胴体の一端部に第1鍔部を形成し、他端部に第2鍔部を形成したボビン本体と、一定の線径寸法を有し、前記ボビン本体の前記胴体において、前記第1鍔部と前記第2鍔部との間に密着状態で軸方向に沿って繰り返し連続巻回されて多段に積層された導電線と、前記第1鍔部の内壁部に設けられ、前記導電線の導出部を沿わせて外部に導出するための引出溝と、前記胴体の前記第1鍔部と接する隅角部で前記引出溝が存する位置に、前記胴体の周方向で前記導電線の巻回方向に沿って一定の長さだけ延設された弧状の条線部とを具備し、前記導電線が前記胴体に前記引出溝が存する位置から第一段目として巻回され始め、一周した前記導電線の素線が第二段目を形成する際、前記条線部が前記第二段目の素線を外接状態で支えることにより、前記導電線の隣接する素線同士が密着して整列することを特徴とする電磁ソレノイド用ボビン。前記条線部は横断面矩形であり、前記胴体の周方向に沿う幅寸法が前記導電線の前記線径寸法の3/5~4/5倍であり、前記胴体の径方向に沿う高さ寸法が前記線径寸法の4/5~5/5倍であることを特徴とする請求項1に記載の電磁ソレノイド用ボビン。前記条線部の円周角は、20~40度の角度範囲に設定されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁ソレノイド用ボビン。前記条線部は、横断面積が前記導電線の巻回方向に沿って漸増するテーパ線状に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁ソレノイド用ボビン。前記条線部は、横断面積が前記導電線の巻回方向に沿って段階的に増加する段付線状に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁ソレノイド用ボビン。前記導電線の線径寸法は、0.2mm~0.7mmの数値範囲に設定されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁ソレノイド用ボビン。胴体の一端部に第1鍔部を形成し、他端部に第2鍔部を形成したボビン本体と、一定の線径寸法を有し、前記ボビン本体の前記胴体において、前記第1鍔部と前記第2鍔部との間に密着状態で軸方向に沿って繰り返し連続巻回されて多段に積層された導電線と、前記第1鍔部の内壁部に設けられ、前記導電線の導出部を沿わせて外部に導出するための引出溝と、前記胴体の前記第1鍔部と接する隅角部で前記引出溝が存する位置に、前記胴体の周方向で前記導電線の巻回方向に沿って一定の長さだけ延設された弧状の条線部とを具備し、前記導電線が前記胴体に前記引出溝が存する位置から第一段目として巻回され始め、一周した前記導電線の素線が第二段目を形成する際、前記条線部が前記第二段目の素線を外接状態で支えることにより、前記導電線の隣接する素線同士を密着して整列することを特徴とする電磁ソレノイド用コイル体。前記条線部は横断面矩形であり、前記胴体の周方向に沿う幅寸法が前記導電線の前記線径寸法の3/5~4/5倍であり、前記胴体の径方向に沿う高さ寸法が前記線径寸法の4/5~5/5倍であることを特徴とする請求項7に記載の電磁ソレノイド用コイル体。前記条線部の円周角は、20~40度の角度範囲に設定されていることを特徴とする請求項7に記載の電磁ソレノイド用コイル体。前記条線部は、横断面積が前記導電線の巻回方向に沿って漸増するテーパ線状に形成されていることを特徴とする請求項7に記載の電磁ソレノイド用コイル体。前記条線部は、横断面積が前記導電線の巻回方向に沿って段階的に増加する段付線状に形成されていることを特徴とする請求項7に記載の電磁ソレノイド用コイル体。前記導電線の線径寸法は、0.2mm~0.7mmの数値範囲に設定されていることを特徴とする請求項7に記載の電磁ソレノイド用コイル体。特許文献1では、ワイヤを巻取りリールの内側から通して巻くので、自動巻き化を実現することができない。