フライ油を貯留する油槽と、前記油槽中に配されて前記フライ油を加熱する加熱部とを備えたフライヤーであって、前記加熱部と前記油槽との上下方向の位置関係を相対的に変化させる位置変更部が設けられたフライヤー。前記位置変更部は、少なくとも前記油槽を上下方向に移動させる請求項1記載のフライヤー。前記位置変更部は、前記油槽中で前記加熱装置を上下方向に移動させる請求項1記載のフライヤー。前記位置変更部は、前記加熱部の前記油槽に対する相対位置が最上部に位置するときに、前記加熱部の上部に位置するフライ油が、前記油槽に貯留されるフライ油の50~75重量の範囲となるように、前記加熱部と前記油槽との上下方向の位置関係を変化させる請求項1~3何れか1項に記載のフライヤー。前記油槽を水平方向に複数の油室に分割する分割壁を備え、前記複数の油室それぞれに、前記加熱部を設け、前記位置変更部は、前記複数の油室それぞれに設けた加熱部を独立して上下方向に移動させることができる請求項1~4何れか1項に記載のフライヤー。特許文献1に開示された技術においてはフライ油の劣化を抑制することはできるが、電極板および該電極板に電流を流すための装置が必要であるので、よりシンプルな構成のフライヤーとすることが望ましい。従って、本発明はかかる従来技術の問題に鑑み、簡便な構成でフライ油の劣化を抑制することができるフライヤーを提供することを主目的とする。上記課題を解決するため、本発明は、フライ油を貯留する油槽と、前記油槽中に配されて前記フライ油を加熱する加熱部とを備えたフライヤーであって、前記加熱部と前記油槽との上下方向の位置関係を相対的に変化させる位置変更部が設けられている。前記加熱部と油槽との上下方向の位置関係を相対的に変化させることで、油槽中に貯留されたフライ油のうち、加熱部の上部に位置し、加熱部によって加熱されるフライ油の比率を変化させることができる。なお、前述の加熱部の上部に位置し、加熱部によって加熱されるフライ油の比率の指標として、以下においては油温20°Cにおける加熱部上部に位置するフライ油重量/フライ油全重量以下、フライゾーン比率と称するを用いる。つまり、簡便な構成でフライゾーン比率を変化させることができるので、加熱調理の量や加熱調理の頻度に応じてフライゾーン比率を変化させることができる。また、前記位置変更部は、前記加熱部と油槽との上下方向の位置関係を相対的に変化させることができるものであれば、油槽を上下方向に移動させるものであっても、油槽中で加熱部を上下方向に移動させるものであってもよい。フライヤーの大きさ周囲の環境等に応じて油槽、加熱部の何れか又は両方を移動させるか決定するとよい。また、加熱部の油槽に対する相対位置が最上部であるときに、フライゾーン比率を50~75の範囲とするとよい。また、前記油槽を水平方向に複数の油室に分割する分割壁を備え、前記複数の油室それぞれに、前記加熱部を設け、前記位置変更部は、前記複数の油室それぞれに設けた加熱部を独立して上下方向に移動させることができるとよい。これにより、1つのフライヤーを複数の領域に分割して使用することができる。従って、油槽中のヒーターの位置を相対的に変更して、フライゾーン比率を変更することで、簡便な構成でフライ油の劣化を抑制することができる。以下、本技術の実施の形態について、詳細に説明する。なお、本技術は、以下に示す実施形態に限定されるものではない。実施形態1図1は、実施形態1に係るフライヤーの概略断面図である。まず、図1を用いて実施形態1に係るフライヤーの構成について説明する。実施形態1に係るフライヤー1は、脚部21を備えた筐体2と、筐体2内に設けられて後述する油槽4を収容する油槽収容部3と、油槽収容部3内に収容されるとともに内部にフライ油7を貯留する油槽4と、油槽収容部3内で油槽4を支持する複数図1においては3つの支持部材43a、43b、43cから構成される位置変更部43と、油槽4中に配されてフライ油7を加熱する加熱部ヒーター5と、を主要構成要素として構成されている。油槽収容部3は、上面が開放された状態で筐体2に囲まれて設けられており、略直方体の形状である。また、油槽収容部3の内側面には、位置変更部43が設けられている。