第1接地板上に第1誘電体板を介して導体からなる線路が設けられ、前記線路と電磁的に接続する複数のアンテナ素子が設けられたアンテナにおいて、前記線路は、共振器長が管内波長の2n-1/2倍nは1以上の整数の共振器である第1線路と、電気的長さが前記管内波長の1/2倍よりも長い第2線路とを有し、単数または複数の前記第1線路と、前記第2線路とを所定間隔離間させて交互に繰り返し配列した構造であり、各前記アンテナ素子は、各前記第2線路にそれぞれ電磁的に接続されて設けられている、ことを特徴とするアンテナ。前記第1線路の長さ方向の両端部において、前記第1線路の長さ方向の側辺に対して、前記第2線路の端部の長さ方向の側辺が、所定間隔で対向していることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ。各前記アンテナ素子は、自由空間波長以下の間隔で配列されている、ことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のアンテナ。前記第2線路は、コの字型の凸状に屈曲されている、ことを特徴とする請求項3に記載のアンテナ。前記第1線路および前記第2線路は、相互に対向する両端の幅が他の部分の幅よりも広くなっていることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載のアンテナ。前記第1線路は、スタブを有することを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれか1項に記載のアンテナ。前記アンテナ素子は、矩形状の導体であり、前記第2線路に連続して接続されていることを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載のアンテナ。前記アンテナ素子は、導体からなる正方形のパッチアンテナであり、導体からなる給電線路によって前記第2線路に連続して接続されている、ことを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載のアンテナ。前記線路上および前記第1誘電体板上に位置する第2誘電体板と、前記第2誘電体板上に位置する第2接地板とをさらに有する、ことを特徴とする請求項1ないし請求項8のいずれか1項に記載のアンテナ。前記第1接地板または前記第2接地板の面に垂直な方向において、前記アンテナ素子と対向する位置に、窓が開けられていることを特徴とする請求項9に記載のアンテナ。前記アンテナ素子は、前記第1接地板に穿たれた矩形のスロットである、ことを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載のアンテナ。前記線路上および前記第1誘電体板上に位置する第2誘電体板と、前記第2誘電体板上に位置する第2接地板とをさらに有し、前記アンテナ素子は、前記第1接地板または前記第2接地板に開けられた矩形のスロットである、ことを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載のアンテナ。前記窓の領域には、前記第2線路が位置しないことを特徴とする請求項10に記載のアンテナ。前記アンテナ素子の前記第2線路に対する電磁的な接続点は、前記第2線路の信号の伝搬方向に沿った経路の中点から変位していることを特徴とする請求項1ないし請求項13のいずれか1項に記載のアンテナ。しかし、特許文献1に記載のアレーアンテナでは、車載用ミリ波レーダで使われる76~77GHzでの1GHzの周波数変化では、ビームの走査角度は約1.5度程度で小さかった。また、特許文献2の漏れ波アンテナでは、メタマテリアル構造が周期的に1列に並んでおり、その上にアンテナ素子を並べている。アンテナ素子とメタマテリアル構造との距離が近く結合が強いため、放射量を制御するためにアンテナ素子の形状や寸法を変化させると、メタマテリアル構造の特性も変化し、ビームの振れ角も変化してしまう。すなわち、アンテナ素子からの放射量と、ビームの振れ角を独立に制御できないという課題がある。また、非特許文献1のフランクリン型のアンテナでは、移相量の調整によってビーム角度の調整が可能であるが、各セルからの放射量の制御ができないため効率が低く、また低サイドロープ化も実現できていない。