可変素子に作用するようにしたことを特徴とする請求項2記載の永久磁石式回転電機。前記回転子に、前記磁気特性可変素子と、この磁気特性可変素子に対して前記回転子の回転中心側に隣接している前記永久磁石と、この永久磁石に対して前記回転子の回転中心側に隣接している応力調整ブロックとを配置し、前記応力調整ブロックは、所定の質量に設定することで、前記磁気特性可変素子に作用する前記回転遠心力を調整していることを特徴とする請求項2記載の永久磁石式回転電機。前記回転子に、前記磁気特性可変素子と、この磁気特性可変素子に対して前記回転子の回転中心側に隣接している応力調整ブロックと、この応力調整ブロックに対して前記回転子の回転中心側に隣接している前記永久磁石とを配置し、前記応力調整ブロックは、所定の質量に設定することで、前記磁気特性可変素子に作用する前記回転遠心力を調整していることを特徴とする請求項2記載の永久磁石式回転電機。しかし、上述したような特許文献1の技術は、回転速度によって外部から低保磁力永久磁石3の磁束を調整する着磁電流を流さなければならない。すなわち、可変速度負荷の場合には、この着磁動作を頻繁に行う必要がある。また、この着磁動作を行なう電流は、回転機を制御するインバータより出力されるため、インバータのパワーデバイスに余計な負担がかかるおそれがある。さらに、回転電機の高速回転時に、インバータ制御装置が故障になった場合、低保磁力永久磁石3の磁束を調整できなくなり、高い誘起電圧をインバータの電子部品に印加してしまい、インバータの絶縁破壊や故障の原因になる問題もある。そこで、本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、高速回転時の磁束低減を行うことで誘起電圧を抑制し、高効率の運転を実現すると共に、インバータの電子部品に対する被害を防止することができる永久磁石式回転電機を提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本願請求項1記載の永久磁石式回転電機は、励磁コイルを巻装した固定子と、この固定子に所定の隙間をあけて相対回転自在に配置され、永久磁石を設けた回転子とを備え、前記永久磁石が発生する磁束と前記励磁コイルに流れる電流との相互作用により前記回転子が回転する永久磁石式回転電機において、前記回転子に、当該回転子の回転により応力が加わることで磁気特性が変化し、前記永久磁石の磁束を減少させる磁気特性可変素子を設けた。この発明によると、回転子の回転速度が増大していくと、回転子の回転遠心力が磁気特性可変素子に応力として加わり、磁気特性可変素子の磁気特性が変化して永久磁石の磁束を減少させるので、永久磁石式回転電機の誘起電圧を抑制することができる。また、本願請求項2記載の発明は、請求項1記載の永久磁石式回転電機において、前記磁気特性可変素子は、前記回転子の回転による回転遠心力が前記応力として作用することで透磁率が変化する超磁歪素子である。この発明によると、磁気特性可変素子を構成する超磁歪素子は、変位量が大きく発生応力に応じて透磁率が大きく変化するものなので、回転子の回転速度が増大すると永久磁石の磁束を確実に小さくすることができる。また、本願請求項3記載の発明は、請求項2記載の永久磁石式回転電機において、前記回転子に、前記磁気特性可変素子と、この磁気特性可変素子に対して前記回転子の回転中心側に隣接する前記永久磁石とを配置し、前記永久磁石に発生した前記回転遠心力を前記磁気特性可変素子に作用するようにした。この発明によると、回転子の回転速度が増大していくと、回転遠心力が回転速度の二乗に比例して高くなり、この回転遠心力が磁気特性可変素子に応力として加わるので、永久磁石の磁束を回転速度に応じて減少させることができる。また、本願請求項4記載の発明は、請求項2記載の永久磁石式回転電機において、前記回転子に、前記磁気特性可変素子と、この磁気特性可変素子に対して前記回転子の回転中心側に隣接している前記永久磁石と、この永久磁石に対して前記回転子の回転中心側に隣接している応力調整ブロックとを配置し、前記応力調整ブロックは、所定の質量に設定することで、前記磁気特性可変素子に作用する前記回転遠心力を調整している。