ZnO結晶を主成分とし、ZnO結晶中にAlが固溶されてなる複合材料であって、前記複合材料は下記式Iの組成式で表されるものであり、Zn1-xAlxOI式中、Znは亜鉛であり、Alはアルミニウムであり、0<X<0.05であ前記複合材料の相対密度が90以上であり、ZnAl2O4で表される亜鉛とアルミニウムとの酸化物のX線回折測定による相対強度が、ZnOのX線回折測定による相対強度を1としたときに、0.1未満であることを特徴とする、複合材料。前記式Iにおいて、0.01≦X≦0.04である、請求項1に記載の複合材料。ZnO結晶を主成分とし、Al元素を含んでなる複合材料の製造方法であって、亜鉛イオン、アルミニウムイオン、および2つ以上のカルボキシル基を有する有機化合物からなる錯化剤を含んでなる水溶液を用意し、この水溶液からを加熱処理することで酸化物前駆体を生成し、この前駆体を焼成することで酸化物を得ることを少なくとも含んでなることを特徴とする、製造方法。前記錯化剤が、クエン酸であることを特徴とする請求項3に記載の製造方法。前記亜鉛イオン、アルミニウムイオン、および錯化剤を含んでなる水溶液が、さらに分子内に2つ以上の水酸基を有する有機化合物からなるバインダーを含んでなることを特徴とする請求項3に記載の製造方法。前記バインダーがエチレングリコールであることを特徴とする請求項5に記載の製造方法。これら従来の技術において得られる酸化亜鉛焼結体は、酸化亜鉛結晶以外にZnAl2O4で表されるスピネル型酸化物を多量に含んでいるものであり、これが酸化亜鉛焼結体の熱電変換特性の向上を妨げる原因となっていた。また、酸化亜鉛結晶以外のいわゆる不純物であるZnAl2O4の含有量がばらつくことにより、所望の特性を有する酸化亜鉛焼結体を反復して再現性よく得ることが困難であった。上記課題を解決するために、本発明者らは今般、ZnO結晶を主成分とし、ZnO結晶中に少なくともAlが固溶されてなる、相対密度が90以上の緻密な複合材料において、ZnAl2O4で表されるスピネル型酸化物の含有量が極めて少ない複合材料を作製することを見出した。こうして得られたZnO焼結体は、ZnAl2O4で表されるスピネル型酸化物の含有量が少なく、ZnO結晶中にZn以外の金属元素が均一に固溶された複合材料であり、優れた熱電変換特性を有していた。さらに本発明者らは、この複合材料の製造方法を応用することにより、Alが固溶されたZnO結晶に対するZnAl2O4で表されるスピネル型酸化物の含有量が小さくなるように制御されることで、優れた特性を有する複合材料を安定して得ることが可能であるとの知見を得た。本発明はこれら知見に基づくものである。従って、本発明は、優れた熱電変換特性を有する複合材料およびその製造方法の提供をその目的としている。さらに、本発明は、優れた特性を有する複合材料を安定して得ることができる複合材料の製造方法の提供をその目的としている。すなわち、本発明の一つの態様によれば複合材料が提供され、その複合材料は、ZnO結晶を主成分とし、ZnO結晶中にAlが固溶されてなる複合材料であって、前記複合材料は下記式Iの組成式で表されるものであり、Zn1-x-yAlxOI式中、Znは亜鉛であり、Alはアルミニウムである複合材料の相対密度が90以上であり、ZnAl2O4で表される亜鉛とアルミニウムとの酸化物のX線回折測定による相対強度が、ZnOのX線回折測定による相対強度を1としたときに、0.1未満であることを特徴とするものである。また、本発明による複合材料の製造方法が提供され、その方法は、ZnO結晶を主成分とし、Al元素を含んでなる複合材料の製造方法であって、亜鉛イオン、アルミニウムイオン、および2つ以上のカルボキシル基を有する有機化合物からなる錯化剤を含んでなる水溶液を用意し、この水溶液からを加熱処理することで酸化物前駆体を生成し、この前駆体を焼成することで酸化物を得ることを少なくとも含んでなることを特徴とする方法である。