下記構造式:4またはGa4でありそしてRはC124アルコキシ、C124アルキル、アリール、Cl、Br、I、FまたはHであるで示されるスルホニウム塩光反応開始剤。下記構造式:で示される請求項1に記載の光反応開始剤。WがSであり、そしてRがC3H7またはC12H25である請求項2に記載の光反応開始剤。WがSOであり、そしてRがC3H7またはC12H25である請求項2に記載の光反応開始剤。下記構造式:で示される請求項1に記載の光反応開始剤。R1がC3H7またはC12H25であり、そしてR2がOC3H7またはOC12H25である請求項5に記載の光反応開始剤。R1がC12H25であり、そしてR2がOC3H7である請求項6に記載の光反応開始剤。下記構造式:で示される請求項1に記載の光反応開始剤。R1がC3H7またはC12H25であり、R2がC3H7であり、そしてR3がHである請求項8に記載の光反応開始剤。下記構造式:4またはGa4でありWはO、S、NRまたはCH2でありそしてRはC124アルコキシ、C124アルキル、アリール、Cl、Br、I、FまたはHであるで示されるスルホニウム塩光反応開始剤。下記構造式:で示される請求項10に記載の光反応開始剤。下記構造式:4またはGa4であるで示されるスルホニウム塩光反応開始剤。下記構造式:で示される請求項12に記載の光反応開始剤。下記構造式:4またはGa4であるで示されるスルホニウム塩光反応開始剤。下記構造式:で示される請求項14に記載の光反応開始剤。請求項1、10、12または14のいずれか1項に記載の光反応開始剤を含む光硬化性組成物。光硬化性の接着剤、塗料またはシーラントである請求項16に記載の組成物。光硬化性のホットメルト型接着剤である請求項17に記載の組成物。臭化2デシル1テトラデシル。本願で引用する諸々の参考文献はその開示内容全体が参照により本願に組み込まれる。本発明はカチオン光反応開始剤特にスルホニウム塩光反応開始剤を提供するが、とりわけ直鎖または分岐鎖アルキルまたはアルコキシ基をもつ芳香族ケトンの発色団を含む可溶性の赤方偏移スルホニウム塩光反応開始剤を提供する。さらには、スルホニウム塩光反応開始剤の製造に有用である前駆体化合物、および本発明のスルホニウム塩光反応開始剤を含有する接着剤、インク、塗料を提供する。UV硬化組成物への溶解性を高め、効率的な厚膜UV硬化を促進し、UV硬化組成物のUV硬化前熱安定性を高め、硬化速度を向上させ、また暗硬化時間を短縮した新種の可溶性、赤方偏移スルホニウム塩光反応開始剤が発見された。本発明の一実施態様では、該光反応開始剤は、下記構造式:4またはGa4でありWはO、S、NRまたはCH2でありそしてRはC124アルコキシ、C124アルキル、アリール、Cl、Br、I、FまたはHであるで示される。好ましい構造式I光反応開始剤は、下記構造式:で示される。本発明の第2の実施態様では、光反応開始剤は、下記構造式:4またはGa4であるで示される。好ましい構造式II光反応開始剤は、下記構造式:で示される。本発明の第3の実施態様では、光反応開始剤は、下記構造式:4またはGa4でありそしてRはC124アルコキシ、C124アルキル、アリール、Cl、Br、I、FまたはHであるで示される。好ましい構造式IIIの光反応開始剤は、下記構造式:で示される。別の好ましい構造式IIIの光反応開始剤は、下記構造式:で示される。さらに別の好ましい構造式IIIの光反応開始剤は、下記構造式:で示される。本発明の第4の実施態様では、光反応開始剤は下記構造式:4またはGa4であるで示される。好ましい構造式IV光反応開始剤は、下記構造式:で示される。本発明は本発明の光反応開始剤の調製に使用される前駆体化合物を包摂する。本発明のスルホニウム塩光反応開始剤の調製に使用される本発明の一前駆体は、次の構造式:を有する1ブロモ2デシルテトラデカンである。本発明の前駆体としては他に、直鎖または分岐鎖アルキルまたはアルコキシ基をもつチオキサントン誘導体がある。これらの化合物はスルホニウム塩光反応開始剤の調製に前駆体として使用してもよいが、光反応開始剤としても作用する。これらの化合物の光硬化接着剤、塗料およびインクなどへの光反応開始剤としての使用は本発明に包摂される。本発明のチオキサントン誘導体の例は、次の構造式:を有する1クロロ4ヒドロキシチオキサントン、次の構造式:を有する12ジクロロ4ヒドロキシチオキサントン、次の構造式:を有する1クロロ4ヒドロキシ2メチルチオキサントン、次の構造式:を有する1クロロ4ヒドロキシ3メチルチオキサントン、次の構造式:を有する1クロロ4ドデシルオキシチオキサントン、次の構造式:を有する12ジクロロ4ドデシルオキシチオキサントン、次の構造式:を有する1クロロ4ドデシルオキシ2メチルチオキサントン、次の構造式:を有する1クロロ4ドデシルオキシ3メチルチオキサントンなどである。本発明のチオキサントン前駆体は、たとえば次の構造式:を有する1クロロ4チオキサントンを包摂する。本発明の前駆体としては他にベンゾフェノン誘導体がある。