相手コネクタハウジングに嵌合可能なコネクタハウジングと、前記コネクタハウジングに装着され、嵌合時に前記コネクタハウジングと相手コネクタハウジングとの間に弾性的に挟まれて両者間のシールをとるシール部材と、前記コネクタハウジングに装着され、前記コネクタハウジングから引き出された電線の周りを覆うカバーとを備えたコネクタであって、前記カバーには、前記コネクタハウジングへの装着時に前記シール部材にその弾性反力を受けつつ当接する当接部が形成されていることを特徴とするコネクタ。前記シール部材が前記コネクタハウジングに係止される係止部を有し、前記係止部が前記コネクタハウジングの壁面に露出して前記当接部に当接することを特徴とする請求項1記載のコネクタ。前記当接部の先端部には、前記コネクタハウジングの嵌合方向で前記シール部材と当接する斜面部が形成されていることを特徴とする請求項1又は2記載のコネクタ。ところで、上記の場合、仮に、ガタ詰め突部が所定の寸法より大きいと、凹部内にガタ詰め突部が嵌らず、両半割体が合体状態に至らないおそれがある一方、ガタ詰め突部が所定の寸法より小さいと、凹部内にガタ詰め突部が遊嵌され、本来のガタ詰め機能が充分に発揮されないおそれがある。つまり、従来の構成では、ガタ詰め突部の寸法管理を厳密に行わないと、カバーのガタ付きを抑えることができず、ひいてはカバーのガタ付きに起因する異音の発生を抑えることができないという事情がある。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、厳密な寸法管理を要せずとも、異音の発生を抑えることが可能なコネクタを提供することを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、相手コネクタハウジングに嵌合可能なコネクタハウジングと、前記コネクタハウジングに装着され、嵌合時に前記コネクタハウジングと相手コネクタハウジングとの間に弾性的に挟まれて両者間のシールをとるシール部材と、前記コネクタハウジングに装着され、前記コネクタハウジングから引き出された電線の周りを覆うカバーとを備えたコネクタであって、前記カバーには、前記コネクタハウジングへの装着時に前記シール部材にその弾性反力を受けつつ当接する当接部が形成されているところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記シール部材が前記コネクタハウジングに係止される係止部を有し、前記係止部が前記コネクタハウジングの壁面に露出して前記当接部に当接するところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載のものにおいて、前記当接部の先端部には、前記コネクタハウジングの嵌合方向で前記シール部材と当接する斜面部が形成されているところに特徴を有する。<請求項1の発明>カバーがコネクタハウジングに装着されると、カバーの当接部がシール部材にその弾性反力を受けつつ当接するため、コネクタハウジングに対するカバーのガタ付きが抑えられる。その結果、異音の発生が抑えられる。<請求項2の発明>係止部がコネクタハウジングへの係止機能とシール部材のガタ止め機能とを兼用しているから、両機能が別々の部位で発揮されるよりも構成が簡素化される。<請求項3の発明>当接部の先端部にはコネクタハウジングの嵌合方向でシール部材と当接する斜面部が形成されているため、シール部材が斜面部に密着することにより、シール部材がコネクタハウジングの嵌合方向に抜け出るのが防止される。<実施形態1>本発明の実施形態1を図1ないし図10によって説明する。実施形態1に係るコネクタ10は、コネクタハウジング20と、シール部材50と、カバー70とを備えている。コネクタハウジング20は図示しない相手コネクタハウジングに嵌合可能とされている。なお、以下の説明において前後方向については、相手コネクタハウジングに対する嵌合面側を前方とする。コネクタハウジング20は合成樹脂製であって、図1及び図6に示すように、幅方向に長いブロック状のハウジング本体21と、ハウジング本体21の周りを取り囲む嵌合筒部22と、嵌合筒部22及びハウジング本体21の両後端部を連結する連結部23とからなる。ハウジング本体21と嵌合筒部22との間には、図1に示すように、相手コネクタハウジングが嵌合可能な嵌合空間24が前方に開放して形成されている。そして、ハウジング本体21内には、図2に示すように、複数のキャビティ25が幅方向に並んで形成されている。図1に示すように、各キャビティ25内には後方から端子金具90が挿入可能とされている。端子金具90は電線100の端末部に接続され、電線100はハウジング本体21の後端面から外部に引き出される。