"腹側部と背側部との各裏面によって空洞部が画成された静翼本体と、前記空洞部に配置されて前記裏面に沿って延びる軸線回りに捩れることによって前記各裏面にそれぞれ押圧力を付与する捩れ板状バネ部材とを備えていることを特徴とする静翼。前記捩れ板状バネ部材は、その捩れを戻した状態で前記空洞部に配置され、該捩れに基く復元力によって前記各裏面にそれぞれ押圧力を付与することを特徴とする請求項1に記載の静翼。前記捩れ板状バネ部材は、その面が前記裏面に沿うように前記空洞部に配置されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の静翼。前記捻れ板状バネ部材は、前記軸線が前記静翼本体の翼高さ方向又は翼高さ方向と交差する方向に沿って配置されていることを特徴とする請求項1から3の何れか一項に記載の静翼。請求項1から4のいずれか一項に記載の静翼が、ロータ軸の周方向に所定の間隔で配列されていることを特徴とする蒸気タービン。前記静翼本体には、表面側から前記空洞部の内部へと水滴を案内するスリットが形成されていることを特徴とする請求項5に記載の蒸気タービン。ところで、上述のような弓形板バネ7を用いた静翼1にあっては、弓形板バネ7の中央部分を基部7aとし、その両端を背側部材3の裏面3cに当接させていることから、そのバネ圧は静翼1の蒸気入口側矢印Qで蒸気の流入方向を示すと出口側の両方に加わるように設定されている。なお、蒸気入口側は静翼1の整流方向上流側、蒸気出口側は静翼1の整流方向下流側となる。一方、蒸気の通過に伴って静翼1に加わる荷重は蒸気出口側の方が大きいことから、ダンパ機能はできるだけ出口側に集中するのが望ましい。しかしながら、上述した弓形板バネ7にあっては、静翼1の蒸気入口側と出口側の双方に略同じ面積で裏面3cに当接していることから、蒸気出口側を十分に減衰させることができないという問題が生じていた。また、蒸気入口側と出口側との減衰機能がアンバランスとなると、不十分な減衰に伴う振動の発生によって両端7b,7cと裏面3cとの当接状態が点接触や線接触となり易く、当接面積が確保されずにさらなる振動の発生要因となるという問題が生じていた。しかも、弓形板バネ7にあっては、両端7b,7cの二ヶ所を裏面3cに当接させていることから、板バネ全体が大型化するばかりでなく、中央部分の基部7aを含む三ヶ所を裏面2a,3aに面接触させる必要が生じることと相俟って、静翼1の外装形状や質量ごとにバネ圧や形状等を変更する専用品となってしまい、共用化が困難で汎用性に劣るという問題も生じていた。そこで、本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、簡素な構成で自励振動抑制すると共に、その減衰機能を容易に安定して確保することができ、しかも、汎用性を向上することができる静翼及び蒸気タービンを提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明は以下の手段を提案している。即ち、本発明に係る静翼は、腹側部と背側部との各裏面によって空洞部が画成された静翼本体と、前記空洞部に配置されて前記裏面に沿って延びる軸線回りに捩れることによって前記各裏面にそれぞれ押圧力を付与する捩れ板状バネ部材と、を備えていることを特徴とする。このような構成によれば、簡素な構成で自励振動抑制すると共に、その減衰機能を容易に安定して確保することができ、しかも、汎用性を向上することができる。前記捩れ板状バネ部材は、その捩れを戻した状態で前記空洞部に配置され、該捩れに基く復元力によって前記各裏面にそれぞれ押圧力を付与することを特徴とする。このような構成によれば、簡素な構成でバネ圧を設定することができ、そのバネ圧設定のみによって静翼の外装形状や質量への対応を可能とすることができる。