"上部が開口されたピットに収容されるケーブルをピットの下面から引き上げる引上げ手段と、ケーブルの中途部をピットの下面から離間して支持する支持手段と、を備えることを特徴とするケーブルの引上げ装置。ピットの下面からケーブルを引上げる方向に引上げ手段を案内する案内部と、該案内部に案内されて引き上げられる引上げ手段をピットの下面から所定高さで保持する保持部と、を有する保持手段を備える請求項1に記載のケーブルの引上げ装置。上部が開口されたピットに収容されるケーブルをピットの下面から引き上げる引上げ手段と、該引上げ手段をピットの下面からケーブルを引上げる方向に案内する案内部及び該案内部に案内されて引き上げられる引上げ手段をピットの下面から所定高さで保持する保持部を有する保持手段と、を備えることを特徴とするケーブルの引上げ装置。前記引上げ手段は、ケーブルを支持する支持部と、該支持部に支持されるケーブルの幅方向の両側に設けられ、保持手段の案内部に案内されてピットの下面からケーブルを集束させたまま支持部を引き上げる引上げ部と、を備え、前記保持手段は、引上げ部を所定の高さで引上げ部の支持部側の端部を載置可能な載置部を備え、該載置部に載置させた引上げ部の端部を支点にケーブルの敷設方向に傾動させてケーブルの集束を解くことが可能である請求項2又は3に記載のケーブルの引上げ装置。しかし、ケーブルの両端が設備に施設されるなどして固定され、直線状のピットに設けられることにより、ピットに敷設されるケーブルに殆ど余長がない場合がある。このような余長のないケーブルは、ピットから引き上げる際に張力がかかるため、容易に引き上げることができない。すなわち、無理に引き上げようとするとケーブルが損傷する恐れがあるため、特許文献1に記載されたケーブル保持具は、安易に使用できない。よって、本発明は、かかる事情に鑑み、ピットに敷設されたケーブルを容易に引き上げることができるケーブルの引上げ装置を提供することを課題とする。本発明に係るケーブルの引上げ装置は、上部が開口されたピットに収容されるケーブルをピットの下面から引き上げる引上げ手段と、ケーブルの中途部をピットの下面から離間して支持する支持手段と、を備えることを特徴とする。かかる構成によれば、ケーブルは、支持手段に支持されながらピット内に敷設される。支持手段で支持されるケーブルの被支持部は、ピットの下面に敷き詰められ、又は、他のケーブルに積み重ねられたピットの下面に略相当する高さから、それぞれ上方に離間して支持される。このケーブルの被支持部の両側には、そのケーブルの自重により被支持部を起点にピットの下面側に弛んだ状態で敷設されるケーブルの余長部が形成される。すなわち、ピットに敷設されるケーブルには、余長ができる。よって、この余長ができたケーブルの余長部を引上げ手段で引き上げることにより、ピットに敷設されたケーブルに張力をかけることなく、容易に引き上げることができる。また、本発明によれば、ピットの下面からケーブルを引上げる方向に引上げ手段を案内する案内部と、該案内部に案内されて引き上げられる引上げ手段をピットの下面から所定高さで保持する保持部と、を有する保持手段を備えることが好ましい。かかる構成によれば、ケーブルの余長部を引上げ手段で引き上げる際、引上げ手段は、案内部により引上げ方向から逸れることなく容易に引き上げられる。引上げ手段は、保持部で所定の高さに保持される。このようにして、引上げ手段は、引き上げたケーブルを容易に所定の高さに保持させることができる。また、本発明に係るケーブルの引上げ装置は、上部が開口されたピットに収容されるケーブルをピットの下面から引き上げる引上げ手段と、該引上げ手段をピットの下面からケーブルを引上げる方向に案内する案内部及び該案内部に案内されて引き上げられる引上げ手段をピットの下面から所定高さで保持する保持部を有する保持手段と、を備えることを特徴とする。かかる構成によれば、ケーブルの余長部を引上げ手段で引き上げる際、引上げ手段は、案内部により引上げ方向から逸れることなく容易に引き上げられる。引上げ手段は、保持部で所定の高さに保持される。