"内燃機関の第1気筒に備えられた第1燃料噴射弁、第2気筒に備えられた第2燃料噴射弁、および第3気筒に備えられた第3燃料噴射弁と、前記第1燃料噴射弁からの燃料噴射時に生じる前記第1燃料噴射弁への供給燃料の圧力変化を、噴射気筒波形として検出する第1燃圧センサと、前記第1燃料噴射弁からの燃料噴射時に生じる前記第2燃料噴射弁への供給燃料の圧力変化を、非噴射気筒波形として検出する第2燃圧センサと、を備える燃料噴射システムに適用され、前記噴射気筒波形と前記非噴射気筒波形との相関を算出する相関算出手段と、前記第3燃料噴射弁からの燃料噴射時に前記第1燃圧センサまたは前記第2燃圧センサにより検出された燃料圧力変化を、第2の非噴射気筒波形として取得する取得手段と、前記第2の非噴射気筒波形および前記相関に基づき、前記第3燃料噴射弁からの燃料噴射状態を推定する噴射状態推定手段と、を備えることを特徴とする燃料噴射状態推定装置。前記第1燃料噴射弁への噴射開始指令の出力に対する噴射状態変化の応答遅れを表した噴射遅れ時間を、前記噴射気筒波形に基づき算出する噴射遅れ算出手段と、前記第1燃料噴射弁へ噴射開始指令を出力してから、前記非噴射気筒波形が圧力降下を開始するまでの降下遅れ時間を算出する降下遅れ算出手段と、前記第3燃料噴射弁へ噴射開始指令を出力してから、前記第2の非噴射気筒波形が圧力降下を開始するまでの時間である第2の降下遅れ時間を算出する第2降下遅れ算出手段と、を備え、前記相関算出手段は、前記噴射遅れ時間と前記降下遅れ時間との相関を算出し、前記噴射状態推定手段は、前記第2の降下遅れ時間および前記相関に基づき、前記第3燃料噴射弁への噴射開始指令の出力に対する噴射状態変化の応答遅れを表した第2の噴射遅れ時間を推定することを特徴とする請求項1に記載の燃料噴射状態推定装置。前記噴射気筒波形に基づき算出される前記第1燃料噴射弁からの燃料噴射量、または前記噴射気筒波形の積分値、または前記噴射気筒波形の圧力降下量を、噴射気筒の波形変化量として算出する噴射波形変化算出手段と、前記非噴射気筒波形の積分値または前記非噴射気筒波形の圧力降下量を非噴射気筒の波形変化量として算出する非噴射波形変化算出手段と、前記第2の非噴射気筒波形の積分値または前記第2の非噴射気筒波形の圧力降下量を、第2の非噴射気筒の波形変化量として算出する第2非噴射波形変化算出手段と、を備え、前記相関算出手段は、前記噴射気筒の波形変化量と前記非噴射気筒の波形変化量との相関を算出し、前記噴射状態推定手段は、前記第2の非噴射気筒の波形変化量および前記相関に基づき、前記第3燃料噴射弁からの燃料噴射量を推定することを特徴とする請求項1または2に記載の燃料噴射状態推定装置。前記非噴射気筒波形のうち、前記第1燃料噴射弁からの燃料噴射に伴い生じる圧力降下の開始時期を算出する降下開始時期算出手段を備え、前記非噴射波形変化算出手段は、前記非噴射気筒波形の積分値を前記波形変化量として算出するものであり、かつ、前記圧力降下の開始時期を前記非噴射気筒波形の積分範囲の始点とすることを特徴とする請求項3に記載の燃料噴射状態推定装置。前記第1燃料噴射弁へ噴射開始を指令してから、前記非噴射気筒波形に現れる圧力降下の開始時期までの降下遅れ時間を算出する降下遅れ時間算出手段を備え、前記非噴射波形変化算出手段は、前記非噴射気筒波形の積分値を前記波形変化量として算出するものであり、かつ、前記第1燃料噴射弁へ噴射終了を指令してから前記降下遅れ時間が経過した時点を、前記非噴射気筒波形の積分範囲の終点とすることを特徴とする請求項3または4に記載の燃料噴射状態推定装置。前記燃料噴射システムは、燃料ポンプにより圧送される燃料を蓄圧容器で蓄圧し、その蓄圧した燃料を前記蓄圧容器から前記第1燃料噴射弁、前記第2燃料噴射弁および前記第3燃料噴射弁へ分配するよう構成されており、前記相関算出手段は、前記噴射気筒波形および前記非噴射気筒波形が前記燃料ポンプによる燃料圧送時に検出されたものであるか否かに応じて、前記相関を区別して算出し、前記噴射状態推定手段は、前記第2の非噴射気筒波形が前記燃料ポンプによる燃料圧送時に検出されたものであるか否かに応じて、前記燃料噴射状態の推定に用いる前記相関を選択することを特徴とする請求項1~5のいずれか1つに記載の燃料噴射状態推定装置。前記噴射気筒波形が降下を開始する直前の圧力と関連付けて、前記相関算出手段により算出された前記相関をマップに記憶し、前記第2の非噴射気筒波形が降下を開始する直前の圧力および前記マップに基づき、前記噴射状態推定手段による前記推定に用いる相関を算出することを特徴とする請求項1~6のいずれか1つに記載の燃料噴射状態推定装置。前記燃料噴射システムは、燃料ポンプにより圧送される燃料を蓄圧容器で蓄圧し、その蓄圧した燃料を前記蓄圧容器から前記第1燃料噴射弁、前記第2燃料噴射弁および前記第3燃料噴射弁へ分配するよう構成されており、前記第1燃圧センサは、前記蓄圧容器の吐出口から前記第1燃料噴射弁の噴孔に至るまでの燃料通路に配置されていることを特徴とする請求項1~7のいずれか1つに記載の燃料噴射状態推定装置。しかし、上記従来技術を多気筒エンジンに適用させる場合には、複数の燃料噴射弁の各々に対して燃圧センサを備えることとなり、多くの燃圧センサを要するので多大なコストアップを招く。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、燃圧センサの個数削減を図りつつ、その削減対象となった燃料噴射弁における燃料の噴射状態を推定可能にした燃料噴射状態推定装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明では、内燃機関の第1気筒に備えられた第1燃料噴射弁、第2気筒に備えられた第2燃料噴射弁、および第3気筒に備えられた第3燃料噴射弁と、前記第1燃料噴射弁からの燃料噴射時に生じる前記第1燃料噴射弁への供給燃料の圧力変化を、噴射気筒波形として検出する第1燃圧センサと、前記第1燃料噴射弁からの燃料噴射時に生じる前記第2燃料噴射弁への供給燃料の圧力変化を、非噴射気筒波形として検出する第2燃圧センサと、を備える燃料噴射システムに適用されることを前提とする。そして、前記噴射気筒波形と前記非噴射気筒波形との相関を算出する相関算出手段と、前記第3燃料噴射弁からの燃料噴射時に前記第1燃圧センサまたは前記第2燃圧センサにより検出された燃料圧力変化を、第2の非噴射気筒波形として取得する取得手段と、前記第2の非噴射気筒波形および前記相関に基づき、前記第3燃料噴射弁からの燃料噴射状態を推定する噴射状態推定手段と、を備えることを特徴とする。以下、第3燃料噴射弁から燃料を噴射している時の第3燃料噴射弁への供給燃料の圧力変化を第2の噴射気筒波形図6de参照と記載して、上記発明による作用効果を説明する。第1燃料噴射弁の噴射時における噴射気筒波形と非噴射気筒波形との相関図6中の符号A1,B1参照は、第3燃料噴射弁の噴射時における第2の噴射気筒波形と第2の非噴射気筒波形との相関図6中の符号A2,B2参照とほぼ一致する。このことは、第2の噴射気筒波形を直接検出する第3燃圧センサを備えていなくても、噴射気筒波形および非噴射気筒波形を検出して前記相関A1,B1を算出するとともに、第2の非噴射気筒波形を検出すれば、第2の噴射気筒波形つまり第3燃料噴射弁からの燃料噴射状態を推定できることを意味する。この点を鑑みた上記発明では、要するに、第1燃料噴射弁の噴射時には、両センサにより噴射気筒波形および非噴射気筒波形を検出し、検出した両波形の相関を算出しておく。そして、第3燃料噴射弁の噴射時には、第1燃圧センサまたは第2燃圧センサにより第2の非噴射気筒波形を検出し、検出した第2の非噴射気筒波形および前記相関に基づき、第3燃料噴射弁からの燃料噴射状態を推定する。