"互いに平行に配置された一対の振動腕部と、前記一対の振動腕部の長さ方向における基端部側を一体的に固定する基部と、を備え、前記一対の振動腕部の主面には、前記振動腕部の前記基端部側に位置する第一の溝部と、前記第一の溝部に対して前記振動腕部の先端部側に位置する第二の溝部と、が形成され、前記第一の溝部は、前記振動腕部の主面上において、前記振動腕部の長さ方向に直交する幅方向に沿う幅が前記第二の溝部よりも狭く形成され、前記第二の溝部には、該第二の溝部の底面から突出する補強リブが形成されていることを特徴とする圧電振動片。前記第一の溝部は、前記第二の溝部よりも前記振動腕部の長さ方向に沿った長さが短く形成されていることを特徴とする請求項1に記載の圧電振動片。前記第一の溝部と前記第二の溝部とは、区切り壁を挟んで前記振動腕部の長さ方向に沿って形成され、前記区切り壁が、前記振動腕部の幅方向に沿って、前記振動腕部の先端部側から基端部側に向けて傾斜して設けられていることを特徴とする請求項1または2に記載の圧電振動片。前記補強リブは、前記第二の溝部における、前記振動腕部の基端部側の一端と前記振動腕部の先端部側の他端との間を結ぶように、第二の溝部内において前記振動腕部の長さ方向に沿って延設されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の圧電振動片。前記補強リブは、前記第二の溝部内において、前記振動腕部の長さ方向に沿って間欠的に設けられていることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の圧電振動片。前記補強リブは、前記第二の溝部内において、前記振動腕部の幅方向に該第二の溝部を横架するように、幅方向に沿って延設されていることを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の圧電振動片。請求項1記載の圧電振動片を有することを特徴とする圧電振動子。請求項7に記載の前記圧電振動子が、発振子として集積回路に電気的に接続されていることを特徴とする発振器。請求項7に記載の前記圧電振動子が、計時部に電気的に接続されていることを特徴とする電子機器。請求項7に記載の前記圧電振動子が、フィルタ部に電気的に接続されていることを特徴とする電波時計。しかしながら、振動腕部に溝部を形成すると、振動腕部の剛性が低下してしまう。特に、振動腕部の基端部と基部との接続部近傍に溝部が形成されている場合には、振動腕部の十分な強度が得られず、さらにこの部分に応力集中が発生しやすい。そのため、圧電振動片に外部衝撃等が作用すると、振動腕部の基端部と基部との接続部近傍が起点となって破断等が生じやすくなってしまう。また、同じ振動腕部の幅であれば溝部の幅を大きくすることに比例して電界効率が高まるが、その反面、溝部の幅が大きいほど、振動腕部のねじれ方向や厚さ方向への剛性が低下して変形が生じやすくなる。その結果、所望の振動モードとは別の振動モードで振動が励起されてしまう恐れがあり、これも、出力信号の品質の低下に繋がってしまう。そこでなされた本発明の目的は、剛性低下を抑制しながら小型化を図ることができると共に、出力信号の品質の低下を防ぐことができる圧電振動片、これを備えた圧電振動子、発振器、電子機器、および電波時計を提供することである。本発明は、上記課題を解決するため、以下の手段を採用する。本発明の圧電振動片は、互いに平行に配置された一対の振動腕部と、前記一対の振動腕部の長さ方向における基端部側を一体的に固定する基部と、を備え、前記一対の振動腕部の主面には、前記振動腕部の前記基端部側に位置する第一の溝部と、前記第一の溝部に対して前記振動腕部の先端部側に位置する第二の溝部と、が形成され、前記第一の溝部は、前記振動腕部の主面上において、前記振動腕部の長さ方向に直交する幅方向に沿う幅が前記第二の溝部よりも狭く形成され、前記第二の溝部には、該第二の溝部の底面から突出する補強リブが形成されていることを特徴とする。本発明によれば、振動腕部の基端部側に形成されている第一の溝部の幅が、第二の溝部よりも狭く形成されているので、振動腕部の基端部における剛性を高めることができる。これにより、振動腕部の基端部に応力が集中するのを抑えることができる。また、第二の溝部内には補強リブが形成されているので、振動腕部の厚さ方向やねじれ方向における剛性が向上する。そのため、振動腕部全体の剛性低下を抑制することができ、振動腕部に不要な振動が発生するのを防ぐことができる。