"構造:XaXbただし式中、Xaは、6乃至15個のアミノ酸残基を含む膜移行ドメインであり、そしてXbはNEMO結合配列であるを含む抗炎症化合物。修飾基をさらに含む、請求項1に記載の抗炎症化合物。Xbが以下の構造:nX1X2X3X4X5X6m但し式中、n及びmはそれぞれ個別に0又は1であり;A及びYはそれぞれ1乃至約3個のアミノ酸残基を含み;X1はL、A、I又はノルロイシンであり;X2はD、E、N、Q、ホモセリン又は2ケトプロピルアラニンであり;X3はW、FY、4ビフェニルアラニン、ホモフェニルアラニン、2ナフチルアラニン、1ナフチルアラニン、又はシクロキセキシル原語cycloxexylアラニンであり;X4はS、A、E、L、T、ノルロイシン、又はホモセリンであり;X5はW、H、ホモフェニルアラニン、2ナフチルアラニン、1ナフチルアラニン、Oベンジルセリン、又は3ピリジルアラニンであり;そしてX6はL、A、I、又はノルロイシンであるから成る、請求項1に記載の抗炎症化合物。nが1であり、そしてYが配列TAである、請求項1に記載の抗炎症化合物。mが1であり、そしてAが配列QTEである、請求項1に記載の抗炎症化合物。Xbが、TALDWSWLQTELDWSWLQTETALDWSWLALDWSWLQTELDWSWLQTELDWSWLTALDWSWLQTTALDWSWLQALDWSWLQTLDWSWLQLDWSWLQTADWSWLLDWSWAADWSWALDFSWLLDYSWLLDWAWLLDWEWLTAADWSWLQTEADWSWLQTETAADWSWLAADWSWLQTEADWSWLQTEADWSWLTAADWSWLQTTAADWSWLQAADWSWLQTADWSWLQADWSWLQTALDWSWAQTELDWSWAQTETALDWSWAALDWSWAQTELDWSWAQTELDWSWATALDWSWAQTTALDWSWAQALDWSWAQTLDWSWAQLDWSWAQTTAADWSWAQTEADWSWAQTETAADWSWAAADWSWAQTEADWSWAQTEADWSWATAADWSWAQTTAADWSWAQAADWSWAQTADWSWAQADWSWAQTTALDFSWLQTELDFSWLQTETALDFSWLALDFSWLQTELDFSWLQTELDFSWLTALDFSWLQTTALDFSWLQALDFSWLQTLDFSWLQLDFSWLQTTALDYSWLQTELDYSWLQTETALDYSWLALDYSWLQTELDYSWLQTELDYSWLTALDYSWLQTTALDYSWLQALDYSWLQTLDYSWLQLDYSWLQTTALDWAWLQTELDWAWLQTETALDWAWLALDWAWLQTELDWAWLQTELDWAWLTALDWAWLQTTALDWAWLQALDWAWLQTLDWAWLQLDWAWLQTTALDWEWLQTELDWEWLQTETALDWEWLALDWEWLQTELDWEWLQTELDWEWLTALDWEWLQTTALDWEWLQALDWEWLQTLDWEWLQ及びLDWEWLQTからなる群より選択される配列である、請求項1に記載の抗炎症化合物。Xaが6乃至12個のアミノ酸残基から成る、請求項1に記載の抗炎症化合物。Xaが6乃至10個のアミノ酸残基から成る、請求項1に記載の抗炎症化合物。Xaが、少なくとも5個の塩基性アミノ酸残基を含む、請求項1に記載の抗炎症化合物。XaがLアルギニン、Dアルギニン、Lリシン及びDリシンから個別に選択される少なくとも5個のアミノ酸残基を含む、請求項1に記載の抗炎症化合物。XaがRRMKWKKYGRKKRRQRRRygrkkrrqrrrYARKARRQARRyarkarrqarrYARAARRAARRyaraarraarrrrmkwkk、RRRRRR、RRRRRRR、RRRRRRRR、RRRRRRRRR、RRRRRRRRRR、RRRRRRRRRRR、rrrrrr、rrrrrrr、rrrrrrrr、rrrrrrrrr、rrrrrrrrrr、及びrrrrrrrrrrrからなる群より選択される、請求項1に記載の抗炎症化合物。RRMKWKKTALDWSWLQTErrmkwkkTALDWSWLQTEYGRKKRRQRRRTALDWSWLQTEygrkkrrqrrrTALDWSWLQTErrrrrrrTALDWSWLQTERRRRRRRTALDWSWLQTEYARKARRQARRTALDWSWLQTEyarkarrqarrTALDWSWLQTEYARAARRAARRTALDWSWLQTEyaraarraarrTALDWSWLQTEYGRKKRRQRRRLDWSWLygrkkrrqrrrLDWSWLRRMKWKKLDWSWLrrmkwkkLDWSWLrrrrrrrLDWSWLYARAARRAARRLDWSWLyaraarraarrLDWSWL及びRRRRRRRLDWSWLからなる群より選択されるアミノ酸配列を含む抗炎症化合物。HRRMKWKKTALDWSWLQTENH2HYGRKKRRQRRRTALDWSWLQTENH2HrrrrrrrTALDWSWLQTENH2HYARKARRQARRTALDWSWLQTENH2HYARAARRAARRTALDWSWLQTENH2HRRMKWKKLDWSWLNH2HrrmkwkkLDWSWLNH2HrrrrrrrLDWSWLNH2HYARAARRAARRLDWSWLNH2HyaraarraarrLDWSWLNH2及びHYGRKKRRQRRRLDWSWLNH2からなる群より選択される構造を有する抗炎症化合物。本発明は、炎症性疾患を治療するための抗炎症化合物、その薬学的組成物、及びその利用法を提供するものである。本発明は、少なくとも部分的に、IκBキナーゼαIKKα及びIκBキナーゼβIKKβ上のNEMO結合ドメインNBDの同定に基づく。従って、ある態様では、本発明は、NEMO結合ドメインNBDを含む抗炎症化合物を提供する。一実施例では、本発明は、NEMO結合ドメインと、少なくとも一つの膜移行ドメインとの融合を含む抗炎症化合物を提供する。ある好適な実施例では、前記膜移行ドメインは、本発明の抗炎症化合物のインビボでの膜移行を促進するものである。前記膜移行ドメインは、例えば、アンテナペディアantennapediaホメオドメインの第三へリックス又はHIV1Tatたんぱくであってもよい。一実施例では、前記NEMO結合ドメインは、SEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19に記載した配列を有するポリペプチドである。別の実施例では、本発明は、aSEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19のアミノ酸配列を含む、又は、から成るペプチド;bSEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19のアミノ酸配列のうちの少なくとも三つのアミノ酸から成るフラグメント;cSEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19のアミノ酸配列の保存的アミノ酸置換を含むペプチド;及びdSEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19のアミノ酸配列の天然型アミノ酸配列バリアント、を含む抗炎症化合物を提供する。別の態様では、本発明は、例えば一種以上の薬学的に許容可能な担体を含む薬学的組成物など、本発明の抗炎症化合物を含む薬学的組成物を提供する。さらに別の態様では、本発明は、喘息、肺炎症又は癌など、被験体の炎症性疾患を治療する方法を特徴とする。本方法は、本発明の一種以上の抗炎症化合物を治療上有効量、被験体に投与するステップを含む。機序の限定を受けることを意図する訳ではないが、本発明の抗炎症化合物は、急性及び慢性炎症の部位に白血球が動員されるのを遮断したり、白血球上のEセレクチンの発現を下方調節したり、又は、破骨細胞分化を遮断することにより、直接的又は間接的に作用すると考えられる。別の態様では、本発明は、細胞におけるEセレクチンなどのNFκB依存性標的遺伝子の発現を抑制する方法を提供する。本方法は、本発明の抗炎症化合物に細胞を接触させることにより、細胞内のNFκB依存性標的遺伝子の発現を抑制するステップを含む。さらに別の態様では、本発明は、有効量の本発明の抗炎症化合物に細胞を接触させて、細胞内のNFκB誘導を抑制することにより、細胞内のNFκB誘導例えばIKKα及び/又はIKKβ依存性誘導を抑制する方法を提供する。本発明の一実施例では、このような方法は、少なくとも一つの膜移行ドメインを含有する抗炎症化合物を利用するものである。本発明のさらに別の具体的な実施例では、このような方法で用いられる抗炎症化合物は、SEQIDNO2、4、5、6、11、12、16、17、又は18の配列を含むアミノ酸配列を含有する。別の態様では、本発明は、抗炎症化合物を同定する方法を提供する。本方法は、NEMO及びNFκBを発現する細胞をテスト化合物に暴露するステップと;前記テスト化合物が、当該細胞によるNFκBの活性化を調節するかどうかを調べることで、抗炎症化合物を同定するステップと、を含む。別の態様では、本発明は、NEMOを発現する細胞をテスト化合物に暴露するステップと、前記テスト化合物がNEMOの活性を調節するかどうかを調べることで、NEMOの活性を調節する化合物などの抗炎症化合物を同定するステップと、により、抗炎症化合物を同定する方法を提供する。本発明の抗炎症化合物の具体的な利点の一つは、これらは、IKKを通じたNFκB誘導を遮断しながらも、NFκBの基礎活性を抑制しないことである。本発明の他の特徴及び利点は、以下の詳細な説明及び請求の範囲から明白となるであろう。I.概略の解説本発明は、炎症性疾患を治療するための抗炎症化合物、その薬学的組成物、及びその利用法を提供するものである。本発明は、少なくとも部分的に、IκBキナーゼαIKKα及びIκBキナーゼβIKKβ上のNEMO結合ドメインNBDの同定に基づく。機序に限定されることを意図する訳ではないが、本発明の抗炎症化合物は、NEMOとIKK例えばIKKβ又はIKKαのNEMO結合ドメインNBDでの相互作用を遮断して、IκBのリン酸化、分解、及びその後のNFκBからの解離を抑制することにより、作用すると考えられる。この抑制の結果、炎症誘発性応答に関係したNFκB活性化が遮断される。さらに本発明は、抗炎症化合物をスクリーニングし、同定する方法も提供する。II.定義他に特に定義しない限り、ここで用いた全ての技術用語及び科学用語は、本発明が関係する分野の当業者が通常理解するのと同じ意味を有するものである。ここで用いる用語結合とは、限定はしないが、酵素対基質、抗体対抗原、DNA鎖対それらの相補鎖など、分子間相互の付着を言う。結合が起きるのは、分子表面の部分同士の間で形状及び化学的性質が相補的になっているからである。よくある喩えは、酵素がどのように基質の周りに嵌め合うかを記述するのに用いられる鍵穴と鍵である。用語融合ペプチド又は融合ポリペプチド又は融合たんぱくには、二つの異なるアミノ酸配列を組み合わせて得られるペプチド、ポリペプチド又はタンパク質が含まれる。典型的には、ある一個のペプチド、ポリペプチド又はタンパク質の部分的な配列が、別の異種のペプチド、ポリペプチド又はタンパク質に、当業で公知の技術を用いて連結されている。保存的アミノ酸置換とは、アミノ酸残基が、同様な側鎖を有するアミノ酸残基に置換されることを言う。塩基性側鎖例えばリシン、アルギニン、ヒスチジン、酸性側鎖例えばアスパラギン酸、グルタミン酸、無電荷の極性側鎖例えばグリシン、アスパラギン、グルタミン、セリン、スレオニン、チロシン、システイン、非極性側鎖例えばアラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、プロリン、フェニルアラニン、メチオニン、トリプトファン、β分岐側鎖例えばスレオニン、バリン、イソロイシン及び芳香族側鎖例えばチロシン、フェニルアラニン、トリプトファン、ヒスチジンを含め、同様な側鎖を有するアミノ酸残基の仲間は当業で公知である。本発明の抗炎症化合物で行うことのできる保存的置換の非限定的な例には、D型フェニルアラニンのD型チロシン、D型ピリジルアラニン又はD型ホモフェニルアラニンとの置換、D型ロイシンのD型バリン又は他の脂肪族側鎖を有する天然もしくは非天然アミノ酸との置換、及び/又は、D型バリンのD型ロイシン又は脂肪族側鎖を有する他の天然もしくは非天然アミノ酸との置換、がある。ここで用いる用語ドメインとは、限定はしないが、例えば疎水性、極性、球状及び螺旋状のドメイン又は性質など、共通の物理化学的特徴を持つ分子又は構造の一部分を言う。結合ドメインの具体的な例には、限定はしないが、DNA結合ドメイン及びATP結合ドメイン、がある。ここで用いる用語膜移行ドメインとは、細胞膜を透過できて、付着させたペプチドをインビボで細胞内に輸送するのに利用されるペプチドを言う。膜移行ドメインには、限定はしないが、アンテナペディアホメオドメインたんぱくの第三へリックス及びHIV1たんぱくTatがある。他の膜移行ドメインも当業で公知であり、例えばDerossietalJBiolChem2691044440450LindgrenetalTrendsPharmacolSci2199103HoetalCancerResearch61474477米国特許第5,888,762号;米国特許第6,015,787号;米国特許第5,846,743号;米国特許第5,747,641号;米国特許第5,804,604号;及び公開済みPCT出願WO98/52614号、WO00/29427号、及びWO99/29721号に解説されたものがある。前出の各参考文献の内容全体を言及をもってここに編入することとする。ここで用いる用語IκBIカッパBとは、抑制たんぱくのファミリーのうちでNFκB誘導の調節で働く構造上関連した仲間のいずれか一つを言う。ここで用いる用語IκBキナーゼ又はIκBプロテインキナーゼ又はIκBキナーゼ複合体又はIκBプロテインキナーゼ複合体又はIKKとは、IκBをリン酸化するキナーゼを言う。ここで用いる用語IKKαとは、IκBキナーゼ複合体のαサブユニットを言う。ここで用いる用語IKKβとは、IκBキナーゼ複合体のβサブユニットを言う。