"回転可能な可撓性部材と、前記可撓性部材の内部で前記可撓性部材から離間した位置に配置される輻射加熱源と、前記可撓性部材の内周面に対向する摺動面を備える摺動部材と、前記可撓性部材を介して前記摺動部材とニップ部を形成する加圧部材と、を有し、記録材を前記ニップ部に通紙し加熱する画像加熱装置であって、前記ニップ部より下流側で、前記摺動面の面内位置もしくは摺動面に隣接する摺動面の面外位置に、摺動により発生し前記可撓性部材の前記内周面に付着する異物をクリーニングするクリーニング部材を設けたことを特徴とする画像加熱装置。回転可能な可撓性部材と、前記可撓性部材の内部で前記可撓性部材から離間した位置に配置される輻射加熱源と、前記可撓性部材の内周面に対向する摺動面を備え、前記摺動面に潤滑剤が塗布される摺動部材と、前記可撓性部材を介して前記摺動部材とニップ部を形成する加圧部材と、を有し、記録材を前記ニップ部に通紙し加熱する画像加熱装置であって、前記ニップ部より下流側で、前記摺動面の面内位置もしくは摺動面に隣接する摺動面の面外位置に、前記潤滑剤を残すようにして、かつ、摺動により発生し前記可撓性部材の前記内周面に付着する異物をクリーニングするクリーニング部材を設けたことを特徴とする画像加熱装置。前記クリーニング部材は、前記摺動面の面内の溝に設けられることを特徴とする請求項1または2に記載の画像加熱装置。前記クリーニング部材は、弾性体で形成されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像加熱装置。前記クリーニング部材は、発泡ゴム材で形成されることを特徴とする請求項4に記載の画像加熱装置。前記クリーニング部材の凹凸は、10μm~100μmであることを特徴とする請求項5に記載の画像加熱装置。前記摺動部材は、ニップ形成部と、前記ニップ形成部の上流側および下流側に設けられて前記可撓性部材の内周面を案内する湾曲した案内部と、を有することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の画像加熱装置。前記ニップ形成部は前記輻射加熱源によって加熱される熱伝導性の第1の材質で形成され、前記案内部は断熱性の第2の材質で形成されることを特徴とする請求項7に記載の画像加熱装置。前記ニップ形成部は、前記案内部の開口を介して前記輻射加熱源によって加熱されることを特徴とする請求項8に記載の画像加熱装置。前記輻射加熱源は、熱線またはハロゲンランプであることを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載の画像加熱装置。しかしながら、露出された輻射加熱源を用いた定着装置においては、以下のような問題を生ずる。即ち、定着ベルトが定着ユニット内の部材と摺動することにより、削り粉等の異物が発生し、発生した異物は定着ベルトに付着し、定着ベルトに付着した異物が動力等の要因で定着ベルトから落下する可能性がある。ここで、異物とは、定着ベルトと摺動部材やニップ形成部材が摺擦することにより発生する、定着ベルト、摺動部材、ニップ形成部材の削り粉等が挙げられる。熱源から輻射熱を直接定着ベルトに与えるため、熱源は定着ベルトに対し露出した構成を取り、落下する異物から熱源を守る手段がなく、熱源表面に異物が付着すると、均一な加熱ができなくなったり、異物が付着した部分が異常高温になり、熱源が故障する。即ち、熱源として例えばハロゲンランプを用いる場合、透明なガラスの中に高抵抗体例えば、モリブデン線などを封入し、高抵抗体に電流を流すことで高抵抗体は発熱し、光を発する。その光が輻射熱となり加熱ベルトを加熱する。それゆえ、ハロゲンランプのガラス部分に削り粉等の異物が付着すると、輻射熱が遮られ均一な加熱ができなくなる。また、異物が付着した部分が異常高温となり、周囲と温度差が生じることで膨張収縮率が変わり、ハロゲンランプの破損に至る。このため、ハロゲンランプ表面に異物を付着させてはならず、定着ベルト内面に付着した異物を取り除くことが必要となる。