"レールの長手方向に並列して配される複数のまくら木本体を連結部材で連結したまくら木において、まくら木本体には、連結部材を取り付けるためのまくら木側接合部が形成されており、当該まくら木側接合部は上方が開放され、深さの異なる複数の部分を有した溝状となっており、前記連結部材の一部は、厚さの厚い部分と厚さの薄い部分とを有し、これらが前記まくら木側接合部に嵌合するように連結されることを特徴とするまくら木。連結時においてまくら木本体の上面と連結部材の上面とが略同一平面を形成することを特徴とする請求項1に記載のまくら木。連結部材とまくら木本体は、締結要素を介して取り付けられるものであり、連結時において、締結要素が連結部材及びまくら木本体に上下方向と交わる方向に沿って挿入された状態となることを特徴とする請求項1又は2に記載のまくら木。連結部材とまくら木本体とにそれぞれ溝部が設けられており、連結時に連結部材とまくら木本体の溝部が一体となり、上下方向と略垂直な面に開口を有する連結溝部を形成するものであって、当該連結溝部に有形の固定部材を充填した状態で連結部材とまくら木本体とが連結することを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のまくら木。連結部材には突起部が設けられており、当該突起部は上下方向と交わる方向に突出するものであり、まくら木側接合部は、複数の天面が段差部を介して連続しており、段差部には掛止溝部が形成されるものであって、連結時に連結部材の突起が掛止溝部と係合することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のまくら木。前記連結部材上にレールが配されることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のまくら木。前記連結部材と前記まくら木側接合部とが接着剤を介在して連結することを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載のまくら木。レールは締結具を介して取り付けられるものであって、締結具及び連結部材が同一の締結要素によってまくら木本体に一体に取り付けられることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載のまくら木。前記締結具はタイプレートであることを特徴とする請求項8に記載のまくら木。レールは締結具を介して取り付けられるものであって、締結具及び連結部材が異なる締結要素によってまくら木本体に一体に取り付けられることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載のまくら木。そこで本発明は、このような従来技術の問題に鑑み、簡単な構造としても十分な耐久性及び強度の確保が可能な連結機構を有するまくら木を提供することを課題とする。より詳細には、複数のまくら木を連結部材で連結するまくら木において、連結部材側とまくら木側の双方に十分な強度を保有させつつ、簡単な構造で連結可能なまくら木を提供することを課題とする。上記課題を解決するための請求項1に記載の発明は、レールの長手方向に並列して配される複数のまくら木本体を連結部材で連結したまくら木において、まくら木本体には、連結部材を取り付けるためのまくら木側接合部が形成されており、当該まくら木側接合部は上方が開放され、深さの異なる複数の部分を有した溝状となっており、前記連結部材の一部は、厚さの厚い部分と厚さの薄い部分とを有し、これらが前記まくら木側接合部に嵌合するように連結されることを特徴とするまくら木である。請求項1に記載の発明では、まくら木本体に連結部材を取り付けるためのまくら木側接合部が形成され、溝状のまくら木側接合部の底に位置する部分が、深さの異なる複数の部分によって形成されている。また、連結部材の一部であって、連結時にまくら木側接合部と嵌合する部分には、厚さの厚い部分と、厚さの薄い部分とが形成されている。これらのことから、まくら木本体と連結部材の連結時には、まくら木本体のまくら木接合部上に、連結部材の比較的薄い部分と比較的厚い部分とが載置される。したがって、連結時の連結部材は、他の部分より薄い部分と厚い部分との境となる境界部分が、まくら木本体上に位置する状態となる。したがって、列車荷重等に起因する大きな力が連結部材の上方から加わり、この境界部分に大きな力が加わっても、境界部分に加わった力は下方のまくら木本体へと伝わって分散される。このように、連結部材の強度の低い部分にかかる列車荷重等の力を分散することができるので、連結部材の耐久性を向上できる。換言すると、連結まくら木全体における連結部材の部分に対し、使用上十分な強度を与えることができる。また、上記したように、溝状のまくら木側接合部の底部分には、深さの異なる複数の部分が形成されている。つまり、まくら木側接合部には厚い部分と薄い部分とが設けられている。このことにより、まくら木側接合部全体を薄い部分とするような構成に比べ、まくら木側接合部の強度を高くすることができる。即ち、まくら木側接合部に比較的厚い部分を設けることで、まくら木側接合部、並びにまくら木本体の強度を向上できる。以上のように、本発明のまくら木は、比較的簡易な構造でありながら連結部材とまくら木本体との双方に十分な強度を与えることができる。請求項2に記載の発明は、連結時においてまくら木本体の上面と連結部材の上面とが略同一平面を形成することを特徴とする請求項1に記載のまくら木である。かかる構成によると、連結部材がまくら木本体の上面より上方に突出しないので、レールの取付け作業やまくら木の敷設作業等のとき、突出した連結部材が邪魔になることがない。さらに、連結部材上にレールを配する場合においては、連結部材の上面の高さがまくら木本体の上面の高さとなるため、通常のまくら木にレールを取り付ける場合と同じように取付け作業を行うことができる。即ち、レール締結具の取付け高さを調整する等の特別な作業をすることなく、旧知の方法でまくら木にレールを取り付けることができるので、比較的容易にレール取付け作業を実施できる。請求項3に記載の発明は、連結部材とまくら木本体は、締結要素を介して取り付けられるものであり、連結時において、締結要素が連結部材及びまくら木本体に上下方向と交わる方向に沿って挿入された状態となることを特徴とする請求項1又は2に記載のまくら木である。請求項4に記載の発明は、連結部材とまくら木本体とにそれぞれ溝部が設けられており、連結時に連結部材とまくら木本体の溝部が一体となり、上下方向と略垂直な面に開口を有する連結溝部を形成するものであって、当該連結溝部に有形の固定部材を充填した状態で連結部材とまくら木本体とが連結することを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のまくら木である。