ここで用いる用語NEMONFκB必須調節因子、IKKγ又はIKKAPとは、IKKに結合してキナーゼ活性を促進するタンパク質を言う。ここで用いる用語NEMO結合ドメイン又はNBDには、NEMOが通常IKKα又はIKKβなどのIKKと相互作用する領域にあってNEMOに結合できるあらゆるドメインが含まれる。NEMO結合ドメインには、NEMOとの相互作用に重要な、例えば、野生型IKKβのα2領域残基737-742、又は野生型IKKαの相当する6個のアミノ酸配列残基738-743がある。野生型IKKβNBDの核酸配列及び対応するアミノ酸配列を、それぞれSEQIDNO1GenBank受託番号AR067807;ヌクレオチド2203-2235及びSEQIDNO2に公開する。ここで用いる場合の用語類似体、誘導体及びミメティックには、あるペプチド構造の化学構造を模倣すると共に、このペプチド構造の機能的性質を維持した分子が包含されるものと、意図されている。ペプチド類似体、誘導体及びミメティックをデザインする方法は当業で公知である。例えば、FarmerPSinDrugDesignAcademicPressNewYork1980vol10pp119143BallJBandAlewoodPEJMolRecognition355MorganBAandGainorJAAnnRepMedChem24243adnFreidingerRMTrendsPharmacolSci10270を参照されたい。さらにSawyerTKPeptidomimeticDesignandChemicalApproachestoPeptideMetabolisminTaylorMDandAmidonGLPeptideBasedDrugDesignControllingTransportandMetabolismChapter17SmithAB3rdetalJAmChemSoc1171111311123SmithAB3rdetalJAmChemSoc11699479962andHirschmanRetalJAmChemSoc1151255012568も参照されたい。ここで用いる化合物X例えばペプチド又はアミノ酸の誘導体とは、当該化合物上の一つ以上の反応基を置換基で誘導変化させてある形のXを言う。ペプチド誘導体の例には、アミノ酸側鎖、ペプチド骨格、又はアミノ末端又はカルボキシ末端が誘導変化させてある例えばメチル化アミド結合を持つペプチド化合物などペプチドがある。ここで用いる化合物Xの類似体とは、Xの機能的活性に必要なXの化学構造は残っているが、Xとは異なる化学構造もいくつか含んでいるような化合物を言う。天然型ペプチドの類似体の一例は、一つ以上の非天然発生型のアミノ酸を含有するペプチドである。ここで用いる、化合物Xのミメティックとは、Xの機能的活性に必要なXの化学構造が、Xのコンホメーションを模倣した他の化学構造に置換されているような化合物を言う。ペプチドミメティックの例には、ペプチド骨格が一つ以上のベンゾジアゼピン分子に置換されたようなペプチド化合物がある例えばJamesGLetalScience26019371942。用語ミメティック、特にペプチドミメティックには、同配体が含まれるものと、意図されている。ここで用いる同配体という用語には、第一の構造の立体的コンホメーションが、第二の構造に特異的な結合部位に適合しているために、第二の化学構造に置換することのできる化学構造が含まれるものと、意図されている。この用語には特に、当業者に公知のペプチド骨格修飾即ちアミド結合ミメティックが含まれる。このような修飾には、アミド窒素の修飾、α位炭素の修飾、アミドカルボニルの修飾、アミド結合の完全な置換、伸長、欠失、又は骨格架橋、がある。ψ[CH2S]、ψ[CH2NH]、ψ[CSNH2]、ψ[NHCO]、ψ[COCH2]、及びψ[又はCHCH]を含め、いくつかのペプチド骨格修飾が公知である。上で用いた命名法において、ψはアミド結合がないことを示す。アミド基を置換する構造を括弧内に明示した。他の可能な修飾には、Nアルキル又はアリール置換ψ[CONR]、又はラクタム又は他の環式構造を構築するための骨格の架橋がある。本発明の抗炎症化合物の他の誘導体には、C末端ヒドロキシメチル誘導体、O修飾誘導体例えばC末端ヒドロキシメチルベンジルエーテル、アルキルアミド及びヒドラジドなどの置換アミドを含むN末端修飾誘導体や、C末端フェニルアラニン残基をフェネチルアミド類似体に例えばトリペプチドValPhePheの類似体としてのValPheフェネチルアミドなど置換してある抗炎症化合物、がある。ここで用いる用語野生型とは、天然発生種の仲間の大半に特徴的であり、変異種の遺伝子型及び表現型とは対照的な遺伝子型及び表現型を言う。III.具体的な実施例A.抗炎症化合物本発明は、NEMO結合ドメインNBDを含む抗炎症化合物を提供するものである。NEMOが通常、IKK例えばIKKα又はIKKβと相互作用する領域で、NEMOに結合することのできるドメインを含む分子であれば、本発明の抗炎症化合物を調製するのに利用できよう。このような分子の例には、D型及び/又はL型立体配置のアミノ酸を含むペプチド;ペプチド化合物の誘導体、類似体、及びミメティック;抗体例えばポリクローナル、モノクローナル、ヒト化、抗イディオタイプ、キメラ、及び一本鎖抗体や、Fab、F2、Fab発現ライブラリフラグメント、及び抗体のエピトープ結合フラグメントなど;及び小型の有機及び無機分子例えばコンビナトリアルライブラリ及び天然生成物ライブラリから得られる分子など、がある。ある好適な実施例では、本発明の抗炎症化合物は、NEMO結合ドメインと、本発明の抗炎症化合物のインビボでの膜移行を促進する少なくとも一つの膜移行ドメインとの融合を含んで成る。本発明の抗炎症化合物を、IKKα又はIKKβのNBDの野生型アミノ酸配列SEQIDNO2に基づいて設計してもよい。NEMOに結合できれば、IKKα又はIKKβのNBDの野生型アミノ酸配列のいかなるフラグメントを用いても、本発明の抗炎症化合物を調製できよう。ここに解説した方法を用いたこれらの野生型配列の点変異、挿入、又は欠失を利用して、更なる抗炎症化合物を作製してもよい。SEQIDNO2に記載したペプチドの737位、740位及び742位に保存的アミノ酸置換を含有するペプチドは、特に有用な本発明の抗炎症化合物であるペプチドがNEMOに結合する能力に有意な影響を及ぼさない保存的置換の例については表1を参照されたい。さらに、NEMOに結合する能力の残った、IKKβ遺伝子の天然発生型対立遺伝子バリアントを用いても抗炎症化合物を調製できよう。実施例の一つでは、本発明の抗炎症化合物は、aSEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19のアミノ酸配列を含む、又は、から成るペプチド;bSEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19のアミノ酸配列のうちの少なくとも三つのアミノ酸から成るペプチドフラグメント;cSEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19のアミノ酸配列に保存的アミノ酸置換を含有するペプチド;及びdSEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、又は19のアミノ酸配列の天然型アミノ酸配列バリアント、を含む。さらに本発明の抗炎症化合物には、特異抗体又はT細胞抗原受容体HarlowLaneAntibodiesALaboratoryManualColdSpringHarborLaboratoryPressを参照されたいのような体細胞組換えペプチド受容体などのNEMO特異的受容体や、一種、二種及び三種ハイブリッドスクリーンなどの検定で同定された他の天然細胞内結合物質や、以下に解説するものなどの化学的ライブラリのスクリーンで同定された非天然細胞内結合物質を含めてもよい。本発明の抗炎症化合物は、NEMOを下方調節することができる。下方調節とは、ここでは、NEMO、そのリガンド又は活性化物質の活性化、機能又は合成の減少であると、定義しておく。さらにこれには、NEMO遺伝子、そのタンパク質生成物、リガンド又は活性化物質の分解の増加も包含されると、定義しておく。下方調節は、例えばNEMOのIKK例えばIKKβ又はIKKαへの結合を不安定にしたり;又はIκBのリン酸化を遮断してこのタンパク質のその後の分解を起こさせるなど、多数の方法で行うことができる。IKKβによるIκBのリン酸化の結果、Iκbのユビキチン化及び分解が起き、さらにはIκBの解離が起きて、NFκBの核内移行が可能となり、炎症応答に重要な遺伝子が上方調節される。従って、本発明の抗炎症化合物を用いれば、NFκB機能を下方調節できよう。さらにNFκBの下方調節は、NBD又はNEMO自体を狙ったポリクローナルもしくはモノクローナル抗体又はそのフラグメントを含む抗炎症化合物を利用しても、達成できるであろう。さらに本発明は、NBD又はNEMO自体に対して充分な親和性で結合して、IKKβとのNEMO相互作用を遮断するなどに必要な三次元構造を有するような小分子も包含する。IκBの分解を減少させ、NFκBの活性化を減少させるIKKβ遮断法により、これらの小分子は、炎症を治療又は予防する治療薬として有用なものとなる。ある実施例では、本発明は、式:XaXb、の抗炎症化合物を提供するが、ただし式中、Xaは、6乃至15個のアミノ酸残基を含む膜移行ドメインであり、そしてXbはNEMO結合配列である。前記化合物には、選択に応じて、N末端、C末端又は両者に、修飾基を含めてもよい。Xbは、6乃至9個のアミノ酸残基を含むNEMO結合配列である。ある実施例では、Xbは、以下の構造:nX1X2X3X4X5X6mから成り、ただし式中、n及びmはそれぞれ個別に、0又は1であり、そしてA及びYはそれぞれ1乃至約3個のアミノ酸残基を含む。nが1であるとき、Yは配列TAであると好ましい。mが1であるとき、Aは配列QTEであると好ましい。X1はL、A、I又はノルロイシン又は2ケトプロピルアラニンである。X3はW、FY、4ビフェニルアラニン、ホモフェニルアラニン、2ナフチルアラニン、1ナフチルアラニン、又はシクロキセキシル原語cycloxexylアラニンである。X4はS、A、E、L、T、ノルロイシン、又はホモセリンである。X5はW、H、ホモフェニルアラニン、2ナフチルアラニン、1ナフチルアラニン、Oベンジルセリン、又は3ピリジルアラニンである。そしてX6はL、A、I、又はノルロイシンである。好ましくは、Xbは、TALDWSWLQTELDWSWLQTETALDWSWLALDWSWLQTELDWSWLQTELDWSWLTALDWSWLQTTALDWSWLQALDWSWLQTLDWSWLQLDWSWLQTADWSWLLDWSWAADWSWALDFSWLLDYSWLLDWAWLLDWEWLTAADWSWLQTEADWSWLQTETAADWSWLAADWSWLQTEADWSWLQTEADWSWLTAADWSWLQTTAADWSWLQAADWSWLQTADWSWLQADWSWLQTALDWSWAQTELDWSWAQTETALDWSWAALDWSWAQTELDWSWAQTELDWSWATALDWSWAQTTALDWSWAQALDWSWAQTLDWSWAQLDWSWAQTTAADWSWAQTEADWSWAQTETAADWSWAAADWSWAQTEADWSWAQTEADWSWATAADWSWAQTTAADWSWAQAADWSWAQTADWSWAQADWSWAQTTALDFSWLQTELDFSWLQTETALDFSWLALDFSWLQTELDFSWLQTELDFSWLTALDFSWLQTTALDFSWLQALDFSWLQTLDFSWLQLDFSWLQTTALDYSWLQTELDYSWLQTETALDYSWLALDYSWLQTELDYSWLQTELDYSWLTALDYSWLQTTALDYSWLQALDYSWLQTLDYSWLQLDYSWLQTTALDWAWLQTELDWAWLQTETALDWAWLALDWAWLQTELDWAWLQTELDWAWLTALDWAWLQTTALDWAWLQALDWAWLQTLDWAWLQLDWAWLQTTALDWEWLQTELDWEWLQTETALDWEWLALDWEWLQTELDWEWLQTELDWEWLTALDWEWLQTTALDWEWLQALDWEWLQTLDWEWLQ及びLDWEWLQTからなる群より選択される配列であるとよい。Xaは、6乃至15個のアミノ酸残基、好ましくは6乃至12個、又は6乃至10個のアミノ酸残基から成る膜移行ドメインである。好ましくは、Xaは、少なくとも5個の塩基性アミノ酸残基、好ましくはLアルギニン、Dアルギニン、Lリシン及びDリシンから個別に選択される少なくとも5個のアミノ酸残基を含む膜移行ドメインであるとよい。適した膜移行ドメインには、ここに開示したものがある。実施例の一つでは、Xaはアミノ酸配列RRMKWKKYGRKKRRQRRRygrkkrrqrrrYARKARRQARRyarkarrqarrYARAARRAARRyaraarraarrrrmkwkky及びy、ただしこの場合yは6乃至11であるから選択される。小文字はD型アミノ酸残基を指し、大文字はL型アミノ酸残基を指す。適したペプチドXaXbの例には、以下の配列:RRMKWKKTALDWSWLQTErrmkwkkTALDWSWLQTEYGRKKRRQRRRTALDWSWLQTEygrkkrrqrrrTALDWSWLQTErrrrrrrTALDWSWLQTERRRRRRRTALDWSWLQTEYARKARRQARRTALDWSWLQTEyarkarrqarrTALDWSWLQTEYARAARRAARRTALDWSWLQTEyaraarraarrTALDWSWLQTEYGRKKRRQRRRLDWSWLygrkkrrqrrrLDWSWLRRMKWKKLDWSWLrrmkwkkLDWSWLrrrrrrrLDWSWLYARAARRAARRLDWSWLyaraarraarrLDWSWL及びRRRRRRRLDWSWLを有するものがある。本発明の抗炎症化合物には、選択に応じ、C末端、N末端又は両方に付着した修飾基を含めてもよい。例えば、C末端に付着させることのできる適した修飾基には、置換及び非置換アミノ基、例えばNH2、NH及びN2基;及びアルコキシ基、例えば直線状、分岐式又は環式のC1C6アルコキシ基、など、がある。