これらの化合物はスルホニウム塩光反応開始剤の調製に前駆体として使用してもよいが、光反応開始剤としても作用する。これらの化合物の光硬化接着剤、塗料およびインクなどへの光反応開始剤としての使用は本発明に包摂される。本発明のベンゾフェノン誘導体の例は、次の構造式:を有する2’5ジクロロ2ドデシルオキシベンゾフェノンなどである。本発明の光反応開始剤の調製に使用される更に別の前駆体は、次の構造式:をそれぞれ有する44’ジドデシルオキシフェニルスルフィドおよび44’ジドデシルオキシフェニルスルホキシドなどである。本発明の高分子光反応開始剤は感圧性ホットメルト接着剤、インクおよび塗料を含む多様な放射線硬化材料の調製に使用することができる。その用途として見込まれる光硬化組成物は式I、II、IIIおよびまたはIVの光反応開始剤を含有する組成物である。特に好ましい光反応開始剤は構造式IIIA、BおよびCで示される光反応開始剤である。シーラントまたは塗料の調製に使用するときは、特に好ましいのは式IIIAで示されRがC3H7またはC12H25である光反応開始剤および式IIIBで示されR1がC12H25、R2がOC3H7またはOC12H25である光反応開始剤である。接着剤の調製に使用するときは、特に好ましいのは式IIIAで示されRがC3H7またはC12H25である光反応開始剤である。本発明の光反応開始剤は代表的な市販光反応開始剤に比べて、UV硬化組成物への溶解性が高く、効率的な厚膜UV硬化を促進し、UV硬化組成物中でのUV硬化前熱安定性が高く、硬化速度が大きく、また暗硬化時間が短い。用語塗料は本願では広義に使用し、化粧用および耐磨耗性塗料、ラッカー、ニス、繊維強化組成物、マイクロエレクトロニックカプセル化材、光ファイバー用コーティング材、UV硬化型構造用樹脂などを意味する。本発明の放射線硬化接着剤はホットメルト型、ウォームメルト型または液体型の接着剤として、感圧性、非感圧性のいずれに調製してもよい。ホットメルト型接着剤は本願では約250°F~400°Fの温度で使用する接着剤をいい、またウォームメルト型接着剤は周囲温度を超えるが250°Fを下回る温度で使用する接着剤をいう。液体型接着剤は施用に熱を必要とせず、周囲条件で使用する接着剤をいう。感圧性接着剤は本願では、基材に軽く押し当てるだけで瞬時に接着し、かつ粘着性をいつまでも保持する粘弾性物質をいう。感圧性接着剤は周囲条件でいつまでも接着可能である。非感圧性接着剤は溶融状態で接着に使用する。すなわち高温で基材に施用し、硬化する前に第2の基材に接着するもので、ひとたび硬化すると粘着性または接着性をほぼ失う。感圧性接着剤と違ってこの種の接着剤は、予め基材に塗布しておいて後で第2の基材と周囲条件で接着させることはできない。用語硬化は本願では、共有架橋結合を形成しうるという通常の意味で使用する。放射線硬化接着剤は本願では化学線およびまたは電離放射線を浴びると硬化しうる接着剤をいう。放射線は本願では紫外線などの化学線と、電子または高加速核粒子の放出によって生じる電離放射線とを含む。以下、光反応開始剤の接着剤への使用という面から本発明を説明するが、本発明がそれに限定されないのはもちろんである。好ましい放射線硬化接着剤はベースポリマーとしてUVカチオン硬化性のエポキシ化ブロックコポリマーを少なくとも1つ含む。本発明の実施に使用してよいエポキシ化ブロックコポリマーは米国特許第5229464号、5491193号、5516824号、5686535号、5776998号および5837749号の各明細書で開示されているものを含み、またKratonPolymers社の市販品もある。本発明の実施には放射状、線状どちらのエポキシ化ブロックコポリマーを使用してもよい。本発明の実施に使用する好ましいエポキシ化ブロックコポリマーはEKP207、すなわちイソプレンとブタジエンの逐次反応とそれに続く水素添加、エポキシ化により調製されるジブロックコポリマーである。EKP207は分子あたり約11のエポキシド基を含む。本発明の接着剤は一般に約10~60のエポキシ化ブロックコポリマーを含む。飽和型ブロックコポリマーは構造nAまたはnXまたはnまたはnXCmを有する材料からなるが、式中Xは官能価mnが2以上の多価カップリング剤であり、ポリマーブロックAは非エラストマー性ブロック、ポリマーブロックBは飽和型エラストマー性ブロック、ポリマーブロックCは飽和型または不飽和型のエラストマー性ブロックである。飽和型ブロックは実質的な水素添加により大多数のオレフィン基がなくなっている。本発明に有用なコポリマーは線状でも放射状でもよいが放射状コポリマーの場合、Xの官能価は3以上である。ある濃度のABジブロックコポリマーは、意図的に存在させても、ABアームのXに対する不完全カップリングのせいで存在しても、よい。ジブロックは粘着性、剥離性および開放時間を増すには有利であるが、皮膜引張強さと硬化前低温流れ抵抗を低下させる。多官能性カップリング剤Xの例はジブロモエタン、亜リン酸トリスノニルフェニルとトリクロロメチルシラン、およびテトラクロロシランなどである。