"振動源側に取り付けられ、該振動源側の振動を減衰するダイナミックダンパであって、互いに対向する2つの対向壁を有する取付部材と、上記両対向壁の間に設けられた質量部材と、上記両対向壁の間で且つ上記質量部材における上記対向壁の長手方向両側にそれぞれ設けられ、上記各対向壁と上記質量部材における上記対向壁の長手方向に互いに対向する対向面とをそれぞれ連結する連結部を有する弾性体とを備えることを特徴とするダイナミックダンパ。請求項1記載のダイナミックダンパであって、上記各連結部は、上記両対向壁の対向方向に延びるように設けられ、上記両対向壁を互いに連結する第1連結部と、上記第1連結部と上記質量部材の上記対向面との間に上記対向壁の長手方向に延びるように設けられ、上記第1連結部と上記質量部材の上記対向面とを互いに連結する第2連結部とを有することを特徴とするダイナミックダンパ。請求項2記載のダイナミックダンパであって、上記第2連結部は、上記第1連結部と上記質量部材の上記対向面との間にそれぞれ複数ずつ設けられ、上記対向壁の長手方向同じ側に設けられた上記複数の第2連結部は、互いに上記第1連結部の上記両対向壁の対向方向に間隔を開けて配置されていることを特徴とするダイナミックダンパ。請求項2又は3記載のダイナミックダンパであって、上記第1連結部は、その延長方向中央部が両端部よりも上記対向壁の長手方向一方側に突出するように形成されていることを特徴とするダイナミックダンパ。請求項2乃至4のいずれか1項記載のダイナミックダンパであって、上記第1連結部は、その延長方向中央部が両端部よりも上記対向壁の短手方向一方側に突出するように形成され、上記第1連結部の上記対向壁への連結位置は、該対向壁の短手方向において、上記第2連結部の、上記質量部材の上記対向面への連結位置からずれていることを特徴とするダイナミックダンパ。請求項2乃至5のいずれか1項記載のダイナミックダンパであって、上記第1連結部は、上記質量部材における上記対向壁の長手方向両側にそれぞれ複数ずつ設けられ、上記対向壁の長手方向同じ側に設けられた上記複数の第1連結部は、互いに上記対向壁の短手方向にずれて配置されていることを特徴とするダイナミックダンパ。しかしながら、ゴム弾性体が細めに形成されているため、質量部材の振動、特に上記対向壁の長手方向及び短手方向の振動によってゴム弾性体に歪みが発生し、最悪の場合、ゴム弾性体が破損する虞がある。さらに、ゴム弾性体が破損すると、質量部材が脱落する虞がある。そこで、ゴム弾性体の破損を防ぐべくその耐久性を向上させるためにゴム弾性体を太く断面積を大きくすることが考えられる。しかし、ゴム弾性体を上記のレイアウトのまま太くするとゴム弾性体のバネ定数が変化し、ダイナミックダンパの共振周波数がシフトしてしまうという問題がある。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、ダイナミックダンパの共振周波数を保持しつつ弾性体の耐久性を向上させることにある。第1の発明は、振動源側に取り付けられ、該振動源側の振動を減衰するダイナミックダンパであって、互いに対向する2つの対向壁を有する取付部材と、上記両対向壁の間に設けられた質量部材と、上記両対向壁の間で且つ上記質量部材における上記対向壁の長手方向両側にそれぞれ設けられ、上記各対向壁と上記質量部材における上記対向壁の長手方向に互いに対向する対向面とをそれぞれ連結する連結部を有する弾性体とを備えることを特徴とするものである。ここで、一般に、弾性体を長くすることによって、弾性体を太くし且つ弾性体のバネ定数を保持することができる。すると、上記第1の発明により、弾性体の各対向壁と質量部材とを連結する長さ以下、弾性体自由長というを従来よりも長くすることができるため、弾性体を太くし且つバネ定数を保持することができる。このため、ダイナミックダンパの共振周波数を保持しつつ弾性体の耐久性を向上させることができる。すなわち、従来のダイナミックダンパにおける弾性体自由長は、各対向壁から質量部材の上下面までの長さである。一方、本発明のダイナミックダンパは、弾性体が、両対向壁の間で且つ質量部材における対向壁の長手方向両側にそれぞれ設けられ、各対向壁と上記質量部材における上記対向壁の長手方向に互いに対向する対向面とをそれぞれ連結する連結部を備えているため、本発明のダイナミックダンパにおける弾性体自由長は、少なくとも従来の弾性体自由長よりも長くなる。従って、弾性体のバネ定数を保持しつつ弾性体を太くすることができるため、ダイナミックダンパの共振周波数を保持しつつ弾性体の耐久性を向上させることができる。