"導電性基体、および、前記導電性基体上に感光層を備え、前記感光層の最外表面を構成する層が、フッ素系樹脂粒子と、下記構造式Aおよび構造式Bで表される繰り返し単位を含み且つゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるポリスチレン換算の重量平均分子量が15万以上20万以下であるフッ化アルキル基含有共重合体と、を含有し、前記最外表面を構成する層の膜厚が40μm以上である電子写真感光体。構造式Aおよび構造式Bにおいて、l、mおよびnはそれぞれ独立に、1以上の整数を、p、q、rおよびsはそれぞれ独立に、0または1以上の整数を、tは1以上7以下の整数を、R1、R2、R3およびR4はそれぞれ独立に、水素原子またはアルキル基を、Xはアルキレン鎖、ハロゲン置換アルキレン鎖、-S-、-O-、-NH-または単結合を、Yはアルキレン鎖、ハロゲン置換アルキレン鎖、-CzH2z-1OH-または単結合を、zは1以上の整数を表す。請求項1に記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電装置と、帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して該表面に静電潜像を形成する露光装置と、前記静電潜像を現像剤で現像してトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を記録媒体に転写する転写装置と、前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを前記電子写真感光体の表面に接触する清掃用ブレードによって清掃する清掃装置と、を備える画像形成装置。前記転写装置が、前記電子写真感光体と前記記録媒体とを直接接触させて前記トナー像を転写する装置である請求項2に記載の画像形成装置。請求項1に記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電装置、帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して該表面に静電潜像を形成する露光装置、前記静電潜像を現像剤で現像してトナー像を形成する現像装置、前記トナー像を被転写媒体に転写する転写装置、および前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去する清掃装置からなる群より選ばれる少なくとも一種と、を備え、画像形成装置に着脱し得るプロセスカートリッジ。本発明の課題は、重量平均分子量が15万以上20万以下であるフッ化アルキル基含有共重合体を含有しない場合に比較し、感光層における膜厚40μm以上の最外表面を構成する層最表面層の表面における偏摩耗の発生を抑制することにある。上記課題は、以下の手段により解決される。即ち、請求項1に係る発明は、導電性基体、および、前記導電性基体上に感光層を備え、前記感光層の最外表面を構成する層が、フッ素系樹脂粒子と、下記構造式Aおよび構造式Bで表される繰り返し単位を含み且つゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるポリスチレン換算の重量平均分子量が15万以上20万以下であるフッ化アルキル基含有共重合体と、を含有し、前記最外表面を構成する層の膜厚が40μm以上である電子写真感光体である。構造式Aおよび構造式Bにおいて、l、mおよびnはそれぞれ独立に、1以上の整数を、p、q、rおよびsはそれぞれ独立に、0または1以上の整数を、tは1以上7以下の整数を、R1、R2、R3およびR4はそれぞれ独立に、水素原子またはアルキル基を、Xはアルキレン鎖、ハロゲン置換アルキレン鎖、-S-、-O-、-NH-または単結合を、Yはアルキレン鎖、ハロゲン置換アルキレン鎖、-CzH2z-1OH-または単結合を、zは1以上の整数を表す。請求項2に係る発明は、請求項1に記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電装置と、帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して該表面に静電潜像を形成する露光装置と、前記静電潜像を現像剤で現像してトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を記録媒体に転写する転写装置と、前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを前記電子写真感光体の表面に接触する清掃用ブレードによって清掃する清掃装置と、を備える画像形成装置である。請求項3に係る発明は、前記転写装置が、前記電子写真感光体と前記記録媒体とを直接接触させて前記トナー像を転写する装置である請求項2に記載の画像形成装置である。請求項4に係る発明は、請求項1に記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電装置、帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して該表面に静電潜像を形成する露光装置、前記静電潜像を現像剤で現像してトナー像を形成する現像装置、前記トナー像を被転写媒体に転写する転写装置、および前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去する清掃装置からなる群より選ばれる少なくとも一種と、を備え、画像形成装置に着脱し得るプロセスカートリッジである。請求項1に係る発明によれば、重量平均分子量が15万以上20万以下であるフッ化アルキル基含有共重合体を含有しない場合に比較し、感光層における膜厚40μm以上の最外表面を構成する層最表面層の表面における偏摩耗の発生が抑制される。請求項2に係る発明によれば、重量平均分子量が15万以上20万以下であるフッ化アルキル基含有共重合体を含有した電子写真感光体を備えない場合に比較し、感光層における膜厚40μm以上の最外表面を構成する層最表面層の偏摩耗の発生を抑制し画像における濃度ムラの発生の抑制、および、清掃用ブレードからのトナーすりぬけによる画質不良の抑制が両立される。請求項3に係る発明によれば、重量平均分子量が15万以上20万以下であるフッ化アルキル基含有共重合体を含有した電子写真感光体を備えない場合に比較し、画像における濃度ムラの発生が抑制される。