"式:[式中、Aは、-OCOR’または=Oであり、Xは、-COCORまたは-COORであり、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、同一または異なるものである]のエステル。式:のジエステルである、請求項1に記載のエステル。式:[式中、RおよびR’は、C4~C13オキソ酸のアルキル残基であり、同一または異なるものである]のジエステルの混合物。RおよびR’が、C4~C13オキソ酸の混合アルキル異性体残基である、請求項3に記載のジエステル。RおよびR’が、C4~C9オキソ酸の混合アルキル異性体残基である、請求項4に記載のジエステル。式:[式中、Rは、C4~C13オキソアルコールのアルキル残基であり、R’は、C4~C13オキソ酸のアルキル残基であり、そして、RおよびR’は、炭素数が同一でも、異なっていてもよい]のジエステルの混合物。RおよびR’が、それぞれ前記オキソアルコールまたはオキソ酸の混合アルキル異性体残基である、請求項6に記載のジエステル。Rが、C4~C9オキソアルコールの混合アルキル異性体残基であり、R’が、C4~C9オキソ酸の混合アルキル異性体残基である、請求項6に記載のジエステル。ポリマーと、1以上の可塑剤とを含む組成物であって、前記可塑剤が、式:[式中、Aは、-OCOR’または=Oであり、Xは、-COCORまたは-COORであり、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、同一または異なるものである]を有する、組成物。RおよびR’が、混合アルキル異性体である、請求項9に記載の組成物。前記可塑剤が、式:[式中、RおよびR’は、C4~C13オキソ酸のアルキル残基であり、そして、RおよびR’は、炭素数が同一でも、異なっていてもよい]の化合物の混合物である、請求項10に記載の組成物。前記可塑剤が、式:[式中、Rは、C4~C13オキソアルコールのアルキル残基であり、R’は、C4~C13オキソ酸のアルキル残基であり、そして、RおよびR’は、炭素数が同一でも、異なっていてもよい]の化合物の混合物である、請求項10に記載の組成物。前記ポリマーが、塩化ビニル樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、エチレン-酢酸ビニルコポリマー、ゴム、ポリメタアクリル樹脂およびそれらの組み合わせからなる群から選択される、請求項9に記載の組成物。前記ポリマーが、ポリ塩化ビニルである、請求項13に記載の組成物。6-ヒドロキシヘキサノフェノンの製造方法であって、以下の工程a分子状酸素を含むガスおよびN-ヒドロキシフタルイミド触媒の存在下で、シクロヘキシルベンゼンを酸化させて、シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドを形成する工程と、b極性溶媒および酸の存在下で、前記シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドのシクロヘキシル部位を開裂させて、6-ヒドロキシヘキサノフェノンを形成する工程とを含む、方法。前記分子状酸素を含むガスが、空気および酸素からなる群から選択される、請求項15に記載の方法。前記酸が、硫酸である、請求項15に記載の方法。前記極性溶媒が、アセトン、ニトロメタン、ニトロベンゼン、アセトニトリル、ジメチルスルホキシドおよび水からなる群から選択される、請求項15に記載の方法。前記極性溶媒が、ニトロメタンである、請求項18に記載の方法。6-ヒドロキシヘキサノフェノンの製造方法であって、以下の工程a空気およびN-ヒドロキシフタルイミド触媒の存在下で、シクロヘキシルベンゼンを酸化させて、シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドを形成する工程と、bニトロメタンおよび硫酸の存在下で、前記シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドのシクロヘキシル部位を開裂させて、6-ヒドロキシヘキサノフェノンを形成する工程とを含む、方法。式:のジエステルの製造方法であって、以下の工程a空気およびN-ヒドロキシフタルイミド触媒の存在下で、シクロヘキシルベンゼンを酸化させて、シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドを形成する工程と、bニトロメタンおよび硫酸の存在下で、前記シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドのシクロヘキシル部位を開裂させて、6-ヒドロキシヘキサノフェノンを形成する工程と、c前記6-ヒドロキシヘキサノフェノンを酸化させて、式:のモノ酸を形成する工程と、d式:ROH[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のアルコールを用いて、前記モノ酸をエステル化して、式:のモノエステルを形成する工程と、e前記モノエステルを水素化して、式:の化合物を形成する工程と、f式:R’COOH[式中、R’は、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]の第2のカルボン酸を用いて、前記ヒドロキシル基をエステル化して、式:[式中、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、炭素数は同一でも、異なっていてもよい]のジエステルを形成する工程とを含む、方法。Rが、C4~C13オキソアルコールの混合アルキル異性体残基であり、R’が、C4~C13オキソ酸の混合アルキル異性体残基である、請求項21に記載の方法。