"トナー像が転写されるベルト部材と、前記ベルト部材を張架する張架ローラと、前記張架ローラに対向する位置で前記ベルト部材に当接するブレード部材と、前記張架ローラの軸を支持する軸受部材と、前記ベルト部材に張力を付与するために、前記軸受部材を付勢する付勢部材と、装置本体に対して固定的に配置されており、互いに対向する一対の面の間で、前記付勢部材が付勢する方向に前記軸受部材が移動するのを案内するガイド部材とを、備える画像形成装置において、前記ガイド部材の一方の面と前記軸受部材との間に挿入されて、前記軸受部材を他方の面に対して押圧する板バネ部材を備えることを特徴とする画像形成装置。前記軸受部材の移動に伴って前記板バネ部材が回転移動することができるように、前記板バネ部材が前記軸受部材に当接する被当接部は円弧形状であり、前記板バネ部材が前記ガイド部材の一方の面に当接する被当接部は円弧形状であることを特徴とする請求項1に記載された画像形成装置。前記板バネ部材の円弧形状の直径は、前記円弧形状に当接される前記軸受部材の被当接面と、前記円弧形状に当接される前記ガイド部材の一方の面との距離と同等であることを特徴とする請求項2記載の画像形成装置。前記板バネ部材の円弧形状は、前記板バネの回転角に応じて、前記距離を変更して加圧力を変更する形状であることを特徴とする請求項2又は3に記載の画像形成装置。前記板バネ部材の前記円弧形状は、前記円弧形状の軸方向において、前記被当接面に対して垂直であるとともに、前記一方の面に対しても垂直であることを特徴とする請求項2乃至4のいずれかに記載の画像形成装置。前記一方の面は、鉛直方向において、前記他方の面より上側であることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載された画像形成装置。前記ガイド部材と前記軸受部材との少なくとも一方が合成樹脂からなることを特徴とする請求項2乃至6のいずれかに記載の画像形成装置。前記板バネ部材は、穴部を有することを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載の画像形成装置。しかし引用文献1の構成ではガイド部材の微振動は抑制されるが、軸受部材とガイド部材との間のガタに起因する軸受部材自体の微振動は抑制されない。その結果、ブレードで生じた微振動に起因して騒音が生じるおそれがある。そこで上記課題を解決するために本願発明は、トナー像が転写されるベルト部材と、前記ベルト部材を張架する張架ローラと、前記張架ローラに対向する位置で前記ベルト部材に当接するブレード部材と、前記張架ローラの軸を支持する軸受部材と、前記ベルト部材に張力を付与するために、前記軸受部材を付勢する付勢部材と、装置本体に対して固定的に配置されており、互いに対向する一対の面の間で、前記付勢部材が付勢する方向に前記軸受部材が移動するのを案内するガイド部材とを、備える画像形成装置において、前記ガイド部材の一方の面と前記軸受部材との間に挿入されて、前記軸受部材を他方の面に対して押圧する板バネ部材を備えることを特徴とする。トナー像が転写されるベルト部材をクリーニングするためのブレードが、テンションローラの位置で配置された構成に関する。テンションローラは付勢されており、テンションローラの軸受部材は、ガイド部材によってガイドされて移動可能になっている構成に関する。本発明では、軸受部材とガイド部材との間のガタが、板バネ部材によって押さえ付けられる。そのため、ブレードで微振動が生じても、軸受部材自体が微振動するのを抑制することができる。その結果、ブレードで生じた微振動が軸受部材に伝搬しつつ増幅して、騒音になるといった事態が抑制される。<実施の形態1>画像形成プロセス図1は本実施の形態に係る画像形成装置の全体構成図である。先ず、図1に基づいて画像形成プロセスについて説明する。図1に示す画像形成装置は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色のトナー像を形成する感光体ドラム10a~10dを4つ配置している。そして、これらの感光体ドラム10a~10dの周囲には、それぞれ不図示の帯電器、現像器、クリーナが配置され、それらがプロセスカートリッジ1a~1dとしてユニット化されている。これらのプロセスカートリッジ1a~1dの上部に、各感光体ドラム10a~10dと接触するようにして、ベルト体の例としての中間転写ベルト2を配置している。