"架線からの電力を集電する集電装置と、前記集電装置に接続され、車両の屋根上に設置された回路遮断ユニットと、前記回路遮断ユニットに接続された複数の電力ケーブルと、を備え、前記回路遮断ユニットは、前記屋根の上方に配置され、前記集電装置に接続される回路に接続された回路遮断器と、前記回路遮断器の端子部に一体的に接続された状態で前記回路遮断器の下方に配置され、前記複数の電力ケーブルが接続された分岐ジョイントと、を有している、鉄道車両。前記回路遮断器の前記端子部と前記分岐ジョイントとは、平面視で互いに重なる位置に配置されている、請求項1に記載の鉄道車両。前記分岐ジョイントと、前記回路遮断器の前記端子部を下方から支持する支持体とが一体的に形成されており、前記支持体は、前記分岐ジョイントから上方に向けて延びて前記回路遮断器の前記端子部に接続される支持導体と、前記支持導体を覆う碍子とを有している、請求項1又は2に記載の鉄道車両。複数の車両を互いに連結可能な鉄道車両であって、前記回路遮断器が配置された車両の床下または車室内に搭載された変圧器をさらに備え、前記複数の電力ケーブルは、前記複数の車両のうち前記回路遮断器が配置された車両の一方側に隣接する車両に向けて配線される第1電力ケーブルと、前記回路遮断器が配置された車両の他方側に隣接する車両に向けて配線される第2電力ケーブルと、前記変圧器に接続するための第3電力ケーブルとを含み、前記回路遮断器は、回路を開閉する本体部と、前記本体部から突出する前記端子部とを有し、当該端子部は、前記本体部から一方側に突出する入力側の端子部と、前記本体部から他方側に突出する出力側の端子部とを備え、前記分岐ジョイントは、少なくとも前記入力側の端子部に接続され、前記入力側の端子部に接続された前記分岐ジョイントには、前記第1電力ケーブル及び前記第2電力ケーブルが接続され、前記出力側の端子部には、前記第3電力ケーブルが電気的に接続されている、請求項1乃至3のいずれかに記載の鉄道車両。前記電力ケーブルの先端部に装着されて前記分岐ジョイントに嵌合接続されるケーブルコネクタをさらに備え、前記ケーブルコネクタは、その嵌合方向が前記電力ケーブルの長手方向に対して略直交する、請求項1乃至4のいずれかに記載の鉄道車両。前記分岐ジョイントは、絶縁体に複数に分岐した導体が埋設されており、かつ、前記分岐ジョイントは、前記回路遮断器の前記端子部に電気的に接続されるベース部と、前記ベース部から外方に分岐して突出した複数のジョイントコネクタ部とを有し、前記導体は前記ジョイントコネクタ部の先端から露出しており、前記ケーブルコネクタは、ハウジングを有し、前記ハウジングは、前記電力ケーブルの長手方向に対して略直交する方向を嵌合方向とする嵌合口が形成された嵌合筒部と、前記嵌合筒部に略直交するように連続して前記電力ケーブルの先端部が挿入されたベース筒部とを有し、前記嵌合筒部が前記ジョイントコネクタ部に嵌合された状態で、前記電力ケーブルの先端部に設けられた接続端子に前記導体が接続されている、請求項5に記載の鉄道車両。前記ジョイントコネクタ部は、車幅方向に向けて突出している、請求項6に記載の鉄道車両。前記ケーブルコネクタは、前記ベース筒部に対して略直交して配置される前記嵌合筒部と略同一直線上で反対方向に突出する作業用筒部を有し、前記作業用筒部には、前記導体と前記接続端子との接続箇所と連通する作業用開口が形成されており、前記作業用開口には絶縁栓が取り付けられている、請求項7に記載の鉄道車両。アレスタと、前記アレスタの先端部に装着されて前記ジョイントコネクタ部に嵌合接続されるアレスタコネクタとをさらに備え、前記アレスタコネクタは、ハウジングを有し、前記ハウジングが前記ジョイントコネクタ部に嵌合された状態で、前記アレスタの先端部に設けられた接続端子に前記導体が接続されている、請求項6乃至9のいずれかに記載の鉄道車両。