回転自在に支持された回転体と、第1の筒状体と、第2の筒状体と、を備え、前記第1の筒状体が前記回転体の周囲を取り囲むように載置され、前記第2の筒状体が前記第1の筒状体の周囲を取り囲むように載置され、前記回転体の回転軸と、前記第1の筒状体の中心軸と、前記第2の筒状体の中心軸とが略鉛直方向に略同軸であることを特徴とする風洞体。前記第1の筒状体と前記第2の筒状体とが径方向に離間している、ことを特徴とする請求項1に記載の風洞体。前記第1の筒状体が漏斗形状である、ことを特徴とする請求項1または2に記載の風洞体。前記第2の筒状体が逆漏斗形状である、ことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の風洞体。前記第1の筒状体の下端と前記第2の筒状体の下端とが略同じ高さに載置され、前記第1の筒状体の上端と前記第2の筒状体の上端とが略同じ高さに載置される、ことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の風洞体。前記第2の筒状体の外側表面上に、前記第2の筒状体の中心軸を基準として放射状に設けられた複数の板状部材を備え、前記複数の板状部材のそれぞれの一方の面が前記第2の筒状体の外側表面と当接する、ことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の風洞体。前記一方の面と前記外側表面との接線の方向が、前記第2の筒状体の外側表面の勾配の最大傾斜線方向である、ことを特徴とする請求項6に記載の風洞体。前記一方の面と前記外側表面との接線の方向が、前記第2の筒状体の外側表面の勾配の最大傾斜線を基準として水平方向に傾斜している、ことを特徴とする請求項6に記載の風洞体。複数の支柱と、前記複数の支柱のそれぞれの上端部と略当接し、前記風洞体と鉛直方向に離間して、略水平方向に設けられた部材と、を備え、前記部材が前記風洞体の上空を覆う、ことを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載の風洞体。前記第1の筒状体の下部口縁と前記第2の筒状体の下部口縁との間に、前記第1の筒状体の前記下部口縁または前記第2の筒状体の前記下部口縁の少なくとも一方と接するように、略水平方向に延びる第1のガイド部材が設けられた、ことを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載の風洞体。前記第1の筒状体の上部口縁と前記第2の筒状体の上部口縁との間に、前記第1の筒状体の前記上部口縁または前記第2の筒状体の前記上部口縁の少なくとも一方と接するように、略水平方向に延びる第2のガイド部材が設けられた、ことを特徴とする請求項1乃至10のいずれか1項に記載の風洞体。前記第2の筒状体の下部口縁に、前記第2の筒状体の前記下部口縁から略水平方向外側に延びる第3のガイド部材が設けられた、ことを特徴とする請求項1乃至11のいずれか1項に記載の風洞体。請求項1乃至12のいずれか1項に記載の風洞体を備え、前記回転軸が前記回転体により回転されることによって風力が動力に変換され、前記風洞体の下部に、前記回転体の前記回転軸を基準として略放射状に設けられた偏向部材を備える、ことを特徴とする垂直軸型風車。複数の前記偏向部材が、風を受けることによって前記風の下流側に動く、ことを特徴とする請求項13に記載の垂直軸型風車。複数の前記偏向部材が可撓性部材である、ことを特徴とする請求項14に記載の垂直軸型風車。複数の前記偏向部材の枚数が5枚以下である、ことを特徴とする請求項13乃至15のいずれか1項に記載の垂直軸型風車。複数の前記偏向部材の間に傾斜部材が設けられ、前記傾斜部材が鉛直方向下向きに傾斜する面を有し、前記傾斜する面の法線ベクトルの水平方向成分が、前記回転体の前記回転軸から遠ざかる向きである、ことを特徴とする請求項13乃至16のいずれか1項に記載の垂直軸型風車。前記傾斜部材が、複数の前記偏向部材に略当接して設けられた、ことを特徴とする請求項17に記載の垂直軸型風車。請求項13乃至18のいずれか1項に記載の垂直軸型風車が列状に複数個並ぶ、ことを特徴とする構造物。請求項13乃至18のいずれか1項に記載の垂直軸型風車と、前記回転軸によって伝達される前記動力を用いる発電機と、を備える、ことを特徴とする風力発電装置。請求項13乃至18のいずれか1項に記載の垂直軸型風車と、前記回転軸によって伝達される前記動力を用いる油圧ポンプと、を備える、ことを特徴とする油圧装置。屋根を有する建築物であって、請求項17または18に記載の垂直軸型風車を備え、前記垂直軸型風車の下部が前記屋根の上面と接するように固定状態で設けられた、ことを特徴とする建築物。前記傾斜部材が前記屋根である、ことを特徴とする請求項22に記載の建築物。太陽電池パネルが前記屋根の上面と接するように設けられた、ことを特徴とする請求項22または23に記載の建築物。