式:のジエステルの製造方法であって、以下の工程a空気およびN-ヒドロキシフタルイミド触媒の存在下で、シクロヘキシルベンゼンを酸化させて、シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドを形成する工程と、bニトロメタンおよび硫酸の存在下で、前記シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドのシクロヘキシル部位を開裂させて、6-ヒドロキシヘキサノフェノンを形成する工程と、c式:ROOH[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]の第1のカルボン酸を用いて、前記6-ヒドロキシヘキサノフェノンをエステル化して、式:のモノエステルを形成する工程と、d前記モノエステルを水素化して、式:の化合物を形成する工程と、e式:R’COOH[式中、R’は、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のカルボン酸を用いて、前記ヒドロキシル基をエステル化して、式:[式中、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、炭素数は同一でも、異なっていてもよい]のジエステルを形成する工程とを含む、方法。RおよびR’が、C4~C13オキソ酸のアルキル残基である、請求項23に記載の方法。RおよびR’が、前記オキソ酸の混合アルキル異性体残基である、請求項24に記載の方法。式:[式中、Rは、C3~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のモノエステル。式:[式中、Rは、C3~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のモノエステルの混合物。Rが、C4~C13オキソ酸の混合アルキル異性体残基である、請求項27に記載のモノエステル。Rが、C4~C9オキソ酸の混合アルキル異性体残基である、請求項28に記載のモノエステル。式:[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のモノエステル。式:[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のモノエステルの混合物。Rが、C4~C13オキソアルコールの混合アルキル異性体残基である、請求項31に記載のモノエステル。Rが、C4~C9オキソアルコールの混合アルキル異性体残基である、請求項32に記載のモノエステル。ポリマーと、1以上の可塑剤とを含む組成物であって、前記可塑剤が、式:[式中、Rは、C3~C13アルキルであり、同一または異なるものである]を有する、組成物。Rが、混合アルキル異性体である、請求項34に記載の組成物。Rが、C4~C13オキソ酸またはオキソアルコールの混合アルキル異性体残基である、請求項34に記載の組成物。前記可塑剤が、式:[式中、Rは、C4~C13オキソ酸の混合アルキル異性体残基である]の化合物の混合物である、請求項34に記載の組成物。前記可塑剤が、式:[式中、Rは、C4~C13オキソアルコールの混合アルキル異性体残基である]の化合物の混合物である、請求項34に記載の組成物。前記ポリマーが、塩化ビニル樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、エチレン-酢酸ビニルコポリマー、ゴム、ポリメタアクリル樹脂およびそれらの組み合わせからなる群から選択される、請求項34に記載の組成物。前記ポリマーが、ポリ塩化ビニルである、請求項39に記載の組成物。現在まで、PVCポリマーで使用される従来のフタル酸エステル系の可塑剤と同等なものとして満足のいくものは、従来技術の化合物または組成物において、まったく論証されていなかった。従って、汎用を目的とした非フタル酸エステル系の可塑剤であって適切な溶融性あるいは化学安定性および熱安定性、流動点、ガラス転移、向上した適合性、良好な性能および低温特性を有する可塑剤の製造方法が必要とされている。要旨本出願は、ある局面において、以下の式を有するエステルに関する。[式中、Aは、-OCOR’または=Oであり、Xは、-COCORまたは-COORであり、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、同一または異なるものである]かかるエステルは、塩化ビニル樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、エチレン-酢酸ビニルコポリマー、ゴム、ポリメタアクリル樹脂およびそれらの組み合わせなどのポリマーとの組成物において、可塑剤としての用途が見出される。別の局面において、上記のエステルは、以下の式を有するジエステルである。好ましい実施形態において、上記ジエステルは、以下の式のジエステルのうちの1つ、または以下の式のジエステルの混合物である。[式中、RおよびR’は、C4~C13オキソ酸のアルキル残基であり、同一または異なるものであり、そして、好ましくは、RおよびR’は、C4~C9オキソ酸の混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものである]別の好ましい実施形態において、上記ジエステルは、以下の式のジエステルの1つ、または以下の式のジエステルの混合物である。[式中、Rは、C4~C13オキソアルコールのアルキル残基であり、R’は、C4~C13オキソ酸のアルキル残基であり、そして、RおよびR’は、炭素数が同一でも、異なっていてもよく、より好ましくは、RおよびR’は、それぞれ上記オキソアルコールまたはオキソ酸の混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものであり、例えば、Rは、C4~C9オキソアルコールの混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものであり、R’は、C4~C9オキソ酸の混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものである]別の実施形態において、上記エステルは、以下の式:[式中、Rは、C3~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよく、好ましくは