このようにして、引上げ手段は、引き上げたケーブルを容易に所定の高さに保持させることができる。また、本発明によれば、前記引上げ手段は、ケーブルを支持する支持部と、該支持部に支持されるケーブルの幅方向の両側に設けられ、保持手段の案内部に案内されてピットの下面からケーブルを集束させたまま支持部を引き上げる引上げ部と、を備え、前記保持手段は、引上げ部を所定の高さで引上げ部の支持部側の端部を載置可能な載置部を備え、該載置部に載置させた引上げ部の端部を支点にケーブルの敷設方向に傾動させてケーブルの集束を解くことが可能であることが好ましい。かかる構成によれば、ケーブルの余長部は、引上げの際に、引上げ手段の支持部で支持させつつ、引上げ部でその幅方向の両側が支えられて集束された状態で保持手段の案内部に案内されて引上げ方向に引き上げることができる。そして、引き上げられたケーブルの中途部分は、引上げ部の支持部側の端部を載置部に載置することにより、所定の高さに保持することができるとともに、その引上げ部をケーブルの敷設方向に傾動させることにより幅方向両側からの支えが外れて集束が解ける。引き上げられたケーブルは、幅方向に分かち易くなる。目的のケーブルは、集束されたケーブルの中から掻き分けて発見されやすくなる。以上の如く、本発明に係るケーブルの引上げ装置によれば、ピットに敷設されたケーブルを容易に引き上げることができるという優れた効果を奏する。本発明の一実施形態に係るケーブルの引上げ装置について、図1~図5を参照しつつ説明する。本実施形態に係るケーブルC,...の引上げ装置1は、上部が開口されたピットPに収容されるケーブルC,...をピットPの下面Puから引き上げる引上げ手段2図1参照と、ケーブルC,...の中途部をピットPの下面Puから離間して支持する支持手段3図2参照と、引上げ手段2を引き上げた状態で保持可能な保持手段4図3及び図4参照と、を備える。引上げ手段2は、図1に示すように、ケーブルC,...を支持する支持部21と、該支持部21に支持されるケーブルC,...の幅方向Yの両側に設けられ、ケーブルC,...を集束させたまま支持部21をピットPの下面Puから引き上げる引上げ部22,22と、該引上げ部22,22を引き上げるためにフックなどの把持具を連結する連結孔23,23と、を備える。支持部21は、ピットPの幅方向Yの長さと略同一の長さを有する丸棒である。支持部21は、ケーブルC,...に対して軸心長手方向が直交する向きに配置される。支持部21は、その周面でケーブルC,...を支持する。引上げ部22,22は、ピットPの深さに相当する長さを有する丸棒である。引上げ部22,22は、支持部21の端部に結合される基端部24,24と、支持部21の長手方向に対して直交する向きに該基端部24,24から延設される延設部25,25と、を備える。基端部24,24は、支持部21の端部に円弧状をなして連続して結合される。基端部24,24は、延設部25,25を支持部21の軸心を中心に傾動させるための支点となる。延設部25,25は、支持部21に載置されるケーブルC,...を幅方向Yから支持する支持周面25a,25aと、保持手段4に摺接可能な摺接周面25b,25bと、を備える。支持周面25a,25aは、他方の延設部25,25と互いに対向する半周面である。摺接周面25b,25bは、該支持周面25a,25aと反対側の半周面である。連結孔23,23は、基端部24,24と反対側の延設部25,25の端部を半径方向に貫通して形成された孔である。連結孔23,23は、フックなどの先端部を掛止可能な開口面積を有する。連結孔23,23は、延設部25,25のそれぞれに1箇所づつ設けられている。支持手段3は、図2に示すように、ケーブルC,...の敷設方向ピットPの長手方向Xに傾斜する傾斜面31,31と、ピットPの下面Puに対向する下面32と、該下面32と直角な面でピットPの側面Ps,Psに対向する側面33,33と、を備える。支持手段3は、2以上備えることが好ましく、本実施形態に係る支持手段3は、2つである例を説明する。傾斜面31,31は、ケーブルC,...