したがって、第3燃料噴射弁からの燃料噴射に伴い生じる圧力変化つまり第2の噴射気筒波形を検出する第3燃圧センサを必要することなく、第3燃料噴射弁からの燃料噴射状態を推定できる。すなわち、前記第3燃圧センサを廃止して燃圧センサの個数削減を図りつつ、その削減対象となった第3燃料噴射弁における燃料の噴射状態を、第1燃圧センサおよび第2燃圧センサの検出値から推定できる。請求項2記載の発明では、前記第1燃料噴射弁への噴射開始指令の出力に対する噴射状態変化の応答遅れを表した噴射遅れ時間を、前記噴射気筒波形に基づき算出する噴射遅れ算出手段と、前記第1燃料噴射弁へ噴射開始指令を出力してから、前記非噴射気筒波形が圧力降下を開始するまでの降下遅れ時間を算出する降下遅れ算出手段と、前記第3燃料噴射弁へ噴射開始指令を出力してから、前記第2の非噴射気筒波形が圧力降下を開始するまでの時間である第2の降下遅れ時間を算出する第2降下遅れ算出手段と、を備える。そして、前記相関算出手段は、前記噴射遅れ時間と前記降下遅れ時間との相関を算出し、前記噴射状態推定手段は、前記第2の降下遅れ時間および前記相関に基づき、前記第3燃料噴射弁への噴射開始指令の出力に対する噴射状態変化の応答遅れを表した第2の噴射遅れ時間を推定することを特徴とする。ここで、第1燃料噴射弁の噴射時における噴射遅れ時間と降下遅れ時間との相関例えば両時間の比率又は差分は、第3燃料噴射弁の噴射時における第2の噴射遅れ時間と第2の降下遅れ時間との相関とほぼ一致する。このことは、第2の噴射気筒波形を直接検出する第3燃圧センサを備えていなくても、噴射遅れ時間および降下遅れ時間を検出してこれらの相関を算出するとともに、第2の降下遅れ時間を検出すれば、第2の噴射遅れ時間を推定でき、ひいては第3燃料噴射弁からの噴射開始時期を推定できることを意味する。したがって、例えば第2の降下遅れ時間が降下遅れ時間の2倍になっていれば、第2の噴射遅れ時間も噴射遅れ時間の約2倍になっている蓋然性が高い。この点を鑑みた上記発明では、要するに、第1燃料噴射弁の噴射時に、両センサにより噴射遅れ時間および降下遅れ時間を検出し、検出した両遅れ時間の相関を算出しておく。そして、第3燃料噴射弁の噴射時には、第1燃圧センサまたは第2燃圧センサにより第2の降下遅れ時間を検出し、検出した第2の降下遅れ時間および前記相関に基づき、第3燃料噴射弁にかかる噴射遅れ時間燃料噴射状態を推定する。したがって、第3燃料噴射弁からの燃料噴射に伴い生じる圧力変化つまり第2の噴射気筒波形を検出する第3燃圧センサを必要とすることなく、第3燃料噴射弁にかかる噴射遅れ時間を推定でき、ひいては第3燃料噴射弁からの噴射開始時期を推定できる。すなわち、前記第3燃圧センサを廃止して燃圧センサの個数削減を図りつつ、その削減対象となった第3燃料噴射弁における燃料の噴射開始時期を、第1燃圧センサおよび第2燃圧センサの検出値から推定できる。請求項3記載の発明では、前記噴射気筒波形に基づき算出される前記第1燃料噴射弁からの燃料噴射量、または前記噴射気筒波形の積分値、または前記噴射気筒波形の圧力降下量を、噴射気筒の波形変化量として算出する噴射波形変化算出手段と、前記非噴射気筒波形の積分値または前記非噴射気筒波形の圧力降下量を非噴射気筒の波形変化量として算出する非噴射波形変化算出手段と、前記第2の非噴射気筒波形の積分値または前記第2の非噴射気筒波形の圧力降下量を、第2の非噴射気筒の波形変化量として算出する第2非噴射波形変化算出手段と、を備える。そして、前記相関算出手段は、前記噴射気筒の波形変化量と前記非噴射気筒の波形変化量との相関を算出し、前記噴射状態推定手段は、前記第2の非噴射気筒の波形変化量および前記相関に基づき、前記第3燃料噴射弁からの燃料噴射量を推定することを特徴とする。以下、第3燃料噴射弁からの燃料噴射量、または第2の噴射気筒波形の積分値、または第2の噴射気筒波形の圧力降下量を第2の噴射気筒の波形変化量と記載して、上記発明による作用効果を説明する。第1燃料噴射弁の噴射時における噴射気筒の波形変化量と非噴射気筒の波形変化量との相関例えば両変化量の比率又は差分は、第3燃料噴射弁の噴射時における第2の噴射気筒の波形変化量と第2の非噴射気筒の波形変化量との相関とほぼ一致する。このことは、第2の噴射気筒波形を直接検出する第3燃圧センサを備えていなくても、噴射気筒の波形変化量および非噴射気筒の波形変化量を検出してこれらの相関を算出するとともに、第2の非噴射気筒の波形変化量を検出すれば、第2の噴射気筒の波形変化量を推定でき、ひいては第3燃料噴射弁からの噴射量を推定できることを意味する。したがって、例えば第2の非噴射気筒の波形変化量が非噴射気筒の波形変化量の2倍になっていれば、第2の噴射気筒の波形変化量も噴射気筒の波形変化量の約2倍になっている蓋然性が高い。この点を鑑みた上記発明では、要するに、第1燃料噴射弁の噴射時に、両センサにより噴射気筒の波形変化量と非噴射気筒の波形変化量を検出し、検出した両変化量の相関を算出しておく。そして、第3燃料噴射弁の噴射時には、第1燃圧センサまたは第2燃圧センサにより第2の非噴射気筒の波形変化量を検出し、検出した第2の非噴射気筒の波形変化量および前記相関に基づき、第3燃料噴射弁からの燃料噴射量第2の噴射気筒の波形変化量に相当を推定する。したがって、第3燃料噴射弁からの燃料噴射に伴い生じる圧力変化つまり第2の噴射気筒波形を検出する第3燃圧センサを必要とすることなく、第3燃料噴射弁からの噴射量燃料噴射状態を推定できる。すなわち、前記第3燃圧センサを廃止して燃圧センサの個数削減を図りつつ、その削減対象となった第3燃料噴射弁における燃料の噴射量を、第1燃圧センサおよび第2燃圧センサの検出値から推定できる。請求項4記載の発明では、前記非噴射気筒波形のうち、前記第1燃料噴射弁からの燃料噴射に伴い生じる圧力降下の開始時期を算出する降下開始時期算出手段を備え、前記非噴射波形変化算出手段は、前記非噴射気筒波形の積分値を前記波形変化量として算出するものであり、かつ、前記圧力降下の開始時期を前記非噴射気筒波形の積分範囲の始点とすることを特徴とする。ここで、第1燃料噴射弁からの燃料噴射開始時期と非噴射気筒波形における圧力降下開始時期とは相関性が高いことに起因して、非噴射気筒波形の積分範囲の始点を圧力降下開始時期に設定して算出された積分値と、噴射気筒波形の波形変化量とは相関性が高い。この点を鑑みた上記発明では、積分範囲の始点を圧力降下開始時期として非噴射気筒波形の積分値を算出するので、第3燃料噴射弁からの燃料噴射量の推定精度を向上できる。請求項5記載の発明では、前記第1燃料噴射弁へ噴射開始を指令してから、前記非噴射気筒波形に現れる圧力降下の開始時期までの降下遅れ時間を算出する降下遅れ時間算出手段を備え、前記非噴射波形変化算出手段は、前記非噴射気筒波形の積分値を前記波形変化量として算出するものであり、かつ、前記第1燃料噴射弁へ噴射終了を指令してから前記降下遅れ時間が経過した時点を、前記非噴射気筒波形の積分範囲の終点とすることを特徴とする。ここで、非噴射気筒波形には、第1燃料噴射弁からの燃料噴射開始に対応する圧力変化つまり圧力降下開始が出現するが、噴射終了に対応する圧力変化は出現しない。しかし、噴射開始を指令してから圧力降下開始時期までを降下遅れ時間とした場合において、噴射終了を指令してから前記降下遅れ時間が経過した時点と、第1燃料噴射弁での燃料噴射終了時期とは相関性が高い。この点を鑑みた上記発明では、積分範囲の終点を前記経過した時点として非噴射気筒波形の積分値を算出するので、第3燃料噴射弁からの燃料噴射量の推定精度を向上できる。