側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーと、エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物と、が反応して形成された色調可変膜。前記側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーが、下記一般式1~一般式3で示される構造単位から選択される少なくとも1種を含むカチオンポリマーである請求項1に記載の色調可変膜。一般式1中、R11及びR12はそれぞれ独立に、アルキル基又はアリール基を表す。一般式2中、R20は水素原子、又はアルキル基を表し、R21~R23はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アラルキル基、又はアリール基を表し、L20は2価の連結基を表す。一般式3中、R31はアルキル基を表す。一般式3におけるピリジン環と主鎖との結合位置は、ピリジン環の2位、3位、又は4位である。一般式1~一般式3中、X-はそれぞれ独立に対アニオンを表す。前記側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーが、さらに、重合性基又は架橋性基を含むカチオンポリマーである請求項1又は請求項2に記載の色調可変膜。前記エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物が、下記一般式Iで示される化合物である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の色調可変膜。前記一般式I中、Gは色調可変化合物残基を表し、LIは2価の連結基を表し、Aは酸基を表す。nは1~8の整数を表す。前記一般式IにおけるGが、エレクトロクロミック色素、フォトクロミック色素、ソルバトクロミック色素、サーモクロミック色素、ピエゾクロミック色素、又は、ハロクロミック色素の残基である請求項4に記載の色調可変膜。前記一般式IにおけるAが、カルボン酸基、スルホン酸基、又はホスホン酸基である請求項4又は請求項5に記載の色調可変膜。前記エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物が、分子内に複数の酸基を有する化合物である請求項1~請求項6のいずれか1項に記載の色調可変膜。前記エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物が、カルボン酸基、スルホン酸基、又はホスホン酸基を有するテトラシアノキノジメタン誘導体である請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の色調可変膜。側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーと水系溶媒とを含む液からなる層を形成する工程A工程と、カチオンポリマーと水系溶媒とを含む液からなる層の表面に、エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物と水系溶媒とを含む液を接触させる工程B工程と、カチオンポリマーとエネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物とを、液-液界面において反応させて不溶性の色調可変膜を形成する工程C工程と、をこの順で含む請求項1~請求項8のいずれか1項に記載の色調可変膜の製造方法。前記C工程の後に、さらに、形成された不溶性の色調可変膜を支持体に貼り付ける工程D工程を有する請求項9に記載の色調可変膜の製造方法。前記支持体が電極であり、前記不溶性の色調可変膜がエレクトロクロミック色素残基を含む請求項10に記載の色調可変膜の製造方法。請求項11に記載の方法により得られたエレクトロクロミック素子。カルボン酸基、スルホン酸基、又はホスホン酸基を有するテトラシアノキノジメタン誘導体と高分子多価カチオンとの塩。上記問題点を考慮した本発明の課題は、気相法によらず、湿式法で膜形成可能であり、可撓性で且つ実用上の強度を備え、エネルギー付与により高感度で色調が変化する色調可変膜、及び、色調可変膜に好適な新規化合物を提供することにある。また、本発明のさらなる目的は、可撓性で、エネルギー付与により高感度で色調が変化する色調可変膜を気相法によらず簡易に製造しうる色調可変膜の製造方法、及び、該製造方法により得られたエレクトロクロミック素子を提供することにある。本発明者は、上記課題に鑑みて鋭意検討した結果、酸基を有する色調可変化合物の水溶液をカチオンポリマーの水溶液と混合すると難溶解性のイオンコンプレックスが生成し、その反応生成物における色調可変機能を有する部分構造は荷電を持たず中性の状態であること、また、両者を反応させるに際し、層状に接触させ、液-液界面で反応させることで、難溶解性で自己支持性のイオンコンプレックス膜が形成されることを見出し、本発明を完成した。