円筒の加工部を備えた工作物を前記円筒の軸心の周りに回転支持して工具を前記円筒の半径方向に切込む工作機械を用いて前記加工部を加工しながら、前記工具と前記工作物及び前記工作機械を含む剛性である機械剛性kmを測定する機械剛性測定方法において、前記加工部の回転方向の所定の角度上の第1加工点を加工中の法線加工抵抗力である第1法線力F1と、この時の前記工具の切込み方向の位置である第1工具位置X1を測定する第1測定工程と、前記第1測定工程を実施後に前記第1加工点を含む前記工作物の直径である第1直径D1を測定する第1直径測定工程と、前記第1加工点が加工除去され前記所定の角度上に第2加工点を形成する時の法線研削抵抗力である第2法線力F2と、この時の前記工具の切込み方向の位置である第2工具位置X2を測定する第2測定工程と、前記第2測定工程を実施後に前記第2加工点を含む前記工作物の直径である第2直径D2を測定する第2直径測定工程と、前記第1工具位置X1と前記第2工具位置X2の差、前記第1法線力F1と前記第2法線力F2の差、および前記第1直径D1と前記第2直径D2の差を用いて、機械剛性kmを演算する剛性演算工程を備える機械剛性測定方法。前記第1測定工程を実施後に前記工作物が180°以上かつ360°未満回転した時に、前記第1直径測定工程を実施し、前記第2測定工程を実施後に前記工作物が180°未満回転した時に、前記第2直径測定工程を実施し、前記剛性演算工程において、機械剛性kmを式km=F1-F2/X2-X1D1-D2により演算する請求項1に記載の機械剛性測定方法。円筒の加工部を備えた工作物を前記円筒の軸心の周りに回転支持して工具を前記円筒の半径方向に切込み前記加工部を加工する工作機械において、前記加工部の直径寸法を測定する工作物径測定装置と、法線加工抵抗力を測定する法線抵抗測定装置と、前記法線抵抗測定装置により測定された前記工作物の回転方向の所定の角度上の第1加工点を加工中の法線加工抵抗力である第1法線力F1と、前記第1法線力F1の測定後に前記工作物が180°以上かつ360°未満回転した時に前記工作物径測定装置により測定された前記第1加工点を含む前記工作物の直径である第1直径D1と、前記第1加工点が加工除去され前記所定の角度上に第2加工点を形成する時に前記法線抵抗測定装置により測定された法線加工抵抗力である第2法線力F2と、前記第2法線力F2測定後に前記工作物が180°未満回転した時に前記工作物径測定装置により測定された前記第2加工点を含む前記工作物の直径である第2直径D2と、前記第1法線力F1測定時の前記工具の切込み方向の位置である第1工具位置X1と、前記第2法線力F2測定時の前記工具の切込み方向の位置である第2工具位置X2と、を用いて機械剛性kmを式km=F1-F2/X2-X1D1-D2により演算する剛性演算手段と、前記機械剛性kmが所定の閾値の範囲から外れた場合に異常信号を発信する異常発信手段を備える工作機械。従来技術では、撓みの測定において研削中に砥石を後退することが必要であり、研削時間が長くなる。また、後退中にも工作物を研削するため、研削抵抗を測定した時より工作物半径が減少してしまう。この減少分だけ撓みが小さく測定される可能性があり、機械剛性の値に誤差が生じる恐れがある。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、加工中に機械剛性を測定できる工作機械を提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、請求項1に係る発明の特徴は、円筒の加工部を備えた工作物を前記円筒の軸心の周りに回転支持して工具を前記円筒の半径方向に切込む工作機械を用いて前記加工部を加工しながら、前記工具と前記工作物及び前記工作機械を含む剛性である機械剛性kmを測定する機械剛性測定方法において、前記加工部の回転方向の所定の角度上の第1加工点を加工中の法線加工抵抗力である第1法線力F1と、この時の前記工具の切込み方向の位置である第1工具位置X1を測定する第1測定工程と、前記第1測定工程を実施後に前記第1加工点を含む前記工作物の直径である第1直径D1を測定する第1直径測定工程と、前記第1加工点が加工除去され前記所定の角度上に第2加工点を形成する時の法線研削抵抗力である第2法線力F2と、この時の前記工具の切込み方向の位置である第2工具位置X2を測定する第2測定工程と、前記第2測定工程を実施後に前記第2加工点を含む前記工作物の直径である第2直径D2を測定する第2直径測定工程と、前記第1工具位置X1と前記第2工具位置X2の差、前記第1法線力F1と前記第2法線力F2の差、および前記第1直径D1と前記第2直径D2の差を用いて、機械剛性kmを演算する剛性演算工程を備えることである。請求項2に係る発明の特徴は、請求項1に係る発明において、前記第1測定工程を実施後に前記工作物が180°以上かつ360°未満回転した時に、前記第1直径測定工程を実施し、前記第2測定工程を実施後に前記工作物が180°未満回転した時に、前記第2直径測定工程を実施し、前記剛性演算工程において、機械剛性kmを式km=F1-F2/X2-X1D1-D2により演算することである。