本発明によれば、優れた熱電変換特性を有する複合材料およびその製造方法を提供することが可能となる。また、本発明によれば、優れた特性を有する複合材料を安定して得ることが可能となる。複合材料本発明による複合材料は、ZnO結晶を主成分とし、ZnO結晶中にAlが固溶されてなる複合材料であって、式I:Zn1-x-yAlxOで表され、相対密度が90以上であり、ZnAl2O4で表される亜鉛とアルミニウムとの酸化物のX線回折測定による相対強度が、ZnOのX線回折測定による相対強度を1としたときに、0.1未満であることを特徴とするものである。ここで、Znは亜鉛であり、Alはアルミニウムである。また、ZnとAlとの合計モル量に対するAlのモル量の比率すなわち式Iのxは0より大きく0.05より小さい。本発明による複合材料は、高い導電率とゼーベック係数とを有し、かつ低い熱伝導率を有するため、高い熱電特性を有する。本発明の好ましい態様によれば、ZnとAlとの合計モル量に対するAlのモル量の比率すなわち式Iのxは0.01以上0.04以下である。本発明の熱電変換材料は、高い導電率とゼーベック係数とを有し、かつ低い熱伝導率を有するため、高い熱電特性を有する高性能なn型酸化物半導体の熱電変換材料となる。複合材料の製造方法本発明による複合材料の製造方法は、ZnO結晶を主成分とし、Al元素を少なくとも含んでなる複合材料の製造方法であって、亜鉛イオン、アルミニウムイオン、および2つ以上のカルボキシル基を有する有機化合物からなる錯化剤、および分子内に2つ以上の水酸基を有する有機化合物からなるバインダーを含んでなる水溶液を用意し、この水溶液からを加熱処理することで酸化物前駆体を生成し、この前駆体を焼成することで酸化物を得ることを少なくとも含んでなることを特徴とするものである。亜鉛イオンおよびアルミニウムイオンを含んでなる水溶液に錯化剤が添加されることで、水溶液中では亜鉛イオンおよびアルミニウムイオンはクエン酸等の錯化剤を配位した状態で存在する。このとき亜鉛イオンおよびアルミニウムイオンに錯化剤が配位しているので、両者の水溶液中での電気的な特性が近くなり、水溶液中で亜鉛とアルミニウムとがランダムに、言い換えると亜鉛に対してアルミニウムが均一に分散された状態となっている。この水溶液を加熱処理することで、亜鉛に対してアルミニウムが均一に分散された酸化物前駆体を得ることができる。得られた前駆体を成形した後に、酸化亜鉛が焼結する程度以上の温度、即ち1000°C以上1500°C以下、好ましくは1300°C以上1500°C以下の焼成温度で焼成することにより、酸化亜鉛結晶の中にアルミニウムが均一に固溶され、相対密度が90以上であり、かつ、ZnAl2O4で表される亜鉛とアルミニウムとの酸化物の含有量の少ない複合酸化物が得られるものである。本発明による複合材料の製造方法によれば、ZnO結晶を主成分とし、Al元素を少なくとも含んでなる複合材料であって、ZnAl2O4で表される亜鉛とアルミニウムとの酸化物の含有量の少ない複合材料を作製することができるので、得られる複合材料中のZnAl2O4含有量がロットごとの作製条件の違いによってばらつく影響を小さく抑えることができる。従って、所望の特性を有する複合材料を安定して得ることが可能となる。本発明に用いる、溶媒としては、水を含んでいればよく、好ましくは水のみを用いることができる。錯化剤としては、水溶液中で金属錯体を形成するための第1の官能基を有し、さらに錯体同士をポリマー化するための第2の官能基を有する有機化合物のなかでも第1および第2の官能基がカルボキシル基であるものを用いる。2つ以上のカルボキシル基を有する有機化合物であればよく、例えば、エデト酸、クエン酸、フィチン酸、リン酸、リンゴ酸、グルコン酸、乳酸を用いることができ、より好ましくは、クエン酸を用いことができる。