即ち、本発明の構成は以下に示すとおりである。<1>側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーと、エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物と、が反応して形成された色調可変膜。<2>前記側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーが、下記一般式1~一般式3で示される構造単位を含むカチオンポリマーである<1>に記載の色調可変膜。一般式1中、R11及びR12はそれぞれ独立に、アルキル基又はアリール基を表す。一般式2中、R20は水素原子、又はアルキル基を表し、R21~R23はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アラルキル基、又はアリール基を表し、L20は2価の連結基を表す。一般式3中、R31はアルキル基を表す。一般式3におけるピリジン環と主鎖との結合位置は、ピリジン環の2位、3位、又は4位である。一般式1~一般式3中、X-はそれぞれ独立に対アニオンを表す。<3>前記側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーが、さらに、重合性基又は架橋性基を含むカチオンポリマーである<1>又は<2>に記載の色調可変膜。<4>前記エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物が、下記一般式Iで示される化合物である<1>~<3>のいずれか1項に記載の色調可変膜。前記一般式I中、Gは色調可変化合物残基を表し、LIは2価の連結基を表し、Aは酸基を表す。nは1~8の整数を表す。<5>前記一般式IにおけるGが、エレクトロクロミック色素、フォトクロミック色素、ソルバトクロミック色素、サーモクロミック色素、ピエゾクロミック色素、又は、ハクロクロミック色素の残基である<4>に記載の色調可変膜。<6>前記一般式IにおけるAが、カルボン酸基、スルホン酸基、又はホスホン酸基である<4>又は<5>に記載の色調可変膜。<6>前記エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物が、分子内に複数の酸基を有する化合物である<1>~<6>のいずれか1項に記載の色調可変膜。<8>前記エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物が、カルボン酸基、スルホン酸基、又はホスホン酸基を有するテトラシアノキノジメタン誘導体である<1>~<7>のいずれか1項に記載の色調可変膜。<9>側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーと水系溶媒とを含む液からなる層を形成する工程A工程と、該カチオンポリマーと水系溶媒とを含む液からなる層の表面に、エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物と水系溶媒とを含む液を接触させる工程B工程と、該カチオンポリマーとエネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物とを液-液界面において反応させて不溶性の色調可変膜を形成する工程C工程と、をこの順で含む<1>~<8>のいずれか1項に記載の色調可変膜の製造方法。<10>前記C工程の後に、さらに、形成された不溶性の色調可変膜を支持体に貼り付ける工程D工程を有する<9>に記載の色調可変膜の製造方法。<11>前記支持体が電極であり、前記不溶性の色調可変膜がエレクトロクロミック色素残基を含む<10>に記載の色調可変膜の製造方法。<12><11>に記載の方法により得られたエレクトロクロミック素子。<13>カルボン酸基、スルホン酸基、又はホスホン酸基を有するテトラシアノキノジメタン誘導体と高分子多価カチオンとの塩。本発明によれば、気相法によらず、湿式法で膜形成可能であり、可撓性で且つ実用上の強度を備え、エネルギー付与により高感度で色調が変化する色調可変膜、及び、色調可変膜に好適な新規化合物を提供することができる。また、本発明によれば、可撓性で、エネルギー付与により高感度で色調が変化する色調可変膜を気相法によらず簡易に製造しうる色調可変膜の製造方法、及び、該製造方法により得られたエレクトロクロミック素子を提供することができる。以下、本発明を詳細に説明する。