"車両のルーフパネルの開口部に設けられる可動パネルを開閉作動させるとともに、前記開閉作動のモードとしてチルトアップモードとスライドモードとを含むルーフ装置であって、前記可動パネルを支持する機能ブラケットと、前記ルーフパネルに取り付けられるとともに車両の前後方向に延びるガイドレールと、前記ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動するように駆動される駆動シューと、前記機能ブラケットの前部に連結されるとともに前記駆動シューの移動に連動して車両の前後方向に移動する前側リンクと、前記駆動シューに連結可能に設けられて同駆動シューとの連結によりその移動に連動して車両の前後方向に移動するとともに前記機能ブラケットの前部よりも後側の部位を摺動可能に支持する後側リンクとを備え、前記前側リンクには車両の前後方向において互いに離間している2つの部位であって前記可動パネルの全閉状態において前記ガイドレールにより鉛直方向への移動が規制される規制部が形成され、前記後側リンクには車両の前後方向において互いに離間している2つの部位であって前記可動パネルの全閉状態において前記ガイドレールにより鉛直方向への移動が規制される規制部が形成され、前記後側リンクの後側規制部と前記前側リンクの前側規制部との距離を第1の距離とするとともに、前記後側リンクの後側規制部と前記前側リンクの後側規制部との距離を第2の距離とするとき、前記可動パネルの全閉状態において前記第1の距離が前記第2の距離よりも長くされるとともに、前記可動パネルの全開状態において前記第1の距離が前記第2の距離よりも短くされることを許容するように、前記ガイドレールの延びる方向に対して直交する平面上において前記前側リンクと前記後側リンクとが異なる位置に設けられてなることを特徴とするルーフ装置。請求項1に記載のルーフ装置において、前記前側リンク及び前記後側リンクは車幅方向において異なる位置に設けられてなることを特徴とするルーフ装置。請求項1又は請求項2に記載のルーフ装置において、前記前側リンク又は前記機能ブラケットには車幅方向に延びて前記機能ブラケット又は前記前側リンクを回動可能に支持する支持軸が設けられ、前記ガイドレールの前端部には、前記支持軸が挿通可能とされるとともに前記駆動シューの移動に連動して前記支持軸の移動を案内する前側ガイド部が形成されてなることを特徴とするルーフ装置。請求項3に記載のルーフ装置において、前記前側リンクにはその前側規制部よりも前側に位置する部位であって前記可動パネルの全閉状態において前記ガイドレールにより鉛直方向への移動が規制される全開規制部が形成され、前記前側ガイド部は前記支持軸と前記前側リンクの全開規制部とが各別に挿通可能とされるとともに前記駆動シューの移動に連動してこれら支持軸と全開規制部との移動を案内するように構成されていることを特徴とするルーフ装置。請求項4に記載のルーフ装置において、前記駆動シューの後方への移動量が所定量よりも小さいときには同駆動シューと係合することで同駆動シューの後方への移動に連動して後方に移動する一方、前記駆動シューの後方への移動量が前記所定量以上となると同駆動シューとの係合を解除するチェック部材と、前記後側リンクの後側規制部の移動を案内する後側ガイド部とを備え、前記後側リンクは前記チェック部材に係合されるとともに前記機能ブラケットの前部よりも後側の部位を摺動可能に支持してなることを特徴とするルーフ装置。請求項4又は請求項5に記載のルーフ装置において、前記前側ガイド部は前記前側リンクの全開規制部が挿通可能なガイド溝を有し、前記ガイド溝は、その後端部のガイド幅が他の部位に比べて小さくされてなることを特徴とするルーフ装置。請求項1~請求項6のいずれか一項に記載のルーフ装置において、前記駆動シューには、前記可動パネルの全閉状態において前記前側リンクの前側規制部よりも前方に位置する部位であって前記前側リンクの上方への移動を規制するリンク規制部が形成されてなることを特徴とするルーフ装置。車両のルーフパネルの開口部に設けられる可動パネルを開閉作動させるとともに、前記開閉作動のモードとしてチルトアップモードとスライドモードとを含むルーフ装置であって、前記可動パネルを支持する機能ブラケットと、前記ルーフパネルに取り付けられるとともに車両の前後方向に延びるガイドレールと、前記ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動するように駆動される駆動シューと、前記機能ブラケットの前部及び前記駆動シューの双方に連結されて前記駆動シューの移動に連動して車両の前後方向に移動する前側リンクと、前記駆動シューに連結可能に設けられて前記駆動シューの移動に連動して車両の前後方向に移動するとともに前記機能ブラケットの前部よりも後側の部位を摺動可能に支持する後側リンクとを備え、前記後側リンクは車両の前後方向において互いに離間する2つの部位であって前記可動パネルの全閉状態において前記ガイドレールにより鉛直方向への移動が規制される規制部を有し、前記可動パネルの全閉状態において、前記前側リンクの後端部が前記後側リンクの後側規制部よりも前方に位置するとともに、前記可動パネルの全開状態において、前記後側リンクの後側規制部が前記前側リンクの後端部よりも前方に位置することを許容するように、前記ガイドレールの延びる方向に対して直交する平面上において前記前側リンクと前記後側リンクとが異なる位置に設けられてなることを特徴とするルーフ装置。ところで、こうした従来のルーフ装置にあっては、フロントチェックブロックと機能ブラケットとがガイドレールの延びる方向に重なって配置されている。そのため、フロントチェックブロックを機能ブラケットと干渉しない位置までしか後方に移動させることができず、このことが可動パネルの最大開口面積を大きくする上での制約となっている。