"反射型の表示パネルと、前記表示パネル上に配置された光学積層体とを備え、前記光学積層体は、2枚以上の異方性散乱フィルムを有し、前記複数の異方性散乱フィルムのうち少なくとも2枚のフィルムの散乱中心軸方向の透過率が互いに異なる表示装置。前記光学積層体に含まれる異方性散乱フィルムのうち散乱中心軸方向の透過率が相対的に高い第1フィルムは、前記光学積層体に含まれる異方性散乱フィルムのうち散乱中心軸方向の透過率が相対的に低い第2フィルムよりも薄くなっている請求項1に記載の表示装置。前記光学積層体に含まれる異方性散乱フィルムのうち散乱中心軸方向の透過率が相対的に高い第1フィルムは、前記光学積層体に含まれる異方性散乱フィルムのうち散乱中心軸方向の透過率が相対的に低い第2フィルムよりも不明瞭な組織構造となっている請求項1に記載の表示装置。前記異方性散乱フィルムは、前記光学積層体との関係で所定の方向から外光が入射したときにその外光を透過させ、その透過した光のうち前記表示パネルで反射された光を、散乱中心軸を中心として所定の範囲で散乱させる前方散乱フィルムである請求項1に記載の表示装置。前記異方性散乱フィルムは、前記光学積層体との関係で所定の方向から外光が入射したときにその外光を、散乱中心軸を中心として所定の範囲で散乱させ、その散乱光のうち前記表示パネルで反射された光を透過させる前方散乱フィルムである請求項1に記載の表示装置。表示装置を備え、前記表示装置は、反射型の表示パネルと、前記表示パネル上に配置された光学積層体とを有し、前記光学積層体は、2枚以上の異方性散乱フィルムを有し、前記複数の異方性散乱フィルムのうち少なくとも2枚のフィルムの散乱中心軸方向の透過率が互いに異なる電子機器。しかし、特許文献1に記載の方法では、散乱角度範囲が全方位であるために、白表示での十分な輝度が得られず、コントラスト比が低いという問題があった。特許文献2に記載の方法では、散乱角度範囲が限定的なので、特許文献1に記載の方法よりも大きな白輝度が得られる。しかし、実際には、特許文献2に記載の方法であっても、紙等の印刷物と比べると白輝度が十分な大きさとはいえず、更なる改善の余地があった。本発明はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、白表示で高輝度を得ることの可能な表示装置および電子機器を提供することにある。本発明の表示装置は、反射型の表示パネルと、表示パネル上に配置された光学積層体とを備えたものである。光学積層体は、2枚以上の異方性散乱フィルムを有している。複数の異方性散乱フィルムのうち少なくとも2枚のフィルムの散乱中心軸方向の透過率が互いに異なっている。本発明の電子機器は、上記の表示パネルを備えたものである。本発明の表示装置および電子機器では、複数の異方性散乱フィルムのうち少なくとも2枚のフィルムの散乱中心軸方向の透過率が互いに異なっている。これにより、外光が相対的に透過率の大きな方のフィルムを透過するときに、光散乱が相対的に小さくなる。本発明において、光学積層体に含まれる異方性散乱フィルムのうち散乱中心軸方向の透過率が相対的に高い第1フィルムが、光学積層体に含まれる異方性散乱フィルムのうち散乱中心軸方向の透過率が相対的に低い第2フィルムよりも薄くなっていてもよい。また、本発明において、上記の第1フィルムは、上記の第2フィルムよりも不明瞭な組織構造となっていてもよい。また、本発明において、異方性散乱フィルムは、光学積層体との関係で所定の方向から外光が入射したときにその外光を透過させ、その透過した光のうち表示パネルで反射された光を、散乱中心軸を中心として所定の範囲で散乱させる前方散乱フィルムであってもよい。本発明の表示装置および電子機器によれば、外光が相対的に透過率の大きな方のフィルムを透過するときに、光散乱が相対的に小さくなるようにしたので、白表示で高輝度を得ることができる。以下、発明を実施するための形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、説明は以下の順序で行う。1.実施の形態表示装置散乱中心軸方向の透過率が互いに異なる例2.適用例電子機器上記実施の形態に係る表示装置が電子機器に利用されている例<1.実施の形態>構成図1は、一実施の形態に係る表示装置1の上面構成の一例を表すものである。なお、図1は模式的に表したものであり、実際の寸法、形状と同一とは限らない。表示装置1は、例えば、図1に示したように、液晶表示パネル10と、液晶表示パネル10上に配置された光学積層体20と、映像信号に応じて表示パネル10を駆動する駆動回路30とを備えている。