"油圧シリンダと、ピストンロッドを備え、前記ピストンロッドのピストンが前記油圧シリンダの内部を往復運動する油圧構造であって、前記油圧シリンダの内部で前記ピストンロッドが往復運動中に軸方向と交差する方向に作用する外力によって、前記油圧シリンダのブッシュと前記ピストンロッド及び前記油圧シリンダと前記ピストンの隙間が狭くなる位置を変更可能な位置調整手段を備えたことを特徴とする油圧構造。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダから突出した前記ピストンロッドを二分割した第1及び第2ロッドと、前記第1及び第2ロッドを互いに軸回りを回転自由に支持するジョイントと、からなることを特徴とする請求項1に記載の油圧構造。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダから突出した前記ピストンロッドに形成されたターンバックル構造であることを特徴とする請求項1に記載の油圧構造。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダを取り付け可能なベースと前記油圧シリンダの間の間隔を変更可能な間隔調整部であることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載の油圧構造。前記ブッシュは、内周に自己潤滑性を備えたベアリングバンドと、ウェアリングと、ダストシールを取り付けたことを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1項に記載の油圧構造。前記ピストンは、外周に自己潤滑性を備えたベアリングバンドを取り付けたことを特徴とする請求項1ないし5のいずれか1項に記載の油圧構造。回転自在な粉砕ローラと、前記粉砕ローラを回転テーブルの上面に押し付ける油圧構造とを備えて前記回転テーブルに供給した原料を粉砕する竪型粉砕機において、前記油圧構造は、油圧シリンダと、前記粉砕ローラと接続して前記油圧シリンダの内部を往復運動するピストンロッドと、前記油圧シリンダの内部で前記ピストンロッドが往復運動中に軸方向と交差する方向に作用する外力によって、前記油圧シリンダのブッシュと前記ピストンロッド及び前記油圧シリンダと前記ピストンロッドのピストンの隙間が狭くなる位置を変更可能な位置調整手段と、を備えたことを特徴とする竪型粉砕機。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダから突出した前記ピストンロッドを二分割した第1ロッドと第2ロッドと、前記第1ロッド及び第2ロッドを互いに軸回りを回転自由に支持するジョイントと、からなることを特徴とする請求項7に記載の竪型粉砕機。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダから突出した前記ピストンロッドに形成されたターンバックル構造であることを特徴とする請求項7に記載の竪型粉砕機。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダを取り付け可能なベースと前記シリンダの間に設けた間隔調整部であることを特徴とする請求項7ないし9のいずれか1項に記載の竪型粉砕機。前記ブッシュは、内周に自己潤滑性を備えたベアリングバンドと、ウェアリングと、ダストシールを取り付けたことを特徴とする請求項7ないし10のいずれか1項に記載の竪型粉砕機。前記ピストンは、外周に自己潤滑性を備えたベアリングバンドを取り付けたことを特徴とする請求項7ないし11のいずれか1項に記載の竪型粉砕機。しかしながら、特許文献2,3の油圧シリンダは、油圧シリンダとピストンロッドの摺動箇所の間に隙間を設けて、金属同士の接触を防止して、油漏れを防ぐようにしているが、このような微小な隙間を設ける構造は設定が難しく、稼働時間が長期化するとパッキンの劣化によって隙間がなくなり金属同士の接触が起こる可能性があった。またパッキンのシール性を強める方式を微小振動しながら小ストロークで高速往復運動する油圧シリンダに採用すると、油膜切れが顕著に現れて油圧シリンダとピストンロッドの摺動不良に基づく磨耗が発生するおそれがあった。そこで本発明は、粉砕ローラを回転テーブルに接触させる油圧シリンダの局所的な偏磨耗に起因する油漏れを防ぐことが可能な粉砕ローラの油圧構造および竪型粉砕機を提供することを目的としている。