好適なC末端修飾基は、NH2基である。N末端に付着させることのできる適した修飾基には、アシル基、例えばアセチル基;及びアルキル基、好ましくはC1C6アルキル基、より好ましくはメチル、がある。本発明の抗炎症化合物においては、膜移行ドメインであるXaが当該化合物のアミノ末端にあって、NEMO結合ドメインであるXbが当該化合物のカルボキシル末端にあってもよい。反対に、本発明の抗炎症化合物において、膜移行ドメインであるXaが当該化合物のカルボキシル末端にあって、NEMO結合配列であるXbが当該化合物のアミノ末端にあってもよい。本発明の具体的な抗炎症化合物には、以下に挙げるものが含まれる。化合物番号1HRRMKWKKTALDWSWLQTENH22HYGRKKRRQRRRTALDWSWLQTENH23HrrrrrrrTALDWSWLQTENH24HYARKARRQARRTALDWSWLQTENH25HYARAARRAARRTALDWSWLQTENH26HRRMKWKKLDWSWLNH27HrrmkwkkLDWSWLNH28HrrrrrrrLDWSWLNH29HYARAARRAARRLDWSWLNH210HyaraarraarrLDWSWLNH211HYGRKKRRQRRRLDWSWLNH2B.スクリーニング検定加えて本発明は、抗炎症化合物を同定するスクリーニング法も提供する。本抗炎症化合物は、IKKβ分子のNBDで相互作用することにより、この分子の機能を遮断したり、合成を妨げたり、又はその生物学的安定性を低下させるであろう。生物学的安定性は、当該分子の合成とその分解との間の時間の測定値である。例えば、あるタンパク質、ペプチド又はペプチドミメティックKauvarNatureBiotech14709治療薬の安定性は、その配列を変更して酵素分解をより受けやすくするようにすれば、短縮することができる。さらに本発明は、IKKβ機能を失活させる、又は、IKKβ機能のアンタゴニストとして働く化合物をスクリーニングする方法も包含する。このような化合物は、IKKβもしくはNFκBタンパク質レベルの変化に関連した病的状態の調節に有用であろう。さらに本発明は、例えば、IKKβと、この分子のNBDで相互作用する化合物、又は、NEMOと相互作用することでNEMOとIKKβとの相互作用を遮断する化合物など、本発明のタンパク質の結合相手を単離及び同定する方法も提供する。本発明のタンパク質と、候補結合相手又は細胞抽出物もしくは画分との混合は、候補結合相手と本発明のタンパク質との結合が可能なような条件下で行う。混合後、本発明のタンパク質と結合したペプチド、ポリペプチド、タンパク質又は他の分子を、混合物から分離する。次に、本発明のタンパク質に結合した結合相手を取り外し、さらに解析することもできる。結合相手を同定及び単離するには、当該タンパク質全体、例えば全IKKβペプチドを利用することもできる。反対に、当該タンパク質の一フラグメントを利用してもよい。例えば、NBDを含むペプチドフラグメントを利用して、IKKβとNEMOとの相互作用を遮断することもできる。細胞抽出物を得るには多種の方法を利用できる。細胞は、物理的又は化学的破砕法のいずれを利用して破砕してもよい。物理的破砕法の例には、音波破砕法及び機械的せん断法がある。化学的溶解法の例には、限定はしないが、界面活性剤による溶解法及び酵素溶解法がある。当業者であれば、本方法で利用する抽出物を得るのに、細胞抽出物を調製する方法を容易に適合できよう。細胞抽出物を調製したら、その抽出物を、IKKβ又はNEMOに、当該タンパク質と結合相手との結合が可能な条件下で混合する。多種の条件を利用できるが、最も好ましい条件は、ヒト細胞の細胞質で見られる条件に近いものである。浸透圧モル濃度、pH、温度、及び、用いる細胞抽出物の濃度などの特徴は、当該タンパク質と結合相手との結合が至適になるよう、変更することができる。適当な条件下で混合した後、結合した複合体を混合液から分離する。多種の技術を利用して混合液を分離できる。例えば、本発明のタンパク質に特異的な抗体を用いれば、結合相手との複合体を免疫沈降させることができる。代わりに、クロマトグラフィー及び濃度-沈渣遠心分離法などの標準的な化学的分離技術も利用できる。抽出物中に見られる結合しなかった細胞構成成分を除去した後、従来の方法を利用して結合相手を複合体から解離させることができる。例えば、混合液の塩濃度又はpHを変化させても、解離が可能である。混合抽出物から、結合済みの結合相手との組を分離する手助けとして、タンパク質を固体の支持体上に固定してもよい。例えば、タンパク質をニトロセルロースマトリックス又はアクリル製ビーズに付着させてもよい。タンパク質を固体の支持体上に付着させると、抽出物中に見られる他の構成成分からペプチド-結合相手の組を分離するのに便利である。同定される結合相手は、単一のタンパク質であるかも、又は二種以上のタンパク質からなる複合体であるかも知れない。代わりに、結合相手は、TakayamaetalMethodsMolBiol69171814又はSauderetalJGenVirol77991996の手法に基づくファー-ウェスタン検定を用いて同定でき、又は、エピトープタグを付けたタンパク質又はGST融合タンパク質を用いて同定できよう。選択によっては、本発明のペプチドをコードする核酸分子を酵母二種ハイブリッド系で利用してもよい。酵母二種ハイブリッド系は、他のタンパク質結合相手を同定するのに用いられてきており、ここに解説した核酸分子を利用できるよう、容易に適合が可能である例えばストラータジーン社Hybrizap、二種ハイブリッド系を参照されたい。本発明の別の実施例は、NEMO又はIKKβの少なくとも一つの活性を調節する作用物質を同定する方法を提供するものである。このような方法又は検定では、所望の活性を観察又は検出するいかなる手段を用いてもよい。あるフォーマットでは、テスト対象の作用物質に暴露した細胞集団と、暴露していないコントロール細胞集団との間で、本発明のタンパク質の相対量を検定してもよい。このフォーマットでは、特異抗体などのプローブを用いて、異なる細胞集団中のタンパク質の発現の差を観察する。細胞株又は集団を、テスト対象の作用物質に、適当な条件下及び時間、暴露する。細胞ライセートは、暴露した細胞株又は集団と、コントロールの非暴露細胞株又は集団とから調製してもよい。次に、この細胞ライセートをプローブで解析する。抗体プローブの作製は、当該ペプチドを用いた適した免疫処置プロトコールで適切なほ乳類ホストを免疫処置することで行う。NBDを含むペプチド又はタンパク質は、充分な長さの物であり、免疫原性を高めるのに必要であれば、適した担体に共役させておく。BSA、KLH、又は他の担体たんぱくなどの担体を用いて免疫原性共役体を調製する方法は当業で公知である。場合によっては、カルボジイミド試薬などを用いた直接共役法が効果的であろう。別の場合には、ピアースケミカル社が市販するものなどの結合試薬が、ハプテンを利用するのに好ましいであろう。ハプテンペプチドは、アミノ末端又はカルボキシ末端のいずれかでシステイン残基で伸長させたり、又はシステイン残基を散在させるなどして担体への結合を促進することもできる。免疫原の投与は多くの場合、当業で広く公知であるように、適した期間にわたって、そして適したアジュバントを用いて、注射で行われる。免疫処置期間中は、抗体価を測定して、抗体形成が充分であるかを調べる。この方法で生成させたポリクローナル抗血清は用途によっては充分かも知れないが、薬学的組成物のためには、モノクローナル製剤の利用が好ましい。所望のモノクローナル抗体を分泌する不死化細胞系は、公知のように、KohlerMilsteinBiotechnology24524526の標準的方法や、リンパ球又は脾細胞の不死化を行う改良法を利用して、調製できる。所望の抗体を分泌する不死化細胞系は、抗原を当該ペプチドハプテン、ペプチド又はタンパク質とするイムノアッセイでスクリーニングする。所望の抗体を分泌する適切な不死化細胞培養株を同定したら、この細胞をインビトロで培養しても、又は腹水液中で生成させてもよい。所望のモノクローナル抗体は、この培養上清又は腹水上清から、回収できよう。免疫学的に有意な部分を含有するモノクローナルもしくはポリクローナル抗血清のフラグメントをアンタゴニストとして用いてもよいが、インタクト抗体を用いてもよい。F2フラグメントのFab、Fabなど、免疫学的に反応性のフラグメントを利用するのが、特に治療上は好ましいことが多い。なぜならこれらのフラグメントは、免疫グロブリン全体よりも免疫原性が一般に低いからである。さらに抗体又はフラグメントは、組換え法により、現在の技術を用いても作製できる。さらに、当該タンパク質の所望の領域に特異的に結合する抗体領域を、複数の種を由来とするキメラとして作製することもできる。上記の方法で検定される作用物質は、無作為に選択しても、又は合理的に選択又は設計してもよい。ここで用いる場合の、作用物質を無作為に選択するとは、本発明のタンパク質のみや、それが結合する基質、結合相手、等々との結合に関与する特定の配列を考慮することなく、作用物質を無作為に選択することを言う。無作為に選択される作用物質の一例は、化学的ライブラリ又はペプチドコンビナトリアルライブラリ、又は生物の成長ブロスの利用である。ここで用いる場合、ある作用物質が合理的に選択又は設計されるとは、標的部位の配列、及び/又は、作用物質の作用に関連したそのコンホメーション、を考慮に入れた非無作為的基礎に基づいて作用物質が選択されることを言う。IKKβ上のNBDか、又は、NEMO上のIKKβ結合ドメイン、を含むペプチド配列を利用すれば、作用物質を合理的に選択又は合理的に設計することができる。例えば、合理的に選択されたペプチド物質は、SEQIDNO2のアミノ酸配列とアミノ酸配列が同一になったペプチドであったり、又は、その保存的置換を持つペプチドであるかも知れない。本発明の化合物は、例としては、ペプチド、小分子、ビタミン誘導体や、糖質であってもよい。本発明の化合物の構造上の性質には何ら制限はないことは、当業者であれば容易に認識できよう。本発明のペプチド化合物は、当業で公知のように、標準的な固相又は液相ペプチド合成法を利用して調製できる。加えて、これらのペプチドをコードするDNAを、市販のオリゴヌクレオチド合成装置を用いて合成したり、標準的な組換え産生系を用いて組換えにより産生させてもよい。遺伝子にコードされていないアミノ酸を含めねばならない場合、固相ペプチド合成を利用した生成が必要となる。さらに本発明は、NBD及びその保存的ヌクレオチド置換を有するペプチドを、好ましくは単離された形でコードする、単離された核酸分子を提供するものである。保存的ヌクレオチド置換には、大半のアミノ酸が二つ以上のコドンを有することが原因で、ある特定のアミノ酸の暗号化に影響を与えないようなヌクレオチド置換があるKingStansfield編集者、ADictionaryofGeneticsOxfordUniversityPress1997、19ページを参照されたい。従って保存的ヌクレオチド置換には、サイレント変異や、使用コドンの差も含まれる。例えば、本発明には、SEQIDNO2に記載のペプチドをコードする、SEQIDNO1に記載の核酸分子や、その保存的ヌクレオチド置換が含まれる。さらに本発明は、SEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、及び19に記載のペプチドをコードする核酸及びその保存的ヌクレオチド置換も包含する。SEQIDNO2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、及び19に記載のペプチドをコードするヌクレオチド配列には複数の順列が可能であるため、これらのペプチドをコードする核酸はいかなるものも、本発明の包含するところである。本発明の包含する核酸の具体的な例には、限定はしないが、以下のものが含まれる。1SEQIDNO2のペプチドのアミノ酸は、核酸配列TTAGATTGGTCTTGGTTASEQIDNO24又はTTGGACTGGTCCTGGCTASEQIDNO25にコードされていてもよい;そして2SEQIDNO15のペプチドのアミノ酸は、核酸配列TTAGATTGGTCTTATCTGSEQIDNO26又はCTTGACTGGTCATACTTASEQIDNO27にコードされていてもよい。ここで用いる場合の、核酸分子が単離されているとは、核酸の源にある他のポリペプチドをコードする混入核酸から当該核酸分子が略、分離されていることを言う。翻訳中のタンパク質配列にアミノ酸の欠失、追加、又は変更が起きて、核酸自体の一次構造に対する修飾が、ペプチドの活性を破壊せずに起きることもある。このような置換又は他の変化の結果生ずるのは、本発明が考察する範囲に包含される核酸のコードするアミノ酸配列を有するペプチドである。本発明の化合物の他の分類は、本発明のタンパク質の重要な部分と免疫反応性である抗体である。抗体物質は、抗体に狙わせようとするタンパク質部分を抗原性領域として含有するペプチドで、適したほ乳類被験体を免疫処置して、得る。C.高スループット検定導入-高スループットスクリーニングの力を、NEMOと相互作用できる新規な抗炎症化合物の検索に用いる。高スループットスクリーニングに関する概略的な情報については、例えばCostEffectiveStrategiesforAutomatedandAcceleratedHighThroughputScreeningIBCSBiomedicalLibrarySeriesIBCUnitedStatesConferences1996DevlinHumanaPress1995ChallacombeKemenyELISAandOtherSolidPhaseImmunoassaysTheoreticalandPractivalAspectsJohnWiley1998KemenyAPracticalGuidetoELISAPergamonPress1991IshikawaUltrasensitiveandRapidEnzymeImmunoassayElsevier1991を参照されたい。