受光側に配置された透光性部材と、前記透光性部材と対向するように設けられた裏面ガラス板と、前記透光性部材と前記裏面ガラス板との間に設けられている光起電力装置と、前記裏面ガラス板の表面上に設けられ、前記光起電力装置において発生した電力を外部へ出力する導電路を有している端子と、を備え、前記裏面ガラス板は、貫通孔が形成されており、前記端子は、前記貫通孔を覆うように配置され、該貫通孔の周囲の少なくとも一部において前記裏面ガラス板と溶融接合されていることを特徴とする太陽電池モジュール。前記端子は、前記貫通孔の周囲の全周にわたって前記裏面ガラス板と溶融接合されていることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記端子と前記光起電力装置とを導通する導電性弾性部材を更に備え、前記導電性弾性部材は、付勢された状態で前記貫通孔に配置されていることを特徴とする請求項1または2に記載の太陽電池モジュール。光起電力装置が設けられている透光性部材を準備する工程と、貫通孔が形成されている裏面ガラス板の表面上に、光起電力装置において発生した電力を外部へ出力する導電路を有している端子を、前記貫通孔を覆うように配置する工程と、前記貫通孔の周囲において、前記裏面ガラス板と前記端子との対向部にパルス幅が1ナノ秒以下のレーザビームを照射する工程と、前記透光性部材と前記裏面ガラス板とを対向させ、周縁部を接合する工程と、を含むことを特徴とする太陽電池モジュールの製造方法。ところで、太陽電池を普及させるためには、発電コストの低減が必要とされており、その達成のためには、光電変換装置の長寿命化が有効である。長寿命化を妨げる主な要因は、光電変換パネルへの水分の進入である。一方、水分の進入を防止するために、前述のごとく、周縁端部が封止材で封止されていたり、端子口が充填接着剤で封止されていたりする。しかしながら、長期の使用によって、封止材や充填接着剤は劣化し、水分が浸入しやすくなる。特に、端子口は光電変換パネルに近接して設けられるので、端子口から水分が浸入することによって、光電変換パネルの故障発生確率が高くなる。前述の充填接着剤は、防水性は考慮されているものの、防湿性という観点からは更なる改良の余地がある。本発明はこうした状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、太陽電池モジュールの信頼性を向上させる技術を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある態様の太陽電池モジュールは、受光側に配置された透光性部材と、透光性部材と対向するように設けられた裏面ガラス板と、透光性部材と裏面ガラス板との間に設けられている光起電力装置と、裏面ガラス板の表面上に設けられ、光起電力装置において発生した電力を外部へ出力する導電路を有している端子と、を備える。裏面ガラス板は、貫通孔が形成されており、端子は、貫通孔を覆うように配置され、該貫通孔の周囲の少なくとも一部において裏面ガラス板と溶融接合されている。本発明の別の態様は、太陽電池モジュールの製造方法である。この方法は、光起電力装置が設けられている透光性部材を準備する工程と、貫通孔が形成されている裏面ガラス板の表面上に、光起電力装置において発生された電力を外部へ出力する導電路を有している端子を、貫通孔を覆うように配置する工程と、貫通孔の周囲において、裏面ガラス板と端子との対向部にパルス幅が1ナノ秒以下のレーザビームを照射する工程と、透光性部材と裏面ガラス板とを対向させ、周縁部を接合する工程と、を含む。本発明によれば、太陽電池モジュールの信頼性を向上させることができる。以下、図面を参照しながら、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を適宜省略する。以下の各図に示す各層、各部の縮尺や形状は、説明を容易にするために便宜的に設定されており、特に言及がない限り限定的に解釈されるものではない。第1の実施の形態図1は、第1の実施の形態に係る太陽電池モジュールを受光面側から見た平面図である。