バインダーとしては、錯化剤の官能基、すなわちカルボキシル基との間でエステル結合を形成できる官能基を有するものであればよく、分子内に2つ以上の水酸基OH基を有する有機化合物であればよい。例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、カテキン、グリセリンを用いることができ、より好ましくは、エチレングリコールを用いることができる。本発明に用いる、金属イオンの原料としては、水溶性の化合物であればよい。例えば、硝酸塩、塩化物塩、硫酸塩、酢酸塩、臭化物塩、水酸化物塩を用いることができ、好ましくは、硝酸塩、塩化物塩、酢酸塩を用いることができる。本発明に用いる水溶液中の総金属イオンの濃度は、0.01mol/L以上5mol/L以下の範囲であり、好ましくは0.1mol/L以上1mol/L以下の範囲を用いることができる。また、本発明に用いる錯化剤の添加量は、総金属イオンを1とした場合に、mol比で0.1以上50以下の範囲であり、好ましくは、1以上20以下の範囲を用いることができる。また、本発明に用いる錯化剤と化学反応を起こす官能基を複数有し、錯化剤同士をつなげるバインダーとして機能する有機化合物の添加量は、総金属イオンを1とした場合に、mol比で0.01以上50以下の範囲であり、好ましくは、0.05以上10以下の範囲を用いることができる。錯体重合法は、錯化剤により金属イオンを安定な錯体として溶液中に分散させ、金属錯体をポリマー化させて金属錯体を均一な状態で含んだポリマー錯体を得る。そして、そのポリマー錯体を熱分解することにより、酸化物を生成する。本発明による複合材料は、本発明者らが新たに見出した錯体重合法を用いることで、不純物相の形成を極めて効果的に抑制することを可能としている。以下に詳細に説明する。図1aに従来の錯体重合法、図1bおよび図1cに本発明による錯体重合法のモデル図をそれぞれ示す。従来の錯体重合法では、溶液中に分散した金属錯体をポリマー化させるために、溶媒としてエチレングリコールが用いられていた。しかしながら、従来のこの手法を用いた場合、得られた複合材料は不純物を多く含むものであり、高い熱電特性を得ることができなかった。これに対し、本発明では、溶媒として水を用いる新たな錯体重合法を見出した。水を溶媒とすることで、従来のエチレングリコールを溶媒としていた手法で得られたものに比べて、得られた複合材料の熱電特性が大幅に改善された。しかしながら、この手法でもなお、場合によっては不純物を含む複合材料が形成されてしまうことがあった。そこで、本発明ではさらに、水溶媒に、錯化剤同士を繋げるバインダーとして機能する有機化合物を添加する方法を見出した。ここで、溶媒とは、溶液を構成する主要な液体成分であって、その量が溶液構成物質の中で最も多いものである。一方でバインダーは溶媒に対して添加されたものであり、その量は溶媒のそれよりも少ない。この新たな錯体重合法では高い熱電特性を示す複合材料を高い歩留まりで作製することが可能となった。上述のように本願発明にかかる錯体重合法により高い熱電特性を示す複合材料を高い歩留まりで作製することが可能となった理由は以下のように考えられるが、以下の理論に拘束されることを意図するものではない。従来のエチレングリコールを溶媒とした錯体重合法、および本願発明者らが見出した水を溶媒とした錯体重合法は、いずれも得られる複合材料中に不純物が含まれるまたは含まれる可能性があった。本発明者らは、これらの結果がそれぞれ別の原因に起因して生じていると考えた。図1aに示すように、従来のエチレングリコールを溶媒とする錯体重合法では、溶媒中で金属イオンは均一に分散している。しかしながら、その後のポリマー化に際して、溶液を加熱すると溶媒であるエチレングリコールが揮発して溶媒量が減少する。