"一次側共鳴コイルを備えた給電側設備と、前記一次側共鳴コイルからの電力を磁場共鳴して受電する二次側共鳴コイルを備えた受電側設備とを備えた共鳴型非接触給電システムのシールド装置であって、前記シールド装置は前記給電側設備及び前記受電側設備にそれぞれ設けられた有底筒状のシールド部材を備えており、前記給電側設備に設けられた前記シールド部材の少なくとも底部と前記一次側共鳴コイルとの距離と、前記受電側設備に設けられた前記シールド部材の少なくとも底部と前記二次側共鳴コイルとの距離とが、前記給電側設備から前記受電側設備へ最大効率で電力伝送が行われる際の前記一次側共鳴コイルと前記二次側共鳴コイルとの距離より大きく設定されていることを特徴とする共鳴型非接触給電システムのシールド装置。前記給電側設備に設けられた前記シールド部材の筒状部と前記一次側共鳴コイルとの距離と、前記受電側設備に設けられた前記シールド部材の筒状部と前記二次側共鳴コイルとの距離も、前記給電側設備から前記受電側設備へ最大効率で電力伝送が行われる際の前記一次側共鳴コイルと前記二次側共鳴コイルとの距離より大きく設定されている請求項1に記載の共鳴型非接触給電システムのシールド装置。前記受電側設備は移動体に装備されている請求項1又は請求項2に記載の共鳴型非接触給電システムのシールド装置。前記受電側設備の前記二次側共鳴コイル及び前記シールド部材は、前記受電側設備に固定されている請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の共鳴型非接触給電システムのシールド装置。特許文献1は、車両のシャーシやボディ等の磁性体鉄板で渦電流が発生することによる伝送効率低下を抑制するために磁気シールドシートを設けたものである。即ち、一般のシールド部材の目的である外部の電子機器等に悪影響を及ぼす放射ノイズの抑制を目的としたものではない。また、送電コイルと受電コイルとの距離と、送電コイル及び受電コイルと磁気シールドシートとの距離の関係に関しては何ら触れていない。シールド部材はコイルの背面だけでなくコイルの側面をも覆う必要がある。また、シールド部材の目的が、放射ノイズを抑制することだけであれば、シールド部材の設置に必要なスペースを小さくするためには、シールド部材とコイルとの距離を小さくすればよい。しかし、シールド部材とコイルとの距離を小さくすると磁場共鳴による電力伝送効率が悪くなる。即ち、シールド部材の配置スペースを小さくすることと、電力伝送効率に対する悪影響を小さくすることとはトレードオフの関係にある。本発明は、前記の問題に鑑みてなされたものであって、その目的はシールド装置の設置スペースを必要以上に大きくすることなく、電力伝送効率に対する悪影響を小さくすることができる共鳴型非接触給電システムのシールド装置を提供することにある。前記の目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、一次側共鳴コイルを備えた給電側設備と、前記一次側共鳴コイルからの電力を磁場共鳴して受電する二次側共鳴コイルを備えた受電側設備とを備えた共鳴型非接触給電システムのシールド装置である。前記シールド装置は前記給電側設備及び前記受電側設備にそれぞれ設けられた有底筒状のシールド部材を備えており、前記給電側設備に設けられた前記シールド部材の少なくとも底部と前記一次側共鳴コイルとの距離と、前記受電側設備に設けられた前記シールド部材の少なくとも底部と前記二次側共鳴コイルとの距離とが、前記給電側設備から前記受電側設備へ最大効率で電力伝送が行われる際の前記一次側共鳴コイルと前記二次側共鳴コイルとの距離より大きく設定されている。磁場の結合は共鳴コイル間以外にも、誘導コイル-共鳴コイル間、共鳴コイル-シールド部材間にも存在する。共鳴コイル間、誘導コイル-共鳴コイル間、共鳴コイル-シールド部材間の相互インダクタンスをそれぞれM1、M2、M3とし、共鳴コイルの漏れインダクタンスをL1とすると、共鳴コイルの自己インダクタンスLは次式で表すことができる。L=L1M1M2M3これは相互インダクタンスと漏れインダクタンスの和が一定であり、共鳴コイル-シールド部材間の相互インダクタンスを減らすことにより共鳴コイル間の相互インダクタンスを大きく、即ち共鳴コイル間の磁場の結合を強くすることができることを示している。