請求項6記載の発明では、前記燃料噴射システムは、燃料ポンプにより圧送される燃料を蓄圧容器で蓄圧し、その蓄圧した燃料を前記蓄圧容器から前記第1燃料噴射弁、前記第2燃料噴射弁および前記第3燃料噴射弁へ分配するよう構成されており、前記相関算出手段は、前記噴射気筒波形および前記非噴射気筒波形が前記燃料ポンプによる燃料圧送時に検出されたものであるか否かに応じて、前記相関を区別して算出し、前記噴射状態推定手段は、前記第2の非噴射気筒波形が前記燃料ポンプによる燃料圧送時に検出されたものであるか否かに応じて、前記燃料噴射状態の推定に用いる前記相関を選択することを特徴とする。ここで、噴射気筒波形、非噴射気筒波形、第2の噴射気筒波形および第2の非噴射気筒波形は、燃料圧送時に検出されたものであるか否かに応じて異なる波形となる。そのため、噴射気筒波形と非噴射気筒波形との相関第1の相関と、第2の噴射気筒波形と第2の非噴射気筒波形との相関第2の相関とは、全ての波形が燃料圧送時に検出されたものである場合、或いは、全ての波形が非圧送時に検出されたものである場合に、高精度で一致することとなる。この点を鑑みた上記発明によれば、噴射気筒波形および非噴射気筒波形が燃料圧送時に検出されたものである場合の相関圧送時相関と、非圧送時に検出されたものである場合の相関非圧送時相関とを区別して算出し、第2の非噴射気筒波形が燃料圧送時に検出されたものであるか否かに応じて、燃料噴射状態の推定に用いる相関を選択する。そのため、例えば第2の非噴射気筒波形が燃料圧送時に検出されたものである場合には、圧送時相関を用いて燃料噴射状態を推定し、第2の非噴射気筒波形が非圧送時に検出されたものである場合には、非圧送時相関を用いて燃料噴射状態を推定することができので、その推定精度を向上できる。請求項7記載の発明では、前記噴射気筒波形が降下を開始する直前の圧力と関連付けて、前記相関算出手段により算出された前記相関をマップに記憶し、前記第2の非噴射気筒波形が降下を開始する直前の圧力および前記マップに基づき、前記噴射状態推定手段による前記推定に用いる相関を算出することを特徴とする。ここで、噴射気筒波形と非噴射気筒波形との相関第1の相関は、噴射気筒波形が降下を開始する直前の燃料圧力第1圧力に応じて異なってくる。同様にして、第2の噴射気筒波形と第2の非噴射気筒波形との相関第2の相関も、第2の非噴射気筒波形が降下を開始する直前の圧力第2圧力に応じて異なってくる。この点を鑑みた上記発明によれば、算出した相関第1の相関を第1圧力と関連付けてマップに記憶し、そのマップおよび第2圧力に基づき、燃料噴射状態の推定に用いる相関を算出することとなるので、燃料噴射状態の推定に用いる相関を第2圧力に応じた相関にできる。よって、燃料噴射状態の推定精度を向上できる。請求項8記載の発明では、前記燃料噴射システムは、燃料ポンプにより圧送される燃料を蓄圧容器で蓄圧し、その蓄圧した燃料を前記蓄圧容器から前記第1燃料噴射弁、前記第2燃料噴射弁および前記第3燃料噴射弁へ分配するよう構成されており、前記第1燃圧センサは、前記蓄圧容器の吐出口から前記第1燃料噴射弁の噴孔に至るまでの燃料通路に配置されていることを特徴とする。上記発明では要するに、第1燃圧センサを蓄圧容器の下流側に配置している。そのため、第1燃料噴射弁からの燃料噴射に伴い生じる圧力変化噴射気筒波形を、蓄圧容器内で緩衝する前に検出できるので、噴射気筒波形を高精度で検出できる。その結果、相関算出手段算出される相関が高精度な値となるので、ひいては噴射状態推定手段による燃料噴射状態の推定精度を向上できる。なお、第2燃圧センサおよび第3燃圧センサについても、第1燃圧センサと同様にして蓄圧容器の下流側に配置すれば、非噴射気筒波形および第2の非噴射気筒波形についても高精度で検出できるようになり、燃料噴射状態の推定精度向上を図る点で望ましい。以下、本発明を具体化した各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下に説明する燃料噴射状態推定装置は、車両用のエンジン内燃機関に搭載されたものであり、当該エンジンには、複数の気筒1~4について高圧燃料を噴射して圧縮自着火燃焼させるディーゼルエンジンを想定している。第1実施形態図1は、上記エンジンの各気筒に搭載された燃料噴射弁10、各々の燃料噴射弁10に搭載された燃圧センサ20、及び車両に搭載された電子制御装置であるECU30等を示す模式図である。先ず、燃料噴射弁10を含むエンジンの燃料噴射システムについて説明する。燃料タンク40内の燃料は、燃料ポンプ41によりコモンレール42蓄圧容器に圧送されて蓄圧され、各気筒の燃料噴射弁101~4へ分配供給される。複数の燃料噴射弁101~4は、予め設定された順番で燃料の噴射を順次行う。本実施形態では、1→3→4→2の順番で噴射することを想定している。なお、燃料ポンプ41にはプランジャポンプが用いられているため、プランジャの往復動に同期して燃料は圧送される。そして、当該燃料ポンプ41はエンジン出力を駆動源としてクランク軸により駆動するので、1燃焼サイクル中に決められた回数だけ燃料ポンプ41から燃料を圧送することとなる。燃料噴射弁10は、以下に説明するボデー11、ニードル形状の弁体12及びアクチュエータ13等を備えて構成されている。ボデー11は、内部に高圧通路11aを形成するとともに、燃料を噴射する噴孔11bを形成する。弁体12は、ボデー11内に収容されて噴孔11bを開閉する。ボデー11内には弁体12に背圧を付与する背圧室11cが形成されており、高圧通路11a及び低圧通路11dは背圧室11cと接続されている。高圧通路11a及び低圧通路11dと背圧室11cとの連通状態は制御弁14により切り替えられており、電磁コイルやピエゾ素子等のアクチュエータ13へ通電して制御弁14を図1の下方へ押し下げ作動させると、背圧室11cは低圧通路11dと連通して背圧室11c内の燃料圧力は低下する。その結果、弁体12へ付与される背圧力が低下して弁体12はリフトアップ開弁作動する。これにより、弁体12のシート面12aがボデー11のシート面11eから離座して、噴孔11bから燃料が噴射される。一方、アクチュエータ13への通電をオフして制御弁14を図1の上方へ作動させると、背圧室11cは高圧通路11aと連通して背圧室11c内の燃料圧力は上昇する。その結果、弁体12へ付与される背圧力が上昇して弁体12はリフトダウン閉弁作動する。これにより、弁体12のシート面12aがボデー11のシート面11eに着座して、噴孔11bからの燃料噴射が停止される。したがって、ECU30がアクチュエータ13への通電を制御することで、弁体12の開閉作動が制御される。これにより、コモンレール42から高圧通路11aへ供給された高圧燃料は、弁体12の開閉作動に応じて噴孔11bから噴射される。燃圧センサ20は、全ての燃料噴射弁10に搭載されているわけではないが、最低でも2つの燃料噴射弁10に搭載されている。要するに、燃圧センサ20の搭載数は、燃料噴射弁10の数より少なく、かつ、2つ以上である。本実施形態では、1,3の燃料噴射弁10に燃圧センサ20が搭載され、4,2の燃料噴射弁10には燃圧センサ20が搭載されていない。燃圧センサ20は、以下に説明するステム21起歪体及び圧力センサ素子22等を備えて構成されている。ステム21はボデー11に取り付けられており、ステム21に形成されたダイヤフラム部21aが高圧通路11aを流通する高圧燃料の圧力を受けて弾性変形する。圧力センサ素子22はダイヤフラム部21aに取り付けられており、ダイヤフラム部21aで生じた弾性変形量に応じて圧力検出信号をECU30へ出力する。ECU30は、アクセルペダルの操作量やエンジン負荷、エンジン回転速度NE等に基づき目標噴射状態例えば噴射段数、噴射開始時期、噴射終了時期、噴射量等を算出する。