間隔を置いて平行に配置された2本のヘッダパイプと、前記2本のヘッダパイプの間に複数配置され、内部に設けた冷媒通路を前記ヘッダパイプの内部に連通させた偏平チューブと、前記複数の偏平チューブの偏平面に取り付けられる複数のフィンを備えたサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器と、前記パラレルフロー型熱交換器に組み合わせられる冷媒温度検知用の感温素子とを含む機器において、前記パラレルフロー型熱交換器の前記複数の偏平チューブの中で気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブまたは当該偏平チューブに挟まれた前記フィンに、前記感温素子が配置されることを特徴とする機器。前記複数の偏平チューブは2以上のターンを構成するように編成されており、最初のターン以前の流路を構成する偏平チューブと最後のターン以後の流路を構成する偏平チューブ以外の偏平チューブが、気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブとして扱われることを特徴とする請求項1に記載の機器。前記2本のヘッダパイプからほぼ等距離の位置に前記感温素子が配置されることを特徴とする請求項1または2に記載の機器。前記感温素子は前記偏平チューブまたは前記フィンに係合する係合具によって前記偏平チューブまたは前記フィンに取り付けられることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の機器。1個の前記感温素子が、複数の前記係合具により前記偏平チューブまたは前記フィンに取り付けられることを特徴とする請求項4に記載の機器。前記感温素子はロウ付けまたは溶着により前記偏平チューブと前記フィンの一方または両方に固定されることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の機器。前記感温素子は前記フィンの襞の間に挿入されることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の機器。前記感温素子が挿入される箇所では、前記フィンのフィンピッチが基本設定よりも広くされていることを特徴とする請求項7に記載の機器。請求項1から8のいずれかに記載の機器が室内機または室外機として構成されていることを特徴とする空気調和機。間隔を置いて平行に配置された2本のヘッダパイプと、前記2本のヘッダパイプの間に複数配置され、内部に設けた冷媒通路を前記ヘッダパイプの内部に連通させた偏平チューブと、前記複数の偏平チューブの偏平面に取り付けられる複数のフィンを備えたサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器に、冷媒温度検知用の感温素子を取り付ける熱交換器への感温素子取り付け方法において、前記パラレルフロー型熱交換器の前記複数の偏平チューブの中で気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブまたは当該偏平チューブに挟まれた前記フィンが、前記感温素子の取り付け箇所として選定されることを特徴とする熱交換器への感温素子取り付け方法。空気調和機では、運転時の安全性を確保するために、熱交換器の内部の圧力を把握し、それに基づき制御を行う必要がある。実際には、圧力を直接測定する代わりに、冷媒の温度を測定して圧力を推測している。熱交換器が凝縮器として用いられる場合、冷媒は過熱された気体の状態で流入し、熱交換が進むにつれ気液二相の状態となり、さらに凝縮が進むと過冷却状態となり液体の状態となる。冷媒は、気体、気液二相、液体の各状態で温度が異なる。圧力を推測するには温度の安定する気液二相状態の冷媒温度を測定する必要がある。本発明は、水平な偏平チューブの中を冷媒が流れるいわゆるサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器を含む機器において、確実に気液二相状態の温度を測定することができる構造を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、間隔を置いて平行に配置された2本のヘッダパイプと、前記2本のヘッダパイプの間に複数配置され、内部に設けた冷媒通路を前記ヘッダパイプの内部に連通させた偏平チューブと、前記複数の偏平チューブの偏平面に取り付けられる複数のフィンを備えたサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器と、前記パラレルフロー型熱交換器に組み合わせられる冷媒温度検知用の感温素子とを含む機器において、前記パラレルフロー型熱交換器の前記複数の偏平チューブの中で気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブまたは当該偏平チューブに挟まれた前記フィンに、前記感温素子が配置されることを特徴としている。