"車両に移動可能に搭載された重量物に接続される駆動装置と、前記車両の挙動を検出する挙動検出手段と、該挙動検出手段の検出結果に応じて前記駆動装置を作動させ、前記重量物の移動に伴う反力を前記車両に付加することにより当該車両の挙動を制御する挙動制御手段と、を備えることを特徴とする車両の挙動制御装置。前記挙動検出手段の検出結果に基づいて、前記車両の挙動制御が必要か否かを判定する要否判定手段、をさらに備え、前記挙動制御手段は、前記要否判定手段によって前記車両の挙動制御が必要と判定された場合にのみ、前記駆動装置を作動させることを特徴とする請求項1に記載の車両の挙動制御装置。前記挙動制御手段は、前記車両の制動時に前記駆動装置を作動させて、前記重量物を前記車両の前方に移動させることを特徴とする請求項1又は2に記載の車両の挙動制御装置。前記駆動制御手段は、前記車両の旋回時に前記支持駆動手段を作動させて、前記重量物を前記車両の旋回方向とは逆向きに回動させることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載の車両の挙動制御装置。前記車両には、当該車両の前後方向において前記重量物が二つ搭載されており、前記駆動制御手段は、前記車両の旋回時に前記支持駆動手段を作動させて、前記車両の前方側の重量物を前記車両の旋回外側に向かって移動させると共に、前記車両の後方側の重量物を前記車両の旋回内側に向かって移動させることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載の車両の挙動制御装置。前記重量物が、前記車両の走行用バッテリであることを特徴とする請求項1~5の何れか一項に記載の車両の挙動制御装置。特許文献1に記載の技術によっても車両の挙動の安定化を図ることはできる。しかしながら、このようなシステムは、車両購入者が装備選択ニーズによりオプション設定されることが多いため、ベース車両に対してなるべく小さい変更で実現するシステムが望まれている。ところで、車両には、例えば、エンジンやトランスミッション等のパワープラントや燃料タンク、電気自動車EVやハイブリッド自動車HEV等に搭載される走行用バッテリ等、各種の重量物が搭載されている。これらの重量物は、車両重量はもとより、車両諸元にも影響を与える。このため、重量物の重量や配置等に起因して車両走行時、例えば、旋回時や制動時の車両の挙動の安定性は大きく変化する。しかしながら、従来、このような重量物は弾性支持又は剛体支持されており、車両の安定性の向上という面では重量としての影響が主に評価されてきた。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、車両に搭載されている重量物を利用して、車両の挙動を効果的に安定化させることができる車両の挙動制御装置を提供することを目的とする。上記課題を解決する本発明の第1の態様は、車両に移動可能に搭載された重量物に接続される駆動装置と、前記車両の挙動を検出する挙動検出手段と、該挙動検出手段の検出結果に応じて前記駆動装置を作動させ、前記重量物の移動に伴う反力を前記車両に付加することにより当該車両の挙動を制御する挙動制御手段と、を備えることを特徴とする車両の挙動制御装置にある。本発明の第2の態様は、前記挙動検出手段の検出結果に基づいて、前記車両の挙動制御が必要か否かを判定する要否判定手段、をさらに備え、前記挙動制御手段は、前記要否判定手段によって前記車両の挙動制御が必要と判定された場合にのみ、前記駆動装置を作動させることを特徴とする第1の態様の車両の挙動制御装置にある。本発明の第3の態様は、前記挙動制御手段は、前記車両の制動時に前記駆動装置を作動させて、前記重量物を前記車両の前方に移動させることを特徴とする第1又は2の態様の車両の挙動制御装置にある。本発明の第4の態様は、前記駆動制御手段は、前記車両の旋回時に前記支持駆動手段を作動させて、前記重量物を前記車両の旋回方向とは逆向きに回動させることを特徴とする第1~3の何れか一つの態様の車両の挙動制御装置にある。本発明の第5の態様は、前記車両には、当該車両の前後方向において前記重量物が二つ搭載されており、前記駆動制御手段は、前記車両の旋回時に前記支持駆動手段を作動させて、前記車両の前方側の重量物を前記車両の旋回外側に向かって移動させると共に、前記車両の後方側の重量物を前記車両の旋回内側に向かって移動させることを特徴とする第1~3の何れか一つの態様の車両の挙動制御装置にある。本発明の第6の態様は、前記重量物が、前記車両の走行用バッテリであることを特徴とする第1~5の何れか一つの態様の車両の挙動制御装置にある。かかる本発明では、車両に搭載されている重量物を利用して、車両の走行状態に応じた車両の挙動の安定性を効果的に高めることができる。結果として、車両の安全性を向上させることができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。