拡大側から順に、全体で負の屈折力を有するか又は略アフォーカルである第1レンズ群、全体で負の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群、全体で負の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、広角端から望遠端への変倍に際して前記第1レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群は変倍動作に応じて拡大側から縮小側方向へ一体として光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式1を満足し、前記第3レンズ群の広角端における倍率に関して下記条件式2を満足し、光学系全体の大きさが下記条件式3を満足し、前記第5レンズ群の縮小側に設定される空間に関して下記条件式4を満足していることを特徴とするズームレンズ。1-0.2≦fw/fI≦0.052-0.8≦mIIIw≦-0.553TL/fw≦8.041.75≦bw/fwただし、fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側の面からの物体距離1700mmに合焦の状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離mIIIw:広角端における第3レンズ群の合成倍率TL:第1レンズ群の最も拡大側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離bw:第5レンズ群の最も縮小側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離前記第1レンズ群は拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1aレンズ群及び全体で正の屈折力を有する第1bレンズ群から構成され、前記第1aレンズ群は第1の構成方法として拡大側から順に拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、正の屈折力を有するレンズ以下正レンズ、負レンズにて構成されるか又は第2の構成方法として拡大側から順に拡大側に凸のメニスカス形状の正レンズ、負レンズ及び負レンズにて構成され、前記第1bレンズ群は第1の構成方法として縮小側に凸のメニスカス形状の負レンズ及び正レンズにて構成されるか又は第2の構成方法として正レンズ一枚にて構成され、前記第1レンズ群をアフォーカルコンバータと見なした場合のアフォーカル倍率に関して下記条件式5を満足し、前記第1レンズ群の光軸上の長さに関して下記条件式6を満足し、負レンズのうち最も拡大側に配置されるレンズの形状に関して下記条件式7を満足し、最も縮小側に配置される正レンズの屈折率と分散特性に関して各々下記条件式8及び下記条件式9を満足していることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。51.6≦hIL/hIF≦2.861.7≦LI/fw≦2.370.2≦fw/rInF≦0.458nIbL≦1.65955≦vIbLただし、hIL:第1レンズ群の最も縮小側の面を射出する近軸光線高さhIF:第1レンズ群の最も拡大側の面に入射する近軸光線高さLI:第1レンズ群の最も拡大側の面から最も縮小側の面までの光軸上の長さ第1レンズ群の最も拡大側の面からの物体距離1700mmに合焦の状態rInF:第1レンズ群において最も拡大側に配置される負レンズの拡大側面の曲率半径nIbL:第1レンズ群において最も縮小側に配置される正レンズのd線における屈折率vIbL:第1レンズ群において最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数前記第2レンズ群は拡大側から順に正レンズ及び負レンズにて構成され、前記第2レンズ群の有するパワーに関して下記条件式10を満足し、拡大側に配置される正レンズの有するパワー及び屈折率に関して各々下記条件式11及び下記条件式12を満足し、前記第2レンズ群を構成する正レンズ及び負レンズの分散特性の関係に関して下記条件式13を満足していることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。10-0.2≦fw/fII≦-0.05110.2≦fw/fII1≦0.45121.75≦nII1138≦vII2-vII1ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離fII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズの焦点距離nII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズのd線における屈折率vII2:第2レンズ群の縮小側に配置される負レンズのアッベ数vII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズのアッベ数前記第3レンズ群は拡大側から順に正レンズ及び負レンズにて構成され、これらのレンズの分散特性の関係に関して下記条件式14を満足し、拡大側に配置される前記正レンズの形状に関して下記条件式15を満足していることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。