階段に沿って該階段の昇降方向に設けられた斜面上に、付勢手段によって上方に付勢されて上下動可能に取り付けられると共に上端面に滑り面を有する滑部材が前記階段の昇降方向に複数並べて設けられることによって形成された滑走台と、平坦な滑走面を下面に、運搬対象の荷物の荷重を受ける凹部を上面側に有する滑走体と、該滑走体が前記滑走台上を前記昇降方向に移動するように前記滑走体の軌道を規制する軌道部と、を有し、前記付勢手段の付勢力は、前記滑走体のみによる荷重では前記滑部材を下動させることなく常態位置に維持し、前記滑走体より大きな荷重が加えられた場合に下動させる強度に設定されていることを特徴とする荷物運搬補助装置。第一回目の荷重付加による下動動作によって下動した前記滑部材を、該荷重が除かれた時に所定の下方位置に制止し、該所定の下方位置から第二回目の荷重付加による下動動作によって下動した前記滑部材から該荷重が除かれた時に前記制止を解除する滑部材制止制止解除機構を有することを特徴とする請求項1に記載の荷物運搬補助装置。前記滑走台の最上部近傍と前記滑走体には、互いに係合する係合手段が設けられており、前記係合手段は、前記滑走体が前記滑走台の最上部において前記常態位置にある滑部材上にある時に互いに係合し、該係合状態を保つことを特徴とする請求項1又は2に記載の荷物運搬補助装置。前記滑走台及び前記軌道部は、前記階段の両側に各々設けられており、前記滑走体は、前記滑走面を有する下部領域が前記両側の滑走台上に各々位置すると共に、前記凹部を有する上部領域は前記両側の下部領域をつなぐ架橋部として構成されたことを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の荷物運搬補助装置。前記滑走体の少なくとも一部と前記滑走台は、箱状のケーシングに収容されており、前記軌道部は、前記ケーシングの側壁により構成されていることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の荷物運搬補助装置。しかし、特許文献1に記載されている荷物運搬用コンベアによると、荷物の階下から階上への運搬を補助することはできるが、階上から階下への荷物の運搬を補助することはできない。また、当該コンベアから荷受け台68の傾斜下方側への移動を制止する部材ピストン部材、係合部材を取り除いたとしても、傾斜して設置された当該コンベアを傾斜下方側への荷物の運搬に用いることは、荷物を載置した荷受け台68の自重による傾斜下方側への自由落下を招き、危険である。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、動力装置を用いること無く、階段を用いた荷物の上げ下ろしを安全に行うことができる荷物運搬補助装置を提供するものである。上記目的を解決するための請求項1に記載の荷物運搬補助装置は、階段に沿って該階段の昇降方向に設けられた斜面上に、付勢手段によって上方に付勢されて上下動可能に取り付けられると共に上端面に滑り面を有する滑部材が前記階段の昇降方向に複数並べて設けられることによって形成された滑走台と、平坦な滑走面を下面に、運搬対象の荷物の荷重を受ける凹部を上面側に有する滑走体と、該滑走体が前記滑走台上を前記昇降方向に移動するように前記滑走体の軌道を規制する軌道部と、を有し、前記付勢手段の付勢力は、前記滑走体のみによる荷重では前記滑部材を下動させることなく常態位置に維持し、前記滑走体より大きな荷重が加えられた場合に下動させる強度に設定されていることを特徴とする。この構成によれば、階下から階上へ、又は階上から階下へと荷物を運搬する場合に、滑走台の最下部又は最上部に滑走体を設置し、この滑走体の凹部に運搬すべき荷物の荷重を受けさせ、その荷重をこの滑走体上にある程度集中させた状態でその荷物を支持することができる。この支持状態において、荷物の荷重を受けた滑走体はその真下の滑部材を付勢手段の付勢力に抗して常態位置から下方に下動させるので、下動した滑部材と隣接する滑部材との間には段差が生じる。