請求項5に記載の発明は、連結部材には突起部が設けられており、当該突起部は上下方向と交わる方向に突出するものであり、まくら木側接合部は、複数の天面が段差部を介して連続しており、段差部には掛止溝部が形成されるものであって、連結時に連結部材の突起が掛止溝部と係合することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のまくら木である。これらの構成によると、連結部材とまくら木本体を連結したとき、これらが上下方向に外れにくい構成とすることができる。即ち、連結部材とまくら木本体をより強固に固定できる。ここで、締結要素とは、ネジ、クギ、ボルト等の上位概念である。本発明のまくら木は、前記連結部材上にレールが配される構成であってもよい請求項6。本発明のまくら木は、前記連結部材と前記まくら木側接合部とが接着剤を介在して連結する構成であってもよい請求項7。このような構成によると、連結部材とまくら木側接合部とをより強固に連結できる。請求項8に記載の発明は、レールは締結具を介して取り付けられるものであって、締結具及び連結部材が同一の締結要素によってまくら木本体に一体に取り付けられることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載のまくら木である。かかる構成によると、連結部材を締結具と同一の締結要素でまくら木本体に固定するため、鉄道軌道の敷設にかかる部品点数を削減できる。かかる構成において、レールの締結具がタイプレートであってもよい請求項9。請求項10に記載の発明は、レールは締結具を介して取り付けられるものであって、締結具及び連結部材が異なる締結要素によってまくら木本体に一体に取り付けられることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載のまくら木である。かかる構成によると、まくら木を組み立てる工程と、まくら木に対してレールを取り付ける工程とを別途実施できるため、鉄道軌道の敷設作業の効率化を図ることができる。具体的に説明すると、かかる構成では、複数のまくら木を連結部材で連結させてまくら木を組み立てておき、予め組み立てたまくら木を軌道上に配した後、配置したまくら木に対してレールを取り付けることができる。したがって、軌道上へのまくら木本体の配置とまくら木の組み立てとを同時に行う敷設作業とは異なり、作業現場の作業員がまくら木を組み立てる必要がなく、作業現場で煩雑な作業を行う必要がない。そのため、敷設作業を効率よく実施することができる。本発明によると、比較的簡易な構造でありながら連結部材とまくら木本体との双方に十分な強度を備えたまくら木を提供することができる。以下、本発明の第1実施形態乃至第6実施形態に係るまくら木について詳細に説明するが、本発明はこれらの例に限定されるものではない。また、以下の説明において、特に記載のない場合、上下方向はまくら木の通常設置時の上下方向とする。本発明の第1実施形態のまくら木1は、図1,2で示されるように、2つのまくら木本体2と、2つの連結部材3とで構成されている。そして、まくら木本体2と連結部材3とが接着剤図示せずと、コーチボルト13締結要素、ネジ釘15締結要素により接合されている。まくら木本体2は、図2,3で示されるように、長尺の角柱材である。そして、まくら木本体2の長手方向の両端部近傍には、その上端近傍の部分にそれぞれ接合部5まくら木側接合部が形成されている。ここで、本発明におけるまくら木本体2の素材は特に問われるものではなく、例えば、木、コンクリート、鉄、樹脂等適宜の材料によって形成してよく、それら適宜の材料を組み合わせて形成してよいが、繊維強化硬質樹脂発泡体を素材とする合成木材で形成されるのが好ましい。発泡樹脂の種類としては、例えば、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ビニルエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、フェノール樹脂などの熱硬化樹脂であって硬質のものが好適に使用される。尚、発泡樹脂中に、圧縮強度の向上や低コスト化を図るために、炭酸カルシウム、石膏、タルク、水酸化アルミニウム、クレーなどの無機充填材や、シラスバルーン、パーライト、ガラスバルーン等の軽量骨材が添加されても良い。板材の硬質樹脂発泡体を補強する繊維としては、例えば、ガラス繊維、炭素繊維、金属繊維、セラミック繊維などの無機質繊維や、芳香族ポリアミド繊維等の合成繊維や天然繊維等の有機質繊維の何れかであればよいが、強度や経済性の面からガラス繊維が適している。繊維の形態は、ヤーン、クロス、ロービング、ロービングクロス、クロスマット等の長繊維形態のものが好適であり、必要に応じてチップ、ミドルファイバー等の短繊維やシラスバルーン等の中空充填材を併用しても良い。ガラス繊維としては、ガラスロービング、ガラスロービングクロス、ガラスマット、コンティニュアスストランドマット等の形態のものが挙げられる。この繊維は単独で使用しても良いし、2層以上積層して使用しても良く、また、長繊維と短繊維を混ぜて使用しても良い。最も好適な材料としては、硬質ウレタン樹脂を長手方向へ引き揃えられたガラス長繊維で補強した発泡体である例えば、商品名エスロンネオランバーFFU積水化学工業株式会社製。このようなガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体は、加工が容易であり、強度、耐久性に優れているので望ましい。接合部5は、図2で示されるように、上方が開放された溝状の部分であり、換言すると、まくら木本体2の天面側に形成される下方に窪んだ部分である。より具体的には、接合部5は、断面略L字状でまくら木本体2の長手方向に沿って延びる空間となっている。したがって、図2で示されるように、接合部5は、まくら木本体2の短手方向の片側端部から他方端部まで延びており、まくら木本体2の短手方向で対向する両側面にそれぞれ形成される開口部分5a,5bと、まくら木本体2の天面に形成される開口部分5cとで外部と連続している。このとき、まくら木本体2の短手方向の両側面にそれぞれ形成される開口部分5a,5bは、片側側面に形成される開口部分5aが、他方側面に形成される開口部分5bより開口面積が大きくなっている。また接合部5の底に位置する部分接合部5の天面部分は、図3で示されるように、高さの異なる2つの部分を有している。詳細には、2つの部分のうちで高い位置にある第1天面部7と、低い位置にある第2天面部8とが段差を介して連続している。このことにより、溝状の接合部5には、複数の深さの異なる部分が形成される。