また、共鳴コイル間の電力伝送効率は磁場の結合が強いほど高くできる。このことを利用し、共鳴コイル-シールド部材間の磁場の結合を小さくすることにより共鳴コイル間の磁場の結合を大きくし、電力伝送効率を高くすることを考えた場合、共鳴コイル間の距離よりも共鳴コイル-シールド部材間の距離を大きくすると、共鳴コイル-シールド部材間の距離が小さいときよりも電力伝送効率が高くなることが分かった。この発明は、発明者が得た上記の知見に基づいてなされた。この発明では、有底筒状のシールド部材の底部と共鳴コイル間の距離が、給電側設備から受電側設備へ最大効率で電力伝送が行われる際の共鳴コイル相互間の距離より大きく設定されている。そのため、電力伝送が最大効率で行われる状態において、共鳴コイル-シールド部材間の相互インダクタンスがシールド部材の底部と共鳴コイル間の距離が共鳴コイル相互間の距離以下の場合に比べて共鳴コイル相互間の磁場結合が強くなる。したがって、シールド装置の設置スペースを必要以上に大きくすることなく、電力伝送効率に対する悪影響が小さくなる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記給電側設備に設けられた前記シールド部材の筒状部と前記一次側共鳴コイルとの距離と、前記受電側設備に設けられた前記シールド部材の筒状部と前記二次側共鳴コイルとの距離も、前記給電側設備から前記受電側設備へ最大効率で電力伝送が行われる際の前記一次側共鳴コイルと前記二次側共鳴コイルとの距離より大きく設定されている。したがって、この発明では、電力伝送効率に対する悪影響がより小さくなる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載の発明において、前記受電側設備は移動体に装備されている。ここで、移動体とは、車両やロボットのように自身で移動できるものを意味する。受電側設備が移動体に装備された場合、シールド装置の設置スペースをできるだけ小さくすることが要望される。この発明では、そのような要望に応えることができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の発明において、前記受電側設備の前記二次側共鳴コイル及び前記シールド部材は、前記受電側設備に固定されている。受電側設備を車両やロボット等の移動体に装備搭載する場合、二次側共鳴コイル及びシールド部材の位置を移動可能にすると、二次側共鳴コイル及びシールド部材を設けるために必要なスペースが大きくなる。しかし、この発明では、受電側設備の二次側共鳴コイル及びシールド部材は、受電側設備に固定されているため設置に必要なスペースの確保が容易になる。本発明によれば、シールド装置の設置スペースを必要以上に大きくすることなく、電力伝送効率に対する悪影響を小さくすることができる共鳴型非接触給電システムのシールド装置を提供することができる。以下、本発明を車両用の共鳴型非接触充電システムに具体化した第1の実施形態を図1及び図2にしたがって説明する。図1に示すように、共鳴型非接触給電システムとしての共鳴型非接触充電システムは、給電側設備10と受電側設備20とを備え、受電側設備20は移動体としての車両30に装備されている。給電側設備10は、高周波電源11と、一次コイル12a及び一次側共鳴コイル12bで構成された一次側コイル12と、電源側コントローラ13とを備えている。高周波電源11は、電源側コントローラ13からの制御信号に基づいて制御される。高周波電源11は、共鳴系の予め設定された共鳴周波数に等しい周波数の交流電力、例えば数MHz程度の高周波電力を出力する。一次コイル12aは、高周波電源11に接続されている。一次コイル12aと一次側共鳴コイル12bとは同軸上に位置するように、かつコイルの軸心が地上面に対して直交する方向に延びるように配設されている。一次側共鳴コイル12bにはコンデンサCが並列に接続されている。一次コイル12aは、一次側共鳴コイル12bに電磁誘導で結合され、高周波電源11から一次コイル12aに供給された交流電力が電磁誘導で一次側共鳴コイル12bに供給される。受電側設備20は、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bで構成された二次側コイル21と、整流器22と、充電器23と、充電器23に接続された二次電池バッテリ24と、車両側コントローラ25とを備えている。