請求項4に係る発明によれば、重量平均分子量が15万以上20万以下であるフッ化アルキル基含有共重合体を含有した電子写真感光体を備えない場合に比較し、感光層における膜厚40μm以上の最外表面を構成する層最表面層の表面における偏摩耗の発生を抑制し画像における濃度ムラの発生が抑制される。以下、本発明の実施形態について、詳細に説明する。<電子写真感光体>本実施形態に係る電子写真感光体以下単に感光体と称すは、導電性基体、および、前記導電性基体上に感光層を備え、前記感光層の最外表面を構成する層以下単に最表面層と称すが、フッ素系樹脂粒子と、下記構造式Aおよび構造式Bで表される繰り返し単位を含み且つゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるポリスチレン換算の重量平均分子量が15万以上20万以下であるフッ化アルキル基含有共重合体と、を含有し、前記最外表面を構成する層の膜厚が40μm以上である。構造式Aおよび構造式Bにおいて、l、mおよびnはそれぞれ独立に、1以上の整数を、p、q、rおよびsはそれぞれ独立に、0または1以上の整数を、tは1以上7以下の整数を、R1、R2、R3およびR4はそれぞれ独立に、水素原子またはアルキル基を、Xはアルキレン鎖、ハロゲン置換アルキレン鎖、-S-、-O-、-NH-または単結合を、Yはアルキレン鎖、ハロゲン置換アルキレン鎖、-CzH2z-1OH-または単結合を、zは1以上の整数を表す。フッ素系樹脂粒子を含有した最表面層の膜厚が40μm以上と厚い場合、該最表面層の膜厚にムラが生じることにより、感光体の表面に長期にわたり摩擦が生じると前記膜厚のムラによって偏磨耗が生じることがある。特に感光体が画像形成装置に用いられる場合には、この偏摩耗の発生によって、得られる画像において濃度ムラが発生する。また、該画像形成装置が特に感光体と記録媒体とを直接接触させてトナー像を転写する装置である場合には、前記感光体の表面での摩擦ストレスがより強まり、前記偏摩耗がより顕著に発生する。これに対し、フッ素系樹脂粒子の分散剤として添加されるフッ化アルキル基含有共重合体の分子量が15万以上と超高分子量体であることにより、該フッ化アルキル基含有共重合体がフッ素系樹脂粒子によく吸着してフッ素系樹脂粒子の分散性が確保され、該フッ素系樹脂粒子の凝集が抑制されるものと考えられる。その結果、凝集したフッ素系樹脂粒子が存在することによる膜厚のムラの発生が、効果的に抑制されるものと推察される。さらに、該膜厚のムラの抑制によって、上記偏摩耗も抑制されるものと推察される。また、フッ素系樹脂粒子を含有した最表面層の膜厚が40μm以上と厚い場合、感光体を画像形成装置に用い且つ軸方向を中心に回転する感光体の表面に清掃等を目的としたブレード等を押し当てた際に、該ブレードとの接触箇所においてトナーすりぬけが生じ、画質不良が発生することがあった。これに対し、フッ化アルキル基含有共重合体の分子量が20万以下であることにより、フッ素系樹脂粒子の分散性が良くなり過ぎることによって生じる該フッ素系樹脂粒子の凝集が抑制されるものと考えられる。その結果、フッ素系樹脂粒子の凝集塊による感光体表面の凹凸の発生が抑制され、該凹凸の存在によって生じるブレードとの接触箇所におけるトナーすりぬけが抑制され、画質不良が抑制されるものと推察される。また、フッ化アルキル基含有共重合体を含有する最表面層では、帯電と除電とが繰り返されると残留電位が蓄積することがあった。このメカニズムは明らかではないものの、フッ化アルキル基含有共重合体がフッ素樹脂粒子に吸着した状態で最表面層中に存在する場合には分極成分とはならないが、上記フッ化アルキル基含有共重合体が単体で存在する場合には分極成分として働くため、電荷を蓄積する物質となるものと考えられる。これに対し、フッ化アルキル基含有共重合体として15万以上20万以下との超高分子量体を用いることにより、フッ化アルキル基含有共重合体がフッ素系樹脂粒子によく吸着して余剰のフッ化アルキル基含有共重合体が抑制され、単体のまま存在するフッ化アルキル基含有共重合体が抑制されるため、残留電位の蓄積が抑制されるものと推察される。また、本実施形態に係る感光体はその最表面層の膜厚が40μm以上と厚いため、長寿命化が実現される。感光体の構成本実施形態に係る感光層は電荷輸送能と電荷発生能とを併せ持つ機能一体型の感光層であってもよいし、電荷輸送層と電荷発生層とを含む機能分離型の感光層であってもよい。さらには、下引層や中間層、保護層等のその他の層を設けてもよい。以下、本実施形態に係る感光体の構成について、図1乃至図3を参照して説明するが、本実施形態は図1乃至図3によって限定されることはない。図1は、本実施形態に係る感光体の層構成の一例を示す模式断面図である。図1中、1は基体、2は感光層、2Aは電荷発生層、2Bは電荷輸送層、4は下引層を表す。図1に示す感光体は、基体1上に、下引層4、電荷発生層2A、電荷輸送層2Bがこの順に積層された層構成を有し、感光層2は電荷発生層2Aおよび電荷輸送層2Bの2層から構成される第1の態様。尚、図1に示す感光体においては電荷輸送層2Bが最表面層である。図2は、本実施形態に係る感光体の層構成の他の例を示す模式断面図であり、図2中、6は機能一体型の感光層を表し、他は、図1中に示したものと同義である。図2に示す感光体は、基体1上に、下引層4、感光層6がこの順に積層された層構成を有し、感光層6は、図1に示す電荷発生層2Aおよび電荷輸送層2Bの機能が一体となった層である第2の態様。尚、図2に示す感光体においては機能一体型の感光層6が最表面層である。図3は、本実施形態に係る感光体の層構成の他の例を示す模式断面図であり、図3中、5は保護層を表し、他は、図1中に示したものと同義である。-第1の態様-以下、本実施形態に係る感光体の各層について、図1に示す感光体を代表例として取り上げて説明する。基体図1に示す感光体において、基体1としては、従来から使用されているものであれば、如何なるものを使用してもよい。例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼等の金属類、およびアルミニウム、チタニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼、金、バナジウム、酸化錫、酸化インジウム、ITO等の薄膜を設けたプラスチックフィルム等、あるいは導電性付与剤を塗布、または含浸させた紙、およびプラスチックフィルム等が挙げられる。基体1の形状はドラム状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。