そこで本発明の目的は、ビームの走査角度を大きくでき、かつ、その走査角度と各アンテナ素子からの放射量を独立に制御できるアンテナを実現することである。第1の発明は、第1接地板上に第1誘電体板を介して導体からなる線路が設けられ、線路と電磁的に接続する複数のアンテナ素子が設けられたアンテナにおいて、線路は、共振器長が管内波長の2n-1/2倍nは1以上の整数の共振器である第1線路と、電気的長さが管内波長の1/2倍よりも長い第2線路とを有し、単数または複数の第1線路と、第2線路とを所定間隔で交互に繰り返し配列した構造であり、各アンテナ素子は、各第2線路にそれぞれ電磁的に接続されて設けられている、ことを特徴とするアンテナである。本発明の管内波長は、アンテナにおいて使用される周波数帯における線路を伝搬する電磁波の波長を意味する。望ましくは中心周波数における管内波長である。また、管内波長の2n-1/2倍とは、厳密に2n-1/2倍であることを意味するのではなく、本発明の作用、効果を発揮する程度に2n-1/2倍からずれた値であってよい。たとえば管内波長の2n-1/2×0.8~2n-1/2×1.2倍の範囲である。共振器である第1線路の構造は、共振器の電気長が管内波長の2n-1/2倍となる構造であればどのような構造であってもよい。たとえば、電気的長さが管内波長の2n-1/2倍の直線状であってもよい。また、線路の両端を太くすることで物理長が管内波長の2n-1/2倍よりも短くなるようにしてもよい。望ましいのは、電気的長さが最も短くなるn=1、つまり管内波長の1/2倍の場合である。第1線路にインダクタとして作用するスタブを設け、いわゆるメタマテリアル構造とすることで、物理長を管内波長の2n-1/2倍よりも短くしてもよい。メタマテリアル構造を採用することで、電気的長さが管内波長の1/2倍で、物理的長さが1/4波長程度の共振器を実現することも可能である。第1線路は、単数であってもよいし、複数個を並べてもよい。共振器として動作する第1線路を複数個並べることにより位相の変化量がさらに増大し、周波数変化によるビーム方向の振れ角もより大きくすることができる。また、第2線路の電気的長さは、管内波長の1/2倍よりも長く、各アンテナ素子の励振位相が中心周波数において同相となれば任意の長さでよい。ただし、長すぎるとパターンレイアウトが難しくなったり、占める面積が大きくなってしまうなどの問題があるため、管内波長の2倍以下とすることが望ましい。より望ましい第2線路の電気的長さは、管内波長の0.7~1.5倍である。第1線路と第2線路との電磁的結合は、第1線路の長さ方向の両端部において、第1線路の長さ方向の側辺に対して、第2線路の端部の長さ方向の側辺が、所定間隔で対向させて実現しても良い。また、第1線路と第2線路の相互に対向する両端の幅が他の部分の幅よりも広くして、信号の伝搬方向に垂直な方向の幅の広い部分で、所定間隔隔てて対向させることにより実現しても良い。各アンテナ素子の間隔は、自由空間波長以下となるようにすることが望ましい。グレーティングローブが抑制され、所望の指向性ビームを得ることが容易となる。各アンテナ素子の間隔が自由空間波長以下となるように、第2線路を任意のパターンに屈曲させていてよく、曲線状に屈曲させてもよい。特に、コの字型の凸状に屈曲させるのが簡便で望ましい。また、第2線路の屈曲部分の角を落とすことが望ましい。屈曲部分で電磁波が反射して効率が低下するのを防止するためである。より望ましい各アンテナ素子の間隔は、自由空間波長の0.7~0.95倍である。アンテナ素子は、第2線路に電磁的に接続されていればよく、第2線路に連続して直接接続されている場合だけでなく、間接に接続されている場合であってもよい。アンテナ素子として、たとえば長さが管内波長の1/2倍の矩形の導体や、パッチアンテナを用いることができる。アンテナ素子を矩形の導体とする場合、その長さ方向によって放射される電磁波の偏波方向を制御することができ、幅によって放射強度を制御することができる。また、アンテナ素子をパッチアンテナとする場合は、パッチアンテナと第2線路とを接続する給電線路の方向によって放射される電磁波の偏波方向を制御することができる。また、第1接地板にアンテナ素子として動作するスリットを設けて、このスリットと第2線路とを間接的に接続する構成としてもよい。