非エラストマー性ブロックAはビニルアレーン、ハロゲン化ビニルおよびカルボン酸ビニルなどのようなビニルモノマー、それにアクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリル酸エステルなどのようなアクリルモノマーのホモポリマーまたはコポリマーを含んでよい。モノビニル芳香族炭化水素の例はスチレン、ビニルトルエン、ビニルキシレン、エチルビニルベンゼン、それにビニルナフタレンのような二環式モノビニル化合物などである。他の非エラストマー性ポリマーブロックはビニルシクロヘキサンなどのようなαオレフィン、またはノルボルネンやピネンなどのような硬質オレフィンに由来してもよい。スチレンの含量は全コポリマー組成物の45未満とするのが好ましく、15~25とするのがより好ましい。ただし、スチレン含量を可能な限り少なくして、最終硬化接着剤の軟質性を最大限に高めながらもなお冷却時に硬質スチレン領域を形成して固体接着剤となるようにするのが最も好ましい。エラストマー性ブロックBおよびCは単数または複数のジエンに由来する。Bブロックは技術上周知の方法で実質的に水素添加してある。Cブロックは存在する場合には水素添加していないのが好ましく、イソプレンであるのが最も好ましい。好適な飽和型ブロックコポリマーの例はSEBSやSなどである。高濃度ジブロックのポリマーが好ましい。高濃度とは19超であり、25超が好ましく、40超が最も好ましい。複数の硬質Aブロックをもつブロックコポリマー分子は接着剤に強さと硬化前低温流れ抵抗を与える。ジブロックコポリマー分子は最終硬化接着剤の感圧性を改善する。更になお好ましいのは強さと感圧性の両機能が1分子に由来する放射状ブロックコポリマーである。これらの放射状ブロックコポリマーは少なくとも2本のアーム端に硬質Aブロックをもち、また複数のアームはCブロックからなる。後述のアームは接着剤が冷却するときに硬質領域中に結合されないのでフリーアームまたはペンダントアームという。これらのペンダントアームはジエンモノマーに由来するが、飽和型、不飽和型いずれでもよい。これらのペンダントアームはイソプレンに由来するのが好ましい。そうしたブロックコポリマーの例はKratonPolymers社の2X2放射状ブロックコポリマー商品GRP6919である。本発明の接着剤は一般に約3~30の、より好ましくは約5~15のスチレン系ブロックコポリマーを含有する。好適なロジン系アルコールの例はHercules社の水素添加ロジン商品AbitolE、および荒川化学工業のロジン誘導体商品Pinecrystalなどである。本発明の接着剤は一般に約3~20の、より好ましくは約15のロジン系アルコールを含有する。その含量は最終接着剤に求められる感圧性のレベルや使用エポキシ化ブロックコポリマーの種類に依存しよう。該アルコールはエポキシ基のカチオン反応時に連鎖移動剤として機能する。ジオールは架橋剤として機能しうるが、その一方でモノオールはペンダントロジン置換基を通じて架橋密度を低下させ、架橋ポリマーの接着性を高めよう。過剰量で使用すればジオールでもやはり粘着性を高め、総架橋密度を低下させることができる。モノオールが最も好ましい。ロジン系アルコールを使用すると、飽和ポリマーや他の諸々の非架橋物を溶解するシクロヘキサン中での自由膨潤度で見た硬化接着剤の伸長性が高まると判明した。粘着性と剥離性も改善する。本発明の接着剤はさらに、芳香族による修飾があるまたはない脂肪族または脂環式炭化水素樹脂、たとえばテルペンモノマーまたは石油系モノマーに由来する樹脂を、粘着付与剤として含んでもよい。水素添加した石油系炭化水素樹脂が好ましい。非限定的な例は脂肪族オレフィン系樹脂商品のWingtackやEscorez1300シリーズなどである。この種類に分類される一般的なC5粘着付与樹脂はピペリレンと2メチル2ブテンのジエンオレフィンコポリマーであり、Wingtack95の商品名で市販されており、また米国特許第3577398号明細書の教示に従いピペリレン約60、イソプレン10、シクロペンタジエン5、2メチル2ブテン15、二量体約10を含む混合物のカチオン反応により調製される。これらの樹脂は通常、ASTM試験法E28による環球式軟化点が約20°C~150°Cである。ExxonMobilのC5C9芳香族脂肪族オレフィン系樹脂商品Escorez2000シリーズも有用である。水素添加した炭化水素樹脂は、長時間の耐酸化紫外線曝露性が要求される場合に特に有用である。こうした水素添加樹脂の例はExxonMobilの水素添加脂環式樹脂商品Escorez5000シリーズ、荒川化学工業の水素添加C9およびまたはC5樹脂商品Arkon登録商標P70、P90、P115、P125、それにHerculesSpecialtyChemicalsのRegalrez登録商標1018、1085およびRegalite登録商標Rシリーズの樹脂商品などである。他の有用樹脂は安原油脂工業の水素添加ポリテルペン商品Clearon登録商標P105、P115およびP125などである。