基体1として金属パイプを用いる場合、表面は素管のままであってもよいし、予め鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていてもよい。下引層下引層4は、基体1表面における光反射の防止、基体1から感光層2への不要なキャリアの流入の防止などの目的で設けられる。下引層4の材料としては、アルミニウム、銅、ニッケル、銀などの金属粉体や、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化スズ、酸化亜鉛などの導電性金属酸化物や、カーボンファイバ、カーボンブラック、グラファイト粉末などの導電性物質等を結着樹脂に分散し、基体1上に塗布したものが挙げられる。また、金属酸化物粒子は2種以上混合して用いてもよい。さらに、金属酸化物粒子へカップリング剤による表面処理を行うことで、粉体抵抗を制御して用いてもよい。下引層4に含まれる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂などの公知の高分子樹脂化合物、また電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂などが用いられる。中でも上層即ち下引層4に対し基体1とは反対側の層の塗布溶剤に不溶な樹脂が望ましく用いられ、特にフェノール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などが望ましく用いられる。下引層4中の金属酸化物粒子と結着樹脂との比率は特に制限されず、感光体の特性を得られる範囲で任意に設定し得る。下引層4の形成の際には、上記成分を溶媒に加えた塗布液が使用される。かかる溶媒としては、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n-ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、2-ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶剤、などの有機溶剤が挙げられる。これらの溶剤は単独または2種以上混合して用いられる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解し得るものであれば、いかなるものでも使用される。また、下引層形成用塗布液中に金属酸化物粒子を分散させる方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用される。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液-液衝突や、液-壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。このようにして得られる下引層形成用塗布液を基体1上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。下引層4の膜厚は15μm以上が望ましく、20μm以上50μm以下がより望ましい。下引層4には、表面粗さ調整のために下引層中に樹脂粒子を添加してもよい。該樹脂粒子としては、シリコーン樹脂粒子、架橋型PMMA樹脂粒子等が用いられる。また、表面粗さ調整のために下引層4の表面を研磨してもよい。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等が用いられる。中間層また、図示は省略するが、下引層4上に中間層をさらに設けてもよい。中間層に用いられる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物のほかに、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、シリコン原子などを含有する有機金属化合物などがある。これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いられる。中でも、ジルコニウムもしくはシリコンを含有する有機金属化合物が優れている。中間層の形成に使用される溶媒としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n-ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、2-ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶剤等が挙げられる。また、これらの溶剤は単独あるいは2種以上混合して用いられる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶かし得る溶剤であれば、いかなるものでも使用される。中間層を形成する塗布方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が用いられる。中間層を形成する場合には、その膜厚が0.1μm以上3μm以下の範囲が望ましい。また、この場合の中間層を下引層4として使用してもよい。電荷発生層図1に示す感光体における電荷発生層2Aは、電荷発生材料を結着樹脂中に分散して形成される。かかる電荷発生材料としては、無金属フタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、ジクロロスズフタロシアニン、チタニルフタロシアニン等のフタロシアニン顔料が使用される。特に、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも7.4 ゚、16.6 ゚、25.5 ゚および28.3 ゚に強い回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン結晶、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも7.7 ゚、9.3 ゚、16.9 ゚、17.5 ゚、22.4 ゚および28.8 ゚に強い回折ピークを有する無金属フタロシアニン結晶、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも7.5 ゚、9.9 ゚、12.5 ゚、16.3 ゚、18.6 ゚、25.1 ゚および28.3 ゚に強い回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも9.6 ゚、24.1 ゚および27.2 ゚に強い回折ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶が使用される。