上記構成の機器において、前記複数の偏平チューブは2以上のターンを構成するように編成されており、最初のターン以前の流路と最後のターン以後の流路を構成する偏平チューブ以外の偏平チューブが、気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブとして扱われることが好ましい。上記構成の機器において、前記2本のヘッダパイプからほぼ等距離の位置に前記感温素子が配置されることが好ましい。上記構成の機器において、前記感温素子は前記偏平チューブまたは前記フィンに係合する係合具によって前記偏平チューブまたは前記フィンに取り付けられることが好ましい。上記構成の機器において、1個の前記感温素子が、複数の前記係合具により前記偏平チューブまたは前記フィンに取り付けられることが好ましい。上記構成の機器において、前記感温素子はロウ付けまたは溶着により前記偏平チューブと前記フィンの一方または両方に固定されることが好ましい。上記構成の機器において、前記感温素子は前記フィンの襞の間に挿入されることが好ましい。上記構成の機器において、前記感温素子が挿入される箇所では、前記フィンのフィンピッチが基本設定よりも広くされていることが好ましい。また本発明は、上記構成の機器が室内機または室外機として構成された空気調和機であることを特徴としている。また本発明は、間隔を置いて平行に配置された2本のヘッダパイプと、前記2本のヘッダパイプの間に複数配置され、内部に設けた冷媒通路を前記ヘッダパイプの内部に連通させた偏平チューブと、前記複数の偏平チューブの偏平面に取り付けられる複数のフィンを備えたサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器に、冷媒温度検知用の感温素子を取り付ける熱交換器への感温素子取り付け方法において、前記パラレルフロー型熱交換器の前記複数の偏平チューブの中で気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブまたは当該偏平チューブに挟まれた前記フィンが、前記感温素子の取り付け箇所として選定されることを特徴としている。本発明によると、熱交換器を流れる冷媒の中で、気液二相状態で流れる冷媒の温度を確実に測定することができ、その結果、熱交換器を流れる冷媒の圧力を正確に推測することが可能となり、各種制御を確実に行うことができる。機器の運転時の異常検知も容易になる。本発明の実施形態に係る機器に含まれるサイドフロー方式のパラレルフロー型の熱交換器の構造を、図1を参照しつつ説明する。図1では紙面上側が熱交換器の上側、紙面下側が熱交換器の下側となる。熱交換器1は、2本の垂直なヘッダパイプ2、3を水平方向に間隔を置いて平行に配置し、ヘッダパイプ2、3の間に複数の水平な偏平チューブ4を垂直方向に所定ピッチで配置している。実際に機器に搭載する段階では、熱交換器1は設計の要請に従って様々な角度に据え付けられるから、本明細書における垂直方向水平方向は厳格に解釈されるべきものではない。単なる方向の目安として理解されるべきである。偏平チューブ4は金属を押出成型した細長い成型品であり、内部には冷媒を流通させる冷媒通路5が形成されている。偏平チューブ4は長手方向である押出成型方向を水平にする形で配置されるので、冷媒通路5の冷媒流通方向も水平になる。冷媒通路5は断面形状及び断面面積の等しいものが図1の奥行き方向に複数個並び、そのため偏平チューブ4の垂直断面は、図2に示すようにハーモニカ状を呈している。各冷媒通路5はヘッダパイプ2、3の内部に連通する。偏平チューブ4の偏平面にはフィン6が取り付けられる。フィン6として、ここではコルゲートフィンを用いているが、プレートフィンでも構わない。上下に並ぶフィン6のうち、最上段のものと最下段のものの外側にはサイドプレート10が配置される。ヘッダパイプ2と3、偏平チューブ4、フィン6、及びサイドプレート10はいずれもアルミニウム等熱伝導の良い金属からなり、偏平チューブ4はヘッダパイプ2、3に対し、フィン6は偏平チューブ4に対し、サイドプレート10はフィン6に対し、それぞれロウ付けまたは溶着で固定される。熱交換器1はサイドフロー方式であり、冷媒出入口7、8はヘッダパイプ3の側にのみ設けられている。すなわちヘッダパイプ3が冷媒配管接続側のヘッダパイプである。ヘッダパイプ3の内部には上下方向に間隔を置いて2枚の仕切板9a、9cが設けられており、ヘッダパイプ2の内部には仕切板9a、9cの中間の高さのところに仕切板9bが設けられている。熱交換器1を凝縮器として使用する場合、冷媒は図1に実線矢印で示すように上側の冷媒出入口7から流入する。