、Rは、C4~C13オキソ酸の混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものであり、例えば、C4~C9オキソ酸の混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものである]のモノエステルまたは混合モノエスエル、あるいは、以下の式:[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよく、好ましくは、Rは、C4~C13オキソアルコールの混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものであり、例えば、C4~C9オキソアルコールの混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものである]のモノエステルまたは混合モノエスエルである。別の実施形態において、本明細書の開示は、6-ヒドロキシヘキサノフェノンの製造方法に関し、当該製造方法は、以下の工程aおよびbを含む。a分子状酸素を含むガス空気または酸素などおよびN-ヒドロキシフタルイミド触媒の存在下で、シクロヘキシルベンゼンを酸化させて、シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドを形成する工程、および、b極性溶媒アセトン、ニトロメタン、ニトロベンゼン、アセトニトリル、ジメチルスルホキシドまたは水などおよび酸硫酸などの存在下で、上記シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドのシクロヘキシル部位を開裂させて、6-ヒドロキシヘキサノフェノンを形成する工程。あるいは、空気または他の酸素を含むガス、ならびに金属共触媒と一緒にしたN-ヒドロキシフタルイミドNHPIの存在下で、シクロヘキシルベンゼンを酸化させることによって、6-ヒドロキシヘキサノフェノンは製造することができる。なお、金属共触媒において、金属は、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuまたはそれらの混合物であってもよい。この金属共触媒は、アセテート、アセチルアセトネート、オキサレート、ニトレート、スルフェートまたはクロリドなどの金属塩の形態であってもよい。特に有利な実施形態において、このように形成された6-ヒドロキシヘキサノフェノンは、以下の工程cおよびdによって、さらに反応させてもよい。c前記6-ヒドロキシヘキサノフェノンを酸化させて、式:のモノ酸を形成する工程、および、d式:ROH[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のアルコールを用いて、前記モノ酸をエステル化して、上記のように、式:のモノエステルを形成する工程、あるいは、c式:RCOOH[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]の第1のカルボン酸を用いて、前記6-ヒドロキシヘキサノフェノンを直接エステル化して、上記のように、式:のモノエステルを形成する工程によって、さらに反応させてもよい。上述のように、これらのモノエステルまたはこれらのモノエステルの混合物は、ポリマーとの組成物において、可塑剤としての用途が見出される。都合よく、上記のモノエステルは、前記モノエステルを水素化して、式:の化合物を形成する工程と、続いて、式:R’COOH[式中、R’は、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のカルボン酸を用いて、上記のヒドロキシル基をエステル化して、式:[式中、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、炭素数は同一でも、異なっていてもよい]のジエステルを形成する工程とによって、ジエステルに変換することができる。上述のように、これらのジエステルまたはこれらのジエステルの混合物は、ポリマーとの組成物において、可塑剤としての用途が見出される。詳細な説明本明細書における詳細な説明および[特許請求の範囲]内のすべての数値は、その提示された値が約またはおよそで修飾され、当業者によって予期され得る実験誤差や偏差が考慮に入れられる。非フタル酸エステル系であり、かつ良好な可塑剤としての性能特性を有し、しかも依然として経済的な競争力を有する新たな可塑剤の開発への関心が高まっている。本明細書の開示は、非フタル酸エステル系の芳香族エステル系の可塑剤、特に芳香族のオキソエステル系の可塑剤に関し、かかる可塑剤は、低コストの原料フィードから製造することができ、製造工程をより少なくすることで、経済的な目標を達成することができるものである。本明細書に開示の提案される非フタル酸エステル系の可塑剤に至る経路ルートは、C4~C13アルコールおよび/またはC4~C13酸の1つまたはその混合物を用いて、6-ヒドロキシルヘキサノフェノンまたは5-ベンゾイルペンタン酸をエステル化する工程によるものである。特に有利な実施形態では、芳香族の出発原料は、オキソアルコールまたはオキソ酸を用いてエステル化される。このオキソアルコールまたはオキソ酸は、直鎖状および分岐状のアルコール/酸の異性体が混合されたものであり、その形成方法は、以下にて、さらに詳細に説明する。エステル化は、簡便な方法で行うことができ、モノエステル、あるいは2つの同一の鎖を有するジエステルを製造することができる。別の方法では、混合された鎖を含むジエステルは、保護された酸の試薬の使用によって、あるいは試薬としてアルコールまたは酸の混合物の使用によって、入手することができる。オキソアルコールは、有機アルコールであるか、または有機アルコールの混合物であり、オレフィンのヒドロホルミル化、その後に続く水素化によりアルコールを形成することで製造されるものである。このオレフィンは、典型的には、不均一な酸触媒での軽質オレフィンのオリゴマー化によって形成され、かかるオレフィンは、製油所での処理操作から容易に入手可能である。