画像形成装置の担持体上に形成されたトナー像のトナー付着量を測定するトナー付着量測定装置であって、前記トナー像に照射された光の反射波形を示す反射データを取得する取得手段と、前記取得手段により取得された反射データが示す反射波形から裾部分を抽出する裾抽出手段と、前記反射波形の裾部分の位置変化に応じて前記トナー像のトナー付着量を決定するトナー付着量決定手段とを有することを特徴とするトナー付着量測定装置。前記反射波形の裾部分の位置変化は、前記トナー像に照射された光の反射波形の裾部分と、前記担持体上に照射された光の反射波形の裾部分との位置変化であることを特徴とする請求項1に記載のトナー付着量測定装置。前記トナー像、及び/又は、前記担持体上に光を照射する光照射手段を更に有することを特徴とする請求項1又は2に記載のトナー付着量測定装置。前記裾抽出手段は、閾値処理することにより前記反射波形の裾部分を抽出することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のトナー付着量測定装置。前記閾値処理は、前記反射波形の最大値に基づいて閾値が設定されることを特徴とする請求項4に記載のトナー付着量測定装置。前記裾抽出手段は、前記反射波形を電気信号に変える撮像部と、前記光照射手段と前記撮像部を制御する制御部とを含み、前記撮像部と前記制御部によって光学的に前記反射波形の裾部分を抽出することを特徴とする請求項3に記載のトナー付着量測定装置。前記裾抽出手段は、前記反射波形を電気信号に変える撮像部と、前記撮像部で変換された電気信号の電圧をある一定値以下に制限する制限部とを含み、前記撮像部と前記制限部によって電気的に前記反射波形の裾部分を抽出することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のトナー付着量測定装置。前記裾抽出手段は、前記反射波形を電気信号に変える撮像部と、前記撮像部で変換された電気信号をデジタル信号に変換するAD変換部と、前記AD変換部で変換されたデジタル信号を処理して前記反射波形の裾部分を抽出する信号処理部とを含むことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のトナー付着量測定装置。請求項1乃至8のいずれか1項に記載のトナー付着量測定装置を含み、前記トナー付着量決定手段によって決定されたトナー付着量をもとに色安定化制御を行なうことを特徴とする画像形成装置。画像形成装置の担持体上に形成されたトナー像のトナー付着量を測定するトナー付着量測定方法であって、前記トナー像に照射された光の反射波形を示す反射データを取得する取得工程と、前記取得工程で取得された反射データが示す反射波形から裾部分を抽出する裾抽出工程と、前記反射波形の裾部分の位置変化に応じて前記トナー像のトナー付着量を決定するトナー付着量決定工程とを有することを特徴とするトナー付着量測定方法。ここで、光の反射位置からトナー付着量を測定する場合、測定対象表面の光学的な均一性が重要となる。即ち、同一レーザを用いて照射パワーやスポット径を同じ条件で照射しても、担持体表面の微細な凹凸や傷によって、スポット内での反射ムラが発生し、撮像素子で検出した反射波形に歪みが生じる。このため、正確な反射波形の位置検出が困難になり、測定値の誤差が増加する。レーザ光が担持体で反射された時の実際の波形を図11に示す。図11は、ラインセンサで検出した反射波形を示す特性図である。図11において、横軸はラインセンサの画素数を示し、縦軸は画素電圧を示している。本来のレーザ照射光は中心が最も高い明るい釣鐘状の分布ガウシアン分布をしているが、図11ではベルト表面の傷によって反射光量のむらが生じ、中心よりも右側の位置に傷による鋭く高い輝線を持つ波形となっている。この反射光に対してスポット全体のデータを使用して中心位置検出を行うと、輝線の影響が大きいため本来のレーザスポットの中心位置よりも右側に中心位置があると判断してしまう。したがって、高さ検知としては高めの出力になる。基本的にスポット内の傷の相対位置は、ラインセンサの取り付けやベルト主走査方向の揺動、その他の様々な機械的振動によって不規則に変化するため、前記反射波形の歪みとそれに伴う高さ検出値も規則性無く変化するランダムノイズとして出力される。特に、傷がスポットの中心を通過した場合においては、中心部分の最も明るい光によって傷自身も強く反射されるため、波形歪と誤差が大きくなる傾向がある。