冷媒出入口7から入った冷媒は、仕切板9aでせき止められて偏平チューブ4経由でヘッダパイプ2に向かう。この冷媒の流れが左向きのブロック矢印で表現されている。ヘッダパイプ2に入った冷媒は仕切板9bでせき止められて別の偏平チューブ4経由でヘッダパイプ3に向かう。これが1回目のターンであり、ターン後の冷媒の流れが右向きのブロック矢印で表現されている。ヘッダパイプ3に入った冷媒は仕切板9cでせき止められてさらに別の偏平チューブ4経由で再びヘッダパイプ2に向かう。これが2回目のターンであり、ターン後の冷媒の流れが左向きのブロック矢印で表現されている。ヘッダパイプ2に入った冷媒は折り返してさらに別の偏平チューブ4経由で再びヘッダパイプ3に向かう。これが3回目のターンであり、ターン後の冷媒の流れが右向きのブロック矢印で表現されている。冷媒は、最終的には冷媒出入口8から流出する。このように、冷媒はターンを繰り返しつつジグザグの経路を辿って上から下に流れる。ここでは仕切板の数が3の場合を示したが、これは一例であり、仕切板の数と、その結果としてもたらされるターンの回数は、必要に応じ任意の数を設定することができる。図1の構成では、仕切板9aより上の高さ領域に位置する複数の偏平チューブ4が一つのまとまった流路を構成し、仕切板9aと仕切板9bの間の高さ領域に位置する複数の偏平チューブ4が別のまとまった流路を構成し、仕切板9bと仕切板9cの間の高さ領域に位置する複数の偏平チューブ4がさらに別のまとまった流路を構成し、仕切版9cより下の高さ領域に位置する複数の偏平チューブ4がさらに別のまとまった流路を構成する。これらのまとまった流路を、説明した順序に従って第1流路第2流路第3流路第4流路と呼ぶことにする。熱交換器1を蒸発器として使用する場合は、冷媒の流れが逆になる。すなわち冷媒は図1に点線矢印で示すように冷媒出入口8からヘッダパイプ3に入り、仕切板9cでせき止められて第4流路経由でヘッダパイプ2に向かい、ヘッダパイプ2では仕切板9bでせき止められて第3流路経由でヘッダパイプ3に向かい、ヘッダパイプ3では仕切板9aでせき止められて第2流路経由で再びヘッダパイプ2に向かい、ヘッダパイプ2で折り返して第1流路経由で再びヘッダパイプ3に向かい、冷媒出入口7から点線矢印のように流出する。熱交換器1を凝縮器として用いる場合は、第1流路が最初のターン以前の流路となり、第4流路が最後のターン以後の流路となる。熱交換器1を蒸発器として用いる場合は、第4流路が最初のターン以前の流路となり、第1流路が最後のターン以後の流路となる。熱交換器1の内部を流れる冷媒の温度を測定するため、サーミスタを金属製ケースに封入したものからなる感温素子11が取り付けられる。感温素子11は、複数の偏平チューブ4の中で気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブ4、または当該偏平チューブ4に挟まれたフィン6に配置される。この箇所が選定されるのは、以下に述べる理由による。熱交換器1を凝縮器として用いる場合、冷媒は上側の冷媒出入口7から過熱状態で流入し、その時の状態は気体である。その後第1流路の途中で熱交換が進むと気液二相状態の冷媒へと状態が変化し、徐々に凝縮する。冷媒の流出する第4流路の出口付近では、冷媒は過冷却状態であり、液体となっている。気液二相状態の冷媒の温度二相温度は、冷媒凝縮温度または冷媒蒸発温度と見なし得、制御の基準温度とするのに適しているので、二相温度を測定できる箇所に感温素子11を配置する必要がある。熱交換器1を蒸発器として用いる場合、冷媒は下側の冷媒出入口8から気液二相状態で流入する。その後気液二相状態のまま熱交換が進み、徐々に気化する。冷媒の流出する第1流路の出口付近では気液二相状態、もしくは気体状態である。気液二相状態の冷媒の温度二相温度は、冷媒蒸発温度と見なし得、制御の基準温度とするのに適しているので、二相温度を測定できる箇所に感温素子11を配置する必要がある。二相温度測定箇所としては、ヘッダパイプ2、3も候補に挙げられる。しかしながらヘッダパイプ2、3は、運転条件によっては気液二相状態にならないときがある。サイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器には、ターンを設けない構成のものもある。そのような構成では一方のヘッダパイプは過熱状態、他方のヘッダパイプは過冷却状態となり、ヘッダパイプの箇所で気液二相状態の温度を測定することはできない。ターン数が1の場合には、一方のヘッダパイプに冷媒入口配管と冷媒出口配管が接続され、そのヘッダパイプのうち冷媒入口側は過熱状態の冷媒で満たされ、冷媒出口側は過冷却状態の冷媒で満たされるということになって、気液二相状態の冷媒がそのヘッダパイプに存在する余地がない。この場合にもヘッダパイプの箇所で気液二相状態の温度を測定することはできない。