前記ハウジングの各々は、互いに同一形状である、請求項6乃至10のいずれかに記載の鉄道車両。集電装置を備えていない第2の車両に互いに連結可能な鉄道車両であって、前記鉄道車両は、複数の前記回路遮断ユニットを備え、前記複数の回路遮断ユニットのうち1つは、当該鉄道車両用の回路遮断ユニットであり、残りの少なくとも1つは、前記第2の車両用の回路遮断ユニットである、請求項1乃至10に記載の鉄道車両。複数の車両が互いに連結されてなる編成列車の集電装置に接続され、前記複数の車両のうち少なくとも1つの車両の屋根上に設置される回路遮断ユニットであって、所定以上の電流が流れた場合に回路を遮断する回路遮断器と、前記回路遮断器の端子部に一体的に接続された状態で前記回路遮断器の下方に配置された分岐ジョイントと、を備えている、回路遮断ユニット。ところで、特許文献1の鉄道車両は、車両の床下に主変圧器や主変換装置や電動機や台車等の他の機器が多数搭載され、かつ、高圧機器は絶縁離隔の都合で大きいものになるため、車両の床下にはあまりスペースがなく、機器類のレイアウト自由度が低い。また、各高圧機器をメンテナンスする際には、作業者は車両の床下に潜り込まなければならないため、メンテナンス作業性も良くない。さらに、パンタグラフと高圧機器とは屋根上と床下とに分かれて配置されているため、互いを接続する電力ケーブルは長くなる。かかる電力ケーブルには架線から供給される高電圧が印加されるため、安全性および回路保護の観点から、高圧機器は出来るだけ電気的上流側に配置することが好ましい。これに対して、従来床下に配置されていた高圧機器を車両の屋根上に移動させる場合には、各機器の配置レイアウトの自由度は少ないという問題があった。すなわち、屋根上で配線される高電圧用の電力ケーブルは太く、屈曲配線が容易でないため、屋根上に設置される機器が多くなると、それらを太い電力ケーブルで互いに接続するためのレイアウトに自由度が制限される。そこで本発明は、車両の屋根上に高圧機器を設置しながらも各機器のレイアウト自由度を向上させることを目的としている。本発明に係る鉄道車両は、架線からの電力を集電する集電装置と、前記集電装置に接続され、車両の屋根上に設置された回路遮断ユニットと、前記回路遮断ユニットに接続された複数の電力ケーブルと、を備え、前記回路遮断ユニットは、前記屋根の上方に配置され、前記集電装置に接続される回路に接続された回路遮断器と、前記回路遮断器の端子部に一体的に接続された状態で前記回路遮断器の下方に配置され、前記複数の電力ケーブルが接続された分岐ジョイントと、を有している。前記構成によれば、分岐ジョイントが回路遮断器の下方に配置されて、回路遮断器と分岐ジョイントとが一体化されているため、回路遮断器と分岐ジョイントとが立体的かつコンパクトにユニット化され、機器占有面積を小さくすることができる。よって、車両の屋根上に回路遮断器を設置しながらも各機器のレイアウト自由度を向上させることが可能となる。以上の説明から明らかなように、本発明によれば、車両の屋根上に回路遮断器を設置しながらも各機器のレイアウト自由度を向上させることが可能となる。以下、本発明に係る実施形態を図面を参照して説明する。第1実施形態図1は本発明の第1実施形態に係る鉄道車両10を概略的に示した側面図である。図1に示すように、鉄道車両10は、複数の車両1~87~8両目は不図示が互いに連結されてなる編成列車である。両先頭車第1両目及び第8両目を除く各車両2~7には、走行駆動用の主電動機22図2参照が設けられている。また、第4両目には、車両屋根上にパンタグラフが設けられている。なお、本実施の形態では、一例として8両編成の鉄道車両を示しているが、両数や主電動機やパンタグラフ等の各機器の配置はこれに限られない。図2は図1に示す鉄道車両10の電気系統を示した模式図である。