また、線路上および第1誘電体板上に第2誘電体板をさらに設けて線路を誘電体中に封止し、第2誘電体板上に第2接地板をさらに設けてトリプレート型の構造とすることが望ましい。アンテナ素子部分以外からの電磁波の放射が抑制され、より効率的となるからである。このようなトリプレート型とする場合には、第1誘電体板または第2接地板の面垂直方向においてアンテナ素子と対向する位置に窓を開けることで、より効率的に電磁波を放射、吸収させることができる。この場合に、窓の領域には、第2線路が位置しないように、アンテナ素子のみが位置するように、窓を形成することが望ましい。開口により発生する交叉偏波成分を弱めることができる。また、アンテナ素子の第2線路に対する電磁的な接続点は、第2線路の信号の伝搬方向に沿った経路の中点から変位していても良い。勿論、アンテナ素子の接続点は、第2線路の中点であっても、中点付近であっても良い。アンテナ素子の接続点を第2線路の信号の伝搬方向の中点から変位した位置に設けることで、アンテナ素子からの放射量を適正に低減でき、指向性を適正に制御できる。第2の発明は第1発明において、第1線路の長さ方向の両端部において、第1線路の長さ方向の側辺に対して、第2線路の端部の長さ方向の側辺が、所定間隔で対向していることを特徴とするアンテナである。第1線路の側辺と第2線路の側辺とが所定間隔を隔てて対向することにより、この部分で第1線路と第2線路とは電磁結合をする。第3の発明は、第1または第2の発明において、各アンテナ素子は、自由空間波長以下の間隔で配列されていることを特徴とするアンテナである。第4の発明は、第3の発明において、第2線路は、コの字型の凸状に屈曲されている、ことを特徴とするアンテナである。この場合に、アンテナ素子の電磁的な接続点は、凸部に位置することが望ましい。第5の発明は、第1の発明から第4の発明において、第1線路および第2線路は、相互に対向する両端の幅が他の部分の幅よりも広くなっていることを特徴とするアンテナである。この幅が広くなった部分で、第1線路の端と第2線路の幅の広い端が所定間隙を隔てて対向し、電磁結合することになる。第6の発明は、第1の発明から第5の発明において、第1線路は、スタブを有することを特徴とするアンテナである。第7の発明は、第1の発明から第6の発明において、アンテナ素子は、矩形状の導体であり、第2線路に連続して接続されていることを特徴とするアンテナである。第8の発明は、第1の発明から第6の発明において、アンテナ素子は、導体からなる正方形のパッチアンテナであり、導体からなる給電線路によって第2線路に連続して接続されている、ことを特徴とするアンテナである。第9の発明は、第1の発明から第8の発明において、線路上および第1誘電体板上に位置する第2誘電体板と、第2誘電体板上に位置する第2接地板とをさらに有する、ことを特徴とするアンテナである。第1誘電体板と第2誘電体板の材料は異なっていてもよいが、同一材料である方が作製が容易であり望ましい。第10の発明は、第9の発明において、第1接地板または第2接地板の面に垂直な方向において、アンテナ素子と対向する位置に、窓が開けられていることを特徴とするアンテナである。第11の発明は、第1の発明から第6の発明において、アンテナ素子は、第1接地板に穿たれた矩形のスロットである、ことを特徴とするアンテナである。第12の発明は、第1の発明から第6の発明において、線路上および第1誘電体板上に位置する第2誘電体板と、第2誘電体板上に位置する第2接地板とをさらに有し、アンテナ素子は、第1接地板または第2接地板に穿たれた矩形のスロットである、ことを特徴とするアンテナである。第13の発明は、第10の発明において、窓の領域には、第2線路が位置しないことを特徴とするアンテナである。また、第14の発明は、第1の発明から第13の発明において、アンテナ素子の第2線路に対する電磁的な接続点は、第2線路の信号の伝搬方向に沿った経路の中点から変位していることを特徴とするアンテナである。第1の発明では、線路の構造を、共振器である第1線路と、第1線路と一定距離隔てた第2線路とを交互に繰り返し設けた構造としている。共振器である第1線路を設けたことによって、周波数変化による透過位相の変化量がより拡張される。その結果、周波数変化によるビーム方向の振れ角が大きくなる。また、第2線路の電気的長さを管内波長の1/2倍よりも長くすることで、第2線路が共振器として作用しないようにしている。