燃料を噴射する燃料噴射手段、コンプレッサ及びタービンを有する過給器、並びに排気管における前記タービンの出口側に位置する吸込部から吸気管における前記コンプレッサの入口側に位置する導入部へ排気を還流させる還流手段を備える内燃機関の制御装置であって、前記燃料噴射手段から噴射される燃料の噴射量を検出する噴射量検出手段と、前記吸気管に流入する新気量を検出する新気量検出手段と、前記還流手段によって還流される排気の還流量を検出する還流量検出手段と、前記排気管における前記タービンの出口及び前記導入部間の空燃比を検出する空燃比検出手段と、前記吸気管における前記コンプレッサの出口側の空気温を検出する空気温検出手段と、前記噴射量、前記新気量及び前記還流量に基づいて、前記空燃比検出手段で検出されるべき空燃比を推定する空燃比推定手段と、前記新気量及び前記還流量に基づいて、前記空気温検出手段で検出されるべき空気温を推定する空気温推定手段と、前記空燃比検出手段で検出された空燃比及び前記空燃比推定手段で推定された空燃比の偏差が第1所定値以上である場合に、前記噴射量検出手段及び前記新気量検出手段のいずれか一方の検出値に誤差が生じていると判定する第1判定手段と、前記空気温検出手段で検出された空気温及び前記空気温推定手段で推定された空気温の偏差が、第2の所定値以上である場合に前記新気量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定し、前記第2所定値未満である場合に前記噴射量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定する第2判定手段と、前記噴射量検出手段及び前記新気量検出手段のうち、前記第2判定手段で検出値に誤差が生じていると判定された一方について、誤差を小さくするように検出値を補正する補正手段とを備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記補正手段によって前記新気量検出手段の検出値を補正した後に、前記空燃比検出手段で検出された空燃比及び前記空燃比推定手段で推定された空燃比の偏差が第1所定値以上である場合に、前記噴射量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定する第3判定手段を備え、前記補正手段は、前記第3判定手段で検出値に誤差が生じていると判定された前記噴射量検出手段について、誤差を小さくするように検出値を補正することを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の制御装置。しかしながら、上述した特許文献1に記載されている技術では、燃料の噴射量を変化させなければ、誤差を検出することができない。言い換えれば、内燃機関における各種パラメータのセンシングのみでは、誤差を検出することができない。よって、特許文献1に記載されている技術では、誤差を補正するために内燃機関の動作状態を変化させることが求められ、その結果として、全体としての処理を複雑化させるだけでなく、内燃機関の動作状態が最適状態から外れてしまうことによる不都合を生じさせるおそれがあるという技術的問題点が生じる。本発明は、例えば上述した問題点に鑑みなされたものであり、燃料の噴射量及び流入する空気量の検出値を容易且つ的確に補正することが可能な内燃機関の制御装置を提供することを課題とする。本発明の内燃機関の制御装置は上記課題を解決するために、燃料を噴射する燃料噴射手段、コンプレッサ及びタービンを有する過給器、並びに排気管における前記タービンの出口側に位置する吸込部から吸気管における前記コンプレッサの入口側に位置する導入部へ排気を還流させる還流手段を備える内燃機関の制御装置であって、前記燃料噴射手段から噴射される燃料の噴射量を検出する噴射量検出手段と、前記吸気管に流入する新気量を検出する新気量検出手段と、前記還流手段によって還流される排気の還流量を検出する還流量検出手段と、前記排気管における前記タービンの出口及び前記導入部間の空燃比を検出する空燃比検出手段と、前記吸気管における前記コンプレッサの出口側の空気温を検出する空気温検出手段と、前記噴射量、前記新気量及び前記還流量に基づいて、前記空燃比検出手段で検出されるべき空燃比を推定する空燃比推定手段と、前記新気量及び前記還流量に基づいて、前記空気温検出手段で検出されるべき空気温を推定する空気温推定手段と、前記空燃比検出手段で検出された空燃比及び前記空燃比推定手段で推定された空燃比の偏差が