水流から発電するためのハイドロタービン発電機装置であって、ハブと、該ハブから径方向外側に延びる複数のブレード;及び前記ダクトの入口及び出口端の少なくとも一方が平面図で長円形であることを特徴とする前記ダクトを備え、前記ダクトの入口の断面積に対する前記ダクトの出口の断面積の比が1.1から2.1の範囲であるハイドロタービン発電機装置。前記ダクトの前記入口端が立面図で概ね円形であり、前記ダクトの前記出口端が立面図で長円形である請求項1に記載のハイドロタービン発電機装置。前記ダクトの垂直寸法が前記ダクトの水平寸法未満である請求項1及び2のいずれかに記載のハイドロタービン発電機装置。前記入口の断面積に対する出口の断面積の比が1.2から1.6の範囲である請求項1から3のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機装置。前記ダクトの入口と出口の少なくとも一方が立面図で概ね円形、長円形、超楕円形、楕円形又はそれらのいずれかの組み合わせである請求項1に記載のハイドロタービン発電機装置。αは、前記タービン装置の中心縦軸と、前記ダクトの前記出口端で前記ダクトの内表面に接する線とがなす角度であり、βは、前記タービン装置の前記中心縦軸と、前記ダクトの末広部分の始点にある第1のポイントと前記第1のポイントから直ぐ下流の前記ダクトの前記内表面上の前記ダクトの前記出口端に位置する第2のポイントとの間の線とがなす角度であり、α/βの比が1.5~2.5の範囲にある、請求項1~5の内いずれか一項に記載のハイドロタービン装置。前記ハブが、該ハブを貫通して縦に延びる少なくとも1つの内壁表面により画成される縦穴を備える請求項1から6のいずれか一項に記載のハイドロタービン装置。前記ダクトの側面上に少なくとも1つの吸気フードを更に備え、該少なくとも1つの吸気フードが更に、水流の向きを前記ダクトの前記外表面から前記内表面へと変更するように、前記ダクトの外表面と内表面との間に前記ダクトの外表面と内表面との間に延びる少なくとも1つの吸気ベントを画成する請求項1から7のいずれか一項に記載のハイドロタービン装置。前記ダクトの前記出口端で縁部表面に少なくとも1つの切り欠き部が画成されるように、前記ダクトの前記出口端で前記縁部表面を前記ダクトの前記入口端の方向に偏向させる請求項1から8のいずれか一項に記載のハイドロタービン装置。前記ダクトの前記出口端で前記縁部表面の上面に第1の前記切り欠き部を設け、且つ前記ダクトの前記出口端で前記縁部表面の底面に第2の前記切り欠き部を設ける請求項9に記載のハイドロタービン装置。前記ダクトが、前記入口端に側立面図で傾斜する前面を有し、該前面の突出する下部前面縁部から前記前面の凹んだ上部前面縁部の方向に、前記ハブに向かって内側に傾倒する請求項1から10のいずれか一項に記載のハイドロタービン装置。前記ブレードがその翼幅に沿って少なくとも1つの傾斜部を備える請求項1から11のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機装置。前記ブレードが該ブレードの低圧側の少なくとも一部に沿って少なくとも2つのビード面特徴を備える請求項1から12のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機装置。前記ブレードが各々、前記ハブの近傍の根元部と、前記ハブから遠位の先端部とを備え、前記ブレードが翼弦の厚さと翼弦の長さ寸法の少なくとも1つの方向で前記根元部から前記先端部へとテーパ状に形成される請求項1から13のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機装置。前記ブレードが各々、前記ハブの近傍の根元部と、前記ハブから遠位の先端部とを備え、前記ブレードが前記根元部と前記先端部との間の少なくとも一部に沿って延びるねじれ部を備える請求項1から14のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機装置。前記テーパ部が、前記ハイドロタービンブレードの前縁と後縁の少なくとも一方に方向にバイアスされる請求項14に記載のハイドロタービン発電機装置。一面軸方向磁束磁気発電機を更に備え、該磁気発電機が、前記ハイドロタービン発電機の軸方向の軸受荷重の少なくとも一部を平衡するようにされた軸方向の磁気吸引力を備える軸方向軸受機能を提供する請求項1から16のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機装置。前記磁気発電機のロータとステータとの間のギャップを動的に調整可能であり、前記軸方向の磁気吸引力を動的に調整するように動作する請求項17に記載のハイドロタービン発電機。前記発電機が、付加的にタービンポンプとして動作可能な請求項1から18のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機。永久磁石発電機を付加的に備え、前記永久磁石発電機のロータとステータとの間のギャップが、前記ハイドロタービン発電機の浸水動作中に完全に水で溢れるようにされた請求項1から19のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機。少なくとも1つの摩擦防止軸受を付加的に備え、該少なくとも1つの摩擦防止軸受が、前記ハイドロタービン発電機の浸水動作中に完全に水で溢れるようにされた請求項1から20のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機。永久磁石発電機ロータを有する一面軸方向磁束磁気発電機を付加的に備え、前記電力が可変電圧及び可変周波数信号からなり、前記発電機が付加的に、少なくとも1つの同種の発電機に、及び前記可変電圧及び可変周波数信号を固定電圧及び固定周波数信号に変換する少なくとも1つの電力変換モジュールに並列接続で接続可能である請求項1から21のいずれか一項に記載のハイドロタービン発電機。本発明の目的は、先行技術の欠点の幾つかを克服するハイドロタービン発電機用の装置を実装することにある。特に、本発明の別の目的は、先行技術の限界の幾つかに対処する一方向の水流環境で浸水して使用される一方向ハイドロタービン装置を提供することにある。本発明の一実施形態によれば、水流から発電するためのハイドロタービン発電機装置が提供される。この実施形態では、ハイドロタービン発電機は、ハブと、前記ハブから径方向外側に延びる複数のハイドロタービンブレードとを備えるロータと、ダクトの入口端と出口端の少なくとも1つが立面図で長円形であることを特徴とする前記ダクトと、を備え、前記ダクトの出口の断面積と前記ダクトの入口の断面積との比率が1.1~2.1の範囲にある。本発明のある実施形態による別の目的は、浅い河川の利用分野、並びに深い海流の立地に適し、環境を損なわない比較的簡単な設計の効率が高いハイドロタービンを提供することを含む。本発明のある実施形態の別の目的は、浅い流体の流れ又は水深が浅い領域で効率的に運転するための薄型設計を提供することである。ある実施形態による本発明の別の目的は、タービンの性能を高めるために吸気フード及びベント、下流側のディフューザ切り欠き部、及び斜切面を有する入口流エンハンサを含む流れ増強機能を提供することである。一実施形態による本発明の他の目的は、流れ特性を、ひいては性能を向上させるためスロープ又は広がりをディフーザの内表面に設けることである。ある実施形態による本発明の更に他の目的は、テーパ面及び/又はすくい面が形成された1つ又は複数のタービンブレードを組み込む増強されたタービンブレード設計を有するハイドロタービン発電機を提供することである。ある実施形態による本発明の他の目的は、タービンの効率及び性能を向上させるため、複数のビード面特徴を備える1つ又は複数のタービンブレードを有するハイドロタービン発電機を提供することである。一実施形態による本発明の他の目的は、軸方向軸受負荷の少なくとも一部を支持する軸方向軸受機能を備える一面軸方向磁束磁気発電機を含むハイドロタービン発電機を提供することである。本発明による他の目的は、径方向軸受負荷の少なくとも一部を支持する少なくとも径方向軸受機能を備える径方向磁束磁気発電機を含むハイドロタービン発電機を提供することである。本発明による更に他の目的は、径方向及び/又は軸方向軸受負荷の少なくとも一部を支持する径方向及び/又は軸方向軸受機能を備える角磁束磁気発電機を含むハイドロタービン発電機を提供することである。