請求項3に係る発明の特徴は、円筒の加工部を備えた工作物を前記円筒の軸心の周りに回転支持して工具を前記円筒の半径方向に切込み前記加工部を加工する工作機械において、前記加工部の直径寸法を測定する工作物径測定装置と、法線加工抵抗力を測定する法線抵抗測定装置と、前記法線抵抗測定装置により測定された前記工作物の回転方向の所定の角度上の第1加工点を加工中の法線加工抵抗力である第1法線力F1と、前記第1法線力F1の測定後に前記工作物が180°以上かつ360°未満回転した時に前記工作物径測定装置により測定された前記第1加工点を含む前記工作物の直径である第1直径D1と、前記第1加工点が加工除去され前記所定の角度上に第2加工点を形成する時に前記法線抵抗測定装置により測定された法線加工抵抗力である第2法線力F2と、前記第2法線力F2測定後に前記工作物が180°未満回転した時に前記工作物径測定装置により測定された前記第2加工点を含む前記工作物の直径である第2直径D2と、前記第1法線力F1測定時の前記工具の切込み方向の位置である第1工具位置X1と、前記第2法線力F2測定時の前記工具の切込み方向の位置である第2工具位置X2と、を用いて機械剛性kmを式km=F1-F2/X2-X1D1-D2により演算する剛性演算手段と、前記機械剛性kmが所定の閾値の範囲から外れた場合に異常信号を発信する異常発信手段を備えることである。請求項1及び請求項2に係る発明によれば、工作物を加工中に加工を中断することなく機械剛性を測定することができる。請求項3に係る発明によれば、工作物を加工中に加工を中断することなく機械剛性を測定することができ、機械剛性が所定の閾値の範囲から外れた場合に異常信号を発信することで、工作物の間違いや、工作機械の工作物支持系および工具支持系の異常を検知できる工作機械を実現できる。以下、本発明の実施の形態を、工具として砥石車を用いた円筒研削盤の実施例に基づき説明する。図1に示すように、円筒研削盤1は、ベッド2を備え、ベッド2上に砥石台3をX軸方向に往復可能に支持し送り用のモータ8により駆動する砥石台送り装置13と、X軸に直交するZ軸方向に往復可能なテーブル4を備えている。砥石台3は砥石車7を回転自在に支持し、砥石車7は砥石軸回転モータ図示省略するにより回転駆動される。テーブル4上には、工作物Wの一端を把持して回転自在に支持し主軸モータ図示省略するにより回転駆動され、主軸の回転位相を検出する位相検出器9を備えた主軸5と、工作物Wの他端を回転自在に支持する心押し台6が設置されている。工作物Wは主軸5と心押し台6により支持されて、研削加工時に回転駆動される。工作物Wの加工部の直径を測定する工作物径測定装置10がテーブル上に設置されている。図2に示すように、工作物径測定装置10は、テーブルに固定されたベース11に保持された直径測定装置本体101と、直径測定装置本体101に係合し工作物Wの軸心に対して180°対向して配置された接触子102a、102bで構成されている。ここでは、接触子102a、102bの対向方向はX軸に直交する位置に配置されている。この円筒研削盤1は制御装置30を備えており、制御装置30の機能的構成として、砥石台3の位置をモータ8の回転位相から検出しながら制御するX軸制御部31、テーブル4の送りを制御するZ軸制御部32、主軸5の回転を制御する主軸制御部33、工作物径測定装置10を制御する測定装置制御部34、記録部351を内蔵し機械剛性を演算する演算部剛性演算手段35、異常信号を発信する異常発信部異常発信手段36などを具備している。X軸制御部31の機能として研削時に砥石車7に作用する法線研削抵抗力をモータ8の電流値から測定する法線抵抗測定部法線抵抗測定装置311を備えている。ここで、機械剛性について説明する。機械剛性とは工具支持系、工作物支持系を含む工具と工作物の間の剛性のことであり、円筒研削盤1においては図2に示すように、砥石車7の研削作用点から、砥石台3、砥石台送り装置13、ベッド2、テーブル4、主軸5および心押し台6図2では図示せずを経由して、工作物Wの研削作用点までの間の剛性である。砥石車7と工作物Wを相互の間に力が作用しないように接触した状態から砥石車をVだけ切込んだ場合に、接触力Fが発生し、工作物Wと砥石車7は相対的にTだけ撓む。この時接触点で工作物Wと砥石車7の消耗工作物7の除去や砥石車の摩耗などがない場合はV=Tとなり、除去がUあればV=TUとなる。機械剛性は撓みTと接触力Fの比例定数のことであり、機械剛性をkmとするとkm=F/Tと表せる。ここで、撓みTと接触力Fに変動がある場合を考え、撓みTの変動差ΔTをΔT=T1-T2、力Fの変動差ΔFをΔF=F1-F2とすると、差についても比例するので、km=ΔF/ΔTとなる。以下に、本研削盤1において、研削中に機械剛性を測定し、機械剛性に異常があった場合に研削を中止し異常処置を行う研削工程について説明する。