"画像形成を行う画像形成部と,前記画像形成部への給電を停止する節電モードと,前記画像形成部への給電を行う非節電モードとを有し,前記節電モードと前記非節電モードとを切り換える画像形成給電部と,前記節電モードから前記非節電モードに移行する移行命令を受け付ける複数のインターフェースと,前記インターフェースの少なくとも1つに給電を行うインターフェース給電部と,前記インターフェース給電部の給電先を変更することにより,前記インターフェース給電部の電力供給量を低減する第1変更処理と,前記第1変更処理後に前記インターフェース給電部の給電先を変更することにより,前記第1変更処理後の電力供給量よりもさらに電力供給量を低減する第2変更処理とを実行する変更部と,を備えることを特徴とする画像形成装置。請求項1に記載する画像形成装置において,前記変更部は,前記第1変更処理および前記第2変更処理を実行する際,あらかじめ設定された優先順位に従って前記インターフェース給電部の給電先を変更することを特徴とする画像形成装置。請求項2に記載する画像形成装置において,前記優先順位は,各インターフェースの使用頻度に応じて更新されることを特徴とする画像形成装置。請求項2または請求項3に記載する画像形成装置において,直近に利用したインターフェースの前記優先順位は,給電先として選択され易くなるように更新されることを特徴とする画像形成装置。請求項1から請求項4のいずれか1つに記載する画像形成装置において,前記変更部は,前記画像形成装置の不使用状態の継続時間が第1の閾値時間を経過した場合に前記第1変更処理を実行し,前記継続時間が前記第1の閾値時間よりも長い第2の閾値時間を経過した場合に前記第2変更処理を実行することを特徴とする画像形成装置。請求項5に記載する画像形成装置において,前記第1の閾値時間は,前記第2の閾値時間から前記第1の閾値時間を引いた時間よりも短いことを特徴とする画像形成装置。請求項5または請求項6に記載する画像形成装置において,前記第1の閾値時間と前記第2の閾値時間との少なくとも一方は,装置の使用頻度に応じて更新されることを特徴とする画像形成装置。請求項1から請求項7のいずれか1つに記載する画像形成装置において,前記変更部は,前記第1変更処理によって前記インターフェース給電部から給電を受けるインターフェースの数を減らし,前記第2変更処理によってその数をさらに減らすことを特徴とする画像形成装置。請求項1または請求項5から請求項8のいずれか1つに記載する画像形成装置において,前記変更部は,前記第1変更処理と前記第2変更処理との少なくとも一方で,前記インターフェース給電部から供給される電力総量が低減する範囲内で,前記インターフェース給電部からの給電を受けるインターフェースをユーザに選択させることを特徴とする画像形成装置。画像読取を行う画像読取部と,前記画像読取部への給電を停止する節電モードと,前記画像読取部への給電を行う非節電モードとを有し,前記節電モードと前記非節電モードとを切り換える画像読取給電部と,前記節電モードから前記非節電モードに移行する移行命令を受け付ける複数のインターフェースと,前記インターフェースの少なくとも1つに給電を行うインターフェース給電部と,前記インターフェース給電部の給電先を変更することにより,前記インターフェース給電部の電力供給量を低減する第1変更処理と,前記第1変更処理後に前記インターフェース給電部の給電先を変更することにより,前記第1変更処理後の電力供給量よりもさらに電力供給量を低減する第2変更処理とを実行する変更部と,を備えることを特徴とする画像読取装置。しかしながら,前記した従来の技術には,次のような問題があった。すなわち,特許文献1の印刷装置では,選択条件を満たすと,利用可能なインターフェースが一気に一部に限定されてしまうため,利便性が急に悪化してしまう。これを回避するために,選択されるインターフェースの数を増やすと,省電力化に反してしまう。本発明は,前記した従来の技術が有する問題点を解決するためになされたものである。すなわちその課題とするところは,利便性の急な悪化の回避と,省電力化とを両立させる画像形成装置および画像読取装置を提供することにある。この課題の解決を目的としてなされた画像形成装置は,画像形成を行う画像形成部と,前記画像形成部への給電を停止する節電モードと,前記画像形成部への給電を行う非節電モードとを有し,前記節電モードと前記非節電モードとを切り換える画像形成給電部と,前記節電モードから前記非節電モードに移行する移行命令を受け付ける複数のインターフェースと,前記インターフェースの少なくとも1つに給電を行うインターフェース給電部と,前記インターフェース給電部の給電先を変更することにより,前記インターフェース給電部の電力供給量を低減する第1変更処理と,前記第1変更処理後に前記インターフェース給電部の給電先を変更することにより,前記第1変更処理後の電力供給量よりもさらに電力供給量を低減する第2変更処理とを実行する変更部とを備えることを特徴としている。