実施形態1図1に示すように、本実施形態に係る車両10は、例えば、電気自動車であり、走行用モータ11を備えている。走行用モータ11は、インバータ12を介してバッテリユニット13に接続されており、バッテリユニット13から供給される電力によって駆動されるように構成されている。なおバッテリユニット13は、図示しない複数のバッテリが内装されており、全体として、例えば、50~200kg程度の重量がある。このような重量物であるバッテリユニット13は、車両10の床面の下面側に、車両10の前後方向でスライド可能に設けられている。本実施形態では、図2に示すように、バッテリユニット13は、車両10の床面を構成するフロアパネル14に設けられたスライドレール15に係合保持されて、車両10の前後方向でスライド可能となっている。またバッテリユニット13には、油圧アクチュエータ等で構成される駆動装置20が接続されており、バッテリユニット13は、この駆動装置20を作動させることによって車両10の前後方向で移動されるようになっている。また車両10は、走行用モータ11や駆動装置20の駆動等の各種制御を行う制御装置30が設けられている。この制御装置30は、入力装置、記憶装置及び演算回路等からなる電子制御ユニットECUである。ところで、例えば、車両10が走行中に制動されると、つまりブレーキ操作が行われると、図3aに示すように、車輪に制動力F1が作用することで、車両10には、前方側に向かって慣性力が働き、車両10にはピッチングモーメントが発生し、車両10が前傾してしまうことがある。このように車両10の制動時にピッチングが生じると、車両10の後輪の接地荷重が低下してしまい、特に旋回時での制動安定性が低下してしまう虞がある。またピッチングは、車両10の制動時だけでなく、例えば、路面の凹凸に起因して生じることもある。この場合には、乗り心地が悪化してしまうことになり、何れにしてもピッチングは極力抑えられていることが好ましい。そこで、本実施形態に係る車両の挙動制御装置50では、以下に説明する車両の挙動制御を所定のタイミングで実行することで、ピッチングを抑制している。具体的には、図3bに示すように、駆動装置20によってバッテリユニット13の重心点を所定速度で車両前方に移動させ、バッテリユニット13の移動に伴う反力モーメントを車両10に付加する。この反力F2によって車両10に生じているピッチングモーメントが打ち消されることで、車両10のピッチングを抑制することができる。車両の挙動制御装置50は、図4に示すように、重量物であるバッテリユニット13を移動させるための駆動装置20と、駆動装置20を制御する制御装置30とで構成される。制御装置30は、挙動検出手段31と、付加反力算出手段32と、要否判定手段33と、挙動制御実行手段34と、を備えている。挙動検出手段31は、走行中における車両10の挙動を検出する。具体的には、車両10に設けられる各種センサ類図示なしからの情報、例えば、車高、ブレーキ圧、前後/上下加速度等の情報に基づいて、車両10の挙動姿勢の変化を逐次検出する。付加反力算出手段32は、挙動検出手段31の検出結果に応じて、車両10に対して付加が必要な反力エネルギを算出する。車両10に対して付加が必要な反力の大きさとは、本実施形態では、車両10のピッチングを抑えるのに必要な大きさであり、例えば、図3に示す例では、ピッチングモーメントを打ち消すのに必要な大きさである。要否判定手段33は、付加反力算出手段32の算出結果から、車両の挙動制御の実行が必要か否かを判定する。本実施形態では、要否判定手段33は、付加反力算出手段32の算出結果が所定値以上である場合に、車両10の挙動制御の実行が必要であると判定する。すなわち要否判定手段33は、車両10に対して所定の閾値以上の慣性力が生じているか、或いは生じることが予測される場合に、車両の挙動制御の実行が必要と判定する。なお車両の挙動制御の実行が必要か否かの判定は、車両の挙動制御が実行可能な状態であることが前提となる。挙動制御実行手段34は、要否判定手段33によって車両の挙動制御の実行が必要と判定されると車両の挙動制御を実行する。具体的には、付加反力算出手段32の算出結果に基づいて駆動装置アクチュエータ20の駆動量を算出し、算出した駆動量に応じて駆動装置20を作動させて、バッテリユニット13を所定速度で所定距離だけ移動させる。このような車両の挙動制御装置による車両の挙動制御について、図5のフローチャートを参照してさらに説明する。車両10の走行が開始されると、まずステップS1で挙動検出手段31によって車両10の挙動が検出される。次いでステップS2で、この挙動検出手段31の検出結果に基づいて、付加反力算出手段32が車両10に対して付加が必要な反力エネルギの大きさを算出する。次いでステップS3で要否判定手段33が、付加反力算出手段32の算出結果から車両の挙動制御の実行が必要か否かを判定する。要否判定手段33が車両10の挙動制御の実行は不要であると判定した場合にはステップS3:NO、ステップS1に戻る。