前記捩れ板状バネ部材は、その面が前記裏面に沿うように前記空洞部に配置されていることを特徴とする。このような構成によれば、バネ圧を均等に付与することができる。前記捻れ板状バネ部材は、前記軸線が前記静翼本体の翼高さ方向又は翼高さ方向と交差する方向に沿って配置されていることを特徴とする。このような構成によれば、静翼の外装形状や質量への対応をより一層容易とすることができる。本発明に係る蒸気タービンは、上記静翼が、ロータ軸の周方向に所定の間隔で配列されていることを特徴とする。このような構成によれば、簡素な構成で自励振動抑制すると共に、その減衰機能を容易に安定して確保することができ、しかも、汎用性を向上することができる。前記静翼本体には、表面側から前記空洞部の内部へと水滴を案内するスリットが形成されていることを特徴とする。このような構成によれば、静翼本体の表面に付着した水滴を空洞部に取り込んで除去することができる。本発明の静翼及び蒸気タービンは、簡素な構成で自励振動抑制すると共に、その減衰機能を容易に安定して確保することができ、しかも、汎用性を向上することができる。次に、本発明の一実施形態に係る静翼及び蒸気タービンについて、図面を参照して説明する。尚、以下に示す実施例は本発明の静翼及び蒸気タービンにおける好適な具体例であり、技術的に好ましい種々の限定を付している場合もあるが、本発明の技術範囲は、特に本発明を限定する記載がない限り、これらの態様に限定されるものではない。また、以下に示す実施形態における構成要素は適宜、既存の構成要素等との置き換えが可能であり、かつ、他の既存の構成要素との組合せを含む様々なバリエーションが可能である。したがって、以下に示す実施形態の記載をもって、特許請求の範囲に記載された発明の内容を限定するものではない。図1は本発明の一実施形態に係る静翼を搭載した蒸気タービンの概略構成を模式的に示す説明図、図2は本発明の一実施形態を示す蒸気タービンを低圧最終段側から見た要部の外観斜視図、図3は本発明の一実施形態を示す静翼を背側から見た拡大図、図4は本発明の一実施形態に係る静翼を示し、図4Aは静翼の翼形を示す断面図、図4Bは静翼の正面図、図5は本発明の一実施形態に係る静翼に用いられる捻り板状バネ部材を示し、図5Aは捩れ板状バネ部材の使用状態の斜視図、図5Bは捩れ板状バネ部材の捩れ状態の斜視図、図6は本発明の一実施形態に係る静翼に用いられる捻り板状バネ部材を示し、図6Aは静翼の平均反り線に沿って捻り板状バネを配置した状態の説明図、図6Bは静翼の平均反り線に交差させて捻り板状バネを配置した状態の説明図である。図1に示すように、本実施例に係る蒸気タービン10は、例えば、原子力発電プラント等で用いられる低圧蒸気タービンであり、高圧の蒸気を発生する蒸気発生器11と、蒸気発生器11から高圧の蒸気が直接供給される高圧蒸気タービン12と、蒸気発生器11及び高圧蒸気タービン12からの蒸気の湿分を分離して加熱する湿分分離加熱器13と、湿分分離加熱器13から低圧の蒸気が供給される低圧蒸気タービン10が設けられている。以降、本実施の形態では、蒸気タービン10として湿分分離加熱器13から蒸気の供給を受ける低圧蒸気タービン10について説明する。低圧蒸気タービン10において、湿分分離加熱器13からの蒸気は、蒸気入口14に供給され、低圧蒸気タービン10に形成されている蒸気通路15を、ロータ軸16の軸方向図中、矢印Aで示すに沿って流れる。蒸気通路15には、動翼17と静翼18が交互に配置されており、低圧蒸気タービン10は、静翼18での圧力降下によって運動エネルギを生じさせ、これを動翼17によって回転トルクに変換している。これにより、動翼17を結合したロータ軸16は、動翼17で変換した回転トルクによって回転する。静翼18は、図1~図3に示すように、ロータ軸16の径方向図中、矢印Rで示すの内側端18aがシュラウド19に、径方向の外側端18bが翼根リング20に、それぞれ溶接により結合されている図3に溶接部を符号21で示す。