本発明による他の目的は、本発明の1つ又は複数のかかる一方向ハイドロタービン発電ユニットを、先行技術の限界の幾つかに対処する海岸に立地する配電システムに接続する配置を提供することである。本発明の他の利点は、詳細な説明と共に図面を検討することによって明らかになる。図1を参照すると、本発明の好ましい実施形態の水平立面断面図が示されている。ディフューザダクトを有する一方向タービン発電機ユニット10は、単一のタービン発電機ユニット10として、又は通常は河川環境に配備される複数のタービン発電機ユニット10として使用されてもよいが、この設計は海中の潮流領域、放水路などのその他の環境、又は風力エネルギーユニットで使用されてもよい。ユニット10は、一方向の海洋循環又は海流タービンとして、その他の一方向の自由流の利用分野、又はプロペラ又はポンプ、又はタービンモードとプロペラ/ポンプモードの両方で動作するシステム用に往復的に使用されてもよい。タービン発電機ユニット10の目的は、環境に対して最小限の影響しか及ぼさずに水流を使用して効率的に発電することである。好ましい実施形態は、河川及び/又は海洋に装備するために最適化される。本発明が改良型の流体力学、発電機、軸受及びブレード設計上の特徴を有し、結果として浅い河川の利用分野、並びに深い海流の立地に適し、環境を損なわない、製造、保守、及び運転の観点から効率が高く且つ複雑ではない効率的な発電機ユニットを提供することは明らかであろう。タービン発電機ユニット10は、一方では上流又は入口端に取水口を、他方では下流又は出口端に排水口を有する2つの端部を中心線の周囲に有する。水流100の方向と概ね平行な軸を有するハブ20が、タービン発電機10の中心縦軸に沿って配置される。ハブ20は、有利にはいずれかの流体力学的形状に形成されるハブノーズ21を入口端に有している。ハブノーズ21は、ダクト40への、又はそこからの抗力を最小限にするためにS字曲線の形状でもよく、又はS字曲線形のキャップを有してもよい。一連のベーンがタービンブレードの上流及び/又は下流に位置し、ハブ20の周囲に径方向に配置されている。特定の利用分野の流体力学的及び構造的な必要条件に応じて決定し得るような任意の数のベーンを実装してもよい。中心ハブは好ましくは、ハブ20の内壁により画成される縦穴を含んでいる。ハブ20の内壁は、内径が一定の円筒を形成してもよい。選択的実施形態では、ベンチュリ効果で縦穴を貫流する水の流速を高めるため、ハブ20の内壁はテーパ状であってもよい。このような選択的実施形態の1つでは、内壁の狭い中心部へ向かうテーパ形状は、入口端ではより鋭く急な角度をなすのに対して、出口端へ向かうとハブ20の内壁はより緩やかな、広がった末広状である。縦穴又は中心穴は、結果として生じるハブ20の下流での流れの分岐を低減し、ひいてはタービン環部又は流れ領域を通る全質量流量を増加させる。変形形態では、中央穴がなく、それによって軸受の構造を小型化できる。ディフューザダクト40は、ハブ20の縦軸の周囲に配置されてダクトを形成し、径方向向きのロータを格納する中空円筒である。ダクト40は、内径が一定又はテーパ状の円筒でよく、又は選択的に、ダクト40を貫流する水の質量流量を増大するために内壁がテーパ状でもよい。加えて、ダクト40は取水端又は入口42に開口を有し、且つ流排水端又は出口43に開口を有する。特定の実施形態では、入口42は立面図で円形であり、出口44は、比較的浅い場合がある立地、又は例えば河川又は海路などのナビゲーションクリアランス制限のある立地でのタービン10の高さ形状を最小限にし、しかも流量、タービンブレードの直径、ひいては電力出力を最大限にするために長円形である。したがって、ダクトの垂直寸法は水平寸法よりも小さい。あるいは、2つの端部、すなわち前部/上流取水口又は入口42、及び後部/下流出口44は概ね円形、長円形、長楕円形、楕円形又はこれらのいずれかの組み合わせでよい。本発明の一実施形態では、ダクト40の入口42は入口の断面積を画成してもよく、ダクト40の出口44は出口の断面積を画成してもよい。このような実施形態では、ダクト40の入口と出口の断面積のサイズは望ましくは、単独での据え付け、又はより望ましくは、例えば発電機ファームで見られるような発電機ユニット10の配列での据え付けなどの、特定の一方向水流環境向けの発電を最適化するために望ましいような、ハイドロタービン発電機ユニット10の流体力学的効率が最適になるようなサイズでよい。このような実施形態では、最適な流体力学的な流れを示し、ひいては発電性能を示す入口と出口の断面積に関する設計上の特性は既に決定されており、本明細書に開示される。ダクト40の入口の断面積に対する出口の断面積の比率Aoutlet/Ainletの最適な範囲は、本発明の好ましい実施形態により1.1~2.1の間であることが判明している。上記のダクト40の入口の面積に対する出口の面積の幾何学的範囲は、望ましくは、発電機ユニット10を通り、その下流に至る拡散水流に関連する利点をもたらすことができ、しかも不都合に大型のダクト出口の設計の潜在的な負の影響が回避される。したがって、上記のダクト40の幾何学的範囲Aoutlet/Ainletは望ましくは、ダクト40により発電機に加えられる構造負荷の軽減、ダクト40による流体力学的抗力の軽減、ダクト40の製造、装備、及び保守/修理コストの低減、ダクト40の全体的な奥行きと長さとの縮小、及び望ましくは発電機配列又はファーム構成などにおける1つ又は複数の上流ユニットの、1つ又は複数の下流のユニットに及ぼす影響を軽減し、それによって一方向の流体流資源の最適な活用をもたらし得る下流の乱流の発生の低減のうちの1つ又は複数の利点をもたらし得る。ダクト40の末広の特徴又はテーパ状の直径は、ダクトの拡散効率を最大にする幾何学的関係によって記述し得る。ある実施形態では、入口42は立面図で概ね円形であり、出口42は長円形である。図2は、ダクトの末広部分の始点から下流又は出口縁までのダクト40の内表面の形状を示す。最適な流れを示し、ひいては発電特性を示すダクト40の設計上の特性は既に決定されており、本明細書に開示される。ダクト40の最適な性能範囲は、1.5≦α/β≦2.5である時に達成され、α及びβは以下のように定義される。すなわち、βは図2に示す出口44の端部の内壁上の、ダクト40の末広部分の始点にある第1のポイントと、タービン10の縦軸に沿った第1のポイントから直ぐ下流のポイントである第2のポイントの2つのポイントに沿って形成される線のタービン0の中心縦軸からの偏向角であり、αはタービン10の縦軸に対して出口44でのダクト40の内表面に接する線の偏向角である。以下に図2で概要を示すように、ベータに対するアルファの関係、すなわちアルファをベータで割った数値α/βが1.5未満である場合は、抽出される電力量は低減する。βに対するαの関係が所定範囲内にある場合は、水流は分岐し、構造抗力が増大し、乱流が増加し、これがいずれかの後続の下流のタービンユニット10に影響を及ぼすことがある。上記で定義した幾何学的関係は製造を容易にする利点をもたらし、ひいては製造コストが節減される。動作時に、ディフューザダクト40はタービンによって抽出される電力を増加又は増大する。所与の水深からのエネルギ抽出を最大にするようにこのダクトの形状を画成することが重要である。したがって、ディフューザダクトは図2~7に示すように両端が円形でもよく、又は垂直高さを最小限にし、しかもなお図8~12に示すダクト40の拡散能力を最大にするために、出口44の形状を長円形にしてもよい。深さが限定された立地でのブレードの最大直径又は長さは、長円形のディフューザダクト40の出口44によって達成され、これには性能の向上という利点が伴う。ディフューザ40は、更に選択的に1つ又は複数の追加の特徴、すなわち吸気ベント、後部拡散切り欠き部、及びこのダクトの性能を更に高める入口流エンハンサを組み込んでもよい。最適な性能を達成するため、幾つかの実施形態ではダクト40の側面の外表面にカウリング、スクープ又は吸気フード46が設けられる。好ましい実施形態では、比較的浅い環境、又は表面トラフィック及び浅い表面下のトラフィックへの影響を避けることが望ましい環境で垂直形状を低く保つため、吸気フード46はダクト40の上部/背面又は底部/前面の外表面には位置しておらず、最適に側部表面に位置している。このような特定の実施形態では、ダクト40の各々の側部表面に1つずつ、2つのフード46が設けられる。