"表示部と、前記表示部に、常用電源の遮断時に電力を供給する非常用電源部と、第一の規格で通信する第一の通信部と、第一の規格に比較して容量及び伝送速度が低い第二の規格で通信する第二の通信部と、常用電源の遮断時に、前記非常用電源部により前記表示部を駆動するとともに前記第一の通信部による通信を前記第二の通信部による通信に切り換える制御部と、を具備する電子機器。前記非常用電源と接続し、接続相手方機器との間で電力を融通する電力伝送路をさらに具備する請求項1記載の電子機器。前記電力伝送路による接続相手方機器との間の電力の融通を制御する電源送受電部をさらに具備する請求項2記載の電子機器。前記第二の通信部は、接続相手方装置が保持する情報を取得する請求項1から3のいずれかに記載の電子機器。データを保持する記憶部と、常用電源の遮断時に電力を供給する非常用電源と、第一の通信部と、第一の通信部に比較して容量及び伝送速度が低い第二の通信部と、常用電源の遮断時に、接続相手方からの指示を受け付け、前記非常用電源により前記第一の通信部による通信を前記第二の通信部による通信に切り換える制御部と、を具備する電子機器。前記非常用電源と接続し、接続相手方機器との間で電力を融通する電力伝送路をさらに具備する請求項5記載の電子機器。前記電力伝送路による接続相手方機器との間の電力の融通を制御する電源送受電部をさらに具備する請求項6記載の電子機器。前記第二の通信部は、接続相手方装置からの要求に応じ、保持する情報を提供する請求項5から7のいずれかに記載の電子機器。非常用電源を有する相手方機器との接続を検出し、常用電源が遮断したことを検出し、非常用電源により表示装置を駆動し、第一の通信方式よりも消費電力が少ない第二の通信方式に切り替え、相手方機器が保持する情報を、第二の通信方式により取得して表示装置に表示する視聴装置の駆動方法。電力伝送路により、相手方機器との間の非常用電源の電力の融通を行う請求項9記載の視聴装置の駆動方法。電力伝送路は、視聴装置及び相手方機器のそれぞれが具備する電源送受電部と接続する請求項10記載の記録再生方法。大規模停電等が生じた場合、外部電源常用電源のみにより動作する視聴装置では、番組またはコンテンツの視聴、及び近接無線通信等により取得する情報の再生ができなくなることは、言うまでもない。バッテリ内部電源/非常用電源を備える視聴装置も実用化されているが、バッテリ非常用電源容量に起因して、動作視聴可能な時間は制限を受ける。特に、近接無線通信等により情報が提供される場合、視聴装置の動作可能時間に余裕があったとしても、情報提供側の動作時間が少ないと、最終的な視聴可能時間は、僅かになる。本発明は、外部電源常用電源が利用できない場合に近接無線通信により情報を取得して再生する視聴装置において、情報提供側を含め、長時間の視聴が可能な視聴装置及び視聴方法を提供するものである。実施形態によれば、視聴装置は、表示部と、非常用電源部と、第一の通信部と、第二の通信部と、制御部と、を具備する。表示部は、情報を表示する。非常用電源部は、表示部に、常用電源の遮断時に電力を供給する。第一の通信部は、第一の規格で通信する。第二の通信部は、第一の規格に比較して容量及び伝送速度が低い第二の規格で通信する。制御部は、常用電源の遮断時に、前記非常用電源により前記表示装置を駆動するとともに前記第一の通信部による通信を前記第二の通信部による通信に切り換える。以下、実施の形態について図面を参照して説明する。なお、以下に説明する要素や構成は、ハードウエアで実現するものであってもよいし、マイクロコンピュータCentralProcessingUnit、CPUすなわち処理装置等を用いてソフトウエアで実現するものであってもよい。図1は、実施形態を適用する視聴装置および視聴装置と接続する機器の一例を示す。視聴装置101は、空間波あるいはネットワークを経由して取得する番組またはコンテンツを再生するいわゆるテレビテレビジョン受信装置である。なお、視聴装置101は、例えばモニタ装置ディスプレイとSTBSetTopBox、広義には外部チューナ装置と解され、狭義にはコンテンツ配信事業者が設置する分岐器等を示すとが一体的に組み合わせられた装置や、PCPersonalComputer、パーソナルコンピュータであってもよい。視聴装置テレビ101は、無線通信により、またはネットワーク経由でデータ記憶装置1とデータの受け渡しが可能で、データ記憶装置1が保持するデータを再生する。