感光体ドラム10a~10dは、それぞれ不図示の帯電器により帯電し、色分解したイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色の光像を露光装置6により露光して、感光体ドラム10a~10dにイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの潜像を形成する。それぞれの潜像は、現像器によって現像され、感光体ドラム10a~10d上にイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像が形成される。感光体ドラム10a~10dの回転に伴い、トナー像は感光体ドラム10a~10dと中間転写ベルト2とが当接する1次転写部位に到来する。トナー像は、各感光体ドラム10a~10dに対向して配設された1次転写ローラ2a~2dによって、中間転写ベルト2へ順次転写される。1次転写ローラ2a~2dには、後述の電装基板から1次転写バイアスが印加される。給送カセット4に収納されているシートPは、ピックアップローラ8により1枚ずつ送り出され、レジストローラ9でタイミングを合わされた後、シートPを2次転写ローラ3と中間転写ベルト2で構成されるニップ部に搬送されて、中間転写ベルト2上のトナー像が一括して2次転写される。その後、トナー像が転写されたシートPは、定着器5に搬送され、そこで熱及び圧力を受けて定着され、これにより各色のトナーが溶融混色してシートPに固定されたフルカラーのプリント画像とされた後、定着器5の下流に設けられた排出搬送手段21によって排出トレイ7に排出される。各部の配置つぎに、装置内の各部の配置について説明する。本実施の形態に係る画像形成装置は、本体部30の下方より、給送カセット4、露光装置6、プロセスカートリッジ1a~1d、中間転写ベルト2、排出トレイ7の順に配設されている。ここで、中間転写ベルト2は、張架ローラ2e,2f,2gにより張架されるが、このうち張架ローラ2fは、中間転写ベルト2に直接張架力を付与するテンションローラである。テンションローラ2fの近傍には中間転写ベルト2上の未転写トナーを掻き取るためのクリーニングブレード50aを有する転写クリーナ50が配設されている。クリーニングブレード50aは、中間転写ベルト2に対して所定の角度で当接するが、中間転写ベルト2の搬送に追従して引き込まれないように、転写クリーナ50に設けられた支軸50bを中心として回動する。本体部30内には、不図示の電源、画像形成装置全体の制御を行う不図示の主電装基板が配置されている。更に、1次転写ローラ2a~2d及び2次転写ローラ3に転写バイアスを印加するための電装基板31は、中間転写ベルト2より上方、排出トレイ7より下方に配置されている。ここで、排出トレイ7は排出搬送手段21からの排出方向上流側から下流側に向かって上方に傾斜した湾曲面を成しており、排出トレイ7と中間転写ベルト2との間に形成された空間内に電装基板31を配置している。次に、中間転写ベルト2を有する中間転写ユニット2Aの本体へのセット状態での位置決め方法について説明する。中間転写ベルト2は張架ローラ2e,2g、テンションローラ2fにより張架され、該ローラ2e~2g及び1次転写ローラ2a~2d等を支持するための転写枠2hが配設される。前記中間転写ベルト2、1次転写ローラ2a~2d、張架ローラ2e,2g、テンションローラ2f、転写枠2h等が中間転写ユニット2Aとしてユニット化されている。中間転写ユニット2Aは、排出トレイ7に対し揺動自在に支持される後述が、片側の本体側板11図4参照に対し、張架ローラ2e側では本体側板嵌合部11b図4参照で高さ及び左右方向が規制される。又、テンションローラ2f側では転写枠2hに設けた座面2iが本体側板11の曲げ平面11d図6参照に当接して高さ方向が規制される。又、転写枠2hには張架ローラ2e側とテンションローラ2f側にそれぞれ座面2jを設け、排出フレーム7aには前記座面2jの対向位置に排出フレーム7aから突出したくの字形状の線バネ7bの端部或は板バネ等の弾性部材が配設されている。上記構成により、片側の本体側板11図4参照側では、排出フレーム7aの2本のネジリコイルバネ7bの端部が転写枠2hの各ネジリコイルバネ7bの端部の対応位置に設けた座面2jに所定の付勢力で当接する。