一方で近年、機械を高速化、高耐久化することが大きな目標となっており、これを実現する場合、定着ベルトの回転速度を上げる対策が取られている。これらの対策を実現した場合、定着ベルトと摺動部材やニップ形成部材が摺動することによる負荷が高まり、より多くの削り粉等の異物が定着ベルト内に発生するため、ハロゲンランプ表面に削り粉等の異物が付着する可能性は高まる。また、機械の小型化も進められており、小型化された加熱ユニットにおいては定着ベルトと熱源の距離はより近くなることから、ハロゲンランプ表面に削り粉等の異物が付着する可能性は高まる。このような定着装置で、定着ベルトと摺動面が摺動することによる負荷を減らすために、定着ベルト内周面に潤滑剤が設けられるが、異物が取り除かれる一方、潤滑剤は取り除かれずに常に存在して潤滑剤が循環する状態が維持されれば、より好ましい。本発明の第1の目的は、回転可能な可撓性部材の内周面に付着する削り粉等の異物を取り除くことが可能な画像加熱装置を提供することにある。また、本発明の第2の目的は、回転可能な可撓性部材の内周面に付着する削り粉等の異物を取り除く一方、潤滑剤は取り除かれないことが可能な画像加熱装置を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明に係わる画像加熱装置の代表的な構成は、回転可能な可撓性部材と、前記可撓性部材の内部で前記可撓性部材から離間した位置に配置される輻射加熱源と、前記可撓性部材の内周面に対向する摺動面を備える摺動部材と、前記可撓性部材を介して前記摺動部材とニップ部を形成する加圧部材と、を有し、記録材を前記ニップ部に通紙し加熱する画像加熱装置であって、前記ニップ部より下流側で、前記摺動面の面内位置もしくは摺動面に隣接する摺動面の面外位置に、摺動により発生し前記可撓性部材の前記内周面に付着する異物をクリーニングするクリーニング部材を設けたことを特徴とする。また、本発明に係わる画像加熱装置の他の代表的な構成は、回転可能な可撓性部材と、前記可撓性部材の内部で前記可撓性部材から離間した位置に配置される輻射加熱源と、前記可撓性部材の内周面に対向する摺動面を備え、前記摺動面に潤滑剤が塗布される摺動部材と、前記可撓性部材を介して前記摺動部材とニップ部を形成する加圧部材と、を有し、記録材を前記ニップ部に通紙し加熱する画像加熱装置であって、前記ニップ部より下流側で、前記摺動面の面内位置もしくは摺動面に隣接する摺動面の面外位置に、前記潤滑剤を残すようにして、かつ、摺動により発生し前記可撓性部材の前記内周面に付着する異物をクリーニングするクリーニング部材を設けたことを特徴とする。本発明によれば、回転可能な可撓性部材の内周面に付着する削り粉等の異物を取り除くことが可能となる画像加熱装置を提供できる。《第1の実施形態》画像形成装置本発明の実施形態に係る画像加熱装置を搭載する画像形成装置の一例の全体構成図を図2に示す。この画像形成装置は、電子写真方式を用いたレーザービームプリンタである。この画像形成装置は、像担持体としてのドラム型の電子写真感光体以下、感光ドラムという10があり、感光ドラム10の周辺には帯電部材11と現像装置13、クリーニング装置19がそれぞれ設置されている。また、感光ドラムに潜像を作り出す手段として、露光装置12が設置されている。感光ドラム10は、OPC感光体でアルミニウム製のドラム基体上に光導電層を有しており、不図示の駆動装置によって矢印Cの方向に所定のプロセススピードで回転駆動される。帯電部材11は、不図示の帯電バイアス電源から印加される帯電バイアスによって感光ドラム10表面を負極性の所定電位に均一に帯電する。現像装置13は感光ドラム10上に形成される静電潜像にトナーを付着させてトナー像として現像する。現像装置13による現像方法としては、例えばトナー粒子に磁性キャリアを混合したものを現像材として用いて磁気力によって搬送し、感光ドラム10に対して接触状態で現像する。