なお、データ記憶装置1は、例えばNASNetworkAttachedStorageであり、大容量ハードディスクHDD,HardDiskDriveとIPInternetProtocol通信手段を備える。なお、視聴装置101及びデータ記憶装置1は、データの受けわたしと独立に、後段に説明する電力伝送路電力融通線101-1により相互に接続されている。また、電力伝送路101-1は、PLCPowerlineCommunicationが定義する家庭内小規模事業所内の電力線とは異なり、視聴装置101の電源送受電部119後述とデータ記憶装置1の電源送受電部19後述との間の電力の融通を目的としている。なお、視聴装置101とデータ記憶装置1との間の電力の融通については、無線非接触、プラグやコネクタを用いることなく、例えば送信側機器に受信側機器を載せる/両者を、一定距離の範囲内の電力供給エリア内に位置する、などの理由で非接触と表示されているによる電力伝送も可能である。視聴装置101及びデータ記憶装置1は、オーディオAudio/ビデオVideoコンテンツ、あるいは文字などのテキストデータや写真データなど、種々のデータ、例えばビデオVideo、動画については、例えばMPEGMovingPictureExpertsGroup-1、-2、-4H.264/AVC、オーディオAudio、音声/音楽については、例えばMP3MPEGAudiolayer3、AC3AudioCodenumber3、リニアPCMPulseCodedModulation、静止画については、例えばJPEGJointPhotographicExpertsGroup、等に従って符号化されたデジタル情報番組を処理できる。視聴装置101は、図2に概略を示すが、画像表示部110、制御部111、音声出力部112、表示画像生成部113、放送受信部114、ネットワーク機能部115、第一の通信部116、第二の通信部117、非外部電源部自電源118及び電源送受電部119、を少なくとも含む。なお、視聴装置テレビ101は、外部電源、例えば電力会社が供給するいわゆる商用電源により動作が可能であることはもちろん、後段に説明するが、内蔵する非外部電源、例えばバッテリ以下自電源と称する118による動作が可能である。また、自電源バッテリ118は、外部機器、例えばデータ記憶装置1に対して、所定割合の電力出力を供給可能である。画像表示部110は、液晶ディスプレイなどを用いた表示部である。なお、外部出力部が用意されてもよい。制御部111は、視聴装置101の種々の制御を行う。音声出力部112は、スピーカが用いられる。もちろん、外部出力部やヘッドホン向けの出力端が用意されてもよい。表示画像生成部113は、放送受信部114やネットワーク機能部115から供給される動画や静止画を画像表示部110の扱う形式の信号に変換する。放送受信部114は、例えば放送事業者が提供するテレビ放送を受信し、あるいはケーブルテレビ等に代表される配信事業者もしくはサーバ等に蓄積したコンテンツへのアクセスを可能とする供給元等と接続するネットワーク網を介して取得する音声/映像/データ放送のデータなどの復号処理を行う。ネットワーク機能部115は、第一の通信部116あるいは第二の通信部117経由でネットワーク主として家庭内あるいはビル内などの比較的小規模のネットワーク、以下LAN,LocalAreaNetworkと称する越しに、データ記憶装置1が保持する音声/ビデオ/テキスト/静止画などのデータから、表示画像生成部113や音声出力部112が扱う形式の信号を生成する。第一の通信部116は、例えばWiFiIEEEInstituteofElectricalandElectronicsEngineers802.11a/b/g/n規格に準拠し、同規格に準拠する機器相互間において、55.2GHzまたは2.4GHz帯において最高300Mbpsの無線通信が可能な通信部である。第一の通信部116は、オーディオコンテンツやビデオコンテンツのストリーミング伝送など、比較的高ビットレートでの伝送が可能である。第一の通信部116は、本視聴装置101の常用電源であるAC電源が使用可能である時、通信手段として用いられ、前記オーディオコンテンツやビデオコンテンツの伝送のみならず、写真データやテキストデータなど種々のデータ伝送に用いられる。第二の通信部117は、例えばBluetooth登録商標IEEE802.15.1規格に準拠し、従来バージョンにおいて、2.4GHz帯において1Mbpsの無縁通信が可能な通信部である。