本発明の目的は、可動パネルによる最大開口面積を大きくすることが可能なルーフ装置を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、車両のルーフパネルの開口部に設けられる可動パネルを開閉作動させるとともに、前記開閉作動のモードとしてチルトアップモードとスライドモードとを含むルーフ装置であって、前記可動パネルを支持する機能ブラケットと、前記ルーフパネルに取り付けられるとともに車両の前後方向に延びるガイドレールと、前記ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動するように駆動される駆動シューと、前記機能ブラケットの前部に連結されるとともに前記駆動シューの移動に連動して車両の前後方向に移動する前側リンクと、前記駆動シューに連結可能に設けられて同駆動シューとの連結によりその移動に連動して車両の前後方向に移動するとともに前記機能ブラケットの前部よりも後側の部位を摺動可能に支持する後側リンクとを備え、前記前側リンクには車両の前後方向において互いに離間する2つの部位であって前記可動パネルの全閉状態において前記ガイドレールにより鉛直方向への移動が規制される規制部が形成され、前記後側リンクには車両の前後方向において互いに離間する2つの部位であって前記可動パネルの全閉状態において前記ガイドレールにより鉛直方向への移動が規制される規制部が形成され、前記後側リンクの後側規制部と前記前側リンクの前側規制部との距離を第1の距離とするとともに、前記後側リンクの後側規制部と前記前側リンクの後側規制部との距離を第2の距離とするとき、前記可動パネルの全閉状態において前記第1の距離が前記第2の距離よりも長くされるとともに、前記可動パネルの全開状態において前記第1の距離が前記第2の距離よりも短くされることを許容するように、前記ガイドレールの延びる方向に対して直交する平面上において前記前側リンクと前記後側リンクとが異なる位置に設けられてなることをその要旨としている。同構成によれば、可動パネルの全閉時には第1の距離が第2の距離よりも長くされるとともに、可動パネルの全開状態には第1の距離が第2の距離よりも短くされる。このため、可動パネルの全開時には、後側リンクに対して前側リンクを好適に後方に位置させることができる。従って、可動パネルによる最大開口面積を大きくすることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のルーフ装置において、前記前側リンク及び前記後側リンクは車幅方向において異なる位置に設けられてなるといった態様をもって具体化することができる。請求項1に記載のルーフ装置にあって可動パネルの開作動を行なう際には、前側リンクが後側リンクと車両の前後方向における同一の位置或いは後側リンクの後方に位置するため、互いに干渉するおそれがある。この点、上記構成によれば、前側リンク及び後側リンクが車幅方向において異なる位置に設けられることから、前側リンク及び後側リンクのそれぞれの移動を互いに干渉することなく円滑なものとすることができるようになる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載のルーフ装置において、前記前側リンク又は前記機能ブラケットには車幅方向に延びて前記機能ブラケット又は前記前側リンクを回動可能に支持する支持軸が設けられ、前記ガイドレールの前端部には、前記支持軸が挿通可能とされるとともに前記駆動シューの移動に連動して前記支持軸の移動を案内する前側ガイド部が形成されてなることをその要旨としている。同構成によれば、前側ガイド部により支持軸が案内されることから、可動パネルの開閉作動を安定して行なうことができるようになる。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載のルーフ装置において、前記前側リンクにはその前側規制部よりも前側に位置する部位であって前記可動パネルの全閉状態において前記ガイドレールにより鉛直方向への移動が規制される全開規制部が形成され、前記前側ガイド部は前記支持軸と前記前側リンクの全開規制部とが各別に挿通可能とされるとともに前記駆動シューの移動に連動してこれら支持軸と全開規制部との移動を案内するように構成されていることをその要旨としている。同構成によれば、可動パネルの全開時には全開規制部によって前側リンクの姿勢を保持することができ、ひいては可動パネルを安定して保持することができる。また、支持軸及び全開規制部を案内する前側ガイド部にはこれら支持軸及び全開規制部が各別に挿通されているため、可動パネルを安定して開閉することができる。請求項5に記載の発明は、請求項4に記載のルーフ装置において、前記駆動シューの後方への移動量が所定量よりも小さいときには同駆動シューと係合することで同駆動シューの後方への移動に連動して後方に移動する一方、前記駆動シューの後方への移動量が前記所定量以上となると同駆動シューとの係合を解除するチェック部材と、前記後側リンクの後側規制部の移動を案内する後側ガイド部とを備え、前記後側リンクは前記チェック部材に係合されるとともに前記機能ブラケットの前部よりも後側の部位を摺動可能に支持してなることをその要旨としている。同構成によれば、全閉状態から駆動シューを後方に移動させると、これに連動して前側リンクが後方に移動する。これにより、前側リンクに連結された機能ブラケットが後方に移動する。また、チェック部材は駆動シューに係合されているため、駆動シューの移動に連動して後方に移動するとともに、自身に係合されている後側リンクを後方に移動させる。また、後側リンクはその後側規制部が後側ガイド部材により案内されつつ後方に移動する。一方、駆動シューの後方への移動量が所定量以上となると、チェック部材と駆動シューとの係合が解除される。このため、チェック部材に係合されている後側リンクは、駆動シューが後方に移動しても停止状態のまま移動しない。また、前側リンク及び機能ブラケットは駆動シューとともに後方に移動する。このため、後方に移動する機能ブラケットは後側リンクによって摺動しつつ支持される。以上のように、上記構成では、駆動シューの移動量に応じて駆動シューとチェック部材との係合状態が変更されることによって、可動パネルの開閉作動のモードとしてのチルトアップモードとスライドモードとがそれぞれ実現される。