本発明の油圧装置は、油圧シリンダと、ピストンロッドを備え、前記ピストンロッドのピストンが前記油圧シリンダの内部を往復運動する油圧構造であって、前記油圧シリンダの内部で前記ピストンロッドが往復運動中に軸方向と交差する方向に作用する外力によって、前記油圧シリンダのブッシュと前記ピストンロッド及び前記油圧シリンダと前記ピストンの隙間が狭くなる位置を変更可能な位置調整手段を備えたことを特徴としている。この場合において、前記位置調整手段は、前記油圧シリンダから突出した前記ピストンロッドを二分割した第1及び第2ロッドと、前記第1及び第2ロッドを互いに軸回りを回転自由に支持するジョイントと、からなることを特徴としている。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダから突出した前記ピストンロッドに形成されたターンバックル構造であることを特徴としている。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダを取り付け可能なベースと前記油圧シリンダの間の間隔を変更可能な間隔調整部であることを特徴としている。前記ブッシュは、内周に自己潤滑性を備えたベアリングバンドと、ウェアリングと、ダストシールを取り付けたことを特徴としている。前記ピストンは、外周に自己潤滑性を備えたベアリングバンドを取り付けたことを特徴としている。本発明の竪型粉砕機は、回転自在な粉砕ローラと、前記粉砕ローラを回転テーブルの上面に押し付ける油圧構造とを備えて前記回転テーブルに供給した原料を粉砕する竪型粉砕機において、前記油圧構造は、油圧シリンダと、前記粉砕ローラと接続して前記油圧シリンダの内部を往復運動するピストンロッドと、前記油圧シリンダの内部で前記ピストンロッドが往復運動中に軸方向と交差する方向に作用する外力によって、前記油圧シリンダのブッシュと前記ピストンロッド及び前記油圧シリンダと前記ピストンロッドのピストンの隙間が狭くなる位置を変更可能な位置調整手段と、を備えたことを特徴としている。この場合において、前記位置調整手段は、前記油圧シリンダから突出した前記ピストンロッドを二分割した第1ロッドと第2ロッドと、前記第1ロッド及び第2ロッドを互いに軸回りを回転自由に支持するジョイントと、からなることを特徴としている。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダから突出した前記ピストンロッドに形成されたターンバックル構造であることを特徴としている。前記位置調整手段は、前記油圧シリンダを取り付け可能なベースと前記シリンダの間に設けた間隔調整部であることを特徴としている。前記ブッシュは、内周に自己潤滑性を備えたベアリングバンドと、ウェアリングと、ダストシールを取り付けたことを特徴としている。前記ピストンは、外周に自己潤滑性を備えたベアリングバンドを取り付けたことを特徴としている。上記構成による本発明の油圧構造および竪型粉砕機によれば、油圧構造の往復運動中に軸方向と交差する方向に作用する外力によって局所的な偏荷重による偏接触箇所を変えることができる。これにより金属同士の接触によって局所的に偏磨耗することがなく、油漏れを防ぐことができる。本発明の油圧構造および竪型粉砕機の実施形態を添付の図面を参照しながら、以下詳細に説明する。図6は本発明の竪型粉砕機の構成概略図である。図示のように竪型粉砕機10は、ケーシング12と、回転テーブル14と、回転テーブル14の上面外周部を円周方向に等分する位置に配設した複数個のコニカル型の粉砕ローラ16とを備えている。粉砕ローラ16は、軸18により下部ケーシング12Bに回動自在に軸着した上部アーム20と、上部アーム20と一体に形成した下部アーム22とを介して油圧シリンダ24のピストンロッド26と連結されている。粉砕ローラ16は油圧シリンダ24の作動本実施形態ではピストンロッド26を軸方向に引っ張る方向に作動によって回転テーブル上面14Aの方向に横圧されて、回転テーブル14に原料を介して従動することによって回転する。ケーシング12の回転テーブル上面14Aの中央部分には、セパレータ30と、原料投入口32が設けられており、また、セパレータ30の中心軸を上下に貫通するようにして原料投入シュート34が配されて、原料投入シュート34を介して原料投入口32から回転テーブル上面14Aに原料を投入することができるように構成されている。