1420≦vIII1-vIII2150.5≦fw/rIII1≦0.8ただし、vIII1:第3レンズ群の拡大側に配置される正レンズのアッベ数vIII2:第3レンズ群の拡大側から二番目に配置される負レンズのアッベ数rIII1:第3レンズ群の拡大側に配置される正レンズの拡大側面の曲率半径前記第4レンズ群は負レンズ一枚にて構成され、前記第4レンズ群として有するパワーに関して下記条件式16を満足し、当該負レンズの形状に関して下記条件式17を満足し、分散特性に関して下記条件式18を満足していることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。16-0.6≦fw/fIV≦-0.417-2.0≦rIV1/rIV2≦-0.51860≦vIVただし、fIV:第4レンズ群の合成焦点距離rIV1:第4レンズ群を構成する負レンズの拡大側面の曲率半径rIV2:第4レンズ群を構成する負レンズの縮小側面の曲率半径vIV:第4レンズ群を構成する負レンズのアッベ数前記第5レンズ群は、拡大側から順に正レンズ、負レンズ、正レンズ及び負レンズを配して構成され、拡大側から三番目の正レンズの有するパワーに関して下記条件式19を満足し、当該正レンズと前記第5レンズ群を構成する負レンズとの分散特性の関係が下記条件式20を満足し、前記第5レンズ群を構成する負レンズの屈折率に関して下記条件式21を満足していることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。190.72≦fw/fV3≦1.02040≦vV3-VVn211.75≦NVnただし、fV3:第5レンズ群の拡大側から三番目の正レンズの焦点距離vV3:第5レンズ群の拡大側から三番目の正レンズのアッベ数VVn:第5レンズ群を構成する負レンズのアッベ数の平均値NVn:第5レンズ群を構成する負レンズのd線における屈折率の平均値請求項1乃至6いずれか一項に記載されるズームレンズを搭載していることを特徴とした投射型表示装置。しかしながら、特許文献1の提案では、この発明の実施例によれば非球面レンズを2枚使用しており、コスト面や生産性を考慮に入れると、製品を提供する上で全てに有効な設計手段であるとは言い難い。また特許文献4の提案では、これは撮影用のズームレンズとして広角化、高変倍化、明るい光学系が要望されているからであるが、ズームカムを使用前提として設計された同技術分野のズームレンズに勝るものとはなっていない。光学系とそれを保持し、フォーカスや変倍動作を実現する鏡枠機構を含めた範囲でコストを考えた場合、機構部品として高価なズームカムの必要のない光学補正型ズームレンズの採用は有利である。しかしながら、薄型投射装置への採用は、特許文献2の例では画角及びF値が達成できず、特許文献3の例では画角が達成できず、特許文献4の例ではF値が達成できない。また、前記各例を通じて、変倍比はより少なくとも良いのであるが、より高解像でなければならず、また前玉径が大きすぎてこれらの開示例の範囲で設計されたレンズは薄型投射装置用の投射レンズとして採用できるものではない。さらに、前記開示例の全てが正パワーを有するレンズ群を移動群とし、これらの移動群に挟まれて負パワーを有するレンズ群を固定配置して変倍を成す構成となっており、本願の構成である負パワーを有するレンズ群を移動群とし、これら移動群に挟まれた正パワーを有するレンズ群を固定群とした開示例ではない。本発明は、前述した事情に鑑み、DMDなどの光の反射方向を変えて画像を形成するライトバルブの特性に適しており、ライトバルブからの画像をスクリーン上或いはその他の壁面等に拡大投射する用途において結像性能が高く、さらにレンズ口径が小さくコンパクトなズームレンズを安価に実現し、コンパクトで明るく、小さな会議室等の限られたスペースでも大きな画面を投射可能で高画質でありながら高価な非球面レンズや光学補正型を採用することによりズームカムを使用せずにコストや生産性をも考慮した薄型の投射型表示装置を安価に提供することを目的としている。本発明のズームレンズは、拡大側から順に、全体で負の屈折力を有するか又は略アフォーカルである第1レンズ群、全体で負の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群、全体で負の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、広角端から望遠端への変倍に際して前記第1レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群は変倍動作に応じて拡大側から縮小側方向へ一体として光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式1を満足し、前記第3レンズ群の広角端における倍率に関して下記条件式2を満足し、光学系全体の大きさが下記条件式3を満足し、前記第5レンズ群の縮小側に設定される空間に関して下記条件式4を満足していることを特徴とする。