そのため、車両の前後方向におけるガイドレールの体格としては、少なくともガイドレールの前端部から可動パネルの全開時における駆動シューの位置までの大きさがあれば満足する。従って、可動パネルによる最大開口面積を減じることなく、車両の前後方向におけるガイドレールの体格を的確に小さくすることができる。請求項6に記載の発明は、請求項4又は請求項5に記載のルーフ装置において、前記前側ガイド部は前記前側リンクの全開規制部が挿通可能なガイド溝を有し、前記ガイド溝は、その後端部のガイド幅が他の部位に比べて小さくされてなることをその要旨としている。同構成によれば、ガイド溝の後端部のガイド幅が他の部位に比べて小さくされているため、前側リンクがガイド溝からガイドレールに移動する際に鉛直方向に変動することを的確に抑制することができる。請求項7に記載の発明は、請求項1~請求項6のいずれか一項に記載のルーフ装置において、前記駆動シューには、前記可動パネルの全閉状態において前記前側リンクの前側規制部よりも前方に位置する部位であって前記前側リンクの上方への移動を規制するリンク規制部が形成されてなることをその要旨としている。同構成によれば、可動パネルの全閉時にはリンク規制部によって前側リンクの上方への移動が規制される。このため、可動パネルの全閉時に前側リンクの姿勢を保持することができ、ひいては可動パネルを安定して保持することができる。請求項8に記載の発明は、車両のルーフパネルの開口部に設けられる可動パネルを開閉作動させるとともに、前記開閉作動のモードとしてチルトアップモードとスライドモードとを含むルーフ装置であって、前記可動パネルを支持する機能ブラケットと、前記ルーフパネルに取り付けられるとともに車両の前後方向に延びるガイドレールと、前記ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動するように駆動される駆動シューと、前記機能ブラケットの前部及び前記駆動シューの双方に連結されて前記駆動シューの移動に連動して車両の前後方向に移動する前側リンクと、前記駆動シューに連結可能に設けられて前記駆動シューの移動に連動して車両の前後方向に移動するとともに前記機能ブラケットの前部よりも後側の部位を摺動可能に支持する後側リンクとを備え、前記後側リンクは車両の前後方向において互いに離間する2つの部位であって前記可動パネルの全閉状態において前記ガイドレールにより鉛直方向への移動が規制される規制部を有し、前記可動パネルの全閉状態において、前記前側リンクの後端部が前記後側リンクの後側規制部よりも前方に位置するとともに、前記可動パネルの全開状態において、前記後側リンクの後側規制部が前記前側リンクの後端部よりも前方に位置することを許容するように、前記ガイドレールの延びる方向に対して直交する平面上において前記前側リンクと前記後側リンクとが異なる位置に設けられてなることをその要旨としている。同構成によれば、可動パネルの全閉時には前側リンクの後端部が後側リンクの後側規制部よりも前方に位置するとともに、可動パネルの全開時には後側リンクの後側規制部が前側リンクの後端部よりも前方に位置する。このため、可動パネルの全開時には、後側リンクに対して前側リンクを好適に後方に位置させることができる。従って、可動パネルによる最大開口面積を大きくすることができる。本発明では、可動パネルによる最大開口面積を大きくすることが可能なルーフ装置を提供することができる。以下、図1~図19を参照して、本発明に係るルーフ装置を自動車に搭載されるサンルーフ装置以下、サンルーフ装置10として具体化した一実施形態について詳細に説明する。尚、以降においては、車両の前後方向を単に前後方向と称するとともに、鉛直方向上方を単に上方、鉛直方向下方を単に下方と称する。また、車幅方向においてサンルーフ装置の中心に近接する側を内側と称するとともに、ルーフ装置の中心から離間する側を外側と称する。図1に、サンルーフ装置10の搭載されたルーフパネル1の斜視構造を概略的に示す。尚、図1aは、サンルーフ装置10の閉鎖状態を示すとともに、図1bは、サンルーフ装置10の全開状態を示している。図1に示すように、ルーフパネル1には開口部2が設けられており、この開口部2には、車両の前側から順に、ディフレクタパネル11、可動パネル12、及び固定パネル13が設けられている。これらディフレクタパネル11、可動パネル12、及び固定パネル13は、例えば採光可能なガラス板にて形成されており、図1aに示すように、サンルーフ装置10の閉鎖状態において開口部2を上方から閉塞するように搭載されている。ディフレクタパネル11は、その前端部において車幅方向に延びる軸を中心に回動可能に設けられており、その後部を上昇させることで前傾した状態となる、いわゆるチルトアップ作動可能となっている。ちなみに、ディフレクタパネル11は、可動パネル12の開作動に連動してチルトアップ作動するようになっている。可動パネル12は、チルトアップ作動及び前後方向へのスライド作動可能に取り付けられている。サンルーフ装置10では、可動パネル12をチルトアップ状態のままスライド作動させる、いわゆるアウタスライド方式が採用されている。固定パネル13は、ルーフパネル1に対して固定されており、同固定パネル13の配設位置に対応する開口部2を閉塞した状態に維持する。次に、図2~図19を参照して、可動パネル12を開閉駆動する機構について詳細に説明する。図2に、全閉状態におけるサンルーフ装置10の前側部分の縦断面構造を示す。また、図3に、上記状態のサンルーフ装置10の後側部分の縦断面構造を示す。尚、これら図2及び図3では、各構成部材が互いに異なる線種にて記載されている。また、サンルーフ装置10は基本的に左右対称の構造を有しているため、以降においては、サンルーフ装置10の右側の構造について説明することとし、左側の構造については説明を割愛する。図2及び図3に併せ示すように、サンルーフ装置10は、可動パネル12の他、大きくは、ガイドレール20、並びにそれぞれガイドレール20上に設けられる前側ガイド部材30、後側ガイド部材40、駆動シュー50、前側リンク60、後側リンク70、機能ブラケット80、及びチェック部材90を備えている。