そして、運搬者は、滑走体の進行方向側を持ちあげ、滑部材間の段差を乗り越えるようにして滑走体を滑走台の最上部側又は最下部側へ進行させることができる。また、滑走体が通り過ぎた後の滑部材は付勢手段の付勢力により常態位置に戻されるので、隣接する滑走体直下の滑部材との間で段差が生じている。従って、運搬途中においては、滑部材間に生じるこの段差により荷物の荷重を受けた滑走体が不可抗力により傾斜下方側へ滑動することが制止され、安全に運搬作業を行うことができる。すなわち、運搬者は、荷物全体の荷重を受け止める負担から開放された状態で、階上から階下へ、又は階下から階上への荷物の運搬を安全に行うことができる。なお、疲労時は上述の段差に滑走体を係止させて小休止することも可能である。請求項2に記載の荷物運搬補助装置は、第一回目の荷重付加による下動動作によって下動した前記滑部材を、該荷重が除かれた時に所定の下方位置に制止し、該所定の下方位置から第二回目の荷重付加による下動動作によって下動した前記滑部材から該荷重が除かれた時に前記制止を解除する滑部材制止制止解除機構を有することを特徴とする。この構成によれば、階下から階上へ荷物を運搬する場合、予め滑走台を構成する全ての滑部材に対して第一回目の荷重付加による下動動作によって下動させ、その後その荷重を取り除いて所定の下方位置に維持させておくことで、荷物の荷重を受けた滑走体の荷重付加、すなわち、第二回目の荷重付加によってその滑走体の真下に位置する滑部材を下動させる下げ幅が小さくなり、滑走体の真下に位置する滑部材とその隣接する滑部材間で段差が小さくなる。従って、段差を乗り越えるために滑走体の進行方向側を持ち上げる持ち上げ量を小さくすることができ、スムーズに滑走台上を滑らせて滑走体を滑走台の上端部まで移動させることができる。また、運搬途中においては、滑走体が通り過ぎた後の滑部材は、第二回目に付加された荷重が取り除かれた状態であるので、滑部材は付勢手段の付勢力により上動して常態位置に戻されており、滑走体の真下にある滑部材との間に大きな段差が生じる。この段差に荷物を運搬途中の滑走体が係止されるため、荷物の荷重を受けた滑走体が意図せず傾斜下方側へ移動するおそれもない。次に、階上から階下へと荷物を運搬する場合は、上述の運搬により滑部材は全て常態位置に維持されているので、請求項1と同様に、荷物の荷重を受けた滑走体は滑走台上を滑部材間の段差を乗り越えながらゆっくり下ることができ、安全に階下へ荷物を運搬することができる。そして、滑走体が滑走台の最下部まで辿りつくと、再度、滑部材は全て所定の下方位置に維持されることになる、すなわち、階下から階上への荷物の運搬準備ができた状態となっている。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載の荷物運搬補助装置において、前記滑走台の最上部近傍と前記滑走体には、互いに係合する係合手段が設けられており、前記係合手段は、前記滑走体が前記滑走台の最上部において前記常態位置にある滑部材上にある時に互いに係合し、該係合状態を保つことを特徴とする。この構成によれば、荷物の荷重を受けていない滑走体が滑走台の最上部に位置する時は、この滑走体の真下にある滑部材は付勢手段に付勢されて上動して常態位置にあり、滑走台の最上部近傍及び滑走体にそれぞれ設けられた係合手段が互いに係合し、滑走体の滑走台下方側への移動が制止される。従って、階下から階上へと荷物を運搬した後に、荷物の荷重から開放された滑走体はこの係合により滑走台の最上部に保持される。そして、階上から階下へ荷物を運搬したい場合には、滑走台の最上部に保持されている滑走体をそのまま用いることができる。すなわち、滑走体が滑走台の傾斜下方側まで自重により自然落下するおそれがなく、従って、この自然落下した滑走体を階下まで取りに行く必要がなく、便利である。