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、測定対象の表面状態に左右されない反射光の反射位置検出を行なって、測定対象に付着したトナー付着量の測定精度の向上を実現することを目的とする。本発明のトナー付着量測定装置は、画像形成装置の担持体上に形成されたトナー像のトナー付着量を測定するトナー付着量測定装置であって、前記トナー像に照射された光の反射波形を示す反射データを取得する取得手段と、前記取得手段により取得された反射データが示す反射波形から裾部分を抽出する裾抽出手段と、前記反射波形の裾部分の位置変化に応じて前記トナー像のトナー付着量を決定するトナー付着量決定手段とを有する。また、本発明は、上述したトナー付着量測定装置によるトナー付着量測定方法、及び、当該トナー付着量測定装置を含む画像形成装置を含む。本発明によれば、測定対象に付着したトナー付着量の検出精度の向上を実現することが可能となる。以下に、図面を参照しながら、本発明を実施するための形態実施形態について説明する。第1の実施形態まず、第1の実施形態について説明する。本実施形態では、撮像素子撮像部であるCMOSラインセンサの出力を飽和させて反射波形の裾部分を光学的に抽出する方法を説明する。図1は、第1の実施形態に係る電子写真方式の画像形成装置の概略構成の一例を示す模式図である。図1aに示す画像形成装置100-1は、像担持体としての感光ドラム101、露光用レーザ102、ポリゴンミラー103、帯電ローラ104、現像器105、転写ベルト106、トナー付着量測定装置107、定着器110を有して構成されている。まず、画像形成装置100-1は、帯電ローラ104で感光ドラム101表面を帯電し、露光用レーザ102とポリゴンミラー103で静電潜像を作成する。次に、画像形成装置100-1は、現像器105で感光ドラム101上にトナーパッチ108を形成し、現像後の位置に設置したトナー付着量測定装置107でトナーパッチ108のトナー付着量を測定する。そして、トナー付着量測定後、トナーパッチ108は、印刷用紙109に転写され、定着器110によって定着され、印刷物として出力される。また、図1bに示す画像形成装置100-2のように、感光ドラム101から転写ベルト106にトナーパッチ108を転写した後に、転写ベルト106上でトナー付着量測定を行っても良い。なお、トナー付着量測定装置107は、本実施形態に係るトナー付着量測定装置の適用例となる構成である。図2は、第1の実施形態を示し、トナー付着量測定207によって画像形成プロセス201を制御する際の一例を示す制御ブロック図である。画像形成プロセス201は、帯電202、露光203、現像204、転写205、定着206の各プロセス工程で構成されている。その上で、現像204後、もしくは、転写205後において、トナー付着量測定207を実施し、測定したトナー付着量を転写制御208、現像制御209、露光制御210にフィードバックし、それぞれのプロセスを制御する。例えば、転写制御208では、転写205における転写電流を、現像制御209では、現像204における現像バイアス電圧やトナー補給量を、露光制御210では、露光203における階調γ特性を、実測したトナー付着量に応じて補正制御する。図3は、第1の実施形態に係るトナー付着量測定装置107の概略構成の一例を示す模式図である。トナー付着量測定装置107は、感光ドラム101、もしくは、転写ベルト106以下、担持体と称するとトナーパッチ108トナー像上にレーザ光を照射する為のレーザ光源301、前記レーザ光を小さくスポット状に集光する為の集光レンズ302、反射光をトナーパッチ108の層厚に応じた撮像素子ラインセンサ304上に結像する為の受光レンズ303、受光レンズ303により結像された光の反射波形を電気信号として撮像するラインセンサ304、レーザ光源301及びラインセンサ304を制御する制御部305、ラインセンサ304の電気信号に係る出力波形反射波形をバッファリングするバッファアンプ306、及び、検出された反射波形の信号からトナー付着量を算出するトナー付着量演算部307を有して構成されている。即ち、トナー付着量測定装置107は、電子写真方式の画像形成装置100の担持体上に形成されたトナー像のトナー付着量を測定する。