"固定部材と、前記固定部材に対して、前記固定部材に沿って第1の方向に移動が可能に支持されるとともに、回動軸を介して前記第1の方向と異なる第2の方向に前記固定部材に沿って回動が可能に支持される可動部材と、前記可動部材を前記第1の方向及び前記第2の方向に独立して移動させる駆動手段と、を備え、前記固定部材は、前記回動軸を前記第1の方向に案内するとともに、回動支持する案内部を有し、前記回動軸及び前記案内部は、磁性材料で形成されると共に、前記回動軸及び前記案内部の少なくとも一方が着磁され、前記回動軸と前記案内部との間に発生する磁力より、前記案内部は、前記回動軸を非接触で前記第1の方向に案内するとともに、回動支持することを特徴とする像ブレ補正装置。前記回動軸及び前記案内部は、前記回動軸の軸方向に対向する部分が異なる極に着磁されることを特徴とする請求項1に記載の像ブレ補正装置。前記回動軸の先端部がテーパ状に形成され、前記案内部は、前記固定部材の前記可動部材が対向する面で前記第1の方向と直交する第3の方向において前記回動軸の先端部の両側に配置され、前記回動軸の先端部と前記案内部とが同じ極に着磁されることを特徴とする請求項1に記載の像ブレ補正装置。前記可動部材は、前記可動部材と前記固定部材との間に配置されたボールの転動を介して前記固定部材に沿って移動可能に支持され、前記ボールは、前記回動軸と前記案内部との間に発生する磁力より、前記可動部材と前記固定部材との間に挟持される力を受けることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の像ブレ補正装置。前記駆動手段は、電磁駆動手段であり、前記案内部は、前記駆動手段のヨークを兼ねることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載の像ブレ補正装置。前記可動部材は、像ブレ補正光学系を保持することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載の像ブレ補正装置。前記第1の方向は、前記可動部材の基準位置での前記像ブレ補正光学系の中心と前記回動軸の中心とを結ぶ線の方向であることを特徴とする請求項6に記載の像ブレ補正装置。請求項1乃至7のいずれか一項に記載の像ブレ補正装置を備える光学機器。請求項1乃至7のいずれか一項に記載の像ブレ補正装置を備える撮像装置。しかし、上記特許文献1及び2では、可動部材が移動する際に軸部と長孔との間に摺動摩擦が発生するため、可動部材を駆動するアクチュエータの負荷が増大するとともに、可動部材の位置決め精度が低下する。そこで、本発明は、可動部材が移動する際の摺動摩擦をなくして、可動部材を駆動する駆動手段の負荷を軽減するとともに、可動部材の位置決め精度を向上させることができる像ブレ補正装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の像ブレ補正装置は、固定部材と、前記固定部材に対して、前記固定部材に沿って第1の方向に移動が可能に支持されるとともに、回動軸を介して前記第1の方向と異なる第2の方向に前記固定部材に沿って回動が可能に支持される可動部材と、前記可動部材を前記第1の方向及び前記第2の方向に独立して移動させる駆動手段と、を備え、前記固定部材は、前記回動軸を前記第1の方向に案内するとともに、回動支持する案内部を有し、前記回動軸及び前記案内部は、磁性材料で形成されると共に、前記回動軸及び前記案内部の少なくとも一方が着磁され、前記回動軸と前記案内部との間に発生する磁力より、前記案内部は、前記回動軸を非接触で前記第1の方向に案内するとともに、回動支持することを特徴とする。本発明によれば、可動部材の回動軸と固定部材の案内部との間に発生する磁力を利用した非接触支持により、可動部材を第1の方向と直交する第3の方向への移動を規制しつつ、異なる2方向に独立して移動させることができる。これにより、可動部材が固定部材に沿って移動する際の摺動摩擦をなくすことができ、可動部材を駆動する駆動手段の負荷を軽減するとともに、可動部材の位置決め精度を向上させることができる。以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。第1の実施形態図1は、本発明の第1の実施形態である像ブレ補正装置が搭載されたレンズ鏡筒の概略を示す斜視図である。図1に示すように、本実施形態の像ブレ補正装置100は、レンズ鏡筒462内に内蔵されて、カメラのヨー方向Y方向の振れ及びピッチ方向P方向の振れに起因する像ブレを補正する。角変位検出装置463yは、カメラのヨー方向Y方向の振れ角変位464yを検出し、角変位検出装置463pは、カメラのピッチ方向P方向の振れ角変位464pを検出する。