動翼17と静翼18とは、図1に示すように、一対となって一つの段22が必要に応じた数だけ配置されている。また、段18は、蒸気通路15を上流側から下流側に向かうに従って、動翼17及び静翼18の翼高さロータ軸16に略直交する方向の翼の長さが長くなるよう構成されている。蒸気通路15の最も下流側にある段22を低圧最終段という。低圧最終段22の静翼18は、上流側の段22にある静翼18に比べて、特に翼高さが長いものとなっている。低圧最終段22において、静翼18は、図2及び図3に示すように、ロータ軸16の周方向図中、矢印Qで示すに所定の間隔で複数配列されており、翼群23を形成している。静翼18は、図4Aに示すように、主に腹側を構成する腹側部材24と、主に背側を構成する背側部材25と、を備えている。腹側部材24と背側部材25とは、それぞれ金属製の板状部材を、互いに異なる反り方で湾曲させたもので、それぞれ金属製の板状部材を互いに異なる反り方で湾曲させ、その両縁付近を縁部に沿って互いに溶接により接合することで、その静翼本体としての外装形状が形成される。なお、本実施の形態においては、蒸気の入口側に位置する前縁部分矢印Pで蒸気の流入方向を示すはTIG溶接符合26、蒸気の出口側に位置する後縁部分はレーザ溶接符合27によって接合されている。腹側部材24は、表面側が静翼18の腹面28をとなるように反りが形成されている。また、背側部材25は、表面側が静翼18の背面29となるように反りが形成されている。さらに、腹側部材24と背側部材25とは、その反りの曲率を異ならせることによって内部を中空構造として空洞部30を形成している。すなわち、腹側部材24の裏面24cと背側部材25の裏面25aとの間には、翼高さ方向に沿って延びる空洞部30が形成される。また、静翼18の内部には、腹側部材24の裏面24cと背側部材25の裏面25aとにより、翼内面が形成されることになる。なお、蒸気入口側は静翼18の整流方向上流側、蒸気出口側は静翼18の整流方向下流側となる。腹側部材24と背側部材25とは、略同一の長さにわたって翼高さ方向に沿って延びている。また、腹側部材24には、前縁側のスリット24aと後縁側のスリット24bとが径方向Rに沿って複数形成されている。なお、翼高さ方向とは、図4Aに示す翼形断面ロータ軸16の軸線と平行な横断面方向に垂直な方向であり、翼型中心線Cに直交する方向である。また、スリット24a,24bと略同様のスリットを背側部材25にも形成することができる。さらに、スリット24a,24bの形状や長さ等は任意である。このように、本実施例の静翼18においては、腹側部材24が静翼18の空洞部30よりも腹側を構成し、背側部材25が静翼18の空洞部30よりも背側を構成している。静翼18の内部に形成された空洞部30は、腹側部材24に形成されているスリット24a,24bを介して、静翼18の外部と連通している。空洞部30とスリット24a,24bが形成された静翼18において、腹面28に付着している水は、例えば、蒸気圧力を受けて腹面28を移動し、図4Aに矢印Wで示すように、スリット24a,24bから空洞部30に流入可能となっている。空洞部30に取り込まれた水は、シュラウド19に向けて流れる。このシュラウド19には、図3に示すように、静翼18の空洞部30と連通する開口31が形成されており、空洞部30の水は、矢印Eで示すように、この開口31から排出可能となっている。このように、内部に空洞部30を有する中空の静翼18は、内部に空洞部30を有しない中実静翼に比べて固有振動数が比較的小さなものとなっており、低圧蒸気タービン10の作動時において、自励振動フラッタが生じ易くなっている。自励振動が生じると、静翼18には弾性変形による撓みや捩れが生じ、静翼18の腹側部材24と背側部材25との間には、相対的な位置変動が生じる。