より詳細には、接合部5には、深さの異なる2つの部分が形成される。このとき、第1天面部7と第2天面部8は、いずれも略長方形状の面であり、第1天面部7の面積が第2天面部8の面積に比べて大きくなっている。より具体的には、第1天面部7がまくら木本体2の短手方向における大部分に亘って設けられており、第2天面部8は、接合部5のまくら木本体2の短手方向における片側端部側のみに設けられている。ここで、まくら木本体2の短手方向における第2天面部8の長さL2例えば、約20mmは、同方向のまくら木本体2の長さL1例えば、約230mmの約10パーセント程度となっている。より詳細には、まくら木本体2の短手方向の長さL1の10パーセントよりやや短くなっている。そして、接合部5の第1天面部7と第2天面部8は、いずれもまくら木本体2の天面より低い位置に形成されており、まくら木本体2の天面、第1天面部7、第2天面部8の順に、形成されている位置が低くなっていく。また、まくら木本体2の天面と、第1天面部7と、第2天面部8とは平行な面となっている。連結部材3は、図4で示されるように、断面略T字状で短手方向連結部材3の短手方向に延びる部材である。より具体的には、連結部材3は、長手方向の中心部分に位置する略直方体状の中心部17と、当該中心部17の長手方向両端からそれぞれ外側へ向かって突出する2つの張出部18,18によって形成されている。2つの張出部18,18は、いずれも略直方体状の部分であり、中心部17の長手方向で対向する2つの側面から、外側へ向かってそれぞれ略垂直に突出している。即ち、2つの張出部18,18は、同形であり、互いに離れる方向に突出している。ここで、張出部18の厚さ上下方向の長さL3例えば、約20mmは、中心部17の厚さ上下方向の長さL4例えば、約70mmより薄く短くなっている。即ち、張出部18の厚さL3は、中心部17の厚さL4の約30パーセント程度となっており、より詳細には、中心部17の厚さL4の30パーセントよりやや薄くなっている。換言すると、連結部材3は、比較的断面積短手方向に平行な方向の断面積の大きい中心部17と、比較的断面積の小さい張出部18によって形成されている。以上のことから、張出部18は、中心部17の側面の特定の部分のみから突出するものであり、より詳細には、中心部17の側面の上端部分近傍のみから突出している。そして、連結部材3の中心部17の天面と、2つの張出部18,18の天面とは同一の平面を形成している面一となっている。また、連結部材3の長手方向の長さに注目すると、張出部18の長さL5例えば、約210mmは、中心部17の長さL6例えば、約440mmより短くなっている。即ち、張出部18の長さL5は、中心部17の長さL6の略半分程度となっており、より詳細には、中心部17の長さL6の50パーセントよりやや短くなっている。なお、本発明における連結部材3の素材は特に問われるものではないが、まくら木本体2と同様の素材で形成されることが望ましい。即ち、最も好適な材料として、ガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体を使用できる。ここで、連結部材3にガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体を使用する場合、ガラス繊維の繊維方向が連結部材3の長手方向となるように形成することがより望ましい。詳しくは後述するが、まくら木1を組み立て図1参照、レールをまくら木1上に取り付けた時、連結部材3の長手方向はレールの延び方向と平行となる。このとき、列車荷重等に起因して連結部材3の長手方向に曲げ応力がかかってしまう。そこで、ガラス繊維の繊維方向を連結部材3の長手方向とし、ガラス繊維の繊維方向をレールの延び方向と平行にすることにより、連結部材3を上記した列車荷重等に起因する曲げ応力に強くすることができる。また、まくら木本体2と連結部材3のいずれにもガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体を使用する場合、連結部材3で使用するガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体の比重を、まくら木本体2で使用するガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体の比重より大きくすることが望ましい。例えば、特に限定されるものではないが、まくら木本体2で使用するガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体の比重を0.74程度とした場合、連結部材3で使用するガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体の比重を1.0程度とすることが望ましい。次に、まくら木1の組み立て構成について説明する。まず、図5で示されるように、2つのまくら木本体2,2を所定の間隔L7例えば、約400mmだけ離して配置する。このとき、2つのまくら木本体2,2は、短手方向の両端部のうち、接合部5の第2天面部8が位置する端部が内側に位置するようにそれぞれ配される。即ち、まくら木本体2の短手方向で対向する両側面のうち、開口面積の大きな開口部分5aが設けられた側面が内側に位置するように配置される。つまり、2つのまくら木本体2,2は、長手方向において平行となるように配され、それぞれ2つずつ設けられた接合部5が対向する位置となる。そして、まくら木本体2,2は、接合部5の第2天面部8が内側となり、第1天面部7が外側となっている。換言すると、2つのまくら木本体2,2は短手方向に間隔を空けて並列され、2つのまくら木本体2,2の間の中心となる位置で対称となった状態で配されている。そして、このように配置した2つのまくら木本体2,2の上方に連結部材3を取り付けた状態とする。このとき、図5,6で示されるように、2つのまくら木本体2,2に跨って連結部材3が載置される。また、連結部材3の長手方向の両端部と、2つのまくら木本体2,2にそれぞれ形成された接合部5,5とが係合する。即ち、連結部材3の一部が接合部5と嵌合した状態となる。ここで、2つのまくら木本体2,2に連結部材3を載置するとき、連結部材3とそれぞれのまくら木本体2の接合部5との間に接着剤図示せずを介在させている。使用される接着剤は特に限定されるものではないが、エポキシ接着剤、ウレタン接着剤等を好適に使用することができる。また、まくら木本体2に連結部材3を載置すると、図7で示されるように、連結部材3の中心部17の一部がまくら木本体2上に載置される。即ち、接合部5の第1天面部7に連結部材3の張出部18が載置され、接合部5の第2天面部8に連結部材3の中心部17の一部が載置される。