これにより、中間転写ユニット2Aは、張架ローラ2e側では本体側板勘合部11b図4参照により高さ及び左右方向の位置決めがなされ、テンションローラ2f側では転写枠2hの座面2iが本体側板11の曲げ平面11d図6参照に当接して高さ方向の位置決めがなされる。又、本体側板11の対向側板側についても同一の構成である。回動部の構成次に、本実施の形態の第1回動部及び第2回動部の特徴的な構成について、図1に加え、図2及び図3にて説明する。図2は図1の状態から、第1回動部を開放した状態を示す断面図、図3は第2回動部を開放した状態を示す断面図である。図2に示すように、回動部としての定着フレーム35には、定着器5及びシート搬送路としての紙パスCの一部を配置し、本体部30に設けた支軸101を支点として装置側面に向かって回動可能な構成としている。従って、ピックアップローラ8によりカセット4より送り出されたシートPが搬送途中で紙詰りを起こし、紙パスC内に滞留した場合、或は定着器5内でシートPが紙詰りを起こした場合、定着フレーム35を開放して紙詰り処理を行うような構成となっている。2次転写ローラ3は、ホルダ3bに回動自在に保持されており、且つ、圧縮バネ3aによって中間転写ベルト2に向かって付勢されている。これらの2次転写ローラ3、圧縮バネ3a、ホルダ3bによって、2次転写ローラユニット3cが構成されている。更に、2次転写ローラユニット3cは、支軸3dによって装置本体に対して揺動可能に取り付けられている。支軸3dは、定着フレーム35を開放した際に、2次転写ローラユニット3cがその自重により略直立状態となると、2次転写ローラ3が中間転写ベルト2から離間する位置に配置されている。更に、2次転写ローラユニット3cと定着フレーム35の間には、本体側板図4中の11とこれに対向する側板不図示とを繋いで本体枠の一部を構成する補強部材36が配置されている。補強部材36には長手方向両端に不図示の開口部が形成されている。一方、定着フレーム35には補強部材36の前記長手方向両端の開口部対向位置に離接手段の例としてのくの字形状の線バネ35bが固定されている。そして、定着フレーム35を閉じた際には線バネ35bが不図示の開口部を介してホルダ3bを付勢し、支軸3dを中心として2次転写ローラユニット3cを回動させる。2次転写ローラユニット3cは、不図示の所定位置にある規制部に突き当てられ、位置決めが行われる。即ち、定着フレーム35の開閉に伴い、2次転写ローラ3は中間転写ベルト2に対して離接する。上記構成により、図2に示すように定着フレーム35を開放すると、2次転写ローラ3が中間転写ベルト2から離間することで紙パスCが開放される。従って、シートPが2次転写ローラ3の中間転写ベルト2とのニップ部前後で紙詰りを起こした場合、容易に紙詰り処理が可能となる。又、定着器5内にシートPが滞留して紙詰りを起こした場合、定着フレーム35を開放すると2次転写ローラ3が中間転写ベルト2から離間して紙パスCが開放されるので、定着器5にシートPをくわえ込んだままシートPが引き出せる。従って、定着器5内の不図示の圧解除レバーを操作して、定着器5に形成されたローラ対のニップを解除すれば、定着器5に残ったシートPの紙詰り処理を容易に行うことができる。又、図3に示すように、排出トレイ7は、排出フレーム7aと一体に第2回動部の例としての排出ユニット51として構成されている。排出ユニット51は、定着フレーム35とは反対側に設けた支軸100を支点として、装置本体に対して回動可能に支持されている。中間転写ベルト2は、不図示の係合部により排出ユニット51に係合される。従って、排出ユニット51を本体部30に設けた支軸100を支点として開放すると、中間転写ベルト2は、排出ユニット51に連動して開放されることになる。従って、消耗品たるプロセスカートリッジ1a~1dの交換の場合には、排出ユニット51の開放1動作のみでプロセスカートリッジ1a~1dへのアクセスが可能となる。図4は第2回動部を開放した状態から所定位置にセットするまでの主要部の動作説明図である。図4a~cにおいて、11は排出トレイ7,中間転写ユニット2A等を支持する本体側板の片側定着フレーム35の開放方向を正面とすると左側板を示す。前記本体側板11には2次転写ローラ3図1、2、3参照の近傍に排出トレイ7の開閉時に中間転写ユニット2Aの案内をするガイド部11a、位置決めを行う勘合部11bが形成される。又、排出トレイ7及び定着フレーム35を閉じた際、2次転写ローラ3の加圧により中間転写ユニット2Aが離間しないよう中間転写ユニット2Aの係止部11cが形成される。