充電器23は、整流器22から入力される電力を二次電池24の充電に適した電圧に変換する昇圧回路図示せずを備えている。車両側コントローラ25は、充電時に充電器23の昇圧回路を制御する。二次コイル21aと二次側共鳴コイル21bとは同軸上に位置するように配設され、二次側共鳴コイル21bにはコンデンサCが接続されている。二次コイル21aは、二次側共鳴コイル21bに電磁誘導で結合され、共鳴により一次側共鳴コイル12bから二次側共鳴コイル21bに供給された交流電力が電磁誘導で二次コイル21aに供給される。二次コイル21aは、整流器22に接続されている。整流器22、充電器23及び二次電池24は負荷を構成する。また、一次コイル12a、一次側共鳴コイル12b、二次側共鳴コイル21b、二次コイル21a及び負荷により共鳴系が構成される。なお、図1では一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21bを螺旋状に図示しているが、この実施形態では一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21bは渦巻き状に形成されている。また、一次コイル12a、一次側共鳴コイル12b、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bは電線、例えば、銅線で形成されている。シールド装置40は給電側設備10及び受電側設備20にそれぞれ設けられた有底筒状のシールド部材41,42を備えている。給電側設備10に設けられたシールド部材41は開口側が上側となるように配置され、受電側設備20に設けられたシールド部材42は開口側が下側となるように配置されている。この実施形態では両シールド部材41,42は同じ形状及び同じ大きさに形成されている。図2aに示すように、一次コイル12aは非磁性材製の支持プレート43a上に設けられ、支持プレート43aは非磁性材製の取り付け部材44を介してシールド部材41の筒状部41bの内面に固定支持されている。一次側共鳴コイル12bは非磁性材製の支持プレート43b上に設けられ、支持プレート43bは取り付け部材44を介してシールド部材41の筒状部41bの内面に固定支持されている。支持プレート43bは一次側共鳴コイル12bがシールド部材41の底部41aと反対側に位置し、かつシールド部材41の開口部近傍に位置するように固定されている。支持プレート43aは一次コイル12aがシールド部材41の底部41aと反対側に位置し、かつ支持プレート43bと底部41aとの間に位置するように固定されている。二次コイル21aは非磁性材製の支持プレート45a上に設けられ、支持プレート45aは取り付け部材44を介してシールド部材42の筒状部42bの内面に固定支持されている。二次側共鳴コイル21bは非磁性材製の支持プレート45b上に設けられ、支持プレート45bは取り付け部材44を介してシールド部材42の筒状部42bの内面に固定支持されている。支持プレート45bは二次側共鳴コイル21bがシールド部材42の底部42aと反対側に位置し、かつシールド部材41の開口部近傍に位置するように固定されている。支持プレート45aは二次コイル21aがシールド部材42の底部42aと反対側に位置し、かつ支持プレート45bと底部42aとの間に位置するように固定されている。図2bに示すように、支持プレート43bは正方形に形成され、一次側共鳴コイル12bはピッチが一定の渦巻き状に形成されている。図では渦巻き数が4に形成されている。渦巻きのピッチ及び巻き数は適宜設定される。支持プレート43a,45a,45bは支持プレート43bと同じに形成されている。二次側共鳴コイル21bは一次側共鳴コイル12bと同じに形成され、一次コイル12a及び二次コイル21aは外径が一次側共鳴コイル12bと同じで、巻き数が一次側共鳴コイル12bより少ない渦巻き形状に形成されている。この実施形態では一次コイル12a及び二次コイル21aは、外径が一次側共鳴コイル12bと同じに形成されている。図2aに示すように、給電側設備10に設けられたシールド部材41は、その底部41aと一次側共鳴コイル12bとの距離L2及び筒状部41bと一次側共鳴コイル12bとの距離L3が一次側共鳴コイル12bと二次側共鳴コイル21bとの距離L1より大きく設定されている。