第1所定値以上である場合に、前記噴射量検出手段及び前記新気量検出手段のいずれか一方の検出値に誤差が生じていると判定する第1判定手段と、前記空気温検出手段で検出された空気温及び前記空気温推定手段で推定された空気温の偏差が、第2の所定値以上である場合に前記新気量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定し、前記第2所定値未満である場合に前記噴射量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定する第2判定手段と、前記噴射量検出手段及び前記新気量検出手段のうち、前記第2判定手段で検出値に誤差が生じていると判定された一方について、誤差を小さくするように検出値を補正する補正手段とを備える。本発明に係る内燃機関は、例えば軽油等の燃料を噴射する燃料噴射手段と、コンプレッサ及びタービンを有する過給器とを備えている。また、本発明に係る内燃機関は更に、排気管の排気即ち、シリンダにおいて燃焼されたガスを吸気管へと還流させる還流手段を備えている。還流手段は、排気管におけるタービンの出口側に位置する吸込部から、吸気管におけるコンプレッサの入口側に位置する導入部へ排気を還流させる。即ち、ここでの還流手段は、いわゆる低圧EGRExhaustGasRecirculationシステムである。本発明の内燃機関の制御装置の動作時には、噴射量検出手段によって、燃料噴射手段から噴射される燃料の噴射量が検出される。燃料の噴射量は、例えば燃料噴射手段の制御に用いられる燃料噴射指示量即ち、車速やアクセル開度等から求められた噴射すべき量を、そのまま検出値として用いることができる。また、新気量検出手段によって、吸気管に流入する新気量が検出される。新気量検出手段は、例えばエアクリーナを通過する空気の量を検出するエアフローメータを含んで構成される。また、還流量検出手段によって、還流手段を介して還流される排気の還流量が検出される。排気の還流量は、例えば還流管に設けられたバルブの開度等に基づいて検出することができる。本発明の内燃機関の制御装置の動作時には更に、空燃比検出手段によって、排気管におけるタービンの出口及び還流手段の導入部間における空燃比が検出される。即ち、燃焼後に過給器を通過した混合気の空燃比が検出される。また、空気温検出手段によって、吸気管におけるコンプレッサの出口側の空気温が検出される。即ち、新気及び還流された排気が混合された燃焼前の空気の温度が検出される。これら検出された空燃比及び空気温は、例えば内燃機関の運転状態を最適化するための各種制御に用いられる。上述した各種パラメータが検出されると、空燃比推定手段によって、空燃比検出手段で検出されるべき空燃比が推定される。空燃比推定手段は、空燃比検出手段のように直接的に空燃比を検出するものではなく、内燃機関における各種パラメータ即ち、空燃比検出手段以外で検出されるパラメータを用いて空燃比を間接的に推定する。具体的には、空燃比推定手段では、燃料の噴射量、並びに流入した新気量及び還流手段による還流量即ち、内燃機関に供給される空気量に基づいて空燃比が推定される。但し、ここで述べたパラメータ以外のパラメータを更に用いて、空燃比を推定してもよい。また、上述した空燃比推定手段と同様にして、空気温推定手段によって、空気温検出手段で検出されるべき空気温が推定される。空気温推定手段は、空気温検出手段のように直接的に空気温を検出するものではなく、内燃機関における各種パラメータ即ち、空気温検出手段以外で検出されるパラメータを用いて空気温を間接的に推定する。具体的には、空気温推定手段では、流入した新気量及び還流手段による還流量言い換えれば、全体の空気量における還流量の割合に基づいて空気温が推定される。但し、ここで述べたパラメータ以外のパラメータを更に用いて、空気温を推定してもよい。ここで本発明では特に、第1判定手段によって、空燃比検出手段で検出された空燃比及び空燃比推定手段で推定された空燃比の偏差が第1所定値以上である場合に、噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれか一方の検出値に誤差が生じていると判定される。なお、ここでの第1所定値とは、噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれか一方の検出値に誤差が生じていることを判定するための閾値であり、例えば空燃比検出手段で生じ得るばらつき等に基づいて、理論的、実験的或いは経験的に予め求められ設定されている。