水蒸気を生成するボイラーと、前記ボイラーから移送される水蒸気から過熱水蒸気を発生させる過熱水蒸気発生装置と、炭化処理時に処理対象の土壌内に埋設され、該土壌内に過熱水蒸気を供給する過熱水蒸気供給部と、前記過熱水蒸気発生装置で発生する過熱水蒸気を前記過熱水蒸気供給部に供給する供給管部と、を備えることを特徴とする土壌中有機物炭化処理装置。前記過熱水蒸気供給部は、長さ方向の一端側に接続用開口部が設けられると共に側面壁に複数の供給孔が設けられた管体を含み、前記管体の一端側の接続用開口部に前記供給管部が接続されている請求項1に記載の土壌中有機物炭化処理装置。前記過熱水蒸気供給部の外面の少なくとも一部を接触状態に被覆する高温加熱体を更に備える請求項1または2に記載の土壌中有機物炭化処理装置。前記高温加熱体はシート状であり、該高温加熱体自体を800°C以上の高温にすることができるものである請求項3に記載の土壌中有機物炭化処理装置。前記処理対象の土壌の上面との間に内部空間を形成できて該内部空間に存在する気化成分の外部への漏出を抑制できるカバー体と、凝縮器と、一端が前記カバー体に設けられた接続用孔に接続され、他端が前記凝縮器に接続され、前記カバー体の内部空間に存在する気化成分を前記凝縮器に回収する回収管と、前記凝縮器で凝縮せしめた凝縮液を回収する回収容器と、を更に備える請求項1~4のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理装置。前記回収管の途中に配置された触媒反応器を更に備える請求項5に記載の土壌中有機物炭化処理装置。有機物系廃棄物を含有する土壌中の該有機物系廃棄物を炭化処理するのに用いられる請求項1~6のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理装置。前記有機物系廃棄物が、プラスチック品、食品、漁網、タイヤ、電線、FRP及び木材からなる群より選ばれる1種または2種以上の廃棄物を含むものである請求項7に記載の土壌中有機物炭化処理装置。有機物含有含水土壌を炭化処理するのに用いられる請求項1~6のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理装置。過熱水蒸気発生装置で発生させた過熱水蒸気を、処理対象の有機物含有土壌内に埋設した過熱水蒸気供給部に供給し、該過熱水蒸気供給部から過熱水蒸気を処理対象土壌中に放散させることによって、処理対象土壌中の有機物を炭化させることを特徴とする土壌中有機物炭化処理方法。前記過熱水蒸気供給部は、側面壁に複数の供給孔が設けられた管体を含み、該複数の供給孔を介して過熱水蒸気を土壌中に放散させる請求項10に記載の土壌中有機物炭化処理方法。前記過熱水蒸気供給部から150°C以上の過熱水蒸気を処理対象土壌中に放散させる請求項10または11に記載の土壌中有機物炭化処理方法。前記有機物が、プラスチック品、食品、漁網、タイヤ、電線、FRP及び木材からなる群より選ばれる1種または2種以上の有機物系廃棄物を含むものである請求項10~12のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理方法。前記有機物含有土壌が、有機物含有含水土壌である請求項10~13のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理方法。しかしながら、特許文献1に記載の処理方法は、廃棄物を所定の廃棄物処理システムの処理槽内に入れて該処理槽において廃棄物の乾燥処理や炭化処理を行う手法であるから、土壌中に埋設された状態の有機物系廃棄物廃プラスチック品等を埋設状態のままで処理することはできない。本発明は、かかる技術的背景に鑑みてなされたものであって、土壌中の有機物廃プラスチック品等を埋設状態で炭化処理することのできる土壌中有機物炭化処理装置及び土壌中有機物炭化処理方法を提供することを目的とする。