"ウォームと、このウォームに噛み合うと共に軸部材に装着されるウォームホイールとからなるウォームギヤ機構において、前記軸部材は、軸長手方向に互いに隣接した、ホイール圧入部とセレーションとを有し、前記ウォームホイールは、中心に位置したハブと、このハブから径外方へ延びた延出部と、この延出部の先端に設けられたギヤ部とからなり、前記ハブは、ホイール圧入部に圧入される第1圧入孔と、前記セレーションの外周面に圧入される第2圧入孔と、を有し、前記延出部は、前記第1圧入孔の部位にのみ位置し、前記第2圧入孔は、円形の曲面に形成されていることを特徴とするウォームギヤ機構。前記ギヤ部は、樹脂材料からなることを特徴とする請求項1記載のウォームギヤ機構。請求項1又は請求項2のウォームギヤ機構と、車両のステアリングハンドルから操舵車輪に至るステアリング系と、トルクを発生すると共にこのトルクを前記ウォームギヤ機構を介して前記ステアリング系に伝える電動モータと、を備えたことを特徴とするウォームギヤ機構を搭載した電動パワーステアリング装置。本発明は、ウォームギヤの中心を軸部材の中心に容易に一致させることができる技術の提供を課題とする。請求項1に係る発明は、ウォームと、このウォームに噛み合うと共に軸部材に装着されるウォームホイールとからなるウォームギヤ機構において、軸部材は、軸長手方向に互いに隣接した、ホイール圧入部とセレーションとを有し、ウォームホイールは、中心に位置したハブと、このハブから径外方へ延びた延出部と、この延出部の先端に設けられたギヤ部とからなり、ハブは、ホイール圧入部に圧入される第1圧入孔と、セレーションの外周面に圧入される第2圧入孔と、を有し、延出部は、第1圧入孔の部位にのみ位置し、第2圧入孔は、円形の曲面に形成されていることを特徴とする。請求項2に係る発明では、ギヤ部は、樹脂材料からなることを特徴とする。請求項3に係る発明は、請求項1又は請求項2のウォームギヤ機構と、車両のステアリングハンドルから操舵車輪に至るステアリング系と、トルクを発生すると共にこのトルクをウォームギヤ機構を介してステアリング系に伝える電動モータと、を備えたことを特徴とする。請求項1に係る発明では、第1圧入孔がホイール圧入部に圧入されると共に、この第1圧入孔に対応する位置から径外方向に向かって延出部が形成されている。即ち、延出部は、ホイール圧入部に対応する位置から、径外方向に向かって延びている。一般に、ホイール圧入部には、焼入れ等の処理が行われていないので、調整により、ホイール圧入部の中心線を軸部材の中心線に一致させ、芯出しを行うことができる。ホイール圧入部に対応する位置から延出部が延びているため、延出部の中心を軸部材の中心線に一致させることができる。延出部の中心が軸部材の中心線に一致していることにより、延出部の先端に設けられるギヤ部の中心も、軸部材の中心に一致させることができる。ウォームホイールを軸部材に圧入するだけで、ギヤ部の中心を軸部材の中心に一致させることができる。加えて、円形の曲面に形成された第2圧入孔はセレーションの外周面に圧入される。即ち、セレーションの形成されていない第2圧入孔を、軸部材のセレーションに圧入する。セレーションに向かって、第2圧入孔を圧入し、噛込むことにより、ウォームホイールの滑り止めの役割を果たす。請求項2に係る発明では、ギヤ部は、樹脂材料からなる。樹脂部材であれば、ウォームギヤとの噛合い時に発生する歯打ち音を低減させることができる。請求項3に係る発明では、請求項1又は請求項2のウォームギヤ機構を電動パワーステアリング装置に搭載した。電動パワーステアリング装置は、特に多くの部品を組立ててなる装置である。ウォームギヤ機構は、電動パワーステアリング装置を構成する重要な部品である。ウォームギヤ機構の組立てを容易にすることにより、電動パワーステアリング装置全体の組立て作業も容易になる。本発明の実施の形態を添付図に基づいて以下に説明する。実施例1に係るウォームギヤ機構について、電動パワーステアリング装置に搭載した例に基づき説明する。