また本発明では、上述した第1判定手段による判定の後に、第2判定手段による判定が行われる。第2判定手段では、空気温検出手段で検出された空気温及び空気温推定手段で推定された空気温の偏差が、第2の所定値以上である場合に新気量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定され、第2所定値未満である場合に噴射量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定される。なお、ここでの第2所定値とは、噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれの検出値に誤差が生じていることを判定するための閾値であり、例えば空気温検出手段で生じ得るばらつき等に基づいて、理論的、実験的或いは経験的に予め求められ設定されている。第2判定手段による判定によって噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれの検出値に誤差が生じているか判明すると、補正手段によって、誤差が生じていると判定された一方の検出値が、誤差が小さくなるように補正される。具体的には、噴射量検出手段に誤差が生じていると判定された場合、空燃比検出手段で検出される空燃比に対して、空燃比推定手段で推定される空燃比が近い値となるように噴射量の検出値が補正される。一方、新気量検出手段に誤差が生じていると判定された場合、空気温検出手段で検出される空気温に対して、空気温推定手段で推定される空気温が近い値となるように新気量の検出値が補正される。なお、補正後の誤差はゼロとされるのが理想的ではあるが、例えば誤差が所定範囲内となるように補正する等、多少なりとも誤差を小さくできる補正であれば相応に効果を得ることができる。本発明では、上述したように、第1判定手段によって噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれか一方の検出値に誤差が生じていると判定できる。しかしながら、第1判定手段だけでは、噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれの検出値に誤差が生じているかは判定することができない。このため、第1判定手段による判定だけでは、噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれの検出値を補正してよいか分からない。しかるに本発明は、第1判定手段による判定後、第2判定手段によって、噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれの検出値に誤差が生じているかを検出することができる。よって、噴射量検出手段及び新気量検出手段において生じている誤差を好適に補正することができる。なお、本発明に係る補正は、噴射量検出手段及び新気量検出手段における検出値を補正するものであり、実際に燃料噴射手段から噴射される噴射量や取り込まれる新気量を補正するものではない。以上説明したように、本発明の内燃機関の制御装置によれば、燃料の噴射量及び流入する空気量の検出値を容易且つ的確に補正することが可能である。本発明の内燃機関の制御装置の一態様では、前記補正手段によって前記新気量検出手段の検出値を補正した後に、前記空燃比検出手段で検出された空燃比及び前記空燃比推定手段で推定された空燃比の偏差が第1所定値以上である場合に、前記噴射量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定する第3判定手段を備え、前記補正手段は、前記第3判定手段で検出値に誤差が生じていると判定された前記噴射量検出手段について、誤差を小さくするように検出値を補正する。この態様によれば、第2判定手段によって、新気量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定され即ち、空気温検出手段で検出された空気温及び空気温推定手段で推定された空気温の偏差が第2の所定値以上であり、補正手段によって新気量検出手段の検出値が補正された後に、更に第3判定手段による判定が行われる。具体的には、第3判定手段では、空燃比検出手段で検出された空燃比及び空燃比推定手段で推定された空燃比の偏差が第1所定値以上である場合に、噴射量検出手段の検出値に誤差が生じていると判定される。