またその他、電荷発生材料としては、キノン顔料、ペリレン顔料、インジゴ顔料、ビスベンゾイミダゾール顔料、アントロン顔料、キナクリドン顔料等が使用される。尚、これらの電荷発生材料は単独または2種以上を混合して使用される。電荷発生層2Aにおける結着樹脂としては、例えば、ビスフェノールAタイプあるいはビスフェノールZタイプ等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル-スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン-アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂等が用いられる。これらの結着樹脂は、単独あるいは2種以上混合して用いられる。電荷発生材料と結着樹脂の配合比は、10:1乃至1:10の範囲が望ましい。電荷発生層2Aの形成の際には、上記成分を溶剤に加えた塗布液が使用される。かかる溶剤としては、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n-ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、2-ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶剤、などの有機溶剤が挙げられる。これらの溶剤は単独あるいは2種以上混合して用いられる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解し得るものであれば、いかなるものでも使用される。電荷発生材料を樹脂中に分散させるために、塗布液には分散処理を施してもよい。分散方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用される。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液-液衝突や、液-壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。このようにして得られる塗布液を下引層4上前記中間層を有する場合には該中間層上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。電荷発生層2Aの膜厚は、望ましくは0.01μm以上5μm以下、より望ましくは0.05μm以上2.0μm以下の範囲である。電荷輸送層図1に示す電荷輸送層2Bは感光体における最表面層に相当し、前述の通り、フッ素系樹脂粒子と下記構造式Aおよび構造式Bで表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体を含有し、且つ該フッ化アルキル基含有共重合体のゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるポリスチレン換算の重量平均分子量が前述の範囲である。1フッ素系樹脂粒子フッ素系樹脂粒子としては、4フッ化エチレン樹脂PTFE、3フッ化塩化エチレン樹脂、6フッ化プロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、2フッ化2塩化エチレン樹脂およびそれらの共重合体の中から1種あるいは2種以上が選択して用いられる。尚、さらに望ましくは4フッ化エチレン樹脂、フッ化ビニリデン樹脂であり、特に望ましくは4フッ化エチレン樹脂である。用いるフッ素系樹脂粒子の平均一次粒径は0.05μm以上1μm以下が望ましく、更に望ましくは0.1μm以上0.5μm以下である。尚、上記フッ素系樹脂粒子の平均一次粒径は、レーザー回折式粒度分布測定装置LA-700堀場製作所製を用いて、フッ素系樹脂粒子が分散された分散液と同じ溶剤に希釈した測定液を屈折率1.35で測定した値をいう。2フッ化アルキル基含有共重合体フッ化アルキル基含有共重合体は下記構造式Aおよび構造式Bで表される繰り返し単位を含むものである。構造式Aおよび構造式Bにおいて、l、mおよびnはそれぞれ独立に、1以上の整数を、p、q、rおよびsはそれぞれ独立に、0または1以上の整数を、tは1以上7以下の整数を、R1、R2、R3およびR4はそれぞれ独立に、水素原子またはアルキル基を、Xはアルキレン鎖、ハロゲン置換アルキレン鎖、-S-、-O-、-NH-または単結合を、Yはアルキレン鎖、ハロゲン置換アルキレン鎖、-CzH2z-1OH-または単結合を、zは1以上の整数を表す。構造式Aにおけるtのより望ましい範囲は2以上6以下である。上記フッ化アルキル基含有共重合体は、上記構造式Aおよび構造式Bで表される繰り返し単位を含むフッ素系グラフトポリマーであり、アクリル酸エステル化合物、メタクリル酸エステル化合物等からなるマクロモノマーおよびパーフルオロアルキルエチルメタアクリレート、パーフルオロアルキルメタアクリレートを用いて、例えばグラフト重合により合成される樹脂である。ここで、メタアクリレートはアクリレートまたはメタクリレートを示す。上記フッ化アルキル基含有共重合体において、構造式Aと構造式Bとの含有比、即ちl:mの比率は、1:9乃至9:1が望ましく、3:7乃至7:3がさらに望ましい。構造式Aおよび構造式Bにおいて、R1、R2、R3およびR4で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基等が挙げられる。R1、R2、R3およびR4としては、水素原子、メチル基が望ましく、これらの中でもメチル基がさらに望ましい。また、上記フッ化アルキル基含有共重合体のゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるポリスチレン換算の重量平均分子量は15万以上20万以下であり、更には17万以上20万以下であることがより好ましく、19万以上20万以下であることが特に好ましい。上記フッ化アルキル基含有共重合体の重量平均分子量は、樹脂を合成する際の重合時間や重合後の精製処理等によって制御される。