図1に示されるように、電動パワーステアリング装置10は、車両のステアリングハンドル21から車両の操舵車輪29,29例えば前輪に至るステアリング系20と、このステアリング系20に補助トルクを加える補助トルク機構40とからなる。ステアリング系20は、ステアリングハンドル21にステアリングシャフト22及び自在軸継手23,23を介してピニオン軸24軸部材24を連結し、ピニオン軸24にラックアンドピニオン機構25を介してラック軸26を連結し、ラック軸26の両端に左右のタイロッド27,27及びナックル28,28を介して左右の操舵車輪29,29を連結したものである。ラックアンドピニオン機構25は、ピニオン軸24に形成されたピニオン31と、ラック軸26に形成されたラック32とからなる。ステアリング系20によれば、運転者がステアリングハンドル21を操舵することで、この操舵トルクによりラックアンドピニオン機構25及び左右のタイロッド27,27を介して、左右の操舵車輪29,29を操舵することができる。補助トルク機構40は、ステアリングハンドル21に加えたステアリング系20の操舵トルクを操舵トルクセンサ41で検出し、この操舵トルクセンサ41のトルク検出信号に基づき制御部42で制御信号を発生し、この制御信号に基づき操舵トルクに応じた補助トルクを電動モータ43で発生し、この補助トルクをウォームギヤ機構60を介してピニオン軸24に伝達し、さらに、補助トルクをピニオン軸24からステアリング系20のラックアンドピニオン機構25に伝達するようにした機構である。操舵トルクセンサ41は、ピニオン軸24に加えられたトルクを検出し、トルク検出信号として出力するものであり、例えば磁歪式トルクセンサやトーションバー式トルクセンサによって構成される。電動パワーステアリング装置10によれば、運転者の操舵トルクに電動モータ43の補助トルクを加えた複合トルクにより、ラック軸26で操舵車輪29,29を操舵することができる。図2に示されるように、ハウジング51は車幅方向図左右方向に延びており、ラック軸26を軸方向にスライド可能に収容している。ラック軸26は、ハウジング51から突出した長手方向両端にボールジョイント52,52を介してタイロッド27,27を連結している。図2及び図3に示すように、ハウジング51はピニオン軸24の下半分、ラックアンドピニオン機構25及びウォームギヤ機構60を収納するとともに、上端に形成されている上部開口51aに、中間固定部材54を介してセンサハウジング55を取付けたものである。このようなハウジング51は、上部開口51aに対して反対側、つまり底部が塞がれている。中間固定部材54は、ハウジング51に対するセンサハウジング55の位置決めをするための、中空平板状の部材である。センサハウジング55は、操舵トルクセンサ41を収納するものであり、ピニオン軸24が上下貫通する筒状の本体55aと、この本体55aの下端に形成された平板状のフランジ55bとからなる。本体55aの上部には、ピニオン軸24のシールをするためのオイルシール56が設けられている。中間固定部材54は、ハウジング51の上部開口51aにおけるフランジ51bに重ね合わせて、ボルト57により取付けられている。ハウジング51に対して、中間固定部材54は径方向への移動が規制されている。センサハウジング55のフランジ55bは、中間固定部材54の上端面に重ね合わされて、ボルト58により取付けられている。中間固定部材54に対して、センサハウジング55は径方向への移動が規制されている。図3に示すように、ハウジング51は内周面に、ピニオン軸24を第1の軸受59a及び第2の軸受59bを介して回転可能に支持している。第1の軸受59aは、例えばニードルベアリング等の転がり軸受からなる。第2の軸受59bは、例えばボールベアリング等の転がり軸受からなる。つまり、ピニオン軸24の下端部分は、第1の軸受59aを介して、ハウジング51で回転可能に支持されている。