受電側設備20に設けられたシールド部材42は、その底部42aと二次側共鳴コイル21bとの距離L2及び筒状部42bと二次側共鳴コイル21bとの距離L3が一次側共鳴コイル12bと二次側共鳴コイル21bとの距離L1より大きく設定されている。距離L2,L3は距離L1より大きければよいが、距離L2,L3を大きくするほどシールド部材41,41の設置スペースが大きくなるため、距離L2,L3は距離L1に近い方が好ましい。例えば、距離L2,L3は、距離L1の110以下が好ましく、距離L1の105以下がより好ましい。次に前記のように構成された装置の作用を説明する。車両に搭載された二次電池24に充電を行う場合には、車両が給電側設備10の近くの所定位置に停止した状態で二次電池24への充電が行われる。電源側コントローラ13は、充電要求信号を入力すると、高周波電源11から一次コイル12aに共鳴系の共鳴周波数で高周波電力を出力させる。なお、充電要求信号は車両側コントローラ25から出力されるか、給電側設備10に設けられている図示しないスイッチを操作することにより出力される。そして、高周波電源11から一次コイル12aに共鳴系の共鳴周波数で高周波電力が出力され、電力が供給された一次コイル12aに電磁誘導により磁場が発生する。この磁場が一次側共鳴コイル12bと二次側共鳴コイル21bとによる磁場共鳴により増強される。増強された二次側共鳴コイル21b付近の磁場から二次コイル21aにより電磁誘導を利用して交流電力が取り出され、整流器22で整流された後、充電器23により二次電池24に充電される。車両側コントローラ25は、二次電池24の電圧を図示しない電圧センサの検出信号により把握し、充電器23の出力電圧が二次電池24の充電に適した電圧になるように制御する。車両側コントローラ25は、例えば、二次電池24の電圧が所定電圧になった時点からの経過時間により充電完了満充電を判断し、充電が完了すると、電源側コントローラ13に充電完了信号を送信する。また、満充電に達する前であっても、例えば、運転者により充電停止指令が入力されると、充電器23による充電を停止するとともに、電源側コントローラ13に充電終了信号を送信する。電源側コントローラ13は、充電終了信号を受信すると電力伝送給電を終了する。磁場共鳴により電力伝送を行う場合、磁場の結合は共鳴コイル一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21b間以外にも、誘導コイル一次コイル12a及び二次コイル21aと共鳴コイル一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21b間、共鳴コイルとシールド部材41,42間にも存在する。共鳴コイル間、誘導コイル-共鳴コイル間、共鳴コイル-シールド部材間の相互インダクタンスをそれぞれM1、M2、M3とし、共鳴コイルの漏れインダクタンスをL1とすると、共鳴コイルの自己インダクタンスLは次式で表すことができる。L=L1M1M2M3これは相互インダクタンスと漏れインダクタンスの和が一定であり、共鳴コイル-シールド部材間の相互インダクタンスを減らすことにより共鳴コイル間の相互インダクタンスを大きくすなわち共鳴コイル間の磁場の結合を強くすることができることを示している。また、共鳴コイル間の電力伝送効率は磁場の結合が強いほど高くできる。このことを利用し、共鳴コイル-シールド部材間の磁場の結合を小さくすることにより共鳴コイル間の磁場の結合を大きくし、電力伝送効率を高くすることを考えた場合、共鳴コイル間の距離よりも共鳴コイル-シールド部材間の距離を大きくすると、共鳴コイル-シールド間の距離が小さいときよりも電力伝送効率が高くなることが分かった。この実施形態では、シールド部材41,42の底部41a,42aと共鳴コイル間の距離L2が、給電側設備10から受電側設備20へ最大効率で電力伝送が行われる際の共鳴コイル相互間の距離L1より大きく設定されている。そのため、電力伝送が最大効率で行われる状態において、共鳴コイル-シールド部材41,42間の相互インダクタンスがシールド部材41,42の底部41a,42aと共鳴コイル間の距離L2が共鳴コイル相互間の距離L1以下の場合に比べて共鳴コイル相互間の磁場結合が強くなる。