請求項11-0.2≦fw/fI≦0.052-0.8≦mIIIw≦-0.553TL/fw≦8.041.75≦bw/fwただし、fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側の面からの物体距離1700mmに合焦の状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離mIIIw:広角端における第3レンズ群の合成倍率TL:第1レンズ群の最も拡大側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離bw:第5レンズ群の最も縮小側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離条件式1は、第1レンズ群のパワーに関する条件であるが、バックフォーカスを維持しつつ画角を大きくするためにはレンズの拡大側に負パワーを投入するのが良い。従がって、第1レンズ群を負パワーとすることは広角化に有効である。しかしながら本発明のズームレンズにおいては第2レンズ群も負パワーを有している。第2レンズ群の負パワーは変倍として必要とするものであるため、第1レンズ群及び第2レンズ群の負パワーのバランスは、収差に対して変倍による定常要素と変動要素として配分されていると考えることが出来る。すなわち第1レンズ群のパワーは定常要素であり、条件式1において上限を超えると、負パワーが不足し、画角を大きくすることが困難となり、逆に下限を超えると第2レンズ群とのパワー配分が旨くいかなくなり、第2レンズ群のパワーを小さくすると変倍比を小さくしなければならず、第1レンズ群、第2レンズ群ともに負パワーを増大させると諸収差の悪化を招くことになる。条件式2は、本発明のズームレンズにあって最も特徴のある変倍を司る第3レンズ群の広角端配置における合成倍率に関する条件式である。本発明のズームレンズの変倍を担っているレンズ群は第2レンズ群乃至第4レンズ群で、正パワーの第3レンズ群を変倍中の固定群として当該レンズ群を挟んで負パワーを有する第2レンズ群及び第4レンズ群を一体で、拡大側広角端から縮小側望遠端へと光軸上を移動させることで実現している。従がって、広角端配置の場合第2レンズ群と第3レンズ群の間には少なくとも変倍時に移動する為に使用する空気間隔が必要である。この空気間隔に関する設定は条件式2の数値と密接に関係する。この空気間隔の量は、変倍に関係する各レンズ群のパワー、倍率、収差変動などを考慮しバランスの上で決まるが、条件式2の上限を超えると絶対値が小さいと空気間隔としては大きく設定可能となるが、一方では光学系全体の大きさに影響を及ぼすため限界値はこれらのバランスで決まってくる。逆に下限を超えると絶対値が大きいと空気間隔が大きくとれず、倍率の低下を招き、或いは各群パワーを上げなければならず、諸収差が悪化する。条件式3は、光学系の全長に関する条件であり、すなわち小径化の条件となる。上限を超えると全長が大きくなり、したがってレンズが大口径になり、小型、薄型化を損ねてしまう。下限を超えると、諸収差のバランスを取ることが困難となる。条件式4は、第5レンズ群の縮小側に設定される空気間隔に関する条件である。いわゆるバックフォーカスに相当する部分であるがライトバルブを照明するための光学系との共用スペースである為、この間隔を確保することが必要となる。従って下限を超えると照明系のスペースが不足し投射型表示装置として設計困難となる。また、前記第1レンズ群は拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1aレンズ群及び全体で正の屈折力を有する第1bレンズ群から構成され、前記第1aレンズ群は第1の構成方法として拡大側から順に拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、正の屈折力を有するレンズ以下正レンズ、負レンズにて構成されるか又は第2の構成方法として拡大側から順に拡大側に凸のメニスカス形状の正レンズ、負レンズ及び負レンズにて構成され、前記第1bレンズ群は第1の構成方法として縮小側に凸のメニスカス形状の負レンズ及び正レンズにて構成されるか又は第2の構成方法として正レンズ一枚にて構成され、前記第1レンズ群をアフォーカルコンバータと見なした場合のアフォーカル倍率に関して下記条件式5を満足し、前記第1レンズ群の光軸上の長さに関して下記条件式6を満足し、負レンズのうち最も拡大側に配置されるレンズの形状に関して下記条件式7を満足し、最も縮小側に配置される正レンズの屈折率と分散特性に関して各々下記条件式8及び下記条件式9を満足していることが望ましい。請求項251.6≦hIL/hIF≦2.861.7≦LI/fw≦2.370.2≦fw/rInF≦0.458nIbL≦1.65955≦vIbLただし、hIL:第1レンズ群の最も縮小側の面を射出する近軸光線高さhIF:第1レンズ群の最も拡大側の面に入射する近軸光線高さLI:第1レンズ群の最も拡大側の面から最も縮小側の面までの光軸上の長さ第1レンズ群の最も拡大側の面からの物体距離1700mmに合焦の状態rInF:第1レンズ群において最も拡大側に配置される負レンズの拡大側面の曲率半径nIbL:第1レンズ群において最も縮小側に配置される正レンズのd線における屈折率vIbL:第1レンズ群において最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数前述のように第1レンズ群は最も拡大側に配設されており負のパワー或いは略アフォーカルでワイドコンバータとして機能している。条件式5は、第1レンズ群のワイドコンバータとしての作用であるアフォーカル倍率を規定しており、上限を超えると倍率が高くなりすぎて前群の収差負担が過大となり性能が劣化してしまい、下限を超えると倍率が低下して広角化に不利となる。