詳細には、中心部17の長手方向両端部、即ち、連結部材3の長手方向図7における左右方向における中心部17の両端部が、それぞれ第2天面部8上に載置される。即ち、接合部5には、連結部材3の中心部17の一部と、張出部18とが嵌め込まれている。換言すると、厚さの厚い部分と厚さの薄い部分によって形成される連結部材3の一部と、接合部5とが嵌合した状態となっている。より具体的には、連結部材3の中心部17は、その長手方向の両端部分でそれぞれ、長手方向図7の左右方向全体の長さL6例えば、約440mmのうちの約5パーセント程度L2であり、例えば、20mmが第2天面部8上に載置されている。より詳細には、長手方向の全長の約4.5パーセントが1つの第2天面部8上に載置されている。このとき、まくら木本体2の短手方向における第2天面部8の長さL2が長すぎると、まくら木本体2の強度が低下してしまう。対して、第2天面部8の長さL2が短すぎると、連結時における連結部材3の強度が低下してしまう。即ち、まくら木1の使用時に連結部材3の下方側へとかかる力に対して、連結部材3が強度を十分に発揮できなくなるおそれがある。したがって、まくら木本体2の短手方向における第2天面部8の長さL2は、5mm以上70mm以下であることが望ましい。ここで、連結部材3をまくら木本体2上に載置したときの接合部5の上下方向の長さに注目する。接合部5の第1天面部7が形成されている部分では、図7で示されるように、まくら木本体2の底面から連結部材3の天面までの長さL8例えば、約140mmのうち、約14程度の長さL3であり、例えば、約20mmを連結部材3が占めている。対して、接合部5の第2天面部8が形成されている部分では、図7で示されるように、まくら木本体2の底面から連結部材3の天面までの長さL8例えば、約140mmのうち、約50程度の長さL4であり、例えば、約70mmを連結部材3が占めている。即ち、連結部材3をまくら木本体2上に載置したとき、接合部5の近傍には、まくら木1の短手方向の断面において、連結部材3の割合が小さい部分第1天面部7が形成されている部分と、連結部材3の割合が大きい部分第2天面部8が形成されている部分とが形成される。換言すると、連結部材3のまくら木本体2上に載置される部分は、比較的断面積の小さい小面積部張出部18と、比較的断面積の大きい大面積部中心部17の長手方向における端部部分とを有している。したがって、図7で示されるように、2つのまくら木本体2,2の短手方向の両端部のうち、内側に位置する端部にそれぞれ連結部材3の割合が大きい部分第2天面部8が形成されている部分が形成される。このように、まくら木本体2,2上に連結部材3を載置した状態で、図6で示されるように、これらまくら木本体2,2上と連結部材3とに跨って設けられる穴を形成し、形成した穴にコーチボルト13、ネジ釘15、埋込栓20を挿通する。即ち、まくら木本体2,2上と連結部材3とをコーチボルト13及びネジ釘15で固定すると共に、まくら木1にレール取付け用の埋込栓20を取り付ける。本実施形態では、コーチボルト13とネジ釘15という異なる2つの締結要素で、まくら木本体2,2と連結部材3とを固定している。このように、異なる複数の種類の締結要素でまくら木本体2,2と連結部材3とを固定してもよい。なお、締結要素とは、ネジ、クギ、ボルト等の上位概念である。コーチボルト13は、周知のコーチボルトであり、ステンレス鋼で形成されている。なお、本実施形態のコーチボルト13は、軸部分の径が14mmとなっている。埋込栓20は、レールを固定するためのボルトをねじ込む部分である。より詳細には、レールそのものをまくら木1に直接固定する場合、レールをまくら木1に固定するためのボルトをねじ込む部分となる。また、レール締結用タイプレート、板バネ式締結装置等の締結具を介してレールをまくら木1に固定する場合、これら締結具をまくら木1に固定するためのボルトをねじ込む部分となる。また、この埋込栓20は、図6で示されるように、外形が略円柱状であり、上下方向と交わる方向であって、斜め下方向に延びている。なお、本実施形態の埋込栓20は、延び方向に垂直な方向の断面の径が22mmとなっており、延び方向の長さが100mmとなっている。なお、埋込栓20に挿通するボルト図示せず、以下締結具用ボルトとも称すは、特に限定されるものではないが、軸部分の断面積が1平方センチメートル以上30平方センチメートル以下であることが望ましい。そして、この締結具用ボルトをまくら木本体2及び連結部材3に挿通したとき、締結具用ボルトの軸部分のまくら木本体2の内部側に位置する部分と、連結部材3の内部側に位置する部分とは、挿通方向の長さが一定以上長さ例えば、10mm以上であることが望ましい。即ち、締結具用ボルトが挿通される穴の延び方向の長さは、連結部材3に形成される部分が一定以上例えば、10mm以上延びており、まくら木本体2に形成される部分が一定以上例えば、10mm以上延びていることが望ましい。また、締結具用ボルトは、接着剤を介して取り付けてよく、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、レジコン樹脂等を原料とする接着剤が好適に使用できる。さらにまた、締結具用ボルトは、軸部分の先端が先細りする形状のボルトであってもよい。また、本発明における埋込栓20の素材は特に問われるものではないが、まくら木本体2と同様の素材で形成されることが望ましい。即ち、最も好適な材料として、ガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体を使用できる。また、特に限定されるものではないが、埋込栓20で使用するガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体の比重は、まくら木本体2で使用するガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体の比重と同程度例えば、0.74とすることが望ましい。ここで、コーチボルト13と埋込栓20の挿通方向について説明する。上記したように、コーチボルト13、ネジ釘15、埋込栓20を挿入するとき、上方まくら木1の天面側から、まくら木本体2,2と連結部材3とに跨って延びる穴を形成する。即ち、連結部材3を貫通し、まくら木本体2の内部に底部分が位置する穴を形成する。したがって、これらの形成した穴の開口は連結部材3まくら木1の天面に形成される。より詳細には、図8で示されるように、締結要素を挿入するための第1の穴22コーチボルト13を挿入するための穴のみ図示し、コーチボルト13を挿入するための穴と外形略同形、又は外形略相似形であるネジ釘15を挿入するための穴については図示を省略すると、埋込栓20を挿入するための第2の穴23をそれぞれ形成する。