したがって、シールド装置40の設置スペースを必要以上に大きくすることなく、電力伝送効率に対する悪影響が小さくなる。この実施形態によれば、以下に示す効果を得ることができる。1シールド装置40は給電側設備10に設けられたシールド部材41及び受電側設備20に設けられたシールド部材42を備えており、シールド部材41,42は有底筒状に形成されている。シールド部材41の底部41aと一次側共鳴コイル12bとの距離L2と、受電側設備20に設けられたシールド部材42の底部42aと二次側共鳴コイル21bとの距離L2とが、給電側設備10から受電側設備20へ最大効率で電力伝送が行われる際の一次側共鳴コイル12bと二次側共鳴コイル21bとの距離L1より大きく設定されている。そのため、距離L2が距離L1以下の場合に比べて共鳴コイル相互間の磁場結合が強くなって電力伝送効率が高くなる。したがって、シールド装置40の設置スペースを必要以上に大きくすることなく、電力伝送効率に対する悪影響を小さくすることができる。2給電側設備10に設けられたシールド部材41の筒状部41bと一次側共鳴コイル12bとの距離L3と、受電側設備20に設けられたシールド部材42の筒状部42bと二次側共鳴コイル21bとの距離L3も、前記距離L1より大きく設定されている。したがって、電力伝送効率に対する悪影響をより小さくすることができる。3受電側設備20は車両30に装備されている。受電側設備20が車両30に装備された場合、シールド装置40の設置スペースをできるだけ小さくすることが要望されるが、この実施形態では、そのような要望に応えることができる。4一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21bが螺旋状ではなく、渦巻き状に形成されている。したがって、一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21bが螺旋状に形成された場合に比べて、軸方向の長さが短くなり、シールド部材41,42の設置スペースを小さくすることができる。5一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21bは取り付け部材44を介してシールド部材41,42に固定支持された支持プレート43b,45b上に固定されている。したがって、一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21bをシールド部材41,42に固定支持する構成が簡単になる。6一次コイル12aは支持プレート43aに固定され、一次側共鳴コイル12bは支持プレート43bに固定され、支持プレート43a,43bは取り付け部材44を介してシールド部材41に固定支持されている。また、二次コイル21aは支持プレート45aに固定され、二次側共鳴コイル21bは支持プレート45bに固定され、支持プレート45a,45bは取り付け部材44を介してシールド部材42に固定支持されている。したがって、一次コイル12a及び一次側共鳴コイル12bが同軸上に、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bが同軸上に位置するように配置する構成が簡単になる。第2の実施形態次に第2の実施形態を図3にしたがって説明する。この実施形態では、シールド部材41が軸方向に移動可能に設けられている点が第1の実施形態と異なっている。第1の実施形態と同一部分は同一符号を付して詳しい説明を省略する。図3に示すように、シールド部材41は、上下方向に延びるように配置された電動シリンダ46のロッド46aに対して、底部41aの外面中央において固定支持されている。電動シリンダ46は、ロッド46aの没入状態においてシールド部材41が車両30の走行面より下がった待機位置に配置され、ロッド46aの突出状態において一次側共鳴コイル12bが、給電側設備10から受電側設備20へ最大効率で電力伝送が行われる位置に配置されるように構成されている。電源側コントローラ13は、電動シリンダ46の制御も行う。電源側コントローラ13は、受電側設備20への電力伝送時以外、即ち二次電池24への充電時以外はシールド部材41が待機位置に配置され、電力伝送時にはシールド部材41を一次側共鳴コイル12bが、給電側設備10から受電側設備20へ最大効率で電力伝送が行われる位置に配置するように電動シリンダ46を制御する。