またセパレータ30は、セパレータ30の回転軸を中心として上方に拡径する逆円錐台状に一定間隔の隙間を開けて並べられた複数枚の羽根36を備えて、図示しない駆動装置により自在に回転できる構成となっている。原料投入シュート34から投入した原料は、回転テーブル上面14Aを渦巻き状の軌跡を描きながら回転テーブル上面14Aの外周部に移動して、回転テーブル上面14Aと粉砕ローラ16に噛み込まれ粉砕される。そして、回転テーブル上面14Aと粉砕ローラ16に噛み込まれて粉砕された原料の一部は、回転テーブル上面14Aの外縁部に周設されたダムリング38を乗り越え、回転テーブル上面14Aと外周部とケーシング12との隙間である環状通路40へと向かう。ここで、下部ケーシング12Bの回転テーブル14の下方には、ガスを導入するためのガス導入口42を設けており、さらに回転テーブル14の上方にはガスとともに粉砕した原料を取り出すための上部取出口44を設けている。竪型粉砕機10の運転中において、ガス導入口42よりガス本実施形態においては空気を導入することによって、ケーシング12内において回転テーブル14の下方からセパレータ30を通過して上部取出口44へと流れるガスの気流が生じている。竪型粉砕機10内に投入した原料と、回転テーブル14と粉砕ローラ16に粉砕されてダムリング38を乗り越えた原料の一部は、ガスにより吹き上げられてケーシング12内を上昇し、セパレータ30に到達する。ここで、径及び重量の大きな原料はセパレータ30の羽根36を通過することができずセパレータ30の下方に落下して再度粉砕ローラ16に噛み込まれて粉砕されるとともに、径の小さな原料は、隙間を開けて並べられた羽根36の間を抜けてセパレータ30を通過し、上部取出口44より取り出される。また、粉砕ローラ16に噛み混まれずそのまま環状通路に達したような一部の極大の粒径の原料は、環状通路40より回転テーブル14の下方に落下して下部取出口46より竪型粉砕機10の外に取り出される。なお竪型粉砕機の型式は、粉砕ローラの形状がスフェリカル形状のタイヤ型の竪型粉砕機であってもよい。また要求される製品の粒度に応じて、セパレータ30は固定タイプのものであってもよい。或いはセパレータを備えていないタイプであってもよい。粉砕ローラ16を回転テーブル14に押し付ける油圧構造50は、緊張油圧を発生させる蓄圧機としてアキュムレータ不図示と、アキュムレータに圧油を供給する油圧ポンプ不図示を備えている。図1は第1実施形態の油圧構造の構成概略図であり、1はジョイントを断面で表した正面図、2は側面図である。図示のように第1実施形態の油圧構造50は、油圧シリンダ24と、シリンダ内を往復運動するピストン不図示と、ピストンに接続して油圧シリンダ24から突出したピストンロッド26と、位置調整手段60を主な基本構成としている。油圧シリンダ24は下部ケーシング12Bのベース13に取り付けている。ピストンロッド26は、ピストンが接続する端部と反対側の端部を下部アーム22に接続させている。位置調整手段60は、油圧シリンダ24から突出するピストンロッド26を軸方向と交差する方向に2分割した第1ロッド62と第2ロッド64と、第1ロッド62及び第2ロッド64を支持するジョイント66から構成されている。第1ロッド62は、第2ロッド64側の端部を断面T字型に形成している。第2ロッド64は、第1ロッド62側の端部を断面T字型に形成している。ジョイント66は、第1及び第2ロッド62,64の軸方向が互いに同一軸線上となるように、第1及び第2ロッド62,64のT字端部を、突部67を介して囲むように支持している。このような構成の油圧構造の第1ロッド62は、一端が下部アーム22と接続しているため、軸回りの回転が拘束される。一方、第2ロッド64は、一端がピストンであり、他端が第1ロッド62と分割されているため、軸回りを自由に回転させることができる。なお位置調整手段60は、少なくともピストンと接続する第2ロッドが自由回転できる構成であれば良く、ジョイントと第1ロッドは一体的に形成した構造であっても良い。従って、ピストンロッド26を軸方向に引っ張る力に加えて、粉砕ローラ16と油圧シリンダ24間のリンク機構によって油圧シリンダ24の軸方向に対して直交する方向の外力が作用して、油圧シリンダ24のブッシュとピストンロッド26及び油圧シリンダ24とピストンロッド26のピストン28の隙間が局所的に狭くなる箇所が生じた場合、この箇所の位置を第2ロッド64の軸回り矢印Bに回転させることによって変えることができる。