図2は、図1に示す端子ボックス近傍のA-A断面図である。図3は、図1に示す端子ボックスの内部を裏面側から見た正面図である。太陽電池モジュール10は、受光側に配置された透光性部材12と、透光性部材12と対向するように設けられた裏面ガラス板14と、透光性部材12と裏面ガラス板14との間に設けられている光起電力装置16と、を備える。透光性部材12は、例えば、1m角及び板厚4mmのガラス板が適用される。ただし、これに限定されるものではなく、光起電力装置16の形成に適しており、太陽電池モジュール10を機械的に支持できるものであればよい。太陽電池モジュール10への光の入射は基本的に透光性部材12側から行われる。透光性部材12上には光起電力装置16が形成される。光起電力装置16は、透明電極、光電変換ユニット、裏面電極等が積層されて形成される。透明電極は、例えば、酸化錫SnO2、酸化亜鉛ZnO、インジウム錫酸化物ITO等に錫Sn、アンチモンSb、フッ素F、アルミニウムAl等をドープした透明導電性酸化物TCOのうち、少なくとも一種類または複数種を組み合わせた膜を用いることができる。また、光電変換ユニットは、例えば、アモルファスシリコン光電変換ユニットa-Siユニットや微結晶シリコン光電変換ユニットμc-Siユニット等が挙げられる。光電変換ユニットは、タンデム型やトリプル型のように複数の光電変換ユニットを積層した構造としてもよい。裏面電極は、透明導電性酸化物TCOや反射性金属、それらの積層構造とすることができる。透明導電性酸化物TCOとしては、酸化錫SnO2、酸化亜鉛ZnO、インジウム錫酸化物ITO等が用いられ、反射性金属としては、銀Ag、アルミニウムAl等の金属が用いられる。裏面ガラス板14は、透光性部材12上に形成された光起電力装置16を覆うように設けられる。裏面ガラス板14は、例えば、透光性部材12と略同じ大きさを有し、板厚3.2mmのガラス板が適用される。ただし、これに限定されるものではない。透光性部材12と裏面ガラス板14は、それらの外周縁領域の接合領域R1において溶融接合されている。接合領域R1は、透光性部材12において光起電力装置16が形成されていない周辺部R2に設けられる。周辺部R2図1においてハッチングされていない領域は、例えば、透光性部材12上にいったん形成した光起電力装置16をレーザ等で除去して設けることができる。透光性部材12と裏面ガラス板14とを溶融接合するために、図2に示すように、透光性部材12及び裏面ガラス板14の少なくとも一方の周辺部を撓ませた状態とすることが好適である。太陽電池モジュール10は、図2に示すように、裏面ガラス板14の表面14a上に設けられ、光起電力装置16において発生した電力を外部へ出力する導電路18aを有している金属端子18を備えている。また、裏面ガラス板14は、中央部に、直径6mmの貫通孔20が2つ形成されており、金属端子18は、貫通孔20を覆うように配置され、貫通孔20の周囲図3に示すハッチング領域R3の少なくとも一部において裏面ガラス板14と溶融接合されている。したがって、太陽電池モジュール10において、金属端子18は、裏面ガラス板14の貫通孔20を覆った状態で、貫通孔20の周囲の少なくとも一部において裏面ガラス板14と溶融接合され、少なくとも溶融接合された部分では外部からの水分の浸入に対する高い気密性が実現される。そのため、外部の水分が金属端子18と裏面ガラス板14との間を通過し、貫通孔20を介して太陽電池モジュール10の内部に浸入することが抑制され、太陽電池モジュール10の長期にわたる信頼性の向上が可能となる。ここで、溶融接合とは、例えば、金属端子18や裏面ガラス板14の一部が溶けた状態で互いに接合されている状態と捉えることができる。より好ましくは、金属端子18と裏面ガラス板14との界面において、金属端子18の材料と裏面ガラス板14のガラスとが互いに溶融して混ざり合った状態であるとよい。次に、光起電力装置16で発電した電力の取り出し経路について説明する。図1、図2に示すように、光起電力装置16で発電された電力を取り出すために第1集電配線22及び第2集電配線24が形成されている。