第2の発明は、上記第1の発明において、上記各連結部は、上記両対向壁の対向方向に延びるように設けられ、上記両対向壁を互いに連結する第1連結部と、上記第1連結部と上記質量部材の上記対向面との間に上記対向壁の長手方向に延びるように設けられ、上記第1連結部と上記質量部材の上記対向面とを互いに連結する第2連結部とを備えることを特徴とするものである。これにより、各連結部が、両対向壁を連結する第1連結部と、該第1連結部と質量部材の上記対向面との間に対向壁の長手方向に延びるように設けられ、第1連結部と質量部材の上記対向面とを互いに連結する第2連結部とを備えているため、その弾性体自由長は、少なくとも第2連結部の分だけ従来の弾性体自由長よりも長くなる。従って、弾性体のバネ定数を保持しつつ弾性体を太くすることができるため、ダイナミックダンパの共振周波数を保持しつつ弾性体の耐久性を向上させることができる。また、本発明のダイナミックダンパでは、弾性体が質量部材における対向壁の長手方向両側に配置されて該質量部材を該長手方向両側から支持しているので、該質量部材が振動時に対向壁に平行な平面内で重心周りに回転するのを抑制できる。従って、ダイナミックダンパの振動時に弾性体が捩れるのを抑制できるので、弾性体の耐久性をより向上させることができる。第3の発明は、上記第2の発明において、上記第2連結部は、上記第1連結部と上記質量部材の上記対向面との間にそれぞれ複数ずつ設けられ、上記対向壁の長手方向同じ側に設けられた上記複数の第2連結部は、互いに上記第1連結部の上記両対向壁の対向方向に間隔を開けて配置されていることを特徴とする。これにより、対向壁の長手方向同じ側に設けられた複数の第2連結部が互いに第1連結部の両対向壁の対向方向に間隔を開けて配置されているので、質量部材が振動時に対向壁に平行な平面内で重心周りに回転するのを抑制できる。従って、ダイナミックダンパの振動時に弾性体が捩れるのを抑制できるので、弾性体の耐久性をより向上させることができる。第4の発明は、上記第2又は第3の発明において、上記第1連結部は、その延長方向中央部が両端部よりも上記対向壁の長手方向一方側に突出するように形成されていることを特徴とする。これにより、第1連結部が、その延長方向中央部が両端部よりも対向壁の長手方向一方側に突出するように形成されているので、第1連結部が対向壁の長手方向において真っ直ぐに延びている場合よりも弾性体自由長を長くすることができる。従って、弾性体のバネ定数を保持しつつ弾性体をより太くすることができるので、ダイナミックダンパの共振周波数を保持しつつ弾性体の耐久性をより一層向上させることができる。第5の発明は、上記第2乃至第4のいずれか1つの発明において、上記第1連結部は、その延長方向中央部が両端部よりも上記対向壁の短手方向一方側に突出するように形成され、上記第1連結部の上記対向壁への連結位置は、該対向壁の短手方向において、上記第2連結部の、上記質量部材の上記対向面への連結位置からずれていることを特徴とする。これにより、第1連結部は、その延長方向中央部が両端部よりも対向壁の短手方向一方側に突出するように形成されているので、質量部材が振動して上記短手方向他方側に移動すると、両端部から該延長方向中央部に向かう力が働き、該延長方向中央部が上記短手方向他方側に移動するのを妨げられる。従って、第1連結部の上記短手方向の変形が抑制されるので、弾性体の該短手方向の剛性を向上させることができる。また、第1連結部が対向壁の短手方向において真っ直ぐに延びている場合よりも弾性体自由長を長くすることができるので、弾性体のバネ定数を保持しつつ弾性体をより太くすることができる。従って、ダイナミックダンパの共振周波数を保持しつつ弾性体の耐久性をより一層向上させることができる。第6の発明は、上記第2乃至第5のいずれか1つの発明において、上記第1連結部は、上記質量部材における上記対向壁の長手方向両側にそれぞれ複数ずつ設けられ、上記対向壁の長手方向同じ側に設けられた上記複数の第1連結部は、互いに上記対向壁の短手方向にずれて配置されていることを特徴とする。これにより、第1連結部が質量部材における対向壁の長手方向両側にそれぞれ複数ずつ設けられ、対向壁の長手方向同じ側に設けられた複数の第1連結部が互いに対向壁の短手方向にずれて配置されているので、質量部材が振動時に対向壁に平行な平面内で重心周りに回転するのを抑制できる。従って、ダイナミックダンパの振動時に弾性体が捩れるのを抑制できるので、弾性体の耐久性をより向上させることができる。