そして、新たな荷物の荷重を受けた滑走体が、滑部材を下動させることにより上述の係合が解除され、新たな荷物を滑走台の傾斜下方側へ運搬することが可能となる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3の何れか1項に記載の荷物運搬補助装置において、前記滑走台及び前記軌道部は、前記階段の両側に各々設けられており、前記滑走体は、前記滑走面を有する下部領域が前記両側の滑走台上に各々位置すると共に、前記凹部を有する上部領域は前記両側の下部領域をつなぐ架橋部として構成されたことを特徴とする。この構成によれば、荷物の荷重を、滑走体の各下部領域をつなぐ架橋部として構成された上部領域にある凹部に受けさせることができるので、運搬者は荷物及び滑走体の上部領域に対して階段の昇降方向に向かって体の正面から力を加えることができ、運搬の作業を行いやすくなる。また、階段の幅に余裕があれば、複数人が横並びに並んで階上又は階下方向へ同時に力を加えることができるので、一人では運搬することが困難な大きな荷物や重量物を本装置を用いて運搬する際に有利である。請求項5に記載の荷物運搬補助装置は、請求項1~4に記載の荷物運搬補助装置において、前記滑走体の少なくとも一部と前記滑走台は、箱状のケーシングに収容されており、前記軌道部は、前記ケーシングの側壁により構成されていることを特徴とする。この構成によれば、滑走体の少なくとも一部と滑走台が箱状のケーシング内に収容され、このケーシングの側壁によって軌道部が構成されているので、この側壁によって滑走体の軌道が規制され、滑走体が滑走台から逸脱することが防止される。以上説明したように、本発明によれば、運搬者は、荷物の全荷重を受け止める負担から開放された状態で、階下から階上及び階上から階下への荷物の運搬を行うことができる。よって、運搬時において、滑部材間に常に生じる段差によって滑走体が滑走台の傾斜下方側へ不可抗力により移動することが制止されているので、安全に運搬作業を進めることができる。そして、動力装置を用いることなく、階段を用いた荷物の上げ下ろしの運搬が補助され、運搬者の疲労による運搬作業効率の低下が抑制される。次に、本発明の実施の形態について図に基いて詳細に説明する。まず、図1に基づき、本実施の形態に係る荷物運搬補助装置10の基本構成を説明する。図示のように、階段12に沿ってその昇降方向と略平行になるように設けられた斜面図示せず上に後述する滑走台が設けられている。そして、同じく階段12に沿ってその昇降方向と略平行になるように延在する断面視略コ字状のケーシング14が、その凹部側を下向きにして、斜面上に設けられた滑走台を上方から覆うように収容して設置されている。本実施の形態にかかる荷物運搬補助装置10は、ケーシング14と、ケーシング14に収容された滑走台と、この滑走台上を滑動する滑走体16と、によって基本的に構成されている。次に、図2に基づき、荷物運搬補助装置10の構成を詳説する。図2A及びBに示すように、階段12に沿ってその昇降方向と略平行になるように設けられた斜面18上には、この斜面18、ケーシング14の側壁14a、側壁14b、側壁14c、側壁14d、及び斜面18と対向するケーシング14の天面14eにより囲まれた略直方体状の空間20が形成されている。この空間20内の斜面18上には、略円筒状に形成され、上面に凸レンズの球面状に緩やかに突出する滑り面22aを有する滑部材22が、滑り面22aを天面14eと対向させて階段12の昇降方向に一列に配置されており、この一列に配置された滑部材22により滑走台24が形成されている。各滑部材22の下面には、一端が斜面18に固定されたバネ26の他端が取り付けられており、滑部材22はこのバネ26により上方に付勢されて上下動可能な構成となっている。滑部材22相互間には、側壁14bと側壁14cに掛け渡された板状の間仕切り28がそれぞれ設けられており、この間仕切り28、側壁14b及び側壁14cにより各滑部材22の周方向への揺動が抑制されている。次に、この滑走台24上を滑動する滑走体16について説明する。