本実施形態においては、ゲルパミエーションクロマトグラフィーGPCとしてHLC-8120GPC、SC-8020東ソー株社製装置を用い、カラムはTSKgel、SuperHM-H東ソー株社製、6.0mmID×15cmを2本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いて測定される。尚、実験条件としては、試料濃度0.5、流速0.6ml/min、サンプル注入量10μl、測定温度40°C、RI検出器を用いて実験を行う。また、検量線は東ソー社製polystylene標準試料TSKstandard:A-2500、A-5000、F-1、F-2、F-4、F-10、F-20、F-40、の8サンプルから作製される。図1に示す最表面層たる電荷輸送層2Bにおける、上記フッ化アルキル基含有共重合体の含有量は、フッ素系樹脂粒子の最表面層中の含有量質量基準に対して1質量以上5質量以下であることが好ましく、更には2質量以上4質量以下であることがより好ましく、2質量以上3質量以下であることが特に好ましい。また、最表面層たる電荷輸送層2Bの固形分全量に対するフッ素系樹脂粒子の含有量は、1質量以上15質量以下が望ましく、2質量以上12質量以下がさらに望ましい。3その他の組成電荷輸送層2Bは上記成分に加えて、電荷輸送層としての本来的機能を発現させるための電荷輸送材料、さらには結着樹脂を含む。かかる電荷輸送材料としては、例えば、2,5-ビスp-ジエチルアミノフェニル-1,3,4-オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、1,3,5-トリフェニル-ピラゾリン、1-[ピリジル-2]-3-p-ジエチルアミノスチリル-5-p-ジエチルアミノスチリルピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、N,N’-ビス3,4-ジメチルフェニルビフェニル-4-アミン、トリp-メチルフェニルアミニル-4-アミン、ジベンジルアニリン等の芳香族第3級アミノ化合物、N,N’-ビス3-メチルフェニル-N,N’-ジフェニルベンジジン等の芳香族第3級ジアミノ化合物、3-4’-ジメチルアミノフェニル-5,6-ジ-4’-メトキシフェニル-1,2,4-トリアジン等の1,2,4-トリアジン誘導体、4-ジエチルアミノベンズアルデヒド-1,1-ジフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、2-フェニル-4-スチリル-キナゾリン等のキナゾリン誘導体、6-ヒドロキシ-2,3-ジp-メトキシフェニルベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、p-2,2-ジフェニルビニル-N,N-ジフェニルアニリン等のα-スチルベン誘導体、エナミン誘導体、N-エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ-N-ビニルカルバゾールおよびその誘導体などの正孔輸送物質、クロラニル、ブロアントラキノン等のキノン系化合物、テトラアノキノジメタン系化合物、2,4,7-トリニトロフルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物等の電子輸送物質、および上記した化合物からなる基を主鎖または側鎖に有する重合体などが挙げられる。これらの電荷輸送材料は、1種または2種以上を組み合わせて使用される。また、電荷輸送層2Bにおける結着樹脂としては、例えば、ビスフェノールAタイプあるいはビスフェノールZタイプ等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル-スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン-アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、塩素ゴム等の絶縁性樹脂、およびポリビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン等の有機光導電性ポリマー等が挙げられる。これらの結着樹脂は、単独あるいは2種以上混合して用いられる。ここで、最表面層電荷輸送層2B形成用の塗布液の調製方法について説明する。電荷輸送層2Bは、上記成分を溶剤に加えた塗布液を用いて形成される。電荷輸送層の形成に使用される溶剤としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n-ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、2-ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶剤等が挙げられる。また、これらの溶剤は単独あるいは2種以上混合して用いられる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解し得るものであれば、いかなるものも使用される。電荷輸送材料と上記結着樹脂との配合比は10:1乃至1:5が望ましい。最表面層電荷輸送層2B形成用の塗布液中にフッ素系樹脂粒子と前記フッ化アルキル基含有共重合体とを分散させるための分散方法としては、例えばボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機:攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用される。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液-液衝突や、液-壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を持つ貫通式チャンバーを装着した貫通方式などが挙げられる。本実施形態において、最表面層電荷輸送層2B形成用の塗布液の調製方法については特に限定されるものではなく、フッ素系樹脂粒子とフッ化アルキル基含有共重合体、更に結着樹脂や電荷輸送材料、その他の成分等と溶剤とを混合し、上述の分散機を用いて調製される。また、フッ素系樹脂粒子とフッ化アルキル基含有共重合体と溶剤とを含む混合液Aおよび結着樹脂と電荷輸送材料と溶剤とを含む混合液Bの2液を別々に準備した後に、これら混合液Aおよび混合液Bを混合することにより調製してもよい。更に、結着樹脂を含む溶剤にフッ素系樹脂粒子とフッ化アルキル基含有共重合体とを添加して混合液A’を準備し、この混合液A’と上述の混合液Bとを混合することにより最表面層電荷輸送層2B形成用の塗布液を調製してもよい。