本発明によれば、弾性体自由長を従来よりも長くすることができる。従って、弾性体のバネ定数を保持しつつ弾性体を太くすることができるため、ダイナミックダンパの共振周波数を保持しつつ弾性体の耐久性を向上させることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。実施形態1本発明の実施形態1に係るダイナミックダンパ1は、図1、図2に示すように、車両用シート不図示のシートバック振動源側に取り付けられていて、このシートバックの振動例えば車両走行時の振動やシートバックの傾倒時の振動を減衰する。ダイナミックダンパ1は、アウター金具取付部材2と、ウェイト質量部材3と、ゴム弾性体4とを備えていて、アウター金具2の側壁部21,22対向壁の長手方向以下、X方向ともいうが車幅方向に、側壁部21,22の短手方向以下、Y方向ともいうが車両前後方向に、側壁部21,22の対向する対向方向以下、Z方向ともいうが上下方向に略一致するように配置されている。アウター金具2は、略矩形状の底壁部20とこの底壁部20の上下両端縁からそれぞれ車両後方に向かって延びる略矩形状の第1及び第2側壁部21,22とからなる横断面コ字状の金具本体と、第1側壁部21の後端縁から上方に向かって延びる第1取付け部23と、第2側壁部22の後端縁から下方に向かって延びる第2取付け部24とを有している。第1取付け部23には、左右両端部にボルト孔23aがそれぞれ1つずつ形成されている。第2取付け部24には、X方向中央部及び右端部にボルト孔24aがそれぞれ1つずつ形成されている。そして、ダイナミックダンパ1は、これらのボルト孔23a,24aに挿通されたボルト不図示によってシートバックに対しボルト締め固定されている。上記ウェイト3は、第1及び第2側壁部21,22の間に、すなわちアウター金具2の内側に配置されていて、略直方体状の金属部材の表面にゴム膜を被覆してなっている。ウェイト3は、アウター金具2よりもX方向長さが短い。上記ゴム弾性体4は、両側壁部21,22の間で且つウェイト3におけるX方向両側にそれぞれ設けられ、各側壁部とウェイト3におけるX方向に互いに対向する対向面ウェイト3のY方向に平行な面30,30とをそれぞれ連結する連結部40,40を有している。すなわち、上記ゴム弾性体4は、両側壁部21,22のX方向両端側とウェイト3におけるX方向両端側に対応する両側面つまり上記対向面30,30とをそれぞれ連結している。各連結部40は、両側壁部21,22を互いに連結する第1連結部41と、この第1連結部41と対向面30との間にX方向に延びるように設けられ、第1連結部41と対向面30とを連結する第2連結部42,42とを有している。第1連結部41,41は、ウェイト3のZ方向対向面上下面31,31のそれぞれの中心を結ぶ第1中心軸5に対してX方向に対称に配置され、且つ、両側壁部21,22間の後端側Y方向中央よりも第1及び第2取付け部23,24側に配置されている。そして、第1連結部41,41は、両側壁部21,22のX方向両端側をそれぞれ連結している。第1連結部41,41は、直線状の四角柱であって、互いに同一形状である。また、各第1連結部41の両側壁部21,22に接合する部分は、各第1連結部41の長さ方向中心部に向かって狭まるような四角錐台状に形成されている。第2連結部材42は、第1連結部41,41とウェイト3の上記対向面30,30との間にそれぞれ2つずつ設けられ、X方向同じ側に設けられた2つの第2連結部42,42は、互いに第1連結部41のZ方向に間隔を開けて配置されている。X方向同じ側にある第2連結部42,42は、ウェイト3の上記両対向面30,30のそれぞれの中心を結ぶ第2中心軸6に対してZ方向に対称に配置され、ウェイト3のZ方向両端部に設けられている。各第2連結部42は、直線状の四角柱であって、第1連結部41及びウェイト3表面のゴム膜と一体に成形されている。各第2連結部42の、ウェイト3の対向面30及び第1連結部41と接合する部分は、該第2連結部42の長さ方向中心部に向かって狭まるような四角錐台状に形成されている。また、第2連結部42,42,42,42は、互いに同一形状である。以上により、本実施形態によれば、弾性体自由長を、従来の弾性体自由長である側壁部21,22とウェイト3の上下面31,31との間の長さよりも確実に長くすることができるため、ゴム弾性体4を太くしつつゴム弾性体4のバネ定数を保持することができる。従って、ダイナミックダンパ1の共振周波数を保持しつつゴム弾性体4の耐久性を向上させることができる。