このとき、第1の穴22が上下方向に対して略平行に延びる穴であるのに対し、第2の穴23は、斜め下方に延びる穴となっている。より詳細には、図8で示されるように、まくら木本体2の長手方向図8の左右方向において、2つの第2の穴23,23の間に第1の穴22が位置している。このとき、2つの第2の穴23,23は、それぞれ第1の穴22から遠ざかる方向へ延びている。即ち、2つの第2の穴23,23のうち、これらの間に位置する第1の穴22に対して、まくら木本体2の長手方向における片側端部側に位置する第2の穴23は、斜め下方であって当該片側端部よりの方向へと延びている。対して、第1の穴22に対して、まくら木本体2の長手方向における他方端部側に位置する第2の穴23は、斜め下方であって当該他方端部よりの方向へと延びている。換言すると、2つの第2の穴23,23は、最も近接する第1の穴22を基準に、まくら木本体2の長手方向における片側端部側よりに位置する第2の穴23と、他方端部側よりに位置する第2の穴23から成る。そして、2つの第2の穴23,23は、それぞれ、下方であり、まくら木本体2の長手方向に沿う方向に延びている。このとき、2つの第2の穴23,23の延び方向における、まくら木本体2の長手方向の成分は逆向きとなっており、互いに離れる方向となっている。つまり、2つの第2の穴23,23はいずれも斜め下方に延びており、一方は、上下方向の下方の成分と、まくら木本体2の長手方向の片側端部へ向かう成分とを含む方向へ延びている。対してもう一方は、上下方向の下方の成分と、まくら木本体2の長手方向の他方端部へ向かう成分とを含む方向へ延びている。このように、まくら木本体2,2上に連結部材3を載置した状態で、まくら木本体2,2と連結部材3とに跨って設けられる穴を形成し、形成した穴にコーチボルト13、ネジ釘15、埋込栓20を挿通することにより、まくら木1が形成される図1参照。このとき、まくら木本体2の接合部5を除いた部分の天面と、連結部材3の天面とは略同一の平面を形成している。即ち、まくら木本体2と連結部材3は、同一面であるまくら木1の天面を形成した状態となる。以上で第1実施形態の説明を終了する。上記した第1実施形態のまくら木1は、レールの継ぎ目部分や分岐部等の列車の通過に伴う振動が大きな部分で特に好適に使用できるが、本発明のまくら木の用途はこれに限るものではない。例えば、本発明のまくら木は、通常の鉄道軌道で使用される並まくら木として使用してもよい。本発明のまくら木の用途は、特に限定されるものではなく、軌道のいずれの部分で使用してもよい。上記した第1実施形態のまくら木1で採用される連結部材3は、中心部17の短手方向連結部材3の短手方向の断面における断面形状と、張出部18の短手方向連結部材3の短手方向の断面における断面形状とがいずれも長方形状であったが、本発明のまくら木で採用される連結部材はこれに限るものではない。中心部17の断面形状及び張出部18の断面形状は、適宜の形状であってもよい。例えば、中心部と張出部のいずれか一方、又は両方の断面形状が略T字状であってもよい。そして連結部材の形状に応じて接合部の形状も可変させてよい。即ち、まくら木本体2の接合部に連結部材を取り付けたとき、連結部材の接合部上に載置された部分に、比較的断面積の大きい大面積部と、比較的断面積の小さい小面積部とが形成されればよい。したがって、当然のことながら、中心部の断面形状と張出部の断面形状は同じであってよく、異なっていてもよい。中心部の断面積の大きさと、張出部の断面積の大きさとが異なっていればよい。上記した第1実施形態では、連結時においてまくら木本体2の接合部以外の天面と、連結部材3の天面とが同一平面を形成する例を示したが、本発明のまくら木は、これに限るものではない。連結部材のまくら木本体に載置された部分のうちの一部又は全部が、まくら木本体の接合部以外の天面より上方に突出してもよい。しかしながら、上記したようにレール図示せずを連結部材上に取り付ける場合等においては、まくら木本体の接合部以外の天面と、連結部材の天面とが同一平面を形成する構成であることが望ましい。また、上記した第1実施形態では、連結部材3上にレールを取り付ける例を示したが、本発明のまくら木はこれに限るものではない。レールを連結部材3上に取り付けない構成であってよい。例えば、接合部5をまくら木本体2のレール設置位置でない部分に設け、まくら木本体2に埋込栓を挿入する等によりレールをまくら木本体2上に取り付ける構成であってもよい。また、レールが連結部材上に位置し、タイプレート等の締結具がまくら木本体2上に位置する構成であってもよい。即ち、レールと締結具の一部が連結部材上に位置し、一部がまくら木本体上にあってもよい。したがって、接合部の位置は、まくら木本体2の長手方向におけるいずれの部分に設けてもよく、接合部のまくら木本体2の長手方向における長さは、適宜変更してよい。それに伴って、連結部材3の短手方向の長さL9例えば、300mmであり、図4参照もまた、適宜変更してよい。上記した実施形態では、コーチボルト13及びネジ釘15を挿通するための穴を、いずれも上下方向に対して略平行に延びる穴としたが、本発明のまくら木はこれに限るものではない。コーチボルト13を挿通するための穴と、ネジ釘15を挿通するための穴のいずれか一方又は両方を上下方向に対して交わる方向に延びる穴としてもよい。例えば、ネジ釘15を挿通する穴を、上記した埋込栓を挿通する第2の穴23のようにしてもよい。即ち、ネジ釘15を挿通する穴は、上下方向の下方の成分と、まくら木本体2の長手方向のいずれかの端部へ向かう成分とを含む方向に延びる穴であってよい。上記した実施形態では、締結要素を挿通するための穴、及び埋込栓20を挿通するための穴は、その開口をまくら木1の上面に位置するように形成した。即ち、連結時において、まくら木本体2及び連結部材3の上面に下方へ延びる穴を形成した。しかしながら、本発明はこれに限るものではない。例えば、開口がまくら木本体2及び連結部材3の側面に位置するように、締結要素を挿通するための穴、又は埋込栓20を挿通するための穴を形成してもよい。即ち、連結時において、まくら木本体2又は連結部材3の側面に締結要素を挿通するための穴や埋込栓20を挿通するための穴を形成してもよい。また、上記した実施形態では、まくら木本体2と連結部材3に跨って延びる穴を形成し、形成した穴に締結要素を直接挿通する例を示したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、まくら木本体2と連結部材3に跨って延びる穴を形成し、形成した穴に雌ネジ部材を埋め込み、埋め込んだ雌ネジ部材と螺合可能な雄ネジ部を有するボルトのような締結要素を採用してもよい。