一方、要否判定手段33が車両の挙動制御の実行が必要であると判定した場合にはステップS3:YES、ステップS4に進み、挙動制御実行手段34が車両の挙動制御を実行する。すなわち挙動制御実行手段34が、付加反力算出手段32の算出結果に基づいて駆動装置アクチュエータ20の駆動量を算出し、算出した駆動量に応じて駆動装置20を作動させ、バッテリユニット13を所定速度で所定距離だけ移動させる。例えば、車両10の制動時であれば、バッテリユニット13を車両10の前方に向かって移動させる。これにより、車両10には、このバッテリユニット13の移動に伴う反力が車両10に付加されて、上述のようにピッチングが抑制される図3参照。このように車両の挙動制御を実行してピッチングを抑制することで、制動時における車両10の後輪の接地荷重の低下が抑えられる。したがって、制動安定性が向上し、車両10の安全性を高めることができる。また制動時以外であっても、ピッチングを抑制することで、車両10の乗り心地を大幅に向上することができる。ちなみに、バッテリユニット13の移動に伴う反力は、バッテリユニット13の重量と、その移動速度とに比例する。例えば、バッテリユニット13が重量の軽いものである場合、バッテリユニット13を比較的高速で移動させなければ、車両10に対して十分な反力が付加されない。しかしながら、バッテリユニット13は重量物であるため、移動速度は比較的遅くても、車両10に対して所望の大きさの反力を付加することができる。また本実施形態では、上述のように車両10に対して所定の閾値以上の慣性力が生じている場合に、車両の挙動制御を実行するようにしているため、車両10のピッチングをより適切に抑制することができる。車両10に生じている慣性力が比較的小さい状態で車両10の挙動制御を実行すると、車両の挙動を逆に乱してしまう虞がある。勿論、車両の挙動を適切に制御することができれば、車両の挙動制御を実行するか否かの判定は行わなくてもよい。なおステップS4で車両の挙動制御が実行された後に、さらに駆動装置20の位置情報を検出するステップを設けるようにしてもよい。すなわちこのステップにおいて、駆動装置20が正常に作動しているか否かを判定するようにしてもよい。そして駆動装置20の作動に異常がある場合には、その後の車両の挙動制御を中止することが好ましい。実施形態2本実施形態は、車両の挙動制御を実行することで、車両10の旋回性能を高めるようにした例である。図中同一部材には同一符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態では、図6に示すように、バッテリユニット13は、車両10に対して回転可能に支持されている。具体的には、バッテリユニット13は回転軸16の一端側に固定されており、この回転軸16の他端側がフロアパネル14の内側に設けられた保持部材17に回転可能に保持されている。また、この回転軸16は、車両10の重心点に略一致するように配されている。保持部材17には、例えば、油圧アクチュエータ等の駆動装置20Aが接続されており、バッテリユニット13は、駆動装置20Aの駆動力によって所定速度で回転可能に構成されている。なおバッテリユニット13の支持構造は、特に限定されるものではない。そして、本実施形態に係る挙動制御装置50では、車両10の旋回時に所定のタイミングで車両の挙動制御を実行している。具体的には、バッテリユニット13を所定の方向に所定速度で所定角度距離だけ回転させ、この回転に伴う反力ヨーモーメントを車両10に付加する。これにより、車両10の旋回性能の安定化を図ることができる。例えば、車両10を左旋回させようとする際に、図7aに示すように、車両10の旋回状態がブローアウト状態ニュートラルステアよりも外側へふくらむ状態である場合には、回転軸重心点16を回転中心としてバッテリユニット13を旋回方向とは逆方向図中時計回りに回転させる。この回転に伴う反力反時計回りのヨーモーメントF3が車両10に付加されてブローアウトが抑制される。一方、図7bに示すように、車両10の旋回状態がスピンアウト状態ニュートラルステアよりも内側に入り込む状態である場合には、回転軸重心点16を回転中心としてバッテリユニット13を旋回方向図中反時計回りに回転させる。この回転に伴う反力時計回りのヨーモーメントF4が車両10に付加されてスピンアウトが抑制される。図6に示すように、本実施形態に係る車両の挙動制御装置50は、駆動装置20Aと、駆動装置20Aを制御する制御装置30Aとで構成される。制御装置30Aは、上述の実施形態と同様、挙動検出手段31と、付加反力算出手段32と、要否判定手段33と、挙動制御実行手段34と、を備えている。挙動検出手段31は、走行中における車両10の挙動を検出する。具体的には、車両10に設けられる各種センサ類図示なしからの情報、本実施形態では、操舵角、車輪速、前後/左右加速度等の情報に基づいて、車両10の挙動姿勢の変化を逐次検出する。例えば、車両10の旋回状態がブローアウトであるかスピンアウトであるかも、この挙動検出手段31によって検出される。