酵素に関する比色検定-比色法とは、試薬と、標準量及びテスト量の両方の化合物とを反応させたときの色を、しばしば比色計を用いて比較することで、ある化合物の濃度又は量を判定するようなあらゆる定量的化学解析法を言う。比色計は、色の輝度又は色の輝度の違いを、視覚的又は光電学的に測定する装置である。ベータ-ガラクトシダーゼ酵素活性の標準的比色検定は、当業者に公知である例えばNortonetalMolCellBiol5281290。比色検定は、全細胞ライセートで、OニトロフェニルベータDガラクトピラノシドONPG、シグマ社製を標準的比色ベータガラクトシダーゼ検定SambroodetalMolecularCloningALaboratoryManualColdSpringHarborPressの基質として用いて行うことができる。自動化比色検定も、米国特許第5,733,720号が解説するようにベータガラクトシダーゼ活性の検出に利用できる。免疫蛍光検定-免疫蛍光法又は免疫蛍光顕微鏡法は、抗原又は抗体を蛍光染料に結合させて蛍光性にした後、組織切片又はスメア中の相補の抗体又は抗原と反応させる技術である。次に、抗原又は抗体の位置を、この蛍光に紫外線を当てて顕微鏡で観察することで、判定することができる。免疫蛍光技術に関する概略的情報については、例えばKnappetalImmunofluorescenceandRelatedStainingTechniquesElsevierAllanProteinLocalizationbyFluorescentMicroscopyAPracticalApproachOxfordUniversityPressBeutnerDefinedImmunofluorescenceandRelatedCytochemicalMethodsNewYorkAcademyofSciencesCaulImmunofluorescenceAntigenDetectionTechniquesinDiagnosticMicrobiologyCambridgeUniversityPressを参照されたい。本発明に応用できる免疫蛍光技術の詳細な解説については、米国特許第5,912,176号、第5,869,264号、第5,866,319号及び第5,861,259号を参照されたい。バイオチップ-本発明のペプチドをアレイ又はマイクロアレイに利用して、本発明の核酸又は対応するタンパク質と相互作用する作用物質の高スループットスクリーニングを行うこともできる。アレイ又はマイクロアレイとは、一般に、オリゴヌクレオチドとしても知られる定義済みの核酸断片で各位置又はプローブセルが占められているような格子系を言う。アレイ自体が、数千のプローブセルを多様な格子状に有する高密度核酸及びペプチドマイクロアレイであるチップ又はバイオチップと呼ばれることがある。典型的な分子検出チップには、認識部位、結合部位又はハイブリダイゼーション部位のアレイが上に並んだ基板がある。各部位は、所定の構造を有する分子と結合又はハイブリダイズする各分子受容基を有する。アレイ又はチップの表面を形成するのに利用できる固体の支持基板には、ガラス、ポリスチレン、ポリイミド、二酸化珪素及び窒化珪素などの有機及び無機の基板がある。プローブを電極に直接付着させる場合、プローブと共役体を形成できる物質で、電極表面を作製しなければならない。アレイを作製したら、試料溶液を分子検出チップに付着させると、試料中の分子が一箇所以上の部位で結合又はハイブリダイズする。結合が起きた部位を検出し、こうして試料中の一つ以上の構造を導き出す。標識群の試料を検出する方法は伝統的な検出法であり、その中には放射性標識、蛍光標識及びビオチン標識があるが、電気的シグナル伝達を含め、他の方法も利用できる。本発明の方法は、試料の高スループットが必要な場合には特に便利であろう。具体的には、本発明は、リガンドスクリーニングの場合や、複合体混合物の組成を決定する場合に、有用である。ポリペプチドは、生物学において構造及び機能間の関係を調べるための代表的な系である。二十種類の天然型アミノ酸が縮合してポリマー分子を形成すると、幅広い三次元立体配置を形成するが、その形状の各々は特定のアミノ酸配列及び溶媒条件の所産である。例えば、アミノ酸5個分の長さのポリマーを、二十種類の天然型アミノ酸を用いて形成するときに考えられるポリペプチドの立体配置の数は300万を超える。典型的なタンパク質は、100を越えるアミノ酸長である。典型的な用途としては、特徴付けようとする一種以上の物質を含有する複合溶液を、ポリペプチドを含んで成るポリマーアレイに接触させる。本発明のポリペプチドは、標準的固相技術を用いるなど、当業で公知の伝統的方法で調製できる。この標準的方法には、排他的固相合成、部分的固相合成法、画分凝縮法、伝統的溶液合成、及び組換えDNA技術があるMerrifieldAmChemSoc8521492152を参照されたい。ある好適な実施例では、アレイのポリペプチド又はタンパク質を他の共受容基に結合させて、アレイ上でヘテロ二重鎖を形成させてもよい。さらに別の実施例では、アレイのポリペプチド又はタンパク質をペプチド又は小分子に結合させることもできる。D.本発明の抗炎症化合物の用途本発明の抗炎症化合物例えばNEMOの発現を調節する化合物、又は、NEMOの少なくとも一つの活性のアゴニスト又はアンタゴニストなどの化合物、などを用いて、被験体の炎症を調節したり、炎症性疾患を治療又は診断することができよう。本方法には、本発明の抗炎症化合物を、炎症性疾患を治療するのに有効量、被験体に投与するステップが含まれる。ここで用いる炎症性疾患には、炎症を特徴とする、炎症で引き起こされる、炎症の結果起きる、又は炎症の影響を受けるようになる、疾患又は異常が含まれるものと、意図されている。炎症性疾患は、NEMO又はIKKβ機能及び活性に関連した、及び/又は、NFκB媒介性プロセスに関連した生物学的及び病的プロセスが原因であっても、又は、関連していてもよい。炎症性疾患又は異常の例には、限定はしないが、急性及び慢性の炎症性異常、例えば喘息、乾癬、リウマチ性関節炎、変形性関節炎、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患クローン病、潰瘍性大腸炎、敗血症、脈管炎、及び滑液包炎;自己免疫疾患、例えば狼瘡、多発性筋痛、リウマチ、強皮症、ウェグナー肉芽腫症、一過性動脈炎、クリオグロブリン血症、及び多発性硬化症;移植片拒絶;骨粗鬆症;実質性腫瘍を含む癌例えば肺、CNS、結腸、腎臓、及び膵臓;アルツハイマー病;アテローム性硬化症;ウィルス例えばHIV又はインフルエンザ感染;慢性ウィルス例えばエプスタイン-バー、サイトメガロウィルス、単純疱疹ウィルス感染;及び毛細血管拡張性運動失調、がある。病的プロセスとは、有害な作用を生むような種類の生物学的プロセスを言う。例えば、NFκBの発現調節不全には、特定の病的プロセスが根底にある炎症誘発性プロセスが伴う。ここで用いる場合の、ある抗炎症化合物が病的プロセスを調節する、とは、当該化合物が、このプロセスの程度又は重篤度を低下させることを言う。例えば、NEMO又はIKKβの発現又は少なくとも一つの活性を何らかの態様で低下、促進又は調節するような抗炎症化合物を投与すると、炎症誘発性の応答が妨げられたり、病的プロセスが調節されるであろう。従って、NFκB炎症性成分を伴う疾患を治療するのに、本発明の抗炎症化合物を用いてもよい。このような疾患には、限定はしないが、骨粗鬆症、リウマチ性関節炎、アテローム性硬化症、喘息RayCohnJClinInvest104985993ChristmanetalChest11714821487及びアルツハイマー病、がある。NFκB炎症性成分を伴う疾患のレビューについては、EpsteinNewEngJMed33610661071LeeetalJClinPharmacol38981993BrandetalExpPhysiol82297304を参照されたい。本発明の抗炎症化合物が、治療にとって有用と思われる、炎症誘発性応答を伴う病的プロセスには、限定はしないが、喘息、アレルギー、例えばアレルギー性鼻炎、ユティカリアuticaria、アナフィラキシー、薬物過敏症、食物過敏症、等々;皮膚の炎症、例えば皮膚炎、湿疹、乾癬、接触性皮膚炎、日焼け、加齢、等々;関節炎、例えば変形性関節炎、乾癬性関節炎、狼瘡、脊椎炎、等々、がある。抗炎症化合物は、慢性閉塞性肺疾患及び慢性炎症性長疾患の治療にも有用である。さらに本発明の抗炎症化合物は、移植や癌治療での免疫抑制を含め、コルチコステロイドを用いるあらゆる用途で、コルチコステロイドの代わりに用いてもよい。ここで用いる用語被験体には、温血動物、好ましくはヒトを含むほ乳類、が含まれる。ある好適な実施例では、被験体は霊長類である。さらにより好適な実施例では、前記霊長類はヒトである。ここで用いる用語、被験体に投与するには、ここに解説するような製剤の形の抗炎症化合物などの抗炎症化合物を、被験体に、非経口又は経口経路による送達、筋肉内注射、皮下/皮内注射、静脈内注射、口腔内投与、経皮送達や、直腸、結腸、膣、鼻孔内もしくは呼吸器官経路吸入などによる投与を含め、被験体の所望の位置に化合物を送達するのに適した何らかの経路で、投薬する、送達又は投与することが、含まれる。ここで用いる用語有効量は、被験体において、炎症性異常を治療するのに充分であるなど、所望の結果を達成するのに必要な投薬量及び時間で、有効となる量を包含する。ここで定義するような、本発明の抗炎症化合物の有効量は、被験体の疾患状態、年齢及び体重や、化合物が被験体の所望の応答を引き出す能力などの因子に応じて様々であろう。投薬計画は最適な治療応答が得られるよう、調節してもよい。有効量はまた、化合物の毒性もしくは有害作用副作用などが、治療上有益な効果を下回るような量である。本発明の抗炎症化合物の治療上有効量即ち有効投薬量は、約0.001乃至30mg/kg体重の範囲内であろうが、好ましくは約0.01乃至25mg/kg体重、より好ましくは約0.1乃至20mg/kg体重、そしてさらにより好ましくは約1乃至10mg/kg、2乃至9mg/kg、3乃至8mg/kg、4乃至7mg/kg、又は5乃至6mg/kg体重であるとよい。当業者であれば、限定はしないが、疾患又は異常の重篤度、以前の治療歴、被験体の全身の健康及び/又は年齢、及び他の罹患状態を含め、特定の因子が、被験体を効果的に治療するのに必要な投薬量を左右する場合があることは、理解されよう。さらに、治療上有効量の本発明の抗炎症化合物を用いた被験体の治療には、一回の治療を含めることができるが、好ましくは連続した治療が含まれる。一実施例では、約0.1乃至20mg/kg体重の範囲の本発明の抗炎症化合物で、一週間当たり1回、約1乃至10週間、好ましくは2乃至8週間、より好ましくは約3乃至7週間、そしてさらにより好ましくは約4、5、又は6週間、被験体を治療する。さらに、治療に用いる本発明の抗炎症化合物の有効投薬量を、特定の治療経過の間、増減させてもよいことは理解されよう。本発明の抗炎症化合物を単独で提供してもよいが、ある特定の病的プロセスを調節する他の作用薬と組み合わせて提供してもよい。例えば、本発明の抗炎症化合物を、他の公知の抗炎症剤と組み合わせて投与することもできる。本発明の方法で用いても良い公知の抗炎症剤は、HarrisonsPrinciplesofInternalMedicineThirteenthEditionEdsTRHarrisonetalMcGrawHillNYNY及びthePhysiciansDeskReference50thEdition1997OradellNewJerseyMedicalEconomicsCoこれら文献の内容全体を、言及をもってここに編入することを明示しておくに見ることができる。本発明の抗炎症化合物及び付加的な抗炎症剤は、同じ薬学的組成物として被験体に投与しても、又は、異なる薬学的組成物として同時又は異なる時期に被験体に投与してもよい。さらに本発明は、細胞内でIκBが関与するシグナル伝達を調節する方法も提供する。本方法は、抗炎症化合物に細胞を接触させるなどにより、IKKβ活性を調節するステップを含む。この抗炎症化合物は、例えば、NEMOがNBDでIKKβと相互作用するのを抑制することで、IKKβ機能を抑制するものであってもよい。細胞は培養物内にあっても、インシツー、即ち天然ホスト内にあってもよい。診断用に利用する場合、本発明の抗炎症化合物に、蛍光性、放射性、化学発光性等の容易に検出できる分子で標識を付けてもよい。標識は、抗炎症化合物に直接又は間接的に共役させてよい。E.製剤さらに本発明は、本発明の抗炎症化合物を、薬学的に許容可能な担体と一緒に含んで成る薬学的組成物を包含する。薬学的に許容可能な担体は、水や、ピーナッツ油、大豆油、鉱油、ごま油、等々の石油、動物性油脂、植物性油脂、又は合成のものも含む油脂類など、無菌の液体であってよい。当該薬学的組成物を静脈内投与する場合には、水が好適な担体である。生理食塩水や、水性デキストロース及びグリセロール溶液が、特に注射用溶液の場合には、液体の担体として、利用できる。適した薬剤用担体は、GennaroetalRemingtonsPharmaceuticalSciencesMackPublishingCompanyに解説されている。本発明の組成物には、薬理学的に活性な物質に加え、活性化合物を加工して、作用部位への送達に薬学的に利用できる製剤にするのに便利な添加剤及び佐剤を含む薬学的に許容可能な担体を含有させてもよい。非経口投与用に適した製剤には、水溶性の塩など、水溶性の形の活性化合物の水溶液がある。加えて、活性化合物の懸濁液を、適宜油性の注射用懸濁液として、投与してもよい。適した親油性溶媒又は賦形剤には、脂肪油、例えばごま油、又は合成の脂肪酸エステル、例えばオレイン酸エチル又はトリグリセリド、がある。水性の注射用懸濁液には、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトール、及びデキストランを含め、懸濁液の粘性を増す物質を含めてもよい。選択に応じ、懸濁液にはさらに安定剤も含めてもよい。さらに、細胞への送達用に、リポソームを用いて当該作用薬を被包してもよい。本発明に基づく全身投与用の製剤は、腸内用、非経口用又は局所用投与に向けて、調合してもよい。実際、有効成分の全身への投与を行うために、三種類の製剤すべてを同時に用いてもよい。