この表示装置1において、光学積層体20の表面のうち液晶表示パネル10とは反対側の表面が映像表示面となっており、液晶表示パネル10の背後には、バックライトなどの光源は配置されていない。つまり、液晶表示パネル10は、映像表示面側から入射した光を反射することにより映像を表示する反射型の表示パネルである。液晶表示パネル10液晶表示パネル10は、例えば、図1に示したように、所定の間隙を介して互いに対向するTFTThinFilmTransistor基板11および対向基板12と、TFT基板11と対向基板12との間に設けられた液晶層13とを備えている。液晶層13は、例えば、ネマティックNematic液晶を含んで構成され、後述するように、駆動部30からの印加電圧により、液晶層に入射する光を画素ごとに透過または遮断する変調機能を有している。なお、液晶の光透過レベルを変えることにより画素ごとの階調が調整される。TFT基板11は、例えば、ガラス基板などからなる基板上に、複数の画素電極と、画素電極ごとに設けられた画素回路とを有している。画素回路は、例えば、TFTや容量素子などを含んで構成されている。また、TFT基板11は、例えば、配向膜を有している。TFT基板11は、さらに、例えば、図1に示したように、液晶層13側から入射した光を反射する反射層14を有している。対向基板12は、例えば、ガラス基板などからなる基板のTFT基板11側の表面上に、共通電極を有している。対向基板12は、例えば、配向膜を有している。対向基板12は、さらに、例えば、画素電極と対向する領域にカラーフィルタを有し、画素電極と非対向の領域に遮光膜を有している。ここで、TFT基板11内の基板は、ガラス基板以外の材料で構成されていてもよく、例えば、透光性の樹脂基板や、石英、シリコン基板などで構成されていてもよい。対向基板121内の基板は、ガラス基板以外の透明材料で構成されていてもよく、例えば、透光性の樹脂基板や、石英などで構成されていてもよい。複数の画素電極は、対向基板12側の共通電極と共に液晶層13を駆動するものであり、TFT基板11内に2次元配置されている。共通電極は、各画素電極と対向するように配置されている。画素電極および共通電極は、駆動回路30によって電圧が印加されると、画素電極および共通電極間の電位差に応じた電界を、画素電極と共通電極の間に発生させ、その電界の大きさ応じて液晶層13を駆動するようになっている。表示パネル10のうち、画素電極と共通電極とが互いに対向する部分に対応する部分が、画素電極および透明電極間に印加される電圧によって液晶層を部分的に駆動することの可能な最小単位となっている。この最小単位が画素に相当する。反射層14は、TFT基板11内の画素電極からなっていてもよいし、画素電極とは別個に設けられたものであってもよい。反射層14が画素電極からなる場合には、画素電極は、可視光を反射する導電性材料からなる。反射層14が画素電極とは別個に設けられている場合には、画素電極は、上記と同様に金属材料からなっていてもよいし、可視光に対して透明な導電性材料例えば、ITOIndiumTinOxide;酸化インジウムスズからなっていてもよい。共通電極は、可視光に対して透明な導電性材料からなり、例えば、ITOからなる。配向膜は、液晶層13内の液晶分子を所定の方向に配向させるものであり、液層層13と直接に接している。配向膜は、例えば、ポリイミドなどの高分子材料からなり、例えば、塗布したポリイミド等に対してラビング処理を施すことにより形成されたものである。カラーフィルタは、液晶層13を透過してきた光を、例えば、赤、緑および青の三原色にそれぞれ色分離するためのカラーフィルタを、画素に対応させて配列したものである。遮光膜は、例えば、可視光を吸収する機能を有している。遮光膜は、画素と画素の間に形成されている。光学積層体20光学積層体20は、例えば、図1に示したように、前方散乱フィルム21、前方散乱フィルム22、λ/4板23、λ/2板24および偏光板25を液晶表示パネル10側から順に有している。なお、光学積層体20と液晶表示パネル10とは、例えば、互いに粘着剤や接着剤で貼り合わされている。同様に、光学積層体20内で互いに隣り合う部材同士が、例えば、互いに粘着剤や接着剤で貼り合わされている。λ/4板23は、例えば、シクロオレフィンポリマー、ポリカーボネイト等からなる樹脂の一軸延伸フィルムである。そのリタデーションは、例えば、0.14μmであり、可視光の最も視感度が高い緑色光波長の約1/4に相当する。従って、λ/4板23は、偏光板25側から入射してきた直線偏光光を円偏光に変換する機能を有している。