汚水内で運動を生成及び維持するための混合機組立体において、1つのハブ3と、前記ハブ3に取り外し可能に接続されていて、当該ハブ3に対して半径方向に延びている、少なくとも2枚のブレード4と、を備え、更に、前記ハブ3は、自由端である前端と、後端と、を有し、前記ハブ3は、前記後端が駆動シャフトに接続されるように配設され、それにより、軸方向に延びる中心軸周りに回転式に駆動されるように配設されている、混合機組立体において、前記ハブ3が前記少なくとも2枚のブレード4の1枚毎に座9を備え、それぞれの座9は、軸方向に延びる第1係合手段10を備え、それぞれのブレード4は軸方向に延びる第2係合手段11を備え、前記第1係合手段10と前記第2係合手段11が共に、前記プロペラ組立体の装着/脱着中の前記ハブ3と前記ブレード4の軸方向の相互変位を許容するように配設されていて、それに加え、前記混合機組立体が組み立てられた状態にあるときは、前記ハブ3と前記ブレード4の半径方向の相互変位を阻止するように配設されていること、を特徴とする混合機組立体。それぞれのブレード4は、少なくとも1つの取付手段12であって、前記ハブ3に取り外し可能に接続されていて、前記混合機組立体が組み立てられた状態にあるときは前記ハブ3と前記それぞれのブレード4との軸方向の相互変位を阻止するように配設されている、取付手段12を備えていることを特徴とする、請求項1に記載の混合機組立体。前記ハブ3は、後方ハブ基底部5と前方ハブ頂部6とを備え、前記少なくとも2枚のブレード4が前記ハブ基底部5へ取り外し可能に接続されており、前記ハブ頂部6が前記ハブ基底部5に取り外し可能に接続されていることを特徴とする、請求項1又は2に記載の混合機組立体。それぞれの座9の前記第1係合手段10と、それぞれのブレード4の前記第2係合手段11が、前記ハブ3の外側包絡面の半径方向内側に配設されていることを特徴とする、請求項1から3の何れかに記載の混合機組立体。それぞれの座9の前記第1係合手段10が、前記ハブ3の周方向に互いに隔てられている少なくとも2つの凹部を備えていることを特徴とする、上記請求項の何れかに記載の混合機組立体。それぞれのブレード4の前記第2係合手段11が、互いに隔てられていて、前記第1係合手段10の前記少なくとも2つの凹部に係合するように配設されている、少なくとも2つの突起を備えていることを特徴とする、請求項5に記載の混合機組立体。前記第2係合手段11の前記少なくとも2つの突起のそれぞれが、軸方向に後方に向かって先細ってゆく円錐台の形状を呈していることを特徴とする、請求項6に記載の混合機組立体。前記第2係合手段11の前記少なくとも2つの突起のそれぞれが、多角形の断面を有していることを特徴とする、請求項6又は7に記載の混合機組立体。前記第2係合手段11の前記少なくとも2つの突起のそれぞれが、丸い断面を有していることを特徴とする、請求項6又は7に記載の混合機組立体。前記第2係合手段11の前記少なくとも2つの突起のそれぞれが、前記第1係合手段10の前記少なくとも2つの凹部の対応する凹部の軸方向伸張よりも少ない軸方向伸張を有していることを特徴とする、請求項6から9の何れかに記載の混合機組立体。本発明は、これまでに知られているプロペラ組立体の上述の不都合及び欠点を取り除くこと、そして改善されたプロペラ組立体を提供すること、を目指している。本発明の主要目的は、冒頭に定義されている型式の改善されたプロペラ組立体であって、それぞれのブレードのハブへの単純で簡単にアクセスできる装着及び取り付けを許容するプロペラ組立体を提供することである。本発明のもう1つの目的は、それぞれのブレードに掛かる曲げ荷重及びねじり荷重を、ブレードをハブに固着する手段である取付手段に支持させないプロペラ組立体を提供することである。本発明の更に別の目的は、ブレードを補助工具なしに何度も装着及び脱着することを、ブレードが間違って装着されそれによりプロペラ組立体の均衡不良が引き起こされる危険性なしに、許容するプロペラ組立体を提供することである。