経口投与に適した製剤には、被覆錠剤、エリキシル、懸濁液、シロップ又は吸入剤や、これらの制御放出型を含め、硬質もしくは軟質ゼラチンカプセル、丸剤、錠剤、がある。さらに、少なくとも数週間から一ヶ月又はそれ以上の期間にわたって被験体への抗炎症化合物の送達を持続させる薬学的組成物に、本発明の抗炎症化合物を組み込んでもよい。このような製剤は、各内容を言及をもってここに編入することとする米国特許第5,968,895号及び第6,180,608号B1に解説されている。本発明の抗炎症化合物を、非経口、皮下、静脈内、筋肉内、腹腔内、経皮又は口腔内経路で投与してもよい。あるいは、又は同時に、投与を経口経路で行ったり、又は、吸入もしくは肺への直接の潅注で行ってもよい。投与する投薬量は、レシピエントの年齢、健康、及び体重、あれば併用療法の種類、治療の頻度、及び、所望の効果の性質、に左右されるであろう。ここで解説した治療法で用いる抗炎症化合物は、治療しようとする状態、部位特異的治療の必要性、投与する薬物の量、等の考慮点などの考慮点に応じて、全身又は局所的に投与してよい。局所投与を利用してもよい。溶液、懸濁液、ゲル、軟膏ointment又は軟膏剤salveなどの通常の局所用製剤を用いてもよい。このような局所用製剤の製剤は、例えばレミントンズファーマシューティカルサイエンセズなどに例示された薬剤調剤業でよく解説されている。局所用投与の場合、これらの化合物を粉末又はスプレー、特にエーロゾル型として投与してもよいであろう。全身投与用に適合させた薬学的組成物に有効成分を含めて投与してもよい。公知のように、薬物を全身投与する場合、それを粉末、丸剤、錠剤に調製しても、又は、経口投与に向けたシロップ又はエリキシルとして調製してもよい。静脈内、腹腔内又は病変部内投与の場合、注射で投与できる溶液又は懸濁液として、化合物を調製することになるであろう。場合によっては、これらの化合物を座薬型に調製したり、又は、皮下又は筋肉内注射用のデポジットdepositの長時間放出製剤として調製すると、便利であろう。ある好適な実施例では、本発明の抗炎症化合物を吸入で投与してもよい。吸入治療の場合、当該化合物は、定量吸入器による投与に便利な溶液か、又は、乾燥粉末吸入器に適した形であってもよい。有効量とは、目的たんぱくの活性を調節したり、又はレベルを変化させるような量である。有効量は条件に応じて様々であり、場合によっては、治療しようとする状態の重篤度や、治療に対する患者の感受性によっても、様々であろう。従って、通常の実験を通じて、その場その場で有効量を決めるとよいであろう。しかしながら、本発明に基づいて腫瘍を治療する場合、重量で0.001乃至5パーセント、好ましくは約0.01乃至1パーセントを含有する製剤が、多くの場合に治療上有効量となるであろうことが予測できる。全身投与の場合、一日当たり体重1kg当たり0.01乃至100mg、より好ましくは1kg当たり約0.1乃至10mgの量が、多くの場合に治療効果を生じることとなろう。本発明の方法を実施する際、本発明の化合物を単独で用いても、又は併用してもよく、あるいは他の治療的又は診断的作用薬と併用してもよい。いくつかの好適な実施例では、本発明の化合物を、広く認められた医療行為に基づいてこれらの状態に典型的に処方されている他の化合物と同時に投与してもよい。本発明の化合物を、通常は哺乳動物で、好ましくはヒトで、インビボで利用することもできる。さらに別の実施例では、標的たんぱくの機能又は調節を、治療上の利益に向けて変更するタンパク質を含め、化学的部分に本発明の抗炎症化合物を結合させてもよい。これらのタンパク質には、炎症性異常の治療にとってさらに治療上有益となると思われる他のサイトカイン阻害剤及び成長因子阻害剤が組み合わされていてもよい。加えて、本発明の抗炎症化合物に、当業で公知の何らかの架橋試薬を用いたリン酸化を行って、ビオチニレート、チオエート、アセチレート、イオジネートに共役させてもよい。F.分子生物学、微生物学及び組換えDNA技術本発明によれば、上で解説したか、又は、下記の実施例で論じるように、従来の分子生物学、微生物学及び組換えDNA技術を利用することになるであろう。このような技術は文献に十二分に説明されている。例えばSambrooketalMolecularCloningALaboratoryManualColdSpringHarborPressGloverDNACloningAPracticalApproachGaitOligonucleotideSynthesisHarlowLaneAntibodiesALaboratoryManualColdSpringHarborPressRoeetalDNAIsolationandSequencingEssentialTechniquesJohnWiley及びAusubeletalCurrentProtocolsinMolecularBiologyGreenePublishingを参照されたい。G.アンチセンスRNAアンチセンス分子は、特定のmRNAに相補なヌクレオチド配列を持つRNA又は一本鎖DNA分子である。研究室で調製したアンチセンス分子を、研究対象の遺伝子が転写した正常mRNAを含有する細胞に注射すると、このアンチセンス分子はこのmRNAと塩基対を形成することで、mRNAのタンパク質への翻訳を妨げることができる。その結果できる二本鎖RNA又はRNADNAは、このような分子に特異的に結合する酵素で消化される。従って、mRNAの消去が起きて遺伝子産物の翻訳が遮断される。このように、アンチセンス分子は、有害たんぱくの産生を遮断する医療において有用である。アンチセンスRNAを作製し、利用する方法は当業者に公知である例えばLichtensteinNellenAntisenseTechnologyAPracticalApproachOxfordUniversityPress1997AgrawalCrookeAntisenseResearchandApplicationSpringerVerlag1998GibsonAntisenseandRibozymeMethodologyLaboratoryCompanionChapmanHall1997MolVanDerKrolAntisenseNucleicAcidsandProteinsMarcelDekkerWeissAntisenseOligodeoxynucleotidesandAntisenseRNANovelPharmacologicalandTherapeuticAgentsCRCPress1997StanleyetalAntisenseResearchandApplicationsCRCPressSteinKriegAppliedAntisenseOligonucleotideTechnologyを参照されたい。本発明によるアンチセンス分子及びリボ酵素は、核酸分子の合成について当業で公知のいかなる方法で調製してもよい。これらの中には、固相ホスホールアミジト化学合成など、オリゴヌクレオチドを化学合成する技術がある。代わりに、DNA配列のインビトロ及びインビボ転写でもRNA分子を作製できよう。このようなDNA配列を、T7又はSP6などの適したRNAポリメラーゼプロモータを持つ多種のベクタに組み込んでもよい。代わりに、アンチセンスRNAを構成的又は誘導的に合成するこれらのcDNAコンストラクトを細胞株、細胞、又は組織内に導入することもできる。RNA分子は、細胞内での安定性や半減期を向上させるよう、修飾してもよい。可能な修飾には、限定はしないが、当該分子の5’末端及び/又は3’末端へのフランキング配列の追加、又は、当該分子の骨格内にホスホジエステラーゼ結合の代わりにホスホロチオエート又は2Oメチルを用いる、などがある。この発想を進展させて、イオシン、ケオシン、及びワイブトシンなどの非伝統的な塩基を含めたり、内因性エンドヌクレアーゼが容易には認識できない、アセチル修飾型、メチル修飾型、チオ修飾型、等の修飾型アデニン、シチジン、グアニン、チミン、及びウリジンを含めてもよい。H.融合タンパク質融合タンパク質は、二つの遺伝子の融合の結果生じる発現産物である。このようなタンパク質は、例えば組換えDNA発現研究で生じたり、又は、腫瘍遺伝子がgagに融合したいくつかのウィルス性腫瘍遺伝子で天然に生じることもある。時には、細菌系で発現させるために、細菌性プロモータの制御下に真核生物のクローン遺伝子を配置する必要性から、融合タンパク質が生ずることもある。こうして、細菌系の配列は、真核生物たんぱくに連結した形で発現することが多い。融合タンパク質は、異種遺伝子産物の構造解析や、精製、機能、及び発現解析に用いられる。融合タンパク質は、目的の核酸を組換えDNA技術によりレシピエントプラスミド内に挿入し、プラスミド遺伝子の停止コドンに替えたときに生じさせることのできるハイブリッドたんぱく分子である。融合されたタンパク質は、プラスミドたんぱく配列の一部分を持つアミノ末端で始まり、目的のタンパク質で終わる。融合タンパク質の作製は当業者に公知である例えば米国特許第5908756号、第5907085号、第5906819号、第5905146号、第5895813、第5891643号、第5891628号、第5891432号、第5889169号、第5889150号、第5888981号、第5888773号、第5886150号、第5886149号、第5885833号、第5885803号、第5885779号、第5885580号、第5883124号、第5882941号、第5882894号、第5882864号、第5879917号、第5879893号、第5876972号、第5874304号、及び第5874290号を参照されたい。臨床及び研究医療で用いられている特定の種類の融合分子に関連する構造、性質、用途、及び問題の概略的レビューについては、例えばChamowetalAntibodyFusionProteinsJohnWileyを参照されたい。I.ペプチドミメティックさらに本発明は、IKKβ上のNBDの三次元構造を模倣して、NEMOに結合することで、NEMOがこのNBDで結合するのを遮断するペプチドミメティックなどの、ペプチドミメティックも包含する。このようなペプチドミメティックは、例えばより生産コストが低い、化学的安定性が高い、薬理学的性質半減期、吸収、効能及び効験が向上している、特異性が変更されている例えば幅広い生物活性など、抗原性が低い、等々を含め、天然型のペプチドに比べて有意な長所を有していることがある。ある一つの形としては、ミメティックは、タンパク質の二次構造の要素を模倣したペプチド含有分子である。例えばJohnsonetalPeptideTurnMimeticsinBiotechnologyandPharmacyPezzutoetalChapmanHallを参照されたい。ペプチドミメティックを利用する根拠は、タンパク質のペプチド骨格は、主に、抗体対抗原などの分子間相互作用を促進するような方向にアミノ酸側鎖を方向付けるよう、並んでいることである。ペプチドミメティックでも、天然分子に類似の分子間相互作用が可能であると予測できる。別の形では、ペプチド類似体は、テンプレートペプチドのものに類似の性質を持つ非ペプチド化合物として、製薬業で広く用いられている。これらの種類の非ペプチド化合物もペプチドミメティック又はペプチドミメティックと呼ばれており言及をもってここに編入するFauchereAdvDrugRes152969VeberFreidingerTrendsNeurosci8392396andEvansetalJMedChem3012291239、一般にコンピュータによる分子モデリングで開発されている。治療上有用なペプチドに構造上類似のペプチドミメティックを用いれば、同等の治療効果又は予防効果が得られるであろう。一般に、ペプチドミメティックは、NBDなどのパラダイムポリペプチド即ち、生化学的性質又は薬理活性を有するポリペプチドに構造上類似であるが、一箇所以上のペプチド結合が、選択に応じてCH2NH、CH2S、CH2CH2、CHCH、COCH2、CHCH2、及びCH2SOからなる群より選択される結合に、当業で公知の方法であり、さらに以下の文献:WeinsteinChemistryandBiochemistryofAminoAcidsPeptidesandProteinsMarcelDekkerMorleyTrendsPharmacolSci1463468HudsonetalIntJPeptProteinRes14177185SpatolaetalLifeSci3812431249HannJChemSocPerkinTrans1307314AlmquistetalJMedChem2313921398JenningsWhiteetalTetrahedronLett232533米国特許出願第4424207号CH2HolladayetalTetrahedronLett2444014404CH2及びHrubyLifeSci31189199これらの文献各々を、言及をもってここに編入するに解説された方法で、置換されている。ペプチドミメティックの標識付けには、通常、定量的構造-活性データ及び/又は分子モデリングで予測された、ペプチドミメティック上の非干渉位置に、直接的に又はスペーサ例えばアミド基を介して、一つ以上の標識を共有結合させる方法がある。このような非干渉位置とは、一般に、当該ペプチドミメティックが結合して治療効果を生ずる相手である高分子と直接接触しない例えばNBDNEMO複合体上の接点ではない位置である。ペプチドミメティックの誘導体化標識付けなどは、当該ペプチドミメティックの所望の生物活性又は薬理活性に大きく干渉するものであってはならない。NBDペプチドミメティックは、有機成分でアミノ酸を置換する方法を通じ、構造ベースの薬物デザインにより構築することができる例えばHughesPhilosTransRSocLond290387394HodgsonBiotechnol91921SucklingSciProg75323359を参照されたい。コンビナトリアル化学法を用いて薬物ライブラリを作製すると、ペプチドミメティックの利用を向上させることができる。ペプチドミメティックの設計には、NBD例えばIKKβ上のNBDのNEMOへの結合を増加又は減少させるアミノ酸変異の特定が役立つであろう。例として、このような変異を表1で特定した。