が折り曲げ可能な角度以内で下面32の一端側から他端側にわたって緩やかに傾斜した円弧状の面である。傾斜面31,31は、断面形状が山形状の2つの面31a,31bから形成される。傾斜面31a,31bは、下面32の敷設方向Xの略中間で最頂部31cとなるように形成される。その最頂部31cは、緩やかな曲面に形成されている。傾斜面31a,31bは、ピットPの下面Puに沿って敷設されたケーブルC,...を下面Puから離間する第1の傾斜面31aと、該第1の傾斜面31aを乗り越えてピットPの下面Pu側に弛むケーブルC,...を支持可能に設けられる第2の傾斜面31bと、を備える。第1の傾斜面31aは、第2の傾斜面31bと最頂部31cを境に対向する反対側の面である。第2の傾斜面31bは、ケーブルC,...の敷設方向Xに隣り合う他の支持手段3の傾斜面31と対向する面である。下面32は、支持手段3をピットPに設置する際に、ピットPの下面Puに対向する面である。下面32は、支持手段3をピットPの下面Puから容易に移動しないように、例えば、滑り止め構造を有していてもよく、また、下面Puに接着可能な接着部材を備えていてもよい。側面33,33は、支持手段3をピットPに設置する際に、ピットPの側面Ps,Psに対向する面である。側面33,33は、ピットPの側面Ps,Psに当接する。よって、支持手段3は、ピットPの幅方向ケーブルCの径方向Yにずれることなく、幅方向に位置決めされる。保持手段4は、図3及び図4に示すように、引上げ手段2をピットP内で直立させた姿勢で収納する収納部41と、ピットPの下面PuからケーブルC,...を引上げる方向ピットPの深さ上下方向Zに引上げ手段2を案内する案内部42と、該案内部42に案内されて引き上げられる引上げ手段2をピットPの下面Puから所定高さで保持する保持部43,43と、を備える。収納部41は、凹状に形成され、ピットPの下面Pu側と対向する底板44と、該底板44の両端に該底板44に対して直交する方向に延出する側板45,45と、引上げ手段2を底板44及び側板45,45に位置決めされた状態で固定する固定溝46図3a及び図4参照と、を備える。底板44は、側板45,45に沿う方向の中間位置を最頂部とし、その両側が緩やかに傾斜する台形状に形成される。よって、底板44は、敷設方向Xに敷設されるケーブルC,...を支持部21でその上面側に引き込む。底板44は、引上げ部22,22でケーブルC,...の進路を妨げることのないようにして、その敷設の障害となりにくくすることを目的に設けられている。側板45,45は、底板44に沿う方向の中間位置を最頂部とし、その両側が緩やかに傾斜する台形状に形成される。よって、側板45,45は、敷設方向Xに敷設されるケーブルC,...を引上げ部22,22で幅方向Y内側に引き込む。側板45,45は、引上げ部22,22でケーブルC,...の進路を妨げることのないようにして、その敷設の障害となりにくくすることを目的に設けられている。固定溝46は、断面形状が円弧状半円状に形成される。固定溝46は、底板44の最頂部に設けられる第1の固定溝46aと、側面42,42の最頂部に設けられる第2の固定溝46b,46bと、を備える。第1の固定溝46aは、幅方向Yの一方の側板45から他方の側板45まで形成される。第1の固定溝46aは、引上げ手段2の支持部21が嵌め込まれる。第1の固定溝46aは、引上げ手段2のピットP内の敷設方向Xの据付位置を位置決めする。第2の固定溝46b,46bは、第1の固定溝46aの両端から各側板45,45の上端まで連続して深さ方向に形成される。第2の固定溝46b,46bは、引上げ手段2の引上げ部22,22の摺接周面25b,25bが嵌め込まれる。第2の固定溝46b,46bは、引上げ手段2のピットP内の敷設方向Xの据付位置を位置決めする。よって、固定溝4646a,46b,46bは、支持部21がピットPの下面Pu側に対向し、各引上げ部22,22がピットPの側面Ps,Ps側にそれぞれ対向する直立姿勢で引上げ手段2を固定する。案内部42,42は、引上げ手段2を引き上げる方向Zに位置規制する。