例えば、エンジン負荷及びエンジン回転速度に対応する最適噴射状態を噴射状態マップにして記憶させておく。そして、現状のエンジン負荷及びエンジン回転速度に基づき、噴射状態マップを参照して目標噴射状態を算出する。そして、算出した目標噴射状態に対応する噴射指令信号t1、t2、Tq図2a参照を、後に詳述する噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxに基づき設定し、燃料噴射弁10へ出力することで燃料噴射弁10の作動を制御する。次に、燃圧センサ20が搭載された燃料噴射弁101,3から燃料を噴射させる場合における、噴射制御の手法について、図2~図5を用いて以下に説明する。燃圧センサ20の検出値に基づき、噴射に伴い生じた燃料圧力の変化を燃圧波形図2c参照として検出し、検出した燃圧波形に基づき燃料の噴射率変化を表した噴射率波形図2b参照を演算して噴射状態を検出する。そして、検出した噴射率波形噴射状態を特定する噴射率パラメータRα,Rβ,Rmaxを学習するとともに、噴射指令信号パルスオン時期t1、パルスオフ時期t2及びパルスオン期間Tqと噴射状態との相関関係を特定する噴射率パラメータtd,teを学習する。具体的には、燃圧波形のうち、噴射開始に伴い燃圧降下を開始する変曲点P1から降下が終了する変曲点P2までの降下波形を、最小二乗法等により直線に近似した降下近似直線Lαを算出する。そして、降下近似直線Lαのうち基準値Bαとなる時期LαとBαの交点時期LBαを算出する。この交点時期LBαと噴射開始時期R1とは相関が高いことに着目し、交点時期LBαに基づき噴射開始時期R1を算出する。例えば、交点時期LBαよりも所定の遅れ時間Cαだけ前の時期を噴射開始時期R1として算出すればよい。また、燃圧波形のうち、噴射終了に伴い燃圧上昇を開始する変曲点P3から降下が終了する変曲点P5までの上昇波形を、最小二乗法等により直線に近似した上昇近似直線Lβを算出する。そして、上昇近似直線Lβのうち基準値Bβとなる時期LβとBβの交点時期LBβを算出する。この交点時期LBβと噴射終了時期R4とは相関が高いことに着目し、交点時期LBβに基づき噴射終了時期R4を算出する。例えば、交点時期LBβよりも所定の遅れ時間Cβだけ前の時期を噴射終了時期R4として算出すればよい。次に、降下近似直線Lαの傾きと噴射率増加の傾きとは相関が高いことに着目し、図2bに示す噴射率波形のうち噴射増加を示す直線Rαの傾きを、降下近似直線Lαの傾きに基づき算出する。例えば、Lαの傾きに所定の係数を掛けてRαの傾きを算出すればよい。同様にして、上昇近似直線Lβの傾きと噴射率減少の傾きとは相関が高いので、噴射率波形のうち噴射減少を示す直線Rβの傾きを、上昇近似直線Lβの傾きに基づき算出する。次に、噴射率波形の直線Rα,Rβに基づき、噴射終了を指令したことに伴い弁体12がリフトダウンを開始する時期閉弁作動開始時期R23を算出する。具体的には、両直線Rα,Rβの交点を算出し、その交点時期を閉弁作動開始時期R23として算出する。また、噴射開始時期R1の噴射開始指令時期t1に対する遅れ時間噴射開始遅れ時間tdを算出する。また、閉弁作動開始時期R23の噴射終了指令時期t2に対する遅れ時間噴射終了遅れ時間teを算出する。また、降下近似直線Lα及び上昇近似直線Lβの交点に対応した圧力を交点圧力Pαβとして算出し、後に詳述する基準圧力Pbaseと交点圧力Pαβとの圧力差ΔPγを算出し、この圧力差ΔPγと最大噴射率Rmaxとは相関が高いことに着目し、圧力差ΔPγに基づき最大噴射率Rmaxを算出する。具体的には、圧力差ΔPγに相関係数Cγを掛けることで最大噴射率Rmaxを算出する。但し、圧力差ΔPγが所定値ΔPγth未満である小噴射の場合には、上述の如くRmax=ΔPγ×Cγとする一方で、ΔPγ≧ΔPγthである大噴射の場合には、予め設定しておいた値設定値Rγを最大噴射率Rmaxとして算出する。なお、上記小噴射とは、噴射率がRγに達する前に弁体12がリフトダウンを開始する態様の噴射を想定しており、シート面11e,12aで燃料が絞られて噴射量が制限されている時の噴射率が最大噴射率Rmaxとなる。一方、上記大噴射とは、噴射率がRγに達した後に弁体12がリフトダウンを開始する態様の噴射を想定しており、噴孔11bで燃料が絞られて噴射量が制限されている時の噴射率が最大噴射率Rmaxとなる。要するに、噴射指令期間Tqが十分に長く、最大噴射率に達した以降も開弁状態を継続させる場合においては、図2bに示す噴射率波形は台形となる。一方、最大噴射率に達する前に閉弁作動を開始させるような小噴射の場合には、噴射率波形は三角形となる。大噴射時の最大噴射率Rmaxである上記設定値Rγは、燃料噴射弁10の経年変化に伴い変化していく。例えば、噴孔11bにデポジット等の異物が堆積して噴射量が減少するといった経年劣化が進行すると、図2cに示す圧力降下量ΔPは小さくなっていく。また、シート面11e,12aが磨耗して噴射量が増大するといった経年劣化が進行すると、圧力降下量ΔPは大きくなっていく。なお、圧力降下量ΔPとは、噴射率上昇に伴い生じた検出圧力の降下量のことであり、例えば、基準圧力Pbaseから変曲点P2までの圧力降下量、又は、変曲点P1から変曲点P2までの圧力降下量のことである。そこで本実施形態では、大噴射時の最大噴射率Rmax設定値Rγと圧力降下量ΔPとは相関が高いことに着目し、圧力降下量ΔPの検出結果から設定値Rγを算出して学習する。つまり、大噴射時における最大噴射率Rmaxの学習値は、圧力降下量ΔPに基づく設定値Rγの学習値に相当する。以上により、燃圧波形から噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出することができる。そして、これらの噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxの学習値に基づき、噴射指令信号図2a参照に対応した噴射率波形図2b参照を算出することができる。なお、このように算出した噴射率波形の面積図2b中の網点ハッチ参照は噴射量に相当するので、噴射率パラメータに基づき噴射量を算出することもできる。図3は、これら噴射率パラメータの学習、及び1,3気筒の燃料噴射弁10へ出力する噴射指令信号の設定等の概要を示すブロック図であり、ECU30により機能する各手段31,32,33について以下に説明する。噴射率パラメータ算出手段31は、燃圧センサ20により検出された燃圧波形に基づき噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出する。学習手段32は、算出した噴射率パラメータをECU30のメモリに記憶更新して学習する。なお、噴射率パラメータは、その時の供給燃圧コモンレール42内の圧力に応じて異なる値となるため、供給燃圧又は後述する基準圧力Pbase図2c参照と関連付けて学習させることが望ましい。図3の例では、燃圧に対応する噴射率パラメータの値を噴射率パラメータマップMに記憶させている。設定手段33制御手段は、現状の燃圧に対応する噴射率パラメータ学習値を、噴射率パラメータマップMから取得する。そして、取得した噴射率パラメータに基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号t1、t2、Tqを設定する。そして、このように設定した噴射指令信号にしたがって燃料噴射弁10を作動させた時の燃圧波形を燃圧センサ20で検出し、検出した燃圧波形に基づき噴射率パラメータ算出手段31は噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを算出する。