"転がり軸受において転動体を保持する保持器であって、マグネシウム合金からなり、連結部と、周方向に沿って配置され、かつ前記連結部によって互いに連結され、かつ前記転動体を支持するためのポケット部が形成された複数の支持部とを備え、前記支持部は、前記ポケット部から前記保持器の内径側へ前記転動体を離脱可能に構成されている、保持器。前記支持部は、前記ポケット部から前記保持器の外径側へ前記転動体が離脱できないように前記転動体の移動を制限するように構成されている、請求項1に記載の保持器。前記ポケット部は、前記保持器の内径側が前記転動体の直径よりも大きい寸法を維持したまま前記保持器の内周端に達するように形成されており、かつ前記保持器の外径側が前記転動体の直径よりも小さい寸法の部分を有している、請求項2に記載の保持器。前記ポケット部は、前記転動体と摺接可能なポケット面を含み、前記ポケット面は、潤滑剤を保持可能な凹形状部を有している、請求項1~3のいずれかに記載の保持器。前記マグネシウム合金は難燃性マグネシウム合金からなる、請求項1~4のいずれかに記載の保持器。前記ポケット部の前記転動体と摺接する表面部分に潤滑性付与のための表面処理が施されている、請求項1~5のいずれかに記載の保持器。前記表面処理が陽極酸化処理であり、前記表面部分の表面粗さが2.0μmRa以下である、請求項6に記載の保持器。前記表面処理が樹脂コート処理であり、前記表面部分に樹脂層が設けられている、請求項6または7に記載の保持器。請求項1~8のいずれかに記載の保持器と、前記保持器に転動可能に保持された前記転動体と、前記転動体に接触して配置される軌道部材とを備えた、転がり軸受。遠心力は回転速度の2乗に比例して大きくなるため高速運転下では遠心力が大きくなる。このため高速運転下において保持器は径を拡大するように変形する。この際、径を拡大するように変形した保持器の内径側が転動体に強く摺接する。この摺接によって保持器が摩耗され、保持器の摩耗粉が発生する。この摩耗粉が保持器と転動体との間に噛み込まれることで、振動、騒音の発生および回転精度の低下という問題がある。本発明は、上記課題を鑑みてなされたものであり、その目的は、高速運転下において保持器の摩耗粉の発生を抑制することができる保持器およびそれを備えた転がり軸受を提供することである。本発明の保持器は、転がり軸受において転動体を保持する保持器であって、マグネシウム合金からなり、連結部と、周方向に沿って配置され、かつ連結部によって互いに連結され、かつ転動体を支持するためのポケット部が形成された複数の支持部とを備えている。支持部は、ポケット部から保持器の内径側へ転動体を離脱可能に構成されている。本発明の保持器はマグネシウム合金からなっている。マグネシウム合金は軽量性および高弾性率を有していることから、保持器として用いられると遠心力による変形を少なくすることができる。そして、本発明の保持器によれば、支持部は、ポケット部から保持器の内径側へ転動体としての玉を離脱可能に構成されている。このため、高速運転下で遠心力により保持器が変形した場合でも、保持器の内径側において、保持器と玉とが摺接しない。そのため、ポケット部の内径側でポケット部の摩耗が発生しない。よって、内径側において保持器の摩耗粉が発生しない。これにより、保持器の摩耗粉の発生を抑制することができる。このため、摩耗粉の噛み込みによる振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下を抑制することができる。上記の保持器において好ましくは、支持部は、ポケット部から保持器の外径側へ転動体が離脱できないように転動体の移動を制限するように構成されている。これにより、保持器を外輪および内輪の双方に接触させないようにすることができる。このため、保持器を転動体案内型の保持器として用いることができる。そのため、外輪案内型および内輪案内型に比べて突っ張りの発生を抑制することができる。また、転動体案内型として用いることができるため、外輪案内型および内輪案内型に比べて保持器の寸法精度に余裕を持たせることができる。そのため、保持器を容易に製造することができる。したがって、保持器の生産性を向上することができる。上記の保持器において好ましくは、ポケット部は、保持器の内径側が転動体の直径よりも大きい寸法を維持したまま保持器の内周端に達するように形成されており、かつ保持器の外径側が転動体の直径よりも小さい寸法の部分を有している。保持器の内径側が玉の直径よりも大きい寸法を維持したまま保持器の内周端に達するように形成されているため、内径側で保持器を玉に摺接させないようにすることができる。また、保持器の外径側が玉の直径よりも小さい寸法の部分を有しているため、外径側で保持器を玉に摺接させることができる。上記の保持器において好ましくは、ポケット部は、転動体と摺接可能なポケット面を含み、ポケット面は、潤滑剤を保持可能な凹形状部を有している。このため、潤滑油またはグリースなどの潤滑剤を凹形状部に保持することができる。これにより高速回転下で発生する瞬間的な潤滑不良を抑制することができる。このため瞬時の潤滑不良に対して異常摩耗を起こすことを抑制することができる。そのため耐焼付き性を向上することができる。これにより、安定した高速運転を可能とすることで転がり軸受の高速運転性を向上することができる。上記の保持器において好ましくは、マグネシウム合金は難燃性マグネシウム合金からなる。このため、保持器の難燃性を向上することができる。したがって、高速回転による摩擦によって保持器が発火する可能性を低減することができる。上記の保持器において好ましくは、ポケット部の転動体と摺接する表面部分に潤滑性付与のための表面処理が施されている。