案内部42,42は、側板45,45の引上げる方向Zに沿って形成される。案内部42,42は、引上げ部22,22を嵌め込み可能な溝である。本実施形態では、収納部41の第2の固定溝46b,46bも引き上げ方向Zに形成される、よって、本実施形態では、この第2の固定溝46b,46bは、案内部42,42としても作用する。案内部42第2の固定溝46b,46bは、引上げ手段2の引上げ部22の摺接周面25b,25bを摺接させながら、引上げ手段2を引上げ方向Zに上下方向に直線状に案内する。保持部43は、ピットPから引上げ方向Zに引き上げた引上げ手段2を保持する。支持部21の周面で支持されるケーブルC,...は、引上げ部22,22の支持周面25a,25aでその幅方向Yの移動が規制されている。保持部43は、引上げ部22,22がケーブルC,...の幅方向Yの移動を制限する第1の姿勢P1と、引上げ部22,22がケーブルC,...の幅方向Yの移動を許容する第2の姿勢P2と、のいずれかの姿勢で保持する。第1の姿勢P1は、引上げ部22,22が直立した姿勢とする。この直立した姿勢とは、引上げ部22,22を引上げ部22,22の軸心方向をピットPの下面Puに対して直交する方向にした姿勢とする。すなわち、第1の姿勢P1は、支持部21の軸心を中心に引上げ部22,22の軸心方向が上方に向いた姿勢である。第1の姿勢P1は、引上げ部22,22の支持周面25a,25aでケーブルC,...の幅方向Yの移動を制限して、ケーブルC,...の集束状態を維持することができる姿勢である。なお、この集束状態は、引上げ手段2と接する部分で確保され、引上げ手段2より敷設方向Xに離れた部分では、作業者により集束状態を解くことが可能な状態にある。第2の姿勢P2は、引上げ部22,22が傾動されて寝かした姿勢とする。この寝かした姿勢とは、引上げ部22,22を引上げ部22,22の軸心方向をピットPの下面Puに対して水平な方向にした姿勢とする。すなわち、第2の姿勢P2は、支持部21の軸心を中心に引上げ部22,22が側方に向いた姿勢である。第2の姿勢P2は、引上げ部22,22の支持周面25a,25aがケーブルC,...の幅方向Yに位置しておらず、その幅方向Yの移動を許容して、ケーブルC,...の集束状態を解くことができる姿勢である。保持部43は、引上げ手段2を所定の高さで引上げ部22の支持部21側の基端部24,24を載置可能な載置部47,47と、引上げ手段2,2を所定の高さで引上げ部22,22を寝かして保持可能な保持面48,48と、を備える。保持部43は、引上げ部22,22の基端部24,24を載置部47,47に載置させ、引上げ部22,22の基端部24,24を支点にケーブルC,...の敷設方向Xに傾動させることによって、ケーブルC,...の集束を解除するために設けられる。載置部47,47は、引上げ部22,22が引き上げられた先にある側板45,45の上面に設けている。載置部47,47は、引上げ部22,22の基端部24,24の外周面を摺接可能な円弧状の面を有している。よって、載置部47,47は、引上げ部22,22の基端部24,24を支持部21の軸心を中心に回動しやすく形成されている。保持面48,48は、載置部47,47の下側の縁から敷設方向Xに連続して形成される平らな面である。保持面48,48は、引上げ部22,22の長さ以上に連続して形成される。本実施形態では、保持面48,48は、引上げる方向に対して直交する角度に形成される。保持面48,48は、引上げ手段2を寝かした状態で保持させることができるとともに、その状態を維持させることもできる。次に、本実施形態に係るケーブルの引上げ装置を用いたケーブルの引上げについて、図5を参照しつつ説明する。まず、図5aに示すように、ピットPにケーブルC,...を敷設する前に、予め引上げ装置1を据え付ける。すなわち、保持手段4は、図1bに示すように、側板45,45がピットPの側面Ps,Psに対向するように配置され、底板44が下面Puに対向するように配置される。