利用の可能な方法には、酵母二種ハイブリッド法ChienetalProcNatlAcadSciUSA8895789582を参照されたい及びファージ展示法の利用がある。二種ハイブリッド法では、タンパク質対タンパク質の相互作用を酵母で検出するNature340245246。ファージ展示法では、固定したタンパク質と、ラムダ及びM13などのファージの表面上に発現させたタンパク質との間の相互作用を検出するStrategies624HogrefeetalGene128119126。これらの方法により、タンパク質対タンパク質の相互作用による正及び負の淘汰や、このような相互作用を決定する配列の同定が可能である。ペプチド合成及びペプチドミメティックに関する概略的情報については、例えば、ここに言及をもって各全文を編入することとするJonesAminoAcidandPeptideSynthesisOxfordUniversityPressJungCombinatorialPeptideandNonpeptideLibrariesAHandbookJohnWileyandBodanszkyetalPeptideChemistryAPracticalTextbook2ndRevisedEditionSpringerVerlagを参照されたい。J.トランスジェニック動物トランスジェニック動物は、組換え、外因性もしくはクローン形成した遺伝物質を実験的に移入させた、遺伝子改変動物である。このような遺伝物質はしばしば導入遺伝子と呼ばれる。導入遺伝子の核酸配列は、この核酸配列が存在しない、もしくは、通常見られないようなゲノム上の遺伝子座や、又は、この導入遺伝子にとって正常な遺伝子座のいずれにも、組み込まれることがある。導入遺伝子は、標的動物と同じ種のゲノム由来の核酸配列や、又は、異なる種のゲノム由来の核酸配列から成る場合がある。生殖細胞系トランスジェニック動物という用語は、遺伝子改変又は遺伝情報が、生殖系の細胞に導入されたことで、このトランスジェニック動物に、遺伝情報を子孫に伝える能力がもたらされたようなトランスジェニック動物を言う。実際にこのような子孫が、その改変又は遺伝情報の一部又は全部を有していれば、彼らもトランスジェニック動物である。改変又は遺伝情報は、レシピエントが属する動物種にとって異種であっても、特定の個体レシピエントにとってのみ、異種であっても、又は、レシピエントが既に持つ遺伝情報であってもよい。最後者の場合、改変したもしくは導入された遺伝子に、天然遺伝子とは異なる発現をさせてもよい。トランスジェニック動物は、トランスフェクション、電気穿孔法、顕微注射、胚性幹細胞への遺伝子ターゲティング、及び組換えウィルス及びレトロウィルス感染法を含め、多種の様々な方法で作製することができる例えば米国特許第4736866号、米国特許第5602307号、MullinsetalHypertension22630633BreninetalSurgOncol699110TuanRecombinantGeneExpressionProtocolsMethodsinMolecularBiologyNo62HumanaPressを参照されたい。数多くの組換えもしくはトランスジェニックマウスが作製されてきており、その中には、活性化腫瘍遺伝子配列を発現するもの米国特許第4736866号、;シミアンSV40T抗原を発現するもの米国特許第5728915号;インターフェロン調節因子1IRF1の発現を欠失させたもの米国特許第5731490号;ドーパミン作動性機能不全を呈するもの米国特許第5723719号;血圧制御に関与する少なくとも一つのヒト遺伝子を発現するもの米国特許第5731489号;天然型アルツハイマー病における状態に、より大きな類似性を呈するもの米国特許第5720936号;細胞接着を媒介する能力を低下させたもの米国特許第5602307号;ウシ成長ホルモン遺伝子を持つものClutteretalGenetics14317531760又は、完全にヒト抗体応答を生じられるものScience26212711274、がある。マウス及びラットは、依然、大半のトランスジェニック実験で選択される動物であるが、場合によっては、別の動物種を用いるのが好ましいか、又は必要なことがある。トランスジェニック法は、ヒツジ、ヤギ、ブタ、イヌ、ネコ、サル、チンパンジー、ハムスター、ウサギ、ウシ及びモルモットを含め、多種のマウス以外の動物で利用されて、成功が収められてきたKimetalMolReprodDev46515526HoudebineReprodNutrDev35609617PettersReprodFertilDev6643645SchniekeetalScience27821302133AmoahJAnimalScience75578585を参照されたい。核酸断片を組換えコンピテントほ乳類細胞へ導入する方法は、複数の核酸分子の同時形質転換にとって有利な方法であれば、いかなるものでもよい。トランスジェニック動物を作製する手法の詳細は、米国特許第5489743号及び米国特許第5602307号の開示を含め、当業者が容易に利用できるものである。本発明は、NBDをコードする遺伝子を発現するトランスジェニック動物と、この野生型遺伝子に比較したときの保存的及び非保存的アミノ酸置換を生ずるようなこの遺伝子の変異を、包含するものである。さらに本発明を以下の実施例で解説することとするが、同実施例を限定的なものと捉えられてはならない。本出願を通じて引用された全参考文献、特許及び公開済み特許出願の内容や、図面及び配列表を、言及をもってここに編入することとする。実施例1:IKKβ上のNEMO結合ドメインの同定我々は、IKKβ上のNEMO相互作用ドメインを同定するために、インビトロプルダウン検定Cell89413424を、NH2末端でグルタチオンSトランスフェラーゼに融合させた完全長NEMOGSTNEMO;図1Aの細菌発現版を用いて行った。IKKβの様々な機能的ドメイン触媒ドメイン、ロイシンジッパー及びへリックスループへリックス;図1Aを欠失した多様な切断変異体が構築された。IKKα及びIKKβの完全長cDNAクローンのサブクローニング及び変異誘発はすべて、クローンPfuDNAポリメラーゼについては、このPCR断片を、pGEX4T1PCRにより、ヒーラ細胞mRNAから、ExpandTMロングテンプレートPCRシステム及びを用いて得た。その結果得られたPCR断片を、pcDNA3又はpcDNAs1xpressのEcoRI及びXhoI部位に挿入した。その後のNEMO変異体はすべて、PCRにより、PfuDNAポリメラーゼを用いて構築した。GSTNEMOは、この完全長cDNAをpGEX4T1のEcoRI及びXhoI部位にサブクローンして、構築した。これらの変異体には、インビトロ翻訳で35Sメチオニンの標識を付け、インプット;図1B、GSTのみか、又はGSTNEMOと混合し、グルタチオン-アガロースを用いて沈降させた。変異体のいずれも、GSTのみとは相互作用しなかったが、一方、野生型と、IKKβのNH2末端切断型の三つすべて307756、458756及び486756が、GSTNEMOと相互作用した図1B右側パネル。対照的に、COOH末端切断型変異体1456、1605又は1644のいずれも、GSTNEMOで沈降しなかった。これらの結果は、NEMOが、へリックスループへリックスHLHドメインから遠いIKKβのCOOH末端にある領域と、相互作用することを示している。次に、IKKβのアミノ酸644HLHの直後からCOOH末端残基756までの領域のみから成る変異体を構築した。図1Cに示すように、この変異体はGSTでは沈降しなかったが、GSTNEMOとは相互作用したことから、この領域が、これら二つの分子間の相互作用を媒介していることが裏付けられた。次に、IL1β及びTNFαで誘導されるNFκB活性化に対するIKKβ644756の作用を、NFκB依存性レポータプラスミドpBIIXルシフェラーゼと一緒に前記変異体でヒーラ細胞を一時的にトランスフェクトして調べたKoppGhoshScience265956959。トランスフェクション実験では、ヒーラ細胞及びCOS細胞を24ウェル1×105細胞/ウェルプレート又は6ウェル5×105細胞/ウェルプレートのいずれかに接種して、24時間成長させてから、Fugene6ロシュ社製でメーカのプロトコルに従ってDNAをトランスフェクトした。24ウェルプレート及び6ウェルプレートの細胞に、それぞれ合計1μg又は2μgのDNAを与えた。48時間後に細胞をTNTで溶解させ、そのライセートを用いて、免疫沈降又はルシフェラーゼ検定プリメージルシフェラーゼ検定系を行った。図1は、これらのサイトカインにより誘導されるNFκBの活性化を、IKKβMolCellBiol1915261538YamaokaetalCell9312311240RothwarfetalNature395297300。NEMOがIKKβと相互作用するのに必要なその領域を特定しようとするこれまでの研究は、互いに矛盾する結果を出していたHarhajetalJBiolChem2741529715300。この疑問に対処するために、IKKβはNEMO、及びとは相互作用するが、NEMOもしくはとはしないことが実証された。同一の結果が、FLAGでタグしたIKKβ及びこのNEMO変異体を一時的にトランスフェクトしたCOS細胞又はHEK293細胞のライセートを用いた免疫沈降実験でも得られたデータは図示せず。すべての免疫沈降で、6ウェルプレートで成長させたヒーラ細胞又はCOS細胞は500μlのTNTで溶解させた。FLAGでタグを付けたタンパク質は、20μlの抗FLAG共役アガロースビーズシグマ社製を用いて、4°Cで2時間かけて、トランスフェクトした細胞のライセートから沈降させた。内因性IKKβ又はNEMOの免疫沈降は、1μgの特異ウサギポリクローナル抗体サンタクルズ社製と、20μlのプロテインAセファロースアマーシャム-ファルマシア社製を用いて行った。免疫ブロットについては、沈降物をTNTで三回、PBSで二回、洗浄してから、SDS試料バッファ中に懸濁させた。タンパク質をSDSPAGEで分離し、PVDFメンブレンに写し取り、高画質化学発光法アマーシャム-ファルマシア社製で観察した。これらの結果から、NEMOの一番目のαへリックスを含む一領域である、残基44から86の間に相互作用ドメインがあることが確定された。こうして、一番目のコイルドコイル-ドメインまでのαへリックスを欠失させた変異体残基T50-L93;delαHを作製した。この変異体はIKKβMolCellBiol1915261538RothwarfetalNature395297300。まとめると、図1及び2は、IKKβ及びNEMOの間の相互作用は、IKKβのCOOH末端と、NEMOの一番目のαへリックス領域とを通じて起きることを示している。これらの発見から、NEMOのNH2末端がNEMOをIKK複合体に繋ぎ止め、いくつかのタンパク質対タンパク質相互作用ドメインを含有するこの分子のその他の部分は剥き出しのままであり、IKK機能の上流の調節因子との相互作用に使われるのだ、ということが分かる。実施例2:NBDでの相互作用を通じたIKKβ機能のNEMO調節IKKβのNEMO相互作用ドメインを十二分に特徴付けるために、残基V644からS756までの間の切断型変異体図3Aをさらに構築した。HLHの直後から、662位のシステインまでのアミノ酸配列はIKKα図3Aではα1と示したと72の同一性を示す。この後の、E707までの領域は、かつて、自己リン酸化のターゲットであり、炎症誘発性サイトカインによる刺激後のIKKβ活性の下方調節に機能すると報告されたことのあるセリンリッチなドメインであるDelhaseetalScience284309313。この後に続く配列は733位まで、全くセリン残基を含まない。これらの領域のそれぞれを配列から削除した変異体を[35S]メチオニンで標識し、上述したGSTプルダウン検定に用いた。図3Aは、これらの実験結果を要約したものであり、このIKKβ変異体のいずれもGSTNEMOで沈降しなかったことから、その相互作用ドメインは、残基F734及びS756の間の最先端のCOOH末端にあることが分かる。IKKβのこの短い部分を、IKKαの相当する領域に比較すると、驚くべき二つの構造上の特徴があることが分かる図3B。第一に、IKKβのF734からT744までの配列図3Bのα2は、IKKαの同等の配列IKKβのL737からL742及びIKKαのL738からL743と同一である。第二に、IKKβのこの配列は、IKKαのCOOH末端残基E745よりも12個のアミノ酸分、長く延びているが、この12個のアミノ酸は酸性の高い領域を含んで成り、そのうちの残基5個はグルタミン酸である図3B。IKKβのα2領域と、IKKαの最先端COOH末端との間に著しい類似性があることを、NEMOはIKKαとはインビトロで相互作用しないという以前の報告MolCellBiol1915261538YamaokaetalCell9312311240RothwarfetalNature395297300と合わせて考えると、NEMO相互作用ドメインは、IKKβのグルタミン酸リッチな部分E745からS756であろうという仮説が導かれた。この仮説を調べるために、この領域を削除した切断変異体を作製し1744;図3C、GSTNEMOと相互作用するその能力について調査した。この変異体は、野生型IKKβと同程度に、GSTNEMOと結合した図3C。これらの結果は、一時的にトランスフェクトしたCOS細胞のライセートから、エピトープでタグを付けたNEMO及びIKKβを含有する変異体は、野生型IKKβよりもはるかに高いレベルの自己リン酸化を呈した図3D。興味深いことに、NEMO結合α2領域を含有するIKKβ1744の自己リン酸化レベルは、この野生型キナーゼで観察されるものと同一であった。これらの変異が基礎キナーゼ活性に及ぼす影響を調べるために、変異体をヒーラ細胞に一時的にトランスフェクトし、NFκB活性を、実施例1で解説したようにルシフェラーゼ検定で調べた。図3Dに示すその結果は、IKKβが誘導するNFκB活性は、野生型IKKβが誘導するそれと同一であった。これらの結果は、IKKβの基礎自己リン酸化及びキナーゼ活性は、NEMOがこのキナーゼと結合する能力に依存していることを、実証している。