これにより、アンテナ素子の特性とは独立して、第1線路の共振器としての特性を制御することができる。すなわち、第1の発明のアンテナでは、利得、偏波方向、サイドロープのレベルなどの制御と、周波数変化によるビーム方向の振れ角とを、独立に制御可能である。また、本発明のアンテナを車載用ミリ波レーダに用いれば、周波数によってビームの走査角度が調整できるので、車載用ミリ波レーダの車両への取付角度を手動で調整する必要がなくなり、生産性を向上させることができる。また、第2発明のように、第1線路と第2線路との電磁的結合は、第1線路の長さ方向の両端部において、第1線路の長さ方向の側辺に対して、第2線路の端部の長さ方向の側辺が、所定間隔で対向させて実現することにより、製造誤差による周波数特性のばらつきを抑制することができる。また、第2線路の側辺が第1線路の側辺と対向していることから、第2線路が第1線路と電磁結合の後、直角に立ち上がった形状の場合に、両立ち上がり部分の間隔を狭くできることから、アンテナを小型化できる。また、結合部分の容量は、第2線路の側辺と第1線路の側辺との対向部分の長さを変化させることで、容易に制御できる。この重なり部分を長くすることで、周波数特性に対する均一性を向上させることができる。また、第3の発明のように、各アンテナ素子の間隔を自由空間波長以下とすると、グレーティングローブが抑制されて所望の指向性ビームを得ることが容易となる。また、第4の発明のように、第2線路をコの字型の凸状とすることで、容易にアンテナ素子間の距離を自由空間波長以下とすることができる。また、第5の発明によると、第1線路と第2線路とのギャップによって形成される容量が増加するため、周波数変化によるビームの振れ角をより大きくすることができる。また、第6の発明によると、スタブがインダクタとして作用するため、電気的長さをλ/2に保持したまま第1線路の物理長をより短縮することができる。また、第7、8の発明のように、アンテナ素子として矩形の導体や、パッチアンテナを採用することができる。また、第9の発明によると、アンテナ素子以外からの電磁波放射が抑制され、より効率的なアンテナとすることができる。また、第10の発明によると、アンテナ素子から放射される電磁波をより効率的に外部へと放射させることができる。また、第11、12の発明のように、接地板に開けたスロットをアンテナ素子として採用することができ、特に第11の発明によると、アンテナ素子以外からの電磁波放射が抑制され、より効率的なアンテナとすることができる。また、第13の発明のように、窓の領域には、第2線路が位置することなくアンテナ素子のみが位置するように、窓を形成することにより、開口により発生する交叉偏波成分を弱めることができる。また、第14の発明のように、アンテナ素子の第2線路に対する電磁的な接続点を、第2線路の信号の伝搬方向に沿った経路の中点から変位させることにより、アンテナ素子からの放射量を適正に低減でき、指向性を適正に制御できる。以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明は実施例に限定されるものではない。図1は、実施例1のアンテナの構成を示した断面図、図2は上部から見た平面図である。実施例1のアンテナは、第1接地板10と、第1接地板10上に形成された第1誘電体板11aと、第1誘電体板11a上に形成されたストリップ線路13と、ストリップ線路13上および第1誘電体板11a上に形成された第2誘電体板11bと、第2誘電体板11b上に形成された第2接地板12と、ストリップ線路13に接続するアンテナ素子14と、によって構成されている。第1誘電体板11aと第2誘電体板11bは、一体となって誘電体層11を形成する。このように、実施例1のアンテナは、第1接地板10と第2接地板12とに挟まれた誘電体層11中にストリップ線路13を有したトリプレート型のアンテナである。以下、λは76.5GHzにおける管内波長であり、λ=λ0/εr12λ0は76.5GHzの自由空間波長で約3.9mm、εrは誘電体層11の比誘電率で表わされる。図3は、ストリップ線路13とアンテナ素子14の平面パターンを示した図であり、図4は、平面パターンの一部を拡大して示した図である。ストリップ線路13は、共振器である第1線路130と、アンテナ素子14が接続する第2線路131で構成されており、第1線路130と第2線路131が所定距離離間して交互に繰り返し一方向図3においてx軸方向に向かって並んだ構成となっている。