各フード46は、ダクト40の上流又は吸気端に前部開口、密閉された側面、及びダクト40の後端又は出口端でフード46の上部パネルが当接し、ダクト40の外表面と隣接するように、ダクト40の傾斜に向かって徐々にテーパ状になる上部パネルを含む。ダクト40の側壁には切り欠き部又はベント48が設けられ、これは最適にはフード46の上部パネルの面積と概ね同じ面積である。これらのベント48の利点は、図13~17に示すようにダクト40の全体的なサイズを増大せずに補足的な流量制御を行うことである。吸気ベント46の開口又は上部パネルの面積の相対的サイズ、又はベント48の開口面積との比率は、特定の実施形態に応じて変更されてもよく、特定のタービンの立地の特定の利用分野又は必要条件に有利であるように、流体流速、タービンブレードのサイズ、ディフューザダクト40の寸法、及びタービンの入口42又は出口44のサイズのうちの1つ又は複数に応じて選択されるような任意の好適なサイズにされてもよい。一実施形態では、計算流体力学法などの技術を用いて、例えば吸気フード46の開口又は上部パネル、ベント48の面積の適切なサイズ及び/又は比率を決定してもよい。好ましい実施形態では、図18~22に示すように、ダクト40の後縁部にある上部及び底部とも呼ばれる上下の部分に後部拡散切り欠き部50が設けられる。したがって、後部ダクト40の縁部は事実上ダクト40の前部領域の方向に偏向している。切り欠き部50は、好ましい実施形態では長円形のダクト40の概ね直線部分であるディフューザ40の後縁部の直ぐ背後の乱流又は非層流による損失を低減する。したがって、切り欠き部50は水流拡散の改善、タービンからのウェイク電力の低減及び電力の増大に効果がある図18~22。特定の実施形態では、切り欠き部50は、ディフューザダクト40の構造健全性を過度に損なわずに、切り欠き部50が、長円形のダクト40の切り欠き部50の形状を画成する連続輪郭を有する平坦部をできるだけ縮小するような好適なサイズにされてもよい。好ましい実施形態では更に、図23~27に示すように、ダクト40面の入口流増強特徴54又は流体力学的形状が備えられる。この特徴は、ダクト40の上縁部の前、又は前方の突出する入口42の下縁部を形成する。突出するダクト40の下縁部、又は長円形の面5はタービン内の流れを改善し、全体の効率を高める。長円形の面54は、タービン0を貫流する流体流を均一な流れに近づけることによってこの流れを増強する。長円形の面54、又はショベルマウスによって更に、水流が徐々にタービン10内に流入し、ひいては水流がタービン10の周囲で分流する傾向を低減させる。ある変形形態では、軸受の構造をより小型にするため、図28に示すようにハブ20は縦穴を有していなくてもよい。好ましい実施形態では、図29に示すように、ハブ20はこれを貫通する縦穴と、ハブ20に取り付けた2つ以上のタービンブレード60を含む。図30を参照すると、本発明のある実施形態による上反りのハイドロタービンブレード200の斜視図が示されている。ハイドロタービンブレード200は、本発明のある実施形態によるハイドロタービンのハブの近傍に位置するブレード根元部201を備え、このようなハブ図示せずに取り付けるようにされている。本発明によるハイドロタービンは一実施形態では、2つから6つの、又はそれ以上のタービンブレード200を備え、これらのタービンブレードはハイドロタービン図示せずのハブに取り付けられてタービンロータを形成する。一実施形態では、ハイドロタービンロータは3つ又は6つのタービンブレード200を備えてもよい。例示的なタービンブレード200は更に、根元部201から遠位に先端部202を備えている。一実施形態では、タービンブレード200は、ブレード200の翼幅に沿って根元部201と先端部202との間に径方向外側に延びるねじれ部を組み込んでもよい。一実施形態では、このような径方向又は翼幅方向のねじれ部は、平均速度、速度変化、乱流などを含んでもよい流体流特性などの要因を考慮しつつ、河川又は海流などの特定の水中流体流の環境での利用範囲に適するかどうかに基づいて決定されてもよい。タービンブレード200は更に、ブレードを通過して流れる例えば河川及び/又は海流などの流体から揚力を生成するように、ブレード根元部201で示されるような流体力学的形状などの流体力学的形状を備えている。一実施形態では、ブレード200のこのような流体力学的形状は、翼弦に対して非対称の上反りの形状を備えてもよい。このような実施形態では、先行技術から公知であるなどのいずれかの好適なこのような上反りのブレード形状をタービンブレード200で使用してもよい。特にハイドロタービンの特定の利用分野に適するような公知の上反りの形状から好適な上反りのブレード形状を選択してもよく、これは例えば特定の利用分野で多く見られる流体流の条件に応じて決定されてもよい。図31を参照すると、本発明のある実施形態による、図30に示す例示的ハイドロタービンブレードの平面図が示されている。図31では、平面図で見るブレード根元部206及びブレード先端部207の輪郭形状にブレード200の上反りの流体力学的形状を明瞭に見ることができる。前述のように、例示的タービンブレード200では、ブレードの形状は図31により明瞭に見られるように、本発明によるハイドロタービンブレードのハブの近傍にありハブに取り付け可能なブレード根元部206と、該根元部206から径方向遠位にあるブレード先端部207との間に径方向に延びる径方向又は翼幅方向のねじれ部を備えている。図32を参照すると、本発明のある実施形態による、図30に示す例示的ハイドロタービンブレード200の後立面図が示されている。図32に示すように、一実施形態では、ハイドロタービンブレード200は更に、タービンブレード根元部208と先端部209との間に延びる翼幅方向の、又は径方向のテーパ部を備えてもよい。このような実施形態では、図32に示すように、タービンブレード200は望ましくは、ハイドロタービンのハブの近傍に位置しハブに取り付け可能なタービンブレード根元部208の翼弦寸法翼弦が広いが、ブレード根元部208から径方向遠位の翼弦が狭いタービン先端部209よりも大きいタービンブレードでよい。図33を参照すると、本発明のある実施形態による、図30に示す例示的ハイドロタービンブレード200の側面図が示されている。図33に示すように、ハイドロタービンブレード200は更に、タービンブレード根元部205と先端部210との間に翼幅方向又は径方向の翼厚テーパ部を備えてもよい。図33に示すようなこのような実施形態では、タービンブレード200の流体力学的形状の翼厚は、本発明のある実施形態によるハイドロタービンのハブの近傍に位置しハブに取り付け可能なブレード根元部205の方が、流体力学的な翼厚が相対的に薄いブレード先端部210よりも厚い。図34を参照すると、本発明のある実施形態による、傾斜先端部218を有するハイドロタービンブレード211の斜視図が示されている。ハイドロタービンブレード211は、本発明のある実施形態によるハイドロタービンのハブの近傍に位置するようにされ、且つこのようなハブ図示せずに取り付けるようにされ、例えば2つから6つ又はそれ以上のタービンブレード211を備える例示的ハイドロタービンロータのなどのタービンロータを形成するブレード根元部219を備えている。一実施形態では、ハイドロタービンロータは3つ又は5つのタービンブレード211を備えてもよい。例示的ハイドロタービンブレード211は更に、根元部219から遠位にある傾斜先端部218を備えている。傾斜先端部218は、ブレード211の極先端を含むブレード211の先端長の少なくとも一部を含んでいる。一実施形態では、傾斜先端部218は、タービンブレード211の長さの残りの大部分に対して上反角をなして配向される。特定の実施形態では、ブレードの傾斜先端部218をタービンブレード211から区画するこのような上反角は、例えば約2°~40°の間でよい。選択的に、タービンブレード211は、根元部219と傾斜先端部218との間に径方向外側に延びるねじれ部をブレード211の翼幅に沿って組み込んでもよい。前述したと同様に、一実施形態では、このような径方向又は翼幅方向のねじれ部は、平均速度、速度変化、乱流などを含んでもよい流体流特性などの要因を考慮しつつ、河川又は海流などの特定の水中流体流の環境での利用範囲に適するかどうかに基づいて決定されてもよい。