したがって、振動腕部の小型化を図りながらも、圧電振動片の破断等を防いで高い信頼性を得ることができると共に、不要な振動所望の振動モードとは別の振動モードによる振動の発生を抑えて出力信号の品質低下を抑えることができる。また、本発明の圧電振動片において、第一の溝部は、第二の溝部よりも振動腕部の長さ方向に沿った長さを短く形成するのが好ましい。この場合には、振動腕部の基端部における剛性をより高めやすく、振動腕部の基端部に応力が集中するのを抑えることができる。また、本発明の圧電振動片において、前記第一の溝部と前記第二の溝部とは、区切り壁を挟んで前記振動腕部の長さ方向に沿って形成され、前記区切り壁が、前記振動腕部の幅方向に沿って、前記振動腕部の先端部側から基端部側に向けて傾斜して設けられていることが好ましい。この場合には、区切り壁が幅方向成分のみに限らず長さ方向成分も有することになるので、振動腕部の厚さ方向の振動に対する補強成分として寄与することになる。従って、振動腕部が厚み方向に振動してしまうことを効果的に抑制でき、不要な振動の発生をさらに抑制しやすい。また、本発明の圧電振動片において、前記補強リブは、前記第二の溝部における、前記振動腕部の基端部側の一端と前記振動腕部の先端部側の他端との間を結ぶように、第二の溝部内において前記振動腕部の長さ方向に沿って延設されていることが好ましい。また、本発明の圧電振動片において、前記補強リブは、前記第二の溝部内において、前記振動腕部の長さ方向に沿って間欠的に設けられていることが好ましい。また、本発明の圧電振動片において、前記補強リブは、前記第二の溝部内において、前記振動腕部の幅方向に該第二の溝部を横架するように、幅方向に沿って延設されていることが好ましい。この場合には、補強リブによって、振動腕部の厚さ方向やねじれ方向における剛性がさらに向上する。特に、補強リブの設置長さ、設置間隔、設置形態等を変えることで、振動腕部の剛性を適宜調整することができる。また、本発明の圧電振動子は、上記本発明の圧電振動片を有することを特徴としている。この構成によれば、上記本発明の圧電振動片を備えているので、高い強度を有しつつ、高い性能を有した圧電振動子を提供することができる。したがって、圧電振動子を小型化しつつも、高い信頼性及び高い振動特性を得ることができる。また、本発明に係る発振器は、上記本発明の圧電振動子が、発振子として集積回路に電気的に接続されていることを特徴としている。また、本発明に係る電子機器は、上記本発明の圧電振動子が、計時部に電気的に接続されていることを特徴としている。また、本発明に係る電波時計は、上記本発明の圧電振動子が、フィルタ部に電気的に接続されていることを特徴としている。この構成によれば、上記本発明の圧電振動子を備えているので、高い信頼性および高い性能を有した発振器、電子機器、電波時計を提供することができる。本発明によれば、剛性低下を抑制しながら小型化を図ることができると共に、出力信号の品質の低下を防ぐことができる。以下、図面を参照して、本発明に係る圧電振動片、圧電振動子、発振器、電子機器、および電波時計を実施するための最良の形態を説明する。しかし、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。圧電振動片図1、図2に示すように、圧電振動片1は、水晶、タンタル酸リチウムやニオブ酸リチウム等の圧電材料から形成された音叉型の振動片であり、互いに平行に延びるよう配置された一対の振動腕部10,11と、一対の振動腕部10,11の基端側を一体的に固定するプレート状の基部12とを有している。一対の振動腕部10,11には、その外表面上に、一対の振動腕部10,11を振動させる図示しない励振電極が形成されている。また、基部12の外表面には図示しないマウント電極が形成され、図示しない引き回し電極により励振電極と接続されている。これらの各電極に所定の電圧が印加されると、振動腕部10,11の双方の励振電極どうしの相互作用により、振動腕部10,11が互いに接近または離間する方向幅方向に所定の共振周波数で振動する。また、本実施形態の圧電振動片1は、一対の振動腕部10,11の両主面10c,11c上に、振動腕部10,11の長さ方向振動腕部10,11の基端部10a、11aと先端部10b、11bとを結ぶ方向に沿ってそれぞれ形成された溝部第一の溝部18、および溝部第二の溝部19を備えている。これら溝部18と溝部19とは、壁部区切り壁25を挟んで振動腕部10,11の長さ方向に沿って形成されている。溝部18は、振動腕部10,11の基端部10a,11aと基部12との接合部の近傍に配置されている。