λ/2板24は、例えば、ポリカーボネート樹脂の一軸延伸フィルムである。そのリタデーションは、例えば、0.27μmであり、可視光の最も視感度が高い緑色光波長の約1/2に相当する。ここで、λ/4板23およびλ/2板24は、これらλ/4板23およびλ/2板24全体として、偏光板25側から入射してきた直線偏光光を円偏光に変換する機能を有しており、広範囲の波長に対して広帯域の円偏光板として機能する。偏光板25は、所定の直線偏光成分を吸収し、それ以外の偏光成分を透過する機能を有している。従って、偏光板25は、外部から入射してきた外光を直線偏光に変換する機能を有している。偏光板25は、例えば、ヨウ素等のハロゲン物質や二色性染料をPVAポリビニルアルコールの高分子フィルムに吸着させ延伸したものを、TACトリアセチルセルロースで挟み込んだものである。前方散乱フィルム21,22は、特定方向から入射した光を散乱する異方性散乱フィルムである。前方散乱フィルム21,22は、光学積層体20との関係で偏光板25側の特定方向から光が入射してきた場合に、その入射光をほとんど散乱せずに透過させ、反射層14で反射され戻ってきた光を大きく散乱するようになっている。前方散乱フィルム21,22は、例えば、図2B,図3Bに示したように、表示パネル10との関係で第1の方向から外光L1が入射したときにその外光を透過させ、その透過した光のうち反射層14で反射された光L2を、散乱中心軸AXを中心として所定の範囲で散乱させるようになっている。ここで、外光L1は、表示パネル10の偏光板25に入射する平行光である。外光L1は、無偏光光であってもよいし、偏光光であってもよい。また、第1の方向とは、図2B,図3Bにおいて、Y座標が負となると共にZ座標が正となる象限の方向のうち限られた角度範囲内の方向を指している。前方散乱フィルム21は、例えば、図2A,Bまたは図3A,Bに示したように、屈折率の互いに異なる2種類の領域第1領域21A,第2領域21Bを含んで構成されている。同様に、前方散乱フィルム22は、例えば、図2A,Bまたは図3A,Bに示したように、屈折率の互いに異なる2種類の領域第1領域22A,第2領域22Bを含んで構成されている。なお、図2Aおよび図3Aは、前方散乱フィルム21,22の上面構成の一例を表したものである。また、図2Bおよび図3Bは、前方散乱フィルム21,22の断面構成の一例を表したものである。また、図2A,Bは、前方散乱フィルム21,22がルーバー構造となっている場合の構成の一例を表したものである。図3A,Bは、前方散乱フィルム21,22が柱状構造となっている場合の構成の一例を表したものである。前方散乱フィルム21,22は、例えば、第1領域21A,22Aおよび第2領域21B,22Bが厚さ方向に延在するとともに所定の方向に傾斜して形成されたものである。前方散乱フィルム21は、例えば、第1領域21Aおよび第2領域21Bが厚さ方向に延在するとともに所定の方向に傾斜して形成されたものである。前方散乱フィルム22は、例えば、第1領域22Aおよび第2領域22Bが厚さ方向に延在するとともに所定の方向に傾斜して形成されたものである。前方散乱フィルム21,22は、例えば、屈折率の互いに異なる2種類以上の光重合可能なモノマーまたはオリゴマーの混合物である樹脂シートに、紫外線を斜め方向から照射することにより形成されたものである。なお、前方散乱フィルム21,22は、上記とは異なる構造となっていてもよく、また、上記とは異なる方法で製造されたものであってもよい。前方散乱フィルム21,22は、互いに等しい構造となっていてもよいし、互いに異なる構造となっていてもよい。前方散乱フィルム21,22の散乱中心軸AXの向きは、互いに等しくなっていてもよいし、互いに異なっていてもよい。また、前方散乱フィルム21,22の散乱中心軸AXの向きは、互いに等しくなっていてもよいし、互いに異なっていてもよい。また、前方散乱フィルム21の第1領域21Aと、前方散乱フィルム22の第1領域22Aとは、互いに同一の屈折率となっていてもよいし、互いに異なる屈折率となっていてもよい。また、前方散乱フィルム21の第2領域21Bと、前方散乱フィルム22の第2領域22Bとは、互いに同一の屈折率となっていてもよいし、互いに異なる屈折率となっていてもよい。また、前方散乱フィルム21の第1領域21Aと第2領域21Bとの屈折率差と、前方散乱フィルム22の第1領域22Aと第2領域22Bとの屈折率差とが、互いに等しくなっていてもよいし、互いに異なっていてもよい。