このため、潤滑性を向上することができる。上記の保持器において好ましくは、表面処理が陽極酸化処理であり、表面部分の表面粗さが2.0μmRa以下である。このため、耐摩耗性を向上することができる。これにより転がり軸受の高速運転性を向上することができる。上記の保持器において好ましくは、表面処理が樹脂コート処理であり、表面部分に樹脂層が設けられている。このため、耐摩耗性を向上することができる。これにより転がり軸受の高速運転性を向上することができる。本発明の転がり軸受は、上記の保持器と、保持器に転動可能に保持された転動体と、転動体に接触して配置される軌道部材とを備えている。上記の保持器を備えているため、高速運転下において保持器の摩耗粉の発生を抑制することができる。このため、摩耗粉の噛み込みによる振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下を抑制することができる。以上説明したように、本発明の保持器および転がり軸受によれば、高速運転下において保持器の摩耗粉の発生を抑制することができる保持器およびそれを備えた転がり軸受を提供することである。以下、本発明の実施の形態について図に基づいて説明する。実施の形態1最初に本発明の実施の形態1における工作機械の構成について説明する。図1を参照して、本実施の形態における工作機械90は、主軸91と、ハウジング92と、深溝玉軸受1と、アンギュラ玉軸受2とを主に備えている。主軸91は円筒状の形状を有している。ハウジング92は主軸91の外周面を取り囲むように設けられている。工作機械用の転がり軸受としての深溝玉軸受1リア軸受とアンギュラ玉軸受2フロント軸受とは、外輪11および外輪21の外周面のそれぞれがハウジングの内壁92Aに接触するとともに、内輪12および内輪22の内周面のそれぞれが主軸91の外周面91Aに接触するように、主軸91とハウジング92との間に嵌め込まれて配置されている。これにより、主軸91は、ハウジング92に対して軸回りに回転自在に支持されている。また、主軸91には、外周面91Aの一部を取り囲むようにモータロータ93Bが設置されており、ハウジング92の内壁92Aには、モータロータ93Bに対向する位置にモータステータ93Aが設置されている。このモータステータ93Aおよびモータロータ93Bは、モータ93ビルトインモータを構成している。これにより、主軸91は、モータ93の動力によって、ハウジング92に対して相対的に回転可能となっている。すなわち、深溝玉軸受1およびアンギュラ玉軸受2は、工作機械90の主軸91を、主軸91に対向するように配置される部材であるハウジング92に対して回転自在に支持する工作機械用の転がり軸受である。次に、工作機械90の動作について説明する。図1を参照して、モータ93のモータステータ93Aに図示しない電源から電力が供給されることにより、モータロータ93Bを軸回りに回転させる駆動力が発生する。これにより、ハウジング92に対してアンギュラ玉軸受2および深溝玉軸受1により回転自在に支持されている主軸91は、モータロータ93Bとともにハウジング92に対して相対的に回転する。このように、主軸91が回転することにより、主軸91の先端91Bに取り付けられた図示しない工具が被加工物を切削、研削等して、被加工物を加工することができる。次に、上記深溝玉軸受1について説明する。図2を参照して、深溝玉軸受1は、第1軌道部材としての外輪11と、第2軌道部材としての内輪12と、複数の転動体としての玉13と、保持器14とを備えている。外輪11の内周面には、円環状の第1転走面としての外輪転走面11Aが形成されている。内輪12の外周面には、外輪転走面11Aに対向する円環状の第2転走面としての内輪転走面12Aが形成されている。外輪転走面11Aおよび内輪転走面12Aは、それぞれ深溝型に形成されている。また、複数の玉13には、転動体接触面としての玉転走面13A玉13の表面が形成されている。そして、当該玉13は、外輪転走面11Aおよび内輪転走面12Aの各々に玉転走面13Aにおいて接触し、冠型形状の保持器14により周方向に所定のピッチで配置されることにより、円環状の軌道上に転動自在に保持されている。これにより、外輪11と内輪12とは互いに相対的に回転可能となっている。玉13はたとえば鋼球からなっている。ここで、図3および図4を参照して、保持器14は、連結部14aと、複数の支持部14bとを有している。本実施の形態では一例として、保持器14は、環状部から軸方向に突出する複数の柱部を有する冠型形状に形成されている。複数の支持部14bは、周方向に沿って配置されている。複数の支持部14bは、連結部14aによって互いに連結されている。複数の支持部14bのそれぞれには、転動体としての玉13を支持するためのポケット部14cが形成されている。支持部14bは、ポケット部14cに沿って形成されている。本実施の形態では、図4中に破線で示される領域が支持部14bに該当する。支持部14bは軸方向に突出するように設けられた突出部を有している。各ポケット部14cの内周面には、球面状の凹形状が形成されている。本実施の形態では一例として、ポケット部14cは8個設けられている。なお、ポケット部14cの個数はこれに限定されない。ポケット部14cの個数は、偶数個に限らず、奇数個であってもよい。図2に示すように、ポケット部14cを構成する柱部の長さLcは、転動体の長さLに対して、1/2Lより長ければ、比剛性が高いため短くても問題はない。この転動体の長さLは、玉13の直径が該当する。逆に短い方が摩擦面積が小さくなるため深溝玉軸受1全体での発熱が小さくなる。