この相対的な位置変動を減衰するため、本実施の形態に係る静翼18においては、空洞部30に捩れ板状バネ部材32が設けられており、静翼18が弾性変形すると、この捩れ板状バネ部材32は、図4Aに示すように、翼高さ方向に沿って配置され、捩れ復帰力によるバネ圧によって自励振動を抑制する。具体的には、捩れ板状バネ部材32は、図5Aに示すように、金属板からなる板バネ本体33と、板バネ本体33の両端に設けられた被支持部34,35と、を備え、図5Bに示すように、軸線回りに板バネ本体33を捻り、その捻りよって発生したバネ圧に抗して捻り前の状態で空洞部30に配置することにより、この捻り方向への復帰力捻り復帰力により静翼18にバネ圧を付与することができる。シュラウド19及び翼根リング20には、被支持部34,35を挟持する各一対の支持部36,37が設けられている。なお、支持部36,37は腹側部材24の裏面24cと背側部材25の裏面25aとに形成しても良い。捩れ板状バネ部材32のバネ圧により、静翼18が弾性変形して腹側部材24の裏面24cと背側部材25の裏面25aとの間に相対的な位置変動が生じると、このバネ圧に応じた大きさの動摩擦力が作用可能となっている。低圧蒸気タービン10の作動時において、その運転条件によっては、静翼18に自励振動が生じ、静翼18が弾性変形しようとすることがある。このとき、捩れ板状バネ部材32は、腹側部材24と背側部材25との相対的な位置変動を抑制する方向にバネ圧が生じる。このバネ圧により、腹側部材24と背側部材25との間における相対的な位置変動が減衰される。この結果、静翼18に生じる自励振動を抑制することができる。ところで、上記実施の形態では、捩れ板状バネ部材32は、図4A及び図6Aに示すように、その板バネ本体33を腹側部材24背側部材25の裏面24cに沿うように翼型中心線Cに沿うように配置した例を示したが、例えば、図6Bに示すように、翼型中心線Cと直交する方向に配置しても良い。また、図7Aに示すように、翼型中心線Cに沿う方向を長手方向とする横向き、図7Bに示すように、傾斜状態に配置しても良い。さらに、図7Cに示すように、横向き状態で上下二段として配置しても良いし、図7Dに示すように、交差する方向に傾斜状態に複数配置しても良い。このように、金属板からなる板バネ本体33と、板バネ本体33の両端に設けられた被支持部34,35と、を備え、図5Bに示すように、軸線回りに板バネ本体33を捻り、その捻りよって発生したバネ圧に抗して捻り前の状態で空洞部30に配置することにより、この捻り方向への復帰力捻り復帰力により静翼18にバネ圧を付与することができる。また、腹側部材24と背側部材25との各裏面24c,25aによって空洞部30が画成され、空洞部30に配置されて裏面24c,25aに沿って延びる軸線回りに捩れることによって各裏面24c,25aにそれぞれ押圧力を付与する捻れ板状バネ部材32と、を備えていることにより、簡素な構成で自励振動抑制すると共に、その減衰機能を容易に安定して確保することができ、しかも、汎用性を向上することができる。さらに、捻れ板状バネ部材32は、その捩れを戻した状態で空洞部30に配置され、その復帰力によって各裏面24c,25aにそれぞれ押圧力を付与することにより、簡素な構成でバネ圧を設定することができ、そのバネ圧設定のみによって静翼18の外装形状や質量への対応を可能とすることができる。また、捻れ板状バネ部材32は、その板バネ本体33の面が裏面24c,25aに沿うように空洞部30に配置されていることにより、バネ圧を均等に付与することができる。捻れ板状バネ部材32は、軸線が静翼18の翼高さ方向又は翼高さ方向と交差する方向に沿って配置されていることにより、静翼18の外装形状や質量への対応をより一層容易とすることができる。"