第1集電配線22は、並列に分割された光起電力装置16から集電を行うための配線であり、第2集電配線24は、第1集電配線22から端子ボックス26までを接続する配線である。第1集電配線22は、光起電力装置16の裏面電極上に延設されている。また、第1集電配線22は、太陽電池モジュール10の端辺付近において並列に分割された光電変換層の正電極同士及び負電極同士を接続するために形成されている。したがって、第1集電配線22は、光電変換層の並列分割方向に直交する方向に沿って延設されている。第1の実施の形態では、図1に示すように、第1集電配線22は左右の端辺に上下方向に沿って延設されている。これによって、直列接続された光起電力装置16の正電極同士及び負電極同士が並列に接続される。また、第2集電配線24と光起電力装置16の裏面電極との間の電気的な絶縁を形成するために絶縁被覆材28が配設されている。絶縁被覆材28は、図1及び図2に示すように、太陽電池モジュール10の左右の端辺に沿って設けられた第1集電配線22近傍から中央部の端子ボックス26の配置位置近傍まで、光起電力装置16の裏面電極上に延設されている。絶縁被覆材28は、例えば、ポリエステルPE、ポリエチレンテレフタラートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリイミド、ポリフッ化ビニル等とすることが好適である。また、絶縁被覆材28は、裏面にシール状に接着剤が塗布されたものを用いることが好適である。第2集電配線24は、図1及び図2に示すように、左右の第1集電配線22上から絶縁被覆材28上に沿って太陽電池モジュール10の中央部へ向けて延設されている。第2集電配線24と光起電力装置16の裏面電極との間に絶縁被覆材28が挟み込まれることで、第2集電配線24と裏面電極との電気的な絶縁が保たれる。一方、第2集電配線24の一端は第1集電配線22上まで延設され、第1集電配線22に電気的に接続される。例えば、第2集電配線24は超音波はんだ等によって第1集電配線22に電気的に接続することが好適である。第2集電配線24の他端は、後述する導電性弾性部材であるばねを介して端子ボックス26内の金属端子18と電気的に接続されている。透光性部材12と裏面ガラス板14とが対向している領域には、充填材30が充填されている。充填材30としては、ブチルゴムやエチレン酢酸ビニルEVAの他、シリコーンなどのコーキングに用いる材料、ポリビニルブチラールPVBといった充填樹脂材料、エチレンエチルアクリレートコポリマーEEA等のエチレン系樹脂、ウレタン、アクリル、エポキシ樹脂などを用いてもよい。<溶融接合方法>次に、透光性部材12と裏面ガラス板14、および、裏面ガラス板14と金属端子18とを溶融接合する方法について説明する。透光性部材12と裏面ガラス板14との溶融接合では、図2に示したように、透光性部材12及び裏面ガラス板14の少なくとも一方の周辺部を撓ませて、透光性部材12と裏面ガラス板14との周辺部R2を密着させた状態とする。そして、密着させた周辺部R2の接触面に焦点を合わせてレーザ装置32からレーザビーム34を照射し、透光性部材12及び裏面ガラス板14の外周4辺に沿って走査するレーザビーム34は、フェムト秒レーザビームとすることが好適である。すなわち、レーザビーム34は、1ナノ秒以下のパルス幅を有するものとすることが好適である。また、レーザビーム34は、透光性部材12及び裏面ガラス板14の少なくとも一方で吸収が生ずる波長とすることが好適である。例えば、レーザビーム34は、波長800nmとすることが好適である。さらに、レーザビーム34は、透光性部材12と裏面ガラス板14とが溶融するに足りるエネルギー密度及び走査速度で照射することが好適である。例えば、レーザビーム34は、波長800nm、パルス幅150fs、発振繰り返し1kHz、1パルス当たり5マイクロジュールμJのパルスエネルギーで照射することが好適である。また、レーザビーム34は、60mm/分の走査速度で走査することが好適である。