一方、溝部19は、溝部18に対し、振動腕部10,11の先端部10b,11b側に配置され、上記壁部25を挟んで溝部18に近接した位置から振動腕部10,11の中間部付近まで形成されている。溝部18は、その幅振動腕部10,11の主面10c,11c上において、振動腕部10,11の長さ方向に直交する幅W1が、溝部19の幅W2よりも狭くなるよう形成されている。これにより、溝部18の両側の壁部21,22の幅T1が、溝部19の両側の壁部23,24の幅T2よりも大きくなるように設定されている。これにより、振動腕部10,11において溝部18が形成された基端部10a,11aにおける剛性が、溝部19が形成された領域よりも高く設定されている。また、溝部18は、振動腕部10,11の長さ方向に沿った長さL1が、溝部19の長さL2よりも小さくなるよう形成されている。溝部19における幅方向の中間部には、溝部19の長さ方向における一端19aと他端19bとを結ぶ方向に、補強リブ20が連続的に形成されている。より具体的には、この補強リブ20は、溝部19の長さ方向における一端19aと他端19bとを結ぶように、該溝部19内において振動腕部10,11の長さ方向に沿って凸条に延設されている。そして、この補強リブ20は、振動腕部10,11の厚さ方向において溝部19の底面から突出するとともに、溝部19の両側の壁部23,24の高さHと同じ高さに形成されている。これによって、補強リブ20の上下端面20aは振動腕部10,11の主面10c,11cと面一とされている。このような補強リブ20を備えることで、振動腕部10,11において溝部19が形成された部分の剛性は、その厚さ方向振動腕部10,11が互いに隣接する方向に直交する方向:図2b中の矢印P方向やねじれ方向振動腕部10,11の中心軸周りの方向:図2b中の矢印Q方向において向上し、不要な変形による振動が生じるのを抑えることができる。実施形態の効果上述したような圧電振動片1においては、振動腕部10,11の基端部10a,11aに形成された溝部18が、溝部18に対して先端部10b,11b側に形成された溝部19よりも、その幅W1、長さL1ともに小さく形成されているので、振動腕部10,11の基端部10a,11aにおける剛性を高めることができる。これにより、振動腕部10,11の基端部10a,11aに応力が集中するのを抑えることができ、圧電振動片1に外部衝撃等が作用しても、圧電振動片1の破断等が生じるのを防ぐことができる。また、振動腕部10,11の長さ方向中間部に形成した溝部19は、補強リブ20を備えているので、振動腕部10,11の厚さ方向Pやねじれ方向Qにおける剛性が向上する。これによって、溝部19によって電界効率を高めながらも、振動腕部10,11に不要な振動が発生するのを防ぎ、所望の振動モードとは別の振動モードで振動が励起されてしまうのを防いで出力信号の品質の低下を抑えることができる。なお、上記実施形態では、壁部25を挟んで溝部18と溝部19とを振動腕部10,11の長さ方向に沿って形成したが、壁部25を介在させずに、溝部18と溝部19とが連通するように振動腕部10,11の長さ方向に沿って形成しても構わない。この場合であっても、溝部18の幅W1を溝部19の幅W2よりも小さくし、且つ溝部19内に補強リブ20を設けることで、同様の作用効果を奏効することができる。以下、上記実施形態の変形例を示す。以下の説明においては、上記実施形態と異なる構成を中心に説明を行い、上記実施形態と共通する構成については、図中に同符号を付してその説明を省略する。実施形態の第1変形例上記実施形態では、溝部19の一端19aと他端19bとを結ぶように、長さ方向に沿って連続して補強リブ20を形成したが、これに限るものではない。例えば、図3に示すように、溝部19の一端19aと他端19bとの間で、長さ方向に沿って間欠的に補強リブ20Aを配置することもできる。このような構成によっても、上記実施形態と同様の効果を得ることが可能である。これ以外にも、補強リブ20は、溝部19の一端19aと他端19bとを完全に結ぶ両持ち状の構成ではなく、一端19aと他端19bから、それぞれ長さ方向に沿って対向するように片持ち状に延在させても構わない。つまりこの場合、溝部19の中間部においては補強リブ20が途切れ、溝部19が略H字状をなす構成となる。また、補強リブ20,20Aは、その高さHを両側の壁部23,24と同じ高さとしたが、壁部23,24よりも低く形成することもできる。