好ましいのは、水素添加DCPD粘着付与剤Escorez5400などのような水素添加した環式またはC5樹脂である。接着剤によっては以上の樹脂の混合物の使用が好ましい場合もあろう。本発明の接着剤は一般に約20~70の、より好ましくは約30~60の水素添加樹脂を含有しよう。本発明の接着剤は随意にロジンおよびまたはロジンエステルを含有してもよい。これらの粘着付与剤は種々の表面特にガラス、金属またはコロナ処理プラスチックなどのような極性表面への接着性を改善する。代表例は、天然および変性ロジン、天然および変性ロジンのグリセロールおよびペンタエリトリトールエステルなどである。ロジンおよびまたはロジンエステルの含量は一般に約25以下である。極性表面への接着性を高めるにはロジンエステルよりもロジンのほうが好ましい。本発明の接着剤は約30以下のオイル希釈剤を含んでもよい。好適なオイルはオレフィンオリゴマーや低分子量のポリマー、それに動物性油とその誘導体などである。使用してもよい石油系オイルは比較的高沸点であり、あくまでもマイナー成分として芳香族炭化水素を含む。あるいは該オイルは完全に非芳香族でもよい。好適なオリゴマーの例はポリプロピレン、ポリブテン、水素添加ポリイソプレン、水素添加ポリブタジエン、または平均分子量が約350~10000の類似物である。好ましいのは石油系ホワイトオイル、たとえばパラフィン系ホワイトオイルのBritol35Tやナフテン系ホワイトオイルのKAYDOLOILである。カチオン光反応開始剤の使用濃度は一般に約001~10重量、好ましくは約005~1重量、より好ましくは約01~05重量である。2つ以上の光反応開始剤を組み合せて使用してもよい。光反応開始剤はスペクトル応答範囲を長波長側に広げるために使用してもよい。たとえばフェノチアジン、ペリレンおよびアントラセンはスルホニウム塩とヨードニウム塩の両方に対する増感剤として有効である。光反応開始剤の組合せは可能な最善の接着剤硬化を実現するために使用してもよい。光反応開始剤は行程のラインスピードで硬化を開始させるための必要最小量を使用するのが好ましい。カチオン硬化はアミンなどの塩基性化学種により、場合によっては水によってさえ阻害されるので、それらを使用しないか、または打ち消しうるだけの十分な光反応開始剤を添加しなければならない。一般に市販化合物には酸化防止剤を添加して、接着剤の調製および使用時の成分の劣化を防ぐようにする。ポリマーの劣化機構は様々なので、酸化防止剤を組み合せて使用するのがしばしば効果的である。この目的には、ある種のヒンダードフェノール、有機金属化合物、芳香族アミン、芳香族亜リン酸および硫黄化合物が有用である。効果的な酸化防止剤の例はフェノール系酸化防止剤、チオ化合物、亜リン酸トリスなどである。この場合も塩基性の酸化防止剤の使用は控えるように注意する。市販酸化防止剤の例はIRGANOX1010-ペンタエリトリチルテトラキス3プロピオン酸IONOL-26ジtertブチル4メチルフェノールIONOX330-346トリス135トリメチルベンゼンおよびPOLYGARDHR-亜リン酸トリスなどである。選択される酸化防止剤は最終組成物の放射線硬化を妨げてはならない。Irganox1010は光反応開始剤UVI6974との併用に適すると判明している。長時間の熱安定性を確保するには、一般に1つまたは複数の酸化防止剤を約01~3重量、好ましくは約04~15重量、接着剤に添加する。接着剤には随意に追加原料を、接着剤の用途次第で最高約15重量好ましくは約5~10重量添加してもよい。そうした追加原料の非限定的な例はモノビニル芳香族炭化水素と共役ジエンの不飽和ブロックコポリマー、たとえばポリスチレンポリブタジエンポリスチレン、ポリスチレンポリイソプレンポリスチレン、ポリポリブタジエンポリ、ポリポリイソプレンポリなどである。接着剤の特性を変性させるために添加することができる他ポリマーの例は、水素添加した放射状ポリイソプレン、ポリイソブチレン、ブチルゴム、ポリイソプレン、ポリブタジエン、エチレンプロピレンランダムコポリマーおよびスチレンブタジエンランダムコポリマーなどである。本発明の種々の組成物には前記の追加原料に加えて技術上周知の他の添加剤を加えてもよい。そうした添加剤の非限定的な例は顔料、充填剤、ワックス、蛍光添加剤、流れ調整平滑剤、湿潤剤、界面活性剤、消泡剤、レオロジー調整剤、安定剤などである。好ましい添加剤は関心波長域であまり吸収を示さず、かつ塩基性ではない添加剤である。ワックスの例は石油系のパラフィンワックスまたはFischerTropschChemistry社の合成ワックス商品などである。天然系ワックスの例は非反応性ワックスや反応性ワックスである。顔料および充填剤の非限定的な例は二酸化チタン、疎水性アモルファス乾式シリカ、アモルファス沈降シリカ、カーボンブラック、ポリマーパウダーなどである。流れ調整平滑剤、湿潤剤および消泡剤の例はシリコーン、炭化水素、含フッ素化合物、ノンシリコーンポリマー、およびコポリマーである。