この反応によって、より長鎖で分岐状のオレフィンの混合物が得られ、この混合物は、その後、より長鎖で分岐状のアルコールを形成する。このことは、米国特許第6,274,756号明細書中に記載されている通りであり、この明細書は、その全体が本明細書中に参照により援用される。このオキソアルコールは、所定の鎖長を有する複数の異性体からなるものであり、これは、ヒドロホルミル化工程の複数の異性体の可能性とともに、オリゴマー化プロセスで得られる様々な異性体のオレフィンに起因するものである。オキソ酸は、有機酸であるか、または有機酸の混合物であり、オレフィンのヒドロホルミル化、その後に続く酸化によって、酸を形成することで製造されるものである。典型的には、このオレフィンは、不均一な酸触媒で軽質オレフィンをオリゴマー化することで形成され、かかるオレフィンは、製油所の処理操作から容易に入手可能である。この反応により、さらに長鎖で分岐状のオレフィンの混合物が得られ、その後、さらに長鎖で分岐状の酸が形成される。このオキソ酸は、同様に、所定の鎖長の複数の異性体からなる。オキソエステルは、酸化合物のオキソアルコールとのエステル化、またはアルコール化合物のオキソ酸とのエステル化から誘導され、その構造内に少なくとも1つの官能エステル部位を有する化合物である。分岐状アルデヒドは、C3~C12オレフィンのヒドロホルミル化によって製造できるものである。かかるオレフィンは、同様に、固体のリン酸またはゼオライト触媒によるプロピレンおよび/またはブテンのオリゴマー化により製造された場合もある。次に、このクルードのヒドロホルミル化生成物の流れストリームから、分留によって未反応オレフィンを除去して、形成されたC4~C13アルデヒドを回収することができる。これらC4~C13アルデヒドは、次に、アルコールオキソアルコールへと水素化され得るか、あるいは酸オキソ酸へと酸化され得る。炭素数が単一の酸またはアルコールを上記の芳香族の酸のエステル化に使用することができ、あるいは炭素数が異なるものを使用して、製品コストおよび性能の要件を最適化することができる。かかるオキソOXO技術は、コスト面で有利なアルコールおよび酸を提供する。C4オレフィンのC5アルデヒドへのヒドロホルミル化、その後に続くC5アルコールへの水素化、あるいは、アルデヒドの二量化、その後に続くC10アルコールへの水素化または酸への酸化など、他の選択肢も考えられる。上記で検討した通り、この得られるC4~C13の酸またはアルコールは、単独で使用するか又は鎖長の異なる酸の混合物またはアルコールの混合物とともに使用するか、あるいは炭素鎖長が同一の異性体の混合物として使用して、混合エステルを製造することができ、可塑剤として使用することができる。炭素数および/または分岐レベルの混合には、利点があり、可塑剤の極性部位の末端に使用される核コアとなるアルコールまたは酸のそれぞれについて、PVCとの所望の適合性を達成することができ、なおかつ、他の可塑剤の性能特性に適合させることができる。この選択されたC4~C13の酸またはアルコールの平均の分岐は、1分子当たり0.2~4.0の分岐、より好ましくは1分子当たり0.8~3.0の分岐、または1分子当たり0.8~1.8の分岐である。さらに別の形態では、酸またはアルコールの試薬の残基として、可塑剤に組み込まれるC3~C13の分岐状アルキル基の平均の分岐は、1残基当たり0.2~4.0の分岐、好ましくは0.8~3.0の分岐、より好ましくは0.8~1.6の分岐、より好ましくは1アルキル残基当たり1.2~1.4の分岐の範囲である。出発オレフィン原料フィードは、C3=、ブテン、C5=、C6=、C7=、C8=またはC9=であってもよい。オキソアルコールおよびオキソ酸の典型的な分岐特性を以下の表1および表2に示す。ヒドロホルミル化する工程またはヒドロホルミル化は、一酸化炭素および水素の雰囲気下、コバルトまたはロジウム触媒で、少なくとも1つの炭素-炭素二重結合を有する化合物オレフィンを反応させる工程プロセスであり、それによって、少なくとも1つのアルデヒド部位を元の化合物に付加させるものである。米国特許第6,482,972号明細書は、ヒドロホルミル化オキソ工程プロセスを記載していて、この明細書はその全体が本明細書中に参照により援用される。あるいは、オキソ酸またはオキソアルコールは、米国特許第6,274,756号明細書中に記載されるように、短鎖アルデヒドのアルドール縮合によって、長鎖アルデヒドを形成し、続いて、酸化または水素化によって、それぞれオキソ酸またはオキソアルコールを形成することによって製造することができる。エステル化する工程またはエステル化は、カルボン酸部位と有機アルコール部位との反応であって、エステル結合を形成するものである。エステル化の条件は、当該技術分野においてよく知られており、0~300°Cの温度、およびルイス酸またはブレンステッド酸触媒などの均一または不均一のエステル化触媒の存在または非存在下が挙げられるが、これらに限定されない。一般に、可塑化されるあらゆるポリマーにおいて、溶媒和特性、揮発度および粘度の正しいバランスをとって許容可能な可塑剤の樹脂との適合性を得るためには、可塑剤が必要である。特に、20°Cでの動粘度が150mm2/秒よりも高い場合これは適切なASTM試験によって測定されるものである、あるいは20°Cでの円錐平板粘度が150cPよりも高い場合、これにより、調製の際に可塑剤の加工性が影響を受け、可塑剤を加熱して保存中に良好な移動を確保することが必要となってもよく、ポリマーと可塑剤との混合が必要となってもよい。また、揮発度は、非常に重要な因子ファクターであり、これにより、長期間にわたる可塑剤の調製組成安定性が影響を受ける。より高い揮発度の可塑剤は、プラスチック樹脂マトリックスから移行マイグレーションすることができ、物品への損傷ダメージを引き起こし得る。樹脂マトリックス中の可塑剤の揮発度は、熱重量分析を用いて、220°Cでのニートの可塑剤の重量損失減量によって、およそ予測することができる。