"検出コイルと、導電性と磁性との少なくとも一方を有する被検出体に対して前記検出コイルを所定の変位方向に相対的に変位可能に保持する保持手段と、前記検出コイルの電気的特性の変化に基いて前記検出コイルに対する前記被検出体の変位量を検出する検出回路とを備え、前記被検出体に対する前記検出コイルの可動範囲は、前記変位方向に直交する所定の対向方向から見て前記被検出体に重なる範囲を少なくとも含み、前記被検出体において、前記検出コイルに対する相対的な変位の過程で、前記対向方向から見て前記検出コイルに重なる可能性があるコイル側端縁は、前記変位方向に対して傾斜しており、前記検出コイルは、前記コイル側端縁に並行に電流が流れる並行部を有することを特徴とする変位量検出装置。前記被検出体は、前記変位方向において前記検出コイルを挟むことを特徴とする請求項1記載の変位量検出装置。前記対向方向において前記被検出体を前記検出コイルとの間に挟む第2の検出コイルを備えることを特徴とする請求項1記載の変位量検出装置。前記検出コイルは、軸方向を前記対向方向に向けた渦巻状の平面コイルからなり、互いに離間した3個以上の並行部を有し、前記並行部間の間隔が不均一とされていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の変位量検出装置。前記検出コイルは、軸方向を前記対向方向に向けた渦巻状の平面コイルからなり、前記検出コイルの少なくとも一部において、前記コイル側端縁に並行な方向での寸法が不均一とされていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の変位量検出装置。前記被検出体を備えることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の変位量検出装置。しかしながら、図6のように、検出コイル2が、全体として長方形状の平面コイルであり、且つ、その4つの辺をいずれも被検出体1のコイル側端縁11に非平行としている場合、対向方向A2から見て検出コイル2が被検出体1に重なっていない状態から被検出体1に全体が重なるまでの変位の過程で、検出コイル2の1個の角図6での右下の角のみが被検出体1に重なる期間と、検出コイル2の2個の角図6での左下及び右下の角が被検出体1に重なる期間とでは、単位変位量に対するインダクタンスの変化量の大きさインダクタンスを変位量で微分した値が異なることとなり、変位量とインダクタンスとの関係の直線性以下、出力直線性と呼ぶ。が悪かった。ここでいう平面コイルとは平面状という意味であり、必ずしも1平面内に形成されているわけではない。複層基板コイルでもよいし、巻線コイルでもよい。本発明は、上記事由に鑑みて為されたものであり、その目的は、出力直線性の改善が可能な変位量検出装置を提供することにある。本発明の変位量検出装置は、検出コイルと、導電性と磁性との少なくとも一方を有する被検出体に対して前記検出コイルを所定の変位方向に相対的に変位可能に保持する保持手段と、前記検出コイルの電気的特性の変化に基いて前記検出コイルに対する前記被検出体の変位量を検出する検出回路とを備え、前記被検出体に対する前記検出コイルの可動範囲は、前記変位方向に直交する所定の対向方向から見て前記被検出体に重なる範囲を少なくとも含み、前記被検出体において、前記検出コイルに対する相対的な変位の過程で、前記対向方向から見て前記検出コイルに重なる可能性があるコイル側端縁は、前記変位方向に対して傾斜しており、前記検出コイルは、前記コイル側端縁に並行に電流が流れる並行部を有することを特徴とする。この変位量検出装置において、前記被検出体は、前記変位方向において前記検出コイルを挟むことが望ましい。また、上記の変位量検出装置において、前記対向方向において前記被検出体を前記検出コイルとの間に挟む第2の検出コイルを備えることが望ましい。さらに、上記の変位量検出装置において、前記検出コイルは、軸方向を前記対向方向に向けた渦巻状の平面コイルからなり、互いに離間した3個以上の並行部を有し、前記並行部間の間隔が不均一とされていてもよい。また、上記の変位量検出装置において、前記検出コイルは、軸方向を前記対向方向に向けた渦巻状の平面コイルからなり、前記検出コイルの少なくとも一部において、前記コイル側端縁に並行な方向での寸法が不均一とされていてもよい。さらに、上記の変位量検出装置において、前記被検出体を備えていてもよい。本発明によれば、並行部が設けられない場合に比べ、出力直線性の改善が可能である。以下、本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態は、図1に示すように、導電性と磁性との少なくとも一方を有する被検出体1と、検出コイル2とを備える。被検出体1の材料としては、例えばアルミや黄銅などの金属を用いることができ、導電性と磁性との少なくとも一方を有していればよい。また、検出コイル2は、扁平なプリント配線板20の一面上において導電パターンにより形成された渦巻状の平面コイルであり、全体として平行四辺形となっている。図2に示すように、検出コイル2を構成する導電パターンの一端以下、内側端と呼ぶ。21は検出コイル2の内周側に位置して他端以下、外側端と呼ぶ。22は検出コイル2の外周側に位置する。プリント配線板20は、適宜の保持手段図示せずにより、被検出体1に対し、所定の変位方向図1での左右方向A1に相対的に変位可能に保持されている。ここにおいて、プリント配線板20の厚さ方向すなわち検出コイル2の軸方向は、変位方向A1に直交する所定の対向方向A2図1の紙面に直交する方向。