太陽電池パネルが前記第2の筒状体の外側表面と接するように設けられた、ことを特徴とする請求項24に記載の建築物。特許文献1に記載された装置は、地上部から立ち上がった大きな円筒状構造物が必要であり、また給排気口には多数の回転窓を組み入れる必要があるため、機構の複雑さを増大させ、設置施工コストが大きかった。さらに、動的機構をもつ多数の回転窓の存在がメンテナンス性を悪化させるとともに、大きな圧力損失を生じさせ、風車効率が低下することがあった。特許文献2に記載された装置は、給気部および排気部をそれぞれ風向に合わせて回転させる動的方向制御機構が必要である。そのため、構造が複雑となり、設置コストが大きかった。また、大きな回転半径をもつ風向案内板があるため、広い設置空間を必要としていた。本発明は、上記事情に鑑みなされたものであり、集風効果の高い風洞体を提供することを目的とする。また、本発明は、設置コストが小さく、安全性、静寂性や効率に優れた垂直軸型風車、構造物、風力発電装置、油圧装置および建築物を提供することを目的とする。本発明の第1の観点に係る風洞体は、回転自在に支持された回転体と、第1の筒状体と、第2の筒状体と、を備え、前記第1の筒状体が前記回転体の周囲を取り囲むように載置され、前記第2の筒状体が前記第1の筒状体の周囲を取り囲むように載置され、前記回転体の回転軸と、前記第1の筒状体の中心軸と、前記第2の筒状体の中心軸とが略鉛直方向に略同軸であることを特徴とする。前記第1の筒状体と前記第2の筒状体とが径方向に離間していてもよい。前記第1の筒状体が漏斗形状であってもよい。前記第2の筒状体が逆漏斗形状であってもよい。前記第1の筒状体の下端と前記第2の筒状体の下端とが略同じ高さに載置され、前記第1の筒状体の上端と前記第2の筒状体の上端とが略同じ高さに載置されてもよい。前記第2の筒状体の外側表面上に、前記第2の筒状体の中心軸を基準として放射状に設けられた複数の板状部材を備え、前記複数の板状部材のそれぞれの一方の面が前記第2の筒状体の外側表面と当接してもよい。前記一方の面と前記外側表面との接線の方向が、前記第2の筒状体の外側表面の勾配の最大傾斜線方向であってもよい。前記一方の面と前記外側表面との接線の方向が、前記第2の筒状体の外側表面の勾配の最大傾斜線を基準として水平方向に傾斜していてもよい。複数の支柱と、前記複数の支柱のそれぞれの上端部と略当接し、前記風洞体と鉛直方向に離間して、略水平方向に設けられた部材と、を備え、前記部材が前記風洞体の上空を覆ってもよい。前記第1の筒状体の下部口縁と前記第2の筒状体の下部口縁との間に、前記第1の筒状体の前記下部口縁または前記第2の筒状体の前記下部口縁の少なくとも一方と接するように、略水平方向に延びる第1のガイド部材が設けられてもよい。前記第1の筒状体の上部口縁と前記第2の筒状体の上部口縁との間に、前記第1の筒状体の前記上部口縁または前記第2の筒状体の前記上部口縁の少なくとも一方と接するように、略水平方向に延びる第2のガイド部材が設けられてもよい。前記第2の筒状体の下部口縁に、前記第2の筒状体の前記下部口縁から略水平方向外側に延びる第3のガイド部材が設けられてもよい。本発明の第2の観点に係る垂直軸型風車は、上記風洞体を備え、前記回転軸が前記回転体により回転されることによって風力が動力に変換され、前記風洞体の下部に、前記回転体の前記回転軸を基準として略放射状に設けられた偏向部材を備えることを特徴とする。複数の前記偏向部材が、風を受けることによって前記風の下流側に動いてもよい。複数の前記偏向部材が可撓性部材であってもよい。複数の前記偏向部材の枚数が5枚以下であってもよい。複数の前記偏向部材の間に傾斜部材が設けられ、前記傾斜部材が鉛直方向下向きに傾斜する面を有し、前記傾斜する面の法線ベクトルの水平方向成分が、前記回転体の前記回転軸から遠ざかる向きであってもよい。前記傾斜部材が、複数の前記偏向部材に略当接して設けられてもよい。本発明の第3の観点に係る構造物は、上記垂直軸型風車が列状に複数個並ぶことを特徴とする。本発明の第4の観点に係る風力発電装置は、上記垂直軸型風車と、前記回転軸によって伝達される前記動力を用いる発電機と、を備えることを特徴とする。本発明の第5の観点に係る油圧装置は、上記垂直軸型風車と、前記回転軸によって伝達される前記動力を用いる油圧ポンプと、を備えることを特徴とする。本発明の第6の観点に係る建築物は、屋根を有する建築物であって、上記垂直軸型風車を備え、前記垂直軸型風車の下部が前記屋根の上面と接するように固定状態で設けられたことを特徴とする。前記傾斜部材が前記屋根であってもよい。太陽電池パネルが前記屋根の上面と接するように設けられてもよい。太陽電池パネルが前記第2の筒状体の外側表面と接するように設けられてもよい。本発明によれば、集風効果の高い風洞体を実現できる。