さらに、補強リブ20は、溝部19の長さ方向に沿って形成する場合に限らず、両側の壁部23,24を結ぶ振動腕部10,11の幅方向に沿って形成し、溝部19を幅方向に沿って横架するよう設けても良い。その場合、溝部19を横架する補強リブ20は、長さ方向に沿って間隔をあけて複数設けても構わない。さらに、補強リブ20を長さ方向および幅方向に沿って交差するように設けても構わない。また、上記実施形態では、補強リブ20を振動腕部10,11と一体的に形成した場合について説明したが、これに限らず、溝部19内に別体で補強リブを設けても構わない。実施形態の第2変形例また、溝部18と溝部19との間に位置する壁部25が、上記実施形態では振動腕部10,11の幅方向に延びる構成としているが、これに限るものではない。例えば、図4に示すように、溝部18と溝部19との間に位置する壁部区切り壁25Aを、振動腕部10,11の主面10c,11c上において、振動腕部10,11の幅方向に対して交差する方向に延在させても構わない。本変形例の壁部25Aは、幅方向の両側から中心側に向かうに従い振動腕部10,11の長さ方向に沿う先端部10b,11b側に向けて傾斜している。このようにすると、壁部25Aが幅方向成分のみに限らず長さ方向成分も有することになるので、上記実施形態のように壁部25を幅方向に沿って延在させる場合に比べて、振動腕部10,11の厚さ方向の振動に対する補強成分を有することになる。したがって、本変形例では補強リブ20に加えて、壁部25Aが振動腕部10,11の厚さ方向の振動に対する補強要素として有効に寄与するので、振動腕部10,11の不要な振動を抑える点で好ましい。なお、幅方向の両側から内側に向かうに従い振動腕部10,11の長さ方向に沿う基端部10a,11a側に向けて傾斜するように、壁部25Aを形成しても構わない。実施形態の第3変形例また、図5に示すように、上記第2変形例と同様の壁部25Aに加え、溝部第一の溝部18Aの幅が、振動腕部10,11のうち基端部10a,11a側の端部18bから先端部10b,11b側の端部18cに向かうに従い、漸次拡大するテーパ形状となるように形成することもできる。このようにすると、溝部18Aにおいて、振動腕部10,11の基端部10a,11a側の端部18b側においては、その幅を抑えることで振動腕部10,11の剛性を確保できる。一方、溝部18Aにおいて、先端部10b,11b側では、その幅を大きくすることで、電界効率を高め、性能を向上させることができる。実施形態の第4変形例さらに、図6に示すように、溝部19には、補強リブ20を2本設けることもできる。これにより、振動腕部10,11の長さ方向中間部において、振動腕部10,11の厚さ方向やねじれ方向における剛性をさらに高めることができ、出力信号の品質の低下を、より有効に抑えることができる。さらに、補強リブ20は、2本以上の複数本設けても構わない。実施形態の第5変形例ここで、圧電振動片1の小型化を図るためには、基部12の長さも短くすることが有効であるが、振動漏れ振動エネルギーの漏洩が発生してしまうという問題がある。すなわち、基部12を短くすると、基部12のうち振動腕部10,11との接続部と、図示しないバンプ等を介してマウントされるマウント部分と、の距離が接近してしまう。すると、振動が基部12において十分に減衰されずにマウント部分を通じて例えばパッケージ側に漏れてしまい、その結果、共振周波数Fがシフトしてしまう。このような現象が振動漏れとされ、この振動漏れが生じると、共振周波数Fがシフトする問題に加え、電気信号から機械振動への変換時の損失が大きくなるので、CI値が上昇し、品質が低下する問題も生じる。そこで、図7に示すように、基部12において、振動腕部10,11の基端部10a,11aとの接続部の近傍に、幅方向の両側面からそれぞれ幅方向の中心に向かって切り欠かれた切欠き部ノッチ26を形成するいわゆる、ノッチタイプことが好ましい。これら切欠き部26は、それぞれ幅方向の外側に向けて開口するとともに、基部12の厚さ方向に貫通している。したがって、基部12において、振動腕部10,11の基端部10a,11aとの接続部の近傍は、他の部分に比べて幅が狭い幅狭部とされたくびれ形状をなしている。切欠き部26によって形成された上記幅狭部により、振動腕部10,11によって励起された振動が基部12側に伝わってしまうルートを狭くできるので、該振動を振動腕部10,11側に閉じ込めて、基部12側に漏れてしまうことを抑制しやすい。これにより、振動漏れを効果的に抑制でき、CI値が上昇するのを抑え、出力信号の品質が低下するのを抑えることができる。