材料を粉砕するための粉砕装置であって、前記装置は、間にチャンバを規定するよう、一方が他方の内部に偏心して搭載された、少なくとも2つの軸方向に延在する部材を含み、外側部材の内面は、その外側部材の軸を中心としており、内側部材の外面は、その内側部材の軸を中心としており、第1の部材および第2の部材の双方は、それらのそれぞれの軸を中心として回転可能であり、前記粉砕装置はさらに、粉砕すべき材料を混合チャンバへと導入するための入口と、粉砕された材料を混合チャンバから除去するための出口とを含み、所与の軸方向位置について、2つの部材間の径方向距離の変動が間隙を規定し、間隙は、間隙に入る材料に運動および応力を加えるために、周方向運動に対して交互に減少および増加し、チャンバを通過する材料は、内側部材および外側部材の軸方向配向に対して実質的に螺旋状の軌道を描き、チャンバ内の材料は、第1の部材および第2の部材の双方が同じ方向に回転する場合には、主として機械的に誘発された圧縮応力および流体に誘発された伸長応力を受け、第1の部材および第2の部材の双方が反対方向に回転する場合には、主として流体に誘発されたせん断応力を受ける、粉砕装置。第1の部材および第2の部材の表面は辺が平行な円筒として規定され、それにより、表面間の高応力間隙を規定する距離は、内側部材または外側部材の少なくとも一方をその軸に直交して変位させることによって調節され得る、請求項1に記載の粉砕装置。第1の部材および第2の部材の表面は円錐として規定され、それにより、表面間の高応力間隙を規定する距離は、内側部材または外側部材の少なくとも一方をその軸に沿って変位させることによって調節され得る、請求項1に記載の粉砕装置。内側部材および外側部材は、互いに独立して回転される、前述の請求項のいずれかに記載の粉砕装置。材料が高応力ゾーンから出るとすぐに材料への応力の印加から生じる熱を抽出するために、第3の部材がチャンバ内に軸方向に延在する、前述の請求項のいずれかに記載の粉砕装置。第3の部材の外面は、粒子再結合を阻止するために、材料が高応力ゾーンから出るとすぐに材料内に流動不安定性を誘発するよう構成されている、前述の請求項のいずれかに記載の粉砕装置。第3の部材の外面は、チャンバから除去された材料の各部分が他の部分と実質的に同じ応力および歪み履歴を受けたことを確実にするために、チャンバ内の材料の軸方向流を阻止するよう構成されている、前述の請求項のいずれかに記載の粉砕装置。表面同士が、一方が他方の上になって閉鎖しないことを確実にするために、局所的応力から生じる熱膨張が、局所化された熱抽出によって制御される、前述の請求項のいずれかに記載の粉砕装置。内側部材の数は1を上回る、前述の請求項のいずれかに記載の粉砕装置。プロセス材料と接触する内側部材または外側部材の表面は、その要素の残りから取外し可能なスリーブの内部に含まれている、前述の請求項のいずれかに記載の粉砕装置。プロセス材料と接触する外側部材の表面は、容器を形成するためにその要素の残りから取外し可能な部分の内部に含まれている、前述の請求項のいずれかに記載の粉砕装置。混合装置を提供することを含む、混合の方法であって、前記混合装置は、間にチャンバを規定するよう、一方が他方の内部に偏心して搭載された、少なくとも2つの軸方向に延在する部材を含み、外側部材の内面は、その外側部材の軸を中心としており、内側部材の外面は、その内側部材の軸を中心としており、第1の部材および第2の部材の双方は、それらのそれぞれの軸を中心として回転可能であり、前記混合装置はさらに、粉砕すべき材料を混合チャンバへと導入するための入口と、粉砕された材料を混合チャンバから除去するための出口とを含み、所与の軸方向位置について、2つの部材間の径方向距離の変動が間隙を規定し、間隙は、間隙に入る材料に運動および応力を加えるために、周方向運動に対して交互に減少および増加し、チャンバを通過する材料は、内側部材および外側部材の軸方向配向に対して実質的に螺旋状の軌道を描き、チャンバ内の材料は、第1の部材および第2の部材の双方が同じ方向に回転する場合には、主として機械的に誘発された圧縮応力および流体に誘発された伸長応力を受け、第1の部材および第2の部材の双方が反対方向に回転する場合には、主として流体に誘発されたせん断応力を受ける、混合装置を提供するステップを含む、方法。