又、プロセスカートリッジ1a~1d図1、2、3参照は、感光体ドラム10a~10dの軸方向両端にボールベアリング30a~30dが配設され、前記ボールベアリング30a~30dの外輪が本体側板11のドラムガイド部31a~31dにガイドされつつ、嵌合部32a~32dまで引き込まれた後、不図示のロック部材によりロックされる。即ち、プロセスカートリッジ1a~1dは、本体側板11に直接位置決めされる構成を採る。中間転写ユニット2Aは、排出ユニット51に対し揺動自在に取り付けられ、図4aに示すように、排出ユニット51が支軸100を支点として開放した際、不図示の支軸100の周りに設けたダンパ部材と開放規制のためのロック部材により、排出ユニット51は、所定角開放した状態でその姿勢を保持する。この排出ユニット51の開放規制状態で、中間転写ユニット2Aに設けたボス2pが排出フレーム7aのガイド7cに案内されて中間転写ユニットが組み込まれる。又、排出ユニット51の先端側支軸100の反対側では、中間転写ユニット2Aのロック部材2mの内側で排出トレイ7の爪部7dと係合する。これにより、中間転写ユニット2Aの排出ユニット51からの脱落防止を行うと共に、ロック部材2mの係合を解除することで中間転写ユニット2Aの交換作業性を向上させている。ここで、自重により中間転写ユニット2Aは、排出ユニット51の閉じる方向に落下しようとするが、前記のように不図示のダンパ部材、開放規制ロック部材により開放位置を保持すると共に、中間転写ユニット2Aは、ボス2pが排出トレイ7のガイド7cの端部で,壁面7eに当接し、且つ、ロック部材2mが爪部7dと係合する範囲で、排出ユニット51から離間して姿勢を保持する。図4bは図4aの排出ユニット51の開放位置保持状態から、支軸100を支点として中間転写ユニット2Aの1次転写平面が水平より更に傾けるまで閉じたときの状態を示す。中間転写ユニット2Aは開放状態からその自重により、ボス2Pがガイド7cの端部,壁面7eに当接しつつ2次転写ローラ3側に移動しながら回動して閉じる。尚、前記移動量はロック部材2mと爪部7dの間におけるガタで設定する。ここで、2lは中間転写ユニット2Aの本体側板11への位置決め部材であるボールベアリングで、張架ローラ2eと同軸上で両端に配設された一方を示す。前記のように中間転写ユニット2Aを閉じる途中で、ボールベアリング2lの外輪が本体側板11のガイド部11aに当接しつつ、図4cに示すように嵌合部11b、拡大嵌合部11cまで引き込まれ、且つ、ネジリコイルバネ7bの端部が座面2jに所定の付勢力で当接して中間転写ユニット2Aの2次転写ローラ3側での位置決めがなされる。又、前述のように、2次転写ローラ3の反対側支軸100側では転写枠2hの座面2iが本体側板11の曲げ平面11dに当接して高さ方向の位置決めがなされる。そして、排出ユニット51の線バネ7bの端部が座面2jに当接して中間転写ユニット2Aが固定される。図4cは排出ユニット51を本体に固定した後、定着フレーム35を閉じた状態を示す。定着フレーム35を閉じると、前述のように線バネ35bがホルダ3bを付勢し、支軸3dを中心として2次転写ローラユニット3cを回動させる。そして、中間転写ユニット2Aの主位置決め部材たるボールベアリング2lと同軸上の張架ローラ2eに、中間転写ベルト2を介して2次転写ローラ3が当接する。ここで、排出ユニット51及び定着フレーム35を閉じた状態で、本体側板11には中間転写ユニット2Aのボールベアリング2lの外輪と勘合を確実にするために、2次転写ローラ3の張架ローラ2eへの加圧方向に対し、図中θ分余分に嵌合させる係止部11cが形成されている。これにより、ボールベアリング2lが嵌合部11bより外れることがなく、又、ネジリコイルバネ7bの端部が座面2jに所定の付勢力で当接することで、中間転写ユニット2Aの本体側板11に対する位置決め精度が保証される。軸受部材と軸受ガイド部材次に、本実施の形態の特徴的な構成について図5a、b、c、dに従って説明する。図5aにおいて、軸受部材261は合成樹脂製であり、テンションローラ2fの軸方向両端に設けられるが、本図においてはその一方を示す。又、軸受部材261には、テンションローラ2fを滑らかに回転させるためにボールベアリング等のラジアル軸受部材不図示が圧入される。この軸受部材の内側にテンションローラ2fの芯金が嵌合する構成としている。