一方、柱部の長さLcは、2/3Lより長ければ、深溝玉軸受1の組立てが困難となる。これらのことから、ポケット部14cを構成する柱部の長さLcは、1/2L<Lc≦2/3Lが好ましい。図5および図6を参照して、保持器14は玉13をポケット部14cに保持するように構成されている。支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ玉13を離脱可能に構成されている。支持部14bは保持器14の内径D1側において玉13と摺接しないように構成されている。ポケット部14cは、玉13の中心CPを含み、かつ保持器14の半径方向に直交する仮想の面CSより保持器14の内径D1側へ玉13を離脱可能に構成されている。ポケット部14cは、保持器14の内径D1側が玉13の直径DIよりも大きい寸法を維持したまま保持器14の内周端DEに達するように形成されている。また、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の外径D2側へ玉13が離脱できないように玉13の移動を制限するように構成されている。ポケット部14cは保持器14の外径D2側が玉13の直径よりも小さい寸法の部分を有している。ポケット部14cは、玉13の中心CPを含み、かつ保持器14の半径方向に直交する仮想の面CSより保持器14の外径D2側へ玉13が離脱できないように構成されている。また、本実施の形態では、保持器14は、保持器14の仮想のピッチサークル径PCDより内径D1側で玉13を保持器14の半径方向に拘束せずに、保持器14の外径D2側で玉13を保持器14の半径方向に拘束するように構成されている。保持器14は、マグネシウムMg合金からなっている。マグネシウム合金として、たとえばASTM規格AZ91系、AZ92系、AM60系などのマグネシウム合金が適用され得る。マグネシウム合金として、たとえば融点が610°C以下のマグネシウム合金が適用され得る。保持器14は、射出成形により形成され得る。また、保持器14はダイカストにより形成されていてもよい。保持器14は、マグネシウム合金を完全溶融させて射出成型により製造されることが好ましい。この場合、保持器14は、結晶粒が細かく、むり抜き性に優れている。また、マグネシウム合金は難燃性マグネシウム合金からなっていてもよい。このような難燃性マグネシウム合金としては、ASTM規格AZ系マグネシウム合金およびAM系マグネシウム合金にカルシウムCa元素を数程度添加したマグネシウム合金が適用され得る。カルシウム元素を1~2質量程度添加することで、発火点が200°C以上高くなる。アルミニウムAl元素が6~9質量程度、亜鉛Zn元素が1~2程度配合されたASTM規格AZ91、AZ92系のマグネシウム合金にカルシウム元素を1~2程度配合した難燃性マグネシウム合金は、射出成形することが可能である。射出成形性、陽極酸化処理性および耐食性にも優れることから、特に、カルシウム元素を1程度配合した難燃性マグネシウム合金が好ましい。また、保持器14の断面を観察した場合、マグネシウム合金における粒径20μm以上のα相の割合は15未満となっていてもよい。より好ましくは、保持器14の断面を観察した場合、マグネシウム合金における粒径20μm以上のα相の割合は5未満となっていてもよい。また、さらに好ましくは、保持器14の断面を観察した場合、マグネシウム合金には粒径20μm以上のα相が含まれていなくてもよい。ここで、粒径20μm以上のα相が含まれない状態とは、マグネシウム合金に実質的に粒径20μm以上のα相が含まれていない状態をいう。具体的には、保持器14の断面において、10mm2以上の領域をランダムに4箇所以上観察し、粒径20μm以上のα相が確認されない場合、保持器14を構成するマグネシウム合金には実質的に粒径20μm以上のα相が含まれていないと判断される。このような保持器14を射出成形で製造する場合、融点以上の温度域に加熱されることにより液相のみの状態α相を含まない状態、完全溶融状態に制御されたマグネシウム合金が型に対して射出されることにより保持器14が製造されていてもよい。次に、上記アンギュラ玉軸受2について説明する。図1および図7を参照して、アンギュラ玉軸受2と深溝玉軸受1とは基本的には同様の構成を有し、同様の効果を奏する。しかし、アンギュラ玉軸受2は、軌道輪および転動体の形状等において、深溝玉軸受1とは異なっている。すなわち、アンギュラ玉軸受2は、第1軌道部材としての外輪21と、第2軌道部材としての内輪22と、複数の転動体としての玉23と、保持器24とを備えている。外輪21の内周面には、円環状の第1転走面としての外輪転走面21Aが形成されている。内輪22の外周面には、外輪転走面21Aに対向する円環状の第2転走面としての内輪転走面22Aが形成されている。また、複数の玉23には、転動体接触面としての玉転走面23A玉23の表面が形成されている。そして、当該玉23は、外輪転走面21Aおよび内輪転走面22Aの各々に玉転走面23Aにおいて接触し、円環状の保持器24により周方向に所定のピッチで配置されることにより円環状の軌道上に転動自在に保持されている。これにより、外輪21と内輪22とは互いに相対的に回転可能となっている。ここで、アンギュラ玉軸受2においては、玉23と外輪21との接触点と、玉23と内輪22との接触点とを結ぶ直線は、ラジアル方向アンギュラ玉軸受2の回転軸に垂直な方向に対して角度をなしている。そのため、ラジアル方向の荷重だけでなく、アキシャル方向の荷重をも受けることが可能であるとともに、ラジアル方向の荷重が負荷されると、アキシャル方向アンギュラ玉軸受2の回転軸の方向への分力が生じる。