"発電機能を内有する基盤部から立ち上がる支柱B上に、二重円筒構造からなり水平回転自在の風向性を有した風胴体Aを備え、口径差による内外円筒間と風胴体中心部に所定の貫通空間を有し、内外円筒それぞれの風下側末端を外側へ拡大させて通過外気の抵抗形状となし、風下後方背圧の減少域に向う差圧緩和流が加速通過となるディフューザ相乗効果により、風胴体中心部を通過する外気流の増速機能を有し、内側中央部の円筒ドラムEを前後円筒によるベアリング連結で回転自在とし、円筒ドラムE内壁に螺旋回転翼の外側輪郭部を固定支持し円筒ドラムE自体を回転中心軸不要の回転動力部として備え、螺旋回転翼の機能形状により風胴体A中心部に形成される貫通空間が過剰風圧時の放圧調整機能を備えることを特徴とする風洞発電の方法。前項記載の回転動力部となる円筒ドラムEの回転を、その外壁部に施した円盤状回転ギアFによる伝達の際に発生する反作用の抑制機能として、風洞体A後方の方向舵の一部が任意可動となる風向調整翼Cを備えることを特徴とする請求項1に記載の風洞発電の方法。そこで、中規模以上の装置であっても、強風時において風圧遮断状態に為り得ない通風構造の回転機能部とし、風洞内に備える螺旋回転翼の機能形状によって回転中心軸不要とし、風胴体中心部に貫通空間を形成して過剰風圧時の放圧機能となすことにより、小規模構造の一般家庭用から中規模以上の業務施設用まで幅広い対応能力を有する風力発電装置とし、風胴体内側の円筒ドラム自体を回転動力部として安定出力と安全性に優れた全天候型の風洞発電の方法を提案する。内部に発電機能を収めた基盤部より立ち上がる支柱Bの垂直延長上に、概ね円筒状からなり風下端部に方向舵を備え水平回転自在の風向性を有し、貫通条件下の風胴体Aを回転動力部として載せ、その風洞体Aが口径の異なる内外二重の円筒構造となってそれぞれの風下側末端が外側へ拡大されて空気抵抗形状となり、風洞体内側の円筒中央部がその前後円筒とベアリング連結されることによって回転自在の円筒ドラムEとなり、その円筒ドラムE内壁部に螺旋状からなる回転翼の外側輪郭部を固定支持し、風胴体A内部を貫通する風圧によって螺旋回転翼が稼動し円筒ドラムE自体が回転動力部となり、その円筒ドラムE外縁に円盤状の垂直回転ギアFを施し、発電機能部より立ち上がる回転軸へのギア伝達をなす風洞発電の方法とする。図1参照上述の風洞発電装置においては、外気流の貫通性を有した口径の異なる内外円筒からなる二重構造の風洞体Aであり、その二重円筒それぞれの風下側端部を外側へ拡大させて空気抵抗体を形成することで、風洞体Aの外縁に沿って流れる外気流が外側円筒の抵抗体によって風下後方に減圧域を生じさせ、その減圧域に向かって内外円筒間の通風空間を差圧緩和外気流が加速通過して風下後方へ吹き抜ける際、内側円筒の抵抗体によって更なる後方背圧の減少域を発生させ、その減圧域に向う風洞体A中央部を貫通する外気が差圧緩和流となって加速通過を為し、それらが重複する空気抵抗体による一連作用のディフューザ相乗効果によってなされ、後方差圧への緩和作用増幅による内部通過気流の増速機能を発揮することになり、その風洞内において螺旋回転翼を備えた円筒ドラムEを回転動力部とすることで発電効率の向上が図れる。図2参照上述するディフューザ相乗効果による風胴体内部の外気流増速機能に加え、風洞体A内側円筒の中央部にあって回転自在の円筒ドラムE内壁部に螺旋回転翼の外端部を固定して備えることで回転中心軸を不要とし、その螺旋回転翼の機能形状により風洞体A中心部に所定の貫通空間を形成し、過剰風圧時のバイパス通風路として放圧調整機能を発揮し、過剰風圧による回転部の装置損傷と破損飛散を阻止する安全性と回転装置の保安機能となることに加え、風速に左右されず有効風圧を捉える安定性能を有することにより全天候型の回転動力部となる。図2参照尚、前項記載の回転動力部のドラム回転を発電機能部の回転軸へギア伝達とした場合、風向性を有する風洞体A内部の遊動構造によって、回転接続に伴う回転抵抗が反作用となって水平回転の風向遊動性に影響を及ぼし、風洞体の風向性維持を阻害する結果となるため、風洞体A外側の風下に備わる方向舵に所定の任意可動となる向調整翼Cを備え、風風洞体Aの風向安定機能とする。図1参照本発明によっては、ディフューザ相乗効果により外風速の3~4倍相当値の風洞内通過風速が得られ、微風条件下であっても高回転トルクの確保が可能となることに加え、蓄電装置の併設によって集落単位の補助電源や辺境な地理条件下にある管理施設、また、観光地等のEV車用無人充電スタンド用の電源として、現地自然条件に即した装置規模の発電能力によってその有効活用が望める。尚、本発明を住居区域内設置の一般家庭用の風力発電装置とした場合であっても、風洞体A中心部のバイパス貫通による放圧構造によって、強風時の過剰風圧に対する負荷が少ないため安定稼働と安全性の双方が確保される。本発明の風洞体構造に関しては、その回転動力部がディフューザ相乗効果の応用による外気風の増速作用を基本機能としており、その趣旨を遵守する限りにおいては風洞体外装に係る円筒位置及び形状デザイン等を特定するものではない。本発明の装置規模に伴う関係概略寸法に関して、小規模一般家庭用とした場合は全高を屋根上約2,5m若しくは地上約8m程度とし風洞体A直径をそれぞれ約1,5m程度とし、中規模施設用として市中設置する場合は全高を約15m以下とし、風洞体A直径を約3m以内とするなどの周囲安全性の確保に考慮する条件となる。尚、産業用補助電力として相当規模の本装置を地上設置とする場合は、その立地条件を岬や峠及び丘等の比較的高所の無人条件下で気象諸条件に沿うものとし、何れの場合も蓄電装置併設によって安定供給を図る補助電力源とする。"