本発明によれば、少なくとも主要目的は、冒頭に定義されているプロペラ組立体において、ハブが当該少なくとも2枚のブレードの1枚毎に座を備え、それぞれの座は、軸方向に延びる第1係合手段を備え、それぞれのブレードは軸方向に延びる第2係合手段を備え、当該第1係合手段と当該第2係合手段は共に、プロペラ組立体の装着/脱着中は当該ハブと当該ブレードの軸方向の相互変位を許容するように配設されていて、それに加え、混合機組立体が組み立てられた状態にあるときは当該ハブと当該ブレードの半径方向の相互変位を阻止するように配設されていること、を特徴とするプロペラ組立体よって達成される。こうして、本発明は、ブレードのそれぞれをハブへ軸方向に装着することによって、単純で簡単にアクセスできる装着を行うことができ、そしてまたブレードのハブへの取付部が被る曲げ荷重及びねじり荷重がそれぞれのブレードをハブに固着する手段である取付手段に代わって係合手段によって支えられる、との理解に基づいている。本発明の好適な実施形態は、従属請求項に更に詳しく定義されている。それぞれのブレードは、取付手段を備えているのが好適である。取付手段は、ハブに係合解除可能に接続されていて、プロペラ組立体の装着された状態ではハブと当該ブレードの軸方向の相互変位を阻止するように配設されているのが好適である。これにより、取付手段はブレードをハブに取り付けるためにのみ使用され、そして取付手段はねじり荷重も曲げ荷重も支持せず、その結果、ブレードのハブへのより安全な取り付けがもたらされる。或る好適な実施形態によれば、ハブは、後方ハブ基底部と前方ハブ頂部とを備え、当該少なくとも2枚のブレードは当該ハブ基底部へ係合解除可能に接続することができ、当該ハブ頂部は当該ハブ基底部に係合解除可能に接続することができる。また、ハブのそれぞれの座の当該第1係合手段と、それぞれのブレードの当該第2係合手段は、ハブの外側包絡面の半径方向内側に配設されていることがより好適である。ハブをハブ基底部とハブ頂部へ分割することによって、ハブ基底部のそれぞれのブレードの取り付けと、第1係合手段及び第2係合手段それぞれの設計が、プロペラ組立体の周りの流体流れに悪影響を及ぼさず、それどころかハブ頂部に取り囲まれ防護されることになる。更に別の好適な実施形態によれば、それぞれのブレードの第2係合手段は、互いに隔てられていて、対応する第1係合手段の少なくとも2つの凹部に係合するように配設されている、少なくとも2つの突起を備えており、第2係合手段の当該少なくとも2つの突起のそれぞれは、軸方向に後方に向かって先細ってゆく円錐台の形状を有している。これにより、結果的に、ブレードのハブへの装着中に、両者は正しい相互配置を自動的にとれるようになる。本発明の更なる利点及び特徴は、他の従属請求項並びに次に続く好適な実施形態の詳細な説明から自明である。本発明の上記及び他の特徴及び利点のより深い理解は、添付図面と併せて以下の好適な実施形態の詳細な説明から明らかとなるであろう。前置きとして指摘しておくが、発明のプロペラ組立体には、少なくとも、混合機類の混合機組立体並びにプロペラポンプ類の羽根車組立体が含まれ、また一方、次に続く詳細な説明は混合機の混合機組立体に向けられているが、以下に記載されている全てのものは、別途指定のない限り、プロペラポンプの羽根車組立体にも適用されるものと認識されたい。図1及び図2には、全体を符号1で表わされている発明の混合機組立体であって、装着された状態にある混合機組立体が開示されている。また一方で、図5を参照されたいが、混合機組立体1は、発明の混合機組立体1の他に出力駆動シャフト2を有するモーターユニットも備えているより大規模な混合機図示せずの一部であることを指摘しておく。混合機組立体は、汚水又は類似物を掻き混ぜるのに、即ち汚水内で運動移動を生成及び維持するのに適している。混合機組立体は、全体を符号3で表わされているハブと、少なくとも2枚、好適には3枚のブレード4と、を備えている。