本発明の画像形成装置は,画像形成部への給電状態を制御するモードとして,節電モードと非節電モードとを有している。また,節電モードから非節電モードに移行する移行命令を受け付けることが可能なインターフェースを複数有している。そして,本発明の画像形成装置では,第1変更処理として,インターフェース給電部の電力供給量を低減するようにインターフェース給電部の給電先を変更する。さらに,第1変更処理の後,第2変更処理として,インターフェース給電部の電力供給量をさらに低減するようにインターフェース給電部の給電先を変更する。すなわち,本発明の画像形成装置では,各インターフェースへの給電状態が,第1変更処理と第2変更処理との少なくとも2段階で,電力供給量が低減するように変化する。つまり,いきなり全てのインターフェースへの給電を停止するのではなく,インターフェースへの電力供給量が徐々に減るよう給電先を段階的に制御する。これにより,利便性が急に悪化することを回避できる。また,電力供給量が低減するように供給先を変更するため,省電力化にも資する。また,本発明の画像形成装置の変更部は,前記第1変更処理および前記第2変更処理を実行する際,あらかじめ設定された優先順位に従って前記インターフェース給電部の給電先を変更するとよい。この構成によれば,無作為に給電先を変更するよりも,ユーザの使用頻度や各インターフェースの消費電力に応じて,より適切な変更が期待できる。優先順位は,例えば,インターフェースとして利用する優先順位であってもよいし,給電を停止する優先順位であってもよい。また,前記優先順位は,各インターフェースの使用頻度に応じて更新されるとよい。給電先を決定する優先順位に使用頻度を反映する方が,よりユーザの利便性に合致する可能性が高まる。また,直近に利用したインターフェースの前記優先順位は,給電先として選択され易くなるように更新されるとよい。直近に利用されたインターフェースは,再度利用される可能性が高い傾向にある。そのため,そのようなインターフェースについては,給電を行って使用可能にする方が,よりユーザの利便性に合致する可能性が高まる。また,本発明の画像形成装置の変更部は,前記画像形成装置の不使用状態の継続時間が第1の閾値時間を経過した場合に前記第1変更処理を実行し,前記継続時間が前記第1の閾値時間よりも長い第2の閾値時間を経過した場合に前記第2変更処理を実行するとよい。不使用時間が長くなるほど節電モードから非節電モードに移行する必要性が低くなる傾向にある。そのため,第1変更処理および第2変更処理の実行条件を,稼働中のインターフェースの不使用状態の継続時間によって決定することで,よりユーザの利便性に合致する。また,前記第1の閾値時間は,前記第2の閾値時間から前記第1の閾値時間を引いた時間よりも短いとよりよい。この構成のようにインターフェースへの給電をより早期に遮断することにより,より省電力化を図ることができる。また,前記第1の閾値時間と前記第2の閾値時間との少なくとも一方は,装置の使用頻度に応じて更新されるとよい。第1の閾値時間と第2の閾値時間との少なくとも一方を使用頻度に応じて更新可能にすることで,例えば,使用頻度が低い場合には,第1の閾値時間と第2の閾値時間との少なくとも一方を短縮して電力供給量をより早期に低減することができる。また,例えば,使用頻度が高い場合には,第1の閾値時間と第2の閾値時間との少なくとも一方を延長してユーザの利用を長期間待つといった制御が可能になる。また,本発明の画像形成装置の変更部は,前記第1変更処理によって前記インターフェース給電部から給電を受けるインターフェースの数を減らし,前記第2変更処理によってその数をさらに減らすとよい。この構成によれば,制御がシンプルになる。また,ユーザにとっても動作を把握し易い。また,本発明の画像形成装置の変更部は,前記第1変更処理と前記第2変更処理との少なくとも一方で,前記インターフェース給電部から供給される電力総量が低減する範囲内で,前記インターフェース給電部からの給電を受けるインターフェースをユーザに選択させるとよい。この構成によれば,給電先を変更する際,ユーザの意向を反映できる。