なお、第3判定手段における判定方法は、第1判定手段と同様の方法即ち、空燃比の検出値及び推定値の偏差に対して第1所定閾値を用いる方法であるが、既に新気量検出手段の検出値が補正されていることが前提であるため、偏差が第1所定値以上である場合には、誤差が生じているのは噴射量検出手段であると判定できる。本態様によれば、噴射量検出手段及び新気量検出手段のいずれにも誤差が生じている場合において、新気量検出手段の検出値に対する補正に続いて、噴射量検出手段の検出値に対する補正が行われる。このため、噴射量検出手段及び新気量検出手段の両方の誤差を確実に小さくすることができる。従って、燃料の噴射量及び流入する空気量の検出値を、より好適に補正することが可能である。本発明の作用及び他の利得は次に説明する発明を実施するための形態から明らかにされる。以下では、本発明の実施形態について図を参照しつつ説明する。先ず、本実施形態に係る内燃機関の制御装置が適用されるエンジンシステム全体の構成について、図1を参照して説明する。ここに図1は、エンジンシステムの全体構成を示す概略図である。尚、図1では、説明の便宜上、エンジンシステムを構成する各要素のうち本実施形態と関わりの深いもののみを選択的に図示しており、その他の要素については適宜図示を省略してある。図1において、本実施形態に係るエンジンシステムは、主にECUEngineControlUnit100と、コンプレッサ110と、タービン120と、エンジン200とを備えている。ECU100は、例えばCPUCentralProcessingUnit、ROMReadOnlyMemory及びRAMRandomAccessMemory等を備え、エンジンシステムの動作全体を制御する。ECU100は、本発明の内燃機関の制御装置の主な部分を構成している。コンプレッサ110は、流入された空気を圧縮し、圧縮空気として下流に供給する。タービン120は、エンジン200から排気管116を介して供給された排気を動力として回転する。タービン120は、シャフトを介してコンプレッサ110に連結されており、相互に一体に回転することが可能に構成されている。即ち、タービン120とコンプレッサ110とによって、本発明に係る過給器の一例であるターボチャージャが構成される。エンジン200は、例えば自動車等の車両の動力源たるディーゼルエンジンであり、ここではシリンダブロック内にシリンダ201が4本直列に配置されてなる直列4気筒エンジンを例に挙げている。尚、ここでの詳細な図示は省略しているが、エンジン200は、各シリンダ201内部において空気と燃料との混合気が燃焼するに際して生じるピストンの往復運動を、コネクティングロッドを介してクランクシャフトの回転運動に変換することが可能に構成されている。エンジン200におけるシリンダ201内の燃焼室には、吸気管111を介して供給される空気と、本発明の燃料噴射手段の一例であるインジェクタ210から噴射供給される燃料とが混合されてなる混合気が吸入される。なお、インジェクタ210から噴射される燃料の量は、例えばECU100において検出可能とされている。即ち、ここでのECU100は、本発明の噴射量検出手段の一例として機能する。コンプレッサ110における入口側即ち、コンプレッサ110より上流側の吸気管101には、エアフローメータ102が設けられている。エアフローメータ102は、本発明の新気量検出手段の一例であり、外部から吸い込まれた空気の量を検出することが可能に構成されている。エアフローメータ102で検出された新気量の値は、ECU100へと出力される。コンプレッサ110における出口側即ち、コンプレッサ110より下流側であって、エンジン200における吸気側即ち、シリンダ201より上流側の吸気管111には、空気温センサ104、インタークーラ113及びスロットル弁114が設けられている。空気温センサ104は、本発明の空気温検出手段の一例であり、コンプレッサ110の出口周辺の空気の温度を検出可能に構成されている。空気温線差104で検出された空気温の値は、ECU100へと出力される。インタークーラ113は、吸入空気を冷却して空気の過給効率を上昇させることが可能に構成されている。スロットルバルブ114は、電子制御式のバルブであり、その開閉動作が不図示のスロットルバルブモータによって制御されるように構成されている。吸気側からシリンダ201内部に導かれた混合気は、不図示の点火装置による点火動作によって点火せしめられ、シリンダ201内で爆発工程が行われる。爆発工程が行われると、燃焼済みの混合気一部未燃状態の混合気を含むは、爆発工程に続く排気工程において、不図示の排気ポートに排出される。