また、本発明によれば、設置コストが小さく、安全性、静寂性や効率に優れた垂直軸型風車、構造物、風力発電装置、油圧装置および建築物を実現できる。以下、本発明を実施するための形態に係る風洞体、垂直軸型風車、構造物、風力発電装置、油圧装置、ならびに建築物について、図面を参照しつつ説明する。本実施の形態に係る風力発電装置100は、図1および図2図1のA-A’断面図に示すように、集風塔型の垂直軸型風車110と、発電機108と、から構成される。以下、風向きを白抜き矢印と、矢印付の鎖線とで表す。垂直軸型風車110は、集風装置として機能する風洞体120と、風導入板104偏向部材と、スロープ107傾斜部材と、から構成される。風洞体120は、プロペラ型の軸流風力タービン101回転体と、ダクト102第1の筒状体と、カウル103第2の筒状体と、軸流風力タービン101の回転軸109と、から構成される。図1に示すように、垂直軸型風車110の外部を水平方向に吹いている風主風wは、風導入板104、およびスロープ107によって鉛直上向きの流れとなってダクト102の下側開口部105から流入し、軸流風力タービン101を回転させた後、ダクト102の上側開口部106から排出され、主風wと合流し、流れ去る。軸流風力タービン101は、回転軸109が略鉛直方向となるように固定され、回転軸109を中心として回転自在に設置される。軸流風力タービン101は、風をプロペラで受け、プロペラが回転軸109を回すことによって、風力を軸動力に変換する機能を有する。つまり、風の運動エネルギーを機械エネルギーに変換する。図2中、回転軸109の下部は、風導入板104と重なっているため、図示されていない。ダクト102は、たとえば、樹脂や、亜鉛メッキを施した鋼板等から構成される。ダクト102は、中心軸が略鉛直方向となるように固定され、軸流風力タービン101の周囲を取り囲むように設置される。ダクト102の中心軸と、軸流風力タービン101の回転軸109とが、略同軸になるように設置される。ダクト102はディフューザー型漏斗形状となっており、ダクト102の内径は下側開口部105から上側開口部106に向けて漸次的に増加し、ダクト102の上側開口部106の内径は、ダクト102の下側開口部105の内径よりも大きい。下側開口部105から流入した流量Qm3/sの風の運動エネルギーの一部は、軸流風力タービン101を回転させることによって、軸動力として吸収される。また、ダクト102内の平均風速Vm/sは、流量Qと、ダクト102の断面積Am2との関係式V=Q/Aとによって定まる。ダクト102の形状は、上側開口部106の内径d1が下側開口部105の内径d2よりも大きい漏斗形状なので、上側開口部106の断面積A1は下側開口部105の断面積A2よりも大きい。つまり、軸流風力タービン101の下流側図1および図2の上側におけるダクトの断面積は、軸流風力タービン101の上流側図1および図2の下側におけるダクトの断面積よりも大きい。そのため、風量が同じ場合には、軸流風力タービン101の下流側における平均風速は軸流風力タービン101の上流側における平均風速よりも小さくなる。したがって、軸流風力タービン101の回転による風の運動エネルギーの吸収があったとしても、軸流風力タービン101下流側の静圧が大気圧とほぼ等しい圧力つまり、軸流風力タービン101上流側の静圧とほぼ等しい圧力となる。ゆえに、ダクト102の形状がディフューザー型になっていることで、下側開口部105から風がよりスムースに取り込まれ、風洞体120の集風効率と、垂直軸型風車110の風車効率とを、より一層高めることができる。カウル103は、たとえば、樹脂や、亜鉛メッキを施した鋼板等から構成される。ダクト103の形状は逆ディフューザー型逆漏斗形状となっており、図1および図2において、カウル103の内径は下側部分から上側部分に向けて漸次的に減少し、カウル103の上側部分の内径は、カウル103の下側部分の内径よりも小さい。ダクト102とカウル103とは、カウル103の下端部の鉛直方向の高さと、ダクト102の下端部の鉛直方向の高さとが、同じになるように設置される。カウル103は、中心軸が略鉛直方向となるように固定され、ダクト102の外周部周囲を取り囲むように、ダクト102と径方向に離間して設置される。カウル103の中心軸と、ダクト102の中心軸とが略同軸になるように設置されるので、風洞体120を上部から見ると、ダクト102とダクト103とが同心円の形状をなす。カウル103とダクト102とは接しておらず、鉛直方向のそれぞれの高さにおいて、カウル103の内径はダクト102の外径よりも大きい。つまり、カウル103の上端部の内径はダクト102の上端部の外径よりも大きく、カウル103の下端部の内径はダクト102の下端部の外径よりも大きい。ダクト102が軸流風力タービン101の周囲を取り囲み、カウル103がダクト102の外周部を取り囲むように設置されているため、カウル103がない場合と比較して、軸流風力タービン101から生じる騒音の外部への漏れを抑制する防音効果が大きい。