また,本発明は,画像読取を行う画像読取部と,前記画像読取部への給電を停止する節電モードと,前記画像読取部への給電を行う非節電モードとを有し,前記節電モードと前記非節電モードとを切り換える画像読取給電部と,前記節電モードから前記非節電モードに移行する移行命令を受け付ける複数のインターフェースと,前記インターフェースの少なくとも1つに給電を行うインターフェース給電部と,前記インターフェース給電部の給電先を変更することにより,前記インターフェース給電部の電力供給量を低減する第1変更処理と,前記第1変更処理後に前記インターフェース給電部の給電先を変更することにより,前記第1変更処理後の電力供給量よりもさらに電力供給量を低減する第2変更処理とを実行する変更部とを備えることを特徴とする画像読取装置を含んでいる。本発明によれば,利便性の急な悪化の回避と,省電力化とを両立させる画像形成装置および画像読取装置が実現される。以下,本発明にかかる装置を具体化した実施の形態について,添付図面を参照しつつ詳細に説明する。本形態は,消費電力を抑える節電モードを有する複合機MFP:MultiFunctionPeripheralに本発明を適用したものである。[MFPの構成]本形態のMFP100は,図1に示すように,用紙に画像を印刷する画像形成部1と,原稿の画像を読み取る画像読取部2とを備えている。画像形成部1の画像形成方式は,電子写真方式であっても,インクジェット方式であってもよい。また,カラー画像の形成が可能であっても,モノクロ画像の形成のみが可能であってもよい。また,MFP100は,その前面側に,各種のボタン例えば,スタートキー,ストップキー,テンキーの各ボタンによって構成されるボタン群41,液晶ディスプレイからなる表示部42を備えた操作パネル40を備えている。このボタン群41や表示部42により,動作状況の表示やユーザによる操作の入力が可能になっている。また,MFP100は,外部からの信号を受信する各種のインターフェースがある。MFP100は,節電モードで動作中にインターフェースを介して移行命令を受け付けると,給電に関するモードが節電モードからレディモード非節電モードの一例に切り替えられる。なお,操作パネル40を操作することによっても節電モードを解除できる。すなわち,操作パネル40についても,節電モードからレディモードに移行する移行命令を受け付け可能なインターフェースの1つである。各種インターフェースおよび各種モードについては後述する。[MFPの電気的構成]続いて,MFP100の電気的構成について説明する。MFP100は,図2に示すように,CPU31と,ROM32と,RAM33と,NVRAMNonVolatileRAM34とを備えた制御部30を有している。制御部30は,画像形成部1と,画像読取部2と,操作パネル40と,各構成要素への給電状態を制御する給電制御系50と,ネットワークインターフェース61,FAXインターフェース62,無線通信インターフェース63,USBインターフェース64,プリンタインターフェース65等の,各種のインターフェースとに電気的に接続している。制御部30は,例えば,画像読取部2から画像データの信号を取得する。また,画像形成部1へ所望の画像を作成するための信号を出力する。また,ボタン群41に入力される各種ボタンの信号を受け付ける。また,表示部42に表示する内容の信号を出力する。ROM32は,MFP100を制御するための各種制御プログラムや画像処理プログラム,各種設定,初期値等を記憶している。RAM33は,各種制御プログラムが読み出される作業領域として,あるいは画像読取部2で読み取った原稿の画像データや各種のインターフェースを介して送られてくる画像データを一時的に記憶する記憶領域として,利用される。NVRAM34は,不揮発性を有する記憶手段であって,各種設定や画像データ等を保存する記憶領域として利用される。CPU31は,MFP100における画像読取機能,画像形成機能等の各種機能を実現するための演算を実行し,制御の中枢となるものである。CPU31は,ROM32から読み出した制御プログラムに従って,その処理結果をRAM33またはNVRAM34に記憶させながら,MFP100の各構成要素を制御する。ネットワークインターフェース61は,ネットワークに接続され,このネットワークインターフェース61を介して他の情報処理装置とのデータ通信を可能にしている。また,FAXインターフェース62は,公衆回線に接続され,このFAXインターフェース62を介して外部のFAX装置等とのデータ通信を可能にしている。また,無線通信インターフェース63は,他の情報処理装置との無線通信を確立し,その情報処理装置とのデータ通信を可能にしている。