中間転写ユニット2Aに形成された転写枠側面2kに、合成樹脂製の軸受ガイド262が直接固定される本図においては転写枠側面2k、軸受ガイド262共にその一方を示す。軸受ガイド262の内側には軸受部材261が配設されている。そして、図5dに示すように、軸受部材261に一体に形成された上リブ261a、下リブ261bが各々軸受ガイド262の内上壁262a、内下壁262bと摺動する。軸受部材261は、長穴261cが転写枠側面2kと一体形成されたボス2lと嵌合し、テンションローラ2f近傍では軸受部材261上リブ261a、下リブ261bが軸受ガイド262の内上壁262a、内下壁262bと嵌合する。これにより、軸受部材261の摺動方向が規制される。263は中間転写ベルト2に所定の張力を与えるための圧縮バネより成るテンションバネである。テンションバネ263の一方の端面は、転写枠側面2kに一体に形成された不図示の座面に着座し、テンションバネ263の他方の端面は、軸受部材261に一体に形成された不図示の座面に圧接する。テンションバネ263のバネ力は軸受部材261、テンションローラ2fを経由して中間転写ベルト2の張力として付与される。軸受ガイド262の上面には弾性を有する弾性フォーム材264が貼り付けられる。前記弾性フォーム材264は、図4で説明した排出ユニット51を構成する排出フレーム7aと軸受ガイド262の上面で挟み込まれ所定量圧縮される。この圧縮量により、合成樹脂製の軸受ガイド262の上面からの押圧力が決定される。軸受ガイド262の下面には座面262cが形成され、この座面262cが後述する本体側板11の曲げ平面11dに当接し、中間転写ユニット2Aの高さ方向の位置決めがなされる。尚、前記弾性フォーム材264を排出フレーム7aと軸受ガイド262の上面の間で挟み込んで圧縮することで生じる押圧力は、合成樹脂製の軸受部材261と軸受ガイド262の嵌合ガタを抑えつつ摺動を妨げない程度に設定され、弾性フォーム材264の圧縮量で規定される。転写クリーナ50をテンション軸受261に固定するため、転写クリーナ50には取付面50dが一体に形成される。前記取付面50dを軸受部材261の座面261eにネジ261dで固定する構成としている。板バネ部材さらに、本実施の形態の特徴的な構成である弾性部材である板バネ201の構成について説明する。軸受部材261と軸受ガイド262には、小判型の穴261wと角穴262wを設け、その中に弾性部材である板バネ201が嵌めこまれている。板バネ201は図5bに示すように、C字状の断面を持つ板バネであり、その両端を外側に曲げ、両先端には、軸受ガイドに当接するための当接部201aと、軸受部材に当接するための当接部201bとをそなえる。当接部201a、201bは、それぞれ略円弧状の形状を有している。ここでそれぞれの円弧形状は、軸受部材が移動する方向に対して垂直で、かつ、軸受ガイド262の被当接部262sに垂直な方向から見た断面形状のことをいう。すなわちそれぞれの円弧形状は、軸受部材が移動するのに伴って、板バネ201が回転するような形状となっている。なお軸受部材が移動する方向とは、付勢部材が付勢する方向と同じ方向である。この理由について説明する。板バネは、軸受ガイドと軸受部材との間のガタつきを抑制するために、固定された軸受ガイドと移動する軸受部材との両方に当接する。軸受部材が移動するのに伴って板バネが引きずられれば、板バネと軸受ガイドとの間や、板バネと軸受部材との間で摩擦が生じる。その結果、軸受部材の移動動作を鈍らせてしまう。すなわち、軸受部材と軸受ガイドとの両方に当接しても、軸受部材の移動に伴って板バネ部材が引きずられるのを抑制して、転写部材の移動動作を鈍らせるのを抑制するのが望ましい。そこで軸受部材の移動に伴って板バネ部材が引きずられるのを抑制するために、当接部201a、201bは、それぞれ略円弧状の形状を有している。その結果、軸受部材の移動に伴って、板バネが回転するので、軸受部材の移動に伴って板バネ部材が引きずられるのが抑制される。2か所の201cは当接部201aと201bの曲げ根元にそれぞれ設けた穴部で有り、図5cに示すように、板バネ201を組み込む時、図示しないピンセット等組み付け用工具の先端を差し込み、圧縮した状態で図中の矢印方向に、穴261wと角穴262wの内に収める為のものである。板バネ201が組み込まれた状態の詳細は図5dで説明する。