ベンセンを水素および触媒の存在下で反応させることにより、シクロヘキシルベンゼンCHBを形成し、CHBを酸化させてシクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドCHBHPを形成することは公知である。非フタル酸エステル系の可塑剤に至る1つの可能性のある経路ルートは、シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドを酸および極性溶媒の存在下で反応させて、芳香族アルコールすなわち、6-ヒドロキシルヘキサノフェノン6-HHPを形成し、続いて、その後のカルボン酸および/またはアルコールでのエステル化によるものである。しかし、6-HHPを形成する先行技術の方法プロセスは、米国特許第2,950,320号明細書に開示のものなど、実に複雑で、かつ、最終生成物の収率が低い傾向がある。従って、本願は、先行技術の方法で知られているものよりも、より容易かつより高い選択性で6-HHPを製造する方法に関する。例えば、6-HHPの製造方法は、分子状酸素を含むガス分子状酸素O2または空気などおよびN-ヒドロキシフタルイミド触媒の存在下で、シクロヘキシルベンゼンを酸化させてシクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドを形成する工程と、次いで、極性溶媒および酸の存在下で、前記シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドのシクロヘキシル部位を開裂させて、6-ヒドロキシヘキサノフェノンを形成する工程とを包含し得る。有利には、かかる酸は、硫酸であり、かかる極性溶媒は、アセトン、ニトロメタン、ニトロベンゼン、アセトニトリル、ジメチルスルホキシドまたは水から選択されるものである。公知の先行技術の方法と比べて、ニトロメタンを極性溶媒として使用して、6-HHPに対する選択性を大きく増加させて達成させることが特に有利である。あるいは、6-ヒドロキシヘキサノフェノンは、空気または他の酸素含有ガス、ならびに金属共触媒と一緒にしたN-ヒドロキシフタルイミドNHPIの存在下で、シクロヘキシルベンゼンを酸化させることによって製造することができ、かかる金属共触媒において、その金属は、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuまたはそれらの混合物であってもよい。この金属共触媒は、アセテート、アセチルアセトネート、オキサレート、ニトレート、スルフェートまたはクロリドなどの金属塩の形態であってもよい。この製造した6-HHPは、いくつかの様々な反応経路によって処理され、以下の一般式の非フタル酸エステル系の可塑剤を形成することができる。[式中、Aは、-OCOR’または=Oであり、Xは、-COCORまたは-COORであり、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、同一または異なるものである]一実施形態においては、6-HHPは、第1のカルボン酸:RCOOH、好ましくはC4~C13オキソ酸と反応させて、そのペンダントヒドロキシル基をエステル化して、以下の式のモノエステルまたは以下の式のモノエステルの混合物を形成することができる。これらのモノエステルは、ポリマー用の可塑剤として、そのままで使用することができるか、あるいは、さらに反応させて、水素化により第2のペンダントヒドロキシル基を形成し、この第2のペンダントヒドロキシル基は、続いて、第2のカルボン酸:R’COOH、好ましくはC4~C13オキソ酸を用いてエステル化することにより、ジエステルを形成することができる。なお、この第2のカルボン酸は、第1のカルボン酸と同一でも、異なっていてもよく、本明細書の開示の芳香族ジエステルを形成するものである。この反応経路を以下に示す。別の実施形態では、6-HHPは、従来の技術を用いて、対応する酸すなわち、5-ベンゾイルペンタン酸5-BPAへと酸化され、このペンダント酸基は、アルコール:ROH、好ましくはC4~C13オキソアルコールを用いて、エステル化され、以下の式のモノエステルまたは以下の式のモノエステルの混合物を形成する。これらのモノエステルは、ポリマー用の可塑剤として、そのままで使用することができるか、あるいは、さらに反応させて、水素化によりペンダントヒドロキシル基を形成し、続いて、カルボン酸:R’COOH、好ましくはC4~C13オキソ酸を用いて、このペンダントヒドロキシル基をエステル化することによりジエステルを形成する。なお、このカルボン酸は、上記アルコールのRと同一または異なるアルキル残基R’を有していてもよく、本明細書に開示の芳香族ジエステルを形成するものである。この反応経路を以下に示す。発明者らは、C4~C13オキソアルコールおよび/またはオキソ酸が、上記のエステル化反応の反応剤として使用される場合に、形成されるオキソエステルが比較的に沸点の高い液体揮発度が低い液体の形態であり、可塑剤として、ポリマー組成物中に容易に組み込まれることを見出している。有利には、本明細書の開示は、以下の式のエステルまたは以下の式のエステルの混合物に関する。[式中、Aは、-OCOR’または=Oであり、Xは、-COCORまたは-COORであり、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、同一または異なるものである]都合のよいことに、かかるエステルは、このRおよびR’が、C4~C13オキソ酸またはC4~C13オキソアルコール、好ましくはC4~C9オキソ酸またはオキソアルコールのアルキル残基であり、同一でも、異なっていてもよいように調製される。上述のエステルは、以下の式のモノエステルであってもよい。[式中、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、炭素数は同一でも、異なっていてもよい]同様に、上述のエステルは、以下の式のジエステルであってもよい。