また,USBインターフェース64は,USBメモリや他の情報機器カードリーダ等と直接接続され,このUSBインターフェース64を介して情報機器等とのデータ通信を可能にしている。また,プリンタインターフェース65は,プリンタケーブルに接続され,このプリンタインターフェース65を介して他の情報処理装置とのデータ通信を可能にしている。[給電制御]続いて,MFP100の給電制御について説明する。MFP100は,給電制御系50画像形成給電部,画像読取給電部,インターフェース給電部,変更部の一例として,図3に示すように,電源部51と,電源部51から供給される電力をMFP100の各種構成要素に分配するスイッチ回路52と,スイッチ回路52の各種スイッチの開閉を制御する給電制御部53とを有している。給電制御部53は,制御部30から独立して動作し,独自にCPUおよびメモリを備える。電源部51は,例えば商用電源あるいはバッテリと接続し,適切な電力に変換する回路で構成され,変換後の電力をMFP100の各種構成要素に供給する。スイッチ回路52は,給電制御部53から出力される命令に基づいて,MFP100の各種構成要素に給電するか否かを切り換える。具体的にMFP100には,画像形成部1や画像読取部2への電源系統,制御部30への電源系統,操作パネル40への電源系統,各種インターフェースへの電源系統の,各種の電源系統がある。スイッチ回路52は,各電源系統への給電のオンオフを切り換える。ここで,給電制御系50が有するモードについて説明する。給電制御系50は,画像の読み取りや印刷が可能なレディモードと,画像の読み取りや印刷が不可能となる節電モードとを有している。具体的に,レディモードでは,画像形成部1,画像読取部2,制御部30,操作パネル40,各インターフェース61~65の全てに給電が行われ,印刷動作やスキャン動作が可能になる。一方,節電モードでは,画像形成部1および画像読取部2への給電が停止する。すなわち,印刷および読み取りが不可能になる。給電制御系50は,起動直後はレディモードで動作する。そして,印刷も読み取りもユーザ操作もなく,MFP100の不使用状態が継続している連続時間以下,不使用時間とするが所定時間以上となった場合,あるいは節電モードに強制移行する強制移行命令が入力された場合,レディモードから節電モードに移行する。また,給電制御系50は,節電モード中,レディモードに移行するための移行命令を受け付ける。なお,給電制御系50は,節電モード中,各インターフェース61~65への給電を段階的に停止する。そのため,節電モード中は,移行命令を受け付け可能なインターフェースが段階的に減少する。給電制御系50は,移行命令を受け付けると,節電モードからレディモードに移行する。移行命令としては,例えば操作パネル40へのユーザ操作,他の情報処理装置からの移行命令に相当する信号の受信,情報機器の装着が該当する。また,他の情報処理装置からのジョブの受信であってもよい。なお,本形態の説明では,移行命令を受け付けることが可能なインターフェース本形態では,操作パネル40および各インターフェース61~65を,復帰用IFとする。また,節電モード中,給電が継続している復帰用IFを稼働中IFとし,給電が停止している復帰用IFを非稼働中IFとする。給電制御部53は,モードが変更される度に,スイッチ回路52に対して各種電源系統への給電をオンオフする信号を入力する。なお,給電制御部53は,電源部51から直接給電され,節電モード中も常に動作する。そのため,節電モード中であってもスイッチ回路52を制御することができる。また,給電制御部53は,不使用時間を計時する。そして,給電制御部53は,不使用時間の長さに応じて,各復帰用IFへの給電状態を段階的に変更する。具体的に,給電制御部53は,不使用時間の長さと,復帰用IFごとに割り当てられた優先度とに基づいて,給電を停止する復帰用IFを決定する。そのため,給電制御部53は,図4に示すような復帰用IFごとに対応付けられた優先度を記憶するデータベース531と,図5に示すような優先度ごとに対応付けられた給電停止時間を記憶するデータベース532とを,自身のメモリ530に有している。そして,不使用時間が,データベース532に規定されている給電停止時間を経過した場合には,その給電停止時間に対応する優先度に割り付けられている復帰用IFへの給電を停止する。なお,本形態での優先度は,高,中,低の3パターンであり,優先度が高であれば,給電を停止する優先度が高いことを意味し,低であれば給電を停止する優先度が低いことを意味する。