ブレード4は、ハブ3に取り外し可能に接続されていて、ハブ3に対して概ね半径方向に延びている。従来の様式では、ブレード4は流体を掻き混ぜるという仕事に適合させた形状を有しており、発生事例でのその様な形状によって、それぞれのプレート4が、吸込側と加圧側のそれぞれの側が曲面である複曲面の主面を有することになる。或る好適な実施形態では、それぞれのブレード4は、その形状をモールド成形によって与えられており、アルミニウムで製造されているのが好適である。ハブ3はどうかというと、自由端である前端と、後端とを有し、ハブ3は、当該後端が前記駆動シャフト2に接続されるように配設され、それにより、軸方向に延びる中心軸周りに回転式に駆動されるように配設されている。これより、第1の実施形態による発明の混合機組立体1をそれぞれ横から見た分解図と斜視分解図に開示している図3及び図4、並びに図3及び図4による発明の混合機組立体1を横から見た断面図に開示している図5を参照する。開示されている実施形態では、ハブ3は、後方ハブ基底部5と、前方ハブ頂部6と、を備え、ハブ基底部5は前記駆動シャフト2に接続されるように配設されている。ハブ基底部5は、駆動シャフト2を受け入れるための後方開口孔を有しており、その場合、ハブ基底部5は、駆動シャフト2の中へ軸方向にねじ込まれるねじ7を用いて、駆動シャフト2の端へ固着されている。また、ハブ基底部5の駆動シャフト2への締結は、円錐型用具8を利用し、当該円錐型用具を後方開口孔に着座させ、円錐型用具に駆動シャフト2の端をねじ7の締め付けと同時に挟み付けさせることによって、更に強化することができる。好適な実施形態では、ハブ基底部5と、ハブ頂部6は、それぞれに、自身の形状をモールド成形によって与えられており、アルミニウムで製造されているのが好適である。本発明によれば、ハブ3は、前記ブレード4の1枚毎に、全体を符号9で表わされている座を備えている。それぞれの座9は自身の側に軸方向に延びる第1係合手段10を備えており、それぞれのブレード4には軸方向に延びる第2係合手段11が備えられている。当該第1係合手段10と当該第2係合手段11は、混合機組立体1の装着/脱着中は当該ハブ3と当該それぞれのブレード4との軸方向の相互変位を許容するように協働式に配設されている。更には、第1係合手段10と第2係合手段11は、混合機組立体1が装着された状態にあるときは、ハブ3とブレード4の半径方向の相互変位を阻止するように配設されている。こうして、本発明にとってはブレード4がハブ3へ軸方向に適用されることが重要である。混合機組立体1が装着された状態にあるときのそれぞれのブレード4とハブ3の間の当接は、ブレード4が既定外の位置に配置され、それに付随して内部歪みの原因となってしまわないようにするために、第1係合手段10と第2係合手段11との間にしか起こらないことを指摘しておく。また、混合機組立体のブレード4は、好適な実施形態では、軸方向に延びるねじ12又は他の適した締結手段を用いて、ハブ基底部5に取り外し可能に接続されている。それぞれのブレード4は、混合機組立体が装着された状態にあるときのハブ3と当該それぞれのブレード4の軸方向の相互変位/分離を阻止する少なくとも1つのねじ12を備えているのが好適である。ねじ12を軸方向に適用することによって、ブレード4のハブへの簡単急速装着/脱着を行うことができる。また、ハブ頂部6は、軸方向に延びるねじ13又は他の適した締結手段を用いて、ハブ基底部5に取り外し可能に接続されている。ねじ13を軸方向に適用することによって、ハブ頂部6のハブ基底部5への簡単急速装着/脱着を行うことができる。ハブ頂部6の目的は、直接的には、混合機組立体1の周りに良好な流体流れ特性を提供することである。更には、ハブ頂部6の目的は、万一ブレード4の取付手段が破損してその結果ブレード4がハブ基底部5から取り外されるという状況において防護装置としての役目を果たすことである。