図2に示すように、第4両目の車両4の屋根上には、架線から電力を集電する集電装置11と、その集電装置11に接続された回路遮断ユニット12Aとが設置されている。回路遮断ユニット12Aは、集電装置11に接続される真空遮断器VCBからなる回路遮断器13高電圧遮断器と、その回路遮断器13の入力側に接続された分岐ジョイント16と、その回路遮断器13の出力側に接続された分岐ジョイント17とを備え、分岐機能付き回路遮断ユニットとしている。回路遮断器13は、集電装置11と後述する主変圧器20との間の回路に接続されている。回路遮断器13は、所定以上の電流が流れた場合に当該回路を遮断する。入力側の分岐ジョイント16には、第3両目の車両3を介して第2両目の車両2に電力を分配するため第1電力ケーブル25と、第5両目の車両5を介して第6両目の車両6に電力を分配するため第2電力ケーブル26とが接続されている。第1電力ケーブル25は、第2両目の車両2の屋根上に設置された回路遮断ユニット12Bに接続され、第2電力ケーブル26は、第6両目の車両6の屋根上に設置された回路遮断ユニット12Cに接続されている。出力側の分岐ジョイント17には、アレスタ18避雷器と、各車両2,4,6毎に屋根上から床下に向けて配線された第3電力ケーブル27とが接続されている。アレスタ18は、電気部品に絶縁破壊が生じるのを防ぐためのものであり、落雷等による異常電流が生じたときのみ回路をアースに接続して放電する。本実施の形態において、アレスタ18はプラグイン型としている。第2,4,6両目の各車両2,4,6の床下には、主変圧器20が設けられ、主変圧器20は、第3電力ケーブル27を介して回路遮断ユニット12A~Cの分岐ジョイント17に接続されている。両先頭車両1、8を除く各車両には、主変換装置21と、主変換装置21に接続されて車輪を駆動する主電動機22とが搭載されている。なお、主変圧器20は、床下ではなく車室内に配置してもよい。図3は図1に示す鉄道車両10の第4両目の車両4の屋根30及びその上に設置された機器を示した鉛直断面図である。図4は図1に示す鉄道車両10の第4両目の車両4の屋根30及びその上に設置された機器を示した平面図である。図3及び4に示すように、車両4の屋根30の上面には、集電装置11及び回路遮断ユニット12Aが配置されている。集電装置11は、屋根30の上面に設置された4つの支持碍子32によって支持されている。なお、屋根30上には、鉄道車両10が走行中、支持碍子32及び回路遮断ユニット12Aに風が直接当たるのを抑制する風除け図示せずが設けられる。回路遮断ユニット12Aは、集電装置11と車両長手方向に隣り合った状態で設置されている。回路遮断ユニット12Aは、その長手方向が車両長手方向進行方向に沿うように配置されている。回路遮断ユニット12Aに接続された第1電力ケーブル25は、集電装置11の下方で支持碍子32の間を通過するように第3両目の車両3図1参照に向けて車両長手方向に沿って配線されている。回路遮断ユニット12Aに接続された第2電力ケーブル26は、第5両目の車両5図1参照に向けて車両長手方向に沿って配線されている。回路遮断ユニット12Aに接続された第3電力ケーブル27は、第4両目の車両4の車端部に向けて車両長手方向に沿って配線されている。なお、集電装置11からのケーブルは、回路遮断器13の入力側の端子部13bまたは後述する分岐ジョイント16のジョイントコネクタ部16eに接続される。図5は図3及び4に示す回路遮断ユニット12Aを拡大して示した斜視図である。図6は図5に示す回路遮断ユニット12Aの側面図である。図7は図6に示す回路遮断ユニット12Aの平面図である。図5~7に示すように、回路遮断ユニット12Aは、回路遮断器13、支持体34,35及び分岐ジョイント16,17を一体的に備えている。