第1の部材および第2の部材の双方が同じ方向に回転する場合、実質的な破砕伸長作用を確実にするために、同じ表面速度が双方の表面に印加される、請求項12に記載の方法。第1の部材および第2の部材の双方が同じ方向に回転する場合、減少した破砕伸長作用および増加したせん断作用を確実にするために、異なる表面速度が双方の表面に印加される、請求項12に記載の方法。第1の部材および第2の部材の双方が反対方向に回転する場合、実質的なせん断作用を確実にするために、2つの個々の速度の合計から高い相対速度が印加される、請求項12に記載の方法。処理された材料の応力および歪み履歴の変動を達成するために、第1の部材と第2の部材との間の最小限間隙が変更される、請求項12~15のいずれかに記載の方法。処理された材料の応力および歪み履歴の変動を達成するために、第1の部材およびまたは第2の部材の相対回転速度およびまたは方向が変更される、請求項12~16のいずれかに記載の方法。処理された材料の応力および歪み履歴の変動を達成するために、流量が変更される、請求項12~17のいずれかに記載の方法。処理された材料の応力および歪み履歴の変動を達成するために、温度が変更される、請求項12~18のいずれかに記載の方法。処理チャンバの体積およびまたは流れおよびまたは熱伝達特性は、第3の要素の一構成を除去し、それを代替的に構成された第3の要素と置き換えることによって変更される、請求項12~19のいずれかに記載の方法。装置は、バッチ粉砕の目的に適用される、請求項12~20のいずれかに記載の方法。装置は、連続粉砕の目的に適用される、請求項12~20のいずれかに記載の方法。1つ以上の回転モードで、かつ1つ以上の処理変数設定を用いて連続的に構成された複数の期間にわたり、単一の装置が動作される、請求項12~22のいずれかに記載の方法。単一の装置が、1つ以上の回転モードで、かつ1つ以上の処理変数設定を用いて連続的に構成された、それを通る複数の通過を用いて動作される、請求項12~22のいずれかに記載の方法。複数の装置が、それらを同時に通る単一の通過を用いて動作され、各装置は、1つ以上のモードで、かつ1つ以上の処理変数設定を用いて構成されている、請求項12~22のいずれかに記載の方法。添付図面を参照して実質的に前述されたような、粉砕装置。添付図面を参照して実質的に前述されたような、粉砕方法。この発明の第1の局面によれば、材料を粉砕するための粉砕装置であって、前記装置は、間にチャンバを規定するよう、一方が他方の内部に偏心して搭載された、少なくとも2つの軸方向に延在する部材を含み、外側部材の内面は、その外側部材の軸を中心としており、内側部材の外面は、その内側部材の軸を中心としており、第1および第2の部材の双方は、それらのそれぞれの軸を中心として回転可能であり、前記粉砕装置はさらに、粉砕すべき材料を混合チャンバへと導入するための入口と、粉砕された材料を混合チャンバから除去するための出口とを含み、所与の軸方向位置について、2つの部材間の径方向距離の変動が間隙を規定し、間隙は、間隙に入る材料に運動および応力を加えるために、周方向運動に対して交互に減少および増加し、チャンバを通過する材料は、内側部材および外側部材の軸方向配向に対して実質的に螺旋状の軌道を描き、チャンバ内の材料は、第1および第2の部材の双方が同じ方向に回転する場合には、主として機械的に誘発された圧縮応力および流体に誘発された伸長応力を受け、第1および第2の部材の双方が反対方向に回転する場合には、主として流体に誘発されたせん断応力を受ける、粉砕装置が提供される。この発明の第2の局面によれば、材料が高応力ゾーンから出るとすぐに材料への応力の印加から生じる熱を抽出するために、チャンバ内に軸方向に延在する部材が提供される。