その点偏平チューブ4は、複数本存在するうちの何本かは必ず気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブ4となる。そこで、このような偏平チューブ4に対して、あるいはこのような偏平チューブ4同士に挟まれるフィン6に対して、感温素子11を配置することにより、熱交換器1を流れる冷媒の中で、気液二相状態で流れる冷媒の温度を確実に測定することができ、その結果、熱交換器1を流れる冷媒の圧力を正確に推測することが可能となり、各種制御を確実に行うことができる。空気調和機運転時の異常検知も容易になる。実施形態の熱交換器1のように、複数の偏平チューブ4が2以上のターンを構成するように編成されている場合には、最初のターン以前の流路を構成する偏平チューブ4と最後のターン以後の流路を構成する偏平チューブ4以外の偏平チューブ4を、気液二相状態の冷媒が流れる偏平チューブ4として扱うものとする。これにより、感温素子11の配置場所の選定が楽になる。実施形態の熱交換器1の場合、第1流路を構成する偏平チューブ4と第4流路を構成する偏平チューブ4は、それぞれ最初のターン以前の流路ともなり得、最後のターン以後の流路ともなり得るので、ここには感温素子11を配置しない。残った第2流路と第3流路を構成する偏平チューブ4、またはそれらの偏平チューブ4に挟まれたフィン6が、感温素子11の配置箇所ということになる。第2流路と第3流路を構成する偏平チューブ4、またはそれらの偏平チューブ4に挟まれたフィン6に感温素子11を配置する際、ヘッダパイプ2、3からほぼ等距離の位置に感温素子11を配置するのがよい。この箇所では冷媒がヘッダパイプ2、3の内部状況の影響を受けにくく、確実に気液二相状態で流れる冷媒の温度を測定することができる。上記のようにして熱交換器1に感温素子11が組み合わせられたものが、熱交換器ユニットHEUとなる。続いて感温素子11の取り付けの実施形態を図3から図9までの図に基づき説明する。図3から図5に感温素子取り付けの第1実施形態を示す。この実施形態では係合具20を用いる。係合具20は合成樹脂製であり、図4に示す通り、ヘアピン状の平面形状を備える。係合具20の2本の腕20aの先端には係合突起20bが形成されている。係合具20の中に感温素子11を入れ、ヘアピン形状の屈曲部に達するまで押し込むと、係合具20は材料の弾性で感温素子11を挟みつけ、両者は固定状態になる。係合具20が感温素子11の軸線方向にずれるのを避けるため、係合具20を受け入れる環状溝を感温素子11の外周に形成しておいてもよい。1個の係合具だけで感温素子11を熱交換器1に取り付ける構成も考えられなくはないが、複数の係合具を用いた方が取り付けは安定的なものとなる。図3から図5の例では2個の係合具20を用いることとしている。2個の係合具20は係合突起20bを互いに向かい合わせる形で感温素子11に固定される。係合具20同士の間隔は、3本の偏平チューブ4を挟むに足りる間隔に設定されている。言うまでもないが3本という偏平チューブ4の本数は単なる例示であり、それに限定されるものではない。3本を超える数であってもよく、3本未満の数であってもよい。2個の係合具20を取り付けた感温素子11を図3に示すように熱交換器1に押し付けると、係合具20の腕20aが弾性で曲がり、係合突起20bがフィン6の襞の間に入り込む。感温素子11をさらに押すと係合突起20bはフィン6の襞の間を進み、ついには熱交換器1の反対側に抜ける。ここで腕20aのスプリングバックにより、図5に示す通り係合突起20bが偏平チューブ4の端に係合する。2個の係合具20は3本の偏平チューブ4のうち上下の端の2本を抱きかかえる形になり、感温素子11の取り付けが完了する。これにより、熱交換器ユニットHEUが形成される。感温素子11は、3本の偏平チューブ4と、それらに挟まれたフィン6に接触して冷媒通路5を流れる気液二相状態の冷媒の温度を測定し、上端より上向きに突出するリード線12を経由して図示しない制御部に測定値を出力する。上記のように係合具20を用いて感温素子11を熱交換器1に取り付けることとすれば、取付作業をスピーディーに進めることができる。感温素子11の交換も簡単に行える。係合具20はフィン6に係合するものであってもよい。偏平チューブ4に係合する係合具20とフィン6に係合する係合具20を組み合わせて用いてもよい。図6に感温素子取り付けの第2実施形態を示す。この実施形態では、感温素子11はロウ付けまたは溶着により、偏平チューブ4とフィン6の一方または両方に固定される。図6には、感温素子11が偏平チューブ4と平行に配置され、1本の偏平チューブ4にロウ付けされた状態が描かれている。ロウ付け箇所21から熱が伝わるので、感温素子11は冷媒通路5を流れる気液二相状態の冷媒の温度を正確に測定することができる。