各アンテナ素子14は、各第2線路131の中心の位置に接続されている。また、ストリップ線路13の終端には、残留電力を放射させるためのアンテナ素子132が接続されている。図5は、第1線路130の近傍を拡大して示した図である。図4、5のように、第1線路130はx軸方向に伸びる直線状の線路で、第2線路131間に挿入されている。第1線路130の線路方向の電気的長さはλ/2であり、共振器として作用する。第1線路130の両端130a第2線路131と向かい合う部分は幅が広がっており、λ/2共振器の小型化を図っている。第2線路131は、4ヶ所を直角に折り曲げたコの字型の凸状の線路である。また、第2線路131の両端131a第1線路130と向かい合う部分は、第1線路130の両端と同様に、幅が広がっている。また、第2線路131の屈曲部分131bは、線路方向に対して45度に切り落とされており、屈曲部分における電磁波の反射を抑制している。なお、第2線路131は、電気的長さがλ/2以上の長さで、各アンテナ素子14の励振位相が中心周波数において同相であれば任意の長さでよい。これは、λ/2より短いと第2線路131が共振器として動作して、アンテナ素子14が接続されたときに共振特性が大きく変化するため、反射や位相の周波数特性が大きく変化してしまい、アンテナの励振位相を制御できないためである。そこで、第2線路131の電気的長さをλ/2以上とし、共振器として動作しないようにしている。その結果、アンテナの特性を、アンテナ素子14による特性と、第1線路の共振器としての特性とでそれぞれ独立して制御することができる。ここで、アンテナ素子14による特性は、たとえば利得や偏波方向、サイドロープのレベルなどである。アンテナ素子14は、長さ約λ/2の矩形の導体である。アンテナ素子14は、第2線路131の、x軸方向に平行で第1線路130と同一直線上ではない部分131c以下、アンテナ素子結合部分というに接続している。また、アンテナ素子14の長さ方向は、x軸方向に45度をなしている。これは、電磁波の偏波方向をx軸方向に対して45度とするためである。なお、この実施例1のアンテナは、偏波方向をストリップ線路13の方向x軸方向に対して45度としているが、アンテナ素子14の長さ方向とx軸方向との成す角度によって任意の偏波方向とすることが可能である。アンテナ素子14の幅は、図3に示すように、ストリップ線路13の終端に向かうにつれて広くなっている。このアンテナ素子14からの電磁波の放射強度は、幅が広いほど強くなり、狭いほど弱くなる。アンテナ素子14の幅をこのように設定したのは、給電点に近いほどアンテナ素子14からの電磁波の放射強度が強くなるためであり、各アンテナ素子14の放射強度のばらつきを幅によって補正している。第2線路131を屈曲させたのは、各アンテナ素子の間隔がλ0以下となるようにするためである。各アンテナ素子14の間隔がλ0よりも広くなると、グレーティングローブが発生してしまい、所望の指向性ビームを得られなくなってしまう。ただし、各アンテナ素子14の間隔が狭すぎても、アンテナ素子14同士が相互に作用してしまうため、0.5λ0以上の間隔とすることが望ましい。より望ましい間隔は、0.7~0.95λ0である。第2接地板12には、図2に示すように、矩形の窓15が複数開けられている。この窓15は、z軸方向において各アンテナ素子14と対向する位置に設けられている。窓15は、長辺がアンテナ素子14の長さ方向と平行で、短辺はそれに直交する。この窓15は、アンテナ素子14の電磁波の放射、吸収効率を高めるために設けたものである。なお、この実施例1では、電磁波を第2接地板12側から放射、吸収させるために、窓15を第2接地板12に開けているが、電磁波を第1接地板10側から放射、吸収させたい場合には、窓15を第1接地板10の方に開けてもよい。第1線路130と第2線路131との合計の長さは、各アンテナ素子14での給電位相が、設計周波数において同相となるように調整されている。すなわち、ビームの方向が、第1接地板10、第2接地板12に垂直な方向z軸方向となるように設計されている。給電点図示しないから供給される電力の周波数が設計周波数からずれると、各アンテナ素子での給電位相に一定の位相差が生じる。