前方散乱フィルム21内の構造ピッチと、前方散乱フィルム22内の構造ピッチとは、互いに等しくなっていてもよいし、互いに異なっていてもよい。図4は、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AXと前方散乱フィルム21の法線とのなす角と同一の角度θ1で前方散乱フィルム21に光を入射させたときの透過率分布の一例を表したものである。図5は、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AXと前方散乱フィルム22の法線とのなす角と同一の角度θ2で前方散乱フィルム22に光を入射させたときの透過率分布の一例を表したものである。図4,図5の横軸は、前方散乱フィルム21,22を透過した光を受光器Dで受光したときの受光器Dの光軸と前方散乱フィルム21,22の法線とのなす角である。なお、θ1とθ2は、互いに等しくなっていてもよいし、互いに異なっていてもよい。図4,図5から、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AX方向の透過率が、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AX方向の透過率よりも相対的に高くなっていることがわかる。つまり、前方散乱フィルム22は、前方散乱フィルム21よりも低ヘイズとなっている。図6Aは、前方散乱フィルム21が柱状構造となっている場合に、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AXと前方散乱フィルム21の法線とのなす角と同一の角度で前方散乱フィルム21に光を入射させたときの透過率分布の一実施例を表したものである。図6Bは、前方散乱フィルム21が柱状構造となっている場合に、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AXと前方散乱フィルム21の法線とのなす角とは異なる角度0度で前方散乱フィルム21に光を入射させたときの透過率分布の一実施例を表したものである。図7A,図8Aは、前方散乱フィルム22が柱状構造となっている場合に、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AXと前方散乱フィルム22の法線とのなす角と同一の角度で前方散乱フィルム22に光を入射させたときの透過率分布の一実施例を表したものである。図7B,図8Bは、前方散乱フィルム22が柱状構造となっている場合に、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AXと前方散乱フィルム22の法線とのなす角とは異なる角度で前方散乱フィルム22に光を入射させたときの透過率分布の一実施例を表したものである。図7A,Bは、前方散乱フィルム22の組織構造第1領域22Aと第2領域22Bとの境界が前方散乱フィルム21の組織構造第1領域21Aと第2領域21Bとの境界よりも不明瞭不鮮明となっているときの結果である。なお、図7A,Bでは、前方散乱フィルム21,22の組織構造は境界を除いて互いに等しくなっており、かつ前方散乱フィルム21,22の厚さも互いに等しくなっている。一方、図8A,Bは、前方散乱フィルム22の厚さが前方散乱フィルム21の厚さよりも薄くなっている例えば半分程度となっているときの結果である。なお、図8A,Bでは、前方散乱フィルム21,22の組織構造は互いに等しくなっている。図6~図8から、450nm,570nm,680nmのいずれの波長帯においても、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AX方向の透過率が、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AX方向の透過率よりも相対的に高くなっていることがわかる。図9A,Bは、前方散乱フィルム21,22を互いに重ね合わせたものの前方散乱フィルム21側の表面に、散乱中心軸AXと前方散乱フィルム21の法線とのなす角θ1と同一の角度で光を入射させたときの透過率分布の一実施例を表したものである。図9A,Bに記載のA,B,C,Dは、前方散乱フィルム21,22の種類を表したものであり、具体的には、図10に示したような特徴を有している。また、図9A,Bに記載のAA,AB,CE,CDは、前方散乱フィルム21,22の組み合わせを表したものであり、図11に示したような特徴を有している。