前記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提供する。[1]水蒸気を生成するボイラーと、前記ボイラーから移送される水蒸気から過熱水蒸気を発生させる過熱水蒸気発生装置と、炭化処理時に処理対象の土壌内に埋設され、該土壌内に過熱水蒸気を供給する過熱水蒸気供給部と、前記過熱水蒸気発生装置で発生する過熱水蒸気を前記過熱水蒸気供給部に供給する供給管部と、を備えることを特徴とする土壌中有機物炭化処理装置。[2]前記過熱水蒸気供給部は、長さ方向の一端側に接続用開口部が設けられると共に側面壁に複数の供給孔が設けられた管体を含み、前記管体の一端側の接続用開口部に前記供給管部が接続されている前項1に記載の土壌中有機物炭化処理装置。[3]前記過熱水蒸気供給部の外面の少なくとも一部を接触状態に被覆する高温加熱体を更に備える前項1または2に記載の土壌中有機物炭化処理装置。[4]前記高温加熱体はシート状であり、該高温加熱体自体を800°C以上の高温にすることができるものである前項3に記載の土壌中有機物炭化処理装置。[5]前記処理対象の土壌の上面との間に内部空間を形成できて該内部空間に存在する気化成分の外部への漏出を抑制できるカバー体と、凝縮器と、一端が前記カバー体に設けられた接続用孔に接続され、他端が前記凝縮器に接続され、前記カバー体の内部空間に存在する気化成分を前記凝縮器に回収する回収管と、前記凝縮器で凝縮せしめた凝縮液を回収する回収容器と、を更に備える前項1~4のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理装置。[6]前記回収管の途中に配置された触媒反応器を更に備える前項5に記載の土壌中有機物炭化処理装置。[7]有機物系廃棄物を含有する土壌中の該有機物系廃棄物を炭化処理するのに用いられる前項1~6のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理装置。[8]前記有機物系廃棄物が、プラスチック品、食品、漁網、タイヤ、電線、FRP及び木材からなる群より選ばれる1種または2種以上の廃棄物を含むものである前項7に記載の土壌中有機物炭化処理装置。[9]有機物含有含水土壌を炭化処理するのに用いられる前項1~6のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理装置。[10]過熱水蒸気発生装置で発生させた過熱水蒸気を、処理対象の有機物含有土壌内に埋設した過熱水蒸気供給部に供給し、該過熱水蒸気供給部から過熱水蒸気を処理対象土壌中に放散させることによって、処理対象土壌中の有機物を炭化させることを特徴とする土壌中有機物炭化処理方法。[11]前記過熱水蒸気供給部は、側面壁に複数の供給孔が設けられた管体を含み、該複数の供給孔を介して過熱水蒸気を土壌中に放散させる前項10に記載の土壌中有機物炭化処理方法。[12]前記過熱水蒸気供給部から150°C以上の過熱水蒸気を処理対象土壌中に放散させる前項10または11に記載の土壌中有機物炭化処理方法。[13]前記有機物が、プラスチック品、食品、漁網、タイヤ、電線、FRP及び木材からなる群より選ばれる1種または2種以上の有機物系廃棄物を含むものである前項10~12のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理方法。[14]前記有機物含有土壌が、有機物含有含水土壌である前項10~13のいずれか1項に記載の土壌中有機物炭化処理方法。[1]の発明では、炭化処理時に過熱水蒸気供給部を処理対象の土壌内に埋設し、過熱水蒸気発生装置で発生させた過熱水蒸気を過熱水蒸気供給部を介して土壌中に放散させることにより、土壌中の有機物を炭化処理することができる。例えば、土壌中に埋設された廃プラスチック品等の有機物系廃棄物動物死骸を除くを埋設状態で炭化処理することができる。