付加反力算出手段32は、挙動検出手段31の検出結果に応じて、車両10に対して付加が必要な反力ヨーモーメントを算出する。要否判定手段33は、実施形態1と同様に、付加反力算出手段32の算出結果から、車両の挙動制御の実行が必要か否かを判定する。すなわち、要否判定手段33は付加反力算出手段32の算出結果が所定値以上である場合に、車両10の挙動制御の実行が必要であると判定する。挙動制御実行手段34は、要否判定手段33によって車両の挙動制御の実行が必要と判定されると車両の挙動制御を実行する。具体的には、付加反力算出手段32の算出結果に基づいて駆動装置アクチュエータ20の駆動量を算出し、算出した駆動量に応じて駆動装置20を作動させて、バッテリユニット13を所定速度で所定角度距離だけ回転させる。そして、バッテリユニット13の回転に伴う反力ヨーモーメントを車両10に付加することで、上述のように車両10の旋回性能の安定化を図ることができる。なお本実施形態では、車両10に支持されたバッテリユニット13を回転移動させることで、それに伴う反力ヨーモーメントが車両10に付加されるようにしたが、バッテリユニット13の移動方向はこれに限定されるものではない。例えば、図8に示すように、車両10の前後方向で並設された二つのバッテリユニット13A,13Bを車両10の左右方向でそれぞれ逆方向に移動させるようにしてもよい。図示は省略するが、車両10の前後方向で並設されたこれら二つのバッテリユニット13A,13Bは、スライドレール等によって支持され、駆動装置によってそれぞれ車両10の左右方向にスライド可能に構成されている。なおバッテリユニット13A,13Bは、車両10の重心を挟んで並設されていることが好ましい。そして、これらバッテリユニット13A,13Bをそれぞれ左右逆方向に移動させることによって、この移動に伴う反力ヨーモーメントを車両10に付加することができる。例えば、車両10の旋回状態がスピンアウト状態である場合には、図8に示すように、車両10の前方側のバッテリユニット13Aを図中左方向に移動させると共に、車両10の後方側のバッテリユニット13Bを図中右方向に移動させる。これにより、車両10には時計回りの反力ヨーモーメントF5が付加されて、スピンアウトが抑制される。実施形態3上述の実施形態では、ピッチ方向における車両の挙動、ヨー方向における車両の挙動を、それぞれ制御するようにした例を説明したが、本実施形態は、ピッチ方向、ヨー方向及びロール方向における車両の挙動を制御可能にした例である。なお図中同一部材には同一符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態では、図9及び図10に示すように、バッテリユニット13が、例えば、油圧アクチュエータ等で構成される6つの支持駆動装置60によって車両10のフロアパネル14に対して懸架されている。より詳細には、バッテリユニット13の外周部の3点13a,13b,13cに、それぞれ2つの支持駆動装置60が接続されて、バッテリユニット13が車両10に対して懸架されている。これら6つの支持駆動装置60を制御装置30によって適宜作動させることで、X軸,Y軸,Z軸方向及びそれらの軸周りの回転方向の6自由度で、バッテリユニット13を所望の方向に移動させることができる。このように本実施形態の車両の挙動制御装置によれば、ピッチ方向、ヨー方向、ロール方向の何れの方向においても、車両の挙動を制御することができる。勿論、前後方向、左右方向、上下方向においても、車両の挙動を制御することができる。したがって、車両の走行状態に応じた車両の挙動の安定性を著しく向上することができる。他の実施形態上述のように本発明は、車両の走行中にバッテリユニットを移動させて、その移動に伴う反力を車両に付加して車両の挙動を制御するものであるが、車両の停止時に必要に応じてバッテリユニットを移動させるようにすれば、車両の走行安定性をさらに高めることができる。例えば、実施形態1に係る車両10において、乗車人数や積載量の変化により、例えば、図11aに示すように車両10が後方側に傾斜している場合、つまり車両の重心点が車両後方側にある場合には、図11bに示すようにバッテリユニット13の重心点を車両10の前方側にスライドさせることで、車両10の重心点を車両前方側に移動させて車両10の傾斜を抑制することができる。これにより、車両10の走行安定性を向上することができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、これらの実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能なものである。例えば、上述の実施形態では、電気自動車を一例として本発明を説明したが、勿論、本発明は、エンジンを備えた車両にも適用することができる。この場合、バッテリユニットに代えて、例えば、燃料タンク等を移動させるようにしてもよい。"