これも前述したと同様に、タービンブレード211は更に、ブレードを通過して流れる例えば河川及び/又は海流などの流体から揚力を生成するように、ブレード根元部219で示されるような流体力学的形状などの流体力学的形状を備えている。一実施形態では、ブレード219のこのような流体力学的形状は、翼弦に対して非対称の上反りの形状を備えてもよい。このような実施形態では、先行技術から公知であるなどのいずれかの好適なこのような上反りのブレード形状をタービンブレード219で使用してもよく、これは例えば特定の利用分野で多く見られる流体流の条件に応じて選択されてもよい。図35を参照すると、本発明のある実施形態による、図34に示す例示的ハイドロタービンブレード211の平面図が示されている。図35では、断面図で見るブレード根元部215及びブレードの傾斜先端部214の輪郭形状にブレード211の上反りの流体力学的形状を明瞭に見ることができる。前述のように、選択的実施形態ではタービンブレード211のブレード形状は選択的に、図35から分かるように、本発明によるハイドロタービンのハブの近傍にありハブに取り付け可能なブレード根元部215と、該根元部215から径方向遠位にあり且つタービンブレード211の主要部に対して上反角又は傾斜角をなして整列されたブレード先端部214との間に径方向に延びる径方向又は翼幅方向のねじれ部を備えてもよい。図36を参照すると、本発明のある実施形態による、図34に示す例示的ハイドロタービンブレード211の正面図が示されている。図36に示すように、一実施形態では、ハイドロタービンブレード211は更に、タービンブレード根元部21と先端部217との間に延びる翼幅方向又は径方向のテーパ部を備えてもよい。このような実施形態では、図32に示すように、タービンブレード211は望ましくは、ハイドロタービンのハブの近傍に位置しハブに取り付け可能な翼弦が広いタービンブレード根元部217の翼弦寸法が、ブレード根元部217から径方向遠位の翼弦が狭いタービン先端部216よりも大きいタービンブレードでよい。更に、選択的実施形態では、ブレード先端部216はブレード211の前縁部又は後縁部のいずれかの方向にバイアスされ、又は傾斜され、それぞれ前方傾斜ブレード又は後方傾斜ブレード211になるようにしてもよい。このような一実施形態では、図36に示すように、ブレードの傾斜先端部216は、例えば上向きの傾斜を有するブレード211に対して上反角をなして位置してもよく、さらに、タービンブレード211の前縁部例えば、上向きの傾斜に向かって傾斜又はバイアスされていてもよく、したがって、これを例えば上向きと下向きの両方の傾斜先端部216を有する二重傾斜タービンブレード211と呼んでもよい。本発明の一実施形態では、二重傾斜タービンブレード211は望ましくは、本発明のある実施形態によるハイドロタービン発電機のタービンブレード211の性能及び/又は効率を高めるようにタービンブレード211に沿った径方向の流速分布を修正してもよい。図37を参照すると、本発明のある実施形態による、図34に示す例示的ハイドロタービンブレード211の側立面図が示されている。図37に示すように、且つ前述したと同様に、ハイドロタービンブレード211は更に、タービンブレード根元部213と傾斜先端部213との間に延びる翼幅方向の、又は径方向のテーパ部を備えもよい。このような実施形態では、図37に示すように、タービンブレード211の流体力学的形状の翼厚は望ましくは、本発明のある実施形態によるハイドロタービンのハブの近傍に位置しハブに取り付け可能なブレード根元部213の方が、流体力学的な翼厚が比較的薄いブレード先端部212よりも厚い。図38を参照すると、本発明のある実施形態による、前方傾斜ブレード221、222を備えるハイドロタービン発電機220の断面図が示されている。ハイドロタービン発電機220は、外側のダクト又はハウジング224と、流体及び/又は海洋生物がハブ225を通過できるようにハブ225を貫いて軸方向に延びる中心穴223を設けた内側のハブ225とを備えている。図38から分かるように、タービンブレード221及び222は多翼ハイドロタービンロータを形成するように、その根元部でハブ225に取り付けられる。更に、図38に示す実施形態では、タービンブレード221及び222は、タービン220の前側又は上流側へ、すなわちタービンハブ225の上流端へ前方傾斜角をなして傾斜してタービンハブ225に取り付けられる。このような実施形態では、タービンハブ225に取り付けるタービンブレード221及び222の前方傾斜角は、ハイドロタービン220のタービンブレード221及び222の性能及び/又は効率を高めるように、水中流体流の環境でのハイドロタービン220の使用中に、ブレード221及び222に沿った流体の径方向の流速分布を修正するように機能してもよい。図39を参照すると、本発明のある実施形態による、多翼表面特徴233、234を備える上反りのハイドロタービンブレード230の斜視図が示されている。ハイドロタービンブレード230は、本発明のある実施形態によるハイドロタービンのハブの近傍に位置するようにされ、且つこのようなハブ図示せずに取り付けるようにされ、例えば3つから5つ又はそれ以上のタービンブレード230を備える例示的ハイドロタービンロータのなどのタービンロータを形成するブレード根元部232を備えている。別の実施例で前述したと同様に、一実施形態では、ハイドロタービンロータは3つ又は5つのタービンブレード230を備えてもよい。例示的タービンブレード230は更に、ブレード230の径方向の最も遠位範囲に、根元部230から遠位に位置する先端部231を備えている。選択的に、タービンブレード230は、ブレード230の翼幅に沿って根元部232と先端部231との間に径方向外側に延びるねじれ部を組み込んでもよい。前述したと同様に、一実施形態では、このような径方向又は翼幅方向のねじれ部は、平均速度、速度変化、乱流などを含んでもよい流体流特性などの要因を考慮しつつ、河川又は海流などの特定の水中流体流の環境での利用範囲に適するかどうかに基づいて決定されてもよい。タービンブレード230は更に、ブレードを通過して流れる例えば河川及び/又は海流などの流体から揚力を生成するように、ブレード根元部232で示されるような流体力学的形状などの流体力学的形状を備えている。図39に示すように、一実施形態では、ハイドロタービンブレード230のこのような流体力学的形状は、翼弦に対して非対称の上反りの形状を備えてもよい。更に、一実施形態では、タービンブレード230の流体力学的形状は望ましくは、233及び234などの2つ以上のビード面特徴を備えてもよい。好ましくは、このような複数のビード面特徴233及び234は、流体力学的形状の低圧又は吸引側に沿って位置してよく、少なくとも1つのビード面特徴233は流体力学的形状の上流又は前縁方向に位置し、少なくとも1つのビード面特徴234は第1の特徴233に対して流体力学的形状の相対的下流、又は後縁方向に位置する。このようにして、例示的なビード被覆されたハイドロタービンブレード230の複数のビード面特徴233及び234は望ましくは、例えばタービンブレード230の翼弦に沿った下流の距離がより長い場合にブレード230の近傍で低圧の条件を保つように、動作中にブレード230の低圧又は吸引側の近傍に実質的な層流境界条件を改善のために再付着してもよい。別の実施形態では、望ましくは複数のビード面特徴233及び234は、望ましくはブレード230の反対側すなわち高圧側で相対的に高圧の流体流を保つことで、流動流体環境での使用中にタービンブレード230の揚力を高め、且つ/又は抗力特性を弱めるように、ブレード230の低圧又は吸引側の近傍の流体流の流れの乱流を低減してもよい。このような一実施形態では、ブレード233の複数のビード面特徴233及び234は、図39に示すように翼形の低圧又は吸引側からの円形凸曲面又は突起部を備えてもよく、更に、望ましくはタービンブレード230の翼幅の概ね全体に沿って根元部232から先端部231へと延びてもよい。別の実施形態では、ブレードの複数のビード面特徴233及び234は、タービンブレード230の翼幅に沿って先端部231の方向に途中まで延びてもよい。選択的実施形態では、特徴233及び234などのブレードのビード面特徴の数は、例えば、特定の運転環境でのタービンブレード230の性能を高めるために望ましいように、ブレードの任意数のビード面特徴でよい。