この実施形態では、車両30が充電のために所定位置に停止し、電源側コントローラ13が充電要求信号を入力すると、電動シリンダ46が突出作動されて、シールド部材41が待機位置から充電位置に配置され、一次側共鳴コイル12bは給電側設備10から受電側設備20へ最大効率で電力伝送が行われる位置に配置される。そした、充電完了後、シールド部材41は再び待機位置に配置される。給電側設備10から受電側設備20へ効率良く電力伝送を行うためには、一次側共鳴コイル12bと二次側共鳴コイル21bとの距離を小さく短くする必要がある。しかし、受電側設備20が車両30に装備搭載され、しかも、二次側共鳴コイル21bの軸方向が上下方向鉛直方向となるように配置された場合、走行中に二次側共鳴コイル21bが障害物等に接触して損傷するのを防止するため、二次側共鳴コイル21bの配設位置を走行面路面に近づけることが難しい。しかし、この実施形態では、給電側設備10に設けられた一次側共鳴コイル12bが軸方向に移動可能なため、二次電池24への充電時以外はシールド部材41を待機位置に配置することができ、二次側共鳴コイル21bが障害物等に接触して損傷するのを防止することができる。この第2の実施形態によれば、第1の実施形態の1~6の効果に加えて以下の効果を得ることができる。7一次コイル12a及び一次側共鳴コイル12bと、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bとはそれぞれシールド部材41,42に固定支持されている。そして、給電側設備10に設けられたシールド部材41はその軸方向に移動可能に設けられるとともに、送電時充電時に一次側共鳴コイル12bと二次側共鳴コイル21bとの距離が最小になるように移動配置される。したがって、車両30に装備された受電側設備20の二次側共鳴コイル21bが車両30の走行中に障害物等に接触して損傷することを防止するために、二次側共鳴コイル21bの配設位置を路面から離れた位置に配置しても、充電時に電力伝送を効率良く行うことができる。実施形態は前記に限定されるものではなく、例えば、次のように具体化してもよい。○シールド装置40は、少なくともシールド部材41の底部41aと一次側共鳴コイル12bとの距離L2と、シールド部材42の底部42aと二次側共鳴コイル21bとの距離L2とが、給電側設備10から受電側設備20へ最大効率で電力伝送が行われる際の一次側共鳴コイル12bと二次側共鳴コイル21bとの距離L1より大きく設定されていればよい。したがって、一次側共鳴コイル12bと筒状部41bとの距離L3と、二次側共鳴コイル21bと筒状部42bとの距離L3とは、距離L1以下であってもよい。しかし、距離L3もL1距離より大きい方が好ましい。○図4aに示すように、一次コイル12aを支持プレート43bの一次側共鳴コイル12bが固定された面と反対側の面に固定し、二次コイル21aを支持プレート45bの二次側共鳴コイル21bが固定された面と反対側の面に固定してもよい。図4bに示すように、一次コイル12aは、第1の実施形態の場合より外形が小さく形成されている。また、二次コイル21aも第1の実施形態の場合より外形が小さく形成されている。○シールド部材41を移動可能に構成してシールド部材41と一次側共鳴コイル12bとの距離を変更可能に構成したり、シールド部材42を移動可能に構成してシールド部材42と二次側共鳴コイル21bとの距離を変更可能に構成したりしてもよい。○一次コイル12aの外径を一次側共鳴コイル12bの内径より小さく形成して、一次コイル12a及び一次側共鳴コイル12bを支持プレート43bの同じ面に固定し、二次コイル21aの外径を二次側共鳴コイル21bの内径より小さく形成して、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bを支持プレート45bの同じ面に固定してもよい。○一次コイル12aの内径を一次側共鳴コイル12bの外形より大きく形成し、二次コイル21aの内径を二次側共鳴コイル21bの外形より大きく形成してもよい。