板バネ201は、穴261wと角穴262w内に入れる時、当接部201aの図中右側の面を軸受部材261の壁面に付き当て、当接部201aは軸受ガイド262の被当接部262sに付勢する。一方の当接部201bは軸受部材261の被当接部261sに付勢させる。この時、板バネ201は自身の弾性が上下方向の作用することにで、ガイド部材である軸受ガイド262に対し、移動部材である軸受部材261を下方に押し付けることで嵌合ガタを無くすことが出来る。そのため軸受部材の挙動が安定する。またブレードの振動が軸受部材を介して転写ユニット全体に伝わるのが抑制される。すなわち軸受部材は上方側でより下方側で軸受ガイドに押しつけられるのが好ましい。もちろん本実施形態では上方側で軸受部材を軸受ガイドに押しつける構成であるが、下方側で軸受部材を軸受ガイドに押しつける構成にすることもできる。また、板バネ201は、当接部201aと当接部201bのエッジが、それぞれ被当接部262sと被当接部261sに略直角に当接する形状にしており、図中水平のCH方向に付勢力が生じないことと、接部262sと被当接部261sとも合成樹脂製のため、当接部201aと当接部201bのエッジが若干食い込むことにより、穴261wと角穴262wからの脱落を、自身の弾性により防止することが出来る。次に、部品公差や温度変化による誤差等で転写ベルト2の周長変化が、張力に影響しないよう、ガイド部材である軸受ガイド262に対し、移動部材である軸受部材261が所定の範囲内で移動するときについて、図6L、M、Rに基づいて説明する。図6Lは、転写ベルト2周長が部品公差や熱膨張等で所定の寸法より長くなった場合、軸受部材261がテンションバネ263付勢部材の付勢力により、図中SL方向に移動した状態を示す。すなわち軸受部材261が移動する方向は、付勢部材としてのテンションバネ263の付勢する方向である。この時、板バネ201は、その付勢力により当接部201aと当接部201bの略円弧形状がそれぞれ被当接部262sと被当接部261sに付勢されたまま、図中TR方向に回転する。図6M、転写ベルト2周長が部品公差や熱膨張等が所定の状態にある場合であり、板バネ201を組み込む時の図5に示した状態を示している。軸受部材261がテンションバネ263の付勢力により、図中中央に停止した状態を示す。この時、板バネ201は、その付勢力により当接部201aと当接部201bの略円弧形状がそれぞれ被当接部262sと被当接部261sに付勢され、板バネ201のC字形状を作る屈曲面が被当接部262sおよび被当接部261sの面とほぼ平行になっている。図6R、は、図6Lと反対に、転写ベルト2周長が部品公差や熱膨張等で所定の寸法より短くなった場合、軸受部材261がテンションバネ263の付勢力により、図中SR方向に移動した状態を示す。この時、板バネ201は、その付勢力により当接部201aと当接部201bの略円弧形状がそれぞれ被当接部262sと被当接部261sに付勢されたまま、図中TL方向に回転する。板バネ部材、軸受部材、軸受ガイド部材の位置関係さらに、図7を用いて板バネ201の当接部201aと当接部201bの略円弧形状と、軸受ガイド262の被当接部262sと軸受部材261の被当接部261sの関係を詳細に説明する。図7において、Dは軸受ガイド262の被当接部262sと軸受部材261の被当接部261sの距離である。ΦDは被当接部262sと被当接部261sの前記距離Dに接する内接円の直径である。CDは内接円ΦDの中心であり、板バネ201のC字に対し、直交する方向の縦軸CVと水平方向の横軸CHの交点である。ここで、組込み状態での板バネ201の当接部201aと当接部201bの略円弧形状は内接円の直径ΦDに一致させている。このため、板バネ201は図6L、M、Rで説明したように、軸受部材261の移動に応じて中心CDが相対移動しながら、軸受ガイド262と軸受部材261間の嵌合ガタを抑えつつ、摺動抵抗を発生させず付勢力を保ったままでの回動動作が可能になる。上記構成によれば、軸受部材261と軸受ガイド262の間の嵌合ガタを排除することで、中間転写ベルト2の搬送に伴い発生するクリーニングブレード50aの微振動が生じても、軸受ガイド262を介して、転写ベルトユニット2A全体に伝搬し増幅することを抑制する。これにより、クリーニングブレード50aの振動に伴う騒音を防止することが出来る。<実施形態2>本実施形態2では実施形態1の構成に対し、弾性部材202の当接部202a当接部202bの形状を変更した点が異なる。