<色調可変膜及びその製造方法>本発明の色調可変膜は、側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーの水系溶媒溶液と、エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物以下、適宜、色調可変化合物と称するの水系溶媒溶液と、を接触させることで液-液面にて反応させることで、湿式法により形成される。この反応は、カチオンポリマーにおける陽イオン性基と、色調可変化合物の酸基とのイオン交換反応による塩形成反応であり、その結果、液-液界面にイオン性の相互作用による自己保持性の柔軟な膜が形成され、形成された膜は、エネルギー付与により色調が変化する化合物を含有する。用いられる色調可変化合物により、様々な用途に用いられ、エレクトロクロミックディスプレイ等の表示素子、濃度可変遮光材料、色調可変カラーフィルター、色調可変装飾フイルムなどとして利用可能である。以下、このような色調可変膜の詳細を、その原料、及び、生産性に優れた製造方法とともに説明する。側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマー本発明に用いうる側鎖に陽イオン性基を含む構造単位を含んで構成されるカチオンポリマーとしては、水を主成分とする水系溶媒に可溶、即ち、常温25°Cで10以上溶解しうることが好ましい。膜形成性の観点からは、側鎖に有する陽イオン性基としては、アンモニウム、又は、ホスホニウムが好ましく、生成するイオンコンプレックスの安定性の観点からは、4級アンモニウムカチオン構造を含むものが好ましい。本発明に好適な側鎖に陽イオン性基を含む構造単位としては、下記一般式1~一般式9で表されるものが挙げられる。なお、以下に説明する各置換基、連結基は、導入可能である場合、さらに、置換基を有するものであってもよい。一般式1中、R11及びR12はそれぞれ独立に、アルキル基又はアリール基を表す。アルキル基としては、炭素数1~18の直鎖状或いは分岐鎖を有するアルキル基が好ましく、より好ましくは、炭素数1~4の直鎖状アルキル基である。R11及びR12は同じでも異なっていてもよいが、合成適性上は同じであることが好ましく、より具体的には、例えば、R11及びR12の双方がメチル基、エチル基、プロピル基等であることが好ましい。X-は対イオンを表し、Xとしては、ハロゲン原子、SO4、HSO4、PO4、H2PO4、HPO4、CH3SO3、CF3SO3、CH3C6H4SO3、PF6、及び、BF4等が好ましく、塩素原子がより好ましい。一般式2中、R20は水素原子、又はアルキル基を表し、R21~R23はそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アラルキル基、又はアリール基を表し、L20は2価の連結基を表す。R20としては、水素原子又は炭素数1~18のアルキル基が挙げられ、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基が好ましく、水素原子又はメチル基がより好ましい。R21~R23はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数1~18のアルキル基又は炭素数6~18のアリール基、炭素数7ないし18のアラルキル基が挙げられ、炭素数1~8のアルキル基またはベンジル基が好ましい。一般式2で現される化合物の具体例としては、R20が水素原子又はメチル基であり、R21、R22、R23が以下に示す組み合わせの化合物が挙げられる。一般式2中、X-で表される対イオンとしては、以下に挙げるものが好ましい。前記一般式3中、R31は炭素数1~18のアルキル基、又は、炭素数7~18のアラルキル基を表し、好ましくは、炭素数1~8のアルキル基またはベンジル基である。X-は対イオンを表し、一般式2におけるのと同義である。一般式3におけるピリジン環と主鎖との結合位置は、ピリジン環の2位、3位、又は4位であり、好ましくは、2位又は4位である。前記一般式4において、Zは5~6員の含窒素原子へテロ環を完成するための非金属原子群を表す。一般式5においてR51~R53はそれぞれ独立に、水素原子、水酸基、アルキル基、アラルキル基又はアリール基を表す。前記一般式6~一般式9におけるR61、R71、R81及びR91は、それぞれ独立に前記例示した5種の置換基から選択される基を表す。前記一般式4~一般式9において、X-はそれぞれ独立に対イオンを表し、一般式2におけるのと同義である。カチオンポリマーにおける陽イオン性基を含む構造単位の含有量は20モル~100モルであることが好ましい。また、重量平均分子量は10万ないし100万の範囲であることが好ましく、より好ましくは20万ないし50万の範囲である。本発明に係るカチオンポリマーが陽イオン性基を含む構造単位以外の構造単位を有する場合、好ましい構造単位としては、例えば、以下に示すものが挙げられる。