接着剤に随意に添加しうる他材料の例は実質的に芳香族系のエンドブロック樹脂などである。そうしたエンドブロック樹脂の例は、反応性不飽和基をもつ任意の実質的に芳香族系のモノマーから調製することができる。そうした芳香族系モノマーの代表例はスチレン系モノマーやインデンモノマーである。芳香族系エンドブロック樹脂の含量は5~20重量であるのが好ましい。好ましいのはHerculesIncのαメチルスチレン樹脂商品HERCOLITE240またはKRISTALEX5140である。本発明の一実施態様は、エポキシ化ブロックコポリマー、飽和ブロックコポリマーおよび光反応開始剤を含有する接着剤に関する。本発明の該接着剤は随意に炭化水素樹脂、ロジン系アルコール、ロジン、ロジンエステルおよびまたはオイルを更に含有してもよい。本発明の別の実施態様はエポキシ化ブロックコポリマー、ロジン系アルコールおよび光反応開始剤を含有する接着剤に関する。本発明の該接着剤は随意に炭化水素樹脂、飽和ブロックコポリマー、ロジン、ロジンエステルおよびまたはオイルを更に含有してもよい。本発明の好ましい実施態様では、接着剤は少なくとも1つのエポキシ化ブロックコポリマーを約15~35重量、少なくとも1つの飽和ブロックコポリマーを約5~15重量、少なくとも1つの炭化水素樹脂を約30~60重量、ロジン系モノオールを約3~15、カチオン光反応開始剤を約002~20、ロジンおよびまたはロジンエステルを約0~25、鉱油を約0~30、および酸化防止剤を約0~2含む。本発明の接着剤は慣用の方法で調製する。たとえば、エポキシ化ブロックコポリマー、飽和ブロックコポリマーまたは粘着付与樹脂および他の所望成分を高温で、押出機、Zブレードミキサーまたは他の慣用混合装置により混合してもよい。本発明の接着剤はある基材を第2基材に接合するために使用してもよい。基材の非限定的な例はプラスチック、ガラス、またはプラスチック被覆ガラス、木材、金属などである。接着剤は塗布または吹付けを含む多様な方法で基材を互いに接合させるに足る量、施用することができる。接着剤を塗布した基材の放射線照射は接合前でも接合後でもよい。硬化は照射直後から始まるものの数日でも完了しない場合があるので、照射直後から接合のためのゲル化が起こるまでには時間がかかる。最適の湿潤と接着を実現するには照射前に接合するのが理想的である。本発明の感圧性接着剤は工業用テープや転写フィルムなどを非限定的に含む接着剤商品の製造に使用するが有利であろう。片面および両面テープ、それに裏つき及び裏なしフィルムは本発明に包摂される。一実施態様では、接着剤商品は第1および第2主表面をもつ裏地の少なくとも一主表面に塗布した接着剤を含む。有用な裏地の非限定的な例は発泡体、金属、紙、布、および種々のポリマーである。接着剤塗布面は裏地の片面、両面いずれでもよい。裏地の両面に塗布する接着剤は同じでも異なってもよい。以下の実施例はもっぱら説明が目的である。実施例1.米国特許第5414092号明細書の開示に従って1クロロ4ヒドロキシチオキサントンを次の要領で調製した。22’ジチオビス安息香酸と濃硫酸の混合物を10~20°Cで撹拌し、次いで4クロロフェノールを2時間かけて加えた。さらに1時間撹拌後、混合物を70~80°Cに加熱し、2時間撹拌した。混合物を室温に冷まし、氷水に注いだ。形成されたオレンジ色の固形物をろ別し、冷水で十分に洗い、一晩減圧乾燥させてmp260~265°Cの1クロロ4ヒドロキシチオキサントンを得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例2.実施例1で開示の方法と類似した方法により12ジクロロ4ヒドロキシチオキサントンを調製した。この化合物の収率は95であった。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例3.実施例1で開示の方法と類似した方法により1クロロ4ヒドロキシ2メチルチオキサントンを調製した。この化合物の収率は76であった。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例4.実施例1で開示の方法と類似した方法により1クロロ4ヒドロキシ3メチルチオキサントンを調製した。この化合物の収率は89であった。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例5.1クロロ4ドデシルオキシチオキサントンを次の要領で調製した。1クロロ4ヒドロキシチオキサントンとK2CO3のアセトン溶液を10分間撹拌還流した。ブロモドデカンを加え、混合物を24時間還流下に撹拌した。次いで混合物を室温に冷まし、水を加えてクエンチした。生成した固形物をろ別し、水で洗い、イソプロパノールから再結晶させて精製し、mp79~80°Cの1クロロ4ドデシルオキシチオキサントンを得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例6.12ジクロロドデシルオキシチオキサントンを、実施例5で開示の方法と類似した方法により調製した。