また、レーザビーム34は、透光性部材12側及び裏面ガラス板14側のいずれから照射してもよい。同様の方法によって、金属端子18は、貫通孔20の周囲図3に示すハッチング領域R3の少なくとも一部において裏面ガラス板14と溶融接合されている。なお、金属端子18は、貫通孔20の周囲の全周にわたって裏面ガラス板14と溶融接合されていてもよい。これにより、外部の水分が金属端子18と裏面ガラス板14との間を通過し、貫通孔20を介して太陽電池モジュール10の内部に浸入することがより抑制される。<金属端子>金属端子18は、直径30mm、厚さ5mmの円柱形であり、銅からなる。金属端子18は、銅以外に、少なくともその一部が、アルミニウム、金や銀などの低抵抗率の材料で表面がメッキされた金属、コバール鉄にニッケル、コバルトを配合した合金、または、その他の合金であってもよい。これにより、光起電力装置16で発生した電力を金属端子18を介して外部へ出力することができる。金属端子18は、裏面ガラス板14と対向する大径の円柱部と、大径の円柱部の一方の端面の中心から突出している小径の円柱部とを有する。小径の円柱部は、貫通孔20にはまり込むことで裏面ガラス板14に対する金属端子18の位置決めとなる。また、大径の円柱部の他方の端面には、図2に示すように、ケーブル36がはんだ等により接続されている。<太陽電池モジュールの製造方法>図4a~図4cは、太陽電池モジュールの製造方法を説明するための図である。図4aに示すように、貫通孔20が形成されている裏面ガラス板14の表面14a上に、ケーブル36が接続されている金属端子18を、貫通孔20を覆うように配置する。そして、貫通孔20の周囲において、裏面ガラス板14と金属端子18との対向部に、裏面ガラス板14の金属端子18が設けられている側と反対側から、パルス幅が1ナノ秒以下のレーザビーム34をレーザ装置32を用いて照射する。これにより、金属端子18と裏面ガラス板14とが溶融接合される。また、これと並行して、図4bに示すように、光起電力装置16が設けられている透光性部材12を準備する。その際、第1集電配線22、第2集電配線24、絶縁被覆材28、充填材30図4bでは不図示なども適宜配設する。そして、金属端子18が溶融接合されている裏面ガラス板14と、光起電力装置16が設けられている透光性部材12とを対向させ、所定の位置関係で重ね合わせる。その際、金属端子18と光起電力装置16とを導通する導電性弾性部材としてのばね38を、貫通孔20の内部に付勢された状態で配置する図4c参照。付勢された状態のばね38の一端は貫通孔20内部で金属端子18と当接し、他端は第2集電配線24と当接する。つまり、第2集電配線24とケーブル36とは、ばね38および金属端子18を介して互いに電気的に接続されている。これにより、外力や熱で太陽電池モジュール10が変形したり、金属端子18の接合位置がずれたりすることで、金属端子18と、光起電力装置16や各配線との位置関係が変化しても、高い接続信頼性が実現される。なお、ばね38の表面は、ばね38の芯材よりも導電率の高い材料で被覆されている。導電率の高い材料としては、例えば、金Au、銀Ag、銅Cuなどが挙げられる。これにより、ばね38における適度な弾性と適度な導電性とを両立し得る。また、ばね38全体を金Au、銀Ag、銅Cuなどの導電性の高い材料で構成してもよい。その後、図4cに示すように、透光性部材12と裏面ガラス板14とを対向させ、周縁部をレーザビーム34により溶融接合することで、完全密閉型の太陽電池モジュール10が完成する。このような方法であれば、パルス幅が1ナノ秒以下のレーザビームを用いることで、金属端子18と裏面ガラス板14との間に封止部材や接着剤を充填することなく、気密性の高い太陽電池モジュールを連続的に生産することが可能となる。第2の実施の形態図5は、第2の実施の形態に係る金属端子と裏面ガラス板との接合部近傍の拡大図である。第2の実施の形態に係る金属端子40は、ガラスフリットが焼成されたガラス部40aを有している。ガラス部40aは、金属端子40の小径の円柱部40bの周囲に焼成された円筒形の部分である。