-CH2CH2-、-CH2CHCH3、-CH2CHCOOCH3-、-CH2CCH3COOCH3-、一般式2で示される構造単位においてR23とXとを欠くもの中性アミン、一般式3で示される構造単位においてR31とXを欠くもの、及び、これらと同様に、一般式5~一般式9で示される構造単位に対応する中性アミンRとXを欠くもの。以下、上記一般式に包含されるカチオンポリマーの具体例を挙げるが、本発明はこれに制限されない。なかでも、合成の簡便性の観点から、一般式1~一般式3で表されるカチオンポリマー等が好ましく、より具体的には、例えば、塩化ポリジアリルジメチルアンモニウムや、ピリジニウム骨格を含むものが好ましい。上記カチオンポリマーのGPC法ゲルパーミエーションクロマトグラフィ法により測定した重量平均分子量は、10万~100万の範囲であった。本発明の色調可変膜を作製するに際しては、上記カチオンポリマーと水系溶媒とを含む液カチオンポリマー含有液と称するを調整する。このカチオンポリマー含有液からなる層を形成し、後述する色調可変化合物を含む液と接触させることで不溶性の色調可変膜を形成する。カチオンポリマー含有液を調整するのに用いられる水系溶媒としては、水、メタノール、エタノール、イソプロパノール、及び、プロピレングリコールなどが挙げられ、水、又は、メタノールが好ましい。カチオンポリマー含有液におけるカチオンポリマーの濃度は、10質量ないし50質量、好ましくは20ないし35質量であり、layer-by-layer法による交互吸着膜の作成に用いられる濃度0.01質量より著しく高濃度であることが好ましい。カチオンポリマー含有液からなる層の形成方法は任意であり、仮支持体にカチオンポリマー含有液を塗布して塗膜を形成する方法、平板状の容器にカチオンポリマー含有液を満たす方法などが挙げられるが、塗布法が、操作の簡便性の観点から好ましい。なお、液層の形成に際して、液の流動性が大きい場合、液-液界面での均一な反応が阻害される懸念があることから、好ましい粘度としては、25°Cにおいて50~1500mPas、好ましくは60~1200mPas、特に好ましくは250~1000mPasの範囲である。塗布液には増粘剤を配合し、粘度を調整してもよい。増粘剤は、カチオンポリマーと結合しないように、カチオン系又はノニオン系増粘剤を選択して用いることが好ましい。本発明に使用可能な増粘剤としては、以下のものが挙げられる。ポリエチレンオキサイド/非イオン系水溶性樹脂カルボキシビニルポリマー/架橋型アクリル系水溶性樹脂ポリアクリル酸部分中和物ヒドロキシエチルセルロース/水溶性増粘剤セルロースおよびその誘導体CMC、MCなどアルブミン卵白の成分、カゼイン牛乳に含まれているなどの蛋白質アルギン酸、寒天、澱粉、多糖類、キサンタンガムビニル系、ビニリデン系化合物およびこれらの組み合わさった合成高分子化合物ポリエステル系化合物ポリアミド系化合物ポリエーテル系化合物ポリグリコール系化合物ポリビニルアルコール系化合物ポリアルキレンオキサイド系化合物ポリアクリル酸系化合物ジメチルジステアリルアンモニウムヘクトライト/クオタニウム-18ヘクトライトこれらの増粘剤を加えることで、上記好ましい粘度に調整すればよい。エネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物色調可変化合物本発明に用いうるエネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物は、下記一般式Iで示される化合物であることが好ましい。前記一般式I中、Gは色調可変化合物残基を表し、LIは2価の連結基を表し、Aは酸基を表す。nは1~8の整数を表す。なお、ここで、Gで示される色調可変化合物残基としては、熱や光などのエネルギーにより色調が変化する化合物の残基であれば特に制限はなく、例えば、エレクトロクロミック色素、フォトクロミック色素、ソルバトクロミック色素、サーモクロミック色素、ピエゾクロミック色素、又は、ハロクロミック色素などが挙げられ、応用範囲が広いといった観点からは、エレクトロクロミック色素、フォトクロミック色素、サーモクロミック色素などの残基が好ましい。また、Aで示される酸基としては、例えば、カルボン酸基、スルホン酸基、及び、リン酸基などが挙げられる。一般式Iにおけるnは1~8の整数を表し、2~4の整数であることが好ましい。これら色調可変化合物に酸基を導入して、本発明に係るエネルギー付与により色調が変化しうる部分構造及び酸基を含む化合物を得る方法としては、公知の方法が利用できる。酸基の導入法としては芳香族環の求電子置換反応例えばスルホン化、ハロゲン置換アルキル基と亜硫酸水素塩との反応、ヒドロキシル基と酸無水物例えば、無水酢酸、2-スルホ安息香酸分子内無水物との反応などがあり、色調可変化合物の骨格を破壊しにくい緩和な条件で行うことができるので、色調可変化合物の骨格にヒドロキシル基を直接またはアルキレン基などの連結基を介して導入し、これと酸無水物を反応させる方法が好適である。