そして、画像形成装置100は、トナー付着量測定装置107で測定されたトナー付着量具体的には、トナー付着量演算部307によって算出されたトナー付着量をもとに色安定化制御を行なう。なお、レーザ光源301は本実施形態に係る光照射手段、ラインセンサ304及び制御部305は本実施形態に係る裾抽出手段の適用例となる構成である。また、担持体を駆動させる手段は、本実施形態に係る走査手段の適用例となる構成である。また、ラインセンサ304は、本実施形態に係る撮像部の適用例となる構成である。次に、図4を用いてトナー付着量を測定する手順、及び、CMOSのラインセンサ304で検出される反射波形を説明する。図4は、第1の実施形態を示し、トナー付着量を測定する手順、及び、ラインセンサ304で検出される反射波形の一例を示す模式図である。トナー付着量を測定する際は、図4aに示すように、まず、トナーパッチ108が形成されていない担持体101又は106表面部にレーザ光を照射し、ラインセンサ304は、反射光の反射波形401図4cを出力する。次いで、図4bに示すように、担持体101又は106を駆動し、レーザ照射位置をトナーパッチ108の部分に移動させ、トナーパッチ108からの反射光の反射波形402図4dを検出する。こうして得られた担持体基準と担持体上のトナーパッチ変化分とから得られた反射波形データに対して、後に述べる信号処理をトナー付着量演算部307で実行し、トナー付着量を算出する。本実施形態においては、制御部305が、レーザ光源301の照射量とラインセンサ304の受光感度、もしくは、蓄積時間を制御する。ラインセンサ304の各画素が出力できる電圧は制限されており、飽和レベル以上の強い光を入射させる、或いは、長時間光を蓄積させた場合、画素電圧は飽和出力電圧Vth以下に制限される。図5は、第1の実施形態を示し、反射波形の一例を示す模式図である。通常は、図5の波形501のように反射波形の信号電圧が飽和電圧レベルVthを超えない範囲に条件を制限して使うのが一般的であるが、本実施形態においては、波形502のようにピーク中心付近がクリップされた波形が出力されるように制御する。クリップさせる裾部分の高さについては、波形501のピーク頂点高さの50FWHMや13.51/e2で定義することができる。例えば、波形501のピーク頂点高さがHで裾検出のクリップ高さを13.5と定義すると、裾部分の高さは0.135Hとなり、これを飽和電圧レベルVthにするには、レーザ光源301によるレーザの出力や露光時間、ラインセンサ304の感度などを、k=Vth/0.135H倍すれば良い。この裾波形502には、表面の凹凸や傷によるピーク頂点付近の歪み情報は少ないため、傷による反射ムラの影響を抑え、精度良く反射位置を算出することが出来る。図6は、第1の実施形態を示し、図3のトナー付着量演算部307の内部構成の一例を示すブロック図である。図6に示すように、トナー付着量演算部307は、反射データ記憶部601と、反射位置検出部602と、トナー付着量算出部603を有して構成されている。この図6のブロック図を用いてトナー付着量演算処理のプロセスを説明する。ラインセンサ304から出力された波形反射波形を示す反射データは、バッファアンプ306でインピーダンス調整された後、トナー付着量演算部307により取得される。トナー付着量演算部307により取得された反射波形を示す反射データは、反射データ記憶部601に記憶される。反射位置検出部602は、反射データ記憶部601に記憶されている反射データの重心を検出することで、反射位置を検出する。この重心計算を図4cの波形401、図4dの波形402に対してそれぞれ行い、担持体101又は106とトナーパッチ108で変化した、図4dにおける反射位置の移動量403を検出する。反射位置検出部602での重心計算では、以下の数式1を用いる。なお、重心以外の計算方法としては、例えば、波形を二次関数以下の数式2でフィッティングし、パラメータBを波形の中心値として算出しても良い。或いは、フィッティングを行なわずにクリップされた波形平坦部の中心X座標の検出を行なうだけでも良い。トナー付着量算出部603では、反射位置検出部602で得られた反射位置の移動量L403とレーザ光源301の照射角度θ、受光レンズ303の光学倍率M、ラインセンサ304の画素ピッチpからトナーパッチの厚さh層厚を算出し、以下の数式3を用いてトナー付着量を算出する。