条件式6は、第1レンズ群の全長に関するもので、相反する課題を解決するための、すなわち広角端で大きな画角を維持しつつ外径を小さくするための条件式である。レンズ系をコンパクト化するためには、適切なレンズエレメントの数、厚さで分担することで第1レンズ群の有口径の増大を防がなければならず、そのために第1レンズ群はある程度の軸上寸法を必要とする。条件式6で表現される範囲の上限を超えると第1レンズ群自体の長さが増大してレンズ系全長が大きくなり、下限を超えると第1レンズ群の各レンズエレメントに対するパワーが過大となり性能が低下する。条件式7は、最も拡大側に配置されるメニスカスタイプの負レンズの形状に関してのものであり、広角端におけるレンズ全系の歪曲収差とコマ収差補正のための条件式である。強いパワーを持たせつつも、拡大側の光線束に対して概ね同心的形状とすることで、根本的に収差の発生を抑えた形状としている。したがって上限を超えると、収差成分の発生は少なく出来るが、バックフォーカスを維持しつつ必要な画角を実現することが出来なくなり、逆に下限を超えると収差発生量が多くなり良好に補正出来なくなる。条件式8は、第1レンズ群において最も縮小側に配置される正レンズに使用される硝材の屈折率の選択範囲を示している。拡大側に配置される第1aレンズ群が極めて強い発散群である為に発生している様々な収差を出来るだけ第1レンズ群内でキャンセルすることが望ましく、当該レンズは第1bレンズ群において支配的なパワーを有するレンズであり、重要な役割を有している。その中で硝材の屈折率は第1aレンズ群で発生している負のペッツバール係数をキャンセルするために条件式8で示される範囲の硝材を使用することが望ましい。条件式8の上限を超えるとペッツバール和が負に傾くことにより周辺の性能が悪化する。条件式9は、第1レンズ群の最も縮小側に配置される強いパワーを有する正レンズのアッベ数の選択範囲を制限しているものであるが、当該レンズのパワーが強いため諸収差に影響が大きく、その分散特性は第1レンズ群としての色収差補正に大きな影響を及ぼす。最も拡大側に配置されることもあってセパレートアクロマティズムを適用するのが、光学系全体の色収差補正を良好に維持する為にも重要となる。条件式9に基づきアッベ数を設定するのが望ましく、条件を外れると第1レンズ群としての色収差補正が不十分となるが、ひいてはレンズ系全体の色収差補正を困難とする。また、前記第2レンズ群は拡大側から順に正レンズ及び負レンズにて構成され、前記第2レンズ群の有するパワーに関して下記条件式10を満足し、拡大側に配置される正レンズの有するパワー及び屈折率に関して各々下記条件式11及び下記条件式12を満足し、前記第2レンズ群を構成する正レンズ及び負レンズの分散特性の関係に関して下記条件式13を満足していることが望ましい。請求項310-0.2≦fw/fII≦-0.05110.2≦fw/fII1≦0.45121.75≦nII1138≦vII2-vII1ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離fII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズの焦点距離nII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズのd線における屈折率vII2:第2レンズ群の縮小側に配置される負レンズのアッベ数vII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズのアッベ数条件式10は、第2レンズ群のパワーに関する条件である。本発明のズームレンズにおける第2レンズ群の負パワーは、前述のように第1レンズ群の有するパワーとの配分にて決まる。第2レンズ群は変倍において光軸上を移動する構成要素となっており重要な役割を担っている。また、上限を超えると、第2レンズ群の負のパワーが小さくなり変倍能力が低下し、下限を超えると負のパワーが大きくなり第3レンズ群以降の正レンズ群のパワーを強めなければならず、諸収差のバランスを取ることが困難となる。条件式11及び条件式12は、第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズのパワーと使用する硝材の屈折率の選択範囲を示している。当該レンズは全体で負パワーを有するレンズ群の中の正レンズであるから、正レンズのパワーを強くすることは、それに伴って群内の負レンズのパワーも強くすることになってしまうため、色収差等の収差発生を考慮するとパワーは小さい方が有利である。その一方で、レンズ系全体のペッツバール和を適正に維持するためには正のペッツバール係数を大きくすることが必要となり、すなわちペッツバール和を適正に維持しつつ色収差を良好に保つためのバランスを決めるのが条件式11で示される当該レンズのパワーである。従がって上限を超えると、収差バランスが崩れて色収差を含む諸収差が悪化し、下限を超えると、像面湾曲が悪化し周辺を含めて良好な画質を維持することが出来ない。加えてペッツバール和を適正に維持するためには硝材の屈折率が高いことが有効で、条件式12の下限を超えてしまうと像面湾曲によりやはり周辺性能が低下する。条件式13は第2レンズ群としての色消し条件である。群単位での適切な色消しを施す必要があり、条件式の下限を超えると第2レンズ群としての色消しが不十分となり、ひいては全ズーム域を通しての色収差補正を完全にすることが出来ない。