機能ブラケット80は、可動パネル12の内周面に沿うように前後方向に延びる形状をなすとともに可動パネル12に連結されてこれを支持する支持部82と、同支持部82の前端部から斜め前下方に延びるアーム部81とを有している。ガイドレール20は、前後方向に延びる形状をなしており、ルーフパネル1に固設されている。図2に示すように、ガイドレール20の前端部には前側ガイド部材30が固設されている。また、駆動シュー50には電動モータによって駆動されるベルトいずれも図示略が連結されており、電動モータからの駆動力によりベルトを前後方向に移動させると、これに連動して駆動シュー50が前後方向に移動する。前側リンク60は前後方向に延びる略平板形状をなしたリンク本体61を有しており、同リンク本体61の前端部において機能ブラケット80の前端部に連結されるとともに、同リンク本体61の後端部において駆動シュー50に連結されている。チェック部材90は、前後方向に延びる略平板形状をなすチェック部材本体91と、チェック部材本体91の前端部から下方に延びる延設部92とを有している。図2及び図3に併せ示すように、ガイドレール20において前側ガイド部材30よりも後方には後側ガイド部材40が固定されている。ここで、図4~図9を参照して、可動パネル12を開閉駆動する機構について更に詳細に説明する。尚、図4に、図2に示す構成のうち可動パネル12、機能ブラケット80の他、前側ガイド部材30、前側リンク60、及び機能ブラケット80のみを抽出して示す。また、図5に、前側リンク60、及び駆動シュー50のみを抽出して示す。また、図6に、駆動シュー50、チェック部材90、後側リンク70、及び後側ガイド部材40のみを抽出して示す。また、図7a~cにチェック部材90の正面構造、平面構造、及び背面構造上下反転したものをそれぞれ示す。また、図8a,b,c,dに図2のA-A線,B-B線,C-C線,D-D線に沿った縦断面構造をそれぞれ示す。また、図9a,b,c,Dに図2のE-E線,F-F線,図3のG-G線,H-H線に沿った縦断面構造をそれぞれ示す。図4及び図8aに併せ示すように、機能ブラケット80のアーム部81の前端部には1つの孔が形成されている。また、前側リンク60のリンク本体61の前端部に形成された2つの孔のうちの上側の孔には第1ガイドピン62aが内側に突出する態様にて圧入されている。前側リンク60を機能ブラケット80の外側にしてこれらを互いに平行に重ね合わせた状態で、機能ブラケット80の孔に第1ガイドピン62aが挿通されることにより、機能ブラケット80は第1ガイドピン62aを中心に前側リンク60に対して回動可能とされている。リンク本体61の前端部に形成された2つの孔のうち下側の孔には第2ガイドピン62bが外側に突出する態様にて圧入されている。また、リンク本体61の中央部に形成された孔には第3ガイドピン62cが外側に突出する態様にて圧入されている図8c参照。また、前側リンク60の後端部に形成された孔には第4ガイドピン62dが内側に突出する態様にて圧入されている図8d参照。また、これら第3ガイドピン62c及び第4ガイドピン62dとの間に位置する孔には第5ガイドピン62eが内側に突出する態様にて圧入されている。前側ガイド部材30は、前側リンク60が後方に移動する際に、機能ブラケット80及び前側リンク60の前部が上昇するようにこれらを案内するものである。前側ガイド部材30は、それぞれ断面略コ字形状をなす内側壁部31及び外側壁部33を有しており、外側壁部33は内側壁部31の外側に位置している内側壁部31については図8a参照。内側壁部31の内壁であって外側に開口する内側ガイド溝32には、第1ガイドピン62aが挿通されている図8a参照また、外側壁部33の内壁であって内側に開口する外側ガイド溝34には、第2ガイドピン62bが挿通されている。すなわち、前側ガイド部材30は、第1ガイドピン62aと第2ガイドピン62bとの双方が各別に挿通可能に設けられている。駆動シュー50の移動に連動してこれら第1ガイドピン62aと第2ガイドピン62bとの移動が内側ガイド溝32及び内側ガイド溝32の下方に位置する外側ガイド溝34を介して案内されるようになっている。より詳細には、内側ガイド溝32及び外側ガイド溝34は閉塞された前側の端部から上方に延びる鉛直部32a,34aと、同鉛直部32a,34aの上端部から斜め後上方に延びるとともに略円弧状をなす円弧部32b、34bとをそれぞれ有している。これら円弧部32b、34bの後端は開放されている。また、内側ガイド溝32の円弧部32bは、その後端部のガイド幅、具体的には上下方向の幅がそれよりも前側の部位に比べて小さくされている。ちなみに、外側ガイド溝34の前側の端部はガイドレール20のガイド面22の下方に突出している。可動パネル12の全閉状態では、第1ガイドピン62aは第2ガイドピン62bよりも前方且つ上方に位置している。また、第3ガイドピン62c及び第5ガイドピン62eは互いに等しい高さに位置しており、それぞれ第1ガイドピン62aよりも上方に位置している。また、第4ガイドピン62dは第3ガイドピン62c及び第5ガイドピン62eよりも上方に位置している。可動パネル12の全閉状態では、図4に示すように、前側リンク60は、第1ガイドピン62aを介して内側ガイド溝32前側ガイド部材30の鉛直部32aの縁部により前後方向への移動が規制される。図5に示すように、駆動シュー50のシュー本体51は、略平板状且つ側面視において略矩形状をなしている。シュー本体51にはガイド孔52a~52dが車幅方向に貫通形成されている。ガイド孔5252a~52dは全体としてシュー本体51の前部から後部にかけて前後方向に延びる形状をなしている。ガイド孔52の鉛直部52aは、シュー本体51の下端面近傍から上方に延びている。第1傾斜部52bは、鉛直部52aの上端部から斜め後上方に延びている。第2傾斜部52cは、第1傾斜部52bの後端部から斜め後上方に延びるとともにその傾きは同第1傾斜部52bよりも緩やかである。水平部52dは、第2傾斜部52cの後端部から後方に延びている。ガイド孔52には、前述した前側リンク60の第4ガイドピン62dが挿通されており、駆動シュー50の移動に連動して前側リンク60が車両の前後方向に移動する。