支持体34と分岐ジョイント16あるいは、支持体35と分岐ジョイント17とは後述するように一体的に形成され、回路遮断器13と各支持体34,35とは互いに着脱可能に接続されている。回路遮断器13は、回路を開閉する本体部13aと、本体部13aから略水平方向の一方側車両3側に突出する入力側の端子部13bと、本体部13aから略水平方向の他方側車両5側に突出する出力側の端子部13cと、本体部13aに下方から接続して開閉機能を作動させるアクチュエータ13dと、そのアクチュエータ13dの下端に接続されてアクチュエータ13dを制御する制御ボックス13eとを備えている。本体部13a及び端子部13b,13cは、屋根30の上面から上方に距離を離して配置されている。制御ボックス13eの下面には、屋根30の上面に当接する脚部13fが突設されている。また、制御ボックス13eの上面には、平面視で制御ボックス13eよりも大きいプレート38が固定されている。回路遮断器13の端子部13b,13cには、それらを下方から支持するようにそれぞれ支持体34,35が垂設されている。支持体34,35は、碍子形ケーブルヘッドのような構造である。即ち、支持体34,35は、後述する分岐ジョイント16,17からそれぞれ上方向に向けて延びる支持導体36と、その支持導体36の周囲を覆う碍子37とを有しており、碍子37の上端から上方に突出した支持導体36の上端が端子部13b,13cと接続している。詳細には図示しないが、碍子37は、支持導体36の外周にエポキシ樹脂等の硬質の絶縁体で形成され、硬質の絶縁体の外周にさらに、例えばエチレン-酢酸ビニル共重合樹脂EVA等の絶縁性の熱収縮チューブを被覆し、複数の襞部を備えた状態で形成されている。プレート38のうち平面視で制御ボックス13eより長手方向に食み出した突出部分の上面には碍子37の下端側が金具を介して図示しないボルト等により固定されている。各支持体34、35と後述する各分岐ジョイント16,17は一体的に形成されている。分岐ジョイント16,17は、制御ボックス13eよりも上下寸法が小さいため、屋根30の上面から離間している。そして、端子部13b,13cと支持体34,35と分岐ジョイント16,17とは、それぞれ平面視で互いに重なる位置に配置されている。図8は図7に示す入力側の分岐ジョイント16及びその周囲を拡大して示した水平断面図である。図9は、図7に示す出力側の分岐ジョイント17及びその周囲を拡大して示した水平断面図である。なお、2つの分岐ジョイント16,17は互いに同一構造であるため、以下では主に分岐ジョイント16について説明する。図8に示すように、分岐ジョイント16は、支持導体36の下端に一体に設けられる導体41と、その導体41を被覆する絶縁体42とを有している。導体41は、支持導体36の下端部が連設された基部41aと、基部41aから車幅方向一方に向けて平行に突出した2つの分岐部41b,cと、基部41aから車幅方向他方に向けて平行に突出した2つの分岐部41d,eとを有し、平面視で略H形状を呈している。そして、絶縁体42は、エポキシ樹脂等の硬質の絶縁物により形成され、支持体34と一体的に形成されている。すなわち、支持導体36と導体41が一体に形成された導体部と、碍子37の襞部の内部の絶縁体と分岐ジョイント16の絶縁体42とが一体に形成される絶縁部とは、モールドにより一体的に形成される。分岐ジョイント16全体としても平面視で略H形状を呈するような形状で導体41を被覆している。即ち、形状的には、分岐ジョイント16は、支持体34の下端部に連設されたベース部16aと、ベース部16aから車幅方向一方に向けて突出した2つのジョイントコネクタ部16b,cと、ベース部16aから車幅方向他方に向けて突出した2つのジョイントコネクタ部16d,eとを有している。ジョイントコネクタ部16b~eは、先端に向けて縮径するように略円錐状に形成されている。