演算回路465p,465yは、角変位検出装置463p,463yからの信号を演算して像ブレ補正装置100の駆動目標信号に変換する。そして、演算回路465p,465yは、駆動目標信号を基に像ブレ補正装置100の駆動部を制御して、補正レンズ101を保持する可動鏡筒102を光軸と直交する面内で移動させ、像面469に結像する像ブレを補正する。なお、本実施形態では、可動鏡筒102の位置を検出する位置センサを設けて、位置センサの出力信号が駆動目標信号に一致するように閉ループ制御をしてもよいし、位置センサを設けずに開ループ制御をしてもよい。次に、図2~図5を参照して、像ブレ補正装置100について説明する。図2は像ブレ補正装置100の分解斜視図、図3は図2に示す像ブレ補正装置100の組立体の光軸方向に沿う断面図、図4は図3のB-B線断面図、図5は図4のC-C線断面図である。本実施形態の像ブレ補正装置100は、図2~図5に示すように、補正レンズ101を保持する可動鏡筒102、固定地板103、ガイド磁石104、固定ヨーク105、ボール106、第1のアクチュエータ107、及び第2のアクチュエータ108を備える。可動鏡筒102は、円環板状に形成されて、中央の穴部に補正レンズ101を保持し、固定地板103に対して光軸と直交する平面内で移動可能に支持される。可動鏡筒102の光軸方向を向く面には、光軸方向に突出するガイド磁石104が補正レンズ101の径方向外側に位置して回転可能に取り付けられる。ここで、可動鏡筒102は、本発明の可動部材の一例に相当し、また、ガイド磁石104は、本発明の回動軸の一例に相当する。更に、図4は、可動鏡筒102の基準位置初期位置であり、本実施形態では、この基準位置での補正レンズ101の中心とガイド磁石104の中心軸とを結ぶ線の方向を第1の方向とする。ガイド磁石104は、略円柱状に形成され、図5に示すように、可動鏡筒102への取付側の端面である基端面がS極に着磁され、先端面がN極に着磁されている。また、ガイド磁石104の先端部は、先端側に向けて次第に縮径するテーパ状とされている。また、可動鏡筒102のガイド磁石104の両側には、略円筒状のずれ防止ダボ1021が光軸方向に突出して設けられている。図4に示すように、ガイド磁石104の両側のずれ防止ダボ1021の中心を結ぶ線は、ガイド磁石104の中心を通り、かつ補正レンズ101の中心とガイド磁石104の中心とを結ぶ線に対して直交する。また、可動鏡筒102のずれ防止ダボ1021が設けられた面には、ボール106が収納される略円筒状のボール収納部1022が周方向に略等間隔で3カ所設けられている。図4に示すように、3つのボール収納部1022のうちの1つのボール収納部1022は、ガイド磁石104と径方向に対向して配置される。更に、可動鏡筒102のずれ防止ダボ1021が設けられた面には、第1のヨーク1073及び第1の磁石1072と第2のヨーク1083及び第2の磁石1082とが固定される。第1のヨーク1073及び第1の磁石1072と第2のヨーク1083及び第2の磁石1082とは、可動鏡筒102の円周方向に互いに略90°離間して配置される。また、第1のヨーク1073及び第1の磁石1072と第2のヨーク1083及び第2の磁石1082との間には、ガイド磁石104と径方向に対向するボール収納部1022が配置される。なお、本実施例においては、像ブレ補正光学系として補正レンズを用いているが、CCDセンサやCMOSセンサ等の撮像素子を用いても良い。固定地板103は、円環板状に形成され、中央の穴部の径が可動鏡筒102の中央の穴部より大径とされている。固定地板103の外周部には、撮影レンズ群を支持するレンズ鏡筒が固定される取付部不図示が設けられる。また、固定地板103と可動鏡筒102との間には、固定ヨーク105が配置され、固定ヨーク105は、固定地板103に対して同軸に固定される。固定ヨーク105は、強磁性材料で略円環板状に形成され、中央の穴部の径が固定地板103の中央の穴部より大径とされている。また、固定ヨーク105には、第1のコイル1071及び第2のコイル1081が固定される。ここで、固定地板103及び固定ヨーク105は、本発明の固定部材の一例に相当する。第1のコイル1071は、可動鏡筒102側の第1の磁石1072に対向する位置に固定され、第2のコイル1081は、可動鏡筒102側の第2の磁石1082に対向する位置に固定される。また、固定ヨーク105の中央の穴部の外側部分は、上述した第1の方向と直交する方向に直線状に切り欠かれており、この切欠き面105aの中央部には、径方向外側に向けて第1の方向に延びるガイドヨーク1051が突設されている。