特許文献2では、ワイヤを胴体の誘導溝に沿わせるように案内する突起を形成しているため、突起が大きくなりスペースが生じ、スプールに対するワイヤの巻回時、ワイヤの巻回量が減少し、ワイヤの積層密度が減少する可能性がある。特許文献3では、突条部の横断面が三角形であり、第一段目のワイヤの素線が突条部の基底部に圧接する構成のため、特許文献1と同様に、第一段目のワイヤが巻回圧を受けると、ワイヤが突条部の基底部から斜辺にスライドし、ワイヤの素線同士に位置ずれが生じて乱巻きを起こす虞がある。また、特許文献4では、コイルワイヤの巻回ターンを切り換えるためのガイド非形成部を巻芯部の構成面に設けているため、構成面のうちコイルワイヤ案内部に近接する部分は、巻線ガイドの存しない空間領域となっている。このため、第2段目のコイルワイヤが巻回圧を受けると、第1段目のコイルワイヤを滑って空間領域に落ち込み乱巻きとなる虞がある。本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、その目的は、導電線を高密度かつ高占積率で巻回積層することが可能となり、導電線が巻回圧を受けても素線同士に巻き崩れが起きることなく確実な整列巻きを維持することができ、しかも整列巻きが簡素な構成で実現可能となり、導電線の自動巻き化が可能となり、コスト的に有利で生産性に優れた電磁ソレノイド用ボビンおよび電磁ソレノイド用コイル体を提供することにある。請求項1および請求項7についてボビン本体は、胴体の一端部に第1鍔部を形成し、他端部に第2鍔部を形成している。導電線は、一定の線径寸法を有し、ボビン本体の胴体において、第1鍔部と第2鍔部との間に密着状態で軸方向に沿って繰り返し連続巻回されて多段に積層されている。引出溝は、第1鍔部の内壁部に設けられ、導電線の導出部を沿わせて外部に導出する。弧状の条線部は、胴体の第1鍔部と接する隅角部で引出溝が存する位置に、胴体の周方向で導電線の巻回方向に沿って一定の長さだけ延設されている。導電線が胴体に引出溝が存する位置から第一段目として巻回され始め、一周した導電線の素線が第二段目を形成する際、条線部が第二段目の素線を外接状態で支えることにより、導電線の隣接する素線同士が密着して整列する。胴体を一周した導電線の素線が第二段目を形成する際、条線部が第二段目の素線を外接状態で支えるので、導電線を上段に巻き続ける際に、下段の導電線が上段の導電線から巻回圧を受けても、素線同士が左右上下のいずれの方向にも滑らず、巻き崩れを起こすことなく確実な整列巻きを維持することができる。導電線の整列巻きが維持されることに伴い、乱巻きが生じる虞がなくなり、ワイヤ巻回装置による導電線の自動巻き化が可能となる。これに伴い、コイル体を防水防塵用の樹脂モールドで被覆する際、樹脂モールドも外周が面一の均等面となるため、被取付部に対する良好な取付け精度を維持することができる。また、条線部は、第二段目の素線に外接する構成のため、小寸法でよく省スペースが図られる。この結果、導電線を簡素な構成により高密度かつ高占積率で巻回積層することが可能となり、コスト的に有利で優れた生産性が得られて車両に搭載する電装部品として好適となる。請求項2および請求項8について条線部は横断面矩形であり、胴体の周方向に沿う幅寸法が導電線の線径寸法の3/5~4/5倍であり、胴体の径方向に沿う高さ寸法が線径寸法の4/5~5/5倍である。このため、条線部は小寸法で簡素な構成となり、コスト的に有利である。請求項3および請求項9について条線部の円周角は、20~40度の角度範囲に設定されているため、条線部の長さは小寸法であり、簡素な構成でコスト的に有利である。請求項4および請求項10について条線部は、横断面積が導電線の巻回方向に沿って漸増するテーパ線状に形成されている。一般に、胴体の第1鍔部と接する隅角部には、巻回方向に沿って漸次幅広となる三角形状の空き領域が形成されるため、テーパ線状を成す条線部を隅角部にスペースを余すことなく効率的に延設することができる。