即ち、まくら木本体2と連結部材3が一体に固定できればよい。上記した実施形態では、まくら木本体2と連結部材3とを一体に固定するための締結要素と、レール又はレールの締結具をまくら木1に固定するためのネジ釘締結要素とを別途設ける例を示したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、レール又はレールの締結具をまくら木に固定するための締結要素で、まくら木本体2と連結部材3を一体に固定してもよい。また、このとき使用される締結要素の原料は、鉄、ステンレス鋼等の金属製であってよく、樹脂製であってよい。締結要素の大きさ、形状、数等は、適宜変更してよい。以下で第2実施形態乃至第6実施形態について、それぞれ図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、上記した第1実施形態と同様の部分については、同じ符号を付して説明を省略する。第2実施形態のまくら木31は、図9で示されるように、まくら木本体32の側面と、連結部材33の側面に形成された溝部36連結溝部に固定部材34が挿通された状態詳しくは後述するで、まくら木本体32と連結部材33とが一体に固定されている。本実施形態のまくら木本体32は、図10,11で示されるように、上記した第1実施形態と略同じである長尺の角柱材であり、長手方向の両端部近傍にそれぞれ接合部5が形成されている。そして、まくら木本体32の短手方向で対向する両側面にそれぞれ形成される接合部5の開口部分5a,5bのうち、開口面積の大きい開口部分5aの長手方向まくら木本体32の長手方向の両端に、まくら木側溝部39が形成されている。まくら木側溝部39は、図11で示されるように、外側から内側へ向かって窪んだ空間となっており、まくら木本体32の開口面積の大きい開口部分5aが設けられた側面と、接合部5の側面壁40とに開口を形成する、略直方体状の空間となっている。なお、まくら木側溝部39の開口の、まくら木本体32の側面に形成される部分と、接合部5の側面壁40に形成される部分とは、いずれも略長方形状となっている。ここで、接合部5の側面壁40は、接合部5の溝側壁であり、溝底に位置する第1天面部7及び第2天面部8とそれぞれ略垂直に交わっている。この側面壁40は、接合部5の長手方向まくら木本体2の長手方向における両端部にそれぞれ1つずつ形成されており、まくら木本体32の短手方向で対向する両側面とそれぞれ略垂直に交わっている。即ち、まくら木側溝部39は、まくら木本体32の開口面積の大きい開口部分5aが設けられた側面と、接合部5の側面壁40とが交わる角部分に設けられた切り欠き状の部分となっている。そして、まくら木側溝部39は、第2天面部8の上方であって、第1天面部7の下方の部分に設けられている。本実施形態の連結部材33もまた、図10で示されるように、中心部17と、張出部18によって形成されている。そして本実施形態では、図12で示されるように、中心部17の4隅部分に連結部材側溝部43が形成されている。連結部材側溝部43は、連結部材33の中心部17の短手方向で対向する側面45,45のうちの1つと、連結部材33の中心部17の長手方向で対向する側面46,46のうちの1つとに跨って開口が形成される、直方体状の空間である。したがって、連結部材側溝部43は、中心部17の角部分に形成される切り欠き状の部分であり、外側から内側へ向かって窪んでいる。そして、連結部材側溝部43は、中心部17の底面より上方であって、張出部18の下面より下方に形成されている。次に、まくら木31の組み立て構成について説明する。本実施形態のまくら木31も、上記した第1実施形態と同様に、まくら木本体32の接合部5上に連結部材33を載置した状態でこれらを締結要素で一体に固定した状態とする。このとき、まくら木本体32と連結部材33に跨って延びる穴を形成し、埋込栓20を埋め込んだ状態とする。ここで、接合部5上に連結部材33を載置すると、図13で示されるように、まくら木本体32のまくら木側溝部39と、連結部材33の連結部材側溝部43とが連続することにより、溝部36が形成される。したがって、溝部36は、断面L字状で上下方向に沿って延びる空間となっており、まくら木本体32の短手方向で対向する側面のうちで内側に位置する側面と、連結部材33の中心部17の側面が交わる部分に開口が形成されている。そして、本実施形態では、図9で示されるように、この溝部36に固定部材34を挿通することにより、まくら木本体32と連結部材33とをより強固に固定している。このとき、固定部材34は接着剤を介して溝部36に取り付けられる。この固定部材34は、図10で示されるように、長方形平板状の部材である。固定部材34の素材は特に問われるものではないが、鉄等の金属や、ガラス繊維補強ウレタン樹脂発泡体等のガラス繊維補強された樹脂成形品のように、曲げ強度の高い素材であることが望ましい。固定部材34の厚さ上下方向の長さは、特に限定されるものではないが、薄すぎるとまくら木本体32と連結部材33とを強固に固定できなくなり、厚すぎるとまくら木本体32側の強度が低下してしまうので、5mm以上50mm以下が望ましい。また、固定部材34の幅取り付け時におけるまくら木31の短手方向の長さは、特に限定されるものではないが、短すぎるとまくら木本体32と連結部材33とを強固に固定できなくなり、長すぎるとまくら木本体32側の強度が低下してしまうので、10mm以上100mm以下が望ましい。固定部材34を溝部36に取り付けるときに使用される接着剤は、特に限定されるものではないが、エポキシ樹脂製の接着剤、ウレタン樹脂製の接着剤、ポリエステル樹脂製の接着剤、レジコン製の接着剤等の接着剤を好適に使用することができる。以上で第2実施形態の説明を終了する。上記した第2実施形態のまくら木31では、固定部材34をまくら木本体2及び連結部材33に対して略水平に挿入した。即ち、固定部材34を上下方向に略垂直な方向に挿入する例を示したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、まくら木本体2及び連結部材33に形成させる溝部を傾斜させ、固定部材を斜め方向に挿入する構成であってもよい。また、上記した第2実施形態のまくら木31では、図9,10で示されるように、1つのまくら木本体32の接合部5の両端部に1つずつ一部図示せず、計8箇所に固定部材34を取り付ける例を示したが、本発明のまくら木に取り付ける固定部材の数はこれに限るものではない。固定部材を8箇所以上の部分に取り付けてもよく、8箇所以下の部分に取り付けてもよい。換言すると、固定部材はまくら木に対して1つだけ取り付けてもよく、複数取り付けてもよい。