複数の冷却フィンを並列に配列してなる冷却フィン構造であって、少なくとも一部の冷却フィンの先端部に、該冷却フィンの延在方向に亘って形成された屈曲部を備える、ことを特徴とする冷却フィン構造。前記屈曲部の劣角θは、90度<θ<180度を満足する、ことを特徴とする請求項1に記載の冷却フィン構造。前記屈曲部は、隣接する冷却フィンの間を覆う投影面積を有する、ことを特徴とする請求項2に記載の冷却フィン構造。しかしながら、冷却フィンを有する面側に、特許文献1に開示の日除け板を設けると、冷却フィンによる空気の流れが阻害されて、冷却フィンによる冷却効率が低下し、結果として、日射による温度上昇を防止できないことになる。しかも、日射によって日除け板自体が温度上昇すると、日除け板から再輻射される熱によって筐体が加熱され、筐体の温度上昇が加速されることも懸念される。なお、このような問題は、日射に限らず、熱線源を有する屋内に筐体が設置される場合も同様に生じるものである。したがって、かかる点に鑑みてなされた本発明の目的は、外部からの熱線による温度上昇を抑えることができ、冷却効率を向上できる冷却フィン構造を提供することにある。上記目的を達成する第1の観点に係る冷却フィン構造の発明は、複数の冷却フィンを並列に配列してなる冷却フィン構造であって、少なくとも一部の冷却フィンの先端部に、該冷却フィンの延在方向に亘って形成された屈曲部を備える、ことを特徴とするものである。第2の観点に係る発明は、第1の観点に係る冷却フィン構造において、前記屈曲部の劣角θは、90度<θ<180度を満足する、ことを特徴とするものである。第3の観点に係る発明は、第2の観点に係る冷却フィン構造において、前記屈曲部は、隣接する冷却フィンの間を覆う投影面積を有する、ことを特徴とするものである。本発明に係る冷却フィン構造によると、屈曲部によって日射等の外部からの熱線の進入が遮られるので、外部からの熱線による温度上昇を有効に抑えることができ、冷却効率を向上することが可能となる。以下、本発明の実施の形態について、図を参照して説明する。図1は、本発明の一実施の形態に係る冷却フィン構造の要部の構成を模式的に示す拡大断面図である。図1に示す冷却フィン構造は、図2に示した気密構造の筐体を有する無線通信システムの基地局に適用したもので、筐体10の全体は、例えばアルミダイカストからなる。この筐体10の表面には、複数の冷却フィン11が並列に直立して形成されており、その各々の先端部には、冷却フィン11の延在方向に亘って屈曲部12が一体に形成されている。各屈曲部12は、当該冷却フィン11の筐体表面10aからの直立部分11aと成す劣角θが、90度<θ<180度を満足する。また、各屈曲部12は、筐体表面10aの平面視において、隣接する冷却フィンの間を覆う投影面積を有するように形成されている。本実施の形態に係る冷却フィン構造によると、筐体10が、例えば屋外に設置された場合、図1に矢印で示す日差しは、屈曲部12で遮られて筐体表面10aに達しない。したがって、筐体表面10aが日射によって直接加熱されることがない。また、屈曲部12は、冷却フィン11の先端部に形成されているので、日射によって加熱されても、気流による冷却効果が大きい。そのため、屈曲部12の熱は、筐体表面10aに伝達しにくい。以上のことから、本実施の形態に係る冷却フィン構造によると、日射による筐体内部の温度上昇を効果的に防止することができる。例えば、本発明者が行った比較実験によると、図2に示した従来の冷却フィン構造を有する基地局の場合、日射による筐体内部の平均温度上昇が7度であったのに対して、同様の基地局に本実施の形態による冷却フィン構造を適用した場合、日射による筐体内部の平均温度上昇を従来の50以下にできたことが確認できた。したがって、筐体内の電子デバイスの冷却を促進できるので、基地局の小型化が可能となる。なお、本発明は、上記実施の形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。例えば、冷却フィンは、筐体と一体に形成される場合に限らず、筐体と別体に形成されて、筐体表面に取り付けられる構造であってもよい。また、本発明に係る冷却フィン構造は、屋外設置機器に限らず、熱線源を有する屋内に設置される機器に対しても有効に適用することができる。さらに、屈曲部は、冷却フィンの直立部分の平面視において、隣接する冷却フィンの間を完全に覆う投影面積を有する形状に限らず、日射等の熱線の入射方向に見て、隣接する冷却フィンの間の底部および/または隣接する冷却フィンの直立部分に入射しないような投影面積を有する形状に形成することも可能である。