また,給電停止時間に-が登録されている場合は,給電停止時間が設定されていないことを意味する。本形態では,給電停止時間が-となっている優先度が割り当てられた復帰用IFについては,給電停止の対象とならない。復帰用IFを全て非稼働中IFとしてしまうと,移行命令を受け付けるインターフェースがなくなり,節電モードの解除が困難になる。このことから,節電モードであっても給電を停止せず,常に移行命令を受け付け可能な復帰用IFを設けておくことが好ましい。そこで本形態では,優先度が低の給電停止時間に-を登録する。また,優先度および給電停止時間の登録内容は,後述する節電処理あるいは定期更新処理によって適宜更新される。また,優先度および給電停止時間の登録内容は,出荷時に各データベース531,532に記憶されるが,ユーザ入力によって更新可能にしてもよい。[第1の形態][節電処理]続いて,節電モードにおける給電先の変更動作を実現する節電処理変更部の一例の手順について,図6のフローチャートを参照しつつ説明する。節電処理は,節電モードへの移行条件を満たしたことを契機に,給電制御部53によって実行される。なお,節電モードへの移行条件としては,例えば不使用時間が所定時間以上となった場合が該当する。第1の形態の節電処理では,先ず,画像形成部1および画像読取部2への給電を停止するS101。具体的には,画像形成部1の電源系統に接続するスイッチおよび画像読取部2の電源系統に接続するスイッチをオフする。また,S101では,制御部30への給電も停止してよい。節電処理を実行する給電制御部53は,制御部30から独立して動作するため,制御部30への給電を停止しても節電処理は実行を継続する。各復帰用IFへの給電は継続する。次に,データベース531に記憶されている各復帰用IFの優先度をつけ変える優先度更新処理を実行するS102。図7は,S102の優先度更新処理の手順を示すフローチャートである。S102の優先度更新処理では,先ず,優先度の情報が記憶されているか否かを判断するS131。優先度更新処理では,後述するS134において,前回の優先度更新処理において優先度が更新された復帰用IFおよびその優先度を記憶している。そこで,優先度が記憶されている場合にはS131:YES,その優先度を読み出し,前回の優先度更新処理において優先度が更新された復帰用IFの優先度を元に戻すS132。S132の後,あるいは優先度が記憶されていない場合にはS131:NO,復帰用IFのうち,直近で使用されたインターフェースを特定するS133。ここでいう使用には,例えばデータや命令の送受信を受け付けるインターフェースであればデータ等の送信あるいは受信,操作パネル40であればユーザ操作が該当する。給電制御部53は,直近に利用された復帰用IFが何かを自身のメモリ530に記憶しており,復帰用IFが利用される度にその情報を更新する。給電制御部53は,そのメモリ530に記憶されている情報から,直近に利用された復帰用IFを特定する。次に,給電制御部53は,S133で特定された復帰用IFの,現在の優先度を記憶するS134。そして,その復帰用IFの優先度を低に更新するS135。すなわち,直近に利用された復帰用IFは使用頻度が高いことが想定されることから,給電を停止する優先度を下げ,移行命令を受け付け易い状態にする。S135の後,優先度更新処理を終了する。図6の説明に戻り,S102の後,不使用時間がデータベース532に記憶されている給電停止時間のうち優先度が高の給電停止時間第1の閾値時間の一例を経過したか否かを判断するS103。例えば,図5では,優先度が高の給電停止時間に30分が設定されていることから,不使用時間が30分を超えたか否かを判断する。不使用時間が優先度高の給電停止時間を経過していない場合にはS103:NO,稼働中IFを介して移行命令を受け付けたか否かを判断するS104。移行命令を受け付けていない場合にはS104:NO,S103に戻る。不使用時間が優先度高の給電停止時間を経過した場合にはS103:YES,優先度に高が割り当てられている復帰用IFの給電を停止するS111第1変更処理の一例。例えば,図4では,優先度が高となっている復帰用IFである無線通信インターフェース63およびUSBインターフェース64への給電を停止する。これにより,稼働中IFの数が減り,電力供給量が減少する。なお,優先度が高の給電停止時間に,節電モードへの移行条件となる所定時間よりも短い時間が登録されている場合には,節電モードへの移行後,直ぐにS111が実行される。