そしてまた、上記した第2実施形態では、まくら木本体32の側面と中心部17の側面とが交わる部分に1つの固定部材を取り付ける例を示したが、これに限らず、上下方向の異なる位置に複数の固定部材を取り付けてもよい。上記した第2実施形態のまくら木31では、まくら木本体32の短手方向で対向する側面のうちで内側に位置する側面と、連結部材33の中心部17の側面とが交わる部分に溝部36を形成し、固定部材34を取り付ける例を示した。しかしながら、本発明のまくら木に取り付ける固定部材の取付け位置はこれに限るものではない。例えば、まくら木の天面と固定部材の天面が同一平面を形成するように取り付けてよく、連結部材の中心部の底面と固定部材の底面が同一平面を形成するように取り付けてよい。即ち、固定部材の取付け位置の高さは適宜変更してよい。また、取付け位置はこれに限らず、まくら木本体と連結部材に跨って取り付けられればよい。例えば、連結部材の中心部の底面と、まくら木本体の側面とが交わる部分に固定部材を取り付けてもよい。即ち、固定部材を下方から取り付けてもよい。次に、第3実施形態について説明する。第3実施形態のまくら木51は、図14で示されるように、まくら木本体52の接合部5に嵌合凹部59掛止溝部が形成され、連結部材53の中心部17に外方へ突出する突起部60突起が設けられている。そして、まくら木本体52と連結部材53の連結時において、嵌合凹部59と突起部60とが係合する。本実施形態のまくら木本体52は、図14,15で示されるように、上記した第1実施形態と略同じである長尺の角柱材であり、長手方向の両端部近傍にそれぞれ接合部5が形成されている。そして、接合部5の第1天面部7と第2天面部8の間に位置する壁面61段差部に嵌合凹部59が形成されている。嵌合凹部59は、図15で示されるように、略直方体の空間であって、断面略長方形で、まくら木本体52の長手方向に沿って延びる空間となっている。そして、第1天面部7と第2天面部8との間に位置しており、第1天面部7と略垂直に交わる壁面61に嵌合凹部59の開口が形成されている。即ち、嵌合凹部59は、壁面61に形成された窪みであり、まくら木本体2の短手方向において、接合部5の片側端部に位置する開口面積が大きな開口5a側から他方端部に位置する開口5b側へと向かう方向に沿って窪んだ部分である。即ち、嵌合凹部59は、一つの側方が開放された空間である。より詳細には、嵌合凹部59は、まくら木本体52の短手方向であって、接合部5の開口面積が大きな開口5aに近接している側方部分が開放されている。したがって、嵌合凹部59は、天面部分59aと、底面部分59bと、天面部分59aと底面部分59bの間に位置してこれらとそれぞれ略垂直に交わる側壁部59cに囲まれた空間となっている。そして、このとき、嵌合凹部59の底面部分59bと第2天面部8とは、略同一の平面を形成している。本実施形態の連結部材53もまた、図14で示されるように、中心部17と、張出部18によって形成されている。そして本実施形態では、図14で示されるように、中心部17の長手方向連結部材33の長手方向で対向する両側面にそれぞれ突起部60が設けられている。そして突起部60は、図16で示されるように、中心部17の長手方向で対向する両側面からそれぞれ外側へ向かって略垂直に突出する部分であり、断面略長方形状で中心部17の短手方向連結部材33の短手方向に沿って延びる部分である。このとき、突起部60は、中心部17の短手方向における片側端部から他方端部まで延びており、突起部60の底面と中心部17の底面とは略同一の平面を形成している。即ち、突起部60は中心部17の下端近傍に位置している。したがって、突起部60は、張出部18と同側面から略同方向に突出しており、張出部18と対向する位置にある。なお、突起部60の長さ中心部17の長手方向の長さは特に限定されるものでないが、短すぎるとまくら木本体52と連結部材53を強固に固定できなくなり、長すぎるとまくら木本体52側の強度が低下するおそれがあるので、10mm以上50mm以下が望ましい。また、突起部60の厚さ上下方向の長さも同様に、特に限定されるものでないが、10mm以上50mm以下が望ましい。そして、突起部60の幅中心部17の短手方向の長さもまた、短すぎるとまくら木本体52と連結部材53を強固に固定できなくなるため、10mm以上300mm以下中心部17の短手方向の長さ以下であることが望ましい。次に、まくら木51の組み立て構成について説明する。本実施形態のまくら木51も、上記した第1実施形態と同様に、まくら木本体52の接合部5上に連結部材53を載置した状態でこれらを締結要素で一体に固定した状態とする。このとき、接合部5に形成された嵌合凹部59に、連結部材53に形成された突起部60を挿入した状態とする。即ち、連結部材53をまくら木本体52の側方から相対的に近づけ、図17で示されるように、嵌合凹部59に突起部60を挿入した状態とする。即ち、突起部60を略同形の嵌合凹部59に隙間なく嵌め込んだ状態とする。このことにより、連結部材53をまくら木本体52から外れにくくすることができる。詳細には、連結時において、連結部材53に上方へ力が加わった場合であっても、嵌合凹部59及び突起部60を設けない構成に比べて上方へ外れにくくすることができる。そして、まくら木本体52と連結部材53に跨って延びる穴を形成し、埋込栓20を埋め込んだ状態とする。このようにして、まくら木51を組み立てる。以上で第3実施形態の説明を終了する。上記した実施形態では、2本のまくら木本体を連結する例を示したが、本発明のまくら木はこれに限るものではない。例えば、図18,19で示される、第4実施形態のまくら木71のように、3本以上のまくら木本体2,72を連結部材73で連結してもよい。即ち、連結するまくら木本体2,72の数は複数であればよく、適宜の数でよい。以下、第4実施形態について詳細に説明する。本実施形態のまくら木71では、連結する複数のまくら木本体2,72のうち、並列されたまくら木本体2,72のうちで、両端部分に配されるまくら木本体2,2以下、第1のまくら木本体2とも称すと、まくら木本体2,2間に配されるまくら木本体72以下、第2のまくら木本体72とも称すとがそれぞれ備える接合部5,75まくら木側接合部の形状が異なっている。第2のまくら木本体72に形成される接合部75は、まくら木本体72の短手方向の両端部分に第2天面部8が形成されている片側端部については図示を省略。そして、第2のまくら木本体72の短手方向で対向する両側面にそれぞれ形成される、接合部75の開口部分75a,75aの大きさは同じ大きさとなっている。このとき、この接合部75の開口部分75aの大きさは、第1のまくら木本体2の短手方向で対向する両側面にそれぞれ形成される、接合部5の開口部分5a,5bのうち、開口面積の大きな開口部分5aと略同じとなっている。