すると、金属イオンの溶解度が低下して、金属イオンが凝集し、この時点で分散状態が不均一となってしまったと考えた。この後、エチレングリコールと錯化剤との間でエステル結合が起こり、ポリマー化は効率よく進むが、あくまで不均一状態のままで固定したことになり、結果として、熱分解した後に得られる前駆体は均一なものではない。そのため、最終的に得られた複合材料の熱電特性が低下していたと考えた。一方で、図1bに示す本願発明者らが見出した水を溶媒とする手法では、溶媒への分散時に均一だった金属イオンは、ポリマー化に際して溶媒量が減少しても凝集が起こらず、均一な分散状態を保持できたと考える。これは金属イオンの水への溶解度が高いためだと考える。そのため、従来の錯体重合法で得られた複合材料と比べて熱電特性が向上している。しかしながら、エチレングリコール溶媒の場合と異なり、水は、錯化剤との間でエステル結合が起こらない為に、ポリマー化はあくまで錯化剤同士で行われることになり、図1bに示すようにポリマー化が不十分となっていたと考える。そのため、せっかくの均一状態を完璧には固定できず、歩留まりがあがらなかったものと考えた。そこで本願発明では、水を溶媒とするとともに、バインダーとしてエチレングリコールを添加する手法を新たに見出した。つまりいずれも溶媒として添加した場合には不純物の生成を抑制することができなかった水とエチレングリコールとを、水を溶媒とし、同時にバインダーとしてエチレングリコール等の有機化合物を溶液中に加えることで高い熱電特性を示す複合材料を歩留まりよく作製できるとの新たな知見を得たものである。その理由として、本発明では、水を溶媒とすることでポリマー化に際して溶媒量が減少しても金属イオンの均一な分散状態を保持でき、かつ、バインダーとして添加した有機化合物が錯化剤同士を繋げる役目を果たすことで、効率よくポリマー化が起こり、その均一な分散状態を確実に固定することが出来、歩留まりが向上したためと考えている。添加するバインダーは、錯化剤と化学反応を起こす官能基を複数有するものであればよい。バインダーを添加しない場合、錯化剤の1つのカルボキシル基は金属イオンに配位している為、残りのカルボキシル基が別の錯化剤の金属イオンに配位していないカルボキシル基と出会って、脱水エステル反応が起こる必要がある。これに対して、バインダーを添加した場合、錯化剤の1つのカルボキシル基は金属イオンに配位しているが、残りのカルボキシル基は、別の錯化剤の金属イオンに配位していないカルボキシル基とだけでなく、バインダーの官能基とも出会えば脱水エステル反応を起こすことができる。また、錯化剤のカルボキシル基とバインダーの官能基が脱水エステル反応を起こした場合、バインダーにはまだ1つ以上の別の官能基が残っている為、こちらが別の錯化剤のカルボキシル基と脱水エステル反応を起こすことで、連鎖的に反応が起こる。従って、バインダーが添加された場合の方がポリマー化が促進される。具体的には、例えば、錯化剤に2以上のカルボキシル基を有するもの、バインダーとして機能する有機化合物に水酸基を2以上有するものを用いた場合、カルボキシル基と水酸基の間で脱水エステル反応が起こる。この時、カルボキシル基及び水酸基をそれぞれ2つ以上有しているため、エステル反応は連鎖的に起こることになり、ポリマー化が促進されて、均一なドーピングが達成できる。上述のように錯化剤としては2つ以上のカルボキシル基を有するものを用いることができ、より好ましくはより多くのカルボキシル基を有し、かつ、金属イオンと安定な錯体を形成できるので、クエン酸を用いることができる。バインダーとしては2つ以上の水酸基を有するものを用いることができ、より好ましくは低分子量で、かつ、水溶媒に可溶性のものであるため、エチレングリコールを用いることができる。