混合液A’に含まれる結着樹脂の量は、フッ素系樹脂粒子に対して1質量以上70質量以下が望ましく、5質量以上30質量以下がさらに望ましい。また、最表面層たる電荷輸送層2Bを形成するための塗布液中におけるフッ素系樹脂粒子の粒度分布は、85以上95以下であることが望ましく、90以上95以下であることがより望ましい。尚、上記塗布液中におけるフッ素系樹脂粒子の粒度分布は以下の方法により測定される。まず、最表面層電荷輸送層2Bにおけるフッ素系樹脂粒子以外の成分を溶解させ、且つフッ素系樹脂粒子を膨潤させない溶媒を用いる。該溶媒に最表面層電荷輸送層2Bを溶解させてフッ素系樹脂粒子の1質量溶解液を調製する。前記溶解液におけるフッ素系樹脂粒子の粒度分布の測定は、該溶解液1mlと溶媒10mlをバッチ式セル中で攪拌し、堀場製作所製粒度分布計LA-920で測定し求められる。尚、最表面層電荷輸送層2Bを溶解する前記溶媒として具体的には、最表面層電荷輸送層2B形成用塗布液の溶媒が挙げられる。最表面層図1に示す感光体では電荷輸送層2Bの膜厚は少なくとも40μm以上であり、望ましくは40μm以上60μm以下、より望ましくは40μm以上50μm以下の範囲である。-第2の態様-図2に示すごとく、機能一体型の感光層6が最表面層である場合には、該機能一体型の感光層6は、フッ素系樹脂粒子と前記フッ化アルキル基含有共重合体とを含有する。この場合の機能一体型の感光層6の形成は、前述の最表面層たる電荷輸送層2Bの形成方法に準じて行われることが望ましい。尚、最表面層図2に示す感光体では感光層6の膜厚は少なくとも40μm以上であり、望ましくは40μm以上60μm以下、より望ましくは40μm以上50μm以下の範囲である。-第3の態様-図3に示す保護層5に含有されるフッ素系樹脂粒子および前記フッ化アルキル基含有共重合体としては、前述の図1に示す電荷輸送層2Bに含有されるフッ素系樹脂粒子および前記フッ化アルキル基含有共重合体がそのまま適用される。また、保護層5の形成は、前述の最表面層たる電荷輸送層2Bの形成方法に準じて行われることが望ましい。以下においては、フッ素系樹脂粒子およびフッ化アルキル基含有共重合体以外の保護層5の組成について説明する。保護層は、導電性材料を適当な結着樹脂中に含有させ、且つフッ素系樹脂粒子および該フッ素系樹脂粒子のフッ化アルキル基含有共重合体を含有させた塗布液を感光層上に塗布することにより形成される。この導電性材料は特に限定されるものではなく、例えば、N,N’-ジメチルフェロセン等のメタロセン化合物、N,N’-ジフェニル-N,N’-ビス3-メチルフェニル-[1,1’-ビフェニル]-4,4’-ジアミン等の芳香族アミン化合物、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化アンチモン、酸化錫、酸化チタン、酸化インジウム、酸化錫とアンチモン、硫酸バリウムと酸化アンチモンとの固溶体の担体、上記金属酸化物の混合物、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛または硫酸バリウムの単一粒子中に上記の金属酸化物を混合したもの、或いは、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、または硫酸バリウムの単一粒子中に上記の金属酸化物を被覆したもの等が挙げられる。保護層に使用する結着樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂等の公知の樹脂が用いられる。また、これらは互いに架橋させて使用してもよい。保護層を形成するための塗布液に用いる溶剤としては、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を、単独であるいは2種以上を混合して用いられるが、この塗布液が塗布される感光層を溶解しにくい溶剤を用いることが望ましい。<プロセスカートリッジおよび画像形成装置>次に、本実施形態の電子写真感光体を用いたプロセスカートリッジおよび画像形成装置について説明する。本実施形態のプロセスカートリッジは、本実施形態の電子写真感光体を用いたものであれば特に限定されないが、具体的には、本実施形態の電子写真感光体と、帯電装置、露光装置、現像装置、転写装置および清掃装置から選択された少なくとも1つと、を一体として有するものであり、画像形成装置本体に脱着自在である構成を有するものであることが望ましい。また、本実施形態の画像形成装置は、本実施形態の電子写真感光体を用いたものであれば特に限定されないが、具体的には、本実施形態の電子写真感光体と、この電子写真感光体表面を帯電させる帯電装置と、帯電装置により帯電される電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光装置潜像形成装置と、静電潜像をトナーを含む現像剤により現像してトナー像を形成する現像装置と、トナー像を記録媒体に転写する転写装置と、前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを前記電子写真感光体の表面に接触する清掃用ブレードによって清掃する清掃装置と、を備えた構成を有するものであることが望ましい。更に、前記転写装置は、前記電子写真感光体と前記記録媒体とを直接接触させて前記トナー像を転写する装置であることがより好ましい。なお、本実施形態の画像形成装置は、各色のトナーに対応した感光体を複数有するいわゆるタンデム機であってもよく、この場合、全ての感光体が本実施形態の電子写真感光体であることが望ましい。また、トナー像の転写は、中間転写体を利用した中間転写方式であってもよい。ここで、図4は本実施形態のプロセスカートリッジの基本構成の一例を示す概略構成図である。図4に示すプロセスカートリッジ100は、電子写真感光体107とともに、帯電装置108、現像装置111、クリーニング装置清掃装置113、露光のための開口部105、および除電器114を取り付け、ケース101、取り付けレール103を用いて組み合せて一体化したものである。そして、このプロセスカートリッジ100は、転写装置112と、定着装置115と、図示しない他の構成部分とを含む画像形成装置本体に対して着脱自在としたものであり、電子写真装置本体とともに画像形成装置を構成するものである。更に、前記転写装置112は、電子写真感光体107と記録媒体とを直接接触させてトナー像を転写する装置である。