破断応力の50よりも小さな応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにできる、コンクリートアーマーを形成するための棒鋼であって、鉄筋の公称直径をDn、隣接するリブの中心間距離をL、リブ高さをh、リブ面積をAとした場合、リブ面積Aが0.12×P×L<A<0.25×P×Lを満足していることを理由として、破断応力の50よりも小さい応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにできることを特徴とするコンクリートアーマーを形成するためのリブ付き棒鋼。リブ面積Aが0.12×Dn×π×L<A<0.25×Dn×π×Lを満足していることを理由として、破断応力の50よりも小さい応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにできることを特徴とする請求項1に記載のコンクリートアーマーを形成するためのリブ付き棒鋼。リブ高さhが0.12×L<h<0.25×Lを満足していることを理由として、破断応力の50よりも小さい応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにできることを特徴とする請求項1または2に記載のコンクリートアーマーを形成するためのリブ付き棒鋼。リブ間距離Lが好ましくはASTM615の表1に示されている平均間隔の最大値についての所与の値であるRrの値およびhの値によって決められること理由として、破断応力の50よりも小さい応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにできることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のコンクリートアーマーを形成するためのリブ付き棒鋼。距離Lが上記鉄筋の公称直径Dnの約70であることを理由として、破断応力の50よりも小さい応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにできることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のコンクリートアーマーを形成するリブ付き棒鋼。一般に、従来の鉄筋は、コンクリートと鉄筋との付着性の問題あるいはその鉄筋の疲労強度の問題を解決することに関する。これらの特許文書のいずれも、鉄筋コンクリートに使用される棒鋼におけるリブについて開示していない。コンクリート用に設計されたそのようなリブ領域は、動的荷重を受けたときに疲労によって損傷しない。本発明は、従来品よりも広いリブの主要領域を有するとともに、動的荷重に対する鉄筋コンクリート構造体として構成された、コンクリートアーマーを形成するための棒鋼に関する。鉄筋コンクリートにおけるこのような構造体は、リブの主要領域があるために、疲労に耐えることができ、破断強度の50よりも小さな応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにすることができる。添付の図面は、本発明をさらによく理解できるようにするものであって、以下の説明を補足するとともに、本発明の原理を理解するために、いくつかの好ましい実施形態を説明するものである。本発明は、コンクリートアーマーを形成するための棒鋼に関し、この棒鋼は、従来のリブよりも広いリブを有し、広いリブを有することで、このような鉄筋コンクリート構造体は、動的荷重を受けても疲労に耐えることができ、このコンクリートの破断強度の50よりも小さな応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにできる。図9および図12に示されるように、本発明の棒鋼11は表面5を有し、この表面上に複数のリブ12が存在する。コンクリートに加わる応力を小さくする目的で、リブ12のA領域は、従来のリブの対応する領域よりも広い。構造体が荷重を受けると、棒鋼のリブは、コンクリート面積の単位面積当たりの荷重応力度を伝え、リブ面積に依存する応力分布をコンクリート上につくり出す。リブ面積がさらに広く形成されている場合、コンクリートに単位面積当たり同じ大きさで伝わる荷重応力度は小さくなり、コンクリート上につくられる応力分布でも同様に小さくなる。従って、図11および図12に示されるように、従来の構造体が荷重を受けているときに、コンクリート1がゾーン13において耐えなければならない応力は、同じ大きさの荷重を有する構造体からコンクリートがゾーン14において耐えなければならない応力よりもずっと大きい。この理由は、棒鋼11におけるリブのA領域が、従来のスチールバー棒鋼リブにおける対応する領域よりも広いからである。以上に開示した通り、コンクリートが疲労しないためには、コンクリートの受ける応力σAが破断応力の50よりも低い弾性ゾーンに含まれるように、A面積の大きさが定められる必要がある。こうしてA面積の大きさが得られるが、コンクリートが、σA1~σA2およびεA1~εA2の範囲より小さい弾性ゾーン内で働くように、本発明の棒鋼11のリブ12のA面積の値が計算されなければならない。図14のチャートに示されているように、σA2は、コンクリートの破断応力σRの50に等しい応力である。本発明の鉄筋を画定するためには、ACI408-3規格パラメータが使用される。この規格は、クラークが行った調査1946年、1949年に基づいており、彼は、鉄筋の改良された性能についての関係式が、Rrリブに関する面積パラメータを使って与えられることを見出した。ここで、1ASTM615に示される通常の鉄筋について、比較リブ面積の値は、0.057~0.087の範囲に含まれる。2比較的広い比較リブ面積を有する鉄筋について、比較リブ面積の値は、0.10~0.14の範囲に含まれる。3複数のリブは、鉄筋軸に対してβ=45°~65°の角度範囲に設けられる。これらのリブは交差してはならない。また、リブをX字形パターンやダイヤモンド形パターンに設けてはいけない。4リブの間隔は、鉄筋の公称直径Dnの少なくとも0.44倍とする。5リブの平均幅は、リブ間平均距離Lの3分の1以下としなければいけない。6鉄筋の寸法は、以下の表の番号11のものよりも大きな寸法にしてはいけない。表1.異形鉄筋の公称径呼び名、公称重量質量、公称寸法とひずみ要求量A鉄筋の公称直径をインチ単位で丸めた鉄筋の公称径鉄筋の公称直径をミリメートル単位の概数で表した鉄筋の公称径B異形鉄筋の公称寸法は、この異形鉄筋と1フィートメートル当たり同じ重量質量を有する滑らかな鉄筋の公称寸法と同値である。上記の表は、従来の鉄筋について、リブと幾何学的構造を画定する。しかし、疲労破断するときのコンクリート強度の50よりも小さい応力を受ける弾性ゾーンにコンクリートが維持されるようにするため、本発明の鉄筋のRrの値は、0.12~0.25の範囲に含まれる。図15に、本発明の鉄筋を画定するパラメータが明確に示されている。これにより、鉄筋の公称直径から周長Pを導くことができる。Lは隣接するリブの中心間距離であり、Dnは鉄筋の公称直径であり、hは鉄筋のリブ高さであり、Aは鉄筋のリブ面積である。図15に示される鉄筋のパラメータによれば、Rrの値は、よって、本発明の鉄筋のリブ面積は、A=Rr×P×L3また公称周長が、P=Dn×π4である場合、本発明のリブ面積は以下の範囲に含まれる。0.12×P×L<A<0.25×P×L5あるいは、0.12×Dn×π×L<A<0.25×Dn×π×L6図15において斜線で示されるA面積が、A=Dn×π×h7に等しいことにより、7式および4式を2式に代入すると、そして、本発明のリブ高さhは、以下の範囲に含まれる。0.12×L<h<0.25×L9従って、本発明の鉄筋面積を画定するリブ間距離Lは、好ましくはASTM615の表1に示されている平均間隔の最大値についての所与の値であるRrとhの値によって決められる。同様に、2008年冬号10月/12月の材料研究の出版物鉄筋の比較リブ面積の引き抜き試験の分析GomesBarbosaらは、この研究で得られた結果から、直径の70の間隔で設けられかつ直径の9の高さを有する鉄筋は、付着応力が増大したと結論している。これは、本発明の鉄筋のリブ面積を画定するリブ間距離Lにも言えることである。リブ間距離は、鉄筋の公称直径Dnの約70に設定され得る。ASTM615の表1と、GomesBarbosaらの出版物との両方を考慮することが大切である。リブ間距離Lを画定することは、このような距離Lを求めることは以前から既に知られていて、鉄筋のリブ面積を厳密に画定するのに役立つものとして要求されるときにだけ考慮されるが、本発明の目的にも関わることである。