排気ポートに排出された排気は、排気管116に導かれる。排気管116には、HPLEGR管117及びHPLEGR制御弁118からなるHPLEGRシステムが設けられている。HPLEGR管117は、エンジン200から排出された排気管116における排気を、エンジン200の吸気側である吸気管111に還流可能に構成されている。HPLEGR管117には、HPLEGR制御弁118が設けられており、還流されるEGRガスの量が調節可能とされている。HPLEGR制御弁118は、例えば全開及び全閉の二値的な開閉状態を採り得る電磁開閉弁であり、ECU100と電気的に接続されることによって、その開閉状態がECU100により制御される構成となっている。タービン120における出口側即ち、タービン120より下流側の排気管121には、空燃比センサ122と、DOCDieselOxidationCatalyst123と、DPFDieselParticulateFilter124と、LPLEGR管125、LPLEGR制御弁126、EGRクーラ127からなるLPLEGRシステムと、排気絞り弁128とが設けられている。空燃比センサ122は、本発明の空燃比検出手段の一例であり、排気管121における空燃比を検出する。空燃比センサ122で検出された値は、ECU100へと出力される。DOC123は、排気管122上に設けられた酸化触媒であり、タービン120を通過した排気中に含まれる物質を浄化する。DPF124は、排気管122におけるDOC123より下流側に設けられており、排気中に含まれる粒子状物質を捕集して減少させる。LPLEGR管125は、DPF124の下流の排気を、コンプレッサ110の入口側である吸気管101に還流可能に構成されている。LPLEGR管125上には、LPLEGR制御弁126が設けられており、EGRガスの量が調節可能とされている。LPLEGR制御弁126は、HPLEGR制御弁118と同様に、例えば全開及び全閉の二値的な開閉状態を採り得る電磁開閉弁であり、ECU100と電気的に接続されることによって、その開閉状態がECU100により制御される構成となっている。また、LPLEGR管125上には、還流されるEGRガスを冷却するEGRクーラ127が設けられている。尚、LPLEGRシステムは、本発明の還流手段の一例であり、還流される排気の量は、例えばECUにおいて検出可能とされている。即ち、ここでのECU100は、本発明の還流量検出手段の一例として機能する。排気絞り弁128は、排気管121におけるLPLEGR管125との接続部より下流に設けられており、排出される排気の量を調整する。次に、本実施形態に係る内燃機関の制御装置の動作について、図2を参照して説明する。ここに図2は、本実施形態に係る内燃機関の制御装置の動作を示すフローチャートである。図2において、本実施形態に係る内燃機関の制御装置の動作時には、先ずECU100において、エンジン200が定常状態であるか否かが判定されるステップS01。ここで、エンジン200が定常状態でないと判定されるとステップS01:NO、以降の処理は開始されない。これにより、本実施形態に係る内燃機関の制御装置によって、適切でない補正制御が実施されてしまうことを防止できる。エンジン200が定常状態であると判定されるとステップS01:YES、ECU100において、空燃比の誤差が生じているか否かが判定されるステップS02。以下では、空燃比の誤差判定処理について、図3を参照して詳細に説明する。ここに図3は、空燃比の誤差判定処理を示すブロック図である。図3において、空燃比は上述した空燃比センサ122図1参照において検出される。また、空燃比センサ122において検出されるべき値の推定値が、空燃比推定部310で算出される。空燃比推定部310は、空気量即ち、エアフローメータ102で検出された新気量及びLPLEGRシステムで還流された排気量の合計及びインジェクタ210からの燃料噴射量に基づいて、空燃比センサ122で検出されるべき空燃比を推定する。空燃比の推定値が算出されると、空燃比偏差算出部320によって、空燃比センサ122で検出される空燃比の検出値と、空燃比推定部310で算出される空燃比の推定値との偏差が算出される。算出された空燃比の偏差は、空燃比誤差判定部330に出力される。空燃比誤差判定部330では、算出された空燃比の偏差が第1所定値以上であるか否かが判定される。ここで、算出された空燃比の偏差が第1所定値以上である場合、空燃比誤差判定部330は、空燃比に誤差があると判定する。