また、前記第3レンズ群は拡大側から順に正レンズ及び負レンズにて構成され、これらのレンズの分散特性の関係に関して下記条件式14を満足し、拡大側に配置される前記正レンズの形状に関して下記条件式15を満足していることが望ましい。請求項41420≦vIII1-vIII2150.5≦fw/rIII1≦0.8ただし、vIII1:第3レンズ群の拡大側に配置される正レンズのアッベ数vIII2:第3レンズ群の拡大側から二番目に配置される負レンズのアッベ数rIII1:第3レンズ群の拡大側に配置される正レンズの拡大側面の曲率半径条件式14は第3レンズ群としての色消し条件である。ズームレンズの場合セパレートアクロマティズムに基づいて群単位での適切な色消しを施す必要があり、条件式の下限を超えると第3レンズ群としての色消しが不十分となり、全ズーム域を通しての色収差補正を完全にすることが出来なくなる。条件式15は、第3レンズ群で拡大側に配置される正レンズの拡大側面の形状に関する制限条件となっている。当該面の配置は、周辺光束の主光線が第3レンズ群の直ぐ後ろ縮小側で光軸と交わっているため変倍を行っても当該面に入射する主光線の状態の変化が少なく、球面収差等の変倍によって変化する定常成分を良好に補正するのに都合が良い。従がって条件式15では、上限を超えても、下限を超えても全ズーム域における球面収差、コマ収差をバランス良く補正することが困難となる。また、前記第4レンズ群は負レンズ一枚にて構成され、前記第4レンズ群として有するパワーに関して下記条件式16を満足し、当該負レンズの形状に関して下記条件式17を満足し、分散特性に関して下記条件式18を満足していることが望ましい。請求項516-0.6≦fw/fIV≦-0.417-2.0≦rIV1/rIV2≦-0.51860≦vIVただし、fIV:第4レンズ群の合成焦点距離rIV1:第4レンズ群を構成する負レンズの拡大側面の曲率半径rIV2:第4レンズ群を構成する負レンズの縮小側面の曲率半径vIV:第4レンズ群を構成する負レンズのアッベ数条件式16は、第4レンズ群のパワーに関するものである。第4レンズ群は変倍を主に担っているために強い負のパワーが付与されている。従がって上限を超えるような絶対値の小さいパワーでは変倍量を小さくするか或いは光学系全体の大きさも大きくなるためコンパクトなズームレンズとはならない。逆に下限を超えるような絶対値の大きいパワーを与えてしまうと、単レンズで構成されるため変倍による諸収差の変動が大きくなり、続く第5レンズ群の正のパワーも増大しなければならなくなるため、全体の収差バランスも悪化してしまう。一方本来このような光学補正型の変倍光学系では移動群となるレンズ群のパワーが略等しいことが変倍中のフォーカス移動を無くする無視しうる量とするための条件であるが、このことはカメラなどの交換レンズにおいて変倍時のフォーカス移動量が最大でも焦点深度内に収めなければならないための条件であり、本発明のズームレンズのように投射型表示装置に採用する場合には必ずしもそのような制約を設ける必要はない。投射型表示装置用の光学系としてはフォーカス移動を必ずしも無視し得る量にする必要はなく、変倍によるフォーカス移動での投射画像のボケが微小であれば、再度フォーカス調整をすること至極簡単であるため問題にはならない。それよりもズームカムを省略できるというコスト的な利点、サイズ的な利点の方が優位な条件である。このような制約の中では条件式10で表現されている第2レンズ群のパワー、条件式16で表現されている第4レンズのパワーの関係は問題ではなくフォーカス移動を良好な範囲で維持することが可能である。条件式17は、第4レンズ群を一枚で構成する負レンズの形状に関する要件である。対称に近い両凸レンズとなっているが、広角端における周辺の主光線が当該レンズの近傍で光軸と交差するため、このような形状は周辺に対する発生収差が当該レンズの拡大側面と縮小側面でキャンセルされる。従がって最も大きく影響を及ぼすのは球面収差及びコマ収差である。一方で、第4レンズ群は変倍時の移動群であり、望遠端では縮小側に移動し、周辺の主光線の当該レンズでの通過位置も光軸近傍から離れることになり周辺画像への影響を持つことになる。これらの収差のバランスにより条件式17の範囲で形状を決めることが望ましく。この範囲を逸脱することは、上限を超えても下限を超えても、広角端の中心性能及び周辺を含めた望遠端の画質をバランス良く収差補正することが困難となる。条件式18は、第4レンズ群としての色消し条件であり、下限を超えると条件式14同様変倍時における色収差変動が大きくなりズーム全域について良好な性能を維持することが出来ない。また、前記第5レンズ群は、拡大側から順に正レンズ、負レンズ、正レンズ及び負レンズを配して構成され、拡大側から三番目の正レンズの有するパワーに関して下記条件式19を満足し、当該正レンズと前記第5レンズ群を構成する負レンズとの分散特性の関係が下記条件式20を満足し、前記第5レンズ群を構成する負レンズの屈折率に関して下記条件式21を満足していることが望ましい。請求項6190.72≦fw/fV3≦1.02040≦vV3-VVn211.75≦NVnただし、fV3:第5レンズ群の拡大側から三番目の正レンズの焦点距離vV3:第5レンズ群の拡大側から三番目の正レンズのアッベ数VVn:第5レンズ群を構成する負レンズのアッベ数の平均値NVn:第5レンズ群を構成する負レンズのd線における屈折率の平均値条件式19は、第5レンズ群の拡大側から三番目の2枚の負レンズに挟まれて配置される正レンズのパワーに関するものである。