引上げ手段2は、図3aに示す保持手段4の固定溝46に嵌め込まれて保持手段4に収納される。支持手段3,3は、ケーブルC,...の敷設方向Xの保持手段4の両側に所定距離離間して配置される。引上げ装置1がピットPに据え付けられた後、ケーブルC,...をピットPに敷設される。敷設されるケーブルC,...は、支持手段3,3の第1の傾斜面31a,31aに沿わせることによってピットPの下面Puから離間する。このとき、第1の傾斜面31a,31aとピットPの下面Puとの間の段差が小さく、かつ、ケーブルC,...を緩やかに最頂部31cまで沿わせることができるため、ケーブルC,...は、被覆に過度の負担がかかることはない。ケーブルC,...は、最頂部31cを超えて第2の傾斜面31b,31bで自身の自重により下面Pu側に弛み、第2の傾斜面31b,31bに沿って敷設される。ケーブルC,...は、更に、支持手段3,3の間に配置される保持手段4の底板44に沿って施設される。このとき、引上げ手段2は、保持手段4の固定溝4646a,46b,46bに嵌め込まれており、底板44の上面に敷設されるケーブルC,...の下側に支持部21が位置するようにピットP内に収納されている。このようにして、ケーブルC,...は、ピットP内を高さ方向に蛇行しつつ敷設される。なお、ピットPに多数のケーブルC,...を敷設する場合、従来の方法と同様に、ケーブルC,...は、ピットPの幅方向Yに並列に敷設され、幅方向Yにスペースが不足して敷設できない場合は、既に敷設されたケーブルC,...の上に積み重ねて敷設される。このようにして、ピットPに多数敷設されたケーブルC,...の中から特定のケーブルC,...を引き出す場合、図5bに示すように、保持手段4の固定溝46に嵌め込まれている引上げ手段2を引き上げてケーブルC,...を引き上げる。すなわち、ケーブルC,...は、連結孔23,23にチェーンブロックなどのフックを掛けて、吊り上げることにより、引上げ手段2を引き上げ方向Zに引き上げる。このとき、引上げ手段2は、引上げ部22,22の摺接周面25b,25b図3b参照を保持手段4の第2の固定溝46b,46bに摺接することにより引き上げ方向Zに案内されるため、引き上げ方向Zから逸れることなく容易に引き上げることができる。また、ケーブルC,...は、支持手段3,3の間で弛ませた分だけ余長部を有し、ケーブルC,...に張力を掛けることなく、引上げ手段2の支持部21に支持されて引き上げられる。また、引上げ部22,22は、ピットPを引き上げる際に、支持部21に支持されるケーブルC,...がピットPの側面Psにその周面が摺ることで、被覆を損傷させないようにケーブルC,...を保護する。引き上げられた引上げ手段2は、その引上げ部22,22の基端部24,24を保持手段4の載置部47,47に載置する。ケーブルC,...は、引上げ部22,22によって幅方向Yの移動が規制され、幅方向Yにばらけることなく、集束された状態を維持する。更に、基端部24,24を支点にして支持部21を軸心を回転中心にして、引上げ部22,22を傾動して寝かし、保持面48,48に保持する。支持部21に支持されていたケーブルC,...は、引上げ部22,22を寝かすことにより、幅方向Yの移動が許容され、ケーブルC,...の集束状態を解くことができるようになる。よって、目的のケーブルC,...がピットPの下面Pu側にあったとしても、ピットP内に敷設されたケーブルC,...のすべてを引き上げることができるとともに、幅方向Yにばらすことができるために、容易に目的のケーブルC,...を見つけることができ、引き出すことができる。なお、引上げ手段2と支持手段3との間でケーブルC,...をばらして、目的のケーブルC,...が発見できる場合は、引上げ部22,22を傾動させずに、載置部45に引上げ手段2を載置させて立てたままであってもよい。残りのケーブルC,...を再びピットPの内部に敷設する場合は、上記の手順を逆に行えばよい。このようにして、ケーブルC,...は、支持手段3に支持されながらピットP内に敷設される。支持手段3で支持されるケーブルC,...