実施形態の第6変形例図8に示すように、振動腕部10,11の先端部10b,11bに、基端部10a、11aに比べて幅を拡大したハンマー部10H,11Hを形成いわゆる、ハンマーヘッドタイプしても良い。このハンマー部10H,11Hにより、振動腕部10,11の先端部10b,11bをより重くすることができ、振動時における慣性モーメントを増大できる。そのため、振動腕部10,11を振動しやすくすることができ、その分、振動腕部10,11の長さを短くすることができ、さらなる小型化を図り易い。実施形態の第7変形例図9に示すように、基部12を、振動腕部10,11の基端部10a,11aとの接続部側から、他端部12b側に向かうに従い、多段に拡大させても構わない。具体的に、本変形例の基部12は、接続部側の第1基部27と、第1基部27に対して他端部12b側に連設され、第1基部27に比べて幅広とされた第2基部28と、を有しているいわゆる、二段基部タイプ。また、第1基部27と振動腕部10,11の基端部10a,11aとの接続部分、および各基部27,28間の接続部分は、長さ方向に沿う接続部側から他端部12b側に向かうに従い幅が漸次拡大する傾斜面27a、28aとなっている。この構成によれば、幅狭とされた第1基部27により、振動腕部10,11によって励起された振動が第2基部28側に伝わってしまうルートを狭くできるので、該振動を振動腕部10,11側に閉じ込めて、第2基部28側に漏れてしまうことを抑制しやすい。これにより、振動漏れを効果的に抑制でき、CI値が上昇するのを抑え、出力信号の品質が低下するのを抑えることができる。また、振動腕部10,11の基端部10a,11aとの接続部側と他端部12b側とを結ぶ長さ方向の長さL3を増やすことなく基部12の体積を増やすことができるうえ、幅広とされた第2基部28を利用してマウントできるので、マウント性についても向上できる。実施形態の第8変形例図10に示すように、基部12の幅方向両側に、長さ方向に沿って延在する一対のサイドアーム29を基部12に一体的に形成しても構わないいわゆる、サイドアームタイプ。具体的に、各サイドアーム29は、基部12の他端部12b側から幅方向の両側に向けてそれぞれ延在するとともに、その外側端部から長さ方向に沿う振動腕部10,11側に向けて延在している。すなわち、各サイドアーム29は、基部12、および振動腕部10,11の基端部10a,11aの幅方向両側に位置するとともに、その先端部29aが長さ方向における溝部19の基端部10a,11a側に位置している。この場合、サイドアーム29の先端部29aをマウント部として機能させることができ、このマウント部を介して例えばパッケージに実装することが可能となる。このようにすることで、基部12において、振動腕部10,11との接続部と、マウント部サイドアーム29の先端部29aとの距離を長く確保することができる。その結果、振動片1の全長を増大させることなく、振動漏れを抑制してCI値が上昇するのを抑え、出力信号の品質が低下するのを抑えることが可能となる。実施形態の第9変形例さらには、図11に示すように、図10に示したサイドアーム29を備えた構成サイドアームタイプと図7に示した基部12に切欠き部26を形成する構成ノッチタイプと、を組み合わせることもできる。これにより、振動漏れを確実に抑制して、CI値が上昇するのを抑え、出力信号の品質が低下するのを抑える効果は、一層顕著なものとなる。実施形態の第10変形例さらに、図12に示すように、図11に示したサイドアーム29および切欠き部26を備えた構成に、図9に示した、基部12に第1基部27、および第2基部28を形成した構成二段基部タイプを組み合わせることもできる。これにより、振動漏れを確実に抑制してCI値が上昇するのを抑え、出力信号の品質が低下するのを抑える効果は、より一層顕著なものとなる。圧電振動子次に、上記実施形態の圧電振動片1を用いた圧電振動子30について説明する。ここでは、圧電振動片1として、図12で示した圧電振動片1を用いた場合を例に挙げて説明する。但し、この場合の圧電振動片1に限定されるものではなく、その他の形態の圧電振動片を用いることも可能である。図13~図16に示すように、本実施形態の圧電振動子30は、ベース基板31とリッド基板32とが例えば陽極接合や、図示しない接合膜等を介して接合されたパッケージPと、パッケージPの内部に形成されたキャビティC内に収納された圧電振動片1と、を備えた表面実装型とされている。