ピニオン軸24の中間部分において、ピニオン31とウォームホイール63との間の位置は、第2の軸受59bを介して、ハウジング51で回転可能に支持されている。なお、ピニオン軸24は、ハウジング51に収納された第1の軸受59aに対して、軸方向への移動が可能である。図3において、CLはピニオン軸24の中心線軸心である。ウォームギヤ機構60を駆動するための電動モータ43は、モータ軸ウォーム軸61参照。が、紙面の表面側から裏面側へ向けてハウジング51内を水平に延びている。モータ軸は、ウォームギヤ機構60のウォーム軸61を連結した出力軸である。ウォーム軸61は、一体に形成されたウォーム62を備える。ウォーム軸61の両端部は、軸受を介してハウジング51によって回転可能に支持されている。ウォームギヤ機構60は、駆動側のウォーム62に従動側のウォームホイール63を噛合せることで、ウォーム62からウォームホイール63を介して、負荷側にトルクを伝達するようにした構成である。図4も参照して、ウォームホイール63は、中心に位置しピニオン軸24に圧入されているハブ64と、このハブ64の上端から周方向に向かって広がる延出部65と、この延出部65の先端に一体的に形成されている樹脂製のギヤ部66と、延出部65の先端から下げられギヤ部66の抜けを防止する抜止め部67とからなる。延出部65は、ハブ64に対して垂直に延びている。抜止め部67は、延出部65に対して垂直に延びていると共に、ハブ64に対して平行に延びている。ハブ64は、ピニオン軸24に形成されているホイール圧入部24aに圧入される第1圧入孔68と、この第1圧入孔68に対して連続して形成されセレーション24bに圧入される第2圧入孔69とを備えている。第1圧入孔68と第2圧入孔69とは、共に直径がd1である円形の孔である。一方、ホイール圧入部24aは、直径d3であり、セレーション24bは、歯部の先端の直径がd4であり、直径d3よりも直径d4の方が大きく形成されている。また、直径d3は、直径d1よりもわずかに大きく形成されている。延出部65は、ハブ64を中心とした円盤状の部材である。円盤状の延出部65から延びている抜止め部67は、円形状を呈する。なお、延出部65は、円盤状である場合に限られず、スポーク状にハブ64から複数の延出部が延びている構成とすることもできる。ハウジング51はラックガイド70を備える。このラックガイド70は、ラック32の反対側からラック軸26に当てるガイド部71と、ガイド部71を圧縮ばね72を介して押す調整ボルト73と、ラック軸26の背面を滑らせる当て部材74と、調整ボルト73の位置決めをするロックナット75とからなる。操舵トルクセンサ41は、ピニオン軸24と、該ピニオン軸24の表面に設けられてトルクに応じて磁歪特性磁気特性が変化する上下一対の磁歪部81,82と、磁歪部81,82の近傍に配置されて磁歪部81,82に生じた磁歪効果を検出するコイル85,85とからなる、磁歪式トルクセンサである。言い換えると、操舵トルクセンサ41は、ピニオン軸24に設けた一対の磁歪部81,82と、磁歪部81,82の周囲に設けた検出部83とからなる。磁歪部81,82は、例えばピニオン軸24の軸長手方向に互いに逆方向の残留歪みが付与された磁歪膜からなる。以下、磁歪部81,82のことを、適宜磁歪膜81,82と言い換える。磁歪膜81,82は、歪みの変化に対して磁束密度の変化の大きい材料からなる膜であり、例えば、ピニオン軸24の外周面に気相メッキ法で形成したNi-Fe系の合金膜である。この合金膜の厚みは望ましくは30~50μm程度である。なお、合金膜の厚みは、これ以下又はこれ以上であってもよい。第1磁歪膜81の磁歪方向に対して、第2磁歪膜82の磁歪方向は異なっている磁歪異方性を有する。このように、2つの磁歪膜81,82は、ピニオン軸24の外周面に全周にわたって形成された、概ね一定の幅で且つ一定の厚さの膜である。なお、2つの磁歪膜81,82は、軸長手方向に所定の間隔を有して配列したものである。