この発明の第3の局面によれば、材料が高応力ゾーンから出るとすぐに材料の流動パターンを妨害し分離することによって破裂粒子の即時再結合を防止するために、チャンバ内に軸方向に延在する部材が提供される。この発明の特定の実施例を、例示のためにのみ、添付図面を参照してここに説明する。図1を参照すると、例示されたミルは、ステータハウジング3内のベアリング2において支持された第1のロータ1と、ステータハウジング6内のベアリング5において支持された第2のロータ4とを含む。第1のロータ1および第2のロータ4の軸は互いに平行であり、それらのそれぞれのステータハウジング3、6の面7、8に直交している。ステータハウジング3および6は、ロータ1の外端面10がロータ4の内面11の内側に位置し、これらの表面とステータ3の表面7との間に処理チャンバ12が形成されるよう、締結具9によってそれらのそれぞれの面7、8を介してともに接続されている。チャンバは、ロータ1とステータハウジング3との界面を封止するシール13、およびロータ4とステータスハウジング6との界面を封止するシール14によって最終的に囲まれている。処理材料は、外部手段図示せずによって通路15内にポンプ注入され、その後、通路16を通って処理チャンバ12に入り、チャンバの遠端へと放出される。処理材料は、通路15と同様にステータ3の壁を通過する通路17図2を通って処理チャンバを出る。熱交換器バッフル18が処理チャンバ12内に位置しており、ステータハウジング3の壁7に取付けられている。図2を参照すると、ステータハウジング6のアセンブリに対してステータハウジング3のアセンブリをXX軸の方向に沿って動かし、その後、両者の位置を締結具9によって固定することにより、ロータの面10、11間の径方向間隙19が調節可能である、ということが理解されるであろう。そのような動きに対応するために、ステータハウジング6には十分なゆとり20図1が設けられている。ロータ1およびロータ4は双方とも、回転式アクチュエータ図示せずによっていずれの方向にも独立して駆動可能である。この発明の好ましい一実施例では、ロータ1の回転の駆動方向は両方向から選択可能であるが、ロータ4の回転の駆動方向は選択できない。なお、ロータのいずれか一方が全く駆動されず、いずれかがたとえばブレーキによって回転を防止されるかまたは自由に回転するようにされていてもよい。この選択肢は、この好ましい実施例ではこれ以上説明しない。ロータ4の面11の回転運動は、チャンバ12内に含有されるプロセス材料に対して、接線方向の牽引力を及ぼす。この牽引力は、結果的に生じる面11に対する径方向遠心力を用いて、プロセス材料に回転を付与する。通路16を通ってチャンバ12に入るプロセス材料はそれにより、間隙19へと著しく方向付けられ、間隙19を通るよう推進されてから、チャンバに戻される。この循環流は、材料がチャンバの一方の端から他方へと軸方向に通過し、その後通路17を通って放出される際に、あらゆる材料に対して螺旋状の流動パターンを与える。双方のロータが同じ方向に回転している場合共回転、間隙19は、同じ方向に進む表面の間に形成される。この間隙に入る材料はしたがって、実質的に整列された高い牽引力を受ける。この作用は、引込まれた材料に高い伸長応力をかけるという効果を有しており、それにより、材料の各要素は、長さがその流れの方向に著しく伸長される。そのような伸長応力は、本質的に引張り応力条件下で、材料を破裂させるのに非常に有用である、ということが理解されるであろう。また、互いに近づく表面同士の同方向運動は、材料に対し、それらの流れおよび伸長応力に垂直な方向に直接的な機械的圧縮応力を付与し、ばらばらの粒子または粒子の集合体がそれらの表面間で機械的に破裂されるという結果を伴う、ということが理解されるであろう。間隙に入る引込まれた流体の速度は表面の速度と同様であるため、材料に直接付与されるせん断応力は、これらの状況下では比較的低い。ロータが反対方向に回転している場合反転、間隙19は、反対方向に進む表面の間に形成される。