これにより、ビームの方向が変化する。実施例1のアンテナでは、共振器として動作する第1線路130により、位相差がより拡張されるため、ビームの方向の変化もより大きくなる。どの程度位相差が拡張されるかは、第1線路130と第2線路131とのギャップによって形成される容量の大きさによって制御することができる。つまり、第1線路130と第2線路131との離間距離や、第1線路130、第2線路131の両端の幅の広げ具合などによって制御することができる。以上のように、実施例1のアンテナでは、周波数変化によるビームの方向の振れ角が、特許文献1のような従来のアレーアンテナと比較して、より大きくすることができる。図6は、動作周波数を76GHzとした場合と、77GHzとした場合の実施例1のアンテナのzx平面での指向性について、シミュレーションにより求めた結果を示すグラフである。グラフにおける仰角は、0度の方向がz軸方向である。76GHzにおける指向性と77GHzにおける指向性とを比較すると、ビームの方向が約4度異なっていることがわかる。したがって、実施例1のアンテナでは、76~77GHzの1GHzの周波数変化によって、ビームの方向を約4度振ることができることがわかる。図7は、実施例2のアンテナの構成を示した断面図である。実施例2のアンテナは、第1接地板20と、第1接地板20上に形成された第1誘電体板21と、第1誘電体板21上に形成されたマイクロストリップ線路23と、によって構成されている。マイクロストリップ線路23の平面パターンは、図3、4に示すストリップ線路13と同様のパターンであり、第1線路130と同様のパターンである第1線路230と、第2線路131と同様のパターンである第2線路231とが、一定距離離間して交互に繰り返し並んだ構成である。第1接地板20には、複数の矩形のスロット24が設けられている。スロット24は、マイクロストリップ線路23の線路方向x軸方向に対して45度の角度を成して配置されている。また、各スロット24の位置は、図8に示すように、第1接地板20に垂直な方向z軸方向からみて、各第2線路231のx軸方向に平行で第1線路230と同一直線上ではないアンテナ素子結合部分231cに、スロット24の一角が重なるような位置である。このスロット24は、第2線路231と電磁的に接続し、アンテナ素子として動作する。この実施例2のアンテナもまた、実施例1と同様に、共振器として動作する第1線路によって、周波数変化による位相差が大きく拡張されるため、ビーム方向の振れ角が大きい。実施例3のアンテナは、実施例1のアンテナにおいて、第1線路130に替えて以下に説明する第1線路330を所定距離離間して2つ並べた構造である。図9に示すように、第1線路330は、両端の幅が広がった直線状の線路330aと、その線路330aの中央部に、線路方向x軸方向に直交して十字型に設けられた2つのスタブ330bとで構成されている。このスタブ330bはインダクタとして作用し、これによってλ/2共振器の物理的長さを約0.25λに短縮している。λ/2共振器として作用する第1線路330を2つ並べた構成とすることで、アンテナ素子14間の位相差を実施例1の場合よりもさらに拡張することができ、周波数変化によるビーム方向の振れ角をさらに拡大することができる。なお、上記の第1線路330を2つ並べる構成は、実施例2のアンテナにおいても採用可能である。次に本発明の実施例4に係るアンテナの構成を図11、図12に示す。実施例1と同一の要素には、同一符号が付されている。本実施例は、実施例1に対して、第1線路と第2線路との電磁的な結合部分の構成が異なるのみである。第1線路430は信号の伝搬方向x軸の長さが管内波長の1/2の直線である。実施例1と異なり、両端は幅が太くなっていない。第2線路431は実施例1と同様にコの字形状に直角に屈曲されて形成されている。第2線路431の端は、実施例1と異なり太くなっていない。そして、第1線路431の両端部の信号の伝搬方向に伸びた側辺430aと、第2線路431の端部の信号の伝搬方向に伸びた側辺431aとが、所定間隙を隔てて対向している。側辺430aと側辺431aとの対向長Lと、間隙長Dは、形成される結合容量とインダクタンスの値に応じて決定すれば良い。対向長Lは、線路の幅よりは長い。