移行命令が入力される可能性が極めて低い復帰用IFや消費電力が極めて高い復帰用IFについては,例えば優先度が高の給電停止時間に,節電モードへの移行条件となる所定時間よりも短い時間例えば,0を設定し,節電モードへの移行後,直ぐに給電を停止し,電力消費を抑えてもよい。S111の後,不使用時間がデータベース532に記憶されている給電停止時間のうち優先度が中の給電停止時間第2の閾値時間の一例を経過したか否かを判断するS112。例えば,図5では,優先度が中の給電停止時間に2時間が設定されていることから,不使用時間が2時間を超えたか否かを判断する。不使用時間が優先度中の給電停止時間を経過していない場合にはS112:NO,稼働中IFを介して移行命令を受け付けたか否かを判断するS113。移行命令を受け付けていない場合にはS113:NO,S112に戻る。不使用時間が優先度中の給電停止時間を経過した場合にはS112:YES,優先度に中が割り当てられている復帰用IFの給電を停止するS121第2変更処理の一例。例えば,図4では,優先度が中となっている復帰用IFであるネットワークインターフェース61およびプリンタインターフェース65への給電を停止する。これにより,稼働中IFの数がさらに減り,電力供給量がさらに減少する。S121の後,稼働中IFを介して移行命令を受け付けたか否かを判断するS122。移行命令を受け付けていない場合にはS122:NO,移行命令を受け付けるまで待機する。移行命令を受け付けた場合にはS104:YES,S113:YES,S122:YES,画像形成部1,画像読取部2,制御部30および全復帰用IFへの給電を再開するS123。これにより,レディモードに移行する。S123の後,節電処理を終了する。第1の形態の節電処理によれば,節電モード中,復帰用IFの給電先が複数段階で変更される。例えば,データベース531,532に図4および図5に示したような情報が登録されていたとすると,節電モードへの移行直後は,画像形成部1および画像読取部2への給電は停止するものの,復帰用IFへの給電は継続する。そして,不使用時間が30分を超えると,優先度が高に設定されている無線通信インターフェース63およびUSBインターフェース64への給電を停止する。その後,不使用時間が2時間を超えると,優先度が中に設定されているネットワークインターフェース61およびプリンタインターフェース65への給電を停止する。このように,第1の形態の節電処理では,不使用時間の長さに応じて稼働中IFの数を自動的に減らすことで,装置全体の消費電力の低減を実現する。なお,第1の形態では,優先度が低の給電停止時間に-が割り当てられていることから,不使用時間が優先度低の給電停止時間を経過したか否かの判断を省略しているが,優先度が低の給電停止時間に適切な時間が割り当てられている場合には,S121の後,優先度が低の給電停止時間を経過したか否かを判断する。そして,不使用時間が優先度低の給電停止時間を経過した場合には,優先度に低が割り当てられている復帰用IFの給電を停止する。また,第1の形態では,優先度を,給電を停止する優先度として扱っているが,給電を継続する優先度を利用してもよい。また,第1の形態では,優先度を3つの段階に分けているが,3段階に限るものではない。すなわち,2段階であっても,4段階以上であってもよい。[定期更新処理]続いて,優先度や給電停止時間を定期的に更新する定期更新処理の手順について,図8のフローチャートを参照しつつ説明する。定期更新処理は,定期的例えば,24時間ごとに,給電制御部53によって実行される。定期更新処理では,先ず,各復帰用IFの使用頻度を取得するS151。給電制御部53は,操作パネル40を除く各復帰用IFの使用頻度を自身のメモリ530に記憶している。給電制御部53は,そのメモリ530から各復帰用IFの使用頻度を読み出す。なお,使用頻度としては,一定期間内のアクセス回数あるいは処理回数,最新使用日時等が適用可能である。次に,使用頻度が最高値となっている復帰用IFについて,データベース531に記憶されている優先度を1段階下げるS152。すなわち,高であれば中に更新し,中であれば低に更新する。なお,既に低の場合は,更新しない。次に,使用頻度が最低値となっている復帰用IFについて,データベース531に記憶されている優先度を1段階上げるS153。すなわち,低であれば中に更新し,中であれば高に更新する。なお,既に高の場合は,更新しない。次に,MFP100の利用値を取得するS154。給電制御部53は,MFP100全体としての利用値も自身のメモリ530に記憶している。給電制御部53は,そのメモリ530からMFP100の利用値を読み出す。