位置変更部43は、油槽収容部3の内側面から油槽収容部3の内側方向に向けて突出し、上下方向に3段に設けられた支持部材上から順に支持部材43a、43b、43cより構成されている。各支持部材43a、43b、43cは、後述するように油槽4を支持することができれば、油槽収容部3の内側面全周に渡って設けられていても、油槽収容部3の内周面の一部に設けられていてもよい。油槽4は、上部が開放された容器であって、内部にフライ油7が貯留される。また、油槽4の上面には、油槽4の水平方向外側に突出した板状の突出部44が設けられている。油槽4は、突出部44を支持部材図1においては支持部材43a上に載置することによって、当該支持部材に支持されている。また、油槽4の底部には廃フライ油を外部に排出するための排出口41が設けられており、排出口41には排出口41を開閉するためのバルブ42が設けられている。ヒーター5は、油槽4中に配されており、特に油槽4中に貯留されたフライ油7中に配されている。即ち、フライ油7は、少なくともヒーター5を浸漬させる量だけ油槽4中に貯留されているといえる。実施形態1においては、ヒーター5は電気式のヒーターであって、油槽4の外部図1においては筐体2上に設けられた電源6からの電力供給によって動作するものである。また、ヒーター5は、ヒーター5の上部を加熱するものである。つまり、ヒーター5の下面位置図1に破線Lで示すよりも上方の位置以下、フライゾーンFと称するのフライ油がヒーター5によって加熱され、図1にCで示したヒーター5の下面位置よりも下方の位置以下、クールゾーンCと称するのフライ油はヒーター5による加熱で積極的には加熱されず、フライゾーンFのフライ油の対流によって緩慢な温度上昇をする。本実施形態においては、前述したフライゾーン比率は、油温20°CにおけるフライゾーンF中のフライ油重量/フライゾーンF中のフライ油重量クールゾーンC中のフライ油重量で算出することができる。以上の構成のフライヤー1においては、油槽4に設けられた突出部44が載置される支持部材を支持部材43aから支持部材43aの下方にある支持部材43bに変更すると、油漕4は支持部材43aに支持されている状態図1参照よりも低い位置で支持されることとなる。これにより、油槽4とヒーター5の上下方向の相対位置が変化し、油槽4中のヒーター5の位置が高くなる。よって、フライゾーンFが小さくなるとともにクールゾーンCが大きくなり、フライゾーン比率が小さくなる。さらに、突出部44が載置される支持部材を支持部材43bよりもさらに下方にある支持部材43cに変更すると、フライゾーン比率はさらに小さくなる。つまり、位置変更部43は、突出部44が載置される支持部材を変更することで、ヒーター5と油槽4との上下方向の位置関係を相対的に変化させることができるものである。なお、本実施形態においては、位置変更部43を構成する支持部材を3つ支持部材43a、43b、43c設けているが、位置変更部43を構成する支持部材は2つ又は4つ以上設けてもよい。位置変更部43を構成する支持部材の数が多いとより細かくフライゾーン比率の変更を行うことができるが、部品点数が多くなる。一方、位置変更部43を構成する支持部材の数が少ないとフライゾーン比率の変更を細かく行うことはできないが、部品点数が少なくなる。位置変更部43を構成する支持部材の数は、フライヤーの大きさ、フライヤーで加熱調理する食材の種類量、加熱調理頻度等に応じて適宜決定するとよい。また、本実施形態においては、位置変更部43は、上下方向に複数段3段設けた支持部材43a、43b、43cから構成されており、油槽4の位置を上下させるものであるが、ヒーター5と油槽4との上下方向の位置関係を相対的に変化させることができるものであれば、その他の構成でもよい。例えば油槽4を筐体2に固定した状態で筐体2を上下させる構成や、ヒーター5を上下させる構成とすることができる。次に、以上の構成のフライヤーの食材の加熱調理時の動作について説明する。まず、電源6からの電力の供給によってヒーター5を動作させる。そして、ヒーター5の動作によりフライゾーンFのフライ油7が食材のフライ調理に十分な温度まで加熱されたら、油槽4中のフライ油7中に食材を投入する。なお、前記食材は、フライゾーンFのフライ油7中に投入する。