更に別の実施形態では、タービンブレード230は、ブレード230の圧力側の流体力学的形状の上流又は前縁方向に位置する少なくとも1つのビード特徴、及び第1の特徴に対して流体力学的形状の相対的下流、又は後縁方向に位置する少なくとも1つのビード特徴などのブレード230の高圧側に位置する複数のビード面特徴を備えてもよい。選択的実施形態では、このようなビード面特徴はタービンブレード230の圧力側にだけ位置してもよく、又は別の選択的実施形態によれば、タービンブレード230は、ブレード230の高圧側と低圧側の両方に複数のビード面特徴を備えてもよい。図40を参照すると、本発明のある実施形態による、図39に示す例示的な複数のビード面特徴を有するハイドロタービンブレード230の平面図が示されている。図40では、平面図で見てブレード根元部236とブレード先端部235との輪郭形状に例示的な複数のビード面特徴237及び238を備えるブレード230の上反りの流体力学的形状を見ることができる。前述したと同様に、選択的実施形態では、タービンブレード230のブレード形状は選択的に、本発明によるハイドロタービンのハブの近傍にありハブに取り付け可能なブレード根元部236と、該根元部236から径方向遠位にあるブレード先端部235との間に径方向に延びる径方向又は翼幅方向のねじれ部を備えてもよい。別の実施形態では、ブレード230の複数のビード面特徴237及び238は望ましくは、タービンブレード230の翼幅の概ね全体に沿って根元部236から先端部235へと延びてもよい。次いで図41を参照すると、本発明のある実施形態による、図39に示した例示的ハイドロタービンブレード230の背面図が示されている。図41に示すように、一実施形態ではハイドロタービンブレード230は更に、タービンブレード根元部240と先端部239との間に延びる翼幅方向又は径方向のテーパ部を備えてもよい。このような実施形態では、図41に示すように、タービンブレード230は望ましくは、ハイドロタービンのハブの近傍に位置しハブに取り付け可能な翼弦が広いタービンブレード根元部240の翼弦寸法が、ブレード根元部240から径方向遠位の翼弦が狭いタービン先端部239よりも大きいタービンブレードでよい。次いで図42を参照すると、本発明のある実施形態による、図39に示す例示的ハイドロタービンブレード230の側立面図が示されている。図42に示すように、且つ前述したと同様に、ハイドロタービンブレード230は更に、タービンブレード根元部242と先端部241との間に翼幅方向又は径方向の翼厚テーパ部を備えてもよい。図42に示すこのような実施形態では、タービンブレード230の流体力学的形状の翼厚は、本発明のある実施形態によるハイドロタービンのハブの近傍に位置しハブに取り付け可能なブレード根元部242の方が、流体力学的な翼厚が相対的に薄いブレード先端部241よりも厚い。図43は、本発明のある実施形態によるテーパ状先端部253を備える例示的ハイドロタービンブレード250の背面図である。タービンブレード250のブレード先端部253のテーパ部は好ましくは、別の実施形態を参照して前述したように根元部254と先端部との間のブレード250の翼弦の長さにわたる選択的な漸次的な翼幅方向の径方向テーパ部よりも顕著であり、且つブレード先端部253の中間領域に局限化されている。特に、タービンブレード250の局限化されたテーパ状先端部253は望ましくは、流動流体流環境でのタービンの水中での使用中にタービンブレード250の先端部を通過する流体流の先端渦の激しさを低減する機能を果たし得る。流動流体に発生する先端渦のこのような軽減は望ましくは、流体を通って移動するブレード250が受ける抗力を低減するなどによって、タービンブレード250の効率を高め、ひいては望ましくは、タービンブレード250により抽出される電力の改善をもたらし得る。図44は、本発明のある実施形態による、前方にバイアスされた先端テーパ部を備える例示的ハイドロタービンブレード251の背面図を示している。タービンブレード251のテーパ状ブレード先端部に局限化されたテーパ部は、ブレード251の前縁又は後縁部257の方向にバイアスされ、概ね鋭角でタービンブレード251の前縁部257と接する。図43で前述したと同様に、ブレード先端部255でのタービンブレード251のテーパ部は好ましくは、根元部256と先端部255との間のブレード251の翼弦の長さにわたる選択的な漸次的な翼幅方向の径方向テーパ部よりも顕著であり、且つブレード先端部255の中間領域に局限化されている。更に前述したと同様に、タービンブレード251の局限化されたテーパ状先端部255は望ましくは、タービンブレード251の先端部を通過する流体流の先端渦の激しさを低減する機能を果たし得る。図45は、本発明のある実施形態による、後方にバイアスされた先端テーパ部を備える例示的ハイドロタービンブレード252の背面図である。タービンブレード252のテーパ状先端部259に局限化されたテーパ部は、前縁部258の反対側にブレード252の後縁又は尾縁部の方向にバイアスされる。したがって、後方にバイアスされたテーパ状先端部259は、概ね鋭角でタービンブレード252の後縁部に接する。図43及び44で前述したと同様に、ブレード先端部259でのタービンブレード252のテーパ部は好ましくは、根元部260と先端部259との間のブレード252の翼弦の長さにわたる選択的な漸次的な翼幅方向の径方向テーパ部よりも顕著であり、且つブレード先端部259の中間領域に局限化されている。更に前述したと同様に、タービンブレード252の局限化されたテーパ状先端部259は望ましくは、タービンブレード252の先端部を通過する流体流の先端渦の激しさを低減する機能を果たし得る。次いで図46を参照すると、本発明のある実施形態による、磁気発電機及び軸受を有するハイドロタービン発電機300の概略断面図が示されている。ハイドロタービン発電機300は、片面の軸方向磁束電磁発電機を有し、且つタービン発電機300を通ってタービンブレード310を通過するように一方向流体流301を向ける外側ハウジング又はディフューザダクト302を備えている。タービンブレード310はタービンロータ構造に取り付けられ、このタービンロータ構造は好ましくは更に、外側軸受レース311と、タービンロータの周囲で概ね等間隔を隔てた複数のロータ永久磁石314とを備えている。ロータ永久磁石314は、一連のロータ永久磁石314の間の磁力線を閉じる機能を果たすロータのバックアイアン315に接合されている。タービンロータの構造は、中心の摩擦防止軸受312によって中心のタービンハブ構造の外側軸受レース311に回転自在に取り付けられ、中心軸304を中心に回転可能である。中心のタービンハブ構造は更に、好ましくはタービンハブの周囲で概ね等間隔を隔てた複数の積層ステータ鉄心電機子316を備えている。ステータ電機子316は各々、好ましくは概ねステータ電機子316内に収容される発電機のステータ巻線317を備えている。ステータ電機子316と固定内側軸受レース313とを含むタービンハブ構造は、いずれかの好適な機械的取付け手段303によって外側ハウジング又はディフューザダクト302に機械的に接合される。一実施形態では、タービンブレード310は、それに限定されないが前述のタービンブレードなどの一方向流体流タービンで使用するための任意の好適なブレード設計を備えている。別の実施形態では、ディフューザダクト302は、それに限定されないが上記に詳細に記載した一方向流体流タービンで使用する使用するためのいずれかの好適なダクト又はハウジング設計を備えている。更に、一実施形態では、ロータのバックアイアン315は、例えばロータの永久磁石314の間の閉じた磁束線に適するような積層又は鋳造バックアイアンを備えてもよい。水中の一方向流体流環境で使用する場合、タービン発電機300を貫流する流体流301は、タービンロータの回転タービンブレード310を回転させ、このタービンロータは更にロータの永久磁石314をステータ電機子316に対して回転させる。流体流301によるタービンブレード310のこのような回転駆動の結果、ブレードの軸方向スラスト305が生じ、このスラストはブレードに対する流体流によってタービンブレード310又はタービンロータ構造に作用し、且つ下流方向に向けられる。