また、過熱水蒸気供給部から土壌中に放散された過熱水蒸気は、土壌中において上下方向、水平方向等あらゆる方向に自在に拡散できるので、処理対象土壌中の有機物を十分にかつ効率良く炭化させることができる。[2]の発明では、過熱水蒸気供給部は、長さ方向の一端側に接続用開口部が設けられると共に側面壁に複数の供給孔が設けられた管体を含み、管体の一端側の接続用開口部に供給管部が接続された構成であるから、該管体を処理対象土壌に刺し入れるだけで埋設することができ、このように過熱水蒸気供給部の埋設作業を容易に行うことができる利点がある。更に、管体の側面壁に複数の供給孔が形成されているから、過熱水蒸気を過熱水蒸気供給部から土壌中に効率良く放散させることができる。[3]の発明では、過熱水蒸気供給部の外面の少なくとも一部を高温加熱体で接触状態に被覆した状態にして使用することで、過熱水蒸気供給部からより高い温度の過熱水蒸気を土壌中に放散できるので、有機物の炭化処理効率をより向上させることができる。[4]の発明では、高温加熱体がシート状であることで過熱水蒸気供給部の外面に高温加熱体を十分に接触させることができる接触面積を増大できる上に、高温加熱体自体を800°C以上の高温にすることができるものであるから、過熱水蒸気供給部からより一層高い温度の過熱水蒸気を土壌中に放散できて、炭化処理効率をより一層向上させることができる。[5]の発明では、処理対象の土壌の上面との間に内部空間を形成できて該内部空間に存在する気化成分の外部への漏出を抑制できるカバー体と、凝縮器と、一端がカバー体に設けられた接続用孔に接続され、他端が凝縮器に接続され、カバー体の内部空間に存在する気化成分を前記器に回収する回収管と、凝縮器で凝縮せしめた凝縮液を回収する回収容器と、を更に備えており、過熱水蒸気を土壌中に放散させることによって処理対象土壌の上の空間処理対象土壌の上面とカバー体との間の内部空間に出てきた気化成分水蒸気、有機物系廃棄物からの熱分解成分、油分、脂肪酸、メタンガス、水などを回収管を介して凝縮器に集めて該凝縮器で凝縮せしめて回収容器に回収できるので、環境負荷を低減できる。[6]の発明では、回収管の途中に触媒反応器が配置されているから、この触媒反応器で塩素、酸などを除去することができて、回収容器に回収された凝縮液回収液を利用しやすくできる利点がある。[7]の発明では、土壌中の有機物系廃棄物を十分にかつ効率良く炭化させることができる。これにより土壌の減容化体積の低減を図ることができる。[8]の発明では、土壌中の有機物系廃棄物プラスチック品、食品、漁網、タイヤ、電線、FRP及び木材からなる群より選ばれる1種または2種以上の有機物を含むを埋設状態で十分にかつ効率良く炭化させることができる。これにより土壌の減容化体積の低減を図ることができる。[9]の発明では、有機物含有含水土壌有機物含有汚泥中の有機物を効率良く炭化させることができると共に水分も除去する外部に飛散させることができ、有機物含有含水土壌の減容化体積の低減を図ることができる。[10]の発明では、過熱水蒸気発生装置で発生させた過熱水蒸気を、処理対象の土壌内に埋設した過熱水蒸気供給部に供給し、該過熱水蒸気供給部から過熱水蒸気を土壌中に放散させるから、土壌中に放散された過熱水蒸気は、土壌中において上下方向、水平方向等あらゆる方向に自在に拡散できるので、土壌中の有機物動物の死骸を除くを十分にかつ効率良く炭化処理することができる。[11]の発明では、過熱水蒸気供給部は、側面壁に複数の供給孔が設けられた管体を含む構成であるから、該管体を処理対象土壌に刺し入れるだけで埋設することができ、このように過熱水蒸気供給部の埋設作業を容易に行うことができる利点がある。更に、管体の側面壁に複数の供給孔が形成されているから、過熱水蒸気をこれら複数の供給孔から土壌中に効率良く放散させることができる。[12]の発明では、150°C以上の過熱水蒸気を処理対象土壌中に放散させるから、土壌中の有機物を十分に炭化させることができる。