図3及び図4参照に向けられている。検出コイル2の内側端21と外側端22とは、それぞれ、検出コイル2の電気的特性の変化に基いて検出コイル2に対する被検出体1の相対的な変位量以下、単に変位量と呼ぶ。を検出する検出回路図示せずに接続されている。このような検出回路は周知技術で実現可能であるので、詳細な図示並びに説明は省略する。上記の電気的特性としては一般的にはインダクタンスが用いられる。さらに、被検出体1は、プリント配線板20に対し、対向方向A2に位置をずらして配置されている。そして、被検出体1は、プリント配線板20検出コイル2に対して相対的に変位する過程で、対向方向A2から見て検出コイル2に重なる範囲の大きさを変化させる。ここで、被検出体1において、対向方向A2について検出コイル2に対向する面は、対向方向A2に直交するすなわち、検出コイル2に平行な平面とされている。さらに、被検出体1において、変位方向A1の一方側の端縁であって相対的な変位の過程で検出コイル2に重なる一方側の端縁図1での右側の端縁。以下、コイル側端縁と呼ぶ。11は、対向方向A2から見て変位方向A1に対し所定の角度α0°<α<90°をなす直線状とされている。これにより、対向方向A2から見て被検出体1と検出コイル2とが互いに重なっていない状態から、被検出体1を検出コイル2に重ねる方向図1での右方向に相対的に変位させた場合、検出コイル2において対向方向A2から見て被検出体1に重なる範囲は、検出コイル2の下端部から徐々に上方に拡大する。また、検出コイル2を構成する導電パターンにおいて、左右の辺を構成する各部位の延長方向はそれぞれ変位方向A1と対向方向A2とに直交する方向以下、幅方向と呼ぶ。A3とされ、上下の辺を構成する各部位は、それぞれ延長方向すなわち電流が流れる方向がコイル側端縁11に平行となる並行部23とされている。つまり、検出コイル2の下端縁以下、被検出体側端縁と呼ぶ。24は、被検出体1のコイル側端縁11に平行とされている。本実施形態によって検出可能な変位量の幅は、幅方向A3での検出コイル2の一辺の寸法Lwを、変位方向A1に対するコイル側端縁11の傾斜の角度αの正接tanαで除した値Lw/tanαであり、これが変位方向A1における検出コイル2の寸法Lsよりも大きくなるように、上記の角度αと検出コイル2の寸法Lw,Lsとはそれぞれ決定されている。なお、被検出体1の寸法形状は、対向方向A2から見て検出コイル2を覆うことができる程度に充分に大きければよく、三角形や台形に限られない。上記構成によれば、並行部23が設けられない場合に比べ、出力直線性の改善が可能である。また、図6の例のように検出コイル2の被検出体側端縁24が被検出体1のコイル側端縁11に対して非平行とされる場合に比べ、対向方向A2から見て被検出体1と検出コイル2との重なりが小さい期間においてその重なりの範囲の幅コイル側端縁11に平行な方向での寸法が変化しにくいから、出力直線性が改善される。なお、図3に示すように、被検出体1を対向方向A2において挟む両側にそれぞれ検出コイル2を設けてもよい。この構成を採用すれば、例えば2個の検出コイル2を互いに並列又は直列に接続することで、対向方向A2における被検出体1や各検出コイル2の位置ずれによる出力への影響が抑えられる。または、図4に示すように、被検出体1が検出コイル2を対向方向A2において挟むものとしてもよい。この構成を採用すれば、検出コイル2が被検出体1に挟まれない場合に比べ、変位量に応じた検出コイル2の電気的特性の変化を大きくすることができ、また、対向方向A2における被検出体1や各検出コイル2の位置ずれによる出力への影響が抑えられる。図3の例では被検出体1は断面U字形状の1個の部品からなるが、被検出体1を対向方向A2において分離して2個の部品としてもよい。ところで、本実施形態のように検出コイル2が渦巻状の平面コイルからなる場合、検出コイル2が発生させる磁束密度は、検出コイル2の内周側ほどつまり、より多くの導電パターンに囲まれた位置ほど高くなる。このような磁束密度の分布による出力直線性の低下を抑えるためには、例えば、検出コイル2を構成する導電パターンを外周側に密集させ、検出コイル2の最内周の導電パターンに囲まれた領域以下、中央領域と呼ぶ。25をなるべく大きくすることが考えられる。すなわち、上記のような中央領域25では磁束密度が比較的に均一となるから、対向方向A2から見てコイル側端縁11が中央領域25に重なるような期間中には出力直線性が比較的に高くなることが期待できるので、このような期間を可能な限り長くするのである。また、上記のような出力直線性の低下を抑えるためには、検出コイル2の形状を図5a~図5cのようにすることも考えられる。図5aの例では、検出コイル2において、中央領域25よりもつまり内側端21よりも被検出体側端縁24に近い各並行部23に比べ、中央領域25よりも被検出体側端縁24から離れた各並行部23では、並行部23間の間隔を大きくされている。本発明者の実験によれば、検出コイル2の形状を図5aのようにすることで、検出コイル2の形状が図2のようにされる場合に比べて出力直線性が改善されることが確認されている。図5bの例と図5cの例とでは、それぞれ、検出コイル2の少なくとも一部において、被検出体側端縁24に平行な方向での寸法が、被検出体側端縁24から離れるに従って小さくされている。これらの検出コイル2であっても、検出コイル2の形状が図2のようにされる場合に比べて出力直線性が改善されると考えられる。"