なお,利用値としては,一定期間内のアクセス回数や処理回数,あるいは最新使用日時等が適用可能である。本形態では,一定期間内のアクセス回数とし,その値が大きいほど利用頻度が高いことを意味する。次に,利用値が第1利用値よりも小さいか否かを判断するS155。利用値が第1利用値よりも小さい場合にはS155:YES,MFP100が利用される可能性が低いと判断できることから,データベース532に記憶されている各給電停止時間を短縮するS171。例えば,各給電停止時間をα分短縮し,新たな給電停止時間として記憶する。これにより,省電力化を優先し,各復帰用IFへの給電をより早期に停止できる。なお,優先度が高の給電停止時間のみをα分短縮してもよい。すなわち,MFP100が利用されていない場合に,先ずは一段階目の稼働中IFの削減を早期に行うようにしてもよい。利用度が第1利用値以上の場合にはS155:NO,利用度が第2利用値よりも大きいか否かを判断するS156。第2利用値は第1利用値よりも大きい値である。利用度が第2利用値よりも大きい場合にはS156:YES,MFP100が節電モードへの移行後であっても利用される可能性が高いと判断できることから,データベース532に記憶されている各給電停止時間を延長するS181。例えば,各給電停止時間をβ分延長し,新たな給電停止時間として記憶する。これにより,ユーザの利便性を優先し,各復帰用IFの給電停止を遅らせることができる。なお,優先度が高の給電停止時間のみをβ分延長してもよい。すなわち,MFP100がよく利用されている場合に,先ずは一段階目の稼働中IFの削減を遅らせるようにしてもよい。S171後,あるいはS181後,あるいは利用度が第2利用値以下の場合にはS156:NO,定期更新処理を終了する。この定期更新処理によれば,各復帰用IFあるいはMFP100全体の使用状況を考慮して,優先度および給電停止時間をより適切な値に更新することができる。[第2の形態][節電処理]続いて,第2の形態の節電処理変更部の一例の手順について,図9のフローチャートを参照しつつ説明する。第2の形態では,ユーザ選択によって給電先を手動決定する。この点,データベース531,532の内容に従って給電先を自動決定する第1の形態と異なる。MFP100は,第1の形態の節電処理の代わりに,第2の形態の節電処理を実施してもよい。なお,以下の説明では,第1の形態と同じ処理については同じ符号を付し,説明を省略する。第2の形態の節電処理では,ユーザ入力によって給電先を決定することから,優先度は利用しない。また,節電モード移行後に定期的にユーザ確認を行うことから,給電停止時間も利用しない。そのため,給電制御部53は,データベース531,532を有していなくてもよい。第2の形態の節電処理では,画像形成部1および画像読取部2への給電を停止した後S101,優先度の更新を行うことなく,不使用時間が第1の閾値時間を経過したか否かを判断するS202。不使用時間が第1の閾値時間を経過していない場合にはS202:NO,稼働中IFを介して移行命令を受け付けたか否かを判断するS104。移行命令を受け付けていない場合にはS104:NO,S202に戻る。不使用時間が第1の閾値時間を経過した場合にはS202:YES,図10の上図に示すように操作パネル40の表示部42に稼働中IFを列挙し,給電を停止する稼働中IFをユーザに問い合わせるS211。問い合わせ手段としては,操作パネル40への確認画面の表示の他,外部装置に確認画面を表示させてもよい。なお,確認画面の表示中における操作パネル40の操作は,移行命令としない。確認結果が入力された後は,選択された稼働中IFへの給電を停止するS212第1変更処理の一例。S212の後,不使用時間が第2の閾値時間を経過したか否かを判断するS213。第2の閾値時間は第1の閾値時間よりも長い時間である。不使用時間が第2の閾値時間を経過していない場合にはS213:NO,稼働中IFを介して移行命令を受け付けたか否かを判断するS113。移行命令を受け付けていない場合にはS113:NO,S213に戻る。不使用時間が第2の閾値時間を経過した場合にはS213:YES,図10の下図に示すように操作パネル40の表示部42にS212後の稼働中IFを列挙し,給電を停止する稼働中IFをユーザに問い合わせるS221。なお,S221の時点で給電停止可能な稼働中IFがなければ,ユーザ確認および稼働中IFの給電停止を行わずに,S122に移行する。確認結果が入力された後は,選択された稼働中IFへの給電を停止するS222第2変更処理の一例。