これらの観察の解釈の一つは、NEMOがホスファターゼをIKK複合体に動員して、このCOOH末端のセリンリッチな領域を狙わせることで、基礎IKKβ機能を調節しているのではないか、という解釈であろう。従って、NEMOを結合させられないとホスファターゼを動員できず、この領域のリン酸化が増加することになる。α2領域の消失が、IKKβの触媒活性に及ぼす作用を直接調べようと、免疫-複合体キナーゼ検定を、トランスフェクト後のヒーラ細胞から採ったライセートで行った図3F。免疫-複合体キナーゼ検定については、沈降物をTNTで洗浄してから、さらにキナーゼバッファで洗浄した。次に、沈降物を、15分間、30°Cで、GSTIκBα及び10μCi32Pγ標識ATPで分離した。キナーゼ活性はオートラジオグラフィで調べた。オートラジオグラフィでは、リン酸化したタンパク質がキナーゼ複合体と結合して見えたが、それは、免疫沈降させた複合体を、GST-基質沈降の前に取り除かなかったからである。IKKβ野生型の活性は、非処置細胞では低かったが、TNFαで処置後は著しく上昇した。図3Eに示したデータと合致して、IKKβは急速に自己リン酸化したが、既に高い値となっているIKKβの基礎リン酸化は僅かに上昇したのみだった図3F。以前の研究では、自己リン酸化は、このタンパク質にコンホメーション上の変化を起こすことで、TNFαが誘導するIKKβ活性を下方調節するよう働くと示されているScience284309313。まとめると、これらの発見図3D-Fは、NEMOが存在しないとき、IKKβは自己リン酸化して基礎活性となり、TNFαで誘導されるシグナルに対して不応性となることを実証するものであり、NEMOが、IKKβ活性の活性化だけでなく、下方調節にも基本的な役割を果たしていることを示している。ある一つのリン酸化タンパク質を表す別のバンドが、TNFαで誘導したIKKβWT細胞及びIKKβトランスフェクト細胞から採った試料中にのみ、現れた図3F。このタンパク質の分子量49kDから、これが、沈降した複合体と結合した内因性NEMOであることが明確に分かる。このことは、IKKβトランスフェクト細胞のいずれの沈降物MolCellBiol1915261538YamaokaetalCell9312311240RothwarfetalNature395297300とは対照的に、野生型IKKαはNEMOとインビトロでも相互作用したが、切断型変異体はしなかった図4B。これらの結果は、IKKαがNEMOと相互作用することを実証するだけでなく、IKKαとIKKβのα2領域に共通の、6個のアミノ酸を含有するCOOH末端領域を介してこの相互作用が行われていることも、示している図3B。遺伝子ターゲティング研究では、TNFαによるIKKα及びIKKβの活性化に、奥深い違いがあることが実証されているScience278866869ZandietalCell91243252MercurioetalScience278860866DiDonatoetalNature388548554RgnieretalCell90373383。本発見は、この違いの根底にあるのが、NEMOの動員の違いではないことを示唆しているScience284309313TakedaetalScience284313316HuetalScience28431620LietalScience284321325LietalJExpMed18918391845LietalGenesDev1313221328TanakaetalImmunity10421429。反対に、この違いは、各キナーゼが、NEMO結合シグナリング成分を活性化応答に向けて、おそらくは個々のキナーゼの本来の調節的特徴の違いを通じて、動員する能力に、あるのではないかと思われる。この短いCOOH末端配列が、IKKのNEMO相互作用ドメインを構成していることの更なる証拠は、最近解説されたIKK関連キナーゼIKKiIntImmunol1113571362がNEMOと相互作用する能力を我々が調べたときに、得られた。IKKα及びIKKβの配列を比較するとIntImmunol1113571362WoroniczetalScience278866869ZandietalCell9124352MercurioetalScience278860866DiDonatoetalNature388548554RegnieretalCell90373383、IKKiは、そのCOOH末端にα2領域を含有していないことが分かりIntImmunol1113571362、これがNEMO結合ドメインであるということと一致して、我々は、IKKiが、GSTNEMOとは相互作用しないことをプルダウン検定で見いだした図4C。この発見は、NEMOはIKKiの機能的活性には必要ではないことを示唆しており、これは、IKKiがTNFαまたはIL1βの誘導するシグナルのいずれにも応答できないことでも、裏付けられているIntImmunol1113571362。実施例4:NBD中のアミノ酸残基の変異NEMO結合ドメインNBDと指定するIKKβのα2領域と、IKKαの同等の6個のアミノ酸配列とが、NEMOとの相互作用にとって重要であると確信したところで、L737からL742までの6個のアミノ酸を欠失させたIKKβの欠失変異体delNBDを構築した。この欠失変異体はGSTNEMOと結合しなかった図4D。NBDの予測上の構造的及び生化学的特徴を、周囲の残基との関連で調べたところ、これが、IKKβCOOH末端の親水性領域内で、柔軟性のない疎水性のポケットを構成していることが示唆された図4E。このことは、NBDが、結合したNEMOの一番目のαへリックス領域内に埋没してしまい図2、水性の環境にこれが曝されるのが妨げられて、強力な分子間相互作用を維持する、というモデルを示唆している。この相互作用が実際、この疎水性部分の機能であるかどうかは、まだ調べなければならないが、W739又はW741のいずれかをアラニンに置換すると、NEMOのIKKβとの結合が妨げられることを我々は見いだした図4F。従って、これらの疎水性トリプトファン残基のそれぞれが、機能的NBDを維持するのに重要なのである。加えて、D737がアラニンに変異しても、NEMOの相互作用が妨げられたことから、この位置に負電荷の残基があることがNEMO機能にとって必要であることも、分かった。これらの変異とは対照的に、L737、S740又はL742をアラニンに置換しても、NEMO結合には影響を与えなかった。これらのアラニン置換がIKKβ機能に及ぼす作用を調べるために、ヒーラ細胞に、前記点変異体のそれぞれを、pBIIXルシフェラーゼレポータと一緒に同時トランスフェクトした。IKKβの基礎活性は結合NEMOのないときの方が高いという観察と合致して、NEMOに結合しないIKKβは、コントロールと同じレベルまで、NFκBを誘導した。これらの結果から、NEMOは、内因性IKKβ活性の下方調節に重要な役割を果たしていることが分かる。実施例3で解説したGSTプルダウン検定を利用して、NBDでの変異についてさらに解析を行い表1を参照されたい、NEMOのIKKβへの結合に及ぼすその影響ついて調べた。実施例5:NBDと相互作用してNEMO結合を遮断する作用薬NBDは比較的に小さいため、コアIKK複合体の破壊を狙いとした化合物の開発にとって、魅力的なターゲットとなっている。IKKβNBDに延びる細胞透過性ペプチドを設計し、それらがIKKβNEMO相互作用を解離させる能力を調べることで、この方法の今日性を調査した。この研究で用いた二つのNBDペプチドの配列はDRQIKIWFQNRRMKWKKTALDWSWLQTE及びDRQIKIWFQNRRMKWKKTALDASALQTEであった。アンテナペディアホメオドメインantennapediahomeodomain配列JBiolChem2691044410450米国特許第5888762号;米国特許第6015787号;米国特許第6080724号を括弧内に入れ、WからAへの変異位置に下線を加えた。両ペプチドともDMSOで溶解させて、ストック濃度20mMとした。すべての実験で、DMSO単独のコントロールは、ペプチドなしコントロールから差がなかった。野生型NBDペプチドは、IKKβのT735からE745までの領域を、膜移行を媒介することが示されているアンテナペディアホメオドメインの第三へリックスJBiolChem2691044410450を由来とする配列に融合させたものから構成した。変異体は同一であるが、例外としてNBDのトリプトファン残基W739及びW741をアラニンに変異させてあった。図5Aは、野生型のNBDが、GSTNEMOによる[35S]標識付IKKβのプルダウン及びGSTIKKβによる[35S]標識付NEMOのプルダウンを、インビトロで用量依存的に抑制し、変異型は抑制しなかったことを示す。このNBDペプチドが細胞内へ進入してIKKβNEMO相互作用を抑制する能力について調べようと、ヒーラ細胞をこれらペプチドと一緒に様々な時間、インキュベートし、抗NEMOを用いてそのIKK複合体を免疫沈降させた。インビトロでのデータ図5Aと合致して、野生型は内因性IKK複合体の形成を損なったが、変異型は損なわなかった図5B。実施例6:NEMO機能を遮断する作用薬次に、シグナルにより誘導されるNFκBの活性化に及ぼすこのNBDペプチドの作用を調べた。ヒーラ細胞にpBIIXルシフェラーゼレポータをトランスフェクトした後、細胞を野生型又は変異型ペプチドと一緒にプレインキュベートし、TNFαで処置し、NFκB活性化をルシフェラーゼレポータ検定で測定した。図5C左側パネルに示すように、野生型NBDペプチドは、TNFαで誘導されるNFκB活性化を抑制したが、変異型では何の作用もなかった。興味深いことに、基礎NFκB活性は、野生型ペプチドで処置すると上昇した図5C;右側パネル、これは、前の変異解析図3E-F及び4Gの結果と一致する発見である。このことは、NEMOを除去すると、IKKの基礎内因性活性が上昇するが、TNFαに対するその応答性は喪失させることを、示している。電気泳動度シフトアッセイEMSAを用いた別の解析でも、野生型NBDペプチドだけが、TNFαで誘導される活性化やNFκBの核内移行を抑制したことを実証できた図5D。まとめると、これらの結果は、インタクトNBDペプチドが細胞内へ送達されると、IKKβNEMO間の相互作用が損なわれて、活性化NFκBEからの炎症誘発性シグナルが妨げられることを実証するものである。対照的に、NEMO相互作用を維持するのに重要なトリプトファン残基に変異を持つペプチドによる伝達では、何の作用もないのである。実施例7:Eセレクチンを下方調節できる作用薬炎症性応答の開始及び維持に関与するタンパク質の多くにとって、それらの遺伝子発現が誘導されるには、NFκBが活性化することが必要であるAnnuRevImmunol16225260MayGhoshImmunolToday198088。このようなタンパク質の一つであるEセレクチンはIL1又はTNFαなどの炎症誘発性刺激による活性化後の血管内皮細胞の管腔表面に発現する白血球接着分子であるJImmunol43616801687BevilacquaetalProcNatlAcadSciUSA8492389242CollinsetalFASEBJ9899909。Eセレクチン及び他のNFκB依存性接着分子の発現は、急性及び慢性炎症の部位に白血球が捕獲及び動員されるのに、重要である。前記NBDペプチドの抗炎症能を評価するために、始原ヒト臍静脈内皮細胞HUVECを野生型及び変異型ペプチドで予備処置し、Eセレクチンの発現をTNFαで誘導した。基礎NFκB活性化に及ぼす作用と一致して図5C、野生型NBDペプチドは低レベルのEセレクチン発現を誘導した図5E。しかし、TNFαで処置後は、この野生型ではEセレクチンの発現が著しく減少したが、変異型では減少しなかった図5E。野生型NBDペプチドによる抑制により、TNFαのない状態でこのペプチドが誘導するレベルまで、発現が減少した。本発明の重要性は二つのレベルで見ることができる。第一に、出願人は、NEMOがIKKと結合するのに必要な構造上の要件を特定し、IKKβとの結合は、NBD内の三つのアミノ酸D738、W739及びW741に依存していることを見いだした。さらに、NEMOは、IKKβの活性化で機能するだけでなく、IKK複合体の本来の基礎活性を抑制する上でも重要な役割を有するのである。二番目のレベルの重要性は、NBDをターゲットとする薬物の臨床上の明かな用途である。出願人は、NBDを包含する細胞透過性ペプチドは、TNFαで誘導されるNFαB活性化を抑制できるだけでなく、始原ヒト内皮細胞で、NFκB依存性標的遺伝子であるEセレクチンの発現を減少させることも、実証した。NBDは僅かに6アミノ酸長であり、従ってコアIKK複合体を損なうペプチドミメティック化合物を設計する方法は当業者の技術範囲内にある。複合体を破壊するこの作用は、IKKの基礎活性の上昇にあるため、NBDをターゲティングする化合物で処置すると、NFκBの活性を完全に遮断する投薬をしたときに起きるであろう、肝細胞アポトーシスを原因とするものなど、毒性の問題を避けることができる。このように、NBDの同定は、IKK複合体に活性化シグナルが達しないようにし、と同時に低レベルのNFκB活性は維持しつつも、毒性の副作用が生じる可能性を避けた新規な抗炎症薬物を開発する手段である。実施例8:インビボにおける炎症性応答の、NBDペプチドを媒介とする抑制急性炎症反応の二つの異なるモデルを用いて、動物における炎症性応答を抑制する能力について、当該NBDペプチドを調べた。一番目のモデルでは、ホルボール12ミリステート13アセテートを用いてマウスの耳に水腫を起こさせ、NBDペプチドを局所投与してその作用を測定した。PMAを用いた耳水腫は、以前に解説されたEurJPharmacol142197205通りに、年齢及び性別を同じにしたマウスの複式のグループで起こした。20μlのPMAをマウスの右耳に局所投与した。PMA投与後6時間で、耳の膨潤をマイクロゲージを用いて測定し、処置右側耳及び非処置左側耳の間の厚さの違いの平均値として表した。このデータの統計学的解析は、スチューデントのt検定を用いて行った。p<005の値を統計上有意とみなした。