図1を参照して、本実施の形態の工作機械90では、前方側主軸91の先端91B側に同じ向きのアンギュラ玉軸受2を2つ配置するとともに、後方側モータロータ93B側には、前方側とは逆向きのアンギュラ玉軸受2を2つ配置することにより、当該分力を相殺している。また、このアンギュラ玉軸受2の保持器24は、上記の深溝玉軸受1の保持器14と形状が異なっている。上記の深溝玉軸受1の保持器14は冠型形状に形成されているが、このアンギュラ玉軸受2の保持器24はかご型形状に形成されている。なお、保持器24は、上記の深溝玉軸受1の保持器14と同様に冠型形状に形成されていてもよい。なお、上記では深溝玉軸受1が工作機械90に適用される場合について説明したが、深溝玉軸受1は、高速運転性が要求される用途として、ハイブリッドターボチャージャ電動アシストターボチャージャなどのターボチャージャ、電動コンプレッサ、モータ、ガスタービンなどに適用され得る。次に、本実施の形態の作用効果について比較例と比較して説明する。図8を参照して、比較例1の保持器14は、マグネシウム合金からなっている。比較例1の保持器14では、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側および外径D2側の双方へ玉13が離脱できないように玉13の移動を制限するように構成されている。ポケット部14cは、保持器14の内径D1側および外径D2側の双方において玉13の直径よりも小さくなるように構成されている。たとえばターボチャージャのような数万回転min1以上のような高速運転される機器などでは、軸受運転時の遠心力により保持器14が外径D2側に拡大するように変形することがある。また片持ち状態の柱部が外径D2側に倒れるように変形することがある。比較例1の保持器14では、この遠心力による保持器14の拡径によりポケット部14cの内径D1側でポケット部14cの摩耗が発生する場合がある。また、柱部が外径D2側へ倒れ込むことによってポケット部14cの内径D1側でポケット部14cの摩耗が発生する場合がある。高速回転下では、保持器14の内径D1側の拘束部が玉13に非常に強い力で押し付けられる。この場合、発生した摩耗粉の噛み込みによって機器の振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下のおそれがある。これに対して、本実施の形態の保持器14は、マグネシウム合金からなっている。マグネシウム合金は軽量性および高弾性率を有していることから、保持器14として用いられると遠心力による変形を少なくすることができる。そして、本実施の形態の保持器14は、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ転動体としての玉13を離脱可能に構成されている。このため、高速運転下で遠心力により保持器14が変形した場合でも、保持器14の内径D1側において、保持器14と玉13とが摺接しない。そのため、ポケット部14cの内径D1側でポケット部14cの摩耗が発生しない。よって、内径D1側において保持器14の摩耗粉が発生しない。これにより、保持器14の摩耗粉の発生を抑制することができる。このため、摩耗粉の噛み込みによる振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下を抑制することができる。また、保持器14は内径D1側の拘束部を有しないので柱部が軽量化される。これにより柱部の重量が減少するため、遠心力による柱部の変形も抑制される。このため保持器14の信頼性を向上することができる。また、本実施の形態の保持器14では、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の外径D2側へ転動体としての玉13が離脱できないように転動体としての玉13の移動を制限するように構成されているため、保持器14を外輪11および内輪12の双方に接触させないようにすることができる。このため、保持器14を転動体案内型の保持器14として用いることができる。そのため、外輪案内型および内輪案内型に比べて突っ張りの発生を抑制することができる。また、転動体案内型として用いることができるため、外輪案内型および内輪案内型に比べて保持器14の寸法精度に余裕を持たせることができる。そのため、保持器14を容易に製造することができる。したがって、保持器14の生産性を向上することができる。また、本実施の形態の保持器14では、保持器14の内径D1側が玉13の直径DIよりも大きい寸法を維持したまま保持器14の内周端DEに達するように形成されているため、内径D1側で保持器14を玉13に摺接させないようにすることができる。また、保持器14の外径D2側が玉13の直径DIよりも小さい寸法の部分を有しているため、外径D2側で保持器14を玉13に摺接させることができる。つまり、保持器14は、内径D1側の拘束部を有しないため、高速運転下において保持器14が変形した場合でも内径D1側の拘束部で保持器14と玉13とが摺接しないようにすることができる。また、ポケット部14cから保持器14の外径D2側へ玉13が離脱できないようにすることができる。また、本実施の形態の保持器14では、マグネシウム合金は難燃性マグネシウム合金からなっていてもよい。このため、保持器14の難燃性を向上することができる。したがって、高速回転による摩擦によって保持器14が発火する可能性を低減することができる。なお、高速回転下で用いられる軸受の保持器は、大きな遠心力に耐えるための強度の確保に加え、特に高サイクルの疲労に耐える必要がある。