この化合物の収率は46、mpは70~72°Cであった。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例7.1クロロ4ドデシルオキシ2メチルチオキサントンを、実施例5で開示の方法と類似した方法により調製した。この化合物の収率は65、mpは63~64°Cであった。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例8.1クロロ4ドデシルオキシ3メチルチオキサントンを、実施例5で開示の方法と類似した方法により調製した。この化合物の収率は65、mpは63~65°Cであった。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例9.実施例5由来の1クロロ4ドデシルオキシチオキサントンを含むスルホニウム塩を次の要領で調製した。1クロロ4ドデシルオキシチオキサントンとジフェニルスルホキシドのジクロロメタン無水酢酸溶液を0~10°Cで撹拌した。濃硫酸をゆっくりと加えた。混合物を室温に温め、48時間撹拌した。次いで水とNaSbF6を加え、混合物を室温でさらに12時間撹拌した。混合物を水で洗い、有機層をMgSO4で乾燥させた。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから室温で再結晶させてスルホニウム塩を黄色固形物として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例10.実施例6由来の12ジクロロ4ドデシルオキシチオキサントンを含むスルホニウム塩を、実施例9で開示の方法と類似した方法により調製した。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから再結晶させてスルホニウム塩をオレンジ色固形物として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例11.実施例7由来の1クロロ4ドデシルオキシ2メチルチオキサントンを含むスルホニウム塩を、実施例9で開示の方法と類似した方法により調製した。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから再結晶させてスルホニウム塩をオレンジ色固形物として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例12.実施例8由来の1クロロ4ドデシルオキシ3メチルチオキサントンを含むスルホニウム塩を、実施例9で開示の方法と類似した方法により調製した。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから再結晶させてスルホニウム塩をオレンジ色固形物として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例13.Aldrich社商品の1クロロ4プロポキシチオキサントンを含むスルホニウム塩を、実施例9で開示の方法と類似した方法により調製した。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから再結晶させてスルホニウム塩をオレンジ色固形物として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例14.JournalofOrganicChemistry423531997に開示の方法に従って、1ブロモ2デシル1テトラデカンを2デシル1テトラデカノールのブロモ化により調製した。2デシル1テトラデカノールとCBr4のジクロロメタン溶液を0°Cで撹拌し、PPh3を滴下した。PPh3添加後、反応混合物を0°Cでさらに2時間撹拌した。反応溶媒を留去し、混合物をメタノールで洗って副生成物の酸化ホスフィンを除去した。得られた粘稠液をヘキサンによる抽出でさらに精製して1ブロモ2デシル1テトラデカンを得た。1HNMRとGCMSによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例15.1クロロ4チオキサントンを、実施例5で開示の方法と類似した方法により調製した。この化合物の収率は42、mpは50~51°Cであった。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例16.実施例15由来の1クロロ4チオキサントンを含むスルホニウム塩を次の要領で調製した。1クロロ4チオキサントンとジフェニルスルホキシドのジクロロメタン溶液を10~20°Cで撹拌した。Eaton試薬をゆっくりと加えた。混合物を室温に温め、48時間撹拌した。水とNaSbF6を加え、混合物を室温でさらに12時間撹拌した。混合物を水で洗い、有機層をMgSO4で乾燥させた。