また、本願請求項5記載の発明は、請求項2記載の永久磁石式回転電機において、前記回転子に、前記磁気特性可変素子と、この磁気特性可変素子に対して前記回転子の回転中心側に隣接している応力調整ブロックと、この応力調整ブロックに対して前記回転子の回転中心側に隣接している前記永久磁石とを配置し、前記応力調整ブロックは、所定の質量に設定することで、前記磁気特性可変素子に作用する前記回転遠心力を調整している。これら本願請求項4、5の発明によると、磁気特性可変素子に加わる応力回転遠心力を応力調整ブロックの質量で変化させ、永久磁石の形状を変更する必要がないことから、永久磁石の磁束が変化せず、永久磁石式回転電機の誘起電圧を自由に調整することができる。本発明に係る永久磁石式回転電機によれば、回転子の回転速度が増大していくと、回転子の回転遠心力が磁気特性可変素子に応力として加わり、磁気特性可変素子の磁気特性が変化して永久磁石の磁束を減少させるので、永久磁石式回転電機の誘起電圧を抑制することができる。したがって、弱め磁束制御を行なうことなく、或いは、小さな弱め磁束電流を流すことで高速回転を達成することができ、永久磁石に減磁界を与えるためのd軸電流を常時流す必要がなく、高効率の永久磁石式回転電機を実現することができる。さらに、永久磁石の磁束を低減させるのは、外部の制御回路に関係なく、回転子の回転速度によって自動的に調整することができ、高速運転時に、インバータが故障になっても高い誘起電圧が発生せず、インバータの電子部品に対する被害を防止することができる。以下、本発明を実施するための形態以下、実施形態という。を、図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、本発明に係る第1実施形態の永久磁石式回転電機1を示す断面図である。この永久磁石式回転電機1は、円筒形状の固定子2と、この固定子2の内周側に所定のエアギャップを設けて対向する回転子3とで構成されている。固定子2は、内周面側に円周方向に等間隔で複数のスロット4が形成され、隣接するスロット4,4の間に複数の磁極ティース5が形成されている。各磁極ティース5にはスロット4内に巻装された励磁コイル6が巻回されている。回転子3は、円柱形状の回転子コア7と、回転子コア7の周方向に所定間隔をあけて設けた複数箇所のスロット8と、各スロット8内に重なって配置された板状の永久磁石9及び磁気特性可変素子10とを備えている。各スロット8は、回転子コア7の径方向に長手方向が直交している矩形状空洞部8aと、この矩形状空洞部8aの両端から回転子コア7の外周側に向けて斜めに延在している端部側空洞部8bとで構成されている。永久磁石9及び磁気特性可変素子10は、互いに厚さ方向に重ねて固定されている。そして、矩形状空洞部8a内に、永久磁石9に対して回転子コア7の径方向の外側に位置するように磁気特性可変素子10が配置され、矩形状空洞部8aの径方向の外側に位置する内壁に磁気特性可変素子10の対向面が固定され、矩形状空洞部8aの径方向の内側に位置する内壁と永久磁石9の対向面との間に隙間が設けられている。磁気特性可変素子10は、応力が加わると、その応力の速さや大きさに応じて磁気特性が変化するものであり、具体的なものとしては超磁歪素子が使用されている。図2に、超磁歪素子の特性圧縮応力と透磁率との関係を示す。この図によると、超磁歪素子に圧縮応力を加えていない場合の透磁率を100とすると、超磁歪素子に圧縮応力を加えた場合には、その圧縮応力の大きさに応じて超磁歪素子の透磁率が減少する。永久磁石式回転電機1の回転子3が回転を開始すると、永久磁石9に発生する回転遠心力が磁気特性可変素子10に対して応力を加えることなり、磁気特性可変素子10の透磁率が回転速度に応じて変化する。すなわち、回転子3の回転速度が高いほど、永久磁石9に発生する回転遠心力が回転速度の二乗に比例して高くなり、磁気特性可変素子10の透磁率が小さくなり、磁気回路の磁気抵抗が大きくなる。よって、本実施形態の永久磁石式回転電機1では、永久磁石9で発生する鎖交磁束が回転速度に応じて減少していく図3参照。ここで、本実施形態の永久磁石式回転電機1の誘起電圧は、鎖交磁束と回転速度の積算である。従来の永久磁石式回転電機は、永久磁石の鎖交磁束が一定であるため、誘起電圧は回転速度と比例関係となる。これに対して、本実施形態の永久磁石式回転電機1は、前述したように永久磁石9で発生する鎖交磁束が回転速度に応じて減少していくので、本実施形態の永久磁石式回転電機1の誘起電圧は、誘起電圧が回転速度と比例関係となる従来と比較して低くなる図4参照。