はじめに、メイン工程について図3のフローチャートに基づき説明する。主軸5と砥石車7を回転させた状態で、砥石台3を早送りで前進させて、砥石車7を工作物Wに接近させるS1。所定の砥石台送り速度で工作物Wの全周が研削されるように粗研削を開始するS2。機械剛性測定工程詳細は後に説明を実施するS3。測定した機械剛性が所定の閾値以内であるか判定する。閾値以内であれば粗研削を継続し、閾値から外れていればステップS9へ移動するS4。粗研削工程を終了するS5。中仕上研削工程を実施するS6。仕上げ研削工程を実施するS7。砥石台を早送り後退させるS8。異常発信部36から剛性異常信号を発信するS9。機械剛性測定について、図4の機械剛性測定の概念図に基づき説明する。図4aに点A第1加工点が研削されている状態を示す。点Oは撓み撓みは工作物Wと砥石車7の双方に生じその和が相対撓みとなるが、砥石車7に撓みが無く工作物Wのみが相対撓み分だけ撓むとしても効果は同じであるので、以下の説明では工作物Wのみが撓むとして記述するの無いときの工作物Wの回転中心であり、点Otは研削時の工作物Wの回転中心である。点Oと点Otの距離が第1法線力F1が作用したときの撓み量T1であり、点Oと砥石車7の表面位置の距離が砥石車7の切込み位置第1工具位置X1である。この時の工作物の点Aにおける半径をR1とするとR1=T1X1となる。図4bに、工作物Wが270°回転し点Aが工作物測定装置10の接触子102aと接触したときに工作物直径第1直径D1を測定する状態を示す。図4cに、工作物Wが360°回転し、切込み位置第2工具位置X2において第2法線力F2が作用し、点A部が実切込み量Uだけ研削除去され、点B第2加工点が研削される状態を示す。この時の工作物の点Bにおける半径をR2とするとR2=T2X2となる。図4dに、工作物Wが450°回転し点Bが工作物測定装置10の接触子102bと接触したときに工作物直径第2直径D2を測定する状態を示す。図4a、cからR1=R2Uであり、工作物直径D1の値から工作物直径D2の値を差引くことで点Aと点Bの距離すなわち実切込み量Uの測定ができ、U=D1-D2となる。R1=R2UであるからR1=T1X1=R2U=T2X2Uとなり、撓みTの変動差ΔTはΔT=T1-T2=X2U-X1となる。U=D1-D2なので、ΔT=X2-X1D1-D2となる。また、法線力の差ΔFはΔF=F1-F2である。機械剛性kmはkm=ΔF/ΔTなので、ΔF、ΔTを置き換えると、式km=F1-F2/X2-X1D1-D2により機械剛性を演算できる。機械剛性測定工程について、図5のフローチャートと図4の機械剛性測定の概念図に基づき説明する。図4aに示すように、第1測定工程として、第1加工点である点Aを研削中の、法線研削抵抗力である第1法線力F1と、この時の砥石車7の切込み位置X1を、測定し記録部351に記録する。第1法線力F1はこの時にモータ8に流れる電流から法線抵抗測定部法線抵抗測定装置311で測定され、切込み位置X1はモータ8の回転位相からX軸制御部31で検出されるS20。主軸5を駆動して、点Aが工作物径測定装置10の接触子102aと接触するように工作物を270°回転させるS21。第1直径測定工程として、図4bに示すように、点Aの位置の工作物直径第1直径D1を、工作物径測定装置10により測定し記録部351に記録するS22。主軸5を駆動して、点Aが研削作用部に位置するように工作物Wを90°回転させるS23。図4cに示すように、第2測定工程として、点Aが研削作用部において研削除去され点Bを研削中の、法線研削抵抗力である第2法線力F2とこの時の砥石車7の切込み位置X2を、測定し記録部351に記録するS24。主軸5を駆動して、点Bが工作物径測定装置10の接触子102bと接触するように工作物Wを90°回転させるS25。第2直径測定工程として、図4dに示す位置で、工作物直径D2を工作物径測定装置10により測定し記録部351に記録するS26。剛性演算工程として、演算部35で機械剛性kmを式km=F1-F2/X2-X1D1-D2により演算し、記録部351内の機械剛性の値を上書きする。S27。以上のように、本発明の機械剛性測定方法および加工方法を用いると、研削中に研削を中断することなく機械剛性を正確に測定できる。また、この機械剛性の測定値に基づき、工作物の搬入間違いや、心押し台や主軸の破損および砥石車支持系異常による剛性の変化を検出することができ、それらに起因する不良品の発生を防止できる研削盤を実現できる。その他の実施形態上記事例では本発明を円筒外径の研削に適用した例について説明したが、内面研削や、工具として切削工具を用いた加工にも適用できる。また、工作物径測定装置10を用いて、第1直径D1測定後に工作物が180°回転した時に第2直径D2を測定し、機械剛性kmを式km=F1-F2/X2-X1D1-D2により演算したが、第1直径D1測定後に工作物が360°回転した時に第2直径D2を測定し、機械剛性kmを式km=F1-F2/X2-X1D1-D2/2により演算してもよい。