ジョイントコネクタ部16b~eにおける絶縁体42には導体41が埋設されており、それぞれの先端42b~eから導体41の分岐部41b~eの先端が露出している。なお、ジョイントコネクタ部16b~eにおける絶縁体42の先端42b~eから露出した分岐部41b~eの先端面には、所定の深さでボルト穴図示せずが形成されている。図8及び9に示すように、第1~3電力ケーブル25~27の先端部にはケーブルコネクタ50,60,70が装着され、プラグイン型のアレスタ18の先端部にはアレスタコネクタ80が装着されている。これらコネクタ50,60,70,80は、それぞれエチレンプロピレンゴムEPゴム又はシリコーンゴム等の弾性絶縁材からなるT形状のハウジング51を有し、各ハウジング51は全て同一形状である。図示しないが、ハウジング51の中央部内周側には、接続端子47の近傍を覆うように、かつ、内周側が露出するように内部半導電層が形成され、ハウジング51の外周には、外部半導電層が形成されている。内部半導電層と外部半導電層はハウジング51に一体に形成されており、当業者にとって既知の構成である例えば、特開平9-308075号公報、特開2004-96929号等参照。内部半導電層は半導電性のエチレンプロピレンゴムEPゴム又は半導電性のシリコーンゴムで形成され、外部半導電層は、半導電性もしくは導電性の塗料、又は半導電性のエチレンプロピレンゴムEPゴムもしくは半導電性のシリコーンゴムで形成される。ハウジング51は、各電力ケーブル25~27又はプラグイン型のアレスタ18の先端部が挿入されるベース筒部51aと、ベース筒部51aに略直交するように連続して先端に嵌合口51eが形成された嵌合筒部51bと、ベース筒部51aに略直交して嵌合筒部51bと略同一直線上で反対方向に突出する作業用筒部51cを有している。各筒部51a~cの内部空間は、互いに連通して全体としてT形状を呈している。ハウジング51には、各電力ケーブル25~27の長さ方向に略直交する方向を嵌合方向とするように嵌合口51eが形成されている。嵌合筒部51bの内周面は、ここでは分岐ジョイント16の分岐部41b~eの外形に沿うように略円錐状に形成されている。作業用筒部51cには、嵌合口51eと反対側に開口する作業用開口51dが形成されており、作業用開口51dには後述する絶縁栓55及びキャップ52が着脱可能に取り付けられている。電力ケーブル26の先端部では、被覆44が剥ぎ取られてケーブル絶縁体45が露出するとともにケーブル絶縁体45の先端からケーブル導体46が露出しており、ケーブル導体46には先端部の近傍に接続孔47aを有する接続端子47が圧縮して結合されている。接続端子47はハウジング51の内部に位置し、ケーブル導体47に圧縮される圧縮部分は環状に形成され、先端部分は板状に形成されている。この接続端子47付き電力ケーブル26をハウジング51のベース筒部51aに挿入し、接続端子47の先端部がハウジング51の嵌合筒部51bの内部空間に露出し、接続端子47の接続孔47aの中心が、嵌合筒部51bの内部空間の中心とほぼ一致するように、接続端子47付き電力ケーブル26にハウジング51が固定される。これにより、ケーブルコネクタ60が形成される。絶縁栓55は、エポキシ樹脂等の硬質の絶縁体からなる絶縁栓本体55aと、絶縁栓本体55aの先端側に、先端面が露出するように絶縁栓本体55a内に埋設される金属製の固定用埋込金具55bと、絶縁栓本体55aの後端側キャップ52が取り付けられる側に、後端部分が露出するように絶縁栓本体55a内に埋設される金属製の作業用埋込金具55cを備える。固定用埋込金具55bの先端部分は、ナット54を収容する溝とボルト53を固定するための雌ねじが形成されている。ジョイントコネクタ部16bの導体41の分岐部41bの先端にはボルト53が螺合されており、ボルト53は分岐部41bの先端から突出している。