の被支持部は、ピットPの下面Puに敷き詰められ、又は、他のケーブルC,...に積み重ねられたピットPの下面Puに略相当する高さから、それぞれ上方に離間して敷設させる方向Xの2箇所以上で支持される。このケーブルC,...の被支持部の両側には、そのケーブルCの自重により被支持部を起点にピットPの下面Pu側に弛んだ状態で敷設されるケーブルC,...の余長部が形成される。すなわち、ピットPに敷設されるケーブルC,...には、余長ができる。よって、この余長ができたケーブルC,...の余長部を引上げ手段2で引き上げることにより、ピットPに敷設されたケーブルC,...に張力をかけることなく、容易に引き上げることができる。また、ケーブルC,...の余長部を引上げ手段2で引き上げる際、引上げ手段2は、案内部42により引上げ方向Zから逸れることなく容易に引き上げられる。引上げ手段2は、保持部43で所定の高さに保持される。このようにして、引上げ手段2は、引き上げたケーブルC,...を容易に所定の高さに保持させることができる。また、ケーブルC,...の余長部を引上げ手段2で引き上げる際、引上げ手段2は、案内部42により引上げ方向Zから逸れることなく容易に引き上げられる。引上げ手段2は、保持部43で所定の高さに保持される。このようにして、引上げ手段2は、引き上げたケーブルC,...を容易に所定の高さに保持させることができる。また、引上げ手段2は、ケーブルC,...の余長部を支持部21で支持させつつ、引上げ部22でその幅方向Yの両側を支え、集束させた状態で引き上げる。引上げ手段2は、ピットPからケーブルC,...を引き上げる際、保持手段4の案内部42に案内されて引上げ方向Zに引き上げられる。引上げ手段2によって引き上げられたケーブルC,...の中途部分は、引上げ部22の、支持部21側の端部を載置部47に載置することにより、所定の高さに保持することができるとともに、その引上げ部22をケーブルC,...の敷設方向Xに傾動させることにより幅方向Y両側からの支えが外れて集束が解ける。引き上げられたケーブルC,...は、幅方向Yに分かち易くなる。目的のケーブルC,...は、集束されたケーブルC,...の中から掻き分けて発見されやすくなる。なお、本発明は、上記実施形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で様々な変更が可能である。上記実施形態に係るケーブルC,...の引上げ装置1は、ピットP内に敷設されたケーブルC,...を撤去するのに用いる例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、ケーブルC,...の引上げ装置1は、ピットPに敷設されたケーブルC,...を点検外観検査等メンテナンスするために、ピットPから引き上げるのに用いてもよい。上記実施形態に係るケーブルC,...の引上げ装置1は、引上げ手段2と支持手段3と保持手段4とを備える例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、引上げ装置は、引上げ手段2と支持手段3との組み合わせによるものであってもよい。また、引上げ装置は、引上げ手段2と保持手段4との組み合わせによるものであってもよい。上記実施形態に係るケーブルC,...の引上げ装置1は、支持手段3が2つ備える例を説明したがこれに限定されるものではない。例えば、支持手段3は、1つ備えるものであってもよいし、2つ以上備えるものであってもよい。支持手段3が1つとする場合、図6bに示すように、引上げ手段2は、支持手段3のケーブルC,...の敷設方向Xの一方面側に配置される。ケーブルC,...は、ケーブルC,...を引き上げる際、支持部21の外周面上の一方から他方に向かって滑りながら引き上げ方向Zに引き上げられる。よって、引上げ手段102は、その支持部121の外周面が回動自在である構成とすることが好ましい。