本願発明者らは実際に、従来品と本発明のダイナミックダンパとのゴム弾性体の耐久性を比較した。この比較は、ダイナミックダンパ振動時にゴム弾性体の最も伸びる部分にかかる応力を測定することによって行った。本発明のダイナミックダンパは、従来品と同じ材質のゴム弾性体であって、その断面積を約5倍にして太くしつつ共振周波数が同一になるように設計されている。測定の結果、ゴム弾性体4の最も伸びる部分にかかる応力が従来品と比較して約半分であった。従って、本発明のダイナミックダンパでは、従来品と比較してゴム弾性体の耐久性が向上していることが確認できた。また、ゴム弾性体4がウェイト3のX方向両側に配置されてウェイト3をX方向両側で支持しているので、ダイナミックダンパ1の振動時にウェイト3が第1中心軸5を中心として回転するのを抑制できる。さらに、第2連結部42,42,42,42がウェイト3をX方向両側においてZ方向の互いに異なる2点で支持しているので、ダイナミックダンパ1の振動時にウェイト3が第2中心軸6を中心として回転するのを抑制できる。従って、ウェイト3の回転によってゴム弾性体4が捩れるのを抑制できるので、ゴム弾性体4の耐久性をより向上させることができる。また、第1連結部41,41をウェイト3のX方向両側に配置するためにウェイト3をY方向に拡張しなければならず、ウェイト3と底壁部20との間のクリアランスが従来のダイナミックダンパと比較して狭まってしまうが、上記の通り第1及び第2連結部41,42がウェイト3の第1及び第2中心軸5,6周りの回転を抑制するので、ウェイト3とアウター金具2の底壁部20との衝突による打音を抑制できる。尚、本実施形態では、第2連結部42をウェイト3のX方向同じ側に2つずつ設けているが、1つ又は3つ以上ずつ設けてもよい。実施形態2実施形態1では、ゴム弾性体4の第1連結部41,41が直線状であったが、本実施形態は、図3に示すように、第1連結部41,41をX方向に湾曲したものである。以下、これについて説明する。第1連結部41,41は、その延長方向中央部が両端部よりもX方向反ウェイト3側外側に突出するように湾曲している。第1連結部41,41は、その延長方向中央部がアウター金具2の両側壁部21,22のX方向両端よりも内側になるように配置されている。その他の点に関しては実施形態1とほぼ同様である。以上により、本実施形態によれば、ゴム弾性体4の弾性体自由長を第1連結部41,41が直線状の場合よりも長くすることができるので、ゴム弾性体4のバネ定数を保持しつつゴム弾性体4をより太くすることができる。従って、ダイナミックダンパ1の共振周波数を保持しつつゴム弾性体4の耐久性をより一層向上させることができる。尚、本実施形態では、第1連結部41,41は、その延長方向中央部が両端部よりもX方向反ウェイト3側に突出するように湾曲していたが、該延長方向中央部が両端部よりもX方向ウェイト3側内側に突出するように湾曲してもよい。実施形態3本実施形態は、図4に示すように、ゴム弾性体4の第1連結部41,41をY方向に湾曲したものである。以下、これについて説明する。第1連結部41,41は、その延長方向中央部がY方向底壁部20側に突出するように湾曲し、その延長方向中央部が両端部よりもY方向底壁部20側に突出するように形成され、その両側壁部21,22への連結位置は、Y方向において、第2連結部42,42の、ウェイト3の対向面30,30への連結位置から反底壁部20側にずれている。各第1連結部41の、両端部と第2連結部42,42が連結された箇所とを連結する部分は、両端部から上方又は下方へ底壁部20に向かって直線状に形成されている。また、各第1連結部41の第2連結部42,42が連結された箇所同士を連結する部分は、Z方向に直線状に形成されている。その他の点に関しては実施形態1とほぼ同様である。以上により、本実施形態では、第1連結部41,41は、その延長方向中央部が両端部よりもY方向底壁部20側に突出するように形成されているので、ウェイト3が振動してY方向反底壁部20側に移動すると、第1連結部41,41の両端部から延長方向中央部に向かう力が働き、該延長方向中央部がY方向反底壁部20側に変位するのを妨げる。従って、第1連結部41,41のY方向の変形が抑制されるので、ゴム弾性体4のY方向の剛性を向上させることができる。また、実施形態2と同様に、ゴム弾性体4の弾性体自由長を第1連結部41,41が直線状の場合よりも長くすることができるので、ダイナミックダンパ1の共振周波数を保持しつつゴム弾性体4の耐久性をより一層向上させることができる。