図8bに併せ示すように、シュー本体51の前側上端、より具体的にはガイド孔52の第1傾斜部52bの上方には、規制ピン53が外側に突出して形成されている。規制ピン53は前側リンク60のリンク本体61の上方に位置して前側リンク60の上方への移動を規制している。図9aに併せ示すように、シュー本体51の後上端、より具体的にはガイド孔52の水平部52dの後端部よりも後方には、係合ピン54が外側に突出して形成されている。係合ピン54は、後述するチェック部材90の係合溝93に係合可能とされている。図9aに併せ示すように、シュー本体51において係合ピン54の下方には、環状の環部55が外側に突出して形成されている。環部55は、ガイドレール20のガイド面22から上方且つ前後方向に延びる第3壁部21cの凹部に挿嵌されている。図5及び図8b,dに併せ示すように、シュー本体51の下部には車幅方向に沿って貫通孔が形成されており、その貫通孔とシュー本体51の下面との間の薄肉な部位とによって可撓性を有する撓み部56が形成されている。尚、撓み部56はシュー本体51の前端部及び後端部にそれぞれ形成されている。図5、図8b~c、及び図9aに併せ示すように、シュー本体51には、前後方向に延びるとともに内側に突出したガイド凸部57が形成されている。ガイド凸部57は、ガイドレール20のガイド面22から上方に延びて前後方向に延びる第1壁部21aの凹部に挿嵌されている。図6及び図7に併せ示すように、チェック部材90は、前後方向に延びる長尺状のチェック部材本体91と、チェック部材本体91の前端部から屈曲してガイドレール20のガイド面22に向けて延びる短尺状の延設部92とを有しており、全体として略L字状をなしている。図9aに併せ示すように、チェック部材本体91の前端部にはその内側面に係合溝93が凹設されている。係合溝93は、斜め後上方に湾曲しつつ延びる略円弧状をなしており、その前端部が閉塞される一方、その後端部が開放されている。係合溝93は、その後端部を通じて駆動シュー50の係合ピン54が係合可能とされている。また、チェック部材本体91の前端部には、斜め後下方に傾斜して延びるガイド傾斜面98が形成されている。このガイド傾斜面98と上記係合溝93との間にはこれらを接続する接続面99が形成されている。チェック部材本体91の後端部にはその外側面に係合凹部94が凹設されている。係合凹部94は、その下端部が閉塞される一方、その上端部が開放されており、同上端部を通じて後述する後側リンク70の係合凸部72aが係合可能とされている。チェック部材90は係合凹部94を中心として後側リンク70に対して相対回動可能とされている。図9bに併せ示すように、チェック部材本体91の前後方向における中央部には、前後方向に延びる取付凹部95が形成されている。この取付凹部95には、略U字状をなすばね100が圧縮した状態にて取り付けられている。ばね100は、その屈曲部103が取付凹部95の後縁近傍に位置し、その基端部101一端側の部位、図7aにおいて左下側の端部がチェック部材本体91に形成された取付孔91aに挿入されて取り付けられている。また、チェック部材本体91において取付凹部95よりも上側の部位には、ばね100の他端側の部位である留め部102を仮留めするための仮留部97が形成されている。図6及び図9bに示すように、ばね100の留め部102は、チェック部材90と後側リンク70とが組み付けられた状態で、後側リンク70後述する係止突部71bに係合される。図9aに併せ示すように、延設部92は、係合溝93と係合凹部94とを結ぶ直線に対して直交する方向であってガイドレール20のガイド面22に近接する方向に延びる形状をなしており、ガイド面22上を摺動可能に設けられている。また、延設部92の下面は、係合溝93を中心とした略円弧状をなす円弧面92aとされている。チェック部材本体91の下面には、前述した駆動シュー50と同様な形状をなす撓み部96が設けられている。図6及び図aに併せ示すように、後側リンク70は、その前部71から中央部72までが全体として前後方向に延びる長尺形状をなすとともに左右からチェック部材90を挟持する形状をなしている。また、後側リンク70の後部73は中央部72の後端部から斜め後上方に延びる形状をなしている。図9bに併せ示すように、後側リンク70の前部71の下面には撓み部71aが形成されている。この撓み部71aは前述した駆動シュー50の撓み部56と同様な形状をなしている。また、後側リンク70の前部71には、上方に突出するとともに屈曲して内側に突出した係止突部71bが形成されている。この係止突部71bの下面にばね100が係合されている。後側リンク70の中央部72には、その側面から内側に向けて、すなわちチェック部材90の係合凹部94に向けて突出した係合凸部72aが設けられている。前述したように、この係合凸部72aがチェック部材90の係合凹部94に嵌挿されることで後側リンク70とチェック部材90とが係合されている。図9cに併せ示すように、後側リンク70の中央部72には係合凸部72aの後方に、側面から外側に突出した嵌挿凸部72bが形成されている。ここで、前側リンク60の後端部は後側リンク70の嵌挿凸部72bよりも前方に位置している。図2、図6、及び図9dに併せ示すように、後側リンク70の後部73は、上下方向に延びる内側縦壁部73a、外側縦壁部73b、及びこれら縦壁部73a,73bの下端部を連結する連結底部73cを有しており、これら縦壁部73a,73b及び連結底部73cにより機能ブラケット80の支持部82の先端を下方から摺動可能に挟持している。尚、機能ブラケット80の支持部82の先端には樹脂製のスライダ82Aが固設されている。図6及び図9cに併せ示すように、後側ガイド部材40の前後方向に延びるガイド部材本体41の内側面にはガイド凹部42が凹設されている。ガイド凹部42はガイド部材本体41の前下部から後上部にかけて傾斜して延びる形状をなしており、前述した後側リンク70の嵌挿凸部72bが嵌挿可能とされている。ちなみに、後側ガイド部材40は、ガイドレール20の前後方向における略中央位置に設けられている。