この間隙ゾーンにおけるせん断応力は、2つの表面の相対速度に正比例し、それらの分離距離に反比例するため、間隙を通過する材料に著しいせん断応力がかかる。これらのせん断応力は、流体媒体を通して印加されたせん断応力が破裂させるべき粒子の表面に伝達される本質的にせん断条件下において、材料を破裂させるのに非常に有用である。互いに近づく表面同士の逆方向運動は、大きい粒子または集合体が間隙ゾーンに容易に入ることを緩和し、それによりこの種の回転を、径方向間隙の長さと比べて比較的小さい粒子にとってより好適にする、ということが理解されるであろう。共回転および反転の双方において、間隙19内の材料に付与される応力は、XX軸に沿って間隙を小さくする設定で増加し、間隙を大きくする設定で小さくなる、ということが理解されるであろう。また、応力は、さまざまな表面の速度に比例して、および応力を受けるプロセス材料の粘度に比例して増加する、ということが理解されるであろう。双方の回転条件下において、間隙19を出た材料はチャンバ12の拡大ゾーンに入り、そこでは、ロータ4によって付与される遠心効果が材料を表面11の方へ押し進め、ひいてはチャンバ内でほぼ循環する流れを促す傾向がある。しかしながら、破裂粒子が安定化する際のそれらの進行中の物理的分離、ひいてはそれらの即時再凝集の防止を、分配混合作用を通して促進するためには、間隙19における応力印加の直後に、激しく攪拌された流動場を与えることが有益である、ということが理解されるであろう。反転モードでの動作時、出口ゾーンでの流体運動は、反対方向に動く表面によって付与された牽引力によって誘発された局所的循環流を与えられて、特に激しくなる。乱流を含むことが予想できるそのような激しい運動は、再凝集を防止するのに非常に有用である。共回転モードでの動作時、この区域での流れは表面と整列された流線によって支配されており、比較的それほど激しくない。図1、図2、および図3を参照すると、例示されたミルは、処理チャンバ12内に位置する組合された熱交換器およびバッフル18を含む。図3は断面ではないこのバッフルを示すことが理解されるであろう。バッフルは、回転面10および11に向かって延在するものの、それらとは接触していない、複数の平行な平面フィン状突起21を含む。これらのフィン状突起は、中空チャンバ23を包囲する外壁22から延在している。水などの冷却用流体が、外部アクチュエータ図示せずにより、ステータハウジング壁7の通路25を通ってチャンバ23へとポンプ注入される。冷却用流体は次に、チャンバ23の長さを下り、内部通路26を通って、次にステータハウジング壁7の通路24を通って、それから出る。これは対向流熱交換器構成を形成しているが、冷却用流体流の方向を反転させることによって同方向流熱交換器構成が適用可能である、ということが理解されるであろう。たとえばチャンバ12の表面との間で熱を伝達可能な冷却チャネルを有するロータおよび/またはステータを構成することにより、追加の熱伝達能力をこの発明に従った装置に搭載できる、ということが理解されるであろう。高い応力がかかった間隙ゾーン19からの出口の直近に熱交換を設けることに加え、バッフル突起21は、チャンバ12内の循環流パターンを妨害するよう、また、軸方向にチャンバを下る流れを妨げるよう作用する。この後者の作用は、チャンバ内のあらゆる材料が、それがチャンバ内にある間、間隙を回避するというよりもむしろ、間隙19を周期的に通過する、ということを確実にする。上述のように、図1、図2、および図3は、この発明の好ましい一実施例を示す。図4a、図4b、および図4cを参照すると、図解は、ロータ表面のさまざまな代替的構成を示している。図4aでは、ロータ表面27および28は、互いに対して、かつ双方のロータの軸に対して平行である。図4bでは、ロータ表面29および30は互いに平行であるが、表面29はその端に向かって先細になっており、一方、表面30はその端に向かって末広がりになっている。