よって、金属同士の接触によって局所的に偏磨耗することがなく、油漏れのおそれがない。図2は第2実施形態の油圧構造の構成概略図であり、1は正面図であり、2は側面図である。図示のように第2実施形態の油圧構造50Aは、油圧シリンダ24と、油圧シリンダ24内を往復運動するピストン不図示と、ピストンに接続して油圧シリンダ24から突出したピストンロッド26と、位置調整手段60Aを主な基本構成としている。第2実施形態の位置調整手段60Aは、ターンバックル構造を採用している。位置調整手段60Aは、一例として油圧シリンダ24から突出するピストンロッド26を軸方向と交差する方向に2分割した第1ロッド62Aと第2ロッド64Aと、第1ロッド62Aと第2ロッド64Aを支持する枠体68から構成されている。第1ロッド62Aは、第2ロッド64A側の端部にネジ切り加工を施している。第2ロッド64Aは、第1ロッド62A側の端部にネジ切り加工を施している。枠体68の両端には、右ネジ切りと左ネジ切り逆ネジ切り加工が施されている。この枠体68の両端に同一軸線上の第1ロッド62Aの端部及び第2ロッド64Aの端部を挿入している。なお同一軸線上の第1及び第2ロッド62A,64A間には枠体68の長手方向よりも短い隙間を設けている。このような構成の油圧構造50Aは、第1ロッド62Aの端部が下部アーム22と接続しているため、軸回りの回転が拘束される。一方、第2ロッド64Aは、第1ロッド62Aと分割されているため、軸回りを自由回転させることができる。枠体68を回転させることによって、自由回転する第1ロッド62Aが第2ロッド64A側へ接近又は離れたりして、ピストンロッド26の長さを変えることができる。従って、ピストンロッド26を軸方向に引っ張る力に加えて、粉砕ローラ16と油圧シリンダ24間のリンク機構によって油圧シリンダ24の軸方向に対して直交する方向の外力が作用して、油圧シリンダ24のブッシュとピストンロッド26及び油圧シリンダ24とピストンロッド26のピストン28の隙間が局所的に狭くなる箇所が生じた場合、この箇所の位置を第1ロッド62Aの往復運動矢印Cによって変えることができる。よって、金属同士の接触によって局所的に偏磨耗することがなく、油漏れのおそれがない。図3は第3実施形態の油圧構造の構成概略図である。図示のように第3実施形態の油圧構造50Bは、油圧シリンダ24及びピストン不図示及びピストンロッド26と、位置調整手段60Bを主な基本構成としている。位置調整手段60Bは、油圧シリンダ24を取り付け可能なベース13と油圧シリンダ24の間の間隔を変更可能な間隔調整部70である。具体的な間隔調整部70は、油圧シリンダ24の取付け台座72Aと一対のクサビ80A,80Bから構成されている。取付け台座72Aは上面に油圧シリンダ24を軸止する留め具73Aが形成されている。取付け台座72Aは下面に後述するクサビ80A,80Bの斜面に沿った斜面を備えた下向きの凸型に形成されている。取付け台座72Aは、垂直方向に貫通孔84が形成されて、この貫通孔84に締結手段86が設けられている。この締結手段86によってベース13上の取付け台座72Aを任意の位置で固定することができる。一対のクサビ80A,80Bは上面に取付け台座72Aの下面の斜面に沿った斜面を形成し、下面はベース13上を摺動可能な平面状に形成されている。またクサビ80A,80Bの側面には、シャフトの先端が取付け台座72Aを中心として対向するようにネジ切りシャフト82A,82Bが接続している。このような構成の間隔調整部70は、ネジ切りシャフト82A,82Bによりクサビ80A,80Bを往復運動させると、クサビ80A,80B上の取付け台座72Aが垂直方向に上下移動することができる。これにより油圧シリンダ24とベース13の間の間隔を任意の間隔に調整することができる。従って、ピストンロッド26を軸方向に引っ張る力に加えて、粉砕ローラ16と油圧シリンダ24間のリンク機構によって油圧シリンダ24の軸方向に対して直交する方向の外力が作用して、油圧シリンダ24のブッシュとピストンロッド26及び油圧シリンダ24とピストンロッド26のピストン28の隙間が局所的に狭くなる箇所が生じた場合、この箇所の位置を間隔調整部70のクサビ80A,80Bの往復運動によって油圧シリンダ24が上下方向に移動して変えることができる。よって、金属同士の接触によって局所的に偏磨耗することがなく、油漏れのおそれがない。