即ち、トナー付着量演算部307は、反射波形の裾部分の位置変化に応じてトナー像のトナー付着量を演算する。なお、ここでは、図4に示す波形401、402を複数回測定し、それぞれの波形に対して厚さhを算出し、平均高さhをトナー付着量としても良い。また、トナー付着量は、上記の数式3に基づいて演算しても良いし、数式3を用いずにルックアップテーブルLUTを使用しても取得しても良い。本実施形態では、トナー付着量を数式3に基づいて演算して求めること、及び、ルックアップテーブルに基づいて求めることを合わせて、トナー付着量を決定すると呼ぶ。この場合、トナー付着量演算部307は、本実施形態に係るトナー付着量決定手段の適用例となる構成である。以上のように、本実施形態によれば、トナー像の反射波形の裾部分を抽出し、その位置を検出することで、測定対象の表面状態による影響が少ない反射光の反射位置検出が可能となり、測定誤差が低減できる。これによって、測定対象に付着したトナー付着量の検出精度の向上を実現することが可能となる。第2の実施形態次に、第2の実施形態について説明する。以下では、本実施形態におけるトナー付着量の測定方法を説明する。本実施形態においては、CMOSラインセンサから出力された波形信号を電気的に制限することで波形をクリップし、波形の裾部分を抽出する方法を説明する。なお、本実施形態において、第1の実施形態と同様の構成については、同一符号を付して、その詳細な説明を省略する。図7は、第2の実施形態に係るトナー付着量測定装置107の概略構成の一例を示す模式図である。図7に示す通り、トナー付着量測定装置107の制御部305は、レーザ光源301、ラインセンサ304、及び、バッファアンプ306を制御する。制御部305は、レーザ光源301のレーザパワー、ラインセンサ304の受光感度や蓄積時間を調整し、反射光を撮像する。撮像波形は、後段のバッファアンプ306にてインピーダンスの調整が行なわれるが、その際、制御部305は、バッファアンプ306のゲインを高く設定することで、入力された電圧波形を増幅する。バッファアンプ306の出力電圧は、ある一定値以下Vo以下に制限されているので、増幅度を高く設定することで、波形をクリップすることが出来る。こうして得られた裾部分の波形に対して、トナー付着量演算部307において重心計算等を行なうことで、精度良く反射位置を算出することが出来る。なお、バッファアンプ306で増幅して波形をクリップする替わりに、レギュレータなどによって電圧を制限しても良い。図8は、第2の実施形態を示し、図7のトナー付着量演算部307の内部構成の一例を示すブロック図である。図8に示すように、トナー付着量演算部307は、反射データ記憶部803と、反射位置検出部804と、トナー付着量算出部805を有して構成されている。ラインセンサ304からは波形反射波形801を示す反射データが出力され、これをバッファアンプ306の制限電圧Voを利用することで、バッファアンプ306からクリップ波形802を示す反射データが出力される。得られたクリップ波形802を示す反射データは、反射データ記憶部803に記憶され、反射位置検出部804で重心を計算することで反射位置が検出される。なお、本実施形態においては、ラインセンサ304、制御部305及びバッファアンプ306は本実施形態に係る裾抽出手段の適用例となる構成であり、バッファアンプ306は本実施形態に係る制限部の適用例となる構成である。本実施形態においても第1の実施形態と同様に、トナー付着量演算部307において、担持体基準と担持体上のトナーパッチ変化分とから得られた2つ反射波形データに対して信号処理を実行し、トナー付着量を算出する。第3の実施形態次に、第3の実施形態について説明する。以下では、本実施形態におけるトナー付着量の測定方法を説明する。本実施形態においては、信号処理によってCMOSラインセンサから出力された電圧波形をクリップし、反射位置を検出する方法を説明する。なお、本実施形態において、第1の実施形態及び第2の実施形態と同様の構成については、同一符号を付して、その詳細な説明を省略する。図9は、第3の実施形態に係るトナー付着量測定装置107の概略構成の一例を示す模式図である。この第3の実施形態におけるトナー付着量測定装置107では、トナー付着量演算部307の内部にAD変換部308が構成され、一例として、トナー付着量演算部307の内部に信号処理部309が構成されている。