転写手段としての転写ローラ16は、弾性部材で構成されており、感光ドラム10に当接し、転写する際に高圧が印加される。また、クリーニング装置19は、感光ドラム10表面に残った転写残トナーを除去して回収する。露光装置12では、画像情報の時系列電気デジタル画素信号に対応して変調されたレーザー光が、レーザー出力部不図示から出力され、高速回転するポリゴンミラー不図示等を介して感光ドラム10表面を露光する。これにより、帯電部材11で帯電された感光ドラム表面に、画像情報に応じた静電潜像を形成する。給紙ローラ14は、記録材Pを給紙した後、レジストローラ対15に記録材Pを受け渡し、その後搬送の妨げにならないように記録材Pに接しないようなD形状をしている。画像形成装置の動作次に、上記画像形成装置の動作について説明する。本実施形態に示すプリンタは、プリンタ本体の外部に設けられたホストコンピュータ等の画像情報提供装置不図示から画像情報を受信する。そしてプリンタは、受信した画像情報に応じた画像をシート状の記録材Pに形成して記録するという、一連の画像形成プロセスを、公知の電子写真方式に則り行う。プリンタがプリント信号を受信すると、像担持体としての感光ドラム10の回転駆動が開始される。感光ドラム10は、時計方向回りに規定の周速度にて回転駆動される。これとともに、規定のバイアスが印加されている一次帯電装置としての帯電部材11により、感光ドラム10表面が規定の電位に帯電される。本実施形態においては、感光ドラム10上の露光部を反転現像する、いわゆる反転現像方式を用い、帯電電位は負極性とする。次に、画像情報提供装置からの画像情報に応じて感光ドラム10の表面の帯電処理済みの部位が、露光装置12により走査および露光される。露光された領域では感光ドラム10表面の電位が打ち消され、表面の電位は周囲よりも相対的に正極側になり、画像情報に応じた静電潜像が感光ドラム10表面に形成される。現像装置13により、負極性に帯電した現像剤トナーは、周囲より相対的に正極側の電位である露光領域に現像されて、感光ドラム10の表面に現像剤画像として可視像化される。一方、所定のタイミングにて駆動された給紙ローラ14により、給紙カセットから記録材Pが一枚分離給送される。給紙カセットから給送された記録材Pは、レジストローラ対15により所定の制御タイミングにて、感光ドラム10と転写ローラ16の間に形成された転写ニップ部Nへと給送される。そして、転写ニップ部Nを挟持搬送される過程において、感光ドラム10上のトナー画像が、記録材Pに順次転写される。そして、転写処理された記録材Pは、定着装置17によりトナー画像の加熱定着処理が施された後、排紙ローラ対18を通過して、プリンタ本体の外へと排出される。感光ドラム上に残された転写残トナーは、クリーニング装置19によりクリーニングされ、一連の画像形成プロセスが完了する。画像加熱装置1全体構成さて、本発明の特徴的な部分について、図1を用いて説明する。図1はベルト方式の定着装置の要部の拡大横断面模型図であり、図1において、矢印Aの方向に回転自在な加圧部材としての加圧ユニット2、加圧ユニット2と外接した状態で矢印Bの方向に回転走行する加熱ユニット10を備える。定着ベルト1から離間した位置に設けられる輻射加熱源としての熱源6により、定着ベルト1が加熱され、加圧ユニット2と加熱ユニット10との接触部位にニップ部Nが形成されて、記録材としての紙がニップ部Nに通紙され加熱される。2加圧ユニット加圧ユニット2は、定着ベルト1を介して後述する摺動部材とニップ部Nを形成する加圧部材を備える。この加圧部材は、記録材Pを加熱ユニット10に圧接させる長い円筒状のローラ部材で、芯材上に弾性層、離型層を設けることにより構成される。芯材としては鉄製の芯金、弾性層としては発泡シリコーンゴム層、離型層としてはフッ素樹脂チューブを用いる。3加熱ユニット加熱ユニット10は、加圧ユニット2から回転力を受けて回転可能な可撓性部材である定着ベルト1を含む。定着ベルト1は、基層として少なくともポリイミド、ポリアミドイミド、PEEK等の耐熱性樹脂またはニッケルやSUSといった金属製の基材の上に、表層を設けることにより構成されている。