次の条件式20及び条件式21の制約を実現し易くするためには当該レンズの硝材として屈折率が小さくアッベ数の大きい材料を選択するのが良い。その上で本条件を適用すると自ずと曲率の大きな形状の正レンズとなる。こうした形状のレンズにおいて有効径の大きい部分を通過する光線は高次の収差を発生する。当該レンズはこのような特性を利用し倍率の色収差の補正に特に有効であり、下限を超えた設定であると効果が不十分であり、上限を超えると他の収差バランスを悪化させてしまう。条件式20は、第5レンズ群の色補正条件である。単色収差を補正するには、各レンズのパワーが過大とならないことが必要で、そのためには条件式14を満たす正レンズ、負レンズのアッベ数であることが必要な条件となり、下限を超えると色収差の補正が困難となる。条件式21は、第5レンズ群を構成する負レンズに用いられる硝材の屈折率に関する条件である。第5レンズ群を構成する2枚の負レンズは、その間にある正レンズと接合の状態で用いるのが望ましい。これはこの部分系において、接合レンズに屈折率差をあたえることで、接合面での球面収差補正能力を維持しつつ像面湾曲補正の効果をも期待できるからである。従がって条件式21で下限を超える硝材の選択をするとこのような効果を期待出来なくなり、像面湾曲が過剰補正され、さらに球面収差がアンダーとなり易い。このように本発明によるズームレンズを投射型表示装置に搭載することにより装置全体を小型化することが可能となり請求項7、携帯にも便利な薄型の投射型表示装置を提供することが出来、さらにコストを低く維持することに効果的である。本発明によれば、DMDなどのライトバルブの特性に適した結像性能が高くコンパクトでコスト面や生産面でも効果的なズームレンズを実現し、コンパクトで高画質の投射型表示装置を安価に提供することが出来る。以下、具体的な数値実施例について、本発明を説明する。以下の第1実施例から第10実施例のズームレンズでは拡大側から順に、全体で負の屈折力を有するか又は略アフォーカルである第1レンズ群各図におけるレンズ群名称LG1、全体で負の屈折力を有する第2レンズ群レンズ群名称LG2、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群レンズ群名称LG3、全体で負の屈折力を有する第4レンズ群レンズ群名称LG4及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群レンズ群名称LG5から構成され、前記第1レンズ群LG1は拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1aレンズ群レンズ群名称LG1a及び全体で正の屈折力を有する第1bレンズ群レンズ群名称LG1bから構成され、前記第1aレンズ群LG1aは第1の構成方法として拡大側から順に拡大側に凸のメニスカス形状の負レンズレンズ名称をL11、拡大側面の面番号を101、縮小側面の面番号を102とする、正レンズレンズ名称をL12、拡大側面の面番号を103、縮小側面の面番号を104とする、負レンズレンズ名称をL13、拡大側面の面番号を105、縮小側面の面番号106とするにて構成されるか又は第2の構成方法として拡大側から順に拡大側に凸のメニスカス形状の正レンズレンズ名称をL11、拡大側面の面番号を101、縮小側面の面番号を102とする、負レンズレンズ名称をL12、拡大側面の面番号を103、縮小側面の面番号を104とする及び負レンズレンズ名称をL13、拡大側面の面番号を105、縮小側面の面番号を106とするにて構成され、前記第1bレンズ群LG1bは第1の構成方法として縮小側に凸のメニスカス形状の負レンズレンズ名称をL14、拡大側面の面番号を107、縮小側面の面番号を108とする及び正レンズレンズ名称をL15、拡大側面の面番号を109、縮小側面の面番号を110とするにて構成されるか又は第2の構成方法として正レンズレンズ名称をL15、拡大側面の面番号を109、縮小側面の面番号を110とする一枚にて構成され、前記第2レンズ群LG2は拡大側から順に正レンズレンズ名称をL21、拡大側面の面番号を201、縮小側面の面番号を202とする及び負レンズレンズ名称をL22、拡大側面の面番号を203、縮小側面の面番号を204とするにて構成され、前記第3レンズ群LG3は拡大側から順に正レンズレンズ名称をL31、拡大側面の面番号を301、縮小側面の面番号を302とする及び負レンズレンズ名称をL32、拡大側面は接合のため面番号を同じく302、縮小側面の面番号を303とするにて構成され、前記第4レンズ群LG4は負レンズレンズ名称をL41、拡大側面の面番号を401、縮小側面の面番号を402とする一枚にて構成され、前記第5レンズ群LG5は、拡大側から順に正レンズレンズ名称をL51、拡大側面の面番号を501、縮小側面の面番号を502とする、負レンズレンズ名称をL52、拡大側面の面番号を503、縮小側面の面番号を504とする、正レンズレンズ名称をL53、拡大側面は接合のため面番号を同じく504、縮小側面の面番号を505とする及び負レンズレンズ名称をL54、拡大側面は接合のため面番号を同じく505、縮小側面の面番号を506とするを配して構成されており、前記第5レンズ群LG5の縮小側には、大きな空気間隔を設け、その後に照明光学系との関連において第6レンズ群レンズ群名称LG6を、正レンズレンズ名称をL61、拡大側面の面番号を601、縮小側面の面番号を602とするにて構成しても良く、続いて前記第6レンズ群LG6の縮小側とライトバルブ面との間には僅かな空気間隔をおいて配置されるDMD等のライトバルブの構成部品であるカバーガラスCG拡大側面をC01、縮小側面をC02を配置し構成される。