本願発明では、金属イオンを均一に分散させるために水溶媒を選択するとともに、錯化剤との間でエステル結合を起こしてポリマー化を促進させるバインダーを添加している。そのため、酸化亜鉛結晶中にアルミニウムを均一に固溶させることが可能となり、元素の偏りが原因で生成されるZnAl2O4スピネルで表わされる不純物相の生成を抑制することが出来る。この不純物相の存在、及びウルツ鉱型酸化亜鉛主相に対する存在割合は、ウルツ鉱型酸化亜鉛相の最大ピークを基準としたX線回折強度比で確認することが出来る。不純物相に対応するX線回折ピークのX線回折強度比の低減、もしくは消失により、本発明の効果を確認することが出来る。水溶液を加熱処理して酸化物前駆体を生成するための工程は、適宜の工程で行うことができるが、例えば、水溶液から水を蒸発させて金属錯体をポリマー化させて金属錯体を均一な状態で含んだポリマー錯体を得る工程を行った後に、更に高温500~800°C程度で有機物を分解する工程を行うことで酸化物前駆体を生成させることができる。また、有機物を分解する工程の後で得られた生成物を乳鉢などですりつぶすことで、酸化物前駆体の粉体を得ることができる。酸化物前駆体の成型方法としては、乾式成形法、湿式成型法のいずれも好適に用いることができる。乾式成形法としては、例えば、一軸プレス成型法、ホットプレス法、ホットファージ法、等が挙げられる。湿式成型法としては、例えば、射出成型法、鋳込成形法、押出し成型法、加圧成型法、遠心成型法、等が挙げられる。また、上記成型法により成型した成型体の充填密度を向上させる為に、静水圧プレスCIP処理を行ってもよい。本発明において、酸化亜鉛焼結体を製造する為の焼成温度は、酸化亜鉛が焼結し、さらにドーパントが酸化亜鉛結晶格子中に固溶する温度であれば良く、大気中及び窒素等の不活性ガス中では1000°C以上1500°C以下の範囲であり、より好ましくは1300°C以上1500°C以下である。不活性ガス中で焼成すると、酸素欠陥の増加により、導電性が向上することが期待できる。スパークプラズマ焼結SPS法及び熱間静水圧加圧焼結法HIPでは、1000°C以上であればよい。このような焼成条件によって作製される酸化亜鉛焼結体の相対密度は、90以上である。本発明の方法により、導電性および熱電物性の高い複合材料を得ることができる。この方法によって得られる複合材料にあっては、不純物であるZnAl2O4が少ないため、より高い導電性が実現できているものと考えられる。また、複合材料の製造に当たっては、同一組成同一プロセスで作製したとしても製造上のばらつきによって得られる熱電変換の物性が変わってしまう可能性があるが、本発明の製造方法によって得られる複合材料は不純物であるZnAl2O4が少ないため、ZnAl2O4の含有量がばらつくことによる熱電物性への影響を小さく抑えることができ、所望とする特性の熱電変換特性を安定して発現可能な複合材料を製造することが可能となる。また、本発明の複合材料は、1000°Cまでの高温大気においても酸化劣化することはなく、熱電変換特性として高い出力を維持可能である。本発明による効果の一つは、X線回折測定を行い、不純物相のピークが抑制されていることで確認することができる。本発明において、溶媒に水、錯化剤にクエン酸を用いて作製した酸化亜鉛焼結体では、例えば、2θ=36.8°付近に見られるZnAl2O4スピネルの不純物相ピークが抑制され、ZnOの最大ピークを1とした相対強度で、0.1以下となることで確認することができる。さらに、本発明において、溶媒に水、錯化剤にクエン酸を用い、かつ、エチレングリコールを添加して作製した酸化亜鉛焼結体では、例えば、2θ=36.8°付近に見られるZnAl2O4スピネルの不純物相ピークが抑制され、ZnOの最大ピークを1とした相対強度で、0.08以下となることで確認することができる。