要するに、噴射指令信号に対する実際の噴射状態つまり噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを検出して学習し、その学習値に基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号を設定する。そのため、実際の噴射状態に基づき噴射指令信号がフィードバック制御されることとなり、先述した経年劣化が進行しても、実噴射状態が目標噴射状態に一致するよう燃料噴射状態を高精度で制御できる。特に、実噴射量が目標噴射量となるように、噴射率パラメータに基づき噴射指令期間Tqを設定するようフィードバック制御することで、実噴射量が目標噴射量となるように補償している。次に、検出した燃圧波形図2c参照から噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmax図2b参照を算出する手順について、図4のフローチャートを用いて説明する。なお、図4に示す処理は、ECU30が有するマイクロコンピュータにより、1気筒および3気筒において燃料噴射を1回実施する毎に実行される。なお、前記燃圧波形とは、所定のサンプリング周期で取得した、燃圧センサ20による複数の検出値の集合である。先ず、図4に示すステップS10において、噴射率パラメータの算出に用いる燃圧波形であって、以下に説明する噴射波形Wb補正後燃圧波形を算出する。なお、以下の説明では、燃料噴射弁10から燃料を噴射させている気筒を噴射気筒表気筒、この噴射気筒が燃料を噴射しているときに燃料噴射させていない気筒を非噴射気筒裏気筒とし、かつ、噴射気筒に対応する燃圧センサ20を噴射時燃圧センサ、非噴射気筒に対応する燃圧センサ20を非噴射時燃圧センサと呼ぶ。噴射時燃圧センサにより検出された燃圧波形である噴射時燃圧波形Wa図5a参照は、噴射による影響のみを表しているわけではなく、以下に例示する噴射以外の影響で生じた波形成分をも含んでいる。すなわち、燃料タンク40の燃料をコモンレール42へ圧送する燃料ポンプ41がプランジャポンプの如く間欠的に燃料を圧送するものである場合には、燃料噴射中にポンプ圧送が行われると、そのポンプ圧送期間中における噴射時燃圧波形Waは全体的に圧力が高くなった波形となる。つまり、噴射時燃圧波形Wa図5a参照には、噴射による燃圧変化を表した燃圧波形である噴射波形Wb図5c参照と、ポンプ圧送による燃圧上昇を表した燃圧波形図5b中の実線Wu参照とが含まれていると言える。また、このようなポンプ圧送が燃料噴射中に行われなかった場合であっても、燃料を噴射した直後は、その噴射分だけ噴射システム内全体の燃圧が低下する。そのため、噴射時燃圧波形Waは全体的に圧力が低くなった波形となる。つまり、噴射時燃圧波形Waには、噴射による燃圧変化を表した噴射波形Wbの成分と、噴射システム内全体の燃圧低下を表した燃圧波形図5b中の点線Wu’参照の成分とが含まれていると言える。そこで図4のステップS10では、非噴射気筒センサにより検出される非噴射時燃圧波形WuWu’はコモンレール内の燃圧噴射システム内全体の燃圧の変化を表していることに着目し、噴射気筒センサにより検出された噴射時燃圧波形Waから、非噴射気筒センサによる非噴射時燃圧波形WuWu’を差し引いて噴射波形Wbを演算している。なお、図2cに示す燃圧波形は噴射波形Wbである。また、多段噴射を実施する場合には、前段噴射にかかる燃圧波形の脈動Wc図2c参照が燃圧波形Waに重畳する。特に、前段噴射とのインターバルが短い場合には、燃圧波形Waは脈動Wcの影響を大きく受ける。そこで、非噴射時燃圧波形WuWu’に加えて脈動Wcを燃圧波形Waから差し引く処理を実施して、噴射波形Wbを算出することが望ましい。続くステップS11基準圧力算出手段では、噴射波形Wbのうち、噴射開始に伴い燃圧が降下を開始するまでの期間に対応する部分の波形である基準波形に基づき、その基準波形の平均燃圧を基準圧力Pbaseとして算出する。例えば、噴射開始指令時期t1から所定時間が経過するまでの期間TAに対応する部分を、基準波形として設定すればよい。或いは、降下波形の微分値に基づき変曲点P1を算出し、噴射開始指令時期t1から変曲点P1より所定時間前までの期間に相当する部分を基準波形として設定すればよい。続くステップS12直線近似手段では、噴射波形Wbのうち、噴射率増大に伴い燃圧が降下していく期間に対応する部分の波形である降下波形に基づき、その降下波形の近似直線Lαを算出する。例えば、噴射開始指令時期t1から所定時間が経過した時点からの所定期間TBに対応する部分を、降下波形として設定すればよい。或いは、降下波形の微分値に基づき変曲点P1,P2を算出し、これら変曲点P1,P2の間に相当する部分を降下波形として設定すればよい。そして、降下波形を構成する複数の燃圧検出値サンプリング値から、最小二乗法により近似直線Lαを算出すればよい。或いは、降下波形のうち微分値が最小となる時点における接線を、近似直線Lαとして算出すればよい。続くステップS13直線近似手段では、噴射波形Wbのうち、噴射率減少に伴い燃圧が上昇していく期間に対応する部分の波形である上昇波形に基づき、その上昇波形の近似直線Lβを算出する。例えば、噴射終了指令時期t2から所定時間が経過した時点からの所定期間TCに対応する部分を、上昇波形として設定すればよい。或いは、上昇波形の微分値に基づき変曲点P3,P5を算出し、これら変曲点P3,P5の間に相当する部分を上昇波形として設定すればよい。そして、上昇波形を構成する複数の燃圧検出値サンプリング値から、最小二乗法により近似直線Lβを算出すればよい。或いは、上昇波形のうち微分値が最大となる時点における接線を、近似直線Lβとして算出すればよい。続くステップS14では、基準圧力Pbaseに基づき基準値Bα,Bβを算出する。例えば、基準圧力Pbaseより所定量だけ低い値を基準値Bα,Bβとして算出すればよい。なお、両基準値Bα,Bβを同じ値に設定する必要はない。また、前記所定量は基準圧力Pbaseの値や燃料温度等に応じて可変設定してもよい。続くステップS15では、近似直線Lαのうち基準値Bαとなる時期LαとBαの交点時期LBαを算出する。この交点時期LBαと噴射開始時期R1とは相関が高いことに着目し、交点時期LBαに基づき噴射開始時期R1を算出する。例えば、交点時期LBαよりも所定の遅れ時間Cαだけ前の時期を噴射開始時期R1として算出すればよい。続くステップS16では、近似直線Lβのうち基準値Bβとなる時期LβとBβの交点時期LBβを算出する。この交点時期LBβと噴射終了時期R4とは相関が高いことに着目し、交点時期LBβに基づき噴射終了時期R4を算出する。例えば、交点時期LBβよりも所定の遅れ時間Cβだけ前の時期を噴射終了時期R4として算出すればよい。なお、上記遅れ時間Cα,Cβは、基準圧力Pbaseの値や燃料温度等に応じて可変設定してもよい。続くステップS17では、近似直線Lαの傾きと噴射率増加の傾きとは相関が高いことに着目し、図2bに示す噴射率波形のうち噴射増加を示す直線Rαの傾きを、近似直線Lαの傾きに基づき算出する。例えば、Lαの傾きに所定の係数を掛けてRαの傾きを算出すればよい。なお、ステップS15で算出した噴射開始時期R1と当該ステップS17で算出したRαの傾きに基づき、噴射指令信号に対する噴射率波形の上昇部分を表した直線Rαを特定することができる。さらにステップS17では、近似直線Lβの傾きと噴射率減少の傾きとは相関が高いことに着目し、噴射率波形のうち噴射減少を示す直線Rβの傾きを、近似直線Lβの傾きに基づき算出する。例えば、Lβの傾きに所定の係数を掛けてRβの傾きを算出すればよい。