[式中、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、炭素数は同一でも、異なっていてもよい]上記のエステルは、いずれもが、RおよびR’を有していてもよく、このRおよびR’は、C4~C13オキソ酸および/またはC4~C13オキソアルコールの混合アルキル異性体残基アルキル異性体残基が混合されたものであり、上記のエステルは、塩化ビニル樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、エチレン-酢酸ビニルコポリマー、ゴム、ポリメタアクリル樹脂およびそれらの組み合わせなどのポリマー、好ましくはポリ塩化ビニルの可塑剤として使用することができる。別の実施形態において、本開示は、以下の工程a、bおよびc1またはc2を含む6-ヒドロキシヘキサノフェノンからエステルを製造する方法に関する。a分子状酸素を含むガス空気または酸素などおよびN-ヒドロキシフタルイミド触媒の存在下でシクロヘキシルベンゼンを酸化させて、シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドを形成する工程、b極性溶媒アセトン、ニトロメタン、ニトロベンゼン、アセトニトリル、ジメチルスルホキシドまたは水の1つ以上などおよび酸硫酸などの存在下で、上記シクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドのシクロヘキシル部位を開裂させて、6-ヒドロキシヘキサノフェノンを形成する工程、および、c1式:RCOOH[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]の第1のカルボン酸を用いて、上記6-ヒドロキシヘキサノフェノンをエステル化して、以下の式のモノエステルを形成する工程、あるいは、c2上記6-ヒドロキシヘキサノフェノンを酸化させて、以下の式:のモノ酸を形成し、式:ROH[式中、Rは、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]のアルコールを用いて、上記モノ酸をエステル化して、以下の式のモノエステルを形成する工程。ジエステルを形成するために、当該方法は、さらに以下の工程を必要に応じて含んでいてもよい。前記モノエステルを水素化して、以下の式:の1つ以上の化合物を形成する工程、ならびに、式:R’COOH[式中、R’は、C4~C13アルキルであり、同一でも、異なっていてもよい]の第2のカルボン酸を用いて、上記ヒドロキシル基を、エステル化して、以下の式:[式中、RおよびR’は、C3~C13アルキルであり、炭素数は同一でも、異なっていてもよい]の1つ以上のジエステルを形成する工程。以下の実施例は、本明細書の開示内容および特許性のある製法の例示を意図したものであり、適切な場合、他の方法との比較を提供することを意図する。また、これには、それによって製造される生成物が含まれる。多数の改変モディフィケーションおよび変形バリエーションが可能であり、添付の[特許請求の範囲]の範囲内にあることが理解されるべきであり、また、本開示内容は、本明細書中に詳細に記載したもの以外にも他に実施できることが理解されるべきである。実施例1300mLのオートクレーブに、150.04gのシクロヘキシルベンゼンCHBおよび0.161gのN-ヒドロキシフタルイミドNHPIを充填した。N2のフローのもとで、このオートクレーブを110°Cに加熱した。次に、N2のフローを止めて、激しく攪拌しながら1000rpm、空気のフローを流し250cc/分、このオートクレーブを110°Cで7時間加熱した。次いで、オートクレーブをN2下で室温まで放冷し、内容物を酸化生成物として回収した。CHB酸化生成物をまとめ3007.5g、1のNa2CO3水溶液で洗浄3×460mLし、続いて、水洗し、有機相を分離した。淡黄色の有機相2756.6gを275.7gの無水MgSO4で乾燥させて、残留する水を除去した。最終洗浄生成物のNHPIの濃度は、未洗浄試料中の679ppmに対して、10ppm未満である。NHPIを除去した後、CHB酸化生成物を500mLの部分ポーションに分割し、1リットルのプラスチックボトルに入れた。ボトルを、5°Cに維持した冷蔵庫に入れる。白色のシクロヘキシルベンゼンヒドロペルオキシドCHBHPの結晶は2日間かけて成長し始めた。試料を冷蔵庫内で1週間放置した。液体をデカンテーションし、固体のCHBHP結晶を冷ペンタンで洗浄し、N2下で乾燥させた。CHBHPの収量は、500mLの酸化生成物当たり、44gであった。CHBHP結晶のGC分析により、純度は96であることが示される。結晶化後の母液中のCHBHP濃度は、結晶化前の19.3に対して、10.5である。量が4.61gの高純度のCHBHPを12.85gのアセトンに溶解させて、ストック溶液を調製した。循環温度浴を備えた5ccのジャケット付きのガラス製の連続攪拌槽型反応器CSTR中でこのアセトン溶液を10000ppmの硫酸と反応させた。安定した状態で、5分の滞留時間および54°Cの温度を達成した。1ccのアリコートを採取し、10のNa2CO3溶液で中和し、GCで分析した[ガスクロマトグラフィー:分析は、HP6890オートサンプラー、HPフレームイオン化検出器、およびJWScientificDB130メートルカラム0.32マイクロメートルの内径、1ミクロンのフィルム厚さ、100のジメチルポリシロキサンコーティングを備えたHewlettPackard5890GCを用いて行った。初期オーブン温度は60°Cであり、インジェクター温度は290°Cであり、検出器温度は300°Cであり、60°Cから300°Cまでの温度のランプ速度は10°C/分であった300°Cで14分間のホールドあり。フェノールおよびシクロヘキサノンについては、高収率が達成される表3。しかし、6-HHP収率は低いものであった。]実施例2量が2.162gの高純度のCHBHPを、3.888gのニトロメタンに溶解させて原液を製造したこと以外は、実施例1で示された手順に従った。量が4.036gのニトロメタン溶液を、循環温度浴を備えた5ccのジャケット付きのガラス製CSTR反応器に加えた。この溶液に、ニトロメタン中の5.72重量のH2SO4溶液0.2329gを加えた。即座に反応が起こり、温度が75°Cに上昇した。