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから再結晶させて標記スルホニウム塩を黄色固形物として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例17.2’5ジクロロ2ドデシルオキシベンゾフェノンを、実施例5で開示の方法と類似した方法により調製した。この化合物の収率は37、mpは30~32°Cであった。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例18.2’5ジクロロ2ドデシルオキシベンゾフェノンを含むスルホニウム塩を、実施例9で開示の方法と類似した方法により調製した。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから再結晶させてスルホニウム塩を淡黄色固形物として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例19.44’ジドデシルオキシフェニルスルフィドと44’ジドデシルオキシフェニルスルホキシドを、米国特許第5010118号明細書で開示の方法により調製した。44’ジドデシルオキシフェニルスルフィドと44’ジドデシルオキシフェニルスルホキシドの構造は次のとおりである実施例20.1クロロ4プロポキシチオキサントンとビス置換フェニル基とを含むスルホニウム塩を、次の要領で調製した。1クロロ4ドデシルオキシチオキサントンと44’ジドデシルフェニルスルホキシドのクロロホルム無水酢酸溶液を10~20°Cで撹拌した。濃硫酸をゆっくりと加えた。混合物を室温に温め、48時間撹拌した。次いで水とNaSbF6を加え、混合物を室温でさらに12時間撹拌した。混合物を水で洗い、有機層をMgSO4で乾燥させた。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから再結晶させてスルホニウム塩をオレンジ色固形物として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例21.1クロロ4ドデシルオキシチオキサントンを含むスルホニウム塩を、実施例9で開示の方法と類似した方法により調製した。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから20°Cで再結晶させてスルホニウム塩を淡オレンジ色結晶として得た。その収率は20~45、mpは99~105°Cであった。1HNMR等の分光分析によりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例22.1クロロ4プロピルオキシ10オキシチオキサントンを、次の要領で調製した。1クロロ4プロピルオキシチオキサントンのアセトニトリル水溶液を室温で撹拌した。硝酸セリウムアンモニウムを加え、混合物を室温で2時間撹拌した。次いで反応混合物を水でクエンチし、クロロホルムで抽出した。溶媒留去後、得られた固形物をベンゼンから再結晶させて標記化合物をmp155~157°Cの黄色結晶として得た。1HNMRとGCMSによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例23.1クロロ4ドデシルオキシ10オキシチオキサントンを、実施例22で開示の方法と類似した方法で調製した。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することが判明した実施例24.1クロロ4プロピルオキシ10オキシチオキサントンを、実施例22で開示の方法と類似した方法で調製した。1HNMRとGCMSによりこの化合物は次の構造を有することを確認した実施例25.1クロロ4ドデシルオキシ10オキシチオキサントンを、実施例9で開示の方法と類似した方法で調製した。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することを確認した実施例26.実施例21で開示のものと同じスルホニウム塩を合成するもう1つのアプローチは、実施例9で開示の反応条件と類似した条件を用いて実施例23由来の1クロロ4ドデシルオキシ10オキシチオキサントンを硫化ジフェニルと反応させるものである。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから20°Cで再結晶させてスルホニウム塩を得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することを確認した実施例27.1クロロ4ドデシルオキシスルホキシキサントンを、実施例9で開示の方法と類似した方法で調製した。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することを確認した実施例28.1クロロチオキサントンとビス置換フェニル基とを含むスルホニウム塩を、実施例9で開示の方法と類似した方法で調製した。