また、軸流風力タービン101の部品たとえば風力タービンの羽根が風洞体120の外部に飛び出すことを抑制することができ、安全性を高めることができる。カウル103がダクト102の外周部を取り囲むように設置されているため、カウル103が風の導入路の役割を果たし、ダクト102およびカウル103の下側からの風が、ダクト102の内側により多く流れるようになる。これによって、風洞体120の集風効率と、垂直軸型風車110の風車効率を高めることができる。また、カウル103によって、横方向からの風の流れがダクト102および軸流風力タービン101に直接達することを抑制することができ、軸流風力タービン101の回転効率の低下を抑制することができる。また、図3aおよび図3bに示すように、カウル103は、カウル103から剥離した風の流れによって、上側開口部106の外側の圧力を低下させ、いわゆる吸い出し効果を生じさせる。より詳細には、図3aに示すように、カウル103の外壁斜度が緩い場合には、カウル103上面の風の流れは、航空機の翼の上面と同様に加速流となり、上側開口部106の外側の圧力が低下し、吸い出し効果が生じる。図3bに示すように、カウル103の外壁斜度が急な場合には、カウル103上部で剥離渦が形成されることによって上側開口部106の外側の圧力が低下し、吸い出し効果が生じる。上述の吸い出し効果によって、ダクト102内部の上部を上向きに流れる風の流速が大きくなり、ダクト102内部の風の流れがスムースになる。これによって、風洞体120の集風効率と、垂直軸型風車110の風車効率とを、より一層高めることができる。図1に示すように、4枚の風導入板104が、ダクト102およびカウル103を含む風洞体120の下部に設置される。風導入板104は、たとえば、亜鉛メッキを施した鉄板から構成される。4枚の風導入板104は、それぞれ90度の角度を保って、軸流風力タービン101の回転軸109を基準として放射状に設置される。それぞれ90度の角度を保って放射状に設置されることによって風向に対する指向性が低下し、特に風向が変化する場合に、風をダクト102内部に効率よく導くことが可能となる。そのため、軸流風力タービン101の回転軸に対して横から吹く主風は、軸流風力タービン101の回転軸周りのどの方向の風であっても風導入板104によって、軸流風力タービン101の回転軸方向の流れに偏向されてダクト102内に流入し、軸流風力タービン101を効率良く回転させることができる。図1に示すように、垂直軸型風車110に対して横向きに吹いてくる風wは、風導入板104に当たることによって鉛直上向き方向に流れを変え、ダクト102の下側開口部105に効率良く導かれる。図4に示すように、風導入板104は、板112と、板114との2つの板から構成され、板114は地面に固定されている。板112と板114とは、たとえば、スプリング付の蝶番158によって接続されている。板112は、スプリング付の蝶番158ヒンジによって板114と接続されているため可動式である。風導入板104が通常受けると予測される風力の際に風洞体120の集風効率が最適となり、なおかつ、強風時に垂直軸型風車110がオーバーランすることを抑制できるように板112が大きく倒れる程度のバネ定数のスプリングが用いられる。風導入板104に風が当たると、風圧によって、板112が風の下流側に倒れる。したがって、風導入板104で集めた風は、下側開口部105の風下側図2中、右側にも流れる。ゆえに、風洞体120に、より多くの風をバランス良く集めることが可能となり、複雑な動的風向追従機構を設けることなく垂直軸型風車110の風車効率を高めることができる。そのため、小型化と製造コスト低減の両方を実現しつつ、風車出力を増加させることができる。また、図5に示すように、強風時には板112が大きく倒れるので、風導入板104によって集められた風の一部がダクト102の外側に流れる。そのため、強風時にはダクト102内部の風速が過度に大きくならず、最適な風速で軸流風力タービン101を回転させることができる。さらに、図6に示すように、予期しないほどの強風時には、板112がほぼ鉛直下向きになるまで倒れることによって、ダクト102内部への風の流入を抑制することで垂直軸型風車110のオーバーランを抑制することができる。したがって、風力発電装置100の故障発生を抑制し、メンテナンスコストを低減することができる。4個のスロープ107傾斜部材が図1に示すように複数の風導入板104の間に、風導入板104と当接するように固定状態に設置され、スロープ107の水平方向に対する角度は、風が効率良くダクト102に導かれるように適宜調整される。スロープ107は、たとえばセメントコンクリートから構成される。