なお、出力電波強度と到達距離に制限クラスがあり、最大出力で100mメートルの通信が可能である。また、バージョン間の互換性が無いが、バージョン4.0においては、24Mbpsの通信が可能である。第二の通信部117は、第一の通信部116に比べると低速ではあるが消費電力が小さい特徴を持つ。第二の通信部117は、本視聴装置101の常用電源であるAC電源が使用できない時の通信手段として用いられ、文字などのテキストデータや写真データなどの比較的低ビットレートでも実用的な伝送が行えるコンテンツが伝送される。例えば、豪雨や台風に起因する停電時には、近所の避難場所などの情報を知りたいものであるが、このような情報は停電によって、通信手段が第一の通信部116から第二の通信部117に切り替わっているときに、データ記憶装置1から第二の通信部117経由で、視聴装置101が、取得できる。バッテリ自電源/非外部電源部118は、視聴装置101の予備非常用電源であり、視聴装置101において、常用電源であるAC電源外部電源が使えない時に、視聴装置101を駆動するために用いられる。バッテリ118は、供給力に余裕がある時には、以下に説明する電源送受電部119及び電力伝送路101-1を介して、データ記憶装置1への電源供給も可能である。電源送受電部119は、データ記憶装置1との間で電力を融通しあう際に用いられる電力伝送のためのインタフェースである。データ記憶装置1は、図3に概略を示すが、制御部11、記憶部12、第一の通信部16、第二の通信部17、非外部電源部自電源18及び電源送受電部19、を少なくとも含む。制御部11は、データ記憶装置1の種々の制御を行う。記憶部12は、視聴装置101が再生可能なコンテンツのデータ、すなわち、オーディオ/ビデオ/テキスト/静止画データなどの種々のデータを保持する。記憶部12が保持する記憶されている各種コンテンツのデータは、以下に説明する第一の通信部16あるいは第二の通信部17を介して、視聴装置101へ伝送される。第一の通信部16は、視聴装置101の第一の通信部116との間のWiFi通信が可能なWiFi通信部である。第二の通信部17は、視聴装置101の第二の通信部117との間のBluetoothによる通信が可能な通信部である。第二の通信部17は、データ記憶装置1の常用電源であるAC電源が使用できない時、第一の通信部16に替わって、視聴装置101の第二の通信部117との間で、Bluetoothにより通信を行う。第一の通信部16は、データ記憶装置1の常用電源であるAC電源外部電源が使用可能である時に、通信手段として用いられる。バッテリ18は、データ記憶装置1の予備非常用電源であり、常用電源であるAC電源が使えない時に、データ記憶装置1を駆動するために設けられている。バッテリ18は、供給力に余裕がある時には視聴装置101への電源供給も可能である。電源送受電部19は、視聴装置101との間で電力を融通しあう際に用いられる電力伝送のためのインタフェースである。図4は、通信部の選択動作、すなわち視聴装置および視聴装置と接続する機器との間の通信の切り替えの一例を説明する。このフローチャートは、本実施形態の場合、視聴装置101とデータ記憶装置1において、共に用いられている。以下の説明では視聴装置101の立場で説明する。視聴装置101が起動するブロック[41]。常用電源が使用可能か否か、が判定されるブロック[42]。常用電源が使用可能な場合ブロック[42-YES]は、第一の通信部116でデータ記憶装置1との間の通信路が確立または維持既に第一の通信路が確立されている場合されブロック[43]、第一の通信部116を用いるサービスの通信が行われるブロック[44]。第一の通信部116を用いるサービスはオーディオ/ビデオ/テキスト/静止画などあらゆる種類のコンテンツを再生するサービスである。第一の通信部116を用いるサービスブロック[44]が終了すると、次のサービスの開始時に常用電源が使用可能かの判定が再び行われるブロック[42]。一方、常用電源が使用不可の場合ブロック[42-NO]は、第二の通信部で通信路が確立または維持既に第二の通信路が確立されている場合されるブロック[45]。次に、第二の通信部117を用いるサービスの通信が行われるブロック[46]。第二の通信部117を用いるサービスは、低ビットレートの通信路でも実用的な伝送が可能なテキスト/静止画などのコンテンツを再生するサービスである。