基層としての耐熱性樹脂の厚みは30~200μmであり、表層はフッ素系樹脂がコーティングされている。また、金属製の基材の厚みは30μm~100μmとし、表層としては弾性層として100~1000μmの厚みのシリコーンゴム層、さらに離型層として、フッ素樹脂チューブを被覆している。定着ベルト1の内周面には、耐熱性の黒色塗料を塗布し、熱源からの熱を効率よく吸収する構成としている。なお、本実施形態においては、定着ベルト1が加圧ユニット2の駆動によって動作する構成を例示しているが、定着ベルト1を駆動させるための別途の駆動装置を備えることもできる。4摺動部材本実施形態において、定着ベルト1の内周面に対向し潤滑剤が塗布される摺動面を備える摺動部材は、ニップ形成部3と、ニップ形成部3の上流側および下流側に設けられて定着ベルト1の内周面を案内する湾曲した案内部4と、を有する。潤滑剤は、定着ベルト1の走行を円滑にするために定着ベルト1内周面に塗布され、高温状態で液状化し、定着ベルト1の内周面に付着して定着ベルト1と共に回転する。ニップ形成部3は、案内部4の開口を介して熱源6から直接輻射熱Hが伝達されるように熱伝導性の第1の材質で形成される一方、案内部4は、断熱性の第2の材質で形成される。即ち、ニップ形成部材3は、熱伝導率の優れたアルミニウム、銅などの金属またはその合金から形成される。また、ニップ形成部材3は定着ニップN内での圧力分布を変化させる凹凸形状等で構成することもできる。また、ニップ形成部材3の板材にフッ素樹脂等の樹脂コーティングまたはガラスコーティング等を設けても構わない。一方、案内部4は、断熱性、高耐熱性、剛性を有する、例えば液晶ポリマー、フェノール樹脂、PPS、PEEKなどの耐熱性樹脂等で形成される。案内部4は、定着ベルト1と接触する面が曲面になるように形成されることで、定着ベルト1が円滑に走行できるようにする。5支持部材支持部材5は、案内部4を加圧するように所定の剛性を有する構造物であって、ステンレスやバネ鋼などのような強度の優れた金属から形成される。このような支持部材5の役割は、支持部材5によって加圧される案内部4に支持されるニップ形成部3を側面両側で支持すると同時に、加圧ユニット2と対応する方向に加圧し、軸方向に沿って均一な定着ニップNを形成することである。支持部材5によって、ニップ形成部3、案内部4と加圧ユニット2との間には、記録材Pに転写された現像材画像の定着に必要な一定の加圧力がかけられ、この加圧力は加圧ユニット2の回転軸方向長手方向において均一に作用する。また、支持部材5は1つ以上の開口部5aが形成され、熱源6から定着ベルト1に直接輻射熱Hが伝達されるようになっている。そして、初期の昇温時におけるニップ形成部材3から支持部材5への伝熱は、断熱性の案内部4で抑制されることにより、昇温時間が増加することが防止されている。6熱源熱源6は、定着ベルト1の内部の略中央部に位置するように設けられる。即ち、熱源6は、定着ベルト1の内面の少なくとも一部と、ニップ形成部材3の少なくとも一部面に輻射熱Hが直接伝達されるような位置に設けられる。熱源6は外部から電源が印加されて熱を発生し、案内部4の開口部を介してニップ形成部材3を加熱すると同時に,定着ベルト1を支持部材5の開口部5aを介して加熱する。このような熱源6としては、ハロゲンランプ、熱線、セラミックヒータなどを利用することができ、好ましくは円筒状のハロゲンランプが用いられる。また、本実施形態の定着装置は、装置の温度を検知するために、定着ベルト1、ニップ形成部3、案内部4、支持部材5のうち少なくとも1部分に設けられる温度センサを備える。これら温度センサによって検知された温度に基づいて、円滑に定着されるような所定の定着温度を維持するために、熱源6の発熱量を制御する温度制御部などを備えることができる。また、定着ベルト1から記録材全体に加熱定着処理を行うため、開口部5aの長手方向の合計のサイズは、定着装置における通紙可能サイズと同程度で形成される。