ベース基板31およびリッド基板32は、ガラス材料、例えばソーダ石灰ガラスからなる透明の絶縁基板であり、略板状に形成されている。リッド基板32には、ベース基板31が接合される接合面側に、圧電振動片1が収まる矩形状の凹部32aが形成されている。この凹部32aは、ベース基板31およびリッド基板32が重ね合わされたときに、圧電振動片1を収容するキャビティCとなる。ベース基板31には、ベース基板31を厚さ方向に貫通する一対の貫通孔33,34が形成されている。この貫通孔33,34は、キャビティC内に収まる位置に形成されている。より詳しく説明すると、本実施形態の貫通孔33,34は、マウントされた圧電振動片1の基部12側に対応した位置に一方の貫通孔33が形成され、振動腕部10,11の先端側に対応した位置に他方の貫通孔34が形成されている。そして、これら一対の貫通孔33,34には、これら貫通孔33,34を埋めるように形成された一対の貫通電極35,36が形成されている。これら貫通電極35,36は、例えば貫通孔33,34に対して一体的に固定された導電性の芯材であり、両端が平坦で、かつベース基板31の厚みと略同じ厚さとなるように形成されている。これにより、キャビティC内の気密を維持しつつ、ベース基板31の両面で電気導通性を確保している。なお、貫通電極35,36としては、上記の場合に限定されるものではなく、例えば貫通孔33,34に図示しない金属ピンを挿入した後、貫通孔33,34と金属ピンとの間にガラスフリットを充填して焼成することで形成しても構わない。更には、貫通孔33,34内に埋設された導電性接着剤であっても構わない。ベース基板31の上面側リッド基板32が接合される接合面側には、導電性材料により、一対の引き回し電極38,39がパターニングされている。一対の引き回し電極38,39のうち、一方の引き回し電極38は、一端側で貫通電極35を覆うとともに、他端側がベース基板31の長さ方向の中心部に向けて延在している。また、他方の引き回し電極39は、一端側で貫通電極36を覆うとともに、他端側がベース基板31の長さ方向の中心部に向けて延在している。したがって、各引き回し電極38,39の他端側は、ベース基板31における長さ方向の同じ位置、具体的には圧電振動片1におけるサイドアーム29の先端部29に対応する位置に配置されている。そして、これら一対の引き回し電極38,39の他端側にそれぞれ金等からなるバンプBが形成されている。これらバンプBに、基部12のマウント電極が接触した状態で圧電振動片1がマウントされている。これにより、圧電振動片1は、ベース基板31の上面から浮いた状態で支持されるとともに、引き回し電極38,39にそれぞれ電気的に接続された状態となっている。本実施形態では、サイドアーム29の先端部29aにマウント電極が形成されており、このマウント電極が引き回し電極38,39にバンプBを介して接続されている。また、ベース基板31の下面には、図13,図15及び図16に示すように、一対の貫通電極35、36に対してそれぞれ電気的に接続される外部電極40,41が形成されている。このように構成された圧電振動子30を作動させる場合には、ベース基板31に形成された外部電極40,41に対して、所定の駆動電圧を印加する。これにより、圧電振動片1の励振電極に電流を流すことができ、一対の振動腕部10,11を、互いに接近離間する方向に所定の周波数で振動させることができる。そして、この一対の振動腕部10,11の振動を利用して、時刻源、制御信号のタイミング源やリファレンス信号源等として圧電振動子30を利用することができる。上記構成の圧電振動片1によれば、小型化を図った上で、高い強度を確保しつつCI値をさらに低くすることができるので、このような圧電振動片1をキャビティC内にマウントした場合に、圧電振動子30を小型化しつつも、高い信頼性および高い振動特性を得ることができる。発振器次に、本発明に係る発振器の一実施形態について、図17を参照しながら説明する。本実施形態の発振器100は、図17に示すように、圧電振動子30を、集積回路101に電気的に接続された発振子として構成したものである。この発振器100は、コンデンサ等の電子部品102が実装された基板103を備えている。基板103には、発振器用の上述した集積回路101が実装されており、この集積回路101の近傍に、圧電振動子30が実装されている。これら電子部品102、集積回路101および圧電振動子30は、図示しない配線パターンによってそれぞれ電気的に接続されている。なお、各構成部品は、図示しない樹脂によりモールドされている。