第二の通信部117を用いるサービスブロック[46]が終了すると、次のサービスの開始時に常用電源が使用可能かの判定が再び行われるブロック[42]。なお、ブロック[43]およびブロック[45]において共通の事項として、既に使用していた通信部の種類が変わる場合には、使用していた通信部による通信路を切断してから、新しく用いることになった通信部による通信路を確立する。つまり、第一の通信部あるいは第二の通信部が常用電源の使用可否に応じて選択的に切り替えられる。なお当該フローにおいては、常用電源が使用可能な場合に、第一の通信部116でデータ記憶装置1との間の通信路が確立または維持されると説明したが、視聴装置101は、常用電源が使用可能な場合、必ずしも第一の通信部116によるデータ記憶装置1との通信接続を確立又は維持しなくとも良い。即ち視聴装置101は、常用電源が使用可能な場合は、第一の通信部116又は第二の通信部117によりデータ記憶装置1との通信接続/非接続を例えばユーザからの操作に応じて制御し、常用電源が使用不可となった場合に第二の通信部117を用いた通信接続を行っても良い。また視聴装置101は、常用電源が使用不可となった場合に、データ記憶装置1に対して第二の通信部17の起動状態を維持し他のモジュールの動作を停止制限する指示を送信しても良い。なお当該指示は第一の通信部116で送信しても、第二の通信部117で送信しても良い。つまり、常用電源が使用不可となった後、第一の通信部116から第二の通信部117への切替前に第一の通信部116で当該指示を送信してもよいし、あるいは第一の通信部116から第二の通信部117へ切り替わった後に第二の通信部117で当該指示を送信しても良い。そしてデータ記憶装置1は、当該指示に応じて第二の通信部17への電源供給を維持し、他のモジュールへの電力供給を制限する。図5は、電源の選択動作、すなわち視聴装置および視聴装置と接続する機器のそれぞれにおける電源切り替え、及び両装置間の電力の融通の一例を示す。このフローチャートは、本実施形態の場合は、視聴装置101とデータ記憶装置1において共に用いられている。以下の説明では視聴装置101の立場で説明する。視聴装置101が起動するブロック[51]。常用電源が使用可能か否かが判定されるブロック[52]。使用可能な場合ブロック[52-YES]は、常用電源で視聴装置101自装置が駆動されるブロック[53]。次に、接続相手方すなわちデータ記憶装置1他装置へ電力を供給可能な余力があるかが判定されるブロック[54]。供給可能な場合ブロック[54-Yes]、他装置から供給要請があるか否か他装置が電源供給を要求しているかが判定されるブロック[55]。供給要請は、第一の通信部116あるいは第二の通信部117のいずれかによって確立された通信路経由でなされる。供給要請がある場合ブロック[55-Yes]は、データ記憶装置1他装置への電力供給が行われるブロック[56]。以下、常用電源が使用可能か否かが、ブロック[54-NO]における他装置へ電力を供給可能な余力がない場合、及びブロック[55-NO]における他装置が電源供給を要求していない場合、を含み、再び常用電源が使用可能か否かが判定されるブロック[52]。一方、常用電源が使用不能であると判定された場合ブロック[52-No]、視聴装置101自装置のバッテリ118で駆動可能か否かが判定されブロック[57]、駆動可能な場合ブロック[57-YES]は、視聴装置101自装置のバッテリ118にて駆動するブロック[58]。なお、自装置視聴装置101がバッテリ118により駆動されている場合においても、他装置データ記憶装置1へ電力を供給可能な余力があるかブロック[54]が判定され、供給可能な場合ブロック[54-Yes]、他装置が電源供給を要求しているか他装置から供給要請があるかが判定されブロック[55]、電力供給が可能であれば、他装置データ記憶装置1へ電力を供給するブロック[54]~[56]。また、視聴装置101自装置のバッテリ118で駆動不可と判定された場合ブロック[57-No]、他装置データ記憶装置1から受電可能か否かが判定されるブロック[59]。ブロック[59]において、他装置から受電可能な場合ブロック[59-Yes]は、他装置データ記憶装置1から受電して駆動するブロック[5A]。ブロック[59]において、他装置からの受電が不能な場合ブロック[59-NO]は、継続的に駆動するための電源が無いため、動作を停止するブロック[5B]。なお、明記していないが、ユーザの明示的な操作による動作停止も当然存在する。