図9A,Bから、前方散乱フィルム21,22の散乱中心軸AXの向きが互いに等しくなっているか互いに異なっているかに拘わらず、散乱中心軸AX方向の透過率が互いに異なる方が、散乱中心軸AX方向の透過率が互いに等しい場合よりも、散乱中心軸AXとは異なる角度での光透過率が高くなっていることがわかる。これは、散乱中心軸AX方向の透過率が互いに異なる方が、光学積層体20の映像表示面から射出された光の法線方向成分が多く、正面方向の白輝度が高いことを意味している。作用、効果次に、本実施の形態の表示装置1の作用、効果について説明する。本実施の形態では、例えば、特定の方向から入射してきた外光L1は、偏光板25によって直線偏光に変換され、さらにλ/2板24およびλ/4板23によって円偏光に変換されたのち、前方散乱フィルム22,21を透過して、液晶表示パネル10に入射する。液晶表示パネル10に入射した光は、液晶層13で映像信号に応じて変調されるとともに、反射層14で反射され、前方散乱フィルム22,21に入射する。前方散乱フィルム22,21に入射した光は、前方散乱フィルム22,21で所定の角度範囲に拡散されたのち、λ/2板24およびλ/4板23によって直線偏光に変換され、偏光板25を透過して外部に射出される。ところで、従来の表示装置では、例えば、図12に示したように、反射型の液晶表示パネル110上の2つの前方散乱フィルム121,122には、拡散範囲を広くするためにヘイズ値の高いフィルムが用いられている。しかし、ヘイズ値の高い2つの前方散乱フィルム121,122が用いられている場合には、透過率が必然的に小さくなるので、外光L1が前方散乱フィルム121,122を透過するときに、液晶表示パネル110内の反射層114にまで到達する光量が少なくなる。その結果、反射層114で反射された光L2のうち前方散乱フィルム121,122で拡散され、正面方向に出射される光の光量も少なくなり、白表示で十分な輝度が得られない。そこで、前方散乱フィルム121,122の双方のヘイズ値を低くすることが考えられる。しかし、そのようにすると、外光L1は前方散乱フィルム121,122であまり散乱されずに透過するので、散乱中心軸方向に出射される光の光量だけが突出して大きくなり、正面方向に出射される光の光量は相変わらず少ない。従って、この場合にも、白表示で十分な輝度が得られない。一方、本実施の形態では、一方の前方散乱フィルム22のヘイズ値が他方の前方散乱フィルム21のヘイズ値よりも高くなっている。具体的には、図4,図5に示したように、一方の前方散乱フィルム22の散乱中心軸AX方向の透過率が他方の前方散乱フィルム21の散乱中心軸AX方向の透過率よりも高くなっている。透過率の高い前方散乱フィルム22は、例えば、透過率の低い前方散乱フィルム21よりも薄くなっていたり、不明瞭な組織構造となっている。これにより、例えば、図13に示したように、外光L1が前方散乱フィルム21,22を透過し、反射層14にまで到達する光量が多くなる。その結果、反射層14で反射された光L2のうち前方散乱フィルム21,22で拡散され、正面方向に出射される光の光量も多くなるので、白表示で高輝度を得ることができる。変形例第1変形例上記実施の形態では、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AX方向の透過率が、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AX方向の透過率よりも相対的に高くなっている場合が例示されていた。しかし、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AX方向の透過率が、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AX方向の透過率よりも相対的に高くなっていてもよい。このようにした場合であっても、外光L1が前方散乱フィルム22を透過し、反射層14にまで到達する光量が多くなる。その結果、反射層14で反射された光L2のうち前方散乱フィルム21,22で拡散され、正面方向に出射される光の光量も多くなるので、白表示で高輝度を得ることができる。第2変形例上記実施の形態では、2枚の前方散乱フィルム21,22が光学積層体20内に設けられていたが、3枚以上の前方散乱フィルムが光学積層体20内に設けられていてもよい。ただし、この場合には、3枚以上の前方散乱フィルムのうち少なくとも2枚の前方散乱フィルムにおいて、一方の前方散乱フィルムの散乱中心軸方向の透過率が、他方の前方散乱フィルムの散乱中心軸方向の透過率よりも相対的に高くなっていればよい。