より好ましい化合物として、下記一般式IIで示される化合物が挙げられる。一般式II{CN2=[環状π共役]=CN2}-{LIII-SO3-Mm1/m}n一般式II中、LIIIは2価の連結基であり、好ましくは置換基を有していてもよいアルキレン基もしくは置換基を有していてもよいアリーレン基を含んで構成される連結基であり、アリーレン基を含んで構成される連結基であることがより好ましい。なかでも、-SO3Mが直接アリーレン基に結合している態様がさらに好ましい。[環状π共役]は、π共役を含む環状部分構造を示す。LIIIで表されるアルキレン基は、炭素原子数1ないし18、好ましくは2ないし6、特に好ましくは2ないし4のアルキレン基であり、LIIIで表されるアリーレン基はフェニレン基もしくはナフチレン基であることが好ましく、これらのアルキレン基もしくはアリーレン基はさらにアルキル基炭素原子数1ないし8、アルコキシ基炭素原子数1ないし6、アリールオキシ基炭素原子数6ないし18、ハロゲン原子F、Cl、Br、I等の置換基を有するものであってもよい。アルキレン基及びアリーレン基はこれ自体がLIIIで示される2価の連結基であってもよく、アルキレン基とアリーレン基とが互いに直接、または、酸素原子、エステル結合-C=OO-、もしくはスルホニル結合-SO2-を介して間接的に連結されて、2価の連結基を構成してもよい。LIIIで表される連結基として特に好ましいものは、炭素原子数2ないし4のアルキレン基とフェニレン基とがエステル結合を介して連結して形成される連結基である。Mは、水素原子又は、低分子量の陽イオンを表し、低分子量の陽イオンとしては、例えば、Na、Bu4Nなどが好ましい。ここで、Buはブチル基を示す。mは1又は2である。nは1~8の整数を表し、好ましくは2~4、特に好ましくは2である。色調可変化合物の特に好ましい化合物として、下記一般式IIIで表される化合物が挙げられる。前記一般式III中、Zは隣接する炭素原子とともに5員環~6員環を形成する非金属原子団を表す。Lはアリーレン基、アルキレン基、-O-、-OC=O-、-C=O-、-NRC=O-、又は、-NRSO2-、或いは、これらから選ばれる2以上が連結してなる基を表し、Rは水素原子、又は炭素数1から3のアルキル基を示す。Rは、好ましくは、水素原子、メチル基又はエチル基であり、水素原子であることがより好ましい。Mは前記一般式IIにおけるMと同義である。以下に、Gで示される色調可変化合物残基を形成しうる色調可変化合物の例を挙げるが、本発明はこれらに制限されない。なかでも好ましいのは、テトラシアノキノジメタンTCNQであり、この骨格に、連結基を介して酸基が連結されている化合物が好ましい。酸基を複数有することで、前記カチオンポリマー鎖が架橋されて形成される色調可変膜の強度が増すため、好ましい。そのような観点からは、酸基の数は1分子中に2~4個であることが好ましい。酸基としてはスルホン酸基が好ましい。以下に、スルホン酸基を有するTCNQ誘導体の具体例例示化合物1~例示化合物40を以下に示すが、本発明の範囲は、これらのみに限定されるものではない。本発明の色調可変膜を作製するために、色調可変化合物と水径溶媒とを含む液以下、色調可変化合物含有液と称するを調製する。調整に用いられる水径溶媒は、カチオンポリマー含有液において挙げたものと同様のものが用いられる。色調可変化合物含有液における色調可変化合物の濃度は、固形分換算で0.1質量ないし50質量、好ましくは0.5質量ないし10質量、特に好ましくは0.5ないし5質量の範囲である。色調可変化合物含有液を前記カチオンポリマー含有液からなる層に接触させる方法としては、特に制限はないが、色調可変化合物含有液をカチオンポリマー含有液層表面に塗布する方法、色調可変化合物含有液をカチオンポリマー含有液層表面に注いで接触させる方法、色調可変化合物含有液をカチオンポリマー含有液層表面に噴霧する方法が挙げられる。作業性及び形成された色調可変膜の採取、不要となった残存液除去性の観点から、注入する方法が好ましい。なお、塗布による方法をとる場合には、用いる色調可変化合物含有液の粘度は、カチオンポリマー含有液の粘度が上記の範囲にあって比較的粘調であれば、特に制限はないが、25°Cにおいて50~1500mPasであることが好ましく、注入する方法をとる場合の液の粘度は、好ましくは5~1000mPasであることが好ましい。塗布法を用いる場合には、色調可変化合物含有液にも、増粘剤を用いて粘度を調整してもよい。増粘剤もカチオンポリマー含有液調整に用いたものと同様のものが用いられる。図1は、色調可変膜製造工程の概要を示す概略断面図である。まず、カチオンポリマー含有液からなる層10を形成し、その表面に、色調可変化合物含有液からなる層12を形成する。その後、両者の液-液界面において、カチオンポリマーにおける陽イオン性基と、色調可変化合物における酸基とが反応して相互作用を形成し、不溶性の色調可変膜14が形成される。