Ni-Fe系の合金膜は、Niを概ね50重量含んだ場合に、磁歪定数が大きくなるので磁歪効果が高まる傾向にあり、このようなNi含有率の材料を使用することが好ましい。例えば、Ni-Fe系の合金膜として、Niを50~70重量含み、残りがFeである材料を使用する。なお、磁歪膜81,82は強磁性体の膜であればよく、Ni-Fe系の合金膜に限定されるものではない。例えば、磁歪膜81,82は、Co-Fe系の合金膜やSm-Fe系の合金膜であってもよい。検出部83は、磁歪膜81,82に生じた磁歪効果を電気的に検出し、その検出信号をトルク検出信号として出力するものであり、センサハウジング55内に収納されている。この検出部83は、ピニオン軸24が貫通した上下一対の筒状のコイルボビン84,84と、コイルボビン84,84にそれぞれ多重巻きされたコイル85,85と、コイルボビン84,84及びコイル85,85を収納する磁性を有したヨーク86とからなる。コイル85、85は、ピニオン軸24を包囲するように配置されている。コイルボビン84,84及びコイル85,85は、ヨーク86によって囲われている。ヨーク86は、一対のコイル85,85の周囲を囲う磁気シールド用バックヨーク磁路を形成するコイルヨークであり、磁性材料からなる。磁歪膜81,82とコイルボビン84,84との隙間は、0.5~1mm程度の範囲で設定される。コイル85,85は、1~100kHzの範囲で適当な、例えば10kHz程度の周波数で励磁され、コイル85,85と異方性の付与された磁歪部81,82との間の透磁率を検出する。ピニオン軸24の成形方法について次図以降で説明する。図5aに示すように、丸棒状の素材に切削等を施し、ピニオン31やセレーション24b、ホイール圧入部24aを形成する。形成された成形品91の中心線92は、直線状に延びている。次に、図5aで得た成形品91のピニオン31やセレーション24に焼入れを行う。焼入れを行うことで、ピニオン31やセレーション24が強化される。図5bに示すように、焼入れを行い、強化された焼入れ成形品94は、焼入れの際の熱の影響を受けている。熱の影響により、焼入れ成形品94は歪んでいる。この歪んだ焼入れ成形品94の中心線95は、図5aに示した直線状の中心線92理想的な中心線に対して、最大でδ1だけ歪んでいる。歪みを修整するために、焼入れ成形品94に対して荷重を加える。図5cに示すように、荷重を加えることで、歪みは大幅に修正される。ただし、この場合であっても、わずかな歪みは残る。即ち、荷重工程後の成形品97の中心線98は、図5aに示した直線状の中心線92に対して、最大でδ2だけ歪んでいる。修正に歪みは小さくなっているため、図5bのδ1よりもδ2の方が小さい。残りの歪みは、砥石99,99を用いた研磨により除去される。歪みを除去することで、ピニオン軸が完成する。ただし、焼入れを行い、強化された部位ピニオン31やセレーション24については、研磨による修正を行うことが困難である。このように成形したピニオン軸に、ウォームホイールを圧入することにより、次図で説明するような効果を得ることができる。図6に示すように、本発明に係るウォームギヤ機構60によれば、第1圧入孔68がホイール圧入部24に圧入されると共に、この第1圧入孔68に対応する位置から周方向に向かって延出部65が形成されている。即ち、延出部65は、ホイール圧入部24に対応する位置から、周方向に向かって延びている。ホイール圧入部24は、調整することにより、ホイール圧入部24の中心をピニオン軸24軸部材の中心線CLに一致させることができる。即ち、芯出しを行うことができる。ホイール圧入部24に対応する位置から延出部65が延びているため、延出部65の中心をピニオン軸24の中心線CLに一致させることができる。延出部65の中心がピニオン軸24の中心線CLに一致していることにより、延出部65の先端に設けられるギヤ部66の中心も、ピニオン軸24の中心線CLに一致させることができる。ウォームホイール63をピニオン軸24に圧入するだけで、ギヤ部66の中心をピニオン軸24の中心線CLに一致させることができる。