図9に示す通り、ラインセンサ304及びバッファアンプ306を通してトナー付着量演算部307に入力された電圧波形を示すデータは、内部のAD変換部308によってAD変換され、デジタル信号のデータとして記録される。本実施形態においては、この波形データに対してある閾値を設定し、クリップした波形データを演算によって算出する閾値処理。具体的には、信号処理部309において、AD変換部308で変換されたデジタル信号を処理して反射波形の裾部分を抽出する処理を行う。なお、本実施形態においては、ラインセンサ304、制御部305、AD変換部308及び信号処理部309は本実施形態に係る裾抽出手段の適用例となる構成である。図10aは、実施形態に係るトナー付着量測定装置107における具体的な信号処理の流れの一例を示すフローチャートである。また、図10bは、実施形態を示し、図10aにおける具体的な信号処理の流れの一例を示す波形の模式図である。反射波形の裾部分を検出する際には、まず、図10aのステップS1において、トナー付着量演算部307は、取得した波形に対して閾値レベルpeakthを設ける。続いて、図10aのステップS2において、トナー付着量演算部307は、図10aのステップS1で設定した閾値近辺に隣接する4点のデータD1~D4を検出する図10b参照。続いて、図10aのステップS3において、トナー付着量演算部307は、図10aのステップS2で検出した左側及び右側のそれぞれ2点ずつのデータに対し、当該2点を通る直線L1及びL2の式y=axbを算出する図10b参照。続いて、図10aのステップS4において、トナー付着量演算部307は、図10aのステップS3で算出した補間近似直線L1及びL2と、図10aのステップS1で設定した閾値ラインpeakthとの交点のX座標xL及びxRを算出する図10b参照。そして、トナー付着量演算部307は、元波形データ、X座標xL及びxR、並びに、peakthを用いて、図10bの斜線部裾波形を抽出し、重心から反射位置を算出する。なお、X座標xL及びxRはピーク裾の位置情報を表すので、これを平均することでピーク全体の中心座標xCを算出することで反射位置を算出しても良い図10b参照。なお、ここでは、波形の縦軸においてある高さで明確な閾値を用いて離散的に裾部分を定義したが、縦軸の高さが低いデータの方が位置検出する時の影響が強くなるような分布を用いることで連続的に裾部分を定義しても良い。第4の実施形態次に、第4の実施形態について説明する。以下では、本実施形態におけるトナー付着量の測定方法を説明する。本実施形態においては、信号処理によってCMOSラインセンサから出力された電圧波形又は信号波形をクリップし、反射位置を検出する方法を説明する。なお、本実施形態において、第1の実施形態、第2の実施形態及び第3の実施形態と同様の構成については、同一符号を付して、その詳細説明を省略する。図12aは、第4の実施形態を示し、信号処理によって裾部分を定義する際の閾値設定の方法を説明する模式図である。第1の実施形態においては、ピーク信号H図5に対し13.5に位置する高さの2点のみで裾部分を定義したが、本実施形態においては、図12aに示すように、ピーク信号hに対し13.5に位置する高さを中心にある一定の幅を持つ領域例えば12~15に対して裾部分を定義する。即ち、本実施形態の裾部分は、最大値ピーク信号hの15に加えて最小値ピーク信号hの12により定義される。また、図12bは、第4の実施形態を示し、CMOSラインセンサの出力値の絶対値に対して閾値設定の方法を説明する模式図である。8ビットのA/Dコンバータ変換0-255後に画素電圧画素信号が飽和する出力が255であった場合、閾値を48、或いは、幅を持った32~64の領域に設定することで、裾部分を定義する。即ち、本実施形態の裾部分は、最大値画素信号が64に加えて最小値画素信号が32により定義される。その他の実施形態また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアプログラムを、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータまたはCPUやMPU等がプログラムを読み出して実行する処理である。このプログラム及び当該プログラムを記憶したコンピュータ読み取り可能な記録媒体は、本発明に含まれる。