ケーブルコネクタ60をジョイントコネクタ部16bに接続する際には、嵌合筒部51bをジョイントコネクタ部16bに嵌合する。そうすると、ハウジング51の内部空間に露出した接続端子47の接続孔47aにはボルト53が挿通される。そして、ボルト53の接続孔47aから突出した部分に作業用開口51dを介してナット54を締結することで、接続端子47と導体41とが接続される。なお、コネクタ60をジョイントコネクタ部16bから離脱させる際の作業は、上記接続作業の逆の手順を行うだけでよい。なお、電力ケーブルもプラグイン型のアレスタも接続せず、使用しないジョイントコネクタ部例えば、図7の場合、ジョイントコネクタ部16d,e及び17b,cには、絶縁キャップ不図示等で塞げばよい。図9に示すように、プラグイン型のアレスタ18は、その外形が略円柱状であり、その長手方向の一端部に高圧側の接続端子18aが設けられ、他端部にアース端子18b図5参照が設けられている。高圧側の接続端子18aには接続孔18cが形成されている。アレスタコネクタ80のジョイントコネクタ部17dへの接続作業は、ケーブルコネクタ60のジョイントコネクタ部16bへの接続作業と同様である。プラグイン型のアレスタ18を使用しない場合は、別途アレスタを設け、ジョイントコネクタ部17dは絶縁キャップ不図示等で塞げばよい。プラグイン型のアレスタ18を使用しない場合でも本発明の効果を有するが、プラグイン型のアレスタ18を使用した場合は、取り付けの作業性及び鉄道車両における各高圧機器の省スペース化の観点からより好ましい。以上に説明した構成によれば、従来、床下に配置されていた高圧機器を屋根上に配置しても、各高圧機器を高圧ケーブルで互いに接続する必要がないため、車両製作時及びメンテナンス時における作業性を向上させるとともに、各機器のレイアウト自由度を向上させることができる。特に、分岐ジョイント16,17が回路遮断器13の下方に配置されて、回路遮断器13と分岐ジョイント16,17とが一体化されているので、回路遮断器13と分岐ジョイント16,17とが立体的かつコンパクトにユニット化され、平面視における機器占有面積を小さくすることができる。また、ケーブルコネクタ50,60,70は、その嵌合方向が第1~3電力ケーブル25~27の長さ方向に略直交する方向となるように構成されている。このため、太くて曲げにくい高電圧の電力ケーブル25~27であっても、あまり余長を設けずに済み、さらに省スペース化を図ることができる。具体的には、ゴム製の紡錘形状のストレスコーンをエポキシ樹脂製のブッシングの受容口に圧縮装置により押し付ける、いわゆるプレハブジョイント例えば、特開2001-177975号公報等参照の場合と異なり、電力ケーブルの曲げ半径のスペース及び組み立て時の電力ケーブルの大幅な引き戻しスペースが不要となる分、省スペース化を図ることができる。また、各コネクタ50,60,70,80の各ハウジング51は、全て同一形状であるので、部品の共通化を図ることができる。さらに、各コネクタ50,60,70,80とジョイントコネクタ部16c,16b,17e,17dとは、作業用開口51dを介してボルト53及びナット54を締結することで互いに接続されるので、着脱作業を容易に行うことができる。なお、前述した実施形態では、各分岐ジョイント16,17はそれぞれ4つのジョイントコネクタ部16b~e及び17b~eを有し、その突出方向を車幅方向としているが、それに限定されるものではなく、ジョイントコネクタ部の個数や突出方向等は車両の仕様に応じて適宜変更してもよい。例えば、ジョイントコネクタ部が突出する方向は車両の長手方向等であってもよい。