本発明における複合材料の熱電変換特性は、熱電特性測定装置例えば、オザワ科学製RZ2001iで測定することが可能である。各温度域例えば、0~1000°Cで、サンプル両端に温度差をつけた際の導電率σやゼーベック係数Sの測定が可能となり、これにより熱電出力因子S2σを求めることができる。本発明における複合材料は、レーザーフラッシュ法熱電物性測定装置京都電子工業製、LFA-502により、熱伝導率κを求めることができる。測定サンプルの表面に、エネルギー密度が均一なレーザービームをパルス状に照射し、均一に加熱すると、その熱がサンプルの裏面に拡散する時間と温度変化を検出することにより熱拡散率が分かり、これとサンプル密度から、熱伝導率を求めることができる。以上の測定により、種々の温度域における導電率σ、ゼーベック係数S、熱伝導率κから、無次元性能指数ZT=S2σ/κ×Tを求めることができる。以下の実施例によって本発明をさらに詳細に説明する。なお、本発明は、これらの実施例に限定されるものではない。サンプル1~2溶媒として水、錯化剤としてクエン酸を用いた、錯体重合法によるアルミニウムドープ酸化亜鉛焼結体の作製硝酸亜鉛六水和物和光純薬製、硝酸アルミニウム九水和物和光純薬製、クエン酸和光純薬製、及びエチレングリコール和光純薬製を表1に示す所定のモル比金属イオンの総モル量:0.125mol、クエン酸:0.625molになるように秤量し、これらを500mlビーカーに入れ、250mlの蒸留水に溶解後、約2時間攪拌を行った。さらに、210°Cで攪拌しながら水を蒸発させたあと、マントルヒーターで約450°Cに加熱し、クエン酸、硝酸等の有機物を熱分解し、酸化亜鉛前駆体を得た。その後、表1に示す各条件で仮焼し、各種金属イオンをドープし酸化亜鉛粉末を得た。この粉末を一軸プレス成型機でプレス処理し、さらに静水圧プレスCIP処理することにより、直径約25mmで厚み約10mmの円盤状ペレットを作製した。この円盤状ペレットを、大気中1400°Cで約10時間焼成することにより焼結させ、サンプル1~2を作製した。サンプル3固相法によるアルミニウムドープ酸化亜鉛焼結体の作製酸化亜鉛粉末高純度化学研究製、粒径約1μm、酸化アルミニウム粉末γAl2O3、高純度化学研究所製、粒径約2~3μmを表1に示す所定のモル比になるように秤量し、ポリエチレン製ボトルに投入し、ナイロン被覆した鉄球ボールを加え、乾式ボールミル処理を15時間行った。金属メッシュふるいにより粉末を分取した後、一軸プレス成型機でプレス処理し、さらに静水圧プレスCIP処理することにより、直径25mmで厚み約10mmの円盤状ペレットを作製した。この円盤状ペレットを、大気中1400°Cで約10時間焼成することにより焼結させ、サンプル3を作製した。評価1:X線回折測定得られた円盤状サンプルをカットし、断面を紙やすり600番及び2000番で研磨して鏡面状にした後、エタノールで超音波洗浄した。そして、サンプルの断面に対し、X線回折測定を行った。結果を図2、図3に示す。図2は、同一組成でエチレングリコールの添加量のみ条件が異なるサンプル1~3のXRD測定結果グラフである。図3は図2を2θ=30~40°の範囲で拡大したXRD測定結果グラフである。図2、図3ともに、各サンプルにおけるZnOの最大ピーク値を1とした場合の相対強度を示している。図2に示すとおり、サンプル1~3の主相は、酸化亜鉛のウルツサイト構造に帰属された。図3に示すとおり、固相法で作製したサンプル3は、2θ=36.8°付近に見られるZnAl2O4スピネルのピークが相対強度0.03以上で観察された。これに対し、サンプル1では、2θ=36.8°付近に見られるZnAl2O4スピネルのピークが0.03以下になっており、さらにサンプル2では2θ=36.8°付近に見られるZnAl2O4スピネルのピークが観察されなかった。