この反応は室温25°Cで速やかに進行する。反応温度は、10~60°Cが好ましく、反応時間は1秒~30分が好ましい。不溶性の色調可変膜14の取り出しは、膜14形成後に大量の水を供給して膜14を液表面に浮上させ、取り出してもよく、図2に示すように、膜14を支持体16に貼り付けて液面から取り出してもよい。支持体16上に色調可変膜14を貼り付ける方法は、膜の保護性の観点から好ましい。また、支持体16上に膜14を貼り付けたまま、水洗などの後処理を行うこともできる。エレクトロクロミック素子また、色調可変膜14がエレクトロクロミック色素残基を含む場合には、得られた色調可変膜14を、図3に示すように、予めITO電極を蒸着したガラス板18に転写し、風乾することで、積層体を形成し、その後、適切なスペーサ22を介して対向電極であるITO層電極を有するガラス板基板20を設置し、空隙に電解質24を充填することで、図4に示す如き構成のエレクトロクロミック素子を形成することができる。即ち、図4は、本発明のエレクトロクロミック素子の一態様を示す概略断面図である。このエレクトロクロミック素子の電極に電流を流すことで、セル内の色調可変膜14が発色し、電流を逆転すると消色する。即ち、エレクトロクロミック素子は、対向する一組の電極18、20と、それらを離間させて配置させるためのスペーサ22とからなるセル内に、本発明の色調可変膜14と電解質24とを有する。このエレクトロクロミック素子において、色調可変能を有する膜14は可撓性を有するため、セル材料、電極材料としてフレキシブル素材を用いることで、容易にフレキシブルなエレクトロクロミック素子が形成される。また、色調可変膜14に含まれる色調可変化合物を選択することで、同様の簡易な方法により、様々な用途の色調可変素子を形成することができ、その応用範囲は広い。なお、本発明において用いられるスルホン酸基を有するTCNQと多価カチオンポリマーとの反応生成物は、新規な色調可変化合物である。スルホン酸基を有するTCNQ前記例示化合物23と、Aldrich試薬の塩化ポリジアリルジメチルアンモニウム高分子量重量平均分子量:40万~50万20水溶液とを混合攪拌した。生じた橙色の沈殿を濾取し乾燥した。この反応生成物固体は、電流の印加により発色し、電流の印加を停止すると消色する色調可変化合物である。以下に実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明する。以下の実施例に示す材料、試薬、物質量とその割合、操作等は本発明の主旨から逸脱しない限り適宜変更することができる従って本発明の範囲は以下の具体例に制限されるものではない。実施例1<1.色調可変膜の形成>Aldrich試薬の塩化ポリジアリルジメチルアンモニウム高分子量重量平均分子量:40万~50万20水溶液カチオンポリマー含有液2mlをガラスシャーレ中にキャストし、その表面に、スルホン酸基を有するTCNQ下記例示化合物23の水溶液濃度5mgml色調可変化合物含有液を1ml注いだ。液は、カチオンポリマー含有液からなる層の表面に広がり、両者の液-液界面に不溶性の色調可変膜14が形成された。1分経過後、大量の水を加えて両液を希釈したところ、界面に形成された色調可変膜14が水中に浮遊した。この膜14にガラス板16を被せて捕集し、水をかけて洗った。<2.エレクトロクロミック素子の形成>得られた色調可変膜14を、図3に示すようにITOを蒸着したガラス板電極18を表面に被せてずらすことで、電極18上に転写した。これに水をかけて洗浄し、残存するカチオンポリマー含有液などを除去した後、風乾した。得られた色調可変膜14の吸収極大は464nm、吸光度は1.4、膜厚は1.36μmであった。これに0.1μmのスペーサ22を介して対向電極であるITO層を有するガラス板20を設置し、空隙に電解質として0.05molの硫酸ナトリウム水溶液24を充填して、図4に示す如き構造のエレクトロクロミックセルエレクトロクロミック素子を構築した。電圧を0.5V印加することで、セル内の色調可変膜14は黄橙色から緑色に変色し、812nmの吸光度が最も著しく上昇した。また、電流を逆転すると消色した。発色消色の様子を図5のグラフに示す。本発明の製造方法によれば、エレクトロクロミック素子を簡便に製造できることが確認された。得られたエレクトロクロミック素子は、低電圧駆動であり、近赤外のエレクトロクロミズムを示す膜であることが示された。実施例2実施例1で用いた塩化ポリジアリルジメチルアンモニウム高分子量に代えて、塩化ポリジアリルジメチルアンモニウム中分子量分子量:20万35万を用いた以外は実施例1と同様にしてエレクトロクロミック素子を作製した。電圧を0.5V印加することで、セル内の色調可変膜14は黄橙色から緑色に変色し、812nmの吸光度が最も著しく上昇した。また、電流を逆転すると消色し、図5と同様な発色消色の繰り返しが観測された。