滑走体16は、下面に平坦な滑走面30aを有する滑走体本体30と、この滑走体本体30の上面30bに結合する下面32aを有すると共に、上部に運搬対象の荷物が載置されてその荷物の荷重を受ける凹部32bを有する荷物受け部材32とによって構成されている。滑走体本体30は、断面エ字状図2C参照乞、側面視略矩形に構成されており、上面30bには、方形の凹部30c、30dがそれぞれ穿設されている。また、滑走体本体30の下部における斜面18の傾斜上方側の端部には、先端が天面14e方向に延びる鉤状の係合突起30eが設けられている。この係合突起30eは、滑走台24の最上部近傍、すなわち、天面14eの傾斜上方側の端部に設けられ、斜面18方向に開口する係合溝14fと係合可能である。荷物受け部材32は、その下面32aに滑走体本体30の凹部30c、30dとそれぞれ係合する凸部32c、32dを有する。また、荷物を受ける凹部32bは、それぞれ直角に位置する3つの面前面32e、底面32f、側面32gから形成される凹部であり、直方体状の荷物の隅角と適合する形状となっている。荷物受け部材32の凹部32bの底面32fは、滑走体本体30と荷物受け部材32が結合した状態において、階段12の段面と略平行になる角度に設定されている。なお、滑走体本体30への荷物受け部材32の結合は、滑走体本体30の凹部30c及び30dに、荷物受け部材32の凸部32c及び32dをそれぞれ係合させることによりなされる。また、ケーシング14の天面14eには、断面エ字状の滑走体本体30の幅狭部30f図2C参照乞を挿通させる挿通孔14gが、天面14の長手方向略全長に亘って穿設されており、この挿通孔14gは空間20に連続している。滑走体本体30の幅狭部30fより下部は、挿通孔14gより幅広に構成されているので、滑走体本体30の挿通孔14gからの抜脱が係止されており、換言すると、滑走体本体30の幅狭部30fより下部は、ケーシング14内に収容されていることとなる。上記構成を有する滑走体16は、側壁14a、14b、14c及び14dによって構成された軌道部により階段12の昇降方向の移動を滑走台24上のみに規制される。また、上記滑部材22は、例えば、ノック式ボールペンのノック部に内装されるような、従来周知のラチェット機構図示せず及び付勢手段であるバネ26の相互作用により構成される滑部材制止制止解除機構図示せずによりその維持位置の調節を受ける。以下、この滑部材制止制止解除機構による調節を説明する。滑走体16が荷物による荷重を受けていない時は、図2Bに示すように、この滑走体16の真下に位置する滑部材22はバネにより上方に付勢され、常態位置Aに維持されている。次に、滑走体16が荷物の荷重を受け、この荷重が真下の滑部材22に付加された時、すなわち、滑部材22に第一回目の荷重付加がなされた時、滑部材22は後述する最も下方の最下方位置まで下動する。そして、この荷重が取り除かれた時、すなわち、滑走体16から荷物が取り除かれた時、滑部材22は上動するのであるが、滑部材制止制止解除機構によりその上動が途中で制止され、後述する第二の下方位置で維持される。次に、この第二の下方位置で維持された滑部材22上に位置する滑走体16に新たな荷物の荷重が付加された時、すなわち、滑部材22に第二回目の荷重が付加された時、滑部材22は再び最下方位置まで押し下げられる。そして、第二回目の荷重が取り除かれた時、滑部材制止制止解除機構による制止が解除され、滑部材22はバネ26の付勢力により上動し、常態位置Aまで戻されて維持される。そして、次に滑部材22に付加される荷重は、本願でいうところの第一回目に付加される荷重となり、以降、上述の通りに滑部材22の位置制止制止解除がなされる。この滑部材制止制止解除機構は、滑部材22の位置の上記制止制止解除を可能であれば、上記構成に限らず周知の構成を用いて良い。次に、図3及び図4を参照して、この荷物運搬補助装置10を用いた階下から階上への荷物Yの運搬を説明する。