また、本実施の形態のように、プラグイン型のアレスタ18を、出力側の分岐ジョイント17に接続する場合や、アレスタをプラグイン型とせず別途、回路遮断器13より下流側に設ける場合は、入力側の端子部13bに接続される分岐ジョイントとしては第1電力ケーブル25及び第2電力ケーブルを接続するための2つのジョイントコネクタ部を有すればよい。また、本実施の形態のようなプラグイン型のアレスタ18でないアレスタを車両に取り付ける場合は、図7の場合のジョイントコネクタ部17dを使用しなくなるため、出力側の端子部13cに接続する電力ケーブルが第3電力ケーブル27のみであれば、出力側の端子部13cに接続されるのは分岐ジョイントである必要はなく、ジョイントコネクタ部が1つあればよい。また、ケーブルコネクタ50,60,70及びアレスタコネクタ80を雌コネクタとし、ジョイントコネクタ部16b~e,17b~eを雄コネクタとしているが、その雌雄を逆にしてもよい。また、本実施の形態では、ケーブルコネクタ50、60、70又はアレスタコネクタ80として、T形状のハウジング51について説明しているが、作業用開口51dの無い、すなわち絶縁栓55を必要としない、L形状のハウジングでもよい。第2実施形態図10は本発明の第2実施形態に係る鉄道車両の第4両目の車両104の屋根30及びその上に設置された機器を示した平面図である。図10に示すように、第4両目の車両104の屋根30には、集電装置11と、複数の回路遮断ユニット12A,12Bとが設置されている。一方の回路遮断ユニット12Aは、第4両目の車両104の主変圧器20図2参照に接続するものであり、他方の回路遮断ユニット12Bは、集電装置のない第2両目の車両の主変圧器20に接続するものである。2つの回路遮断ユニット12A,12Bは、その長手方向が車両長手方向に沿うようにして車幅方向に並んで配置されている。回路遮断ユニット12A,12Bの夫々の回路遮断器13の入力側には、集電装置11が接続されている。回路遮断ユニット12Aには、第4両目の車両104の主変圧器20に電力を供給するための第3電力ケーブル27がケーブルコネクタ70を介して接続されている。回路遮断ユニット12Bには、回路遮断器13の下流側において、第2両目の車両の主変圧器20に電力を供給するための第1電力ケーブル25がケーブルコネクタ50を介して接続されている。また、回路遮断ユニット12Bには、回路遮断器13の上流側において、第6両目の車両の主変圧器20に電力を供給するための第2電力ケーブル26がケーブルコネクタ60を介して接続されている。このような構成とすることで、第2両目の車両の屋根上に回路遮断ユニット12Bを設置する必要がなくなる。よって、回路遮断ユニット12Bに走行風が直接当たるのを抑制する風除けを第2両目の車両の屋根上に設ける必要がなくなり、高速走行に有利となる。なお、他の構成は前述した第1実施形態と同様であるため説明を省略する。第3実施形態図11は本発明の第3実施形態に係る鉄道車両の第4両目の車両204の屋根130及びその上に設置された機器を示した鉛直断面図である。図12は図11に示す鉄道車両の平面図である。図11及び12に示すように、車両204の屋根130の上面には上方が開口した凹部31が形成されており、その凹部31は、車両長手方向に沿って長い矩形状の底壁部31eと、その底壁部31eの四辺からそれぞれ上方に向けて立設された垂直壁部31a~dとを有している。凹部31には、集電装置11及び回路遮断ユニット12Aが配置されている。集電装置11は、凹部31の底壁部31eに設置された4つの支持碍子32によって支持されている。支持碍子32及び回路遮断ユニット12Aの高さは、凹部31の垂直壁部31a~dの高さ以下に設定されている。即ち、凹部31の垂直壁部31a~dが、集電装置11の支持碍子32及び回路遮断ユニット12Aに走行中、風が直接当たるのを抑制する風除けの役目を果たしている。なお、他の構成は前述した第1実施形態と同様であるため説明を省略する。"