なお第3実施形態の位置調整手段60Bを第1又は第2実施形態の位置調整手段60,60Aに組み合わせた構成としても良い。図4は第4実施形態の油圧構造の構成概略図であり、油圧シリンダの一部の断面図及び位置調整手段60の断面図を示している。図示のように、第4実施形態の油圧構造50Cは、前述の第1実施形態の位置調整手段60を備えた油圧構造50に記載の油圧シリンダ24又は/及びピストンロッド26の摺動箇所にシールパッキンを取り付けている。この他にも第4実施形態の油圧構造50Cは、前述の第2実施形態又は第3実施形態の位置調整手段60A,60Bを備えた油圧構造50A,50Bに記載の油圧シリンダ24又は/及びピストンロッド26の摺動箇所にシールパッキンを取り付ける構成としてもよい。また本実施形態のシールパッキンは、油圧シリンダと、ピストンロッドを備え、ピストンロッドのピストンが油圧シリンダの内部を往復運動する油圧構造、又は回転自在な粉砕ローラと、粉砕ローラを回転テーブルの上面に押し付ける油圧行動とを備えて回転テーブルに供給した原料を粉砕する竪型粉砕機に適用している。油圧シリンダ24はピストンロッド26との摺動箇所にブッシュ90を形成している。ブッシュ90は、内周に自己潤滑性を備えたベアリングバンド92と、ウェアリング94と、ダストシール96を取り付けている。ベアリングバンド92は、自己潤滑能力を備えたリング状の黒鉛充填硬質ナイロンを用いている。このような構成により、所定の硬度があるため油圧シリンダ24及びピストンロッド26の軸芯合わせを容易に行なうことができる。ウェアリング94は、自己潤滑能力を備えたリング状の熱硬化性ポリマーを用いることができる。ウェアリング94は異なる硬度のパッキンを同一軸上に積層させている。これにより受ける圧力に応じてシール面圧を調整できるため、油圧シリンダ24とピストンロッド26の間の摺動抵抗を大幅に低減することができる。ダストシール96は、自己潤滑能力を備えたリング状の熱硬化ポリマーを用いている。このような構成により油圧シリンダ24内へのダストの侵入を防止することができる。ピストン28は、外周に自己潤滑性を備えたリング状のベアリングバンド92を複数取り付けている。なお油圧シリンダとピストンロッドの摺動箇所にシールパッキンを取り付ける構成は、併用または何れか一方を選択し形成することができる。図5は従来シールと本発明シール第4実施形態の油圧構造の油漏れ量と使用期間の関係を示すグラフである。同グラフの縦軸は油漏れ量CC/週を示し、横軸は使用期間月を示している。また、菱形プロットは従来のシールVパッキンを用いた場合をプロットし、四角プロットは本発明の位置調整手段を適用した油圧構造50Cのシールを用いた場合をプロットしたものである。図示のように、従来のVパッキンを適用したシール構造は、本発明のシール構造と比べて、1ヶ月後から略10倍の油漏れ量となる。また6ヶ月後では、略7倍の油漏れ量となる。本実施形態の油圧構造50Cは、前述のシールパッキンを油圧シリンダ又は/及びピストンロッドに取り付けて、位置調整手段を備えた構成であり、所定期間の経過後、例えば、6ヶ月から1年程度に一度、位置調整手段により、金属同士が局所的に接触する箇所を変えている。このような構成の油圧構造50Cは、油圧シリンダ24とピストンロッド26が摺動する箇所となるブッシュ90の内周と、ピストン28の外周にベアリングバンド92を形成しているため、油圧シリンダ24とピストンロッド26の軸合わせを容易に行なうことができる。またブッシュ90の内周にウェアリング94を設けることにより、圧力に応じてシール面圧を調整することができる。従って、ピストンロッド26を軸方向に引っ張る力に加えて、粉砕ローラ16と油圧シリンダ24間のリンク機構によって油圧シリンダ24の軸方向に対して直交する方向の外力が作用して、油圧シリンダ24のブッシュとピストンロッド26及び油圧シリンダ24とピストンロッド26のピストン28の隙間が局所的に狭くなる箇所が生じた場合、ブッシュ90の内周にウェアリング94を設けることで、圧力に応じてシール面圧を調整することができる。また位置調整手段により、局所的に狭くなる箇所の位置を第2ロッドの軸回りに回転させたり、位置を上下方向にずらしたりすることによって変えることができる。よって、金属同士の接触によって局所的に偏磨耗することがなく、油漏れのおそれがない。このような組み合わせによって油圧構造の経年劣化を抑制することができ、大幅な長寿命化を図ることができる。"