ステータ電機子316及びステータ巻線317に対するロータの永久磁石314の回転には、ステータ巻線317内の起電力を誘発し、この起電力は望ましくは、ロータ磁石314とステータ電機子316との間の単一のギャップ内の機械的軸受システム311-312-313を通る流体流301の機械的力を変換する手段を提供し、次いで、例えば給電線又は配電網への接続によるなどして、電気負荷に電力を供給する際に使用するためにタービン発電機300から出力される電力を発電するため、ステータ巻線で発電用に使用されてもよい。タービン発電機300は望ましくは、タービン300の発電機内のロータ磁石314とステータ電機子316との間のギャップが河川又は海洋環境の場合に川の水や海水などの周囲流体が浸水、したがってロータ/発電機のギャップ内に高価で故障し易い可能性がある封止装置の必要がない水中流体環境で使用されてもよい。本発明の一実施形態では、一方向タービン発電機300は、ほぼ全ての回転機械と同様に水中流体流環境で回転させて使用する間に様々な過酷な負荷を受ける。タービンロータ軸受アセンブリ311-312-313によって力とモーメントとが取り込まれ、タービンハブ及び/又は支持構造に伝達される。軸受アセンブリ311-312-313は好ましくは、過酷な水辺又は海洋環境の水中で動作され、場合によっては保守又は交換期間の間などの延長期間に動作されてもよい。図46に示すような本発明の軸受アセンブリ311-312-313は、タービンハブ内に格納される主要な支持部材である。したがって、タービンのロータ/ハブの軸受アセンブリ311-312-313は、以下の複合的な荷重、すなわちタービンロータ上の軸受アセンブリによって加えられる径方向の力308によって平衡されるタービンロータの径方向荷重309ロータの重量、タービンブレード310及び電磁場によって生成される軸方向スラスト荷重305、並びに場合によって生じることがある過渡的なねじり荷重及び傾倒モーメントを受け入れ、これに耐えることができなければならない。軸受アセンブリ311-312-313は望ましくは更に、タービン発電機300を通過する流体流301の変動及び/又は乱流などにより回転及び直線加速度及び振動がある振動的な環境で動作しなければならない。その上、タービン発電機300用の軸受アセンブリ311-312-313の選択と配置は好ましくは、摩擦トルクを低減する目的で決定され、それによってハイドロタービン発電機300の全体的な発電効率が高まる。加えて、本発明の一態様では、計画される保守及び交換が完了するまでシステムの健全性を保つような、発電機300及び軸受アセンブリ311-312-313の信頼性及び長い耐用性も重要である。本発明の一実施形態では、タービン発電機300は望ましくは、ハイブリッド型軸受アセンブリを備えることで軸受機能の少なくとも一部がタービンの磁気発電システムによって提供される。このような1つの配置では、タービン発電機は二要素の軸受、すなわち磁気及び摩擦防止軸受を組み込んでいる。別の選択的実施形態では更に、タービン発電機の軸受システムに第3の流体力学的軸受の要素を実装してもよい。軸受システムの様々な要素の組み合わせも考えられ、2つ以上のハイブリッド型軸受アセンブリを結合して、上記の軸受荷重要素の一部又は全部に対応するための特別なハイブリッド型軸受アセンブリを製造してもよい。更に別の実施形態では主として1つの軸受要素に依存し、他の軸受要素は軸受機能を二重にし、且つ/又は補完するために組み込んでもよい。一実施形態では、タービン発電機300のロータ永久磁石314は両方とも、タービンステータ又はハブのステータ巻線317に電位を誘導する機能を果たし、更にステータ電機子316に永久に磁気的に吸引されることで、流体流301に対して上流方向に向けられる軸方向向きの永久的磁気吸引力306を提供し、それによってタービンブレード310にかかる下流の軸方向スラスト力305の少なくとも一部を平衡する役割を果たす。したがって、タービン発電機300の軸受アセンブリ311-312-313は望ましくは、タービンブレードの軸方向スラスト力305の低減した部分に耐えるだけでよく、したがってタービンの動作中に、軸受アセンブリは低減した軸方向の軸受力307を加えるだけで軸受スラスト力305の大きさを完全に平衡し得る。本発明のハイブリッド型磁気/摩擦防止軸受構造の軸受アセンブリ311-312-313によって加えられる軸方向軸受力307の大きさをこのように低減する結果、望ましくは機械的摩擦防止軸受アセンブリ311-312-313にかかる摩擦と摩耗が低減し、したがって、軸受システムの効率、耐用性及び/又は信頼性を高め得る。更に、ロータ磁石314とステータ電機子316との間の軸方向の磁気吸引軸受力306の大きさは、タービンロータの回転速度の変化、流体流301の流速、及び発電機巻線317に加わる外部からの電気負荷による影響が比較的少ない。別の実施形態では、軸方向の磁気吸引軸受力306の大きさも、望ましくはタービンロータ内のロータ磁石314の磁極の磁気シーケンス又は配向N-S又はS-Nによる影響が概ね少ない。別の実施形態では、二要素の磁気及び摩擦防止軸受システムは、径方向磁束永久磁石発電機要素と、摩擦防止軸受要素とを備えてもよい。このような実施形態では、径方向磁束発電機の永久磁石ロータの間の径方向向きの磁気吸引力は望ましくは、タービンロータの径方向重量を支持する径方向軸受力の少なくとも一部を提供する機能を果たしてもよい。このような構成では、ハイブリッド型の径方向磁気軸受及び摩擦防止軸受システムは望ましくは、発電機全体及びハイブリッド型軸受システムの径方向サイズを最小限にし、これは例えば利用できる水深が制限され、発電機/軸受アセンブリの径方向サイズを最小限に摺ることが流体力学的に好ましい環境で使用することが望ましい。別の選択的実施形態では、二要素の磁気及び摩擦防止軸受システムは、角磁束永久磁石発電機要素と摩擦防止軸受要素とを備えてもよい。このような実施形態では、角磁束永久磁石発電機は、発電機の磁気磁石ロータとステータ素子との間の平面がハイドロタービン発電機の縦軸に対して鋭角をなすように傾斜することで、ロータとステータ要素との間の磁気吸引力が軸方向と径方向の両方の成分を備えるように構成されてもよい。したがって、このような軸方向と径方向の磁気吸引力は望ましくは、タービンロータの軸方向及び径方向の荷重を支持する軸方向と径方向の両方の軸受力の少なくとも一部を提供し得る。加えて、更に別の実施形態では、角磁束磁気発電機がタービン発電機の縦軸に対して位置する角度は望ましくは、発電機の軸方向の生成磁気吸引力がタービンブレードの軸方向スラスト力を概ね平衡するように最適化されてもよい。したがって、このような構成は望ましくは、軸方向と径方向の両方の機械的摩擦防止軸受要素への摩擦及びそれに関連する摩耗を低減し、したがって二要素の磁気及び摩擦防止軸受システムの効率、耐用性及び/又は信頼性を高め得る。次いで図47を参照すると、ハイブリッド型磁気及び摩擦防止軸受機能を組み込んだ本発明のある実施形態によるハイドロタービン摩擦防止軸受アセンブリの断面図が示されている。このような実施形態では、摩擦防止軸受401は、タービンハブ410の上流部分と下流のタービンハブ構造404との間に位置する固定シャフト408上に実装され、例えば保持ナット又はボルト406及び/又は例えば保持リング402などによって所定位置に適宜に固締又は保持される。タービン発電機のステータ鉄心411はステータ電機子と巻線とを備え、概ね剛性のステータプレート上に取り付けられて、概ね剛性のステータディスクを形成する。タービンロータの永久磁石レース407は、ロータの永久磁石を備え、摩擦防止軸受401に支承されるタービンロータ又はタービンブレードリング405上に取り付けられる。摩擦防止軸受401は、タービンブレード403及びロータ磁石407アセンブリを備えるタービンロータ405の重量からの径方向荷重全体を支持し、更に、ロータ磁石407とステータ鉄心411との間の軸方向の磁気吸引力によって磁気的に平衡されない、タービンブレード403の軸方向スラスト荷重の残りの部分をも支持する。タービン発電機ユニットが稼働中でない場合は、図47に示すような摩擦防止軸受401は、タービンロータ磁石407とタービンステータ鉄心すなわちステータ電機子411との間の軸方向の磁気吸引力によって効果的に軸方向に予荷重がかけられる。タービンブレード403を通過する流体流によってタービン発電機が回転を開始した後、且つ継続的な水流内回転動作中に、タービンブレード403にかかる軸方向のスラスト力が摩擦防止軸受401の荷重を効果的に除き、摩擦防止軸受401によって支持される必要のある軸方向の平衡力を軽減する。