なお、ステップS16で算出した噴射終了時期R4と当該ステップS17で算出したRβの傾きに基づき、噴射指令信号に対する噴射率波形の降下部分を表した直線Rβを特定することができる。なお、上記所定の係数は、基準圧力Pbaseの値や燃料温度等に応じて可変設定してもよい。続くステップS18では、ステップS17で算出した噴射率波形の直線Rα,Rβに基づき、噴射終了を指令したことに伴い弁体12がリフトダウンを開始する時期閉弁作動開始時期R23を算出する。具体的には、両直線Rα,Rβの交点を算出し、その交点時期を閉弁作動開始時期R23として算出する。続くステップS19では、ステップS15で算出した噴射開始時期R1の噴射開始指令時期t1に対する遅れ時間噴射開始遅れ時間tdを算出する。また、ステップS18で算出した閉弁作動開始時期R23の噴射終了指令時期t2に対する遅れ時間噴射終了遅れ時間teを算出する。なお、噴射終了遅れ時間teとは、噴射終了を指令した時期t2から、制御弁14の作動を開始する時期までの遅れ時間のことである。要するにこれらの遅れ時間td,teは、噴射指令信号に対する噴射率変化の応答遅れを表すパラメータであり、他にも、噴射開始指令時期t1から最大噴射率到達時期R2までの遅れ時間、噴射終了指令時期t2から噴射率低下開始R3までの遅れ時間、噴射終了指令時期t2から噴射終了時期R4までの遅れ時間等が挙げられる。続くステップS20では、基準圧力Pbaseと交点圧力Pαβとの圧力差ΔPγが所定値ΔPγth未満であるか否かを判定する。ΔPγ<ΔPγthと判定された場合S20:YESには、次のステップS21最大噴射率算出手段において、先述した小噴射であるとみなして、圧力差ΔPγに基づき最大噴射率Rmaxを算出するRmax=ΔPγ×Cγ。一方、ΔPγ≧ΔPγthと判定された場合S20:NOには、次のステップS22最大噴射率算出手段において、予め設定しておいた値設定値Rγを最大噴射率Rmaxとして算出する。以上、燃圧センサ20が搭載された燃料噴射弁101,3に対する噴射制御の手法について、図2~図5を用いて説明してきたが、次に、燃圧センサ20が搭載されていない燃料噴射弁104,2に対する噴射制御の手法について、図6~図11を用いて説明する。1→3→4→2の順番で燃料噴射弁10から燃料噴射するにあたり、図6中のaは、左欄から順に、1,3,4,2の燃料噴射弁10に対して出力される噴射指令信号を示す。bは、1気筒の燃料噴射弁10に搭載された燃圧センサ201により検出された燃圧波形1波形であって、左欄から順に、1,3,4,2にて燃料噴射した時の1波形を示す。cは、3気筒の燃料噴射弁10に搭載された燃圧センサ203により検出された燃圧波形3波形であって、左欄から順に、1,3,4,2にて燃料噴射した時の3波形を示す。dは、4気筒の燃料噴射弁104から燃料噴射している時における、燃料噴射弁104内部の燃料圧力の変化を示す燃圧波形4波形であるが、燃料噴射弁104には燃圧センサ20が搭載されていないため、前記4波形を直接検出することはできない。eは、2気筒の燃料噴射弁102から燃料噴射している時における、燃料噴射弁102内部の燃料圧力の変化を示す燃圧波形2波形であるが、燃料噴射弁102には燃圧センサ20が搭載されていないため、前記2波形を直接検出することができない。fの左欄は、1にて燃料噴射した時の1波形噴射時燃圧波形Waから、1にて燃料噴射した時の3波形非噴射時燃圧波形Wu’を差し引いて算出した噴射波形Wbを示す。fの右欄は、3にて燃料噴射した時の3波形噴射時燃圧波形Waから、3にて燃料噴射した時の1波形非噴射時燃圧波形Wuを差し引いて算出した噴射波形Wbを示す。また、本実施形態では、1燃焼サイクル中に2回だけ燃料ポンプ41から燃料を圧送しており、図6に示す例では、燃料ポンプ41から燃料を圧送する期間が、3,2の燃料噴射弁10から燃料を噴射する期間と重複する。したがって、1噴射時の3波形非噴射時燃圧波形Wu’は図5b中の点線Wu’に相当し、3噴射時の1波形非噴射時燃圧波形Wuは図5b中の実線Wuに相当する。ここで、図6中の1噴射の欄において、1波形はポンプ非圧送時の噴射時燃圧波形Waであり、3波形はポンプ非圧送時の非噴射時燃圧波形Wu’である。そして、これらの波形WaまたはWb,Wu’には相関符号A1参照がある。また、図6中の4噴射の欄において、1波形または3波形はポンプ非圧送時の非噴射時燃圧波形Wu’であり、検出不可である4波形はポンプ非圧送時の噴射時燃圧波形Waであり、これらの波形Wa,Wu’にも相関符号A2参照がある。そして、1噴射時の前記相関A1と3噴射時の前記相関A2とは概略一致する。この点を鑑み、1噴射時の1波形噴射気筒波形および3波形非噴射気筒波形を検出してこれらの相関A1を算出しておき、4噴射時の1波形または3波形を検出する。そして、その1波形または3波形および相関A1に基づき、4噴射時における燃料噴射弁104からの噴射状態4波形に相当を推定する。ポンプ圧送時についても同様である。すなわち、図6中の3噴射の欄において、3波形はポンプ圧送時の噴射時燃圧波形Waであり、1波形はポンプ圧送時の非噴射時燃圧波形Wuである。そして、これらの波形WaまたはWb,Wuには相関符号B1参照がある。また、図6中の2噴射の欄において、1波形または3波形はポンプ圧送時の非噴射時燃圧波形Wuであり、検出不可である2波形はポンプ圧送時の噴射時燃圧波形Waであり、これらの波形Wa,Wuにも相関符号B2参照がある。そして、3噴射時の前記相関B1と2噴射時の前記相関B2とは概略一致する。この点を鑑み、3噴射時の3波形噴射気筒波形および1波形非噴射気筒波形を検出してこれらの相関B1を算出しておき、2噴射時の1波形または3波形を検出する。そして、その1波形または3波形および相関B1に基づき、2噴射時における燃料噴射弁102からの噴射状態2波形に相当を推定する。ちなみに、1噴射時における1波形は噴射気筒波形に相当し、この時の1波形を検出している燃圧センサ201は第1燃圧センサ、燃料噴射弁101は第1燃料噴射弁に相当する。また、1噴射時における3波形は非噴射気筒波形に相当し、この時の3波形を検出している燃圧センサ203は第2燃圧センサ、燃料噴射弁103は第2燃料噴射弁に相当する。そして、これらの噴射気筒波形1波形と非噴射気筒波形3波形との相関A1に基づく噴射状態の推定対象である燃料噴射弁104は第3燃料噴射弁に相当し、4噴射時における1波形または3波形は第2の非噴射気筒波形に相当する。同様にして、3噴射時における3波形は噴射気筒波形に相当し、この時の3波形を検出している燃圧センサ203は第1燃圧センサ、燃料噴射弁103は第1燃料噴射弁に相当する。また、3噴射時における1波形は非噴射気筒波形に相当し、この時の1波形を検出している燃圧センサ201は第2燃圧センサ、燃料噴射弁101は第2燃料噴射弁に相当する。そして、これらの噴射気筒波形3波形と非噴射気筒波形1波形との相関A2に基づく噴射状態の推定対象である燃料噴射弁102は第3燃料噴射弁に相当し、2噴射時における1波形または3波形は第2の非噴射気筒波形に相当する。図7は、上述した相関A1,B1の具体例を説明する図であり、以下に説明する相関係数Atd,AQを前記相関A1として算出し、以下に説明する相関係数Btd,BQを前記相関B1として算出する。なお、図7中のaは噴射指令信号、bは噴射波形Wb、cはポンプ非圧送時の非噴射時燃圧波形Wu’、dはポンプ圧送時の非噴射時燃圧波形Wuを示す。図7eに示すように、相関係数Atd,Btdは、以下に説明する噴射遅れ時間tdbと降下遅れ時間tdu,tdu’との比率である。噴射遅れ時間tdbは、噴射開始指令時期t1から変曲点P1図2c参照が現れるまでの時間である。