図6Aは、野生型ペプチドが、PMAで誘導される耳の肥厚を著しく減少させ77±3抑制;p005、デキサメタゾンで観察されるレベル。いずれのペプチドも、PMAなしで投与したときには何ら作用はなかった図示せず。二番目のモデルでは、ザイモサンを単独か、又は、デキサメタゾン又はNBDペプチドと組み合わせて腹腔内ip注射して、マウスに腹膜炎を起こさせた。ザイモサンで起こした腹膜炎では、前に解説されたImmunology95625630ように、年齢及び性別を合わせた複式グループのマウスで、腹腔滲出液を測定し、炎症性細胞の採集を行った。一部分の動物には、1mlのザイモサン1mgmlと、デキサメタゾン100mgml又はNBDペプチド200mgmlのいずれかとを同時に注射した。炎症性滲出液中のNOX硝酸及び亜硝酸化合物の濃度を、メーカのプロトコルに従って比色検定キットアレキシスコーポレーション社製を用いて測定した。図6Bに示すように、ザイモサンの注射により、炎症性滲出液が蓄積し、多核白血球PMNが、これらの動物の腹膜に移動した。マウスを野生型NBDペプチド又はデキサメタゾンで処置した場合、滲出液形成及びPMN蓄積が著しく減少したが、変異型では何ら影響はなかった。多様なインビボ研究で、滲出液形成及び白血球の炎症部位への移行に、NOが役割を果たしていることが実証されているIalentietalEurJPharmacol211177182IalentietalBrJPharmacol110701706IuvoneetalBrJPharmacol12313251330。従って、ザイモサンで処置したマウスの腹腔滲出液における、NBDペプチドのNOX蓄積に対する作用を調べた。図6C下側パネルは、デキサメタゾン及び野生型ペプチドがそれぞれ86±7及び66±4、NOXを減少させたが、変異型では何の作用もなかったことを示す。これらの結果は、滲出液形成及び細胞蓄積の減少が、NFκB活性化の抑制と、NO形成の減少とに密接に相関していることを実証したこれまでの研究と合致しているD’AcquistoetalEurJPharmacol369223236D’AcquistoetalNaunynSchmeideberg’sArchPharmacol360670675。従って、野生型NBDペプチドは、実験動物モデルでは、炎症の有効な抑制物質である。実施例9:NBDペプチドによる破骨細胞分化の抑制骨の形態発生及びリモデリングのプロセスには、骨芽細胞による骨マトリックスの合成と、破骨細胞による骨再吸収との間にバランスが維持されることが必要であるSudaetalEndocrRev136680SudaetalEndocrRev20345357。骨再吸収中の破骨細胞は、骨髄前駆細胞と、コロニー刺激因子CSF1、インターロイキン1IL1、腫瘍壊死因子αTNFα、IL6及びIL11を含め、様々な段階で破骨細胞分化に影響を与えるSudaetalEndocrRev136680SudaetalEndocrRev20345357多様な可溶性因子とから分化する多核巨細胞である。破骨細胞発生にとって重要な因子の一つは、RANKLNFκBリガンドの受容体活性化物質という名称の最近解説された分子であり、この分子は、ODFNature397315323LaceyetalCell93165176SudaetalEndocrRev20345357WongetalJLeukocBiol65715724YasudaetalProcNatlAcadSciUSA9535973602としても公知である。RANKLの受容体は、RANKNFκBの受容体活性化物質という名称のTNF受容体ファミリーの仲間でありNature390175179DougalletalGenesDev1324122424、RANKLが結合すると、NFκB活性化が誘導されるAndersonetalNature390175179DarnayetalJBiolChem2732055120555DarnayetalJBiolChem274772431SudaetalEndocrRev20345357WongetalJBiolChem2732835528359。さらに、破骨細胞の分化はNFκB活性化にも依存しており、遺伝子ターゲティング研究では、成熟破骨細胞は、p50及びp52NFκBサブユニット欠損マウスでは発生できないことが実証されているFranzosoetalGenesDev1134823496。骨粗鬆症は、破骨細胞に依存する骨再吸収が媒介する広汎な骨量減少を特徴とする重篤な衰弱性疾患であるSudaetalEndocrRev136680SudaetalEndocrRev20345357。従って、NFκBの活性化を破骨細胞前駆細胞で選択的に抑制すると、破骨細胞分化が妨げられて、骨粗鬆症の治療のための治療上有効な薬物の基礎となる可能性がある。よって、本NBDペプチドが破骨細胞分化に及ぼす作用を、以前に解説されたインビトロモデルJimietalExpCellRes2478493を利用して調べた。48ウェル組織培養プレートに接種したマウス骨髄細胞を、ヒトマクロファージコロニー刺激因子MCSF20ngml及びヒトRANKL100ngmlと一緒に、6日間、様々な濃度625、125及び25mMの変異型もしくは野生型NBDペプチドの不在下又は存在下でインキュベートした。その後これらの細胞を固定し、破骨細胞表現型マーカである酒石酸塩耐性酸性ホスファターゼTRAPで染色し、4つ以上の核を含有するTRAP陽性多核性細胞を破骨細胞として計数した。三重複試料を計数し、結果を平均値±SDで計算した。図7に示すように、野生型ペプチドは破骨細胞分化を用量依存的に抑制したが、変異型ペプチドはしなかった。このデータは、NFκB活性化を抑制する細胞透過性NBDペプチドで、コアIKK複合体を破壊すると、RANKLで誘導される破骨細胞分化が妨げられることを実証しており、NBDを特異的に狙う薬物は、骨粗鬆症の治療にとって有効であろうことを示唆している。これらのインビトロ研究の延長として、同じペプチドを、インビボで骨粗鬆症に及ぼす作用について解析することもできる。重篤な骨粗鬆症を呈する卵巣切除マウスチャールズリバーラブズを、このNBDペプチドで処置し、処置期間中の骨密度に対する作用を調べる。実施例10:NFκBが媒介する他の疾患に対するNBDペプチドの作用加えて、NBDペプチドが喘息に及ぼす作用を調べることも可能である。細気管支上皮細胞、T細胞及び細気管支マクロファージでのNFκB活性化が、喘息患者及び喘息のモデル動物の気道で観察されているRayCohnJClinInvest104985993ChristmanetalChest11714821487。さらに、喘息を誘発する物質の多くはNFκB活性化を引き起こし、喘息に関与するタンパク質例えば白血球接着分子、多種のケモカイン、誘導性酸化窒素シンターゼなどをコードする遺伝子の多くがNFκB依存性である。樹立された喘息のマウスモデルKleebergeretalAmJPhysiol258313320を用いて、NBDペプチドを噴霧投与したときの、喘息に関連するこれらの状態の進行への作用を調べることもできる。同様な態様で、敗血症性ショックに対するNBDペプチドの作用も測定することができる。敗血症性ショックには、リポ多糖体LPSなどの細菌性エンドトキシンが誘導する多くのNFκB依存性遺伝子即ちTNF、IL1の発現が関与している。LPSは、グラム陰性細菌の細胞壁の主要な構成成分を成し、免疫原性が高く、内因性発熱物質IL1及びTNFの産生を刺激するSelletalImmunologyImmunopathologyImmunityAppletonLange。敗血症性ショックに対するNBDペプチドの作用を調べるには、マウスにNBDペプチド及びLPSを注射し、動物の生存率を評価する。実施例11:NEMOとの相互作用におけるNBD内の各アミノ酸の相対的寄与及び重要性上述の実施例で示したように、IKKα及びIKKβのNEMO結合ドメインの二重アラニン変異体や、三重変異体LSLを作れば、NEMO結合に対するこれらの残基の重要性に関する前記データを裏付けるのに役立つであろう。NEMO結合又はNFκB活性化のいずれにも、上記の変異は作用を及ぼさないのと対照的に、NBD内のアスパラギン酸残基D738をアラニンに置換すると、IKKβのNEMOへの結合が妨げられた。さらに、この置換により、IKKβの基礎NFκB活性化能力が2乃至3倍に上昇した。これらの結果は、IKK複合体の基礎活性を維持するのに、NEMO結合が一定の役割を果たしていることを実証するものである。興味深いことに、ヒーラ細胞を細胞透過性NBDペプチドで処置しても、基礎NFκB活性はある程度、上昇したことから、NEMO結合が失われると基礎IKK活性が上昇することが、さらに裏付けられた。NBD内の738位の残基の性質を調べるために、アスパラギン酸をアスパラギンD738N又はグルタミン酸D738E;図8Aのいずれかに置換した。これらの保存的置換は、この位置にある残基の形状N又は形状及び電荷Eのいずれかを維持するものである。図8Bに示すように、いずれの置換も、IKKβのNEMO結合能には影響を与えなかったが、アラニン置換では結合が妨げられた。これらのデータは、IKKβ及びNEMO間の相互作用にとって重要なのは、この位置にあるアミノ酸側鎖の電荷ではなく形状特に二番目の炭素の存在であることを、実証している。ここに開示した前述の観察と一致して、いずれの変異も、IKKβの基礎活性には影響を及ぼさなかったが、アラニンでの置換では、活性が上昇した図8C。上述したように、NBD内のトリプトファン残基W739及びW741は両方とも、NEMOとの相互作用を維持するのに重要である。これらの位置にある残基の芳香族の構造を維持するような保存的置換の影響を、フェニルアラニンF又はチロシンYのいずれかにトリプトファンを置換して、調べた図9A。さらに、両トリプトファンをアルギニンに変異させたが、これは、最も普通に天然で起きるトリプトファン変異である、コーディングコドン内に一箇所の塩基の変化だけを要する非保存的置換である。図9Bに示すように、W739F及びW739Y変異体の両方とも、IKKβと同程度にNEMOと結合したが、W739Rは結合しなかった図9C。アラニン置換の作用図9Bと合わせると、これらの発見は、この位置にある残基の芳香族性が、NBDの機能にとって重要であることを示している。W739と同様、W742をフェニルアラニンW742Fに置換すると、NEMOとの結合に影響は出なかったが、アルギニンW742Rに変異させると、結合が妨げられた図9Dと判断した。W739とは対照的に、チロシンW742Yに置換すると、NEMOとの結合が妨げられたことから、この位置にあるアミノ酸側鎖に水酸基部分が存在すれば、NEMOの結合を妨げるのに充分であることが実証された。この発見は、NBD内のある残基が、たとえそれが人工的に挿入されたアミノ酸であっても、リン酸化すれば、IKKβのNEMOとの結合が妨げられることを示唆していることになろう。実施例12:致死量リポ多糖体マウスモデルにおける抗炎症化合物の評価この実験では、本発明の抗炎症化合物が、致死量のリポ多糖体LPSを与えたマウスを救助する能力を評価した。LPSは、敗血症で見られる、死亡を含む多くの応答を誘発する細菌生成物である。このモデルでは、サルモネラ-チフィムリウムSalmonellatyphimuriumLPSのリン酸緩衝血清PBS溶液30mgkg600μg20gマウスを、オスのC57BL6マウスに静注投与した。この用量は、これを投与したマウスの100で致死量であることをコントロール実験で確定された量である。マウスは、このLPS注射直後と、LPS注射から24時間後に、テストペプチドを静注1ジメチルスルホキシドのPBS溶液に溶かしてして処置した。LPS投与後最長で8日間、一日当たり2回、マウスを観察し、マウスの生存期間及び生存数を記録した。この研究結果を表2に示すが、同表では、各ペプチド及び用量について、投薬したマウスの合計数及び5日後の生存マウス数を示す。表2に示した結果は、このモデルでは、化合物2、3、及び5-11を5mgkgの用量で静脈投与したときに、致死量のLPS投与からの有意な保護があったことを実証している。また化合物10は1mgkg静注の用量でも有意な保護をもたらした。実施例13:コンカナバリンA誘発性肝炎におけるペプチドの評価この実験では、本発明の抗炎症化合物が、コンカナバリンAで誘発した肝炎からマウスを救助する能力。コンカナバリンAは糖質に結合する種類のタンパク質であるレクチンである。あるタンパク質の一部が糖質である場合、このレクチンはそのタンパク質に結合する。コンカナバリンAは、細胞表面にあるタンパク質に結合することで、Tリンパ球を含む数多くの細胞を刺激する。これらのTリンパ球は、コンカナバリンAによる刺激で放出される他の媒介物質と協働して、やはりコンカナバリンAを結合させた肝細胞を攻撃して、肝細胞を死滅させる。Tリンパ球のこのような関与により、このモデルは、ヒトのウィルス感染に似たものとなっている。しかしながら、この急性モデルでは、TNFα応答もその一部を成す。体重18g乃至22gの40匹のオスのC57BL/6マウスを、下に示すようにそれぞれ8匹のマウスから成る5つの処置群に分けた。マウスに拘束具を着け、テストペプチド又は賦形剤を1DMSOのPBS溶液に加えたものを尾に静脈注射ivした。これらマウスには、すぐに、15mgkgのコンカナバリンAの無菌PBS溶液を静脈注射した。注射量は5mlkg100μI20gマウスであり、コンカナバリンA濃度は30mgmlであった。翌朝18乃至24時間後、これらのマウスをCO2吸入で安楽死させ、心臓穿刺で血液を採集した。次に血清を分離し、AST及びALTについて分析した。この研究の結果を表4に示す。ALT値及びAST値はシグマ-フランケル単位/ml、平均値±SEMで表してある。上記の結果は、化合物10が、5mgkgの用量で、コンカナバリンAで誘発させた肝損傷から保護できることを示す。肉眼病理でもこの結論が裏付けられ、肝臓はコンカナバリンAで損傷したが、この損傷は、5mgkgの用量の化合物10で妨げられたことが示唆された。当業者であれば、ごく通常の実験を行うのみで、ここに解説した本発明の具体的実施例と同等の例を数多く認識され、又は確証できることであろう。このような同等物は、以下の請求の範囲の包含するところと、意図されている。"