図4cでは、ロータ表面31および32は互いに平行であるが、表面31はその端に向かって末広がりになっており、一方、表面32はその端に向かって先細になっている。図4aに示す構成は、ロータ表面間の径方向間隙が軸XXに沿った相対運動によって調節されることを可能にする。図4bおよび図4cに示す構成は、ロータ表面間の径方向間隙が、軸XXに沿った相対運動に加え、または軸XXに沿った相対運動の代わりに、軸YYに沿った相対運動によって調節されることを可能にする。図4bおよび図4cに具現化された比較的小さいテーパ角は、比較的大きい軸方向運動で小さい径方向間隙調節が達成されることを可能にし、それにより精度を高める、という点で有利である。図4bおよび図4cに示すようなテーパ表面の適用は、チャンバ内の軸方向流パターンに影響を与える、ということが理解されるであろう。図4bに示す表面はより大きいロータの外側への正味の軸方向流を促進し、一方、図4cに示す表面は内側への正味の軸方向流を促進する。そのような効果は、特定の処理目的を達成するために、設計段階で選択可能である。図5を参照すると、図解は、外側ロータ34と組合された複数の内側ロータ33を示している。そのような構成の利点は、外側ロータ34に印加されている径方向の力の釣り合いを取る可能性を含む。図面は水平構成を示してきたが、この発明に従った装置は任意の配向で搭載可能である、ということが理解されるであろう。たとえば、ある状況では、材料が含有される容器を構成するより大きいロータを用いて装置を垂直に搭載することにより、バッチ混合が促進されてもよい。より大きいロータは、駆動シャフトの残りから分離可能な中空要素を有して構成されてもよく、それにより、比較的容易に取外される容器を提供する、ということが理解されるであろう。また、ロータ1および4は、表面10および11をそれぞれ含む取外し可能なスリーブを有して構成されてもよい、ということが理解されるであろう。この発明に従った装置は、バッチモードで、または連続モードで動作可能である。バッチモードでの好ましい動作方法では、材料は最初に、より大きい粒子サイズと釣り合った径方向間隙でロータが共回転駆動されることにより粉砕される。これは、より大きい粒子を比較的均質なより小さいサイズへと迅速に破裂させるために、高い圧縮力および/または破砕力、ならびに高い伸長応力をより大きい粒子に印加する。この段階の間、ロータ間の径方向間隙は、所望の粉砕度合に従って、一連の工程で減少され得る。粒子が細かく分割された状態で、間隙は、材料が挟まれてロータが反転駆動されることのないようなサイズに設定されてもよい。これは、間隙内の材料に高いせん断を印加し、それにより、粒子をより小さいサイズに減少させるであろう。この段階の間、ロータ間の径方向間隙はここでも、材料放出の準備ができるまで、所望の粉砕度合に従って、一連の工程で減少され得る。混合の各工程の期間は主として、バッチ内に含まれるあらゆる材料が間隙を通過したことを確実にする必要性によって決定付けられる。全プロセスの期間は、必要とされる間隙への漸進的変化の数に従って増加または減少し得る。全プロセスは、装置間で材料を運ぶ必要なく、単一の装置において達成可能である、ということが理解されるであろう。連続モードでの好ましい動作方法では、処理される材料は、ポンプなどの何らかの外部手段によって、装置へとポンプ注入される。ロータ間の径方向間隙を一定に保った状態で、粉砕チャンバを通過する材料は、高応力の径方向間隙を最低1回通過する。1つの粒子がチャンバを通るその移行中に経験する間隙通過数は、速度、間隙およびチャンバのサイズ、長さ、ならびにポンプ流量といった変数の関数である、ということが理解されるであろう。この処理ステップは、バッチ混合について上述したのと同じラインに沿って進行し、反転動作が共回転動作に先行するであろう。材料は一連のミルを通過可能であり、各ミルは所望の間隙、回転方向、および速度を有して構成されている。