1ccアリコートを1分後および3分後に採取し、10のNa2CO3溶液で中和し、GCで分析した。6-HHPの収率は、顕著に増加した表4。6-HHPの著しく増加した収率は、本明細書中に開示の経路によって得られ得ることが、上記の実施例から理解することができる。溶媒の適切な選択によって、6-HHPへの選択率のさらなる増加が可能であると予測される。6-HHPは、従来のアルコール酸化技法によって、5-BPAに変換することができる。このようにして、6-HHPおよび5-BPAを安価な出発原料から製造する新規な方法が開示され、これらの両方が非フタル酸エステル系の可塑剤を製造する試薬として使用することができる。実施例35-ベンゾイルペンタン酸とオキソ-C10アルコールとのモノエステルの合成手順空気攪拌機、Dean-Starkトラップ、冷水冷却コンデンサーおよび窒素用のバブラーインアンドアウトを備えた4口の1リットル丸底フラスコに、5-ベンゾイルペンタン酸9142.2g、0.69モル、オキソ-C10アルコール327.5g、2.07モルおよびトルエン149.3g、1.6モルを加えた。反応混合物を150°Cで12時間、150~170°Cでさらに6時間加熱した。全加熱時間は18時間であった。次に、反応混合物を室温に冷却し、蒸留フラスコに移した。反応混合物を0.10mmまで高減圧下で分留した。幾つかの蒸留カットは、少量のアルコールおよび酸を含有していた。これらを再び合わせ、より軽質の不純物を減圧蒸留で除去した。濃縮生成物98.5純度を、さらに処理することなく、そのまま試験した。実施例45-ベンゾイルペンタン酸のオキソ-C10モノエステルのニートの特性熱重量分析TGAは、TAInstrumentsAutoTGA2950HR機器25~600°C、10°C/分、炉を通して60ccのN2/分の流れフロー、および天秤を通して40ccのN2/分の流れフローのもと、試料サイズ約10mgを用いて、実施例3で製造したオキソエステルC10BzC5で実施した。また、液体N2冷却の付属装置アクセサリ-130°C~75°C、10°C/分を備えたTAInstruments2920熱量計を用いて、示差走査熱量測定DSCを実施した。AntonPaar円錐平板25mm粘度計試料サイズ約0.1mLを用いて、粘度を20°Cで測定した。表5は、本エステルと、一般に市販されている可塑剤ジイソノニルフタレート;Jayflex登録商標DINP、ExxonMobilChemicalCo.との特性の比較を示す。記載のTgは、2回目の加熱での中点である。実施例55-ベンゾイルペンタン酸のオキソ-C10モノエステルで可塑化されたPVCの製造実施例3で製造したオキソエステルまたは、比較用の市販の可塑剤DINPの5.85g部分をエーレンマイヤーフラスコ中に秤量した。なお、このエーレンマイヤーフラスコは、テトラヒドロフランTHFインヒビターなしで前もって濯いで、ダストを除去したものであった。粉末のDrapex登録商標6.8CromptonCorp.およびMark登録商標4716ChemturaUSACorp.の安定剤の固体混合物重量で70:30の一部0.82gを攪拌子とともに添加した。上記固体を117mLのTHFインヒビターなし中に溶解させた。OxyVinyls登録商標240FPVC11.7gを粉末形態で加えて、フラスコの内容物をPVCの溶解が完了するまで室温で一晩攪拌した可塑化されない比較用の試料を製造するために、同一量の安定剤、100mLの溶媒および13.5gのPVCを用いて、PVC溶液を調製した。この透明な溶液を寸法が7.5インチ直径で0.5インチ深さの平坦なアルミニウム塗料缶の蓋インヒビターなしのTHFで予め濯いでダストを除去したものに均一に注いだ。窒素を穏やかにパージしながら、60°Cで2時間、オーブンにこの蓋を入れた。オーブンからパンを取り出し、約5分間にわたって放冷した。この得られた透明フィルムをアルミニウムから注意深く引き剥がし、ひっくり返して、パンへ均質に戻して配置した。次に、70°Cで一晩、減圧オーブン中にこのパンを入れて、残りのTHFを除去した。乾燥した可撓性フィルムを注意深く引き剥がすと、油性も不均等性も示さなかった。フィルムを小片にカットし、圧縮成形による試験片テストバーの調製に使用した小片のサイズは、モールドプレートの孔の寸法と同様であった。フィルム片を多孔スチールモールドプレートの孔に固定した。このプレートは、170°Cに予め加熱され、孔寸法20mm×12.8mm×1.8mmASTMD1693-95の寸法を有するものであった。別個の加熱および冷却のプラットフォームを備えたPHI社QL-433-6-M2モデルの液圧プレスで、このモールドプレートをプレスした。上方および下方のプレスプレートを、Teflon登録商標で被覆したアルミ箔で覆い、次の多段プレス手順を、段階の間でリリースすることなしに、170°Cで用いた:11~2トンの過圧で3分;210トンで1分;315トンで1分;430トンで3分;5リリース、および30トンのプレスの冷却段階7°Cで3分。次に、ノックアウトツールを用いて、最小限の屈曲で試料試験片サンプルバーを取り出した。フレキシブルバーを得た。これは、室温で保存した際、プレス加工から数週間、油性も滲出も示さなかった。2つの試験片を標準印刷テキスト上に配置することによって、外観および透明度について、これらの試験片を目視で評価した。また、これらの試験片の定性的な可撓性を手で大雑把に評価した。試験片をアルミニウムパンに入れ、次いで、時計皿で覆われたガラス結晶化皿の内部に、これらのパンを配置した。3週間にわたって室温で周囲条件下で、試験片を放置し、この老化エイジング期間中と、その終わりに再評価した。表6は、外観の値および注記を示す。実施例6可塑化PVC試験片の重量損失減量の研究評価用の実施例2で製造されたPVC試料試験片C10BzC5またはDINPのそれぞれ2つをアルミニウム秤量パンに別々に入れ、98°Cの対流オーブンの内部に配置した。熱い試験片の初期重量測定値および指定時間の間隔で採取された測定値を記録し、結果を試験片について平均した。