図7及び図8に感温素子取り付けの第3実施形態を示す。この実施形態では、感温素子11はフィン6の襞の間に挿入される。これにより、熱交換器ユニットHEUが形成される。図8に示す通り、感温素子11が挿入される箇所ではフィン6のフィンピッチが基本設定よりも広くされ、フィンピッチ拡幅部6aとなっている。フィンピッチ拡幅部6aに挿入された感温素子11は偏平チューブ4とフィン6の両方に接触し、冷媒通路5を流れる気液二相状態の冷媒の温度を正確に測定する。温度の測定値は前向きに突出するリード線12を経由して図示しない制御部に出力される。フィン6の襞の間に挿入された感温素子11が抜け出さないように、何らかの形で感温素子11に抜け止め措置を施す必要がある。それは、感温素子11の中で熱交換器1の両側に突き出した部分にワッシャを嵌合するという手法であってもよく、ロウ付けや溶着といった手法であってもよい。図9に第3実施形態の変形態様を示す。図8ではフィン6の1箇所のみにフィンピッチ拡幅部6aが設けられていたが、図9では1列分のフィン6全体がフィンピッチ拡幅部6aとされている。この構造では、感温素子11の挿入位置を適宜変更可能である。熱交換器1はセパレート型空気調和機に搭載することができる。セパレート型空気調和機は室外機と室内機により構成され、室外機は圧縮機、四方弁、膨張弁、室外側熱交換器、室外側送風機などを含み、室内機は室内側熱交換器、室内側送風機などを含む。室外側熱交換器は、暖房運転時には蒸発器として機能し、冷房運転時には凝縮器として機能する。室内側熱交換器は、暖房運転時には凝縮器として機能し、冷房運転時には蒸発器として機能する。冷凍サイクルとしてヒートポンプサイクルを用いるセパレート型空気調和機の基本的構成を図10に示す。ヒートポンプサイクル101は、圧縮機102、四方弁103、室外側の熱交換器104、減圧膨張装置105、及び室内側の熱交換器106をループ状に接続したものである。圧縮機102、四方弁103、熱交換器104、及び減圧膨張装置105は室外機の筐体に収容され、熱交換器106は室内機の筐体に収容される。熱交換器104には室外側の送風機107が組み合わせられ、熱交換器106には室内側の送風機108が組み合わせられる。送風機107はプロペラファンを含み、送風機108はクロスフローファンを含む。本発明に係るサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器1は、室内機の熱交換器106の構成要素として用いることができる。熱交換器106は、3個の熱交換器106A、106B、106Cを送風機108を覆う屋根のように組み合わせたものであり、熱交換器106A、106B、106Cのいずれかをサイドフロー方式のパラレルフロー型熱交換器1に感温素子11を組み合わせた熱交換器ユニットHEUとすることができる。本発明に係る熱交換器1は、室外機の熱交換器104として用いることもできる。図10は暖房運転時の状態を示す。この時は、圧縮機102から吐出された高温高圧の冷媒は室内側の熱交換器106に入ってそこで放熱し、凝縮する。熱交換器106を出た冷媒は減圧膨張装置105から室外側の熱交換器104に入ってそこで膨張し、室外空気から熱を取り込んだ後、圧縮機102に戻る。室内側の送風機108によって生成された気流が熱交換器106からの放熱を促進し、室外側の送風機107によって生成された気流が熱交換器104の吸熱を促進する。図11は冷房運転時あるいは除霜運転時の状態を示す。この時は四方弁103が切り換えられて暖房運転時と冷媒の流れが逆になる。すなわち、圧縮機102から吐出された高温高圧の冷媒は室外側の熱交換器104に入ってそこで放熱し、凝縮する。熱交換器104を出た冷媒は減圧膨張装置105から室内側の熱交換器106に入ってそこで膨張し、室内空気から熱を取り込んだ後、圧縮機102に戻る。室外側の送風機107によって生成された気流が熱交換器104からの放熱を促進し、室内側の送風機108によって生成された気流が熱交換器106の吸熱を促進する。上記のように室内機の熱交換器106として熱交換器1を使用することにより、熱交換器106を流れる冷媒の圧力を正確に推測することが可能となり、各種制御を確実に行うことができる。空気調和機運転時の異常検知も容易になる。熱交換器1を、室外機の熱交換器104として用いても、熱交換器104を流れる冷媒の圧力を正確に推測することが可能となり、各種制御を確実に行うことができる。空気調和機運転時の異常検知も容易になる。以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明の範囲はこれに限定されるものではなく、発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加えて実施することができる。