ガイドレール20のガイド面22には、可動パネル12の全閉状態における駆動シュー50の位置を基準とした駆動シュー50の後方への移動量が所定量となる位置に係止孔22aが形成されている。係止孔22aは、前後方向において後側ガイド部材40に対応する位置に形成されており、チェック部材90の延設部92が係止可能とされている。尚、係止孔22aが本発明に係る制限部として機能する。以上説明したサンルーフ装置10では、可動パネル12の全閉状態では、図4に示すように、前側リンク60は、第1ガイドピン62aを介して前側ガイド部材30の内側ガイド溝32の鉛直部32aの縁部により前後方向への移動が規制される。図8cに示すように、前側リンク60は、第3ガイドピン62c前側規制部を介してガイドレール20の第3壁部21cにより上下方向への移動が規制されている。また、図8dに示すように、前側リンク60は第4ガイドピン62dを介して駆動シュー50のガイド孔52の縁部により上下方向への移動が規制されている。図9bに示すように、後側リンク70は、内側突出部71cを介してガイドレール20の第3壁部21cにより上下方向への移動が規制されている。また、図9cに示すように、後側リンク70は、嵌挿凸部72bを介して後側ガイド部材40のガイド凹部42の縁部により上下方向への移動が規制されている。次に、図10~図13を参照して、可動パネル12のチルトアップ作動態様について説明する。図10に、チルトアップ作動が完了した状態におけるサンルーフ装置10について、前側部分の縦断面構造を示す。また、図11に、上記状態におけるサンルーフ装置10の後側部分の縦断面構造を示す。尚、これら図10及び図11では、先の図2及び図3と同様に、各構成部材が互いに異なる線種にて記載されている。また、図12a,b,c,dに図10のA-A線,B-B線,C-C線,D-D線に沿った縦断面構造をそれぞれ示す。また、図13a,b,c,Dに図10のE-E線,F-F線,図11のG-G線,H-H線に沿った縦断面構造をそれぞれ示す。図10に示すように、駆動シュー50が後方に移動すると、これに伴って、前側リンク60の第4ガイドピン62dはガイド孔52駆動シュー50内を相対移動して第2傾斜部52cの前端部に到達する図12d参照。このとき、第4ガイドピン62dは、前後方向には移動せずに下方に移動する。このため、前側リンク60は、第3ガイドピン62cを中心として時計回りに回動し、第1ガイドピン62aに連結された機能ブラケット80の前端部を上動させる図12a参照。また、駆動シュー50とチェック部材90とは係合ピン54と係合溝93とを通じて連結状態とされている。また、チェック部材90と後側リンク70とは係合凹部94と係合凸部72aとを通じて連結されている図11参照。このため、駆動シュー50の後方への移動に連動して、チェック部材90及び後側リンク70は後方に移動する図13a参照。ここで、前述した後側リンク70の内側突出部71cは可動パネル12が全閉状態から全開状態となるまで常にガイドレール20内を前から後に移動するのに対して、嵌挿凸部72bは後側ガイド部材40のガイド凹部42に案内されることで前から後に、且つ下から上に移動する。従って、嵌挿凸部72bの上動に伴い機能ブラケット80を支持する後側リンク70の後部73が上動し、可動パネル12はその後部が上昇して前傾した状態となる。すなわち、可動パネル12はチルトアップ状態となる。次に、図14及び図15を参照して、駆動シュー50とチェック部材90との係合の解除態様について説明する。図14に、駆動シュー50とチェック部材90との係合が解除された直後の状態におけるサンルーフ装置10について、前側部分の縦断面構造を示す。また、図15に、上記状態におけるサンルーフ装置10について、後側部分の縦断面構造を示す。尚、これら図14及び図15では、先の図2及び図3と同様に、各構成部材が互いに異なる線種にて記載されている。図14に示すように、駆動シュー50が後方に移動すると、前側リンク60の第4ガイドピン62dは駆動シュー50のガイド孔52内を相対移動して鉛直部52aの下端部に到達する。このとき、第4ガイドピン62dは、後下方に移動する。このため、前側リンク60は、第3ガイドピン62cを中心として時計回りに回動しつつ後方に移動する。そして、第1ガイドピン62a及び第2ガイドピン62bはそれぞれ前側ガイド部材30の各円弧部32b,34bの後端部から後方に抜け出すとともに、ガイドレール20に沿って後方に移動する。図14及び図15に併せ示すように、全閉状態からの駆動シュー50の後方への移動量が所定量となると、チェック部材90の延設部92がガイドレール20の係止孔22aの上方に到達する。チェック部材90は、ばね100によりガイドレール20のガイド面22に近接する方向に付勢されているため、反時計回りに回動して延設部92が係止孔22aに落ち込む。これにより、係合溝93から係合ピン54が抜け出して、駆動シュー50とチェック部材90との係合が解除される。次に、図16~図19を参照して、全開状態におけるサンルーフ装置10の構造について説明する。図16に、全開状態におけるサンルーフ装置10の前側部分の縦断面構造を示す。また、図17に、全開状態におけるサンルーフ装置10の後側部分の縦断面構造を示す。尚、これら図16及び図17では、先の図2及び図3と同様に、各構成部材が互いに異なる線種にて記載されている。また、図18a,b,c,dに図16のA-A線,B-B線,C-C線,D-D線に沿った縦断面構造をそれぞれ示す。また、図19a,b,c,Dに図17のE-E線、図16のF-F線、図16のG-G線、図17のH-H線に沿った縦断面構造をそれぞれ示す。図16に示すように、チェック部材90の延設部92がガイドレール20の係止孔22aに落ち込んだ後、駆動シュー50が更に後方に移動すると、第4ガイドピン62dを介して連結されている前側リンク60が後方に移動する。ここで、第1ガイドピン62aはガイドレール20の第1壁部21aに形成された凹部に沿って後方に移動する図18a参照。また、第2ガイドピン62bは第3ガイドピン62cと共にガイドレール20の第3壁部21cに形成された第3凹部23cに沿って後方に移動する図18c参照。