ここで、ガイドヨーク1051は、本発明の案内部の一例に相当する。ガイドヨーク1051は、ガイド磁石104の両側に配置される2つのずれ防止ダボ1021の間に配置されて、可動鏡筒102のガイド磁石104に対して対向配置される。ガイドヨーク1051のガイド磁石104と対向する部分は、ガイド磁石104側に接近する方向に凸状に湾曲している。本発明の電磁駆動手段の一例に相当する第1のアクチュエータ107及び第2のアクチュエータ108は、本実施形態では、ボイスコイルモータで構成される。第1のアクチュエータ107は、第1のコイル1071、第1の磁石1072、及び第1のヨーク1073を備え、第1のコイル1071に通電することで、第1のコイル1071の長辺と直交する方向に力が働く。また、第2のアクチュエータ108は、第2のコイル1081、第2の磁石1082、及び第2のヨーク1083を備え、第2のコイル1081に通電することで、第2のコイル1081の長辺と直交する方向に力が働く。そして、可動鏡筒102側に取り付けたガイド磁石104、第1の磁石1072、及び第2の磁石1082と、固定地板103に固定した固定ヨーク105との間に磁気吸引力が作用する。この磁気吸引力により3つのボール106が可動鏡筒102と固定ヨーク105との間に挟持され、これにより、固定地板103に対して可動鏡筒102が光軸と直交する面内でボール106の転動を介して移動可能となる。具体的には、第1のアクチュエータ107及び第2のアクチュエータ108の駆動を制御することで、固定地板103に対して可動鏡筒102が補正レンズ101の中心とガイド磁石104の中心とを結ぶ第1の方向に移動する。また、固定地板103に対して可動鏡筒102がガイド磁石104の中心軸として回動して補正レンズ101の中心を円弧状に移動させることができる。この補正レンズ101の円弧状の移動方向を第2の方向し、可動鏡筒102の第1の方向及び第2の方向の移動を組み合わせることで、補正レンズ101の中心を光軸と直交する平面の任意の位置に移動させることができる。一方、可動鏡筒102は、光軸と直交する平面内での第1の方向と直交する第3の方向への移動は規制される。ガイド磁石104とガイドヨーク1051とは、ガイド磁石104の中心とガイドヨーク1051の幅方向の中心とが一致したとき図5、最も安定した状態となる。ガイド磁石104が第1の方向と直交する第3の方向図5の左右方向へ移動すると、ガイド磁石104とガイドヨーク1051とが離れるが、磁力による復元力が作用し、安定位置へ戻される。本実施形態では、ガイド磁石104の移動量に対して磁力による復元力が大きくなるように、ガイドヨーク1051及びガイド磁石104の対向部をそれぞれ凸形状にしている。次に、図6及び図7を参照して、像ブレ補正装置100の動作例について説明する。図6は、第1のアクチュエータ107の第1のコイル1071に正通電し、第2のアクチュエータ108の第2のコイル1081に正通電したときの状態を示す図である。第1のアクチュエータ107及び第2のアクチュエータ108には、図6に示すように、ローレンツ力により、第1のコイル1071にf1、第2のコイル1081にf2の力がそれぞれ発生する。その結果、可動鏡筒102には、第1の方向と直交する方向に合力Fが作用する。このとき、前述したように、ガイド磁石104は、第1の方向と直交する方向への移動が規制されるため、可動鏡筒102は、ガイド磁石104の中心軸を中心として回動し、補正レンズ101の中心がP1へ移動する。図7は、第1のアクチュエータ107の第1のコイル1071に正通電し、第2のアクチュエータ108の第2のコイル1081に負通電したときの状態を示す図である。第1のアクチュエータ107、及び第2のアクチュエータ108には、図7に示すように、ローレンツ力により、第1のコイル1071にf3、第2のコイル1081にf4の力がそれぞれ発生する。その結果、可動鏡筒102には、第1の方向に合力F′が作用する。したがって、可動鏡筒102は、第1の方向に移動し、補正レンズ101の中心がP2へ移動する。なお、第1のアクチュエータ107及び第2のアクチュエータ108を配置する位置は、可動鏡筒102を第1の方向及び第2の方向に独立して移動させることができる位置であれば、特に限定されない。以上説明したように、本実施形態では、ガイド磁石104とガイドヨーク1051との間に発生する磁力を利用した非接触支持により、可動鏡筒102を第1の方向と直交する第3の方向への移動を規制しつつ、異なる2方向に独立して移動させることができる。