食材をフライゾーンF中に存在させるために、フライゾーンF中に位置し、フライ油7が内外に連通可能な連通孔を有する容器例えば籠等を用いてもよい。そして、加熱調理の量や、加熱調理の頻度に応じて、突出部44を支持部材43a、43b、43cの何れで支持させるかを変え、油槽4を上下させてフライゾーン比率を変化させる。以上の構成及び動作のフライヤー1によれば、前述の通りフライゾーン比率を変化させることができるので、加熱調理の量や、加熱調理の頻度に応じてフライゾーン比率を変化させてフライ油7の劣化を抑制することができる。具体的には、加熱調理の量が少ないときや加熱調理の頻度が低いときには、フライゾーン比率を小さくすることで、ヒーター5によって加熱されるフライ油7の量を削減することができる。これにより、加熱によって劣化するフライ油7の量を削減し、フライ油7全体としては劣化を抑制することができる。一方、加熱調理の量が多いときや加熱調理の頻度の高いときには、フライゾーン比率を大きくすることで、多量や高頻度の加熱調理への対応が可能である。実施形態2実施形態2においては、ヒーターの構成及び後述する分割壁を備えたこと以外は実施形態1と共通する。実施形態2においては、実施形態1と共通する箇所については説明を省略する。図2は実施形態2に係るフライヤーを構成する油槽の断面図である。図2に示すように、油槽4内は分割壁47によって内部を2つの油室右油室48と左油室49に分割されている。また、右油室48内に右油室用ヒーター53が配置されるとともに、左油室49内に左油室用ヒーター54が配置されている。右油室用ヒーター53と左油室用ヒーター54は、それぞれ独立して電源6からの電力供給を受け、それぞれ独立して動作することができるものである。実施形態2では、フライ調理の量が少ないときには、実施形態1と同様に右油室用ヒーター53、左油室用ヒーター54の油槽4中での相対的位置を上げることでフライゾーン比率を小さくしてフライ油7の劣化を抑制することができる。さらに、油槽4内が2つに分割されているので、2種の異なる食材を同時に調理することができる。なお、実施形態2のように油槽4内を分割する際には、油槽4の上下方向の位置を固定したまま右油室用ヒーター53、左油室用ヒーター54の上下方向の位置をそれぞれ独立して変更できるようにすることがより好ましい。例えば右油室48で調理する量が多く、左油室49で調理する量が少ないなど、右油室48と左油室49とで調理する量が大きく異なる場合に右油室48と左油室49それぞれを最適なフライゾーン比率に設定することができるからである。表1は実施例1~4及び比較例1~3の実験条件を示す表である。表1に示すように、実施例1~4、比較例1~3の何れも油槽4の寸法を奥行×幅×高さ=27×22×20cmとし、油槽4に6500gのフライ油を貯留した。フライ油にはキャノーラ油を用いた。また、何れの実施例、比較例においても加熱調理時のフライゾーンのフライ油温度を180°Cにして調理を行った。実施例1は、高い調理頻度で行う集中調理のみを行い、フライゾーンFに存在するフライ油量が3500gとなるように、油槽4とヒーター5との位置関係を調整した。このときフライゾーン比率は54であり、ヒーター上面から油面の距離は4.5cmであった。実施例2は、集中調理と、低い調理頻度で行う間欠調理を繰り返して行い、集中調理時にはフライゾーンに存在するフライ油量が5100g、間欠調理時にはフライゾーンに存在するフライ量が4300gとなるように、油槽4とヒーター5との位置関係を調節した。このときフライゾーン比率は集中調理時に78、間欠調理時に66であり、ヒーター上面から油面の距離は間欠調理時で6.0cmであった。実施例3及び実施例4は、集中調理と間欠調理を繰り返して行い、集中調理時にフライゾーンに存在するフライ油量が5100g、間欠調理時にフライゾーンに存在するフライ油量が3500gとなるように、油槽4とヒーター5との位置関係を調整した。このときフライゾーン比率は集中調理時に78、間欠調理時に54であり、ヒーター上面から油面の距離は間欠調理時で4.5cmであった。さらに、実施例4においては、調理を中断している間はフライゾーンFのフライ油温度を140°Cに下げて待機した。