広角端から望遠端への変倍動作は、前記第1レンズ群LG1、前記第3レンズ群LG3及び前記第5レンズ群LG5は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群LG2及び前記第4レンズ群LG4を拡大側から縮小側方向へ一体として光軸に沿って移動させ変倍を行う。[実施例1]本発明のズームレンズの第1実施例について数値例を表1に示す。また図1は、そのレンズ構成図、図2はその諸収差図である。表中の上段で、fはズームレンズ全系の焦点距離、FnoはFナンバー、2ωはズームレンズの全画角単位:度を表し、dと括弧付の数値で表している、例えばd110であるが、これは110面が変倍に伴い空気間隔が変化する面であり、その変化する数値を表すものである。また下段のrは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、ndはd線に対する屈折率、νdはd線のアッベ数を示す。諸収差図中の球面収差図におけるCA1、CA2、CA3はそれぞれCA1=550nm、CA2=450nm、CA3=620nmの波長における収差曲線である。非点収差図におけるSはサジタル、Mはメリディオナルを示している。また、全般に亘り特別に記載のない限り、諸値の計算に使用している波長はCA1=550.0nmであり、長さの単位はmmである。また、物体及び像の関係は101面からの物体距離を1700mmとした合焦状態を表しているものとする。[実施例2]本発明のズームレンズの第2実施例について数値例を表2に示す。また図3はそのレンズ構成図、図4はその諸収差図である。[実施例3]本発明のズームレンズの第3実施例について数値例を表3に示す。また図5はそのレンズ構成図、図6はその諸収差図である。[実施例4]本発明のズームレンズの第4実施例について数値例を表4に示す。また図7はそのレンズ構成図、図8はその諸収差図である。[実施例5]本発明のズームレンズの第5実施例について数値例を表5に示す。また図9はそのレンズ構成図、図10はその諸収差図である。[実施例6]本発明のズームレンズの第6実施例について数値例を表6に示す。また図11はそのレンズ構成図、図12はその諸収差図である。[実施例7]本発明のズームレンズの第7実施例について数値例を表7に示す。また図13はそのレンズ構成図、図14はその諸収差図である。[実施例8]本発明のズームレンズの第8実施例について数値例を表8に示す。また図15はそのレンズ構成図、図16はその諸収差図である。[実施例9]本発明のズームレンズの第9実施例について数値例を表9に示す。また図17はそのレンズ構成図、図18はその諸収差図である。[実施例10]本発明のズームレンズの第10実施例について数値例を表10に示す。また図19は、そのレンズ構成図、図20はその諸収差図である。次に第1実施例から第10実施例に関して条件式1から条件式21に対応する値を、まとめて表11に示す。表11から明らかなように、第1実施例から第7実施例の各実施例に関する数値は条件式1から条件式21の条件式を満足しているとともに、各実施例における収差図からも明らかなように、各収差とも良好に補正されている。以下に、本願の出願当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。請求項1記載の発明は、ズームレンズにおいて、拡大側から順に、全体で負の屈折力を有するか又は略アフォーカルである第1レンズ群、全体で負の屈折力を有する第2レンズ群、全体で正の屈折力を有する第3レンズ群、全体で負の屈折力を有する第4レンズ群及び全体で正の屈折力を有する第5レンズ群から構成され、広角端から望遠端への変倍に際して前記第1レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第5レンズ群は変倍動作中固定されており、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群は変倍動作に応じて拡大側から縮小側方向へ一体として光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群のパワーに関して下記条件式1を満足し、前記第3レンズ群の広角端における倍率に関して下記条件式2を満足し、光学系全体の大きさが下記条件式3を満足し、前記第5レンズ群の縮小側に設定される空間に関して下記条件式4を満足していることを特徴とする。