このため、可動鏡筒102は、第1の方向へ移動する際には、非接触でガイドされ、第2の方向へ回動する際には、非接触で回動支持されることになり、移動時の摺動摩擦がなくなる。これにより、可動鏡筒102を駆動するアクチュエータ107,108の負荷を軽減するとともに、可動鏡筒102の位置決め精度を向上させることができる。また、可動鏡筒102側のガイド磁石104、及び磁石1072,1082と固定ヨーク105との間に発生する磁気吸引力を用いて、可動鏡筒102と固定ヨーク105との間にボール106を挟持する付勢力を発生させている。このため、この付勢力を発生させるために新たな部品を追加する必要がなく、装置全体の小型化を達成することができる。さらに、本実施形態では、アクチュエータとしてボイスコイルモータを用いている。このため、アクチュエータの駆動効率を増すための固定ヨーク105の一部を、可動鏡筒102の第1の方向と直交する方向への移動を規制するためのガイドヨークとして用いている。この結果、案内部として新たな部品を追加する必要がなく、装置全体の小型化を達成することができる。なお、本実施形態では、アクチュエータとして、ボイスコイルモータを例示したが、ステッピングモータや圧電素子を使った超音波モータ、超磁歪アクチュエータなどを用いてもよい。第2の実施形態次に、図8及び図9を参照して、本発明の第2の実施形態である像ブレ補正装置について説明する。なお、上記第1の実施形態に対して重複又は相当する部分については、各図に同一符号を付してその説明を省略する。図8は本発明の第2の実施形態である像ブレ補正装置の分解斜視図、図9は図8に示す像ブレ補正装置の組立体の要部断面図である。本実施形態では、図8及び図9に示すように、可動鏡筒102の光軸方向を向く面に、光軸方向に突出するガイド磁石204が補正レンズ101の径方向外側に位置して回転可能に取り付けられる。ガイド磁石204は、可動鏡筒102への取付側の端部である基端部が略円柱状に形成されてS極に着磁され、先端部が先端側に向けて次第に拡径するテーパ状に形成されてN極に着磁されている。本実施形態では、補正レンズ101の中心とガイド磁石204の中心とを結ぶ線が第1の方向となる。固定ヨーク205の中央の穴部の外側部分は、上述した第1の方向と直交する方向に直線状に切り欠かれて切欠き面205aとされている。そして、第1の方向に延びる2つのヨーク側磁石206が切欠き面205aに接触した状態でガイド磁石204の先端部を径方向に非接触で挟むように配置される。2つのヨーク側磁石206は、固定地板103に形成された切欠き部103aに保持されている。また、2つのヨーク側磁石206のガイド磁石204の先端部と対向する部分は、斜面形状とされて前記先端部と同極のN極に着磁され、ガイド磁石204のテーパ状の先端部との間に略均一な隙間を形成している。そして、可動鏡筒102側に取り付けたガイド磁石204、第1の磁石1072、及び第2の磁石1082と、固定地板103に固定した固定ヨーク205との間に磁気吸引力が作用する。この磁気吸引力により3つのボール106が可動鏡筒102と固定ヨーク205との間に挟持され、これにより、固定地板103に対して可動鏡筒102が光軸と直交する面内でボール106の転動を介して移動可能となる。具体的には、第1のアクチュエータ107及び第2のアクチュエータ108の駆動を制御することで、固定地板103に対して可動鏡筒102が補正レンズ101の中心とガイド磁石204の中心とを結ぶ第1の方向に移動する。また、固定地板103に対して可動鏡筒102がガイド磁石204の中心軸として回動して補正レンズ101の中心を円弧状に移動させることができる。この補正レンズ101の円弧状の移動方向を第2の方向し、可動鏡筒102の第1の方向及び第2の方向の移動を組み合わせることで、補正レンズ101の中心を光軸と直交する平面の任意の位置に移動させることができる。一方、可動鏡筒102は、光軸と直交する平面内での第1の方向と直交する第3の方向への移動は規制される。ガイド磁石204とヨーク側磁石206とは、ガイド磁石204の中心と2つのヨーク側磁石206の間の中心とが一致したとき図9、最も安定した状態となる。ガイド磁石204が第1の方向と直交する第3の方向図9の左右方向へ移動すると、ガイド磁石204のテーパ状の先端部の着磁面が、同じ極に着磁されたヨーク側磁石206に接近して磁気反発力が生じる。この磁気反発力は復元力として働き、ガイド磁石204は、安定位置である2つのヨーク側磁石206間の中点へ戻される。また、ガイド磁石204のテーパ状の先端部と、この先端部に対向するヨーク側磁石206の斜面形状部分との間には、同極N極による磁気反発力が作用する。