溶媒留去後、得られた固形物をMeOHから再結晶させて淡オレンジ色固形物としてスルホニウム塩を得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することを確認した実施例29.EKP207エポキシポリマーを実施例21のスルホニウム塩01gと混合した。100°Cで2時間加熱した後でも混合物の外観は透明であり、UV硬化速度も非加熱サンプルと変わらなかった。市販スルホニウム塩CyracureUVI6974で調製した類似のサンプルは、特に100°Cで2時間加熱後に、曇りをおびた。UVI6974を含む加熱サンプルのUV硬化速度は非加熱サンプルと比較して劇的に低下した。サンプルへのUV照射にはHまたはDバルブ中圧水銀灯を使用した。実施例30.EKP207エポキシポリマーと光反応開始剤としての実施例21由来スルホニウム塩、UVI6974またはUV9380Cとで、3種類の調合サンプルを調製した。フォトDSC分析によれば、実施例21由来のスルホニウム塩を含むサンプルのUV硬化速度は光反応開始剤としてUVI6974またはUV9380Cを含むサンプルのそれをしのぐ。フォトDSC分析には室温で中圧水銀灯を使用した。実施例31.ホットメルトミキサーで次の成分を混合して光反応性ホットメルト感圧性接着剤を調製した32のEKP207、15部のKratonGPR6919、52部のEscorez5400、05のIrgnox1010および02の実施例21由来光反応開始剤。接着剤をPETフィルムに塗布し、塗膜にHg灯を次のピーク出力および線量で5秒間照射したUVV373mWcm2323mJcm2UVA635mWcm2549mJcm2UVB620mWcm2544mJcm2。RDA分析によれば接着剤皮膜は完全に硬化していた。実施例32.次の成分を混合してニスを調製した959のUVR6110、01のTegoradおよび4の光反応開始剤。フォトDSC分析によれば、実施例21由来スルホニウム塩を含むニスのUV硬化速度はUVI6974を含むニスよりもずっと高速であった。実施例33.2種類の塗料シーラントを次の要領で調製した組成物1Epon862800g有標UV硬化希釈剤促進剤パッケージ200g実施例21由来の光反応開始剤008gタルク67g組成物2Epon862800g有標UV硬化希釈剤促進剤パッケージ200gRhodorsil2074ヨードニウム塩008gタルク67g両組成物の塗膜を、4ミルのドローダウンバーを使用してPTFE被覆アルミ板上に形成した。光源とサンプルの間にフィルターを全く置かずに、また7mm厚のITO被覆ソーダ石灰ガラスフィルターを置いて、塗膜を硬化させた。このフィルターは波長~320nm未満の光をすべて吸収し、かつ~320nm超の光は100の光度で通す。塗膜の硬化にはDymax固定式硬化装置を使用した。その光度はフィルター無しでは45mWcm2UVAおよび325mWcm2UVB、またフィルターを付けると35mWcm2UVAおよび0mWcm2UVBである。種々の硬化時間での結果を表1に示す。データからわかるように、どちらの組成物もガラスフィルター無しでは十分に硬化した。逆にガラスフィルター有りでは本発明の赤方偏移光反応開始剤に限って効率的に硬化した。Rhodorsil2074光反応開始剤はフィルターのカットオフ波長を超える波長では光の吸収が不十分であるが、実施例21の本発明スルホニウム塩は330nm超でも強い吸収帯をもつため、ガラスフィルの影響をほとんど受けない。実施例34.実施例32で開示の組成物を接着剤として使用して、石英ガラス製ダイをソーダ石灰ガラス基材に接合した。組成物の塗膜を4ミルのドローダウンバーを使用して形成し、石英ダイを未硬化の接着剤塗膜上に置いた。次いでダイをソーダ石灰ガラス基材上に移した。軽く圧迫して、石英ダイに付着した接着剤によるソーダ石灰ガラス基材の湿潤を促した。サンプル上にITO被覆ガラスフィルターを置き、サンプルをDymax固定式硬化装置に入れて40秒間硬化させた。次いでRoyceダイせん断試験機を使用してサンプルのせん断強さを評価した。平均ダイせん断強さは約10kgfと判明したが、それはこの試験ジェオメトリーおよびプロトコールの範囲内の硬化エポキシ接着剤の代表的な値である。実施例32で述べたように、本発明のスルホニウム塩は長波長吸収特性のおかげで一般的なガラスフィルターを使用しても効率的な硬化が実現する。この点が先行技術の非増感処理オニウム塩光反応開始剤との違いである。実施例35.4フェニルベンゾフェノンを含むスルホニウム塩を、実施例9で開示の方法と類似した方法で調製した。溶媒留去後、得られた固形物をイソプロパノールから20°Cで再結晶させてスルホニウム塩を白色結晶として得た。1HNMRによりこの化合物は次の構造を有することを確認した当業者には自明であろうが、本発明はその精神と範囲から逸脱することなく多数の変更態様や変形が可能である。本願で開示した個別の実施態様はあくまでも説明が目的であり、本発明は添付の請求項によってのみ限定される。そうした請求項が認められる相等物の全範囲もまた同様である。