まず、荷物Yを滑走体16の荷物を受ける凹部32bに載置する前の段階において、全ての滑部材22に対して第一回目の荷重付加がなされ、滑部材22は常態位置Aから最下方位置Bまで押し下げられており、その後この荷重が取り除かれて滑部材22は第二の下方位置Cに制止されている。この状態において、図3Aに示すように、滑走台24の最下部に位置する滑走体16の荷物を受ける凹部32bに荷物Yが載置されると、その滑走体16の真下の滑部材22は第二回目の荷重付加がなされた状態となり、その滑部材22は最下方位置Bまで押し下げられる。この状態において、運搬者は、荷物Yの傾斜下方側を支持し、荷物Yを凹部32bにおける前面32eに押し付ける動作を行うことにより、滑走体16を滑走台24の傾斜上方側へ進行させる。この時、滑走体16の真下の滑部材22とその隣接する滑部材22との間には、最下方位置Bと第二の下方位置Cとの間の僅かな段差しかなく、且つ、鉤状の係合突起30eがこの段差に当接して滑走体16が摺り上げられ、この僅かな段差を容易に乗り越えるので、運搬者は、段差を気にせず滑走体16を滑走台24の傾斜上方側へ向かってスムーズに押し進めることができる。同図Bは、荷物Yの運搬の途中の状態を示している。図示のように、滑走体16が通り過ぎた後の滑部材22は、第二回目に付加された荷重が取り除かれた後であるので、滑部材制止制止解除機構の働きによる制止が解除されて常態位置Aに戻され、維持されている。従って、滑走体16の真下の最下方位置Bにある滑部材22とその隣接する常態位置Aにある滑部材22間には大きな段差が生じており、この段差により荷物Yの荷重を受けた滑走体16は傾斜下方側への滑動が係止されるので、不可抗力により滑走体16が傾斜下方側へ滑動することも制止され、安全に運搬作業を行うことができる。また、この係止作用により、運搬者は疲労時にはこの段差に滑走体16を係止させ、小休止することもできる。次に、図4Aに示すように、荷物Yを載置した滑走体16が滑走台24の最上部まで到達した状態において、滑走体本体30の下部に設けられた係合突起30eと天面14eの傾斜上方側の端部に設けられた係合溝14fは対向する位置関係となる。そして、滑走体16の真下の滑部材22は、第二回目の荷重付加により最下方位置Bまで下動した状態にある。同図Bは、滑走台24の最上部へ到達した滑走体16から、荷物Yを取り除いた状態を示している。図示のように、滑走台24の最上部に滑走体16が到達すると、荷物Yは滑走体16から取り除かれ、所定の目的の場所へと運ばれる。ここで、滑走体16から荷物Yが取り除かれると、滑走体16の真下に位置する滑部材22は、第二回目に付加された荷重が取り除かれることとなり、滑部材制止制止解除機構の働きによる制止が解除され、常態位置Aまで戻される。この時、対向していた係合突起30eが係合溝14fと係合する。この係合により、階下から階上へ荷物Yを運搬した後に、荷物Yの荷重から開放された滑走体16は滑走台24の最上部に保持される。従って、この状態から引き続き階上から階下へと他の荷物Yを運搬したい場合には、滑走台24の最上部に保持されている滑走体16をそのまま用いることができる。すなわち、滑走体16が滑走台24の傾斜下方側まで自重により自然落下するおそれがなく、従って、この自然落下した滑走体16を階下まで取りに行く必要がなく、便利である。続いて、この荷物運搬補助装置10を用いた階上から階下への荷物Yの運搬を、同じく図3及び図4を参照して説明する。まず、図4Bに示したように、滑走体本体30の径合突起30eが天面14eの傾斜上方側の端部に設けられた径合溝14fに係合した状態において、図4Aに示すように、運搬対象の荷物Yを荷物受け部材32の凹部32bに載置する。これにより、荷物Yの荷重を受けた滑走体16から滑部材22に第一回目の荷重が付加され、滑部材22が最下方位置Bまで下動して滑走体本体30の係合突起30eが係合溝14fから離脱する。