ブレード4がハブ基底部5から弛んできた場合、そのことは、ハブ頂部6がブレード4をかろうじてその場に保つか又は少なくともブレード4が投げ飛ばされるのを食い止めているおかげでブレード4が投げ出されて作業員の他の機材を傷つける危険性を冒してしまうかなり前に気付かれることになろう。或る代わりの図示されていない実施形態では、混合機組立体は、ブレード4がハブ頂部6へ軸方向に取り付けられ、その後、ハブ基底部5に接続されるという様式に配設されている。更に別の代わりの図示されていない実施形態では、ブレード4はハブ基底部5へ軸方向に後部方向から取り付けられており、その場合、ハブ基底部5は何れかの適したやり方で駆動シャフト2の端に接続されている。後者の実施形態では、ハブ頂部は必要とされないことを指摘しておく。どの部品がどれに接続されているかにかかわりなく、ハブ3のそれぞれの座9の前記第1係合手段10と、それぞれのブレード4の前記第2係合手段11は、混合機組立体1が装着された状態にあるときにハブ3の外側包絡面の半径方向内側に配設されているのが好適である。そうすれば、良好な流体流れ特性が得られ、係合手段と取付手段は、混合機組立体が機能を果たすべく配設されている環境から防護される。これより図11を参照する。好適な実施形態では、それぞれの座9の当該第1係合手段10は、ハブ3の周方向に互いに隔てられ中間壁14によって分離されている少なくとも2つの凹部陥凹を備えている。当該少なくとも2つの凹部は、ハブ3の軸方向にも互いに隔てられているのが好適である。混合機組立体では、プロペラ組立体の回転方向に見て前方の凹部は、プロペラ組立体の回転方向に見て後方の凹部に比べ、よりハブ3の後端に近接して設置されている。また一方で、羽根車組立体においては、逆の関係が存在していること、より具体的には、プロペラ組立体の回転方向に見て前方の凹部が、プロペラ組立体の回転方向に見て後方の凹部に比べ、よりハブ3の自由端に近接して設置されていることがあるのを指摘しておく。代替的には、第1係合手段10は、周方向に延びる細長い凹部によって構成されている。それぞれの凹部は、その底に、上述のねじ12を受け入れるためのねじの切られた孔15を設けているのが好適である。また、それぞれのブレード4の第2係合手段11は、好適な実施形態では、互いに隔てられていて第1係合手段10の当該凹部に係合するように配設されている少なくとも2つの突起を備えている。上記凹部についての記述と同じく、混合機組立体は、プロペラ組立体の回転方向に見て前方の突起が、プロペラ組立体の回転方向に見て後方の突起に比べ、よりハブ3の後端に近接して設置される様式に配設されている。また、混合機組立体においては、逆の関係が存在すること、より具体的には、混合機組立体の回転方向に見て前方の突起が、混合機組立体の回転方向に見て後方の凹部に比べ、よりハブ3の自由端に近接して設置されていることがあるのを指摘しておく。第1係合手段10が1つの凹部だけで構成されている場合、第2係合手段11は1つの突起だけで構成されているのが好適である。第1係合手段10が突起を備え、第2係合手段11が相互作用する凹部を備えるという逆の関係が、本発明から逸脱することなしに適用されてもよいことを指摘しておく。これより、特に図7及び図8を参照する。第2係合手段11の前記少なくとも2つの突起のそれぞれは軸方向に後方に向かって先細ってゆく円錐台の形状を有し、第1係合手段10の前記少なくとも2つの凹部のそれぞれは相補的な形状を有しているのが好適である。当該少なくとも2つの突起の外面及び当該少なくとも2つの凹部の内面の、軸方向に延びる中心線に対する傾きは、第1係合手段10と第2係合手段11の間に可能な限り垂直な力の伝達を許容するために、可能な限り小さくするべきである。とはいえ、角度は、ブレード4のハブ3への軸方向の容易適用及び撤去を許容できる程度に大きくなくてはならない。好適には、この角度は45度より小さくすべきであり、20度より小さいのが好適である。