スロープ107はそれぞれ90°の角度を保って、風導入板104の間に設置されており、その立体形状は頂点が回転軸109と略当接し、底面が地面と接する三角錐である。スロープ107の傾斜面は鉛直方向下向きに傾斜しており、傾斜面の法線ベクトルの水平方向成分は軸流風力タービン101の回転軸109から放射状に遠ざかる向きである。横向きの風がスロープ107に当たることによって、水平方向に吹いている主風の鉛直方向への風向変化が助長され、ダクト102内への集風効率が、より高まる。そのため、垂直軸型風車110の風車出力を、より一層向上させることができる。図1に示すように、発電機108は風力発電装置100の下部に、たとえば、地面や床面と接するように固定状態で設置され、軸流風力タービン101の回転軸109と連結される。発電機108は、軸流風力タービン101で発生される動力を電力に変換する機能を有する。発電機108が風力発電装置100の下部に設置されているため、発電機108が、より安定的に固定される。そのため、発電機108の重量が増大した場合でも、発電機108を支える構造を強固にする必要がなく、設備コストを低減することができる。風力発電装置100は垂直軸型風車110を備えるので、設置コストの低減、高い防音性と、高い安全性とを実現しつつ、高い発電効率を得ることができる。したがって、風力発電装置100を住宅地などに設置することが可能である。以上、述べたように、風力タービンの方向を風向変化に合わせるための動的風向追従機構を必要とせず、安全性や静寂性が向上した、高回転型で風車効率の高い、軸流風力タービンを用いた高性能の集風塔型の垂直軸型風車110を低い製造コストで実現することができる。また、高回転高効率の特徴を有する垂直軸型風車110を発電機108と連結することによって、住宅地や道路脇に設置しやすく、安全性や静寂性が高く、高性能な風力発電装置100を実現することができる。なお、この発明は上記実施の形態に限定されず、種々の変形及び応用が可能である。たとえば、本実施形態においては、風力発電装置100に設けられるプロペラ型の軸流風力タービン101について説明したが、電力を取り出すための風力タービンには限定されず、風力エネルギーを動力エネルギーに変換するためのタービン回転体であればよい。たとえば、図7に示すように、タービン159の回転軸109が油圧ポンプ156に接続され、油圧装置200を動かすことに利用することができる。また、油圧装置200を用いて摩擦熱を発生させ、ヒーターの熱源とすることもできる。また、図8に示すように、垂直軸型風車110を建築物150の屋根152の上に載せることもできる。つまり、垂直軸型風車110の下部が、屋根152の上面と接するように固定状態で設置されていてもよい。特に、建築物150の屋根152が斜度を有する場合三角屋根や円錐形状の屋根など、屋根152を、風向きを鉛直方向上向きに変えることを助長するスロープ傾斜部材として活用することが可能となる。そのため、別途、スロープを設ける必要がなく、製造コストの低減を実現できる。また、垂直軸型風車110に発電機108を連結することで風力発電装置として活用することもできる。そうすることで、風力発電装置によって発電された電力を建築物150で容易に利用することができる。したがって、送電線が引かれていないような山間部の展望台などの独立電源として、照明等の用途に使用することができる。また、図9に示すように、建築物150の屋根152上や風洞体120上に設置された太陽電池パネル154と組み合わせて使用することもできる。こうすることで、風が弱い場合には太陽電池からのエネルギーを建築物150に用いることができるハイブリッド型電源として使用することができる。また、屋根152上や風洞体120上にそのまま太陽電池パネル154を設置することができるので設備コストの低減を実現できる。また、図10に示すように、複数個の垂直軸型風車110を一列に並べて、フェンス状の構造物130を構築することもできる。この形態においては、風導入板104を、家屋の塀の一部または全部として利用することもできるし、道路や線路沿いなどの防風柵や防雪柵の一部または全部として利用することもできる。そのため、安全性や静寂性に優れた垂直軸型風車110を住宅地、道路沿い、線路沿いに設置することが容易となり、風力利用の適地範囲を拡大することが可能となる。また、上述したように、垂直軸型風車のタービン動力を用いて、油圧装置を動かしたり、摩擦熱を発生させることでロードヒーティングの熱源とすることもできる。また、垂直軸型風車のタービンと連結された発電機を備えた複数の風力発電装置を一列に並べて、フェンス状の構造物を構築してもよい。こうすることで、風力発電装置によって発電された電力を、家屋の照明、道路沿いの街灯や道路のロードヒーティング等に用いることができ、風力の利用を拡大することができる。なお、特に、フェンス状の構造物130を防風柵や防雪柵として利用する場合、図11に示すように、道路132の両側に構造物130を設置して、二列の防風柵や防雪柵としてもよい。