次に、滑走体16の凹部32bの前面32eに荷物Yを押し付け、若干滑走体16の進行方向側を浮き上がらせるように滑走体16を傾け、そのままの状態で、滑走体16の真下に位置する滑部材22とその隣接する常態位置Aにある滑部材22との間の段差を乗り越え、その常態位置Aにある滑部材22上に滑走体16を乗り上げることにより、滑走体16を進行方向の斜面下方側へと移動させる。この時、滑走体16が乗り上げた滑部材22は、第一回目の荷重が付加されたことになり最下方位置Bまで下動する。そして、同じ要領で更にこの最下方位置Bにある滑部材22とその隣接する常態位置Aにある滑部材22と間の段差を乗り越え、その常態位置Aにある滑部材22上に滑走体16を乗り上げる、という動作を繰り返し行い、次々発生する段差を次々と乗り越えながら滑走体16を傾斜下方側へ進行させる。この動作により、滑走体16をゆっくりと滑走台24上を傾斜下方側へ進行させることができ、且つ、常に段差が生じているので、この段差に荷物Yの負荷を受けた滑走体16が係止されてこの滑走体16が意図せず傾斜下方側へ滑動するというおそれもなく、安全に階上から階下への荷物Yの運搬作業を行うことができる。また、生じる段差に滑走体16を係止させることで、運搬者は、疲労時には荷物Yの運搬途中において小休止することもできる。そして、図3Aに示すように、滑走体16が滑走台24の最下部まで到達した時には、滑部材22は、荷物Yの荷重を受けた滑走体16の真下に位置する滑部材22を除いて全て第二の下方位置Cに制止されることになる。すなわち、階下から階上への荷物の運搬準備ができた状態となっている。以上述べたように、本実施の形態に係る荷物運搬補助装置10を用いることにより、動力装置を用いることなく階段12を用いた荷物Yの上げ下ろし作業が補助され、運搬者の疲労による運搬作業効率の低下が抑制される。本実施の形態では、滑走体16を、一つの滑走体本体30に対して一つの荷物受け部材32を装着した構成として例示したが、これに限定されるものではなく、種々の変形の適用が可能である。以下に他の実施の形態を図5に基づいて説明する。同図において上述の図1~4に示した実施例と同様の要素には、同一の符号を付しその説明を省略する。本実施の形態においては、滑走台24図示せず及びケーシング14は、階段12の両側に位置する斜面18図示せず上に各々設けられている。そして、滑走体52は、滑走面30aを有し、階段12の両側の各滑走台24上に各々位置する滑走体本体30上に、長板状に形成された荷物受け部材54が架け渡され、装着されて構成されている。ここで、滑走体本体30は、滑走体52の下部領域を構成し、荷物受け部材54は、滑走体52の上部領域を構成しているので、滑走体52の上部領域は、滑走体52の下部領域をつなぐ架橋部として構成されていることになる。荷物受け部材54の各滑走体本体30への装着は、例えば、互いの部材の当接面に各々係合するように設けられた凹部又は凸部の結合によりなされてよい。また、荷物受け部材54の上部には、階段12の幅と略等幅の凹部54eが設けられている。この構成によると、運搬対象の荷物の荷重を階段の幅領域にて凹部54eに受けさせることができるので、運搬者は荷物及び上部領域を構成する架橋部、すなわち、荷物受け部材54に対して階段の昇降方向に向かって体の正面から力を加えることができ、運搬の作業を行いやすくなる。また、階段の幅に余裕があれば、複数人が横並びに並んで階上又は階下方向へ同時に力を加えることができるので、一人では運搬することが困難な大きな荷物や重量物を、本装置を用いて運搬する際に有利である。本発明は上記実施の形態に限定されることはなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。例えば、荷物受け部材32の凹部32bが有底且つ縦長の筒状に構成されていれば、長尺物の荷物をこの凹部32bに複数挿入して運搬することができる。また、荷物受け部材54の凹部54eが階段の幅いっぱいの幅を有する有底の長箱状に形成されていれば、その中に複数の荷物を詰めて一度に運搬することができる。