このように、第1線路430と第2線路431とは側辺430aと側辺431aとで電磁結合させているので、第1線路430の両側に位置する第2線路431の立上り部431d、431e間の距離Wを、実施例1に比べて短くすることができる。この結果、実施例1に比べて、本実施例1のアンテナは長さを短くでき、小型化できる。また、線路の幅より長い対向長Lを有した側辺430aと側辺431aとにおいて電磁結合させているので、間隙長Dや対向長Lに関して製品毎の加工誤差を小さくすることができる。また、間隙長Dや対向長Lの製品毎のばらつきに対して、実施例1に比べて周波数関する指向特性の変動が小さくなる。アンテナ素子14、アンテナ素子14が接続されるアンテナ素子結合部分431cは、実施例1と同一である。また、本実施例でも、実施例1と同様に、第1接地板10、第1誘電体板11a、第2誘電体板11b、第2接地板12、窓15を有している。また、本実施例の構成は、上記した実施例2の図7に示す構成、実施例3の図9に示す構成にも用いることができる。図9の場合には、図12に示すように、2つ連結された第1線路530の両端部の側辺530aに対して、側辺531aが所定間隔を隔てて対向する2つの第2線路側531を有している。このように構成することも可能である。次に、実施例5にかかるアンテナについて説明する。実施例1の構成に応用した実施例5のアンテナを図13に示す。実施例1では、アンテナ素子14は、第2線路131の信号の伝搬方向に沿った線路長の中点において、接続されていた。本実施例では、アンテナ素子14と第2線路131との接続点を、この中点の位置から変位させたものである。第1線路130と平行なアンテナ素子結合部分131cの長さの中点から変位した位置に、各アンテナ素子14は接続されている。このように構成することにより、アンテナ素子14からの電磁波の放射量を適正に低減することができ、アンテナの長さ方向に沿った放射分布を均一にすることができ、指向特性を良好に制御することができる。また、窓15は、短冊形状のアンテナ素子14の長辺14aに平行な長辺15aを有した長方形に構成されている。窓15の短辺15bの中点に、アンテナ素子14は、窓15の長辺15aに平行に伸びている。そして、窓15の直下には、第2線路131が存在しないように、アンテナ素子結合部分131cに対する窓15の位置が決定されている。このようにすることで、窓15の開口により発生する交叉偏波成分を抑制することができ、偏波特性を良好に維持することができる。本実施例の特徴であるアンテナ素子14を第2線路131の信号の伝搬方向に沿った線路長の中点から変位した位置に接続する構成は、実施例2、実施例3にも応用することができる。実施例2に応用した場合には、図8に示すスロット24と第2線路231との電磁結合の位置を、第2線路231の信号の伝搬方向に沿った長さの中点アンテナ素子結合部分231cの中点から変位させた位置とすることができる。この変位量は、スロット24からの電磁波の放射量が所定値となるように決定すれば良い。また、窓15の直下には、第2線路131が存在しないように、アンテナ素子結合部分131cに対する窓15の位置を決定する構成は、実施例3のアンテナにも応用することができる。[その他の変形例]上記実施例1において、アンテナ素子14として長さλ/2の矩形の導体を用いたが、実施例2のように、第1接地板10または第2接地板12に矩形のスロットを設け、そのスロットをアンテナ素子としてもよい。その場合には第2接地板12に窓15を設ける必要はない。また、図14のように、アンテナ素子14として、一辺が約λ/2の正方形の導体であるパッチアンテナ34aと、第2線路131のアンテナ素子結合部分131cとを接続する給電線路34bとを用いてもよい。この場合、給電線路34bの方向によって、偏波方向を制御することができる。また、このようなパッチアンテナ34を採用する場合も、第2接地板12に窓35を開けることで、電磁波の放射、吸収効率を向上させることができる。また、上記実施例2において、第1接地板20にスロット24を設けずに、実施例1のように、第2線路231に接続する長さλ/2の矩形の導体を設けてアンテナ素子としてもよい。また、上記図10のように、パッチアンテナ34aと給電線路34bをアンテナ素子として採用してもよい。また、上記実施例1~5では、第1線路の電気的長さをλ/2としたが、2n-1λ/2nは1以上の整数としても、共振器として動作させることができる。