7クリーニング部材案内部4上には、定着ベルト1との摺動面の面内位置であって、且つニップ部Nより定着ベルト1の回転方向下流側位置に、深さ3~5mm程度の溝9が形成されている。クリーニング部材7は、溝9に接着層8を介して取り付けられ、クリーニング部材7の一面が、定着ベルト1と案内部4との摺動面より突出するように配置される。クリーニング部材7の一面は、定着ベルト1の内周面と摺擦し、クリーニング部材7の定着ベルト1の内周面と摺擦する面と対抗する面が接着層8と接着する。接着層8としては耐熱性の高い両面テープや接着剤を用いることができる。クリーニング部材7は、定着ベルト1がハロゲンランプに対して露出する部分における異物が、定着ベルトの回動に伴ってハロゲンランプに落下しないように、異物を予め掻き取る。そのため、クリーニング部材7の長手方向のサイズは、支持部材5の開口部5aの長手方向に相当する部分全てを覆っているようにすることが望ましい。また、クリーニング部材7の幅は溝9の幅よりも大きくならないように構成され、定着ベルト1との密着性を確保すると同時に、定着ベルトに対して安定した押圧を与えるために弾性体で形成される。クリーニング部材7は、潤滑剤を定着ベルト1内面に残すために、発泡ゴム材で形成するのが望ましい。即ち、発泡ゴム材で形成されたクリーニング部材7の凹凸は、定着ベルト1と摺動部材4やニップ形成部材3が摺擦することにより発生する削り粉を掻き取るのに十分細かく、かつ、液状化した潤滑剤を通過させるのに十分粗い10μm~100μm程度となる。またクリーニング部材7は、耐熱性に優れている必要があるため、例えばフッ素ゴム、シリコンなどで形成することができる。本実施形態の効果以上説明したように、本実施形態によれば、摺動部材と定着ベルトとの摺動面に溝を設け、溝に弾性体で形成されたクリーニング部材を配置することによって、ハロゲンランプ表面に異物が付着しにくくなり、ハロゲンランプの故障を防ぐことが可能となる。また、潤滑剤を枯渇させることなく循環させることが可能となり、機械の長寿命化も実現できる。即ち、定着ベルト内で発生した削り粉等の異物が付着しやすい定着ベルトに対し露出されたハロゲンランプを有する定着装置において、削り粉等の異物を定着ベルトの内周面から取り除き、潤滑剤は定着ベルト内周面に残ったままにすることが可能となる。また、定着ベルトとの摺動面で、且つニップ部Nより定着ベルトの回転方向下流側に溝を形成することで、定着ベルトがハロゲンランプに対して露出する前に、削り粉等の異物を掻き取ることが可能となる。また、本実施形態では、クリーニング部材がハロゲンランプと定着ベルトの間を遮蔽しないため、効率的に輻射熱を定着ベルトに与えることが可能である。更に、場所を取らない簡易な構成で高いクリーニング能力を確保することが可能であるため、機械の小型化が実現可能となり、小型化を実現することで機械の低コスト化にも繋がる。《第2の実施形態》第1の実施形態では、ニップ部Nより下流側で、摺動面の面内位置に溝を形成し、この溝に可撓性部材の内周面をクリーニングするクリーニング部材を設けた。これに対し、本実施形態では、図3に示すようにニップ部より下流側で、摺動面に隣接する摺動面の面外位置に可撓性部材の内周面をクリーニングするクリーニング部材100を設けるものである。図3において、図1と同一符号は同一部材である。クリーニング部材100は、第1の実施形態におけるクリーニング部材と同様の材質で構成される。本実施形態によれば、溝を形成することなく、更にクリーニング部材を摺動部材4の上面、支持部材5の側面に貼り付ける等により、低コストで第1の実施形態と同様の効果を奏することができる。変形例上述した実施形態においては、摺動部材としてのニップ形成部3、案内部4を別体に設けるものとしたが、摺動部材として一体化させても良い。また、ニップ形成部3、案内部4を別体に設けるものとし、ニップ形成部3をヒータ第2の加熱源に置き換えることもできる。"