一方で、算出された空燃比の偏差が第1所定値未満である場合、空燃比誤差判定部330は、空燃比に誤差がないと判定する。なお、空燃比に誤差があると判定された時点で、空燃比を推定する際に用いたエアフローメータ102による新気量の検出値及びインジェクタ210における噴射量の検出値の少なくとも一方に誤差が生じていることが判明する。但し、この時点では、エアフローメータ102及びインジェクタ210のいずれに誤差が生じているかは判定できない。図2に戻り、空燃比に誤差がないと判定されるとステップS02:NO、内燃機関の制御装置による一連の処理は終了する。一方で、空燃比に誤差があると判定されるとステップS02:YES、続いて空気温に誤差が生じているか否かが判定されるステップS03。以下では、空気温の誤差判定処理について、図4を参照して詳細に説明する。ここに図4は、空気温の誤差判定処理を示すブロック図である。図4において、空気温は上述した空気温センサ104図1参照において検出される。また、空気温センサ104において検出されるべき値の推定値が、空気温推定部410で算出される。空気温推定部410は、空気量即ち、エアフローメータ102で検出された新気量及びLPLEGRシステムで還流された排気量の合計、LPL比率即ち、LPLEGRシステムによって還流される排気の割合、及び大気温に基づいて、空気温センサ104において検出されるべき空気温を推定する。空気温の推定値が算出されると、空気温偏差算出部420によって、空気温センサ104で検出される空気温の検出値と、空気温推定部410で算出される空気温の推定値との偏差が算出される。算出された空気温の偏差は、空気温誤差判定部430に出力される。空気温誤差判定部430では、算出された空気温の偏差が第2所定値以上であるか否かが判定される。ここで、算出された空気温の偏差が第2所定値以上である場合、空気温誤差判定部430は、空気温に誤差があると判定する。一方で、算出された空気温の偏差が第2所定値未満である場合、空気温誤差判定部330は、空気温に誤差がないと判定する。ここで特に、空気温に誤差があると判定された場合には、少なくともエアフローメータ102における新気量の検出値に誤差があることが判明する。一方で、空気温に誤差がないと判定された場合には、エアフローメータ102における新気量の検出値には誤差がなく、インジェクタ210における噴射量の検出値誤差があることが判明する。以下では、エアフローメータ102における誤差が与える影響について、図5及び図6を参照して説明する。ここに図5は、新気量の検出値が空気量へ与える影響を示すグラフである。また図6は、新気量の検出値が空気温へ与える影響を示すグラフである。なお、図5及び図6では、誤差が生じていない例として、検出値がばらつきの中央値である中央品を挙げ、誤差が生じている例として、検出値がばらつきの下限値となる下限品を挙げている。図5において、エアフローメータ102による新気量の検出値に誤差があり、新気量が真値よりも低く検出されてしまう場合には、全体の空気量を目標空気量とするために、LPLガス即ち、LPLEGRシステムで還流される排気の量が増加する。図6において、エアフローメータ102による新気量の検出値に誤差があり、LPLガスの量が増加すると、空気量における比較的高温であるLPLガスの割合が増加するため、空気温センサ104による空気温の検出値が上昇する。この結果として、空気温の検出値と推定値に差が生じ、空気温に誤差があると判定される。即ち、エアフローメータ102による新気量の検出値に誤差がある場合には、空気温に誤差があると判定できる。一方で、インジェクタ210による燃料の噴射量は、空気温センサ104で検出される空気温には影響を与えない。以上の結果、空気温に誤差があると判定された場合には、少なくともエアフローメータ102における新気量の検出値に誤差があると判定でき、空気温に誤差がないと判定された場合には、エアフローメータ102における新気量の検出値には誤差がなく、インジェクタ210における噴射量の検出値誤差があると判定できる。再び図2に戻り、空気温誤差判定部430によって空気温に誤差があると判定されるとステップS03:NO、上述したようにエアフローメータ102に誤差が生じていると判定できるため、新気量が補正されるステップS04。なお、空気温に誤差がないと判定されるとステップS03:NO、エアフローメータ102に誤差が生じていない即ち、誤差が生じているのはインジェクタ210の噴射量であると判定できるため、以下に詳述する新気量の補正制御即ち、ステップS04及びステップS05の処理は省略される。