また、本実施形態においては、ダクト102の上端部の高さとカウル103の上端部の高さが略同じ高さで、ダクト102の下端部の高さとカウル103の下端部の高さが略同じ高さである形態について説明したが、ダクト102の上端部の高さとカウル103の上端部の高さが異なっていたり、ダクト102の下端部の高さとカウル103の下端部の高さが異なっていてもよい。つまり、鉛直方向のいずれかの高さにおいて軸流風力タービン101の回転軸方向のいずれかの位置において、カウル103がダクト102を取り囲むように設けられていればよい。たとえば、図12aに示すように、ダクト102の上端部がカウル103の上端部よりも鉛直方向に高くてもよいし、図12bに示すようにカウル103の上端部がダクト102の上端部よりも鉛直方向に高くてもよい。また、図13aに示すように、カウル103の外壁に、カウル103の中心軸を基準として放射状に複数のフィン116板状部材を設けてもよい。フィン116の長尺方向の一方の面がカウル103の外壁と密着当接しており、フィン116とカウル103との間の接線の方向は、カウル103の外側表面の勾配の最大傾斜線方向と略同じである。すなわち、フィン116とカウル103との間の接線の方向はカウル103の外側表面の最大勾配の方向と略同じである。フィンとフィンとの間を通過する際に風速が大きくなるため、図3aの形態と同様、上側開口部106の出口外側の圧力が低下し、吸い出し効果が生じる。図13bに示すように、カウル103の外壁に、傾斜させたフィン117板状部材を設けてもよい。フィン117は、カウル103の中心軸を基準として放射状に複数個設けられている。フィン117は矩形状の板状部材であってもよいし、カウル103の外壁と密着当接できるよう、カウル103の外側表面の膨らみに合わせるような形状で、カウル103との接触面が凹面となっていてもよい。図13bに示すように、フィン117の一方の面とカウル103の外側表面とが形成する接線の方向は、カウル103の外側表面の最大傾斜線を基準として水平方向に傾斜している。すなわち、フィン117とカウル103との間の接線の方向はカウル103の外側表面の最大勾配の方向を基準として水平方向に傾斜している。フィン117によってダクト102の出口上側開口部106に強い旋回流れが生じることによって上側開口部106の出口外側の圧力が低下し、吸い出し効果が一層高まる。また、図14に示すように、風洞体120と所定の距離をもって鉛直方向に離間し、風洞体120の上空を覆うように、略水平方向に屋根162部材を設けることもできる。屋根162と風洞体120との間の距離は、後述する効果を奏する範囲で好適に設定される。屋根162は、たとえば、中空状の樹脂プラスチック等等から構成され、その形状はたとえば楕円体である。図14に示すように上記楕円体は横からみると楕円形であり、また、上からみると円形である。屋根162は、屋根162の底面の一部と、複数の支柱164の上端部とが略当接することによって支持される。ここで、略当接とは、支柱164と屋根162との間に接続部品を設けることによって、支柱164と屋根162とを繋げる形態をも含むものとする。支柱164の材質、太さや本数は、風wの流れを大きく妨げない範囲で好適に設定され、たとえば4本の鉄製の支柱で屋根162を支持することもできる。屋根162は、風洞体120の上空を覆うように設けられているので、降雪時に軸流風力タービン101に雪160が着雪することを抑制する。そのため、降雪時の軸流風力タービン101の回転の低下を抑制することができる。また、屋根162が風洞体120と所定の距離をもって離間して設けられていることによって、風wの流路が狭くなり、風洞体120と屋根162との間の風速が大きくなる。そのため、上側開口部106の外側の圧力が一層低下し、より一層高い吸い出し効果が生じる。上述の吸い出し効果によって、ダクト102内部の上部を上向きに流れる風の流速が大きくなり、ダクト102内部の風の流れがスムースになる。これによって、風洞体120の集風効率と、垂直軸型風車110の風車効率とを、より一層高めることができる。なお、屋根162の形状は、上述の効果を奏する形状であればよく、皿状でもよいし、板状でもよい。また、屋根162は、中空状に限られるものではなく、中実状であってもよい。また、屋根162の材質は、樹脂に限られるものではなく、たとえば、薄い鉄板等であってもよい。また、図14中、支柱164は鉛直方向に立っているが、屋根162を支えられる範囲で傾いていてもよい。また、図14に示す屋根162が風洞体120の全面の上空を覆う形態に限られず、上述の効果を奏する形態であればよい。たとえば、屋根162が、軸流風力タービン101と、ダクト102との上空を覆う形態であってもよい。