請求項5および請求項11について条線部は、横断面積が導電線の巻回方向に沿って段階的に増加する段付線状に形成されているため、請求項4および請求項10と同様な効果を有する。請求項6および請求項12について導電線の線径寸法は、0.2mm~0.7mmの数値範囲に設定されているため、車両用の電装部品として電磁ソレノイド用ボビンおよび電磁ソレノイド用コイル体に用いる導電線として好適である。本発明による電磁ソレノイド用ボビンおよび電磁ソレノイド用コイル体では、導電線を上段に巻き重ねる際、下段の導電線が上段の導電線から巻回圧を受けても、素線同士が巻き崩れを起こすことなく確実な整列巻きが実現可能な構成を実施例により具体化する。実施例1の構成図1ないし図3は本発明の実施例1を示す。図1における電磁ソレノイド1は、各種のバルブの開閉を行うアクチュエータをはじめ、ディスチャージ形前照灯のローハイを配光制御するシェード、照射方向を上下調節するレベライザー、照射方向を左右に調整するAFS、および自動変速機を搭載した車両AT車のシフトレバーロック装置等に使用される。電磁ソレノイド1は、ボビン本体2と、ボビン本体2に後述する導電線3を装着形成したコイル体4とを有している。コイル体4は、外周を防水防塵用の樹脂モールド5で被覆されるとともに、一対のターミナルブレード6一方のみ図示を備えた端子部7をモールド成形により設けている。ボビン本体2は、図2a、bに示すように、円筒状の胴体2aを有し、胴体2aの一端部に第1鍔部2bを形成し、他端部に第2鍔部2cを形成している。第1鍔部2bの内壁から第2鍔部2cの内壁までの長さ寸法Dを導電線3の線径寸法EのN倍としている。第1鍔部2bの内壁には、導電線3の導出部図示せずを胴体2a側からターミナルブレード6に案内する導出溝2dが形成されている。導電線3は、後述するように、胴体2aにおいて第1鍔部2bと第2鍔部2cとの間で、軸方向に沿って螺旋状に繰り返し往復巻回することにより、導電線3が密着状態となって多段に連続積層される。この場合、導電線3の線径寸法Eは、例えば0.35mmとしているが、図1に示す電磁ソレノイド用コイル体9および電磁ソレノイド用ボビン10の導電線3としては0.2mmから0.7mmの寸法範囲にあればよい。胴体2aの第1鍔部2bに接する隅角部において、導出溝2dの近傍に位置する場所を始点Pとすると、胴体2aの外表面において、所定のピッチを有する螺旋溝2eが始点Pから第2鍔部2cに向かって連続的に刻設されている。螺旋溝2eは一定のねじれ角を有するので、螺旋溝2eを始点Pから刻設し始めて胴体2aを一周すると、胴体2aの隅角部で導出溝2eの近傍には、図2dに示すように、螺旋溝2eを含まない微小で細長な三角状の空き領域Spが生じる。空き領域Spにおいて、胴体2aの外表面には、所定の長さを有する弧状の条線部8が周方向に沿って一体的に延設されている{図2a、c、d参照}。条線部8は矩形の横断面を有し、その横断面積は導電線3の巻回方向T1に沿って一定になっている{図3a参照}。条線部8は、図3b、cに示すように、胴体2aの周方向に沿う幅寸法W1、ならびに胴体2aの径方向に沿う高さ寸法H1を有する。幅寸法W1を導電線3の線径寸法Eの3/5~4/5倍にし、高さ寸法H1を線径寸法Eの4/5~5/5倍に設定している。また、条線部8の始端部8aと終端部8bとが成す円周角θは、20~40度の角度範囲に設定されている。導電線3の巻始めの素線3aを始点Pから螺旋溝2eに沿わせて胴体2aに第一段目F1として巻回し{図2b参照}、第二段目F2として素線3bを空き領域Spに戻る時、条線部8の稜角部8cが第二段目F2の素線3bに当接して素線3bを外接状態で支持する{図2d参照}。ここで、空き領域Spに条線部8が設けられていない構成を実施例1の比較例として図4に示す。すなわち、導電線3を胴体2aに巻回する際、図4に二点鎖線で示すように、導電線3のうち第二段目F2の素線3b1が第一段目F1の巻始めの素線3a1の外周部をスライドして空き領域Spに落下し、続いて第三段目F3の素線3c1が第二段目の素線3b1の位置に滑り落ちる。