[13]の発明では、土壌中の有機物系廃棄物プラスチック品、食品、漁網、タイヤ、電線、FRP及び木材からなる群より選ばれる1種または2種以上の有機物系廃棄物を含むものを埋設状態で十分にかつ効率良く炭化させることができる。これにより土壌の減容化体積の低減を図ることができる。[14]の発明では、有機物含有含水土壌有機物含有汚泥中の有機物を効率良く炭化させることができると共に水分も除去する外部に飛散させることができ、有機物含有含水土壌の減容化体積の低減を図ることができる。本発明に係る土壌中有機物炭化処理装置の一実施形態を図1~4に示す。この土壌中有機物炭化処理装置1は、土壌中に埋設された有機物系廃棄物プラスチック品、食品、漁網、タイヤ、電線、FRP、木材等の有機物系廃棄物を埋設状態で炭化処理するのに好適に用いられる、又は有機物含有含水土壌有機物含有汚泥を炭化処理するのに好適に用いられる。前記FRPは、繊維強化プラスチック品の略語である。本発明の土壌中有機物炭化処理装置1は、ボイラー2と、過熱水蒸気発生装置3と、過熱水蒸気供給部4と、供給管部5と、を備える。前記ボイラー2は、水から水蒸気を生成する装置である。このボイラー2で生成させた水蒸気は、連通管31を介して前記過熱水蒸気発生装置3に移送される。即ち、前記ボイラー2と前記過熱水蒸気発生装置3は連通管31で接続されている図1参照。前記ボイラー2としては、特に限定されるものではないが、例えば貫流蒸気ボイラー等が挙げられる。前記過熱水蒸気発生装置3は、水蒸気から過熱水蒸気を発生させる装置である。即ち、過熱水蒸気発生装置3は、前記ボイラー2から移送されてくる水蒸気から過熱水蒸気を発生させる。前記過熱水蒸気発生装置3としては、特に限定されるものではないが、例えば誘導過熱式の過熱水蒸気発生装置などが挙げられる。前記過熱水蒸気発生装置3で発生させる過熱水蒸気の温度としては、例えば700°Cなどを例示できるが、特にこのような条件に限定されない。前記過熱水蒸気供給部4は、本実施形態では、5個備えられている。前記過熱水蒸気供給部4は、図5に示すように、側面壁に複数の供給孔4aが設けられた管体パイプからなる。前記過熱水蒸気供給部4の長さ方向の一端上端に接続用開口部4bが形成され、長さ方向の他端下端は閉塞されている。前記過熱水蒸気供給部4は、その少なくとも一部が、炭化処理時に処理対象の土壌X内に埋設されて使用される図3、4参照。前記供給管部5は、供給主管21と、該供給主管21の一端部から分岐した5本の分岐フレキシブル管22とからなる。前記供給主管21の他端が前記過熱水蒸気発生装置3に接続され、5本の分岐フレキシブル管22のそれぞれが前記5本の過熱水蒸気供給部4の一端の接続用開口部4bの各々に接続されている。即ち、前記供給管部5の一方の端部が前記過熱水蒸気発生装置3に接続され、前記供給管部5の他方の端部が前記過熱水蒸気供給部4に接続されている。しかして、前記過熱水蒸気発生装置3で発生させた過熱水蒸気を前記供給管部5を介して前記過熱水蒸気供給部4に供給することができる。前記供給主管21の一端部は、前記カバー体11の挿通孔11bを介してカバー体11の内部空間40内に配置されて先端側が屈曲して水平方向に沿うように延ばされている図6参照。この供給主管21の水平部分カバー体内水平部分21aから前記5本の分岐フレキシブル管22がそれぞれ分岐して接続されている。前記分岐フレキシブル管22としては、特に限定されるものではないが、SUSステンレス鋼製分岐フレキシブル管が好適である。なお、図1における7は操作制御盤である。この操作制御盤7は、前記ボイラー2、過熱水蒸気発生装置3の運転開始、停止等を指示できると共に、ボイラー2で発生する水蒸気の温度、過熱水蒸気発生装置3で発生する過熱水蒸気の圧力、温度等を制御することができる。土壌中の有機物系廃棄物廃プラスチック品、食品廃棄物等を十分に炭化させるには前記過熱水蒸気発生装置3で150°C以上の過熱水蒸気を発生させるのが好ましい。