加えて、ウォームギヤ機構60を電動パワーステアリング装置図1、符号10に搭載した。電動パワーステアリング装置は、特に多くの部品を組立ててなる装置である。ウォームギヤ機構60は、電動パワーステアリング装置を構成する重要な部品である。ウォームギヤ機構の組立てを容易にすることにより、電動パワーステアリング装置全体の組立て作業も容易になる。次に、本発明の実施例2を図面に基づいて説明する。図7は実施例2のウォームギヤ機構の断面構成を示している。ウォームギヤ機構100のウォームホイール103は、ギヤ部106の高さ方向中央に重なるようCL4参照、ホイール圧入部24a及び延出部105が形成されている。この延出部105の先端から、抜止め部107が上下に向かって延びている。抜止め部107は、延出部105の先端から同じ長さずつ上下に延びている。ウォーム図3、符号62からの力を最も受けるギヤ部106の高さ方向中心に合わせて、ホイール圧入部24a及び延出部105が形成されている。ギヤ部106の高さ方向中心CL4に合わせることにより、ピニオン軸24へ効率よくウォームの力を伝えることができる。加えて、抜止め部107は、延出部105の先端から同じ長さずつ上下に延びている場合には、さらに効率よくウォームの力を伝えることができる。次に、本発明の実施例3を図面に基づいて説明する。図8は実施例3のウォームギヤ機構の断面構成を示し、上記図7に対応させて表している。ウォームギヤ機構110のウォームホイール113は、ギヤ部116の高さ方向中央に重なるようCL4参照、ホイール圧入部24a及び延出部115が形成されている。この延出部115の先端から、抜止め部117が上下に向かって延びている。抜止め部117は、ギヤ部116の内周面に沿って形成されていると共に、延出部115の先端から同じ長さずつ上下に延びている。また、抜止め部117の高さは、ギヤ部116の高さに一致している。ウォーム図3、符号62からの力を最も受けるギヤ部116の高さ方向中心に合わせて、ホイール圧入部24a及び延出部115が形成されている。ギヤ部116の高さ方向中心に合わせることにより、ピニオン軸24へ効率よくウォームの力を伝えることができる。加えて、抜止め部117が、延出部115の先端から同じ長さずつ上下に延びている場合には、さらに効率よくウォームの力を伝えることができる。さらに、抜止め部117の高さをギヤ部116の高さと同じに設定し、ギヤ部116の内周面の全体に固定する。ギヤ部116の内周面の全体に固定することで、高い強度でギヤ部116を支持することができる。次に、本発明の実施例4を図面に基づいて説明する。図9は実施例4のウォームギヤ機構の断面構成を示し、上記図7に対応させて表している。ウォームギヤ機構120のウォームホイール123は、ギヤ部126の高さ方向中央に重なるようCL4参照、ホイール圧入部24a及び延出部125が形成されている。抜止め部図7、符号107は、形成されていない。ウォーム図3、符号62からの力を最も受けるギヤ部126の高さ方向中心に合わせて、ホイール圧入部24a及び延出部125が形成されている。ギヤ部126の高さ方向中心に合わせることにより、ピニオン軸24へ効率よくウォームの力を伝えることができる。次に、本発明の実施例5を図面に基づいて説明する。図10は実施例5のウォームギヤ機構の断面構成を示し、上記図7に対応させて表している。ウォームギヤ機構130のウォームホイール133は、ギヤ部136の高さ方向中央に重なるようCL4参照、ホイール圧入部24aが形成されている。ハブ134の上端から抜止め部137の下端に向かって延びる延出部135は、ハブ134の上端と抜止め部137の下端との高さが異なることにより、水平軸に対して斜めに延びている。即ち、ハブ134、延出部135、抜止め部137が断面視で略N字状を呈する。尚、本発明に係るウォームギヤ機構は、電動パワーステアリング装置に用いる場合を例に説明したが、適宜他の装置にも適用可能であり、これらの形式のものに限られるものではない。"