○一次コイル12a、一次側共鳴コイル12b、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bは、それぞれ電線が一平面上で渦巻き状に巻回された形状に限らず、電線がコイルスプリングのように螺旋状に巻回された形状としてもよい。○一次コイル12a、一次側共鳴コイル12b、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bは、電線ではなく銅板やアルミ板を所定形状に形成してもよい。○一次コイル12a、一次側共鳴コイル12b、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bの外形は、円形に限らず、例えば、四角形や六角形や三角形等の多角形にしたり、あるいは楕円形にしたり、また、ほぼ左右対称な形状に限らず、非対称な形状にしたりしてもよい。○支持プレート43a,43b,45a,45bに代えて、一次コイル12a、一次側共鳴コイル12b、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bを固定可能な支持枠を使用してもよい。また、支持プレート43a等及び支持枠は外形が四角形に限らず、一次コイル12a等を支持可能な形状であれば、円形や八角形等任意の形状であってもよい。○支持プレートや支持枠を使用せず、一次コイル12a、一次側共鳴コイル12b、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bを取り付け部材44でシールド部材41,42に固定支持してもよい。○シールド部材41をその軸方向に移動可能に設ける代わりに、シールド部材42をその軸方向に移動可能となるように構成してもよい。この場合も、二次側共鳴コイル21bが車両30の走行中に障害物等に接触して損傷することが防止される。しかし、シールド部材42を移動させる構成では、各車両30にシールド部材42を移動させる構成が必要になるため、シールド部材41を移動可能に構成する方が好ましい。○シールド部材41及びシールド部材42の両者をその軸方向に移動可能に構成してもよい。この場合、シールド部材41及びシールド部材42のそれぞれの移動量は、シールド部材41及びシールド部材42のいずれか一方を移動可能に構成する場合に比べて小さくて済む。○二次電池24を備えた移動体に充電を行う共鳴型非接触充電システムに適用する場合、移動体は運転者を必要とする車両30に限らず、例えば、無人搬送車や自走式のロボットであってもよい。○共鳴型非接触給電システムは、動力源としては非接触電力伝送を受けずに通常の電力で駆動されるコンベア等の移送手段により定められた作業位置に移動され、かつ定電力で駆動されるモータを負荷として備えた装置に受電側設備20を装備した構成としてもよい。○共鳴型非接触給電システムは、一次コイル12a、一次側共鳴コイル12b、二次コイル21a及び二次側共鳴コイル21bを同軸上に配置する構成として、各コイルが水平方向に延びる軸上に位置する構成にしてもよい。例えば、受電側設備20の各コイルをその軸心が車両30の上下方向と直交する方向に延びるように設け、給電側設備10の各コイルをその軸心が地上面に対して水平方向に延びるように設ける構成にしてもよい。○共鳴型非接触充電システムは、二次電池24に限らず、例えば、大容量のキャパシタに充電する構成としてもよい。○一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21bに接続されたコンデンサCを省略してもよい。しかし、コンデンサCを接続した構成の方が、コンデンサCを省略した場合に比べて、共鳴周波数を下げることができる。また、共鳴周波数が同じであれば、コンデンサCを省略した場合に比べて、一次側共鳴コイル12b及び二次側共鳴コイル21bの小型化が可能になる。以下の技術的思想発明は前記実施形態から把握できる。1請求項3に記載の発明において、前記移動体は車両である。2請求項1~請求項4及び前記技術的思想1のいずれか一項に記載の発明において、前記給電側設備に設けられた前記シールド部材の底部と前記一次側共鳴コイルとの距離と、前記受電側設備に設けられた前記シールド部材の底部と前記二次側共鳴コイルとの距離とが、前記給電側設備から前記受電側設備へ最大効率で電力伝送が行われる際の前記一次側共鳴コイルと前記二次側共鳴コイルとの距離の110以下に設定されている。"