導体及び該導体を覆う被覆部から構成された被覆電線と、この被覆電線を覆う絶縁被覆部と、を備えたケーブルにおいて、前記絶縁被覆部の内側と前記複数の被覆電線の外側との間の空隙部分に、炭素繊維、シリコン系材料の何れか1つ以上から構成された介在物を充填したことを特徴とするケーブル。前記介在物が、テープ状、繊維状、粒状、又はジェル状であることを特徴とする請求項1に記載のケーブル。そこで、本発明は、冷媒の循環機構を設けることなく導体の通電による発熱を抑制することにより、取扱性の向上、許容電流の増大、導体の細径化を図ったケーブルを提供することを課題とする。上述した課題を解決するための請求項1記載の発明は、導体及び該導体を覆う被覆部から構成された被覆電線と、この被覆電線を覆う絶縁被覆部と、を備えたケーブルにおいて、前記絶縁被覆部の内側と前記複数の被覆電線の外側との間の空隙部分に、炭素繊維、シリコン系材料の何れか1つ以上から構成された介在物を充填したことを特徴とするケーブルに存する。請求項2記載の発明は、前記介在物が、テープ状、繊維状、粒状、又はジェル状であることを特徴とする請求項1に記載のケーブルに存する。以上説明したように請求項1記載の発明によれば、絶縁被覆部の内側と複数の被覆電線の外側との間の空隙部分に、炭素繊維、シリコン系材料の何れか1つから構成された介在物を充填する。これら炭素繊維、シリコン系材料は非常に熱抵抗の低い材料であるため、導体で発生した熱を速やかに絶縁被覆部に伝達し放熱を促して、導体の温度上昇を抑制すことができる。このため、冷媒の循環機構を設けることなく導体の通電による発熱を抑制することにより、取扱性の向上、許容電流の増大、導体の細径化を図ることができる。請求項2記載の発明によれば、介在物が、テープ状、繊維状、粒状、又はジェル状であるので、ケーブルの屈曲性を損なうことがない。以下、本発明のケーブルを図面に基づいて説明する。図1は、本発明のケーブルとしての急速充電ケーブルの断面図である。同図に示すように、急速充電ケーブル1は、複数の被覆電線2と、これら被覆電線2を覆う絶縁被覆部としてのシース3と、介在物4と、を備えている。被覆電線2は各々、導電性の導体21と、この導体21を被覆する絶縁性の被覆部22と、を備えている。上記シース3は、例えばゴムやビニールなどの絶縁部材から構成され、熱抵抗が大きい。このシース3の固有熱抵抗は、およそ600°Ccm/W程度であり、一般的に使用される断熱材と同等程度である。このため、導体21の通電により発生する熱がシース3内部にこもり、導体21の温度上昇を促進してしまう。上記介在物4は、図1に示すように、粒状に形成されていて、これら粒状に形成された複数の介在物4が、被覆電線2の外側とシース3の内側との間の空隙部分の一部、又は、全部に充填されている。この介在物4は、炭素繊維、シリコン系材料の何れか1つ以上から構成されていて、空隙部分を循環することなくその場に留まっている。上述した急速充電ケーブル1によれば、シース3の内側と複数の被覆電線2の外側との間の空隙部分に、炭素繊維、シリコン系材料の何れか1つから構成された介在物4を充填している。これら炭素繊維、シリコン系材料は非常に熱抵抗の低い材料であるため、導体21で発生した熱を速やかにシース3に伝達し放熱を促して、導体21の温度上昇を抑制することができる。即ち、介在物4を循環させなくても導体21の温度上昇を抑制することができるため、冷媒の循環機構を設けることなく導体21の通電による発熱を抑制することにより、取扱性の向上、許容電流の増大、導体21の細径化を図ることができる。次に、上述したように低熱抵抗の介在物4を充電した場合の許容電流について検討してみる。上記導体21の許容電流Iは一般的に下記の式1で与えられる。I=√{T1-T2/r×R}...1T1:急速充電ケーブル1の常時許容温度、T2:基底温度、r:交流導体抵抗、R:全熱抵抗=被覆部22の熱抵抗介在物4の熱抵抗シース3の熱抵抗式1から明らかなように許容電流Iは全熱抵抗Rと反比例の関係にある。この全熱抵抗Rは介在物4の熱抵抗も含まれており、介在物4の熱抵抗を低くすると許容電流Iを増大できることが分かる。ここで、急速充電ケーブル1の種類にもよるが、シース3の内側と複数の被覆電線2の外側との間の空隙部分はシース3内径の約50を占めている。例えば、上記介在物4により、空隙部分に何も充填しない場合即ち空気を充填した場合に比べて全熱抵抗Rが50低減すると許容電流Iを約5大きくできる。また、上述した急速充電ケーブル1によれば、介在物4は粒状に形成されている。これにより、急速充電ケーブル1の屈曲性を損なうことがない。なお、上述した急速充電ケーブル1によれば、介在物4が粒状に形成されているが、本発明はこれに限ったものではない。介在物4としては、テープ状、繊維状、ジェル状であってもよい。この場合も、急速充電ケーブル1の屈曲性を損なうことがない。また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。