この状態で、第三段目F3の素線3c1および第四段目F4の素線3d1を巻き続けると、各段で巻き崩れが累積して最外周面が凹凸状に起伏する乱巻き状態となる。実施例1の効果しかしながら、上記構成では、胴体2aを一周した導電線3の素線3bが第二段目F2を形成する際、図2dに示すように、条線部8が第二段目F2の素線3bを外接状態で支えるので、導電線3を上段に巻き続ける際に、下段の導電線3が上段の導電線3から巻回圧を受けても、素線3a~3d同士が左右上下のいずれの方向にも滑らず、巻き崩れを起こすことなく確実に整列巻きを維持することができる。すなわち、導電線3の隣接する素線3b同士が密着して安定し、素線3b同士の間に位置ずれが生じないため、第二段目F2の素線3bに多段に巻回される第三段目F3、第四段目F4など上段の素線3c、3dが下段の素線3a、3b間に食い込むことなく安定し、導電線3が多重に積層された整列巻きが実現する。導電線3の整列巻きが維持されることに伴い、乱巻きが生じる虞がなくなり、ワイヤ巻回装置図示せずによる導電線3の自動巻き化が可能となる。これに伴い、コイル体4を防水防塵用の樹脂モールドで被覆する際、樹脂モールド5も外周が面一の均等面となるため、被取付部に対する良好な取付け精度を維持することができる。また、条線部8は、第二段目F2の素線3bに外接する構成のため、小寸法でよく省スペースが図られる。この結果、導電線3を簡素な構成により高密度かつ高占積率で巻回積層することが可能となり、コスト的に有利で優れた生産性が得られて車両に搭載する電装部品として好適となる。条線部8は横断面矩形であり、幅寸法W1を導電線3の線径寸法Eの3/5~4/5倍にし、高さ寸法H1を線径寸法の4/5~5/5倍に設定している。このため、条線部8は簡素な構成となり、省スペース化が図られてコスト的に有利である。また、条線部8の円周角θは、20~40度の角度範囲に設定されているため、条線部8の長さは小寸法であり、簡素な構成でコスト的に有利である。導電線3の線径寸法Eは、0.2mm~0.7mmの数値範囲に設定されているため、車両用の電装部品として電磁ソレノイド用コイル体9および電磁ソレノイド用ボビン10に用いる導電線3として好適である。実施例2の構成図5は本発明の実施例2を示す。実施例2が実施例1と異なるところは、図5aに示すように、条線部8の横断面積を導電線3の巻回方向T1に沿って漸増するテーパ線状に形成したことである。すなわち、条線部8における始端部8aの幅寸法W2を導電線3の線径寸法Eの3/5~4/5倍にし、高さ寸法H2を導電線3の線径寸法Eの4/5~5/5倍に設定している{図5b参照}。また、条線部8における終端部8bの幅寸法W3およびの高さ寸法H3を導電線3の線径寸法Eに等しく設定している{図5c参照}。胴体2aの第1鍔部2bと接する隅角部には、巻回方向T1に沿って漸次幅広となる三角形状の空き領域Spが形成されるため、テーパ線状を成す条線部8を隅角部にスペースを余すことなく効率的に延設することができる。実施例3の構成図6は本発明の実施例3を示す。実施例3が実施例2と異なるところは、図6aに示すように、条線部8が途中部位で段差部8s、8tを有するように設定したことである。すなわち、条線部8は、横断面積が導電線3の巻回方向T1に沿い、段差部8s、8tで段階的に増加する段付線状に形成されている。実施例3でも、実施例2と同様な効果が得られる。なお、条線部8に設けた段差部8s、8tは二個に限らず、三個、四個、あるいはそれ以上であってもよい。変形例a上記実施例における条線部8の横断面は矩形に限らず、円形、三角形、方形、あるいは六角や七角などの多角形であってもよい。b条線部8を、第2鍔部2c側の隅角部にも設け、左右の条線部8が胴体2aの中央部に対して点対称となるように配置してもよい。cまた、導出溝2dについては、第1鍔部2bに限らず、第2鍔部2cに設けてもよい。