また、本実施形態においては、発電機108や油圧ポンプ156を、地面または床面に設置する形態について説明したが、別途、架台等を設けて、その上に発電機や油圧ポンプを設置してもよい。また、本実施形態においては、板112と板114とがスプリング付の蝶番ヒンジで連結されて風導入板104を構成する形態について説明したが、図15に示すように、風導入のために、風導入板104の代わりに、たとえば布やゴムのような可撓性のシートを用いてもよい。風導入シート134偏向部材は、風を受けるとヨットの帆のように下流側に膨らんで多くの風を集めるとともに、風導入シート134の上部も下流側に膨らむため、集めた風をダクト入口部全体に導くことができる。さらに、図16および図17に示すように、風導入板104がワイヤ136等で吊り下げられた状態で設置されていてもよい。この形態においては、発電機108は地面や床面ではなく、図16および図17に示すように軸流風力タービンの直下に設置されるか、軸流風力タービンの上に設置される架台は不図示。風導入板104は主風wの風圧によって常に下流側に押し出される構造となっており、風導入板104で集めた風をダクト入口部下側開口部105全体に効率良く導くことができる。また、本実施形態においては、風導入板104の枚数が4枚である形態について説明したが、風導入板104の枚数は5枚以上であってもよいし、3枚以下でもよい。特に、図18に示すような方向で風向きが固定されているような場合には、風導入板の枚数を5枚として、隣り合う風導入板どうしがなす角度を、それぞれおよそ72°とすることで、風導入板で集めた風をダクト102入口部下側開口部105全体に効率良く導くことができる。よって、集風効率が高まり、風車出力を向上させることができる。また、本実施形態においては、ダクト102がディフューザー型漏斗形状、カウル103が逆ディフューザー型逆漏斗形状の形態について説明したが、ダクト102、カウル103ともに筒状体であればよい。たとえば、ダクト102、カウル103ともに、円筒形状、角筒形状、中空の円錐形状、漏斗形状、逆漏斗形状等であってもよい。また、本実施形態においては、スロープ107が設けられた形態について説明したが、スロープが設けられない形態であってもよい。また、スロープの傾斜面の形状は平面に限られるものではなく、曲面であってもよい。また、本実施形態においては、ダクト102とカウル103とが離間している形態について説明したが、ダクト102の外壁表面の一部とカウル103の内壁表面の一部とが局所的に接していてもよい。また、図19に示すように、ダクト102の下部口縁170とカウル103の下部口縁171との間に、下部口縁170の外壁と接するように、略水平方向に延びる第1の風案内部材172第1のガイド部材を設け、ダクト102の上部口縁173とカウル103の上部口縁174との間に、上部口縁174の内壁と接するように、略水平方向に延びる第2の風案内部材175第2のガイド部材を設け、カウル103の下部口縁171から略水平方向外側に延びるように第3の風案内部材176第3のガイド部材を設けてもよい。風洞体120を上部からみると、第1の風案内部材172、第2の風案内部材175、第3の風案内部材176の形状は、たとえば、ドーナツ型の形状であり、それぞれの中心軸はダクト102の中心軸およびカウル103の中心軸と略同軸であり、ダクト102と、カウル103と、第1の風案内部材172と、第2の風案内部材175と、第3の風案内部材176とが同心円の形状をなす。第1の風案内部材172、第2の風案内部材175、および第3の風案内部材176は、たとえば、樹脂や、亜鉛メッキを施した鋼板等から構成され、それぞれの風案内部材とダクト102またはカウル103とは、それぞれの材質が亜鉛メッキを施した鋼板である場合、ビス、ネジ等によって接続され、それぞれの材質が樹脂である場合、接着剤などで接続される。第1の風案内部材172は風洞体120の入口近傍の風の流れを整える機能を有し、第2の風案内部材175は風洞体120の出口近傍の風の流れを整える機能を有し、第3の風案内部材176は風洞体120の入口の周縁部の風の流れを整える機能を有する。なお、図19および以下の図20において、図面の簡略化のため、図中、一部の符号が省略されている。図19に示すように、第1の風案内部材172が、ダクト102のみと接するようにすなわち、第1の風案内部材172とカウル103との間には隙間があり、第1の風案内部材172を介することによってはダクト102とカウル103とが一体の構造物とはならない風洞体120に設けられることによって、主風wがダクト102内部に流れ込む際の風のはく離や縮流が抑制され整流効果、主風wのダクト102への導入がより一層促進され、ダクト102とカウル103とが二重になって回転体を取り囲む構造によって生じる上述の防音効果、安全性向上効果および吸い出し効果等を維持しつつ、風洞体120の増速率をより一層向上させることができる。