中でも、エネルギーコストを抑制しつつ炭化処理を十分に行わせるには、前記過熱水蒸気発生装置3で160°C~1000°Cの過熱水蒸気を発生させるのが特に好ましい。本実施形態では、更に高温加熱体6を備えている。前記高温加熱体6はシート状に形成されたものであり、この高温加熱体自体を800°C以上の高温にすることができるものである。即ち、図示しない電源回路によって高温加熱体6自体を800°C以上の高温にすることができる。前記高温加熱体6の材料としては、例えば、スペシャルメタルズ社のインコネル商品名を例示できる。炭化処理時には、図5に示すように、前記過熱水蒸気供給部4の外面の少なくとも一部に高温加熱体6を接触状態に巻き付けて被覆して使用する。本実施形態では、カバー体11と、凝縮器12と、回収管13と、回収容器14と、を更に備える。前記カバー体11は、処理対象の土壌Xの上面との間に内部空間40を形成するように張設される図4参照。このようなカバー体11を処理対象の土壌Xの上に張設することによって、土壌Xの上面の内部空間40と外気とを遮断する。前記カバー体11は、通常は、シート状であり、その素材としては、特に限定されるものではないが、例えば、合成樹脂、ゴム等が挙げられる。図1等における23は、前記カバー体11に設けられた、人が出入りするための開閉部出入口部であり、ファスナーで自在に開閉できるように構成されている。また、図1等における24は、フレームであり、前記カバー体11を略ドーム状に張設する吊り下げるために用いられている。前記回収管13は、一端が前記カバー体11に設けられた接続用孔11aに接続され、他端が前記凝縮器12に接続されている。前記回収管13は、カバー体11の内部空間40に存在する気化成分を取り込んで前記凝縮器12に移送することができる。即ち、カバー体11の内部空間40に存在する気化成分は、カバー体11の接続用孔11aを介して前記回収管13内に入り込んで該回収管13内を通過して前記凝縮器12内に入る。前記接続用孔11aは、張設されたカバー体11の頂部最も高い部位に設けられるのが好ましい。前記凝縮器12は、気化成分を液体に凝縮させる装置である。本実施形態では、水冷方式の装置を採用している。前記凝縮器12は、前記回収管13から移送されてきた前記気化成分内部空間40に存在する気化成分を凝縮させて液体にする。前記回収容器14は、前記凝縮器12の下方に配置されており、前記凝縮器12から落下する液体凝縮液を回収する。また、前記回収管13の途中に触媒反応器15が配置されている。この触媒反応器15により回収管13中の気化成分のうちの塩素、酸等を除去することができる。前記触媒反応器15で使用される触媒成分としては、特に限定されるものではないが、例えば、酸化鉄、水酸化ナトリウム等が挙げられる。次に、本発明に係る土壌中有機物炭化処理装置1を用いて土壌X中の有機物系廃棄物プラスチック品、食品、漁網、タイヤ、電線、FRP、木材等の有機物系廃棄物を炭化処理する方法の一例について説明する。有機物系廃棄物を含有する土壌Xとしては、特に限定されるものではないが、例えば、有機物系廃棄物が埋設された最終処分場例えば東京の夢の島の最終処分場等の各地の最終処分場等などが挙げられる。処理対象土壌X内に過熱水蒸気供給部4を差し込んで埋設する図4参照。この処理対象土壌Xの上面との間に内部空間40を形成できるようにカバー体11を張設する図1~4参照。また、上述した構成となるように、ボイラー2、過熱水蒸気発生装置3、供給管部5、凝縮器12、回収管13、回収容器14、触媒反応器15を組み付けて、現場において土壌中有機物炭化処理装置1を設置する図1~4参照。しかして、ボイラー2、過熱水蒸気発生装置3、凝縮器12等を作動させる。ボイラー2で発生した水蒸気が連通管31を介して過熱水蒸気発生装置3に移送され、この過熱水蒸気発生装置3において水蒸気から過熱水蒸気が発生し、この過熱水蒸気が供給管部5を介して過熱水蒸気供給部4に供給されて、この過熱水蒸気供給部4の供給孔4aから過熱水蒸気が土壌X内に放散される。