S222の後,稼働中IFを介して移行命令を受け付けたか否かを判断するS122。移行命令を受け付けていない場合にはS122:NO,移行命令を受け付けるまで待機する。移行命令を受け付けていた場合にはS104:YES,S113:YES,S122:YES,画像形成部1,画像読取部2,制御部30および全復帰用IFへの給電を再開するS123。これにより,レディモードに移行する。S123の後,節電処理を終了する。第2の形態の節電処理によれば,節電モード中,給電先が複数段階で変更される。例えば,節電モードへの移行直後は,画像形成部1および画像読取部2への給電は停止する。一方で,復帰用IFについては給電を継続する。そして,不使用時間が第1の閾値時間を経過すると,図10の上図に示すように稼働中IFを列挙し,給電を停止する稼働中IFをユーザに選択させる。その後,第2の閾値時間を経過すると,図10の下図に示すように再び稼働中IFを列挙し,給電を停止する稼働中IFをユーザに選択させる。このように,第2の形態の節電処理では,不使用時間の長さに応じて稼働中IFの数をユーザ選択によって減らすことで,装置全体の消費電力の低減を実現する。なお,第2の形態では,閾値時間を2つ第1の閾値時間と第2の閾値時間設け,ユーザによる選択を2回実施しているが,2回に限るものではない。すなわち,3回以上であってもよい。以上詳細に説明したように実施の形態のMFP100は,移行命令を受け付けることが可能なインターフェースを複数有している。そして,MFP100は,節電モードで動作中,復帰用IFへの給電状態を変更する。具体的には,電力供給量が低減するように,少なくとも2段階に分けて給電先を変更する。つまり,MFP100は,いきなり全ての復帰用IFへの給電を停止するのではなく,復帰用IFへの電力供給量が徐々に減るよう復帰用IFの数を段階的に低減する。これにより,利便性の急激な悪化を回避できる。また,段階的に消費電力が少なくなるため,省電力化にも資する。なお,本実施の形態は単なる例示にすぎず,本発明を何ら限定するものではない。したがって本発明は当然に,その要旨を逸脱しない範囲内で種々の改良,変形が可能である。例えば,MFPに限らず,プリンタ,コピー機,スキャナ,FAX装置等,画像形成機能あるいは画像読取機能を備えるものであれば適用可能である。また,実施の形態では,節電モードで動作中,段階的に稼働中IFの数を減らすことで,徐々に電力供給量を低減しているが,これに限るものではない。すなわち,電力供給量が段階的に低減するように給電先を変更すればよく,給電先の変更処理は稼働中IFの数の低減に限定するものではない。例えば,各復帰用IFの消費電力量を記憶し,電力供給量が低減するように給電先となる復帰用IFの組み合わせを変更してもよい。例えば,消費電力量が大きい復帰用IFAと消費電力量が小さい復帰用IFBとがある場合,給電先を復帰用IFAから復帰用IFBに変更することで,稼働中IFの数を減らすことなく,電力供給量を減らすことができる。また,実施の形態では,給電制御部53が全ての復帰用IFの給電管理を行っているが,これに限るものではない。例えば,復帰用IFごとに給電管理を行う専用基板を設けてもよい。この場合,稼働中IFであれば,その稼働中IFに対応する専用基板にも給電が行われ,移行命令の入力を監視する。一方,非稼働中IFであれば,その非稼働中IFに対応する専用基板への給電も停止する。そして,節電モード時は,稼働中IFおよびその専用基板以外の機器への給電は停止する。このとき,制御部30への給電も停止する。稼働中IFは,不使用時間,優先度等に応じて給電を停止する。そして,稼働中IFが移行命令を受け付けると,制御部30を含む全機器への給電を再開する。また,実施の形態では,不使用時間を,MFP100の不使用状態が継続している連続時間すなわち,印刷やパネル操作等,MFP100が最後に使用されてからの経過時間とし,その長さによって給電先の復帰用IFを変更しているが,これに限るものではない。例えば,レディモードから節電モードに切り替えられたことを条件として計時を開始し,その計時時間の長さによって,給電先の復帰用IFを変更してもよい。また,実施の形態では,不使用時間の長さによって,給電先の復帰用IFを変更しているが,給電先の復帰用IFの変更条件は不使用時間の長さに限るものではない。例えば,稼働中IFを介して接続する情報処理装置の台数であってもよい。この場合,例えば,優先度ごとに情報処理装置の台数を記憶し,情報処理装置の台数が少なくなるほど,復帰用IFの消費電力が減少するように給電先の復帰用IFを変更するとよい。"