第2のまくら木本体72に形成される接合部75の第1天面部77は、第1のまくら木本体2に形成される第1天面部7に比べ、まくら木本体72の短手方向の長さが短くなっている。即ち、第1のまくら木本体2では、第1天面部7は、まくら木本体2の片側端部から他方端部に形成された第2天面部8の位置まで延びている。対して、第2のまくら木本体72では、まくら木本体72の短手方向の中心に位置する第1天面部77の両端部分に第2天面部8が設けられており、第2天面部8の短手方向の長さだけ、第1のまくら木本体2の第1天面部7より第2のまくら木本体72の第1天面部77が短くなっている。本実施形態の連結部材73は、図19で示されるように、2つの中心部17,17と、3つの張出部18,18,76によって形成されている。即ち、連結部材73は、中心部17,17が複数設けられるものであって、2つの中心部17,17のそれぞれにおいて短手方向で対向する両側面のいずれかから外側、又は内側へ突出する部分が張出部18,18,76となっている。詳説すると、連結部材73は、複数の中心部17,17が間隔を空けて並列に設けられており、長手方向の両端部分にそれぞれ外側へ向かって突出する張出部18が設けられている。そしてさらに、2つの中心部17,17の間に形成される空隙の上部に張出部76が設けられている。即ち、連結部材73の中心部分に位置する厚さの薄い部分が張出部76となっている。換言すると、張出部76は、2つの中心部17,17のそれぞれにおいて長手方向で対向する両側面のうち、互いに対向する位置にあるそれぞれの側面中心部17の長手方向の両側面のうちで連結部材3の内側に位置する側面から張り出している。つまり、本実施形態の連結部材73は、第1の実施形態の連結部材3図4参照を長手方向に並列に配し、一体に接合したような形状であり、長尺の直方体状の部材の長手方向両端の下方部分と、中心近傍の下方部分を略直方体状に切り欠いたような形状となっている。次に、まくら木71の組み立て構成について説明する。本実施形態のまくら木71も、上記した第1実施形態と同様に、まくら木本体52の接合部5,75上に連結部材73を載置した状態でこれらを締結要素で一体に固定した状態とする。そして、まくら木本体2,2,72と連結部材73に跨って延びる穴を形成し、埋込栓20を埋め込んだ状態とする。以上で第4実施形態の説明を終了する。上記した実施形態では、2つの連結部材で複数のまくら木を連結する例を示したが、本発明のまくら木はこれに限るものではない。例えば、1つの連結部材で複数のまくら木本体を連結してよく、図20,21で示される、第5実施形態のように、4つの連結部材で複数のまくら木本体を連結してよい。即ち、複数であり適宜の数の連結部材によって、複数のまくら木本体を連結してよい。以下、第5実施形態について説明する。本実施形態のまくら木81では、図20,21で示されるように、連結する複数のまくら木本体82,82にそれぞれ4つずつ設けられている。そして、4つの連結部材とこれらまくら木本体82,82とを連結している。以上で第5実施形態の説明を終了する。上記した実施形態では、埋込栓20を埋設し、レールを固定するためのボルトをねじ込む部分とした例を説明したが、本発明のまくら木はこれに限るものではない。まくら木に埋込栓を設けない構成であってもよい。また、埋込栓を埋設する場合、ボルトをねじ込む部分として使用しなくてもよい。例えば、図22,23で示される第6実施形態のようにまくら木本体と、連結部材とを連結させるためだけに埋込栓を埋設してもよい。つまり、締結具を取付けるボルトは、直接まくら木本体に埋込んでもよい。以下、第6実施形態について詳細に説明する。本実施形態のまくら木91は、図22,23で示されるように、まくら木91の側面から埋込栓90を挿通している。本実施形態のまくら木本体92は、上記した第1実施形態のまくら木本体2と略同じである長尺の角柱材であり、長手方向の両端部近傍にそれぞれ接合部5が形成されている。なお、本実施形態では、第1実施形態に比べて第2天面部8がより低い位置にある。即ち、接合部5のうち、第2天面部8の上部に位置する部分が、第1実施形態より深くなっている。本実施形態の連結部材93もまた、図23で示されるように、中心部17と、張出部18によって形成されている。なお、本実施形態の中心部17の厚さL4は、第1の実施形態に比べて厚くなっている例えば、約100mm。次に、まくら木91の組み立て構成について説明する。本実施形態のまくら木91では、図22,23で示されるように、まくら木本体92の接合部5上に連結部材93を載置した状態で、上方から、まくら木本体92と連結部材93に跨って延びる穴を形成し、コーチボルト13、ネジ釘15を挿通する。換言すると、連結部材93の天面上面に開口を有し、上下方向に沿って延びる穴を形成して、コーチボルト13、ネジ釘15を挿通するそしてさらに、図24で示されるように、まくら木本体92の側方からまくら木本体92と連結部材93に跨って延びる穴94を形成し、形成した穴94に埋込栓90を挿入する。このとき、埋込栓90を挿入する穴94の開口は、まくら木本体92の側面に形成される。より具体的には、まくら木本体92の短手方向で対向する側面であって、2つのまくら木本体92,92を並べたときに外側に位置する側面に、埋込栓90を挿入する穴の開口が形成される。換言すると、接合部5の開口部分5a,5bのうち、開口面積が小さい開口部分5bが位置する側面に、埋込栓90を挿入する穴94の開口が形成される図23,24参照。したがって、埋込栓90を挿入する穴94は、上下方向に略直交する方向であって、まくら木本体92の短手方向に沿って延びており、まくら木本体92を短手方向で貫通している。具体的には、埋込栓90を挿入する穴94は、まくら木本体92の接合部5の第1天面部7と、第2天面部8の間の段差部分を貫通している。加えて、埋込栓90を挿入する穴94は、連結部材93の中心部17に、側面から中心へ向かって延びる有底穴を形成している。具体的には、この有底穴は、中心部17の長手方向まくら木本体92の短手方向の端部に位置する側面から、中心側に向かって中心部17の長手方向に沿って延びている。つまり、まくら木本体92の接合部5の段差部分を貫通する貫通孔と、連結部材93の中心部17に形成される有底穴とが重なって連続し、埋込栓90を挿入する穴94が形成されている。そして、まくら木91の埋込栓90を挿入する穴94に、埋込栓90を埋込んだ状態とする。なお、本実施形態の埋込栓90は、上記した第1実施形態の埋込栓20と略同じである外形が略円柱状の部材である。なお、本実施形態では、延び方向に垂直な方向の断面の径が30mmとなっている。以上で第6実施形態の説明を終了する。"