追加の新たな試験片、あるいはモールドのオーバーフローから採取した薄い材料の小片を実施例4に記載されるような熱重量分析に付して、この調製した試験片における可塑剤の揮発度を評価した。結果を表7に示す。また、98°Cでの試験の終わりでの試験片の外観および可撓性に関する注記を示す。実施例7可塑化PVC試験片の湿潤老化エージングの研究実施例4で調製した2つの試料試験片DINPまたはC10BzC5において、標準的な1穴式のオフィス紙の穴開け器ホールパンチを用いて、試験片の一端から1/8インチで穴を開けた。スタンドおよび留め金フックを提供する銅製インサートを備えたガラスパイントジャーに試験片を吊したジャー1つ当たり2つの試験片。このジャーを約1/2インチの蒸留水で満たし、銅製インサートを調整して、水位の上方、約1インチに各試験片の底部があるようにした。ジャーを密封し、70°C対流オーブン中に入れ、その蓋の端部の周囲にTeflon登録商標テープを巻き付けることによって、さらに密封した。21日後、このジャーをオーブンから取り出し、約20分間放冷し、開封し、取り出された試験片を約1週間湿気により誘発された可逆的な不透明度が消失してしまうまでアルミニウムパン中で空気を両面に流れさせるための角度で試験片が支えられる状態であるいは銅製インサートから吊して、周囲条件下で放置した。透明度について試験片を目視評価した。試験片は、試験の継続期間デュレーション中、およびオーブンからの取出しの後の数日間、完全な不透明度を示した。結果を表8にまとめる。実施例8示差走査熱量測定DSCおよび動的熱機械分析DMTAによるPVC可塑化の実証液体N2冷却の付属装置アクセサリおよび三点曲げクランプアセンブリを備えたTAInstrumentsDMAQ980での三点曲げ動的機械熱分析DMTAを用いて、実施例4で製造したニートのPVCおよびPVC/可塑剤ブレンドの試料試験片の熱機械性能を測定した。試料を室温で装填し、3°C/分の冷却速度で-60°Cに冷却した。平衡後に、動的実験を次の条件を用いて、一定の振動数で行った:3°C/分の加熱速度、1Hzの振動数、20マイクロメートルの振幅、0.01のプリロードフォース、フォーストラック120。典型的には、2つまたは3つの各試料の試験片を分析した。数データは、別の試験が、データ品質に好ましい場合を除いて、最高の室温貯蔵弾性率を典型的に示す試験片最少の欠陥を有すると推定される試験片から取った。ガラス転移開始の値は、直線性からの第1一次の偏差からのタンジェントデルタ曲線の外挿によって得られた。このDMTA測定は、貯蔵弾性率弾性応答係数および損失弾性率粘性応答係数を与え、所定の温度での損失弾性率と貯蔵弾性率との比がタンジェントデルタである。Tg脆性-延性の転移の温度の始まり開始は、タンジェントデルタ曲線の急勾配変曲およびピークの始まりの前のベースラインからの直線性の第1一次の偏差から、タンジェントを外挿することによって、各試料について得られた。表9は、試験片についての多数のDMTAパラメータを提供する貯蔵弾性率が100MPaに等しくなる温度を選択して、PVCが一定量の剛性を失う温度の任意の尺度を提供し、剛性の損失が余りにも大きい場合は、PVC材料の加工が複雑になり得る。試料の可撓性使用温度範囲は、Tg開始と、貯蔵弾性率が100MPaである温度との間の範囲であると評価した。ニートのPVCについては、ガラス転移の低下および広がりがオキソエステル可塑剤の添加時に観察され、これは可塑化を示す。また、可塑化可撓性の高まりは、PVC室温貯蔵弾性率の低下によって実証された。また、示差走査熱量測定DSCを圧縮成形試料試験片について行った10°C/分で、-90°Cから100~170°Cまで。試料試験片の小部分約5~7mgあるいは薄膜の小片を分析用に切断し、試験片の最大表面と垂直方向に垂直カットのみを行って、上側および下側の圧縮成形の外皮を保存する。次に、この小片を上側および下側の外皮表面がパンの底部および上部と接触するようにして、DSCパンに入れた。結果を表9にまとめる。ニートのPVCについて、ガラス転移の低下および広がりは、オキソエステルによる可塑化を示すこれらの幅広い転移の数値を計算しやすくするために、各可塑化試験片についてのDSC曲線を類似のDMTA曲線と重ね合わせて、Tgの開始、中点および終了についての適切な温度領域を導いた。実施例9C10BzC5でのPVC可塑化のさらなる実証C10BzC5またはDINP比較としてを含有する可塑化PVC試料を、穏やかに攪拌しながら室温で混合し、次に340°Fのロールミルに入れ、6分間粉砕した。可撓性ビニルシートを取り出し、340°Fで圧縮成形した。これらの試料は、以下の組成を有した。すなわち、100phrのOxyVinyls登録商標240PVC樹脂;60phrのC10BzC5またはDINP;20phrのCaCO3;2phrのNaftosafe登録商標PKP314安定剤。組成物についてのデータの比較を表10に示す。本明細書において用いられる用語の意味は、当該技術分野におけるそれらの通常の意味を持つものとし、特に、HandbookofPetroleumRefiningProcesses,ThirdEdition,RobertA.Meyers編、McGraw-Hill2004が参照されるものとする。さらに、すべての特許および特許出願、試験手順ASTM方法などならびに本明細書中に引用される他の文献は、そのような開示が本開示と矛盾しない程度におよびそのような援用が許されるすべての権限のために参照により完全に援用される。また、数値の下限および数値の上限が本明細書中にて挙げられるとき、任意の下限から任意の上限までの範囲が考慮される。本明細書中にて用いられる商品名は、TM記号または登録商標記号によって示され、それらの名称がある種の商標権によって保護され得ること、たとえば、それらは様々な管轄において登録商標であり得ることを示すことにさらに留意されたい。本開示は、多数の実施形態および具体的な実施例に関して上記で記載されてきた。多くの変形形態が上記で詳述された説明を踏まえて当業者に示唆されるであろう。そのような明らかな変形形態はすべて、添付の[特許請求の範囲]の意図される全範囲内にある。"