1-0.2≦fw/fI≦0.052-0.8≦mIIIw≦-0.553TL/fw≦8.041.75≦bw/fwただし、fw:広角端におけるレンズ全系の合成焦点距離第1レンズ群の最も拡大側の面からの物体距離1700mmに合焦の状態fI:第1レンズ群の合成焦点距離mIIIw:広角端における第3レンズ群の合成倍率TL:第1レンズ群の最も拡大側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離bw:第5レンズ群の最も縮小側の面から像面までの距離ただし、第6レンズ群及び平行平面のカバーガラス部分は空気換算距離請求項2記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第1レンズ群は拡大側から順に、全体で負の屈折力を有する第1aレンズ群及び全体で正の屈折力を有する第1bレンズ群から構成され、前記第1aレンズ群は第1の構成方法として拡大側から順に拡大側に凸のメニスカス形状で負の屈折力を有するレンズ以下負レンズ、正の屈折力を有するレンズ以下正レンズ、負レンズにて構成されるか又は第2の構成方法として拡大側から順に拡大側に凸のメニスカス形状の正レンズ、負レンズ及び負レンズにて構成され、前記第1bレンズ群は第1の構成方法として縮小側に凸のメニスカス形状の負レンズ及び正レンズにて構成されるか又は第2の構成方法として正レンズ一枚にて構成され、前記第1レンズ群をアフォーカルコンバータと見なした場合のアフォーカル倍率に関して下記条件式5を満足し、前記第1レンズ群の光軸上の長さに関して下記条件式6を満足し、負レンズのうち最も拡大側に配置されるレンズの形状に関して下記条件式7を満足し、最も縮小側に配置される正レンズの屈折率と分散特性に関して各々下記条件式8及び下記条件式9を満足していることを特徴とする。51.6≦hIL/hIF≦2.861.7≦LI/fw≦2.370.2≦fw/rInF≦0.458nIbL≦1.65955≦vIbLただし、hIL:第1レンズ群の最も縮小側の面を射出する近軸光線高さhIF:第1レンズ群の最も拡大側の面に入射する近軸光線高さLI:第1レンズ群の最も拡大側の面から最も縮小側の面までの光軸上の長さ第1レンズ群の最も拡大側の面からの物体距離1700mmに合焦の状態rInF:第1レンズ群において最も拡大側に配置される負レンズの拡大側面の曲率半径nIbL:第1レンズ群において最も縮小側に配置される正レンズのd線における屈折率vIbL:第1レンズ群において最も縮小側に配置される正レンズのアッベ数請求項3記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第2レンズ群は拡大側から順に正レンズ及び負レンズにて構成され、前記第2レンズ群の有するパワーに関して下記条件式10を満足し、拡大側に配置される正レンズの有するパワー及び屈折率に関して各々下記条件式11及び下記条件式12を満足し、前記第2レンズ群を構成する正レンズ及び負レンズの分散特性の関係に関して下記条件式13を満足していることを特徴とする。10-0.2≦fw/fII≦-0.05110.2≦fw/fII1≦0.45121.75≦nII1138≦vII2-vII1ただし、fII:第2レンズ群の合成焦点距離fII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズの焦点距離nII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズのd線における屈折率vII2:第2レンズ群の縮小側に配置される負レンズのアッベ数vII1:第2レンズ群の拡大側に配置される正レンズのアッベ数請求項4記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第3レンズ群は拡大側から順に正レンズ及び負レンズにて構成され、これらのレンズの分散特性の関係に関して下記条件式14を満足し、拡大側に配置される前記正レンズの形状に関して下記条件式15を満足していることを特徴とする。1420≦vIII1-vIII2150.5≦fw/rIII1≦0.8ただし、vIII1:第3レンズ群の拡大側に配置される正レンズのアッベ数vIII2:第3レンズ群の拡大側から二番目に配置される負レンズのアッベ数rIII1:第3レンズ群の拡大側に配置される正レンズの拡大側面の曲率半径請求項5記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第4レンズ群は負レンズ一枚にて構成され、前記第4レンズ群として有するパワーに関して下記条件式16を満足し、当該負レンズの形状に関して下記条件式17を満足し、分散特性に関して下記条件式18を満足していることを特徴とする。16-0.6≦fw/fIV≦-0.417-2.0≦rIV1/rIV2≦-0.51860≦vIVただし、fIV:第4レンズ群の合成焦点距離rIV1:第4レンズ群を構成する負レンズの拡大側面の曲率半径rIV2:第4レンズ群を構成する負レンズの縮小側面の曲率半径vIV:第4レンズ群を構成する負レンズのアッベ数請求項6記載の発明は、請求項1記載のズームレンズにおいて、前記第5レンズ群は、拡大側から順に正レンズ、負レンズ、正レンズ及び負レンズを配して構成され、拡大側から三番目の正レンズの有するパワーに関して下記条件式19を満足し、当該正レンズと前記第5レンズ群を構成する負レンズとの分散特性の関係が下記条件式20を満足し、前記第5レンズ群を構成する負レンズの屈折率に関して下記条件式21を満足していることを特徴とする。190.72≦fw/fV3≦1.02040≦vV3-VVn211.75≦NVnただし、fV3:第5レンズ群の拡大側から三番目の正レンズの焦点距離vV3:第5レンズ群の拡大側から三番目の正レンズのアッベ数VVn:第5レンズ群を構成する負レンズのアッベ数の平均値NVn:第5レンズ群を構成する負レンズのd線における屈折率の平均値請求項7記載の発明は、投射型表示装置において、請求項1乃至請求項6のいずれかの一項に記載されるズームレンズを搭載していることを特徴とする。