このため、ガイド磁石204の軸方向に分力が生じ、この分力がボール106を可動鏡筒102と固定ヨーク205との間に挟持する付勢力として働く。本実施形態では、ガイド磁石204とヨーク側磁石206との間に発生する磁気反発力を利用した非接触支持により、可動鏡筒102を第1の方向と直交する第3の方向への移動を規制しつつ、異なる2方向に独立して移動させることができる。その他の構成及び作用効果は、上記第1の実施形態と同様である。第3の実施形態次に、図10及び図11を参照して、本発明の第3の実施形態である像ブレ補正装置について説明する。なお、上記第1及び第2の実施形態に対して重複又は相当する部分については、各図に同一符号を付してその説明を省略する。図10は本発明の第3の実施形態である像ブレ補正装置の分解斜視図、図11は図10に示す像ブレ補正装置の組立体の要部断面図である。本実施形態では、図10及び図11に示すように、可動鏡筒102の光軸方向を向く面に、光軸方向に突出するガイド磁石304が補正レンズ101の径方向外側に位置して回転可能に取り付けられる。ガイド磁石304は、可動鏡筒102への取付側の端部である基端部が略円柱状に形成されてS極に着磁され、先端部が先端側に向けて次第に縮径するテーパ状に形成されてN極に着磁されている。ガイド磁石304の最先端部は、球面形状とされており、本実施形態では、補正レンズ101の中心とガイド磁石304の中心とを結ぶ線が第1の方向となる。固定地板103には、矩形状のヨーク側磁石306が固定ヨーク205の切欠き面205aに接触した状態で保持されている。ヨーク側磁石306の中央部には、第1の方向に延びる断面円弧状の凹溝306aが形成されており、凹溝306aには、ガイド磁石304の最先端部がその中心を凹溝306aの幅方向の中心に一致させた状態で非接触で挿入されている。また、ヨーク側磁石306は、凹溝306aの底部がS極に着磁され、凹溝306aの幅方向の両側がそれぞれN極に着磁されている。したがって、N極に着磁されたガイド磁石304の最先端部は、凹溝306aの底部のS極と対向配置され、これにより、ガイド磁石304とヨーク側磁石306との間には、ガイド磁石304の軸方向に磁気吸引力が作用する。ここで、可動鏡筒102側に取り付けたガイド磁石304、第1の磁石1072、及び第2の磁石1082と、固定地板103に固定した固定ヨーク205との間に磁気吸引力が作用する。この磁気吸引力により3つのボール106が可動鏡筒102と固定ヨーク205との間に挟持され、これにより、固定地板103に対して可動鏡筒102が光軸と直交する面内でボール106の転動を介して移動可能となる。具体的には、第1のアクチュエータ107及び第2のアクチュエータ108の駆動を制御することで、固定地板103に対して可動鏡筒102が補正レンズ101の中心とガイド磁石304の中心とを結ぶ第1の方向に移動する。また、固定地板103に対して可動鏡筒102がガイド磁石304の中心軸として回動して補正レンズ101の中心を円弧状に移動させることができる。この補正レンズ101の円弧状の移動方向を第2の方向し、可動鏡筒102の第1の方向及び第2の方向の移動を組み合わせることで、補正レンズ101の中心を光軸と直交する平面の任意の位置に移動させることができる。一方、可動鏡筒102は、光軸と直交する平面内での第1の方向と直交する第3の方向への移動は規制される。ガイド磁石304とヨーク側磁石306とは、ガイド磁石304の中心とヨーク側磁石306の凹溝306aの幅方向の中心とが一致したとき図11、最も安定した状態となる。ガイド磁石304が第1の方向と直交する第3の方向図11の左右方向へ移動すると、ガイド磁石304の先端部のN極の着磁面が、凹溝306aの幅方向両側のN極の着磁面に接近して磁気反発力が生じる。この磁気反発力は復元力として働き、ガイド磁石304は、安定位置であるヨーク側磁石306間の幅方向の中心位置に戻る。本実施形態では、ガイド磁石304とヨーク側磁石306との間に発生する磁気吸引力及び磁気反発力を利用した非接触支持により、可動鏡筒102を第1の方向と直交する第3の方向への移動を規制しつつ、異なる2方向に独立して移動させることができる。その他の構成及び作用効果は、上記第1の実施形態と同様である。なお、本発明の構成は、上記各実施形態に例示したものに限定されるものではなく、材質、形状、寸法、形態、数、配置箇所等は、本発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。例えば、上記各実施形態では、デジタルカメラ等の撮像装置のレンズ鏡筒に像ブレ補正装置を適用した場合を例示したが、双眼鏡や望遠鏡等の撮像装置以外の光学機器に適用してもよい。"