図5は、本実施形態の画像形成装置の基本構成の一例を示す概略構成図である。図5に示す画像形成装置200は、電子写真感光体207と、電子写真感光体207を接触方式により帯電させる帯電装置208と、帯電装置208に接続された電源209と、帯電装置208により帯電される電子写真感光体207を露光する露光装置210と、露光装置210により露光された部分を現像する現像装置211と、現像装置211により電子写真感光体207に現像された像を転写する転写装置212と、クリーニング装置213と、除電器214と、定着装置215とを備える。更に、前記転写装置212は、電子写真感光体207と記録媒体とを直接接触させてトナー像を転写する装置である。以下、実施例および比較例に基づき本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。尚、以下において部は、特に断りのない限り質量基準である。[実施例1]酸化亜鉛平均粒子径:70nm、テイカ社製、比表面積値:15m2/g100部をメタノール500部と攪拌混合し、シランカップリング剤として、KBM603信越化学社製1.25部を添加し、2時間攪拌した。その後、メタノールを減圧蒸留にて留去し、120°Cで3時間焼き付けを行い、シランカップリング剤表面処理酸化亜鉛粒子を得た。前記表面処理酸化亜鉛粒子60部と、アリザリン0.6部と、硬化剤としてブロック化イソシアネートスミジュール3173、住友バイエルンウレタン社製13.5部と、ブチラール樹脂BM-1、積水化学社製15部と、をメチルエチルケトン85部に溶解した溶液38部と、メチルエチルケトン25部と、を混合し直径1mmのガラスビーズを用いてサンドミルにて4時間の分散を行い分散液を得た。得られた分散液に、触媒としてジオクチルスズジラウレート0.005部と、シリコーン樹脂粒子トスパール145、GE東芝シリコーン社製4.0部と、を添加し下引層用塗布液を得た。この塗布液を、浸漬塗布法にて直径30mmのアルミニウム基材上に塗布し、180°C、40分の乾燥硬化を行い、厚さ23.5μmの下引層を得た。次に、電荷発生材料として、CuKα特性X線に対するブラッグ角2θ±0.2 ゚の少なくとも7.5 ゚、9.9 ゚、12.5 ゚、16.3 ゚、18.6 ゚、25.1 ゚および28.3 ゚に強い回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶15部、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体樹脂VMCH、日本ユニオンカーバイト社製10部並びにn-ブチルアルコール300部からなる混合物を、直径1mmのガラスビーズを用いてサンドミルにて4時間分散して電荷発生層用塗布液を得た。この電荷発生層用塗布液を前記下引層上に浸漬塗布し、乾燥して、厚さ0.2μmの電荷発生層を得た。次に、4フッ化エチレン樹脂粒子0.5部平均一次粒径:0.2μmおよび下記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによるポリスチレン換算の重量平均分子量150,000、l:m=1:1、s=1、n=600.01部を、テトラヒドロフラン4部、トルエン1部とともに20°Cの液温に保ち、48時間攪拌混合し、4フッ化エチレン樹脂粒子懸濁液A液を得た。次に、電荷輸送物質としてN,N’-ビス3-メチルフェニル-N,N’-ジフェニルベンジジン2部、N,N’-ビス3,4-ジメチルフェニルビフェニル-4-アミン2部、ビスフェノールZ型ポリカーボネート樹脂粘度平均分子量:40,0006部、酸化防止剤として2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール0.1部を混合して、テトラヒドロフラン24部およびトルエン11部を混合溶解したB液を得た。前記B液に前記A液を加えて攪拌混合した後、微細な流路を持つ貫通式チャンバーを装着した高圧ホモジナイザー吉田機械興行株式会社製を用いて、500kgf/cm2まで昇圧しての分散処理を6回繰り返した液に、ジメチルシリコーンオイル商品名:KP-340信越シリコーン社製を5ppm添加し、攪拌して電荷輸送層用塗布液を得た。この電荷輸送層用塗布液を、浸漬塗布にて前記電荷発生層上に塗布して115°Cで40分間乾燥し、膜厚が40μmの電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を得た。-評価試験-このようにして得られた電子写真感光体を用いて、以下の試験を行なった。得られた結果を表1に示す。濃度ムラ評価得られた感光体を富士ゼロックス社製DocuCentre-III3000転写装置が感光体と記録媒体とを直接接触させてトナー像を転写する直接転写方式の画像形成装置に搭載し、ハーフトーン画質の画像を1枚形成し、濃度ムラの発生について目視で観察し評価を行った初期の画質。さらに、ハーフトーン画質の画像を10000枚形成した後に、上記ハーフトーン画質の画像を形成し、濃度ムラの発生について目視で観察し評価を行ったランニング後の画質。濃度ムラ画質評価の評価基準は、以下の通りである。G1:濃度ムラはなく、画質が良好である。G2:濃度ムラが僅かに発生するが、許容範囲である。G3:濃度ムラが顕著に発生し、許容範囲を超えている。トナーすりぬけ評価上記濃度ムラ評価の試験における10000枚形成した後のハーフトーン画質の画像について、画質上の筋の発生を目視で観察し評価を行なった。トナーすりぬけ筋評価の評価基準は、以下の通りである。G1:画質上の筋はなく、画質が良好である。G2:画質上の筋が僅かに発生するが、許容範囲である。G3:画質上の筋が顕著に発生し、許容範囲を超えている。尚、上記画質上の筋の発生は、感光体に清掃用ブレードを接触させた箇所でのトナーすりぬけに起因するものと推察される。上記試験において、感光体に接触させた清掃用ブレードの材質やその物性、また清掃用ブレードを感光体に押付ける条件等は以下の通りである。-ブレードおよび押付け条件-ブレード材質はポリウレタン、自由長Lは7.0mm、ブレード厚さtは2.0mm、ヤング率Eは65kg/cm2とした。また、ブレード設定角度θは25.90°、食い込み量dは1.3mm、接触線圧Nは4.93gf/mm、ワーキングアングルαは10.33°とし評価を実施した。ここでブレード設定角度θとは、清掃用ブレード食い込み量dを0mmとした場合における感光体との接線と清掃用ブレード先端部とのなす角度θであり、ワーキングアングルαとは、清掃用ブレードを食いこませた状態における先端部と、この清掃用ブレードと感光体との接触部における接線とのなす角度αを示している。