ここで、ガラスフリットとは、例えば、ガラス原料を高温で溶解し、急冷して生成されるガラスのかけらフレークまたは粉末をいう。ガラス部40aは、ディスペンサを用いてガラスフリットを金属端子40の金属部分に塗布した後、200°Cで20分程度、焼成を行うことで形成される。そして、金属端子40は、ガラス部40aを介して、裏面ガラス板14と溶融接合されている。溶融接合は、第1の実施の形態と同様に、裏面ガラス板14の金属端子40が設けられている側と反対側から、レーザ装置32が発するレーザビーム34により行われる。このように、第2の実施形態では、金属端子40と裏面ガラス板14との接合部がガラス同士のため、より強固で封止性の高い溶融接合が可能となる。第3の実施の形態図6は、第3の実施の形態に係る金属端子と裏面ガラス板との接合部近傍の拡大図である。第3の実施の形態に係る金属端子42は、はじめに、貫通孔43が形成されている中間ガラス44にロウ46を用いてロウ付け溶接する。金属端子42は、例えば、コバールが好適である。また、中間ガラス44は、ロウ付けがしやすいホウケイ酸ガラスが好適である。なお、ロウ付けの代わりに、TIGTungstenInertGas溶接であってもよい。そして、金属端子42は、中間ガラス44を介して、裏面ガラス板14と溶融接合されている。溶融接合は、第1の実施の形態と同様に、レーザ装置32が発するレーザビーム34により行われる。このように、第3の実施形態では、金属端子40が固定されている中間ガラス44と裏面ガラス板14との接合部がガラス同士のため、より強固で封止性の高い溶融接合が可能となる。以上、本発明を上述の各実施の形態を参照して説明したが、本発明は上述の各実施の形態に限定されるものではなく、実施の形態の構成を適宜組み合わせたものや置換したものについても本発明に含まれるものである。また、当業者の知識に基づいて各実施の形態における組合せや処理の順番を適宜組み替えることや各種の設計変更等の変形を各実施の形態に対して加えることも可能であり、そのような変形が加えられた実施の形態も本発明の範囲に含まれうる。上述の各実施の形態では、金属端子とケーブルとをはんだにより接合していたが、金属端子とケーブルとが着脱可能なように他の部材を介して接続してもよい。図7は、金属端子とケーブルとの接続機構の変形例を示す図である。裏面ガラス板14と溶融接合されている金属端子48は、接続部材50を介してケーブル36と接続されている。接続部材50は、ケーブル36の一端に圧着されてる圧着端子52と、圧着端子52を金属端子48に固定するねじ54と、を有する。これにより、金属端子48とケーブル36とが着脱可能に接続され、ケーブル36の交換が容易となる。また、上述の各実施の形態では、透光性部材12と裏面ガラス板14との周縁部は直接溶融接合されている。しかしながら、太陽電池モジュール内部に配設される、光起電力装置16や配線等の厚みが大きく、透光性部材12と裏面ガラス板14とを周縁部において密着させることが困難な場合がある。図8、図9は、透光性部材12と裏面ガラス板14との溶融接合の変形例を示す図である。透光性部材12と裏面ガラス板14との周縁部の隙間が大きくなる場合には、図8の断面図に示すように、隙間にスペーサ56を形成し、上述のレーザ装置32によりスペーサ56を溶融させることで、透光性部材12と裏面ガラス板14とを溶融接合してもよい。スペーサ56としては、Si、SiO、SiO2、SiOX等の、透光性部材12と裏面ガラス板14とを溶融接合できる元素を含む材料を適用することが好適である。例えば、前述のガラスフリットを裏面ガラス板14の外周部にスクリーン印刷で塗布し、焼成することで枠状のスペーサ56を形成してもよい。また、レーザビーム34は、透光性部材12側及び裏面ガラス板14側のどちらからも照射することが可能である。そこで、結晶系シリコン太陽電池のように光起電力装置16シリコン基板を含む自体が厚い場合等においては、図9に示すように、スペーサ56の表面56aと透光性部材12とを溶融接合させ、スペーサ56の裏面56bと裏面ガラス板14とを溶融接合させる構成としてもよい。