このことから十分な保持器14の強度と疲労特性を確保するため、保持器14の断面を観察した場合、マグネシウム合金における粒径20μm以上のα相の割合は15未満とすることが有効である。保持器14の断面を観察した場合、マグネシウム合金における粒径20μm以上のα相の割合は5未満であることがより好ましい。また、保持器14の断面を観察した場合、マグネシウム合金には粒径20μm以上のα相が含まれていないことがさらに好ましい。なお、アルミニウムが添加されたマグネシウム合金では、このような結晶粒同士の粒界に母材よりも硬度の高いMG17Al12等の化合物が析出相として発生する。上記のように粗大なα相の発生を防止することで、この析出相も微細になるため均一な硬度が得られ、また逆に大きなα相に由来する低硬度部がなくなるため、転動体との摺動面において安定して高い耐摩耗性が得られる。マグネシウム合金における粒径20μm以上のα相純マグネシウムからなる固相は、保持器14の強度を低下させる要因となる。したがって、保持器14を構成するマグネシウム合金における粒径20μm以上のα相の割合を小さくすることにより、ウエルド部およびウエルド部以外における強度が向上する。より具体的には、保持器14の断面を観察した場合、マグネシウム合金における粒径20μm以上のα相の割合を15未満とすることにより、保持器14の強度を有効に向上させることができる。粒径20μm以上のα相の割合を5未満とすることにより、保持器14の強度を一層向上させることができる。また、粒径20μm以上のα相の割合を2未満とすることにより、保持器14の強度をより一層向上させることができる。また、粒径20μm以上のα相が含まれないようにすることにより、保持器14の強度をさらに向上させることができる。保持器14を射出成形で製造する場合、融点以上の温度域に加熱されることにより液相のみの状態α相を含まない状態;完全溶融状態に制御されたマグネシウム合金が、型に対して射出されることにより製造されていることが好ましい。これにより、粗大化したα相α相結晶粒の析出を抑えたより疲労強度に優れるマグネシウム合金製の保持器14を提供することができる。なお、ここでいう粗大化したα相とは、結晶粒径が20μm以上のものを意味し、100μmを超えるような場合もある。このような粗大化したα相は、射出成形のシリンダ内で発生していた概球状のα相が、成形の射出から冷却固化の過程で粗大化することにより形成される。本実施の形態の転がり軸受としての深溝玉軸受1は、上記の保持器14を備えているため、高速運転下において保持器14の摩耗粉の発生を抑制することができる。このため、摩耗粉の噛み込みによる振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下を抑制することができる。したがって、本実施の形態の深溝玉軸受1は、保持器14がマグネシウム合金製であることにより耐高速運転性、軽量性に優れるだけでなく、転がり軸受の信頼性を向上することができる。実施の形態2本発明の実施の形態2は、実施の形態1と比較して、複列円筒ころ軸受である点およびくし型保持器である点で主に異なっている。これら以外については、実施の形態1と同様であり、同一の部分または相当する部分には、同一の番号を付し、その説明を繰り返さない。図9を参照して、複列円筒ころ軸受1について説明する。複列円筒ころ軸受1は、第1軌道部材としての外輪11と、第2軌道部材としての内輪12と、複数の転動体としての円筒ころ13と、保持器14とを備えている。外輪11の内周面には、円環状の第1転走面としての外輪転走面11Aが複列2列に形成されている。内輪12の外周面には、複列2列の外輪転走面11Aのそれぞれに対向する円環状の第2転走面としての内輪転走面12Aが複列2列に形成されている。また、複数の円筒ころ13には、転動体転走面としての円筒ころ転送面13A円筒ころ13の外周面が形成されている。そして、当該円筒ころ13は、外輪転走面11Aおよび内輪転走面12Aの各々に円筒ころ転走面13Aにおいて接触し、円環状の保持器14により周方向に所定のピッチで配置されることにより2列の円環状の軌道上に転動自在に保持されている。これにより、外輪11と内輪12とは互いに相対的に回転可能となっている。ここで、図10および図11を参照して、保持器14は、マグネシウム合金からなっており、連結部14aと、複数の支持部14bとを有している。本実施の形態では一例として、保持器14は、環状部から軸方向に突出する複数の柱部とを有するくし型形状に形成されている。複数の支持部14bは、周方向に沿って配置されている。複数の支持部14bは、連結部14aによって互いに連結されている。複数の支持部14bのそれぞれには、転動体としての円筒ころ13を支持するためのポケット部14cが形成されている。支持部14bは、ポケット部14cに沿って形成されている。支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ円筒ころ13を離脱可能に構成されている。ポケット部14cは、保持器14の内径D1側に向かって、対向する支持部14bの間隔が広くなるようにテーパ状に設けられている。また、ポケット部14cは、保持器14の外径D2側が円筒ころ13の直径よりも小さくなるように円筒ころ13の外周面に沿うように形成されている。ポケット部14cは、円筒ころ13の中心CPを含み、かつ保持器14の半径方向に直交する仮想の面CSより保持器14の内径D1側へ円筒ころ13を離脱可能に構成されており、外径D2側へ円筒ころ13が離脱できないように構成されている。