降下遅れ時間tdu,tdu’は、噴射開始指令時期t1から、非噴射時燃圧波形Wu,Wu’が圧力降下を開始する時期P1u’,P1uまでの時間である。なお、上述した噴射遅れ時間tdbに替えて、図4のステップS19で算出した噴射開始遅れ時間tdを用いてもよい図7e中の変形例1参照。図7fに示すように、相関係数AQ,BQは、以下に説明する燃料噴射量Qと圧力降下量ΔPu,ΔPu’との比率である。燃料噴射量Qは、図3の噴射率パラメータ算出手段31で算出した各パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxから算出される噴射量である。圧力降下量ΔPu,ΔPu’は、先述した圧力降下開始時期P1u’,P1uからの圧力降下量であってもよいし、圧力降下を開始する直前の所定期間における圧力の平均値に対する圧力降下量であってもよい。なお、上述した燃料噴射量Qに替えて、噴射波形Wbまたは噴射時燃圧波形Waのうち、変曲点P1からの圧力降下量ΔPや基準圧力Pbaseからの圧力降下量ΔPbを用いてもよい図7f中の変形例2参照。或いは、図4のステップS21,S22で算出した最大噴射率Rmaxを用いてもよい図7e中の変形例2参照。ところで、図3に示す学習手段32では、基準圧力Pbaseと関連付けて噴射率パラメータtd,te,Rα,Rβ,Rmaxを学習していることは先述した通りであるが、これらのパラメータの算出に用いる噴射波形Wbが、燃料ポンプ41による燃料圧送時に検出したものであるか、非圧送時に検出したものであるかに応じて、パラメータの値は異なってくる図8a参照。そこで本実施形態では、学習手段32で噴射率パラメータを学習するにあたり、ポンプ圧送時および非圧送時のいずれであるかを区別して学習する。相関係数Atd,AQ,Btd,BQも噴射率パラメータと同様にして、相関係数の算出に用いる燃圧波形が燃料圧送時に検出したものであるか、非圧送時に検出したものであるかに応じて、相関係数の値は異なってくる図8b参照。また、相関係数の算出に用いる燃圧波形にかかる基準圧力Pbaseに応じて相関係数の値は異なってくる。そこで本実施形態では、基準圧力Pbaseと関連付けて相関係数Atd,AQ,Btd,BQを算出して学習し、かつ、ポンプ圧送時の相関係数Btd,BQとポンプ非圧送時の相関係数Atd,AQとを区別して算出して学習する。図9は、これら相関係数Atd,AQ,Btd,BQの学習、及び4,2気筒の燃料噴射弁10へ出力する噴射指令信号の設定等の概要を示すブロック図であり、ECU30により機能する各手段34,35,36,32a,33aについて以下に説明する。相関係数算出手段34は、燃圧センサ20により検出された噴射時燃圧波形Wa及び非噴射時燃圧波形WuWu’に基づき、図7を用いて先述したように相関係数Atd,AQ,Btd,BQを算出する。相関学習手段35は、算出した相関係数Atd,AQ,Btd,BQを、基準圧力Pbaseと関連付けて、相関マップMAR,MBRに記憶学習させる。なお、ポンプ非圧送時の相関マップMARおよび圧送時の相関マップMBRは、別々に作成して記憶されている。学習手順の詳細については図10を用いて後述する。噴射状態推定手段36は、4噴射時に検出した非噴射時燃圧波形Wu’および相関マップMARに基づき、4気筒の燃料噴射弁104からの燃料噴射状態4噴射状態を推定する。具体的には、燃料噴射弁104からの燃料噴射量Qおよび噴射開始遅れ時間tdを4噴射状態として推定する。推定手順の詳細については図11を用いて後述する。さらに噴射状態推定手段36は、2噴射時に検出した非噴射時燃圧波形Wuおよび相関マップMBRに基づき、2気筒の燃料噴射弁102からの燃料噴射状態2噴射状態を推定する。具体的には、燃料噴射弁102からの燃料噴射量Qおよび噴射開始遅れ時間tdを2噴射状態として推定する。学習手段32aは、推定した噴射開始遅れ時間tdを、基準圧力Pbaseと関連付けて推定値マップMA,MBに記憶学習させる。また、推定した燃料噴射量Qと噴射指令期間Tqとの割合である噴射量割合Q/Tqを、基準圧力Pbaseと関連付けて推定値マップに記憶学習させる。なお、ポンプ非圧送時の推定値マップMAおよび圧送時の推定値マップMBは、別々に作成して記憶されている。設定手段33a制御手段は、現状の燃圧に対応する噴射開始遅れ時間td及び噴射量割合Q/Tq学習値を、推定値マップから取得する。そして、取得したtd,Q/Tqに基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号t1、t2、Tqを設定する。そして、このように設定した噴射指令信号にしたがって燃料噴射弁10を作動させた時の燃圧波形を燃圧センサ20で検出し、検出した燃圧波形に基づき相関係数Atd,AQ,Btd,BQを算出して学習する。そして、4噴射状態および2噴射状態を推定してその推定値を学習する。要するに、噴射指令信号に対する実際の噴射状態つまり4噴射状態及び2噴射状態を推定して学習し、その学習値に基づき、目標噴射状態に対応する噴射指令信号を設定する。そのため、実際の噴射状態に基づき噴射指令信号がフィードバック制御されることとなり、先述した経年劣化が進行しても、実噴射状態が目標噴射状態に一致するよう燃料噴射状態を高精度で制御できる。特に、実噴射量が目標噴射量となるように、噴射量割合Q/Tqに基づき噴射指令期間Tqを設定するようフィードバック制御することで、実噴射量が目標噴射量となるように補償している。次に、相関係数算出手段34および相関学習手段35により、相関係数Atd,AQ,Btd,BQを算出して学習する手順について、図10のフローチャートを用いて説明する。なお、図10に示す処理は、ECU30が有するマイクロコンピュータにより、1気筒および3気筒において燃料の噴射を1回実施する毎に実行される。先ず、図10に示すステップS30において、図4のステップS10で算出した噴射波形Wbおよび非噴射波形Wu’,Wuを取得する。また、図4のステップS11で算出した基準圧力Pbaseを取得する。要するに、1噴射および3噴射が為される毎に、1波形および3波形から算出される噴射波形Wa、非噴射波形Wu’,Wuおよび基準圧力Pbaseを取得する。次に、ステップS31噴射遅れ算出手段において、取得した噴射波形Wbから噴射遅れ時間tdb図7b参照を算出し、続くステップS32降下遅れ算出手段では、取得した非噴射波形Wu’,Wuから降下遅れ時間tdu’,tdu図7cd参照を算出する。続くステップS33では、遅れ時間に関する相関係数Atd,Btdを算出するAtd=tdb/tdu’、Btd=tdb/tdu。次に、ステップS34噴射波形変化算出手段において、噴射波形Wbにかかる噴射率パラメータに基づき算出した噴射量Qを取得する。続くステップS35非噴射波形変化算出手段では、取得した非噴射波形Wu’,Wuから圧力降下量ΔPu,ΔPu’図7cd参照を算出する。続くステップS36相関算出手段では、噴射量に関する相関係数AQ、BQを算出するAQ=Q/ΔPu’、BQ=Q/ΔPu。次に、ステップS37に進み、ステップS33,S36で算出した相関係数Atd,Btd,AQ,BQを、ステップS30で取得した基準圧力Pbaseと関連付けて相関マップMAR,MBRに記憶学習させる。なお、ポンプ圧送と噴射が重複する3噴射時の相関係数Btd,BQは相関マップMBRに記憶させ、ポンプ圧送と噴射が重複しない1噴射時の相関係数Atd,AQは相関マップMARに記憶させる。次に、噴射状態推定手段36および学習手段32aにより、噴射状態を推定して噴射開始遅れ時間tdおよび噴射量割合Q/Tqを学習する手順について、図11のフローチャートを用いて説明する。