以下では、新気量の補正制御について、図7及び図8を参照して説明する。ここに図7は、新気量の誤差補正制御を示すブロック図である。また図8は、新気量の誤差補正制御時の各種パラメータの変動を示すチャート図である。図7において、新気量を補正する場合には、新気量補正部440によって、空気温の誤差即ち、偏差が新気量補正値へとフィードバックされる。これにより、エアフローメータ102で検出される新気量の値は、空気温の誤差が小さくなるような値へと補正される。具体的には、新気量の値が補正されると、新気量の値に基づいて定まる空気量の値が変化し、結果として、空気量に基づいて推定される空気温の推定値が、空気温センサ104で検出される検出値に近づく。図8において、新気量の補正制御が時刻t1に開始されたとする。この場合、t1以降の空気温の推定値は、新気量補正値によって補正され空気温センサ104の検出値へと近づけられる。そして、空気温の推定値と、空気温センサ104の検出値に応じて設定された閾値が同じ値となる即ち、空気温の推定値及び検出値の誤差が所定範囲内となる時刻t2において、新気量の補正制御が終了する。正確には、時刻t2における新気量補正値が以降の補正値として設定される。これにより、時刻t2以降の空気温の推定値は、空気温センサ104による検出値に対応する閾値と同じ値で推移する。即ち、新気量補正制御終了後においては、空気温の推定値及び検出値の誤差が常に所定範囲内となり、空気温には誤差が生じていない状態となる。再び図2に戻り、新気量の誤差が補正されると、上述したステップS02と同様の空燃比の誤差を判定する処理が再び実行されるステップS05。ここで、空燃比に誤差がないと判定される場合ステップS05:NO、新気量補正によって空気温及び空燃比の両方の誤差が解消されたと考えられる。即ち、インジェクタ210による噴射量には誤差は生じていなかったと判定できる。このため、全ての補正処理は完了したと判断され、内燃機関の制御装置による一連の処理は終了する。一方、空燃比に誤差があると判定される場合ステップS05:YES、新気量補正をしたにもかかわらず誤差が解消されていないため、インジェクタ210による噴射量にも誤差が生じていたと判定できる。よって、噴射量の誤差を解消するための噴射量の補正が行われるステップS06。なお、上述したステップS03において空気温に誤差がないと判定され、新気量の補正制御が省略された場合にも、同様に噴射量の補正が行われることになる。以下では、噴射量の補正制御について、図9及び図10を参照して説明する。ここに図9は、噴射量の誤差補正制御を示すブロック図である。また図10は、噴射量の誤差補正制御時の各種パラメータの変動を示すチャート図である。図9において、噴射量を補正する場合には、噴射量補正部340によって、空燃比の誤差即ち、偏差が噴射量補正値へとフィードバックされる。これにより、インジェクタ210から噴射される燃料の量として検出される噴射量の値は、空燃比の誤差が小さくなるような値へと補正される。具体的には、噴射量の値が補正されると、噴射量に基づいて推定される空燃比の推定値が、空気温センサ104で検出される検出値に近づく。図10において、噴射量の補正制御が時刻t3に開始されたとする。この場合、t3以降の空燃比の推定値は、噴射量補正値によって補正され空燃比センサ122の検出値へと近づけられる。そして、空燃比の推定値と、空燃比センサ122の検出値に応じて設定された閾値が同じ値となる即ち、空燃比の推定値及び検出値の誤差が所定範囲内となる時刻t4において、噴射量の補正制御が終了する。正確には、時刻t4における噴射量補正値が以降の補正値として設定される。これにより、時刻t4以降の空燃比の推定値は、空燃比センサ122による検出値に対応する閾値と同じ値で推移する。即ち、噴射量補正制御終了後においては、空燃比の推定値及び検出値の誤差が常に所定範囲内となり、空燃比には誤差が生じていない状態となる。以上説明したように、本実施形態に係る内燃機関の制御装置によれば、燃料の噴射量及び流入する空気量の検出値を容易且つ的確に補正することが可能である。本発明は、上述した実施形態に限られるものではなく、特許請求の範囲及び明細書全体から読み取れる発明の要旨或いは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴う内燃機関の制御装置もまた本発明の技術的範囲に含まれるものである。