ポケット部14cは、円筒ころ13と摺接可能なポケット面14c1を有している。ポケット面14c1は保持器14の外径D2側に設けられている。ポケット面14c1は、潤滑剤を保持可能な凹形状部14c2を有している。凹形状部14c2は、ポケット面14c1の端面に形成されている。凹形状部14c2は、柱部の先端から根元に向かって延びるように設けられている。凹形状部14c2は柱部の先端から根元に向かう途中まで設けられている。対向する支持部14bの間には、環状部から軸方向に突出するように突起部14dが形成されている。突起部14dは円筒ころ13の一方端面を支持可能に設けられている。本実施の形態では一例として、ポケット部14cは11個設けられている。なお、ポケット部14cの個数はこれに限定されない。図2に示すように、複列円筒ころ軸受1においては、環状部の柱部が突出する側とは反対側の面同士が互いに対向するとともに、その中心軸が一致するように2つの保持器14が組み込まれている。また、ポケット部14cを構成する柱部の長さLcは、1/2L<Lc≦2/3Lが好ましい。この転動体の長さLは、円筒ころ13の長さが該当する。次に、本実施の形態の作用効果について比較例と比較して説明する。図12および図13を参照して、比較例2の保持器14はマグネシウム合金からなっており、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側および外径D2側の双方へ円筒ころ13が離脱できないように円筒ころ13の移動を制限するように構成されている。ポケット部14cは、保持器14の内径D1側および外径D2側の双方において円筒ころ13の直径よりも小さくなるように構成されている。比較例2の保持器14では、高速運転下において遠心力によって保持器14が拡径することによって、また柱部が外径D2側へ倒れ込むことによって、内径D1側でポケット部14cの摩耗が発生する場合がある。これに対して、本実施の形態の保持器14は、マグネシウム合金からなっており、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ転動体としての玉13を離脱可能に構成されている。このため、遠心力による変形を少なくすることができ、高速運転下で遠心力により保持器14が変形した場合でも、保持器14の内径D1側において、保持器14と玉13とが摺接しない。そのため、ポケット部14cの内径D1側でポケット部14cの摩耗が発生しない。したがって、保持器14の摩耗粉の発生を抑制することができるため、摩耗粉の噛み込みによる振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下を抑制することができる。また、マグネシウム合金製くし型保持器においては、転がり軸受に組み込む際、樹脂製くし型保持器と同様に転動体である円筒ころがいわゆるかちこみにより挿入され得る。この場合、比較例2のように保持器14の内径D1側に拘束部を有する形状では、かちこみの際に円筒ころ13の端部とポケット部14cの内周側が強く擦れる場合がある。これにより保持器14の摺接部が削られて比較的大きな摩耗粉が転がり軸受の組立ての際に転がり軸受内に混入してしまうおそれもある。これに対して、本実施の形態の保持器14では、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ転動体としての円筒ころ13を離脱可能に構成されているため、円筒ころ13を内径D1側から組み込むことで保持器14の摺接部が削られて比較的大きな摩耗粉が発生することを抑制できる。このため、転がり軸受1に混入した摩耗粉による振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下を抑制することができる。また、円筒ころ13を内径D1側から組み込むことでかちこみに比べて組み込み性も向上することができる。また、潤滑方式としてはミストオイル潤滑などの希薄潤滑またはグリース潤滑が用いられる。モータまたは工作機械の主軸に用いられる転がり軸受では、低トルク化、低発熱化のため、微量の潤滑油量またはグリース量で運転することが求められている。このような条件下では高速運転下においてポケット部14cと円筒ころ13との間の潤滑状態が厳しい。したがって、このような条件下において比較例2の保持器14では、潤滑油またはグリースの不足により瞬間的な潤滑不良が発生する可能性が高い。これに対して、本実施の形態の保持器14では、ポケット面14c1は、潤滑剤を保持可能な凹形状部14c2を有しているため、潤滑油またはグリースなどの潤滑剤を凹形状部14c2に保持することができる。これにより高速回転下で発生する瞬間的な潤滑不良を抑制することができる。このため瞬時の潤滑不良に対して異常摩耗を起こすことを抑制することができる。そのため耐焼付き性を向上することができる。これにより、安定した高速運転を可能とすることで転がり軸受の高速運転性を向上することができる。また、潤滑油またはグリースは高速運転時において、遠心力により保持器14の外径D2側により多く移動することになる。本実施の形態の保持器14では、円筒ころ13との摺動部にこれら潤滑剤が介入し易くなる。保持器14の外径D2側に位置するポケット面14c1に凹形状部14c2が設けられているため、これら介入した潤滑剤を効果的に保持することができる。そのため、特に希薄潤滑条件での運転性を向上することができる。また、FEMFiniteElementMethod;有限要素法解析により保持器柱部倒れ量を計算した。