よって、図1から図6における弾性部材201を除く構成部品は同一の機能を有するものであり説明を省略する。また、図5bcdで説明した、弾性部材201の形状や組込み方法も、弾性部材202の当接部202a当接部202bの形状に関するもの以外同一の機能を有するものであり説明を省略する。図8RMを用いて本実施形態2における板バネ202の当接部202aと当接部202bの略円弧形状と、軸受ガイド262の被当接部262sと軸受部材261の被当接部261sの関係を詳細に説明する。図8Rは本実施形態1における図6Rで弾性部材201を、本実施形態2にける弾性部材202に置き換えた状態を示す要部拡大図である。ここでは軸受部材261が右側に移動した状態を示しており、図8Mに拡大すると、弾性部材202は縦軸CVが角度αだけ傾いた状態、すなわち弾性部材202が角度αだけ回転したことを示している。この時、実施形態1の弾性部材201では、当接部201a当接部201bが内接円ΦDに一致していたため角度αだけ回転すると付勢力はCOSαを乗じた分減じられる。本実施2では、弾性部材202の付勢力を一定にするため、当接部202aと当接部202bの半径Yは、内接円ΦDと縦軸CVの交点は変えずに、Y=ΦD/2/COSαとなる形状にすることで、弾性部材202が回転した時に、角度αに応じてYが増加した分、弾性部材202が圧縮されることで反力を増やし、軸受ガイド262の被当接部262sと軸受部材261の被当接部261sに加わる付勢力が一定になるようにしたことを特徴としている。上記構成により、軸受ガイド262と軸受部材261間の嵌合ガタを抑えつつ、摺動抵抗を発生させず、軸受部材261の移動量に関係なく一定の付勢力を保ったままでの回動動作が可能になるので、実施形態1の形態よりも嵌合ガタを排除する効果を一定に保てる効果が得られる。<実施形態3>本実施形態3では実施形態1の構成に対し、弾性部材203の当接部203a当接部203bの形状を変更した点が異なる。よって、図1から図6における弾性部材201を除く構成部品は同一の機能を有するものであり説明を省略する。また、図5bcdで説明した、弾性部材201の形状や組込み方法も、弾性部材203の当接部203a当接部203bの形状に関するもの以外同一の機能を有するものであり説明を省略する。図9RMを用いて本実施形態3における板バネ203の当接部203aと当接部203bの略円弧形状と、軸受ガイド262の被当接部262sと軸受部材261の被当接部261sの関係を詳細に説明する。図9Rは本実施形態1における図6Rで弾性部材201を、本実施形態3にける弾性部材203に置き換えた状態を示す要部拡大図である。ここでは軸受部材261が右側に移動した状態を示しており、図9Mに拡大すると、弾性部材203は縦軸CVが角度βだけ傾いた状態、すなわち弾性部材203が角度βだけ回転したことを示している。この時、テンションバネ263による軸受部材261への付勢力は、軸受部材261が右側に移動した時圧縮され最大に、左側に移動した時伸び最少になる。このため、軸受ガイド262と軸受部材261の中間転写ベルト2への張力付加値が変化する。この時、弾性部材203の付勢力が一定の場合、左側に移動するほど、軸受部材261の摺動抵抗により、中間転写ベルト2への張力付加力が減じられる。この現象に対応するため、本実施形態3では、弾性部材203の、当接部203aと当接部203bの半径は、内接円ΦDと縦軸CVの交点は変えずに、右側に移動した時に当接する側の半径RBと、左側に移動した時当接する側の半径RCを、RB>ΦD/2>RCとした。これにより、弾性部材203の付勢力を、右側に移動した時に強く、左側に移動した時弱くすることで、テンションバネ263による軸受部材261への付勢力の変化とのバランスを相殺させることを特徴としている。上記構成により、軸受ガイド262と軸受部材261間の嵌合ガタを抑えつつ、摺動抵抗を発生させず、軸受部材261の移動量に関係なく一定の付勢力を保ったままでの回動動作が可能になるので、実施形態1、2の形態よりも嵌合ガタを排除する効果を一定に保てる効果が得られる。以上、本発明の実施の形態1、2、3について説明したが、弾性部材の当接部の形状は、移動部材である軸受部材とガイド部材である軸受ガイドや中間転写ユニット間の嵌合ガタや、中間転写ベルトへの張力付加のバランスにより、形態を選択或いは、組み合わせて決定することが可能であり、最適な構成を選択できる。"