第3変形例上記実施の形態では、前方散乱フィルム21,22は、光学積層体20との関係で偏光板25側の特定方向から光が入射してきた場合に、その入射光をほとんど散乱せずに透過させ、反射層14で反射され戻ってきた光を大きく散乱するようになっていた。しかし、前方散乱フィルム21,22は、光学積層体20との関係で偏光板25側の特定方向から光が入射してきた場合に、その入射光を大きく散乱させ、反射層14で反射され戻ってきた光をほとんど散乱せずに透過させるようになっていてもよい。前方散乱フィルム21,22は、例えば、図14に示したように、表示パネル10との関係で第1の方向から外光L1が入射してきた場合に、その入射光を、散乱中心軸AXを中心として所定の範囲で散乱させ、反射層14で反射され戻ってきた光を透過させるようになっていてもよい。図15は、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AXと前方散乱フィルム21の法線とのなす角と同一の角度θ3で前方散乱フィルム21に光を入射させたときの透過率分布の一例を表したものである。図16は、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AXと前方散乱フィルム22の法線とのなす角と同一の角度θ4で前方散乱フィルム22に光を入射させたときの透過率分布の一例を表したものである。図15,図16の横軸は、前方散乱フィルム21,22を透過した光を受光器Dで受光したときの受光器Dの光軸と前方散乱フィルム21,22の法線とのなす角である。なお、θ3とθ4は、互いに等しくなっていてもよいし、互いに異なっていてもよい。図15,図16から、前方散乱フィルム22の散乱中心軸AX方向の透過率が、前方散乱フィルム21の散乱中心軸AX方向の透過率よりも相対的に高くなっていることがわかる。つまり、前方散乱フィルム22は、前方散乱フィルム21よりも低ヘイズとなっている。前方散乱フィルム21,22がこのような特性を持っている場合であっても、外光L1が前方散乱フィルム22を透過し、反射層14にまで到達する光量が多くなる。その結果、反射層14で反射された光L2のうち前方散乱フィルム21,22で拡散され、正面方向に出射される光の光量も多くなるので、白表示で高輝度を得ることができる。第4変形例上記実施の形態では、λ/4板23と偏光板25との間にλ/2板24が設けられていたが、必要に応じて省略することも可能である。また、上記実施の形態において、何らかの層が、必要に応じて、光学積層体20内にさらに設けられていてもよい。<2.適用例>次に、上記実施の形態およびその変形例に係る表示装置1の一適用例について説明する。図17は、本適用例に係る電子機器100の概略構成の一例を表す斜視図である。電子機器100は、携帯電話機であり、例えば、図17に示したように、本体部111と、本体部111に対して開閉可能に設けられた表示体部112とを備えている。本体部111は、操作ボタン115と、送話部116を有している。表示体部112は、表示装置113と、受話部117とを有している。表示装置113は、電話通信に関する各種表示を、表示装置113の表示画面114に表示するようになっている。電子機器100は、表示装置113の動作を制御するための制御部図示せずを備えている。この制御部は、電子機器100全体の制御を司る制御部の一部として、またはその制御部とは別に、本体部111または表示体部112の内部に設けられている。表示装置113は、上記実施の形態およびその変形例に係る表示装置1と同一の構成を備えている。これにより、表示装置113において、白表示で高輝度を得ることができる。なお、上記実施の形態およびその変形例に係る表示装置1を適用可能な電子機器としては、以上に説明した携帯電話機等の他にも、パーソナルコンピュータ、液晶テレビ、ビューファインダ型またはモニタ直視型のビデオテープレコーダ、カーナビゲーション装置、ページャ、電子手帳、電卓、ワードプロセッサ、ワークステーション、テレビ電話機、POS端末器等が挙げられる。以上、実施の形態およびその変形例ならびに適用例を挙げて本発明を説明したが、本発明は上記実施の形態等に限定されるものではなく、種々変形が可能である。例えば、上記実施の形態等では、本発明を反射型の液晶表示パネル10に適用した場合が例示されていたが、本発明を半透過型の液晶表示パネルに適用することももちろん可能である。例えば、本発明を、反射型の液晶表示パネル10と同様の構成を反射部として備え、さらに反射部とともに透過部を兼ね備えた半透過型の液晶表示パネルに適用することが可能である。"