計算では、NN3020複列円筒ころ軸受PCDφ126mm,柱部の長さLc=0.7Lに、比較例2および本実施の形態の保持器14を適用した。回転速度は16000回転min1とした。計算の結果、比較例2の保持器柱部倒れ量は250μmとなり、本実施の形態の保持器柱部倒れ量は260μmとなった。なお、FEM解析にはSiemensPLMSoftware社製IDEASを用いた。比較例2および本実施の形態の保持器14のマグネシウム合金は、密度1.82g/cm3、弾性率45GPaとして計算した。本実施の形態の保持器14は、比較例2の保持器14に対して、柱部は細くなっているが、軽量化されることから変形量は逆に小さくなる。さらに本実施の形態の保持器14の柱部長さLcを0.52Lまで短くすると変形量は更に小さくなって120μmとなる。このため非常に高速運転時の変形性に優れた保持器14となる。実施の形態3本発明の実施の形態3は、実施の形態1と比較して、単列円筒ころ軸受である点およびかご型保持器である点で主に異なっている。これら以外については、実施の形態1と同様であり、同一の部分または相当する部分には、同一の番号を付し、その説明を繰り返さない。図14を参照して、円筒ころ軸受1について説明する。円筒ころ軸受1は、第1軌道部材としての外輪11と、第2軌道部材としての内輪12と、複数の転動体としての円筒ころ13と、保持器14とを備えている。外輪11には、円環状の第1転走面としての外輪転走面11Aが形成されている。内輪12には、外輪転走面11Aに対向する円環状の第2転走面としての内輪転走面12Aが形成されている。また、複数の円筒ころ13には、転動体転走面としての円筒ころ転走面13A円筒ころ13の外周面が形成されている。そして、当該円筒ころ13は、外輪転走面11Aおよび内輪転走面12Aの各々に円筒ころ転走面13Aにおいて接触し、円環状の保持器14により周方向に所定のピッチで配置されることにより円環状の軌道上に転動自在に保持されている。これにより、外輪11と内輪12とは互いに相対的に回転可能となっている。ここで、図15および図16を参照して、保持器14は、マグネシウム合金からなっており、連結部14aと、複数の支持部14bとを有している。本実施の形態では一例として、保持器14は、対向する環状部を繋ぐように軸方向に突出する複数の柱部とを有するかご型形状に形成されている。複数の支持部14bは、周方向に沿って配置されている。複数の支持部14bは、連結部14aによって互いに連結されている。複数の支持部14bのそれぞれには、転動体としての円筒ころ13を支持するためのポケット部14cが形成されている。支持部14bは、ポケット部14cに沿って形成されている。支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ円筒ころ13を離脱可能に構成されている。ポケット部14cは、保持器14の内径D1側に向かって、対向する支持部14bの間隔が広くなるようにテーパ状に設けられている。ポケット部14cは対向する環状部の間に設けられている。また、ポケット部14cは、保持器14の外径D2側が円筒ころ13の直径よりも小さくなるように円筒ころ13の外周面に沿うように形成されている。ポケット部14cは、円筒ころ13の中心CPを含み、かつ保持器14の半径方向に直交する仮想の面CSより保持器14の内径D1側へ円筒ころ13を離脱可能に構成されており、外径D2側へ円筒ころ13が離脱できないように構成されている。対向する支持部14bの間には、環状部から軸方向に突出するように突起部14dが形成されている。突起部14dは円筒ころ13の一方端面を支持可能に設けられている。本実施の形態では一例として、ポケット部14cは10個設けられている。なお、ポケット部14cの個数はこれに限定されない。次に、本実施の形態の作用効果について比較例と比較して説明する。図17を参照して、比較例3の保持器14はマグネシウム合金からなっており、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側および外径D2側の双方へ玉13が離脱できないように円筒ころ13の移動を制限するように構成されている。ポケット部14cは、保持器14の内径D1側および外径D2側の双方において円筒ころ13の直径よりも小さくなるように構成されている。かご型保持器では高速運転下において遠心力によって保持器14が拡径するように変形する。このため、比較例3の保持器14では、高速運転下において遠心力によって保持器14が拡径することによって、内径D1側でポケット部14cの摩耗が発生する場合がある。これに対して、本実施の形態の保持器14は、マグネシウム合金からなっており、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ転動体としての玉13を離脱可能に構成されている。このため、遠心力によって拡径するように変形することを少なくすることができ、高速運転下で遠心力により保持器14が拡径するように変形した場合でも、保持器14の内径D1側において、保持器14と玉13とが摺接しない。そのため、ポケット部14cの内径D1側でポケット部14cの摩耗が発生しない。したがって、保持器14の摩耗粉の発生を抑制することができるため、摩耗粉の噛み込みによる振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下を抑制することができる。実施の形態4本発明の実施の形態4は、実施の形態1と比較して、摩耗粉の発生を抑制するために表面処理が保持器に施されている点で主に異なっている。