尚、本実施形態では、第1連結部41,41が、その延長方向中央部が両端部よりもY方向底壁部20側に突出するように形成されていたが、該延長方向中央部がY方向反底壁部20側に突出するように形成されてもよい。また、第1連結部41,41は、直線状に屈曲しているが、実施形態2と同様に、滑らかに湾曲してもよい。実施形態4本実施形態は、図5に示すように、第1連結部41をウェイト3のX方向両側に2つずつ設けたものである。以下、これについて説明する。第1連結部41は、ウェイト3におけるX方向両側にそれぞれ2つずつ設けられ、X方向同じ側に設けられた2つの第1連結部41,41は、互いにY方向にずれて配置されている。X方向同じ側に設けられた2つの第1連結部41,41は、X方向において同一位置に配置されており、ダイナミックダンパ1を正面Y方向から見ると、該第1連結部41,41は重なっている。その他の点に関しては実施形態1とほぼ同様である。以上により、本実施形態では、第1連結部41がウェイト3におけるX方向両側にそれぞれ2つずつ設けられ、X長手方向同じ側に設けられた第1連結部41,41が互いにY方向にずれて配置されているので、ウェイト3の振動時にウェイト3が第1中心軸5周りに回転するのをより確実に抑制できる。従って、ダイナミックダンパ1の振動時にゴム弾性体4が捩れるのを抑制できるので、ゴム弾性体4の耐久性をより一層向上させることができる。さらに、ウェイト3とアウター金具2の底壁部20との衝突による打音をより確実に抑制できる。尚、本実施形態では、第1連結部41をウェイト3のX方向両側に2つずつ設けたが、3つ以上ずつ設けてもよい。また、X方向同じ側に設けられた複数の第1連結部41をX方向において同一位置に配置したが、互いにずれるように配置してもよい。実施形態5本実施形態は、図6に示すように、ウェイト3のX方向両側において各側壁部21,22と対向面30,30とを連結したものである。以下、これについて説明する。連結部40,40は、第1実施形態における第1連結部41,41の、第2連結部42,42,42,42が連結する箇所の間の部分を除いたものと同一である。すなわち、連結部40,40は、各側壁部21,22からウェイト3の上下面31,31よりもZ方向第2中心軸6側内側までZ方向に延びる第3連結部43,43,43,43と、第3連結部43,43,43,43のZ方向中心側端部とウェイト3の上記対向面30,30との間にX方向に延びるようにそれぞれ設けられ、第3連結部43,43,43,43の各Z方向中心側端部と各対向面30,30とを互いに連結する第4連結部44,44,44,44とを備えている。つまり、第3及び第4連結部43,44は、側壁部21,22のX方向両端側と対向面30,30とをそれぞれ連結している。その他の点に関しては実施形態1とほぼ同様である。以上により、本実施形態では、第3連結部43,43,43,43が側壁部21,22からウェイト3の上下面31,31よりも第2中心軸6側までZ方向に延びているため、弾性体自由長を、従来の弾性体自由長である側壁部21,22とウェイト3の上下面31,31との間の長さよりも確実に長くすることができる。従って、ゴム弾性体4を太くしつつゴム弾性体4のバネ定数を保持することができる。よって、ダイナミックダンパ1の共振周波数を保持しつつゴム弾性体4の耐久性を向上させることができる。その他の実施形態上記各実施形態では、第1~第4連結部41~44が四角柱であったが、これに限定されず、他の形状であってもよい。また、上記各実施形態では、アウター金具2が底壁部20を備えていたが、これに限定されず、第1及び第2側壁部21,22並びに第1及び第2取付け部23,24だけを備えてもよい。また、上記各実施形態では、ダイナミックダンパ1を車両用シートのシートバックに適用しているが、これに限定されず、車両の他の部分に適用してもよい。また、上記各実施形態では、第1及び第3連結部41,43が第2及び第4連結部42,44と断面積が異なるが、これに限定されず、例えば第1~第4連結部41~44の断面積が互いに同一であってもよい。この場合、ゴム弾性体4のバネ定数を精度良く保持できる。従って、ダイナミックダンパ1の共振周波数を精度良く保持できる。このように、上述の実施形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示すものであって、明細書には何ら拘束されない。さらに、特許請求の範囲の均等範囲に属する変形や変更は、全て本発明の範囲内のものである。"