なお、図11に示す処理は、ECU30が有するマイクロコンピュータにより、4気筒および2気筒において燃料の噴射を1回実施する毎に実行される。先ず、図11に示すステップS40において、図4のステップS10で算出した噴射波形Wbおよび非噴射波形Wu’,Wuを取得する。また、図4のステップS11で算出した基準圧力Pbaseを取得する。要するに、4噴射および2噴射が為される毎に、1波形および3波形から算出される非噴射波形Wu’,Wuを取得する。次のステップS41では、ステップS40で取得した非噴射波形Wu’,Wuに基づき、非噴射気筒波形が降下を開始する直前の圧力基準圧力Pbaseを算出する。この算出方法は、図4のステップS11と同様である。すなわち、非噴射気筒波形のうち、噴射開始に伴い燃圧が降下を開始するまでの期間に対応する部分の波形である基準波形に基づき、その基準波形の平均燃圧を基準圧力Pbaseとして算出する。例えば、噴射開始指令時期t1から所定時間が経過するまでの期間TAに対応する部分を、基準波形として設定すればよい。或いは、噴射開始指令時期t1から降下開始時期P1uより所定時間前までの期間に相当する部分を基準波形として設定すればよい。次のステップS42では、図10で学習した相関マップMAR,MBRに基づき、ステップS41で算出した基準圧力Pbaseに対応する相関係数Atd,AQ,Btd,BQ図8b参照を算出する。続くステップS43第2降下遅れ算出手段、第2非噴射波形変化算出手段では、ステップS40で取得した非噴射波形Wu’,Wuに基づき、降下遅れ時間tdu’,tdu、及び圧力降下量ΔPu,ΔPu’図7cd参照を算出する。次のステップS44噴射状態推定手段では、相関係数Atd,Btdおよび降下遅れ時間tdu’,tduに基づき、4噴射および2噴射における噴射開始遅れ時間td第2の噴射遅れ時間を算出するAtd=tdb/tdu’、Btd=tdb/tdu。また、相関係数AQ,BQおよび圧力降下量ΔPu,ΔPu’に基づき、4噴射および2噴射における噴射量Qを算出推定する。次のステップS45では、ステップS44で算出した噴射量Qの噴射指令期間Tqに対する割合噴射量割合Q/Tq、および噴射開始遅れ時間tdを、ステップS41で算出した基準圧力Pbaseと関連付けて推定値マップMA,MBに記憶学習させる。なお、ポンプ圧送と噴射が重複する2噴射による噴射量割合Q/Tqおよび噴射開始遅れ時間tdは推定値マップMBに記憶させ、ポンプ圧送と噴射が重複しない4噴射によるQ/Tqおよびtdは推定値マップMAに記憶させる。以上により、本実施形態によれば、4気筒および2気筒の燃料噴射弁104,2に燃圧センサを搭載させることなく、4噴射状態および2噴射状態を推定できる。すなわち、燃圧センサ20の個数削減を図りつつも、その削減対象となった燃料噴射弁104,2における噴射状態を、1気筒および3気筒の燃料噴射弁101,3に搭載された燃圧センサ20を用いて推定できる。具体的には、4噴射および2噴射にかかる噴射開始遅れ時間tdおよび噴射量割合Q/Tqを推定して学習し、その学習値に基づき噴射開始指令時期t1および噴射指令期間Tqをフィードバック制御するので、燃圧センサが搭載されていない燃料噴射弁104,2についても、燃料の噴射状態を高精度で制御できる。また、相関係数Atd,AQ,Btd,BQを学習するにあたり、基準圧力Pbaseと関連付けて学習し、かつ、ポンプ圧送時と非圧送時とで区別して学習するので、学習精度を向上でき、ひいては4,2噴射にかかる噴射状態の推定精度を向上できる。また、このように推定した噴射開始遅れ時間tdおよび噴射量割合Q/Tqを学習する場合にも、基準圧力Pbaseと関連付けて学習し、かつ、ポンプ圧送時と非圧送時とで区別して学習するので、学習精度を向上でき、ひいては4噴射および2噴射を高精度で制御できる。第2実施形態上記第1実施形態では、噴射量に関する相関係数AQ,BQの算出に用いる非噴射波形Wu’,Wuの波形変化量として、図7cdに例示する圧力降下量ΔPu’,ΔPuを用いているAQ=Q/ΔPu’、BQ=Q/ΔPu。これに対し本実施形態では、非噴射波形Wu’,Wuの所定期間における積分値、つまり図12cd中の斜線部分の面積Su’,Suを非噴射波形Wu’,Wuの波形変化量として用いており、図12eに示す算出式AQ=Q/Su’、BQ=Q/Suにしたがって相関係数AQ,BQを算出する。積分期間の始点は、非噴射時燃圧波形Wu,Wu’のうち圧力降下を開始する時期P1u’,P1uとすればよい。ちなみに、前記始点を算出しているときのECU30は降下開始時期算出手段に相当する。また、積分期間の終点は、噴射終了指令時期t2から所定時間teu’,teuが経過した時点とすればよい。前記所定時間teu’,teuは、噴射開始指令時期t1から圧力降下開始時期P1u’,P1uまでの遅れ時間からtdu’,tduと同じ長さ、或いは噴射指令期間Tqと同じ長さに設定すればよい。ちなみに、前記所定時間teu’,teuを算出しているときのECU30は降下遅れ時間算出手段に相当する。また、前記積分を実施するにあたり、図12cに示す非圧送時には基準圧力Pbaseに対する差分を積分しているが、図12dに示す圧送時には、前記積分期間の始点と終点を結ぶラインに対する差分を積分するようにしてもよい。また、上記第1実施形態では、噴射量に関する相関係数AQ,BQの算出に用いる噴射波形Wbの波形変化量として、噴射波形Wbの噴射量Qを用いているが、図12e中の変形例4に示すように、噴射波形Wbの所定期間における積分値、つまり図12b中の斜線部分の面積Sbを噴射波形Wbの波形変化量として用いてもよいAQ=Sb/Su’、BQ=Sb/Su。或いは、図12e中の変形例5に示すように、噴射時燃圧波形Waの所定期間における積分値Saを波形変化量として用いてもよいAQ=Sa/Su’、BQ=Sa/Su。以上詳述した本実施形態およびその変形例4,5によっても、上記第1実施形態と同様の効果が発揮される。他の実施形態本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、以下のように変更して実施してもよい。また、各実施形態の特徴的構成をそれぞれ任意に組み合わせるようにしてもよい。上記各実施形態では、遅れ時間に関する相関係数Atd,Btdを算出するにあたり、1噴射時の1波形に現れる遅れ時間と3波形に現れる遅れ時間との比率を相関係数として算出している。これに対し、1波形に現れる遅れ時間と3波形に現れる遅れ時間との差分を、前記相関係数Atd,Btdとして算出してもよい。上記各実施形態では、噴射量に関する相関係数AQ,BQを算出するにあたり、1噴射時の1波形に現れる波形変化量と3波形に現れる波形変化量との比率を相関係数として算出している。これに対し、1波形に現れる波形変化量と3波形に現れる波形変化量との差分を、前記相関係数AQ,BQとして算出してもよい。図9に例示する学習手段32aでは、噴射開始遅れ時間tdおよび噴射量割合Q/Tqを学習しており、これらは、噴射率波形噴射状態を特定するのに必要な噴射率パラメータであると言える。この変形例として、噴射状態推定手段36が、4噴射および2噴射にかかる噴射率波形を推定し、学習手段32aが、推定した噴射率波形を噴射率パラメータに替えて学習するようにしてもよい。図1に例示する燃料噴射システムでは4気筒エンジンに本発明を適用させているが、6気筒エンジンや8気筒エンジン等であってもよく、要は、燃料噴射弁を3本以上備えるエンジンであれば本発明を適用できる。上記第1実施形態では、燃料ポンプ41から燃料を圧送する回数が1燃焼サイクルに2回であることを想定しているが、例えば1燃焼サイクル中に3回または4回圧送する燃料噴射システムにも本発明は適用できる。"