このように構成された発振器100において、圧電振動子30に電圧を印加すると、この圧電振動子30内の圧電振動片1が振動する。この振動は、圧電振動片1が有する圧電特性により電気信号に変換されて、集積回路101に電気信号として入力される。入力された電気信号は、集積回路101によって各種処理がなされ、周波数信号として出力される。これにより、圧電振動子30が発振子として機能する。また、集積回路101の構成を、例えば、RTCリアルタイムクロックモジュール等を要求に応じて選択的に設定することで、時計用単機能発振器等の他、当該機器や外部機器の動作日や時刻を制御したり、時刻やカレンダー等を提供したりする機能を付加することができる。上述したように、本実施形態の発振器100によれば、高い強度を有しつつCI値を低く抑制できる、小型化および高性能化された圧電振動子30を備えているので、高い信頼性および高い性能を有した発振器100を提供することができる。電子機器次に、本発明に係る電子機器の一実施形態について、図18を参照して説明する。なお電子機器として、上述した圧電振動子30を有する携帯情報機器電子機器110を例にして説明する。ここで、本実施形態の携帯情報機器110は、例えば、携帯電話に代表されるものであり、従来技術における腕時計を発展、改良したものである。外観は腕時計に類似し、文字盤に相当する部分に液晶ディスプレイを配し、この画面上に現在の時刻等を表示させることができるものである。また、通信機として利用する場合には、手首から外し、バンドの内側部分に内蔵されたスピーカおよびマイクロフォンによって、従来技術の携帯電話と同様の通信を行うことが可能である。しかしながら、従来の携帯電話と比較して、格段に小型化および軽量化されている。次に、本実施形態の携帯情報機器110の構成について説明する。この携帯情報機器110は、図18に示すように、圧電振動子30と、電力を供給するための電源部111とを備えている。電源部111は、例えば、リチウム二次電池からなっている。この電源部111には、各種制御を行う制御部112と、時刻等のカウントを行う計時部113と、外部との通信を行う通信部114と、各種情報を表示する表示部115と、それぞれの機能部の電圧を検出する電圧検出部116とが並列に接続されている。そして、電源部111によって、各機能部に電力が供給されるようになっている。制御部112は、各機能部を制御して音声データの送信および受信、現在時刻の計測や表示等、システム全体の動作制御を行う。また、制御部112は、予めプログラムが書き込まれたROMと、このROMに書き込まれたプログラムを読み出して実行するCPUと、このCPUのワークエリアとして使用されるRAM等とを備えている。計時部113は、発振回路、レジスタ回路、カウンタ回路およびインターフェース回路等を内蔵する集積回路と、圧電振動子30とを備えている。圧電振動子30に電圧を印加すると圧電振動片1が振動し、この振動が水晶の有する圧電特性により電気信号に変換されて、発振回路に電気信号として入力される。発振回路の出力は二値化され、レジスタ回路とカウンタ回路とにより計数される。そして、インターフェース回路を介して、制御部112と信号の送受信が行われ、表示部115に、現在時刻や現在日付或いはカレンダー情報等が表示される。通信部114は、従来の携帯電話と同様の機能を有し、無線部117、音声処理部118、切替部119、増幅部120、音声入出力部121、電話番号入力部122、着信音発生部123および呼制御メモリ部124を備えている。無線部117は、音声データ等の各種データを、アンテナ125を介して基地局と送受信のやりとりを行う。音声処理部118は、無線部117又は増幅部120から入力された音声信号を符号化および複号化する。増幅部120は、音声処理部118又は音声入出力部121から入力された信号を、所定のレベルまで増幅する。音声入出力部121は、スピーカやマイクロフォン等からなり、着信音や受話音声を拡声したり、音声を集音したりする。また、着信音発生部123は、基地局からの呼び出しに応じて着信音を生成する。切替部119は、着信時に限って、音声処理部118に接続されている増幅部120を着信音発生部123に切り替えることによって、着信音発生部123において生成された着信音が増幅部120を介して音声入出力部121に出力される。なお、呼制御メモリ部124は、通信の発着呼制御に係るプログラムを格納する。また、電話番号入力部122は、例えば、0から9の番号キーおよびその他のキーを備えており、これら番号キー等を押下することにより、通話先の電話番号等が入力される。