これら以外については、実施の形態1と同様であり、同一の部分または相当する部分には、同一の番号を付し、その説明を繰り返さない。図18を参照して、冠型形状の保持器14では、保持器14に潤滑性を付与するための表面処理が施されている。表面処理は、少なくともポケット部14cの転動体と摺接する表面部分SPに施されている。表面処理として、陽極酸化処理が適用され得る。陽極酸化処理層の厚みはたとえば3μm以上20μm以下である。この場合、表面部分SPの表面粗さはたとえば0.2μmRa以下が好ましい。ここで、RaはJIS規格の算術平均粗さである。高速運転下で潤滑性に支障をきたさない表面粗さであるならば、特に表面粗さに制限はないが、潤滑剤の保持性と潤滑性とを考慮すると、表面粗さは0.2μmRa以下が好ましい。また、表面処理として樹脂コート処理が適用され得る。この場合、表面部分SPに樹脂層が設けられている。樹脂層の厚みはたとえば5μm以上30μm以下である。樹脂コート処理はたとえば電着塗装により施され得る。樹脂層の材料としては、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂などが適用され得る。樹脂コート処理によって馴染み性、潤滑剤が不足した際の自己潤滑性が向上する。なお、樹脂層の下地を形成するために陽極酸化処理が施されてもよい。この場合、上記の陽極酸化処理の後に樹脂コート処理が施されてもよい。次に、本実施の形態の作用効果について説明する。本実施の形態の保持器14では、ポケット部14cの転動体と摺接する表面部分SPに潤滑性付与のための表面処理が施されているため、潤滑性を向上することができる。また、本実施の形態の保持器14では、表面処理が陽極酸化処理であり、表面部分SPの表面粗さが2.0μmRa以下であるため、耐摩耗性を向上することができる。これにより転がり軸受の高速運転性を向上することができる。また、本実施の形態の保持器14では、表面処理が樹脂コート処理であり、表面部分SPに樹脂層が設けられているため、耐摩耗性を向上することができる。これにより転がり軸受の高速運転性を向上することができる。実施の形態5本発明の実施の形態5は、実施の形態1と比較して、スラスト玉軸受である点および保持器の形状で主に異なっている。これら以外については、実施の形態1と同様であり、同一の部分または相当する部分には、同一の番号を付し、その説明を繰り返さない。図19を参照して、スラスト玉軸受1は、第1軌道部材としての軸軌道盤31と、第2軌道部材としてのハウジング軌道盤32と、複数の転動体としての玉13と、保持器14とを備えている。軸軌道盤31には、円環状の第1転走面としての軸軌道盤転走面31Aが形成されている。ハウジング軌道盤32には、軸軌道盤転走面31Aに対向する円環状の第2転走面としてのハウジング軌道盤転走面32Aが形成されている。また、複数の玉13には、転動体転走面としての玉転走面13A玉13の外周面が形成されている。そして、当該玉13は、軸軌道盤転走面31Aおよびハウジング軌道盤転走面32Aの各々に玉転走面13Aにおいて接触し、円環状の保持器14により周方向に所定のピッチで配置されることにより円環状の軌道上に転動自在に保持されている。これにより、軸軌道盤31とハウジング軌道盤32とは互いに相対的に回転可能となっている。ここで、図15および図16を参照して、保持器14は、マグネシウム合金からなっており、連結部14aと、複数の支持部14bとを有している。本実施の形態では一例として、保持器14は、円筒形状に形成されている。保持器14は、円筒形状の内周側に玉13が保持されるように構成されている。複数の支持部14bは、周方向に沿って配置されている。複数の支持部14bは、連結部14aによって互いに連結されている。複数の支持部14bのそれぞれには、転動体としての玉13を支持するためのポケット部14cが形成されている。支持部14bは、ポケット部14cに沿って形成されている。本実施の形態では、図20中に破線で示される領域が支持部14bに該当する。支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ玉13を離脱可能に構成されている。ポケット部14cは、保持器14の内径D1側に向かって、対向する支持部14bの間隔が広くなるようにテーパ状に設けられている。また、ポケット部14cは、保持器14の外径D2側が玉13の外周面を取り囲むように形成されている。ポケット部14cは、保持器14の内径D1側へ玉13を離脱可能に構成されており、外径D2側へ玉13が離脱できないように構成されている。本実施の形態では一例として、ポケット部14cは8個設けられている。なお、ポケット部14cの個数はこれに限定されない。本実施の形態の保持器14は、マグネシウム合金からなっており、支持部14bは、ポケット部14cから保持器14の内径D1側へ転動体としての玉13を離脱可能に構成されている。このため、遠心力によって拡径するように変形することを少なくすることができ、高速運転下で遠心力により保持器14が拡径するように変形した場合でも、保持器14の内径D1側において、保持器14と玉13とが摺接しない。そのため、ポケット部14cの内径D1側でポケット部14cの摩耗が発生しない。したがって、保持器14の摩耗粉の発生を抑制することができるため、摩耗粉の噛み込みによる振動の発生、騒音の発生、回転精度の低下を抑制することができる。上記の本発明の一実施の形態は適時組み合わせられる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることを意図される。"