すなわち、前側リンク60は、前後方向において互いに離間した3つのガイドピン62a,62b,62cを介してガイドレール20により鉛直方向への移動が規制されている。また、機能ブラケット80は第1ガイドピン62aを介して前側リンク60に連結されているため、前側リンク60の後方への移動に伴って後方に移動する。このとき、後側リンク70は、チェック部材90と共に停止しているため、前側リンク60の前端部は前後方向において後側リンク70の中央部72に対応する位置まで移動する。尚、後側リンク70の嵌挿凸部72bは、ガイドレール20の第4壁部21dに形成された第4凹部23dに沿って後方に移動するとともに、同第4凹部23dより鉛直方向への移動が規制されている図19c参照。図16及び図17に示すように、駆動シュー50は、後側リンク70の後部73の下方に位置している。また、上下方向において後側リンク70の後部73と駆動シュー50との間には、固定パネル13の前端部が位置している。また、前側リンク60及び後側リンク70は車幅方向において異なる位置に存在している図18参照。ここで、後側リンク70の嵌挿凸部72bと前側リンク60の第3ガイドピン62cとの距離を第1の距離Lxとし、後側リンク70の嵌挿凸部72bと前側リンク60の第4ガイドピン62dとの距離を第2の距離Lyとすると、図2に示すように、可動パネル12の全閉状態では第1の距離Lxが第2の距離Lyよりも長くなる。これに対して、図16に示すように、可動パネル12の全閉状態では第1の距離Lxが第2の距離Lyよりも短くなる。図16に示すように、後側リンク70の嵌挿凸部72bは前側リンク60の後端部よりも前方に位置している。また、後側リンク70の前端部よりも前側リンク60の前端部が後方に位置している。以上説明した可動パネル12の全開状態では、図16に示すように、前側リンク60は、第4ガイドピン62dを介して駆動シュー50のガイド孔52の鉛直部52aの縁部により前後方向への移動が規制される。図18aに示すように、前側リンク60は、第1ガイドピン62aを介してガイドレール20の第1壁部21aにより上下方向への移動が規制されている。また、図16に示すように、前側リンク60は、第2ガイドピン62bを介してガイドレール20により上下方向への移動が規制されている。また、図18cに示すように、前側リンク60は、第3ガイドピン62cを介してガイドレール20の第3壁部21cにより上下方向への移動が規制されている。後側リンク70は、全開状態と同様にして、内側突出部71cを介して内側突出部71cを介してガイドレール20の第3壁部21cにより上下方向への移動が規制されている。また、図19cに示すように、後側リンク70は、嵌挿凸部規制部72bを介してガイドレール20の第4凹部23dの縁部により上下方向への移動が規制されている。次に、チェック部材90、後側リンク70、及び駆動シュー50の組み付け態様について説明する。本実施形態では、ガイドレール20の外でチェック部材90にばね100を組み付け、更にチェック部材90に後側リンク70を組み付けた状態で、これらをガイドレール20に組み付ける。具体的には、チェック部材90の仮留部97にばね100の留め部102を仮留めすることでチェック部材90の取付凹部95にばね100を組み付ける。次に、チェック部材90の係合凹部94に後側リンク70の係合凸部72aを係合させてチェック部材90と後側リンク70とを組み付け、その後にばね100の留め部102を仮留部97から外して後側リンク70の係止突部71bに係合させる。次に、このように組み付けられたチェック部材90、後側リンク70及びばね100をガイドレール20に対して組み付ける。また、チェック部材90よりも前方に位置するように駆動シュー50をガイドレール20に対して組み付ける。次に、ガイドレール20上において駆動シュー50を後方に移動させると、駆動シュー50の係合ピン54がチェック部材90のガイド傾斜面98に当たるため、チェック部材90は係合凸部72aを中心に回動する。これにより、駆動シュー50の係合ピン54は接続面99に沿って移動する。そして、駆動シュー50を前方に移動させると、係合ピン54は係合溝93内に移動して同係合溝93に係合される。このようにしてチェック部材90と駆動シュー50とを組み付けることができる。以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1サンルーフ装置10を構成する前側リンク60には、車両の前後方向において互いに離間している2つピンであって可動パネル12の全閉状態においてガイドレール20により鉛直方向への移動が規制される第3ガイドピン62c前側規制部及び第4ガイドピン62d後側規制部が形成されている。また、後側リンク70には、車両の前後方向において互いに離間している2つの部位であって可動パネル12の全閉状態においてガイドレール20により鉛直方向への移動が規制される内側突出部71c前側規制部及び嵌挿凸部72b後側規制部が形成されている。また、可動パネル12の全閉状態において第1の距離Lxが第2の距離Lyよりも長くされるとともにLx>Ly、可動パネル12の全開状態において第1の距離Lxが第2の距離Lyよりも短くされることを許容するように、車幅方向において前側リンク60と後側リンク70とが異なる位置に設けられている。すなわち、可動パネル12の全閉状態において、前側リンク60の後端部が後側リンク70の嵌挿凸部72bよりも前方に位置するとともに、可動パネル12の全開状態において、後側リンク70の嵌挿凸部72bが前側リンク60の後端部よりも前方に位置している。こうした構成によれば、可動パネル12の全開時には、後側リンク70に対して前側リンク60を好適に後方に位置させることができる。従って、可動パネル12による最大開口面積を大きくすることができる。また、可動パネル12の開作動を行なう際には、前側リンク60の前端部が後側リンク70の前端部の後方に位置する。ここで、前側リンク60及び後側リンク70が車幅方向において異なる位置に設けられていることから、前側リンク60及び後側リンク70のそれぞれの移動を互いに干渉することなく円滑なものとすることができる。