また、第2の風案内部材175が、カウル103のみと接するようにすなわち、第2の風案内部材175とダクト102との間には隙間があり、第2の風案内部材175を介することによってはダクト102とカウル103とが一体の構造物とならない風洞体120に設けられることによって、ダクト102とカウル103とが二重になって回転体を取り囲む構造によって生じる上述の防音効果、安全性向上効果および吸い出し効果等を維持しつつ、風洞体120の増速率をより一層向上させることができる。また、第3の風案内部材176が風洞体120に設けられることによって、主風wがダクト102内部に流れ込む際の風のはく離や縮流が抑制され整流効果、主風wのダクト102への導入が、さらにより一層促進され、風洞体120の増速率を、さらにより一層向上させることができる。第1の風案内部材172の寸法、第2の風案内部材175の寸法、および第3の風案内部材176の寸法は、本実施形態の効果を奏する範囲で適宜選択され、以下に限定されるものではないが、たとえば、第3の風案内部材176の径方向の長さLは、好ましくはカウル103の径の長さの5~30の長さであり、より好ましくはカウル103の径の長さの8~15の長さである。図19においては、第1の風案内部材172がダクト102の下部口縁170の外壁と接する形態について説明したが、第1の風案内部材172がダクト102の下部口縁170とカウル103の下部口縁171との間に、ダクト102の下部口縁170またはカウル103の下部口縁171のどちらか一方と接するように略水平方向に延びていればよく、以下に限定されるものではないが、たとえば図20に示すように、第1の風案内部材172がカウル103の下部口縁171の内壁と接していてもよい。同様に、図19においては、第2の風案内部材175がカウル103の上部口縁174の内壁と接する形態について説明したが、第2の風案内部材175がダクト102の上部口縁173とカウル103の上部口縁174との間に、ダクト102の上部口縁173またはカウル103の上部口縁174のどちらか一方と接するように略水平方向に延びていればよく、以下に限定されるものではないが、たとえば図20に示すように、第2の風案内部材175がダクト102の上部口縁173の外壁と接していてもよい。図19および図20においては、第1の風案内部材172がダクト102の下部口縁170またはカウル103の下部口縁171のどちらか一方のみと接する形態について説明したが、たとえば、第1の風案内部材172がダクト102の下部口縁170の外壁とネジ止めで接合されつつ、カウル103の内壁と局所的に接してもよいし、第1の風案内部材172がカウル103の下部口縁171の内壁とネジ止めで接合されつつ、ダクト102の外壁と局所的に接してもよい。上記形態においても、主風wがダクト102内部に流れ込む際の風のはく離や縮流が抑制され整流効果、主風wのダクト102への導入がより促進され、風洞体120の増速率をより向上させることができる。同様に、図19および図20においては、第2の風案内部材175がカウル103の上部口縁174またはダクト102の上部口縁173のどちらか一方のみと接する形態について説明したが、たとえば、第2の風案内部材175がカウル103の上部口縁174の内壁とネジ止めで接合されつつ、ダクト102の外壁と局所的に接してもよいし、第2の風案内部材175がダクト102の上部口縁173の外壁とネジ止めで接合されつつ、カウル103の内壁と局所的に接してもよい。上記形態においても、風洞体120の増速率をより向上させることができる。以下、本発明を実施例により、具体的に説明する。図21は、風力発電装置の高さを325mm、カウルの直径を220mmとしたときの、風導入板であるセパレーター偏向部材の枚数による風力発電装置の起電力の違いを示す。風力発電装置の起電力は集風塔型の垂直軸型風車の回転数にほぼ比例する。風速V0を8m/sで常に一定とし、風力発電装置への風向の角度θ図22参照を0°から360°まで変化させた。図21中、最大起電力は0°から360°まで変化させたときに発生した最大の起電力であった。平均起電力は、0°から360°まで変化させたときの起電力の平均値であった。図21に示すように、最大起電力はセパレーターの枚数が2枚、3枚、4枚、5枚の時に、より良好であり、セパレーターの枚数が3枚、4枚、5枚の時に、より一層良好であった。また、平均起電力はセパレーターの枚数が3枚、4枚、5枚の時に、より良好であった。実施例より、セパレーターの枚数が、2枚~5枚の時に、より望ましい風車効率を得ることができ、3枚~5枚の時に、より一層望ましい風車効率を得られることがわかった。なお、本発明は上記実施例に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変形及び応用が可能である。