また、これに代えて、材料は、間隙、速度、および方向設定を周期的に調節して連続的に、または、材料を貯蔵容器との間で通過させ、各通過間で間隙、速度、および方向設定を調節して半連続的に、単一の装置を通って再循環されてもよい。単一の装置の場合、複数の粉砕装置内での材料の損失がなく、汚染のリスクが最小限で、全プロセスが単一の装置で達成可能である、ということが理解されるであろう。複数ミル構成の場合、装置の多機能能力が、相対的に短い生産操業を構成し動作させる柔軟性および経済性を高める、ということが理解されるであろう。なお、プロセスが安定した状態を保つ必要がある場合、粉砕中の材料に入力される機械的エネルギのレベルは、材料から抽出された熱エネルギのレベルと実質的に一致しなければならない。そうしなければ、機器および/または材料の熱劣化、または局所的熱膨張から生じる表面間の衝突破壊といった望ましくない結果がもたらされるであろう。したがって、熱交換の有効性はプロセスにとって重大である。これは表面工学の関数であり、それにより、表面区域および表面構成が対流熱伝達および位置付けにとって最適化され、それにより、熱交換面は、チャンバの重大区域内に、特に間隙からの出口ゾーン内に位置している。この発明に従った粉砕装置は、外部機器、たとえばポンプ、容器、熱交換器、および分析機器と組合せ可能である、ということが理解されるであろう。また、プロセスは、たとえば、課せられた順序付け制御などの開ループ制御法、または感知されたプロセス条件に基づいた閉ループ制御法に応答して、間隙、速度、および方向などの処理条件を自動的に調節することにより、自動化され得る、ということが理解されるであろう。この発明に従った装置および方法は、現在の従来技術に対する多くの利点を提供する。共回転装置または反転装置として動作する能力、およびこれがバッチ動作および連続動作の双方に提供する2つの異なる応力印加機構は、上述のような動作上の利点を提供する。反転作用は、所与のせん断速度を達成するために、個々の各ロータの回転速度が単一のロータ装置での場合よりも著しく低いということを確実にする。これは、駆動装置、ベアリング、シールなどに対する速度要件を減少させる上で大きな利点を有する。共回転および反転双方における独立した駆動装置の作用は、生成される応力場を最適化することに加え、ロータの粉砕面間の摩擦比を調節する上で著しい柔軟性を提供する。これは、高応力間隙ゾーンでの応力場の有効性を最大化する上で大きな利点となる。連続処理条件下で流量を変える能力は、材料がチャンバを通って移行する際の高応力間隙通過数を調整することにより、材料からの熱伝達を制御しつつ応力/歪み履歴が最適化されることを可能にする。応力印加直後ゾーンにおいて流動場を妨害する能力は、粒子が流体媒体内で安定化する際のそれらの相互分離を確実にすることにより、断片化された粒子の即時再凝集を防止する。チャンバを通る直接的な軸方向流を防止するバッフル構成の能力は、材料が均一のせん断/歪み履歴を受け、したがって最小時間内に均質性を達成する、ということを確実にする。全面に冷却を提供する能力は、粉砕プロセス中に最大レベルの機械的エネルギが印加可能であることを確実にする。一方のロータを他方のロータ内に配置することは、高い機械的エネルギから生じる局所化された熱膨張が、より大きいロータの表面をより小さいロータの表面から離れるよう膨張させる役割を果たし、それにより損傷を与える機械的衝突および干渉を回避する、ということを確実にする。排出体積が異なるバッフル熱交換器を交換することによって処理チャンバの自由体積を調節する能力は、この発明に従った粉砕装置の単品の処理特性が著しく変化することを可能にする。上述の利点のリストは包括的ではなく、例示として提供されている、ということが理解されるであろう。この発明は、粉砕が必要とされるあらゆる業界にわたって用途を有する。この発明の装置が適用可能な業界の例は、精製化学製品、石油化学製品、農業用化学製品、食料、飲料、医薬品、ヘルスケア製品、パーソナルケア製品、工業用および家庭用ケア製品、包装、印刷、塗料、ポリマー、水および廃棄物処理である。