このように処理対象土壌X中に埋設された過熱水蒸気供給部4を介して過熱水蒸気を土壌中に放散拡散させることができ、土壌中に放散された過熱水蒸気は、土壌中において上下方向、水平方向等あらゆる方向に自在に拡散できるので、処理対象土壌X中の有機物系廃棄物を十分にかつ効率良く炭化させることができる。このような有機物系廃棄物の炭化処理により炭化物炭が生成する。なお、過熱水蒸気発生装置3で発生させる過熱水蒸気の温度が約700°Cである場合には、土壌の温度は、約600°C程度になることが多い。また、過熱水蒸気供給部4の外面に接触状態に高温加熱体800°C以上6を巻き付けた場合には、土壌の温度は、600°Cよりもさらに高い温度になる。前記過熱水蒸気供給部4から放散させる過熱水蒸気の温度は150°C以上であるのが好ましい。中でも、過熱水蒸気供給部4から放散させる過熱水蒸気の温度は160°C~1000°Cであるのが特に好ましく、この場合にはエネルギーコストを抑制できると共に土壌X中の有機物系廃棄物を十分に炭化させることができる。一方、処理対象土壌X内へ供給された過熱水蒸気は、その後、気化成分水蒸気、有機物系廃棄物からの熱分解成分、水、メタンガス、油、脂肪酸等を含む場合が多いとなって土壌X外へ出て、土壌Xの上面とカバー体11との間の内部空間40に滞留し、順次、前記カバー体11の接続用孔11aを介して前記回収管13内に回収されていく。前記回収管13内を通過中に触媒反応器15によって塩素、酸などが除去される。前記回収管13を通過した気化成分は、凝縮器12に集められてこの凝縮器12で凝縮されて液体凝縮液となり、回収容器に回収される。このように過熱水蒸気を土壌中に放散させることによって処理対象土壌Xの上の空間に出てきた気化成分を回収できるので、環境負荷を低減できる。上記土壌中有機物炭化処理方法は、その一例を示したものに過ぎず、特にこのような態様に限定されるものではない。次に、前記土壌中有機物炭化処理装置1、土壌中有機物炭化処理方法を用いて処理対象土壌X中の有機物系廃棄物を炭化処理する一例を示す。処理対象土壌Xの体積は400m3縦10m×横10m×深さ4mである。即ち、処理対象土壌Xは、平面視において縦10m×横10mの矩形状で深さ4mまで堀り込んだ状態で合成樹脂シートがこの堀り込み形状に沿わせて配設され、この堀り込み凹部に土壌土壌100質量部に対し廃プラスチック品50質量部を含有するXが充填されたものである。処理対象土壌Xに放散された過熱水蒸気は、合成樹脂シートが被せられた堀り込み凹部から土壌の外方水平方向や下方向等に逃げることはなく、土壌X内を通過した後、カバー体11と土壌の上面との間の内部空間40に逃げる。カバー体11は、縦20m、横20m、最高高さ2.5mであり、カバー体11と土壌の上面との間の内部空間40の内容積は1188m3である。過熱水蒸気発生装置3で発生する700°Cの過熱水蒸気を5本の過熱水蒸気供給部4を介して土壌X中に放散させる。5本の過熱水蒸気供給部4から合計で2000kg/時間の過熱水蒸気を土壌中に24時間連続して放散させる。これら5本の過熱水蒸気供給部4の平面配置は、図1に示すとおりであり、中心の過熱水蒸気供給部4を取り囲む4本の過熱水蒸気供給部4の相互の間隔縦方向、横方向は8mである即ち中心の過熱水蒸気供給部4を取り囲む4本の過熱水蒸気供給部4で形成される平面視正方形の一辺の長さは8mである。過熱水蒸気の放散を開始してから90分経過後における深さ約1.5mの位置合成樹脂シートから50cm内側に入った位置であってかつ土壌上面から深さ約1.5mの位置での土壌内の温度は450°Cである。このようにして過熱水蒸気を土壌X中に4時間以上連続して放散させることにより、土壌中の廃プラスチック品は十分に炭化処理されて炭化物炭になる。なお、上記条件等は一例を示すものであって、特にこのような条件等に限定されるものではない。