電圧検出部116は、電源部111によって制御部112等の各機能部に対して加えられている電圧が、所定の値を下回った場合に、その電圧降下を検出して制御部112に通知する。このときの所定の電圧値は、通信部114を安定して動作させるために必要な最低限の電圧として予め設定されている値であり、例えば、3V程度となる。電圧検出部116から電圧降下の通知を受けた制御部112は、無線部117、音声処理部118、切替部119および着信音発生部123の動作を禁止する。特に、消費電力の大きな無線部117の動作停止は、必須となる。更に、表示部115に、通信部114が電池残量の不足により使用不能になった旨が表示される。すなわち、電圧検出部116と制御部112とによって、通信部114の動作を禁止し、その旨を表示部115に表示することができる。この表示は、文字メッセージであっても良いが、より直感的な表示として、表示部115の表示面の上部に表示された電話アイコンに、×バツ印を付けるようにしても良い。なお、通信部114の機能に係る部分の電源を、選択的に遮断することができる電源遮断部126を備えることで、通信部114の機能をより確実に停止することができる。上述したように、本実施形態の携帯情報機器110によれば、高い強度を有しつつCI値を低く抑制できる、小型化および高性能化された圧電振動子30を備えているので、高い信頼性および高い性能を有した携帯情報機器110を提供することができる。電波時計次に、本発明に係る電波時計の一実施形態について、図19を参照して説明する。本実施形態の電波時計130は、図19に示すように、フィルタ部131に電気的に接続された圧電振動子30を備えたものであり、時計情報を含む標準の電波を受信して、正確な時刻に自動修正して表示する機能を備えた時計である。日本国内には、福島県40kHzと佐賀県60kHzとに、標準の電波を送信する送信所送信局があり、それぞれ標準電波を送信している。40kHz若しくは60kHzのような長波は、地表を伝播する性質と、電離層と地表とを反射しながら伝播する性質とを併せもつため、伝播範囲が広く、上述した2つの送信所で日本国内を全て網羅している。以下、電波時計130の機能的構成について詳細に説明する。アンテナ132は、40kHz若しくは60kHzの長波の標準電波を受信する。長波の標準電波は、タイムコードと呼ばれる時刻情報を、40kHz若しくは60kHzの搬送波にAM変調をかけたものである。受信された長波の標準電波は、アンプ133によって増幅され、複数の圧電振動子30を有するフィルタ部131によって濾波、同調される。本実施形態における圧電振動子30は、上述した搬送周波数と同一の40kHzおよび60kHzの共振周波数を有する水晶振動子部138、139をそれぞれ備えている。さらに、濾波された所定周波数の信号は、検波、整流回路134により検波復調される。続いて、波形整形回路135を介してタイムコードが取り出され、CPU136でカウントされる。CPU136では、現在の年、積算日、曜日、時刻等の情報を読み取る。読み取られた情報は、RTC137に反映され、正確な時刻情報が表示される。搬送波は、40kHz若しくは60kHzであるから、水晶振動子部138、139は、上述した音叉型の構造を持つ振動子が好適である。なお、上述の説明は、日本国内の例で示したが、長波の標準電波の周波数は、海外では異なっている。例えば、ドイツでは77.5KHzの標準電波が用いられている。従って、海外でも対応可能な電波時計130を携帯機器に組み込む場合には、さらに日本の場合とは異なる周波数の圧電振動子30を必要とする。上述したように、本実施形態の電波時計130によれば、高い強度を有しつつCI値を低く抑制できる、小型化および高性能化された圧電振動子30を備えているので、高い信頼性および高い性能を有した電波時計130を提供することができる。以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこれら実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。例えば、上述した実施形態では、表面実装型の圧電振動子30に本発明の圧電振動片1を採用しているが、これに限らず、シリンダパッケージタイプの圧電振動子に本発明の圧電振動片1を採用しても良い。これ以外にも、本発明の主旨を逸脱しない限り、上記実施の形態で挙げた構成を取捨選択したり、他の構成に適宜変更したりすることが可能である。"