したがって、図47に示す実施形態のハイブリッド型磁気/摩擦防止軸受構造内での動作中、摩擦防止軸受401の荷重が上記のように軽減される結果、有利に摩擦防止軸受401への摩擦と摩耗とが低減し、したがって摩擦防止軸受401の、最終的にはハイドロタービン発電機の効率、耐用性及び/又は信頼性を高め得ることが望ましい。図47に示す実施形態では、軸受レース、転動/摺動軸受素子、軸受ケージなどを含む摩擦防止軸受401の要素は、周囲流体媒体、すなわち新気が溢れ、且つ/又は河川及び/又は海洋の利用分野では海水で水浸しになる完全な浸水状態で動作し得る。したがって、このような実施形態では、周囲水又はその他の流体の浸入を防止するような液封手段は高価且つ/又は故障し易いため、浸水する摩擦防止軸受401は望ましくはこれを必要とせず、又は使用しなくてよい。したがって、このような浸水状態では摩擦防止軸受401は潤滑されずに動作するものと見なしてもよい。したがって、摩擦防止軸受401の構造に実装されることがある何らかのシールの使用と目的は好ましくは、摩擦防止軸受401への堆積物の侵入を低減又は防止はするが、摩擦防止軸受401が流体で溢れることは妨げないように軸受への流体の進入にフィルタをかけるように設計されるそれに限定されないがラビリンスシール又はシールドなどの非接触タイプのシールに限定される。一実施形態では、長期間にわたる浸水状態での使用に適するどのタイプの摩擦防止軸受も摩擦防止軸受401として採用してもよい。特定の実施形態では、摩擦防止軸受401は全ての軸受要素が、それに限定されないが例えばSi3N4などのセラミック材料からなる完全セラミック軸受であってもよい。しかし、別の実施形態では、合金及び/又はコーティングされたレースを有するセラミックボールなど、その他の軸受材料の混成した組み合わせを摩擦防止軸受401に使用してもよい。別の選択的実施形態では、ロータ永久磁石を備えるタービンロータアセンブリ407と、ステータ電機子を備えるステータ鉄心411との間の機械的ギャップは望ましくは、タービンロータ、タービンブレードの軸方向スラストに方向を向く付加的な流体力学的スラスト力が生成されるように適宜に離隔され、及び/又は調整されてもよい。それによって、このような流体力学的スラスト力は望ましくは、ロータ磁石に吸引力によって生じる摩擦防止軸受401への何らかの軸方向の軸荷重の大きさを低減してもよい。このような実施形態では、ステータ鉄心及びステータ電機子411の面は、流体力学的スラストパッドとして設計されてもよく、且つタービンロータ405及びロータ磁石アセンブリ407のタービンロータの表面は、流体力学的軸受の流体力学的スラストワッシャとして設計されてもよい。更に、選択的実施形態では、摩擦防止軸受の保持リング402はばね部材として設計されてもよく、それによって摩擦防止軸受401は、動作中に軸受力に応答して軸受シャフト408に沿って軸方向に変位することが可能になる。この軸方向変位はロータ部材407とステータ部材411との間のギャップを動的に変化させ、それによって選択的な流体力学的軸受スラスト容量を調整することで、摩擦防止軸受401の荷重の制御が可能になる。次いで図48を参照すると、本発明の別の選択的実施形態による、ハイドロタービン摩擦防止軸受アセンブリの断面図が示されている。図48の摩擦防止軸受は、回転するようにされ、タービンブレード403、磁気レース407、ロータ405、シャフト408、及び保持リング402を備える軸受の内側レースではなく、ステータ鉄心411とステータプレート409とを備える軸受の外側レースが固定状態を保つようにされる代替の構成を表している。図48に示す摩擦防止軸受アセンブリのその他の全ての要素には、前述したものと概ね同じ参照番号が付されている。図49を参照すると、磁気及び摩擦防止軸受のハイブリッド型軸受機能を組み込んだ本発明のある実施形態による、ハイドロタービンの流体力学的軸受の断面図が示されている。このような実施形態では、好適な流体膜を被覆した流体力学的軸受451が前述の同類の実施形態での摩擦防止軸受の代わりに採用されている。流体力学的軸受451は、タービンハブ457の上流部と下流のタービンハブ構造453との間に位置する固定シャフトの頂部に取り付けられている。この実施形態では、ステータ電機子と巻線とを備えるタービン発電機のステータ鉄心458が概ね剛性のステータプレート456上に取り付けられ、概ね剛性のステータディスクを形成する。タービンロータの永久磁石レース455はロータ永久磁石を備え、タービンブレード452に取り付けられ、流体力学的軸受451に支承されるタービンロータ又はタービンブレードリング454内に取り付けられる。流体力学的軸受451は、タービンブレード452とロータ磁石455とのアセンブリを備えるタービンロータ454の重量による径方向の全荷重を支持し、更に、ロータ磁石455とステータ鉄心458との間の軸方向の磁気吸引力によっては磁気的に補償されないタービンブレード452の軸方向のスラスト荷重の残りの部分をも支持する。タービンロータ454は、軸方向のスラストパッドとして機能するステータ鉄心及び電機子458によって上流側で軸方向に拘束され、下流側では、それに限定されないが例えば摩擦防止又は摩擦軽減材料などのいずれかの好適な材料からなるものでよい下流のスラストプレート461によって拘束される。タービン発電機ユニットが稼働中でない場合は、図49に示すような流体力学的軸受451は、タービンロータ磁石455とタービンステータ鉄心すなわちステータ電機子458との間の軸方向の磁気吸引力によって効果的に軸方向に予荷重がかけられる。タービンブレード452を通過する流体流の力によってタービン発電機が回転を開始した後、且つ継続的な水流内回転動作中に、タービンブレード452にかかる軸方向のスラスト力が流体力学的軸受451の荷重を効果的に除き、流体力学的軸受451によって支持される必要のある軸方向の平衡力を軽減する。したがって、図49に示す実施形態のハイブリッド型/摩擦防止軸受構造内での動作中、流体力学的軸受451の荷重が上記のように軽減される結果、有利に流体力学的軸受表面、及び隣接する軸方向の荷重プレート及びパッド表面への摩擦と摩耗とが低減し、したがって流体力学的軸受の、最終的にはハイドロタービン発電機の効率、耐用性及び/又は信頼性を高め得る。代替実施形態では、流体力学的軸受451は付加的に、例えばスラスト表面、流体力学的スラストパッド、及び/又は急停止面などの特徴を備えてもよい。更に、タービンロータ454は選択的に、少なくとも一部が中空の、又はその他の形態の浮き構造であってよく、それによって望ましくは、ロータ454の水中重量を軽減することで流体力学的軸受451により支持される径方向の力を軽減するようにしてもよい。次いで図50を参照すると、本発明のある実施形態による、例示的水中ハイドロタービン発電機ファーム600の概略図が示されている。例示的水中ハイドロタービン発電機600は例えば、可変電圧及び可変周波数信号の形態の電気エネルギを抽出するために河川のような一方向海流604の環境及び/又は一方向海流604作動環境に沈設することができる例えば水中タービン発電機601及び603の配列602と、水中タービン発電機601及び603によって生成される可変電圧及び可変周波数信号を固定電圧及び固定周波数信号に変換するための複数の電力変換モジュール例えば電力変換モジュール609及び618と、各々の水中タービン発電機601及び603を電力変換モジュール618及び609の別の1つに接続して、前者によって生成された可変電圧及び可変周波数信号を後者に供給するための複数の送電ケーブル例えば、送電モジュール608及び619と、を備えている。電力変換モジュール618及び609はまた、固定電圧及び固定周波数信号を電力供給網612などの配電系統に供給する。水中タービン発電機601及び603は、一方向流体流環境に沈設し、電気エネルギを生成するのに適し、そこから可変電圧及び可変周波数信号の形態で電気エネルギを抽出するように動作可能で、水中に沈設することができるいずれかの好適なタービン発電機であってよい。一実施形態では、特に図50に示されるように、水中タービン発電機601及び603は各々、図46に示し、上記に詳細に記載したようなハイドロタービン発電機300の構造を有してもよい。このような実施形態604では、流体流による水中タービン発電機601及び603のタービンロータ及び関連するロータ永久磁石607の回転によって生成される可変電圧及び可変周波数信号は、それぞれのステータ発電機巻線605及び614を経て出力され、その詳細は図46に関連して記載されている。