偏磨耗評価前記濃度ムラ評価の試験において10000枚ランニングした後の感光体の中央部位および画像両端に位置する部位の断面を電子顕微鏡で観察することにより、10000枚ランニング後の電荷輸送層膜厚を測定し、中央部位と画像両端に位置する部位の膜厚差を、偏摩耗の指標と規定した。残留電位評価前記濃度ムラ評価の試験において、画像を1枚形成した際初期と、10000枚ランニングした後の感光体について、除電後の残留電位VRPを測定し、初期の残留電位と10000枚ランニング後の残留電位との差ΔRPを算出した。総合評価以下の基準で総合評価を行なった。○:編摩耗による濃度ムラ、トナーすりぬけによる筋、残留電位上昇などなく問題なし×:上記一つでも課題発生ありの場合[実施例2]実施例1において、電荷輸送層の膜厚を50μmに変更した以外は、実施例1に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例3]実施例1において、電荷輸送層の膜厚を60μmに変更した以外は、実施例1に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例4]実施例1におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、前記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量170,000に変更した以外は、実施例1に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例5]実施例2におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、前記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量170,000に変更した以外は、実施例2に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例6]実施例3におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、前記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量170,000に変更した以外は、実施例3に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例7]実施例1におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、前記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量200,000に変更した以外は、実施例1に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例8]実施例2におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、前記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量200,000に変更した以外は、実施例2に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例9]実施例3におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、前記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量200,000に変更した以外は、実施例3に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例10]実施例9におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、下記構造式AB-2で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量200,000、l:m=1:1、n=60に変更した以外は、実施例9に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例11]実施例9におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、下記構造式AB-3で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量200,000、l:m=1:1、n=60に変更した以外は、実施例9に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[実施例12]実施例9における4フッ化エチレン樹脂粒子を、フッ化ビニリデン樹脂粒子に変更した以外は、実施例9に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[比較例1]実施例1におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、前記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量140,000に変更した以外は、実施例1に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[比較例2]実施例1におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、前記構造式A-1および構造式B-1で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量210,000に変更した以外は、実施例1に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。[比較例3]実施例1におけるフッ化アルキル基含有共重合体を、下記構造式A-4および構造式B-4で表される繰り返し単位を含むフッ化アルキル基含有共重合体重量平均分子量150,000、l:m=1:1、s=1、n=60に変更した以外は、実施例1に記載の方法により感光体を作製し、評価を行なった。得られた結果を表1に示す。"