このように、出力消費電力が大きく、大容量、高速の第一の通信部11616と、出力消費電力が小さく、比較的近距離かつ少ないデータの伝送に適した第二の通信部11717と、により相互に接続する視聴装置テレビ101と視聴装置101に接続するデータ記憶装置1とによるデータの受け渡し、及びデータ記憶装置1が保持する音声/ビデオ/テキスト/静止画などのデータを再生する場合、AC電源や外部電源などの常用電源が利用できない場合には、電源供給部を、それぞれ非常用電源バッテリ118/18に切り替え、さらに通信部を消費電力が少ない第二の通信部117/17に切り替えることで、視聴者ユーザが、その時点常用電源が利用できない特別な場合で最小限必要とする情報及びデータを視聴装置により視聴可能となる。また、非常用電源の残り容量を、視聴装置101及びデータ記憶装置1の双方で融通しあう融通することで、動作視聴可能な時間を最大限に引き延ばすことができる。なお、電源の融通は、視聴装置101の電源送受電部119とデータ記憶装置1の電源送受電部19とを結ぶ電力伝送路101-1を、例えば2本のUSBUniversalSerialBusケーブルを用い、一本を電力伝送に用いることが可能である。また、図6に示すように、通常のUSBケーブルが含むデータ線群601dと電源線601pとを同一のコネクタパッケージに一体化した電力伝送のための専用線を追加した特別な形式のケーブル便宜的に、USB-Pと称する601を用いてもよい。また、図7に示すように、視聴装置101側のバッテリ118及びデータ記憶装置NAS1側のバッテリ18相互における充電余裕分の融通については、AC常用電源が遮断オフしたことが検出できた時点ブロック[71]で、視聴装置101のバッテリ118の残量とデータ記憶装置1のバッテリ18の残量とを比較ブロック[72]し、視聴装置101側のバッテリ118の残量が多い場合ブロック[72-YES]、視聴装置101からデータ記憶装置1のバッテリ18を充電するブロック[74]。一方、データ記憶装置1のバッテリ18の残量が多い場合ブロック[72-NO]、データ記憶装置1から視聴装置101のバッテリ118を充電するブロック[73]。なお、視聴装置101側のバッテリ118の残量が多い場合、データ記憶装置1のバッテリ18の残量が多い場合のいずれにおいても、融通する電力は、それぞれのバッテリ容量が、残り使用時間的にほぼ同等となるよう設定する。すなわち、一方のみ余剰の電力バッテリ容量がある場合においても、他方相手方が動作できない場合、両装置とも機能できなくなるため、動作視聴可能な時間を最大限に引き延ばすことを可能に、電力を融通するものとする。また、AC常用電源が遮断オフしたことが検出できた場合停電が発生した場合、融通しあうバッテリ残量の消費を低減するために、例えばデータ記憶装置1または視聴装置101の双方を、消費電力の少ないスリープモードに移行してもよい。この場合、視聴装置101による最後の視聴から所定時間、例えば10分経過後、などの再起動スリープモードからの立ち上げにおいて消費する電力と継続して駆動した場合の消費電力とを比較していずれか消費電力が少ない方に、優先して移行することが好ましい。また、AC常用電源が遮断オフしたことが検出できた場合停電が発生した場合、定期的に、オン/オフを繰り返すよう設定することもできる。この場合、視聴装置101からデータ記憶装置1のオン/オフを設定することもできる。例えば、視聴装置101の電源送受電部119とデータ記憶装置1の電源送受電部19とをオンとし、他の要素をオフしておくことで、消費電力を一層低減できる。また、通信路についても、図4に示した第一の通信部116/16が利用可能であるか否かを参照する回数タイミングを抑止することで、より消費電力を抑制できる。なお、AC常用電源が遮断オフしたことが検出できた場合停電が発生した場合、視聴装置101の表示モードを、例えば明るさ輝度を抑える、または表示領域を低減するなどの電力消費の少ないモードとすることもできる。以上説明したように、実施形態を適用することで、停電などが生じて外部電源常用電源が利用できない場合、第二の通信方式として用意されている近接無線通信により情報を取得して再生する視聴装置において、情報提供視聴装置と接続するデータ記憶装置側を含め、長時間の視聴情報の取得が可能な視聴装置及び視聴方法が、提供される。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"