本実施形態の永久磁石式回転電機1は、回転子3の回転速度が増大していくと、回転子コア7に埋設されている永久磁石9に発生する回転遠心力が、永久磁石9に対して回転子コア7の径方向の外側に配置した磁気特性可変素子10に応力として加わり、磁気特性可変素子10の透磁率が小さくなることで、永久磁石9で発生する鎖交磁束が回転速度に応じて減少していくので、低速回転時において永久磁石9の鎖交磁束が大きなって大きなトルクを得ることができるとともに、回転速度が高くなるに従い永久磁石9による鎖交磁束が小さくなり、誘起電圧を抑制することができる。したがって、弱め磁束制御を行なうことなく、或いは、小さな弱め磁束電流を流すことで高速回転を行うことができ、永久磁石9に減磁界を与えためのd軸電流を常時流す必要がなく、高効率の永久磁石式回転電機1を実現することができる。また、本実施形態の永久磁石式回転電機1は、永久磁石9による鎖交磁束を、外部の制御回路に関係なく、回転子3の回転速度によって自動的に調整することができ、高速運転時に、インバータが故障になっても高い誘起電圧が発生せず、インバータの電子部品に対する被害を防止することができる。さらに、磁気特性可変素子10を構成する超磁歪素子は、変位量が大きく発生応力に応じて透磁率が大きく変化するものなので、回転速度が増大すると永久磁石9の鎖交磁束を確実に小さくし、永久磁石式回転電機1の誘起電圧を確実に抑制することができる。次に、図5は、本発明に係る第2実施形態の永久磁石式回転電機を構成する回転子3を示すものである。なお、本実施形態の永久磁石式回転電機を構成する固定子は、図1で示した固定子2と同一構成である。また、図1で示した構成と同一構成部分には、同一符号を付して説明を省略する。本実施形態は、回転子コア7の周方向に所定間隔をあけて設けた複数箇所のスロット8の矩形状空洞部8aに、永久磁石9、磁気特性可変素子10及び応力調整ブロック11が重なって配置されている。応力調整ブロック11は、回転により発生する回転遠心力を磁気特性可変素子10に応力として作用させる部材であり、磁性体、或いは非磁性体からなる所定の質量を有するブロック体である。磁気特性可変素子10は、第1実施形態と同様に、超磁歪素子が使用されている。永久磁石9、磁気特性可変素子10及び応力調整ブロック11は、磁気特性可変素子10と応力調整ブロック11との間に永久磁石9を位置して互いに厚さ方向に重ねて固定されている。そして、矩形状空洞部8aの径方向の外側に位置する内壁に磁気特性可変素子10の対向面が固定され、矩形状空洞部8aの径方向の内側に位置する内壁と応力調整ブロック11の対向面との間に隙間が設けられている。本実施形態は、永久磁石式回転電機1の回転子3が回転を開始すると、永久磁石9及び応力調整ブロック11に発生する回転遠心力が磁気特性可変素子10に対して応力を加えることなり、磁気特性可変素子10の透磁率が回転速度に増加により小さくなり、永久磁石9で発生する鎖交磁束も回転速度の増加により減少し、誘起電圧が回転速度と比例関係となっている従来と比較して低くなるので、永久磁石式回転電機の誘起電圧を抑制することができる。ここで、本実施形態の永久磁石式回転電機1は、磁気特性可変素子10に加わる応力を、永久磁石9及び応力調整ブロック11による回転遠心力としたことで、永久磁石9で発生する鎖交磁束と誘起電圧を自由に調整することができる。すなわち、本実施形態は、磁気特性可変素子10に加える応力回転遠心力を応力調整ブロック11の質量で変化することができるので、永久磁石9の形状を変更する必要がなく、永久磁石9の交差磁束が変化せず、永久磁石式回転電機の誘起電圧も自由に調整することができる。なお、図5では、磁気特性可変素子10と応力調整ブロック11との間に永久磁石9を位置して互いに厚さ方向に重ねて固定し、これらをスロットの矩形状空洞部8aに配置したが、図6に示すように、磁気特性可変素子10と永久磁石9との間に応力調整ブロック11を位置して互いに厚さ方向に重ねて固定し、矩形状空洞部8aの径方向の外側に位置する内壁に磁気特性可変素子10の対向面を固定し、矩形状空洞部8aの径方向の内側に位置する内壁と永久磁石9の対向面との間に隙間を設けて配置しても、図5と同様の効果を奏することができる。"