このような実施形態では更に、水中タービン発電機601及び603により生成される可変電圧及び可変周波数信号を対応する電力変換モジュール618及び609に供給するため、送電ケーブル608及び609は各々、水中タービン発電機601及び603をそれぞれのステータ発電機巻線605及び614で電力変換モジュール618及び609にそれぞれのタービン接続側610及び616で接続するために、一端が電気スプライス615及び606で終端している。中間の電力変換モジュール618及び609によって、送電ケーブル608及び619は、流体604の本流に沈設することができる個々の水中タービン発電機601及び603により生成される電力すなわち可変電圧及び可変周波数信号を、陸上の領域に位置し、通常は流体604の本流から距離を隔てる送電網612などの配電系統に伝送する機能を果たす。そのため、送電ケーブル608及び619は、水中の流動力学的タービン発電機ファーム600で使用するように配備された場合、一部は一方向流体流環境に沈設され、一部は水面上に上がっている。送電ケーブル608及び619を形成するのに適する材料は、当業者にはなじみの公知の水中ケーブル材料から選択される。電力変換モジュール618及び609は、水中タービン発電機601及び603からタービン側610及び616で受信した可変電圧及び可変周波数信号を、送電網612に出力するために送電網側611及び617で固定電圧及び固定周波数信号に変換するために必要なスイッチングデバイス、トランス及びパワーエレクトロニクス及び/又はコントローラなどの電気素子を備えている。水中タービン発電機601及び603の配列602を記述する配列という用語は、水中タービン発電機601及び603が互いに配置される特定の順序を意味するものではない。例えば、一方向流体流環境604は河川である場合、水中タービン発電機601及び603は一方の川岸613から他方の川岸に延びる河川の幅方向に空間的に配置されてもよく、あるいは、水中タービン発電機601が水中タービン発電機603に対して配列602の上流又は下流に配置されてもよい。流動力学的水中タービン発電機ファームの例示的利用分野は、岸辺の発電所との有利な適応化を含んでもよい。すなわち、水中タービン発電機601及び603が一方向流体流環境604例えば海洋と乾燥領域例えば陸地、プラットフォームとの間の境界例えば海岸線613の近傍に位置し、一方向流体流環境に沈設される場合、各々の水中タービン発電機601及び603は、個々の独自の前述の送電ケーブル608及び619と対をなしてもよい。各対の水中タービン発電機601及び603を、対応する電力変換モジュール618及び609にプラグ接続し、又はそこから取り外すことができ、限定されないが2基などの少ないタービン発電機を所与の流体流資源に適する又は必要な数の多数のタービン発電機に容易に配列602のサイズを変更できるモジュラユニットと見なしてもよい。複数のハイドロタービン発電機ファーム600をこのように容易にプラグ接続で据え付けることで、水中ハイドロタービン発電機ファーム600の配置は電力系統外での遠隔発電及び配電の利用分野に特に適するようになる。図51には、本発明のある実施形態による例示的な水中AC並列ハイドロタービン発電機ファーム700の概略図が示されている。例示的な水中ハイドロタービン発電機ファーム700は、可変電圧及び可変周波数信号の形態で電気エネルギを抽出するために、例えば河川及び/又は一方向海流動作環境などの一方向流体流環境704に沈設することができる水中タービン発電機例えば水中タービン発電機701及び703、及び選択的に所望の又は好適な数の追加のタービン発電機の配列702と、電力網712などの配電系統に接続される双方向電力変換モジュール709と、タービン発電機701、703によって生成される可変電圧及び可変周波数信号を電力変換モジュール709に供給するために、各々の水中タービン発電機701及び703を双方向電力変換モジュール709に並列に接続する少なくとも1つの送電ケーブル例えば送電ケーブル708と、を備えている。使用時には、水中タービン発電機701及び703を一方向流体流環境704内での回転運動に初期設定するため、双方向電力変換モジュール709を使用して電力網712から供給される固定電圧及び固定周波数信号を可変電圧及び可変周波数信号に変換し、これが水中タービン発電機701及び703を初期駆動し、それに従ってタービン発電機の永久磁石ロータ707に始動回転を与える。水中タービン発電機701及び703が回転運動に設定されると、水中タービン発電機701及び703は概ね同じ流体流704内に沈設されているので、自然に略同じ回転速度で動作する。一実施形態では、AC並列接続された発電機配列702の1つ又は複数の個々のタービン発電機が配列内の残りのタービン発電機の共通の回転速度よりも加速又は減速すると、該個々のタービン1つ又は複数は有利に残りのタービンに自然に自己同期して、同期化した並列AC発電動作を再確立し得る。このような自然の自己同期化は望ましくは、通常は発電機間の同期を保つために発電機調速機を必要とする別の発電用原動機の概ね強いトルク対RPM特性の関係と比較して、タービン発電機配列802に加えられる流体流704の力のトルク対RPMの特性の関係が相対的に弱いことにより生じ得る。更に、永久磁石と、望ましくはロータケージとして機能する関連するバックアイアンとを備える永久磁石タービンロータ707を含む、AC並列接続された本実施形態のタービンファーム700に使用される例示的タービン発電機703の構成により望ましくは、タービン発電機配列702の直接オンライン機械動作特性が生じ、個々の発電機ユニット701、703が概ね安定した流体流704に晒されるタービン配列702が一方向流体流環境で動作する場合に、調速機又はその他の同期パワーエレクトロニクスを必要とせずに自然の自己同期化がなされる。一実施形態では、例示的な水中AC並列タービン発電機ファーム700は付加的に、タービン発電機と送電ケーブル708との間に各水中タービン発電機701及び703に直列接続されて配置される回路遮断器例えば回路遮断器714及び716などの複数の遮断デバイスを含んでもよい。動作中に配列702内のいずれか1つの個々の水中タービン発電機701又は703が電気的に平衡を欠き、又は故障すると、平衡を欠き、又は故障した発電機の電力束及び/又は電流の不平衡レベルを望ましくは検知し得る直列接続された回路遮断器714又は716によって自動的に遮断され得る。故障した発電機の配列702からのこのような遮断により、残りの発電機1つ又は複数及びその他の電気システムの要素が損傷、又は可能性のあるその他の動作上の悪影響から有利に保護され得る。水中AC並列接続タービン発電機ファーム700の配置は、発電機配列702を沖合の海流環境に配備する場合のように、ファーム700の立地が海岸から遠すぎて単一の送電ケーブル708を使用することが経済的に問題となるような利用分野では特に有利である。このような場合は、ファーム700の配置は望ましくは、大規模の又は事業用規模の発電機ファーム用の望ましい発電機ファーム配置を提供してもよい。ファーム700の配置は、最少数の電気素子しか必要としないという利点を有し、したがって例えば長期的に沈設される海洋の発電機ファームなどの導電性があり化学的侵食環境内に配備するのに適している。ある種の従来型の発電機ファームの設計で使用されるようなタービンの直流DC並列接続されるタービンと比較して、本発明のある実施形態による水中AC並列接続タービン発電機ファーム700の配置は、例えば長期の沈設任務により故障又は劣化し易い水中ダイオードブリッジなどのある種の水中直流パワーエレクトロニクスを使用する必要がなくなることで、発電機ファームの運転及び保守に関する全体的なコストが有利に削減される。本明細書に記載の例示的実施形態は、網羅的であること、又は本発明の範囲を開示の厳密な形態に限定することを意図するものではない。これらの実施形態は、第3者の当業者がその教示内容を理解できるように、本発明の原理及び利用分野と実際的な使用を説明するために選択され、記載されたものである。これまでの開示に鑑みて当業者には明らかであるように、本発明を実施するには多くの偏向及び修正が可能である。したがって、本発明の範囲は以下のクレームで定義される内容に従って解釈されるべきである。