示されている好適な実施形態では、当該角度は約10度である。また、角度は5度より大きくなくてはならない。第2係合手段11の前記突起は、第1係合手段10の前方凹部に回転方向並びに半径方向に当接するように配設され、第2係合手段11の後方突起は第1係合手段10の後方凹部に半径方向に限定して当接するように配設されているのが好適である。この様にすると、それぞれのブレード4の規定通りの位置付けが得られると同時に、ハブ3とブレード4の内部歪みが発生するという危険性が最小限に抑えられる。更に、当接界面は、面当接になっているのが好適である。更には、第2係合手段11の当該少なくとも2つの突起のそれぞれと第1係合手段10の当該少なくとも2つの凹部のそれぞれは、多角形の断面、例えば四角い形の断面を有しているのが好適である。とはいえ、第2係合手段11の当該少なくとも2つの突起のそれぞれと第1係合手段10の当該少なくとも2つの凹部のそれぞれは、丸い断面、例えば円形の断面を有しているのも等しく好適であることを指摘しておく。前方突起と前方凹部に丸い断面を持たせることの利点は、それらの間の係合が回転方向にブレード4に作用する曲げ荷重を支えるのではなく、代わりに、ブレード4に掛かる曲げ荷重は後方突起と後方凹部の間の係合に係る相互作用によって支えられる、ということである。それに加え、図5を参照されたいが、第2係合手段11の当該少なくとも2つの突起のそれぞれは、第1係合手段10の当該少なくとも2つの凹部の対応する凹部に比べ軸方向の伸張が小さいのが好適である。この様にすれば、別体のブレード4のハブ3に対する半径方向の正確な位置付けが保証され、第2係合手段11の突起は、第1係合手段10の凹部の底に触れるという危険を冒すことはないであろう。ブレード4のハブ3への取り付け時の適切なねじ係合を得るために、図3から図8による実施形態によれば、第2係合手段11のそれぞれの突起と一体に、別体のディスタンススリーブ16が使用されている。ディスタンススリーブ16の目的は、十分な長さのある、ひいては十分な剛性のあるねじ12が使用されることを許容することである。上述の様に、第1係合手段10と第2係合手段11の間の当接界面は平坦であるという事実により、第1係合手段10と第2係合手段11を嵌め込んだとき、比較的広い定着が起こり、予張力の掛けられた長いねじは弛みを来すことなしにこれに対処するが、予張力の掛けられた短いねじは即座に弛みを来すことになろう。混合機組立体のブレード4とハブ3の間で第1係合手段10と第2係合手段11が相互荷重を半径方向及び回転方向に支えるように配設されているという事実により、ねじ12は、主に、長手方向にしか荷重が掛からない。図9及び図10には、ディスタンススリーブ16が第2係合手段11に固定接続されている、或いは最適には第2係合手段11と一体化されている、或る好適な実施形態が示されている。本発明の実現性のある変更本発明は、以上に説明され図面に示されている、主に説明と例示を目的とする実施形態のみに限定されるものではない。本特許出願は、ここに記載されている好適な実施形態のあらゆる修正及び変型を網羅しようとするものであり、従って、本発明は、付随の特許請求の範囲並びにその等価物の用語遣いによって定義される。従って、混合機組立体は、付随の特許請求の範囲による範囲内で幾通りものやり方で変更され得る。上方や下方などの様な用語についての/関しての全ての情報は、図面を符号が正しく読める向きに配した上で、当該機器を図に従った向きに配して解釈され/読み取られるべきであることを指摘しておく。従って、その様な用語は、示されている実施形態での相互関係を指し示しているにすぎず、その様な関係は、発明の機器に別の構造/設計が提供された場合には変わることもあり得る。更に指摘しておくべきこととして、明示的に述べられていなくても、組み合わすことが可能である場合には、特定の実施形態由来の固有の特徴が別の実施形態由来の特徴と組み合わされてもよく、その様な組合せは自明であるものと考えられる。