2前側リンク60には車幅方向に延びて機能ブラケット80を回動可能に支持する第1ガイドピン62a支持軸が設けられている。また、ガイドレール20の前端部には、第1ガイドピン62aが挿通可能とされるとともに駆動シュー50の移動に連動して第1ガイドピン62aの移動を案内する前側ガイド部材30が形成されている。こうした構成によれば、前側ガイド部材30により第1ガイドピン62aが案内されることから、可動パネル12の開閉作動を安定して行なうことができるようになる。3前側リンク60には第3ガイドピン62cよりも前側に位置する部位であって可動パネル12の全閉状態においてガイドレール20により鉛直方向への移動が規制される第2ガイドピン62b全開規制部が形成されている。また、前側ガイド部材30は第1ガイドピン62aと第2ガイドピン62bとが各別に挿通可能とされるとともに駆動シュー50の移動に連動してこれら第1ガイドピン62aと第2ガイドピン62bとの移動を案内するように構成されている。こうした構成によれば、可動パネル12の全開時には第2ガイドピン62bによって前側リンク60の姿勢を保持することができ、ひいては可動パネル12を安定して保持することができる。また、前側ガイド部材30にはこれら第1ガイドピン62a及び第2ガイドピン62bが各別に挿通されているため、可動パネル12を安定して開閉することができる。4駆動シュー50の後方への移動量が所定量よりも小さいときには駆動シュー50と係合することで駆動シュー50の後方への移動に連動して後方に移動する一方、駆動シュー50の後方への移動量が所定量以上となると駆動シュー50との係合を解除するチェック部材90を備えている。また、後側リンク70の嵌挿凸部72bの移動を案内する後側ガイド部材40を備えている。また、後側リンク70はチェック部材90に係合されるとともに機能ブラケット80の前部であるアーム部81よりも後側を摺動可能に支持している。こうした構成によれば、駆動シュー50の移動量に応じて駆動シュー50とチェック部材90との係合状態が変更されることによって、可動パネル12の開閉作動のモードとしてのチルトアップモードとスライドモードとがそれぞれ実現される。そのため、車両の前後方向におけるガイドレール20の体格としては、少なくともガイドレール20の前端部から可動パネル12の全開時における駆動シュー50の位置までの大きさがあれば満足する。従って、可動パネル12による最大開口面積を減じることなく、車両の前後方向におけるガイドレール20の体格を的確に小さくすることができるようになる。5前側ガイド部材30は前側リンク60の第2ガイドピン62bが挿通可能な外側ガイド溝34ガイド溝を有している。また、外側ガイド溝34は、その後端部のガイド幅、具体的には上下方向の幅がそれよりも前側に位置する他の部位に比べて小さくされている。従って、前側リンク60が外側ガイド溝34からガイドレール20に移動する際に鉛直方向に変動することを的確に抑制することができる。6駆動シュー50には、可動パネル12の全閉状態において前側リンク60の第3ガイドピン62cよりも前方に位置する部位であって前側リンク60の上方への移動を規制する規制ピン53リンク規制部が形成されている。こうした構成によれば、可動パネル12の全閉時には駆動シュー50の規制ピン53によって前側リンク60の上方への移動が規制される。このため、可動パネル12の全閉時に前側リンク60の姿勢を保持することができ、ひいては可動パネル12を安定して保持することができる。尚、上記実施形態は以下のように変更してもよい。上記実施形態によるように、前側ガイド部材30の外側ガイド溝34を、その後端部のガイド幅、具体的には上下方向の幅がそれよりも前側の部位に比べて小さくすることが、前側リンク60の変動を抑制する上では望ましい。しかしながら、本発明はこれに限られるものではなく、こうした前側リンク60の変動が無視できる場合には、ガイド幅を外側ガイド溝全体にわたって同一とすることもできる。上記実施形態によるように、前側リンク60及び後側リンク70をそれぞれガイドレール20により直接的に保持する構成を採用することが、これら前側リンク60及び後側リンク70を安定して保持する上では望ましい。しかしながら、本発明はこれに限られるものではなく、前側リンク及び後側リンクの少なくとも一方とガイドレールとの間に別の部材を介設させる等して、前側リンク及び後側リンクの少なくとも一方をガイドレールにより間接的に保持するものとしてもよい。上記実施形態では、前側リンク60の車幅方向外側に後側リンク70を設ける構成について例示した。これに代えて、前側リンクの車幅方向内側に後側リンクを設ける構成とすることもできる。また、例えば、前側リンクの下側に後側リンクを設けるようにしてもよい。またこれに代えて、前側リンクの上側に後側リンクを設けるようにしてもよい。上記実施形態では、前側ガイド部材30及び後側ガイド部材40をガイドレール20とは別体とした。これに代えて、前側ガイド部及び後側ガイド部の少なくとも一方をガイドレールと一体として構成することもできる。この場合、部品点数の低減を図ることができる。上記実施形態では、前側リンク60に支持軸としての第1ガイドピン62aを設けるようにしたが、これに代えて、機能ブラケット80に支持軸を形成するようにしてもよい。要するに、可動パネルが全閉とされた状態においては第1の距離が第2の距離よりも長くされるとともに、可動パネルが全開とされた状態においては第1の距離が第2の距離よりも短くされることが許容されればよく、ガイドレールの延びる方向に対して直交する平面上において前側リンクと後側リンクとが異なる位置に設けられるものであればよい。或いは、可動パネルが全閉とされた状態において、前側リンクの後端部が後側リンクの規制部本実施形態では嵌挿凸部72bよりも前方に位置するとともに、可動パネルが全開とされた状態において、後側リンクの規制部が前側リンクの後端部よりも前方に位置することが許容されればよく、ガイドレールの延びる方向に対して直交する平面上において前側リンクと後側リンクとが異なる位置に設けられるものであればよい。"