具体的には、支持部121は、一方の引上げ部22の基端部24と他方の引上げ部22の基端部24とに直交して固定される軸部121aと、該軸部121aを回動自在に挿入可能な貫通孔121bを有する円筒形状のローラ121cと、を備える。よって、支持部121は、図6bに示す保持手段4に収納されている位置から図6cに示す保持手段4の案内部42,42に案内されて引き上げ方向Zに引き上げたときにケーブルC,...の外周面被覆に対して摩擦を与えることなく、支持することができる。上記実施形態に係るケーブルC,...の引上げ装置1は、引上げ部22の断面形状が円形である例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、引上げ部は、断面形状を楕円形にしてもよいし、板状にしてもよい。このように構成することにより、ピットP内に敷設するケーブルC,...は、引上げ手段がピットPの幅方向Yに占有する範囲を減らすことができ、より多くのケーブルC,...を幅方向Yに並列させることができる。特に、引上げ部の断面形状を楕円形とすると、ケーブルC,...が曲面に接触するため、被覆を傷つけることもない。上記実施形態に係るケーブルC,...の引上げ装置1は、引上げ部22を支持部21の両端部に1箇所づつ、2箇所に設ける例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、引上げ部は、支持部21に対して1箇所設けられてもよい。具体的には、引上げ部は、支持部21の略中間の軸心方向に対して直交する方向に配置されてもよい。すなわち、引上げ部は、逆Tの字状に形成されていてもよい。このように構成された引上げ手段は、引き上げると、傾動させることなく、幅方向YにケーブルC,...をばらすことができる。また、引上げ部が支持部21に対して1箇所にしか設けられていないため、ケーブルC,...を並列に配置できる本数を増加させることができる。また、引上げ手段は、支持部21にケーブルC,...を支持可能な幅方向Yのスペースを2分されることから、例えば、制御用や電源用、通信用などの用途別に分けて支持することができ、目的のケーブルを識別しやすくすることができる。上記実施形態に係るケーブルC,...の引上げ装置1は、支持面31,31が2面備える例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、支持面は、第1の支持面31aのみを備えていてもよい。すなわち、支持手段は、第1の支持面を傾斜面とする縦断面形状が直角三角形状であってもよい。このような構成によっても、ケーブルC,...は、過度に曲折しないように第1の支持面を伝わせてピットPの下面Puから離間し、自重により最頂部から下面Pu側に垂れ下がり、ピットPの外に引き上げるための余長を形成することができる。また、支持手段は、第1の支持面も有しない縦断面形状が四角形状図b及びcに符号103で示す支持手段であってもよいし、丸形状、楕円形状などであってもよい。このような構成によっても、ケーブルC,...は、支持手段の最頂部で支持されて、ピットPの下面Puから離間し、自重により最頂部から下面Pu側に垂れ下がり、余長を形成することができる。また、支持部材は、幅方向Yと略同一の幅を有する門形であってもよいし、ピットPの一方の側面Psと他方の側面Psの所定の高さに架け渡されて固定可能な棒状であってもよい。すなわち、支持手段は、ピットPの下面Pu内に敷設するケーブルC,...をその敷設高さ下面Puから引き上げ方向Zに離間させることにより、ピットP内に敷設されたケーブルC,...に余長部を形成させることができれば、どのような構成であってもよい。上記実施形態に係るケーブルC,...の引上げ装置1は、支持部21が一体成形された丸棒である例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、支持部は、軸心方向に伸縮可能な構造を有していてもよい。このように構成されることにより、支持部は、ピットPの幅方向Yの長さに合わせて適宜長さ調整が可能となり、ピットPの幅方向Xの長さに合わせて設置することができる。"