比較例1は、集中調理のみを行い、フライゾーンFに存在するフライ油量は5100gとした。また、このときフライゾーン比率は78であり、ヒーター上面から油面の距離は7.5cmであった。比較例2及び比較例3は、集中調理と間欠調理を繰り返して行い、集中調理時及び間欠調理時の何れもフライゾーンFに存在するフライ量は5100gとした。このときフライゾーン比率は78であり、ヒーター上面から油面の距離は7.5cmであった。さらに、比較例3においては、調理を中断している間はフライゾーンFのフライ油温度を140°Cに下げて待機した。表1に示した実施例1~4及び比較例1~3の条件それぞれにおいて、加熱調理を行い、フライ油の劣化及び色相を確認した。フライ油の劣化の指標としては、試料1g中に含まれている遊離脂肪酸を中和するのに要する水酸化カリウムのmg数である酸価を用いた。酸価は、日本油化学会基準油脂分析試験法2.3.1-1996酸価に従って測定した。また、色相については、日本油化学会基準油脂分析試験法2.2.1.1-1996色ロビボンド法に従い、1インチセルを用いて測定し、Y10Rの値で示した。なおYは黄色、Rは赤色を表す。食材としては、コロッケを用いた。これは、以下の理由によるためである。かき揚げやえび天等の天ぷら類は、衣に付着する油分が多く、足し油が多くなるためにフライ油の回転率が高くなり、酸価が上昇しにくい。一方、コロッケ等のパン粉製品や唐揚げ等のフライ品は、天ぷら類と比較するとフライ油の回転率が低いため、酸価が上昇しやすく、本発明による酸価上昇抑制の効果が確認しやすいと考えられるためである。具体的には、味の素株式会社製冷凍コロッケランチ野菜コロッケを食材として、6日間フライ調理した後、フライ油の酸価及び色相を測定した。結果を表2に示す。表2に示すように、比較例1~3においては、酸価が1.70~2.27を示したのに対し、実施例1~4においては、酸価が1.28~1.60と比較例1~3と比べて低い値を示した。以上のことから、実施例においては酸価上昇抑制の効果が高い、即ちフライ油の劣化を抑制することができているといえる。これは、実施例1~4においては、ヒーター5と油槽4との上下方向の位置関係を相対的に変化させて比較例1~3よりもフライゾーン比率の小さい期間実施例1においては集中調理時、実施例2~4においては間欠調理時を設けているためである。フライゾーン比率を小さくする、即ち調理に係る油の油深を浅くすることで、フライ油中からの水分の揮発蒸発が促進されるためであると考えられる。さらに、フライゾーン比率を小さくすると、油槽4中のフライ油のうちの一部のみしか積極的に加熱されなくなるため、フライ油全体としてはヒーター5によって加熱される量が削減される。そのため、熱酸化によるフライ油の劣化も抑制されると考えられる。また、色相については、実施例1~4及び比較例1~3において大差はなかった。なお、加熱調理の中断時の待機温度以外の条件を同じにして行った実施例3と4を比較すると実施例4の方が酸価が低い、即ちフライ油の劣化を抑制できている。これは、実施例4については加熱調理の中断時にフライ油の温度を下げているため、調理の中断時の加熱によるフライ油の劣化がより抑制されるためであると考えられる。比較例2と3についても同様である。また、実施例1~4の結果から、間欠調理時即ちヒーター5の油槽4に対する相対位置が最上部に位置するときに、フライゾーン比率が50~75とすることが好ましいといえる。間欠調理時のフライゾーン比率が75を越えると、比較例1~3に示したように酸価が上昇しフライ油の劣化の抑制が十分ではないためである。一方、フライゾーン比率が50未満であると、フライゾーンが小さく浅くなり、フライゾーンに食材を投入することが困難になって調理性が悪化する可能性があるためである。また、比較例3と実施例4について、加熱調理の中断時のフライ油温度140°Cから調理時のフライ油温度180°Cまでの復帰時間はそれぞれ約4分30秒、約2分50秒であった。なお、実施例4の復帰時間ついては、間欠調理時即ちフライゾーン比率54のときの復帰時間である。このことから、本発明においては、間欠調理時には、待機温度から加熱調理温度までの復帰時間が早く、作業効率がいいといえる。