また、各端子金具90は、電線110とともにゴム栓110に接続されている。各ゴム栓110はキャビティ25の後端部に収容される。図4に示すように、ハウジング本体21と嵌合筒部22との間における上部空間は、ロックアーム27の収容部26とされている。ロックアーム27は、連結部23側から収容空間26内となる前方へ片持ち状に突出する形態とされ、図6に示すように、その内部に、係止孔28が形成されている。嵌合筒部22の上壁には窓部29が開口して形成され、ロックアーム27の中間部は窓部29を通して上方から視認される。コネクタハウジング20が相手コネクタハウジングに正規嵌合されると、ロックアーム27の係止孔28に相手コネクタハウジングのロック突起図示せずが嵌合され、これによって両コネクタハウジングが嵌合状態に保持されるようになっている。また、図5及び図6に示すように、ハウジング本体21の後端両側部には、一対の溝部31が上下方向高さ方向に延出して形成されている。両溝部31は、前後一対の縦リブ32間に配設され、上下方向に開放されている。そして、両溝部31の内面には、上下一対ずつの係止受け部33が凹み形成されている。また、図5及び図6に示すように、嵌合筒部22の後端両側部には、連結部23の直後方位置に、一対の開口部34が形成されている。両開口部34は、嵌合筒部22を厚み方向に貫通する縦長スリット状の形態とされている。なお、連結部23には、両開口部34と連通する位置に、図4に示すように、貫通孔39が形成されている。シール部材50はシリコンゴム等のゴム製であって、ハウジング本体21の外周面における連結部23の直前位置に嵌着されている。コネクタハウジング20の嵌合空間に相手コネクタハウジングが嵌合されると、両コネクタハウジング間にシール部材50が弾性的に挟持されるようになっている。具体的にはシール部材50は、図7及び図8に示すように、幅方向に長い環状のシール本体51と、シール本体51の両側部幅方向両端部から後方へ突出する一対の係止片52とからなる。係止片52はコネクタハウジング20への装着時に連結部23の貫通孔39内に挿入される。シール本体51の内外の周面には、複数条のリップ53が周方向に形成されている。内側のリップ53がハウジング本体21の外周面に密着させられ、外側のリップ53が相手コネクタハウジングの内周面に密着させられることにより、両コネクタハウジング間がシール部材50を介して液密にシールされるようになっている。係止片52の先端部は、根元部に比べて厚肉とされ、そこに段付き状の外面形状をなす係止部54が形成されている。シール部材50がハウジング本体21に装着された状態では、図6に示すように、係止部54が開口部34の前縁に引っ掛け状態で係止され、かつ係止部54の外側領域が開口部34を通して外部に突出して配置される。つまり、係止部54は開口部34を通して外部に露出して配置される。そして、係止部54がハウジング本体21に係止されることにより、シール部材50がハウジング本体21外に抜け出るのが防止されるようになっている。続いてカバー70について説明すると、カバー70は合成樹脂製であって、図9及び図10に示すように、上下方向高さ方向であって、コネクタハウジング20の嵌合方向と交差詳しくは直交する方向で合体可能な一対の半割体71、72と、両半割体71、72を一体に連結するヒンジ73とからなる。両半割体71、72のうち、一方は下側に配置される下カバー71とされ、他方は上側に配置される上カバー72とされる。下カバー71は、図9及び図10に示すように、底板74と、底板74の周縁から立ち上がる側板75とを有している。各電線100は、底板74に載置され、かつ側板75によってその曲げ方向が規定されるようになっている。底板74は、図1に示すように、コネクタハウジング20の直後方に配置される平板状の底板本体76と、底板本体76の一側縁から側方に延出される湾曲板状の導出部77とからなる。底板本体76の内面には格子状のリブ78が形成され、導出部77の内面には所定間隔をあけて並ぶ複数の直線状のリブ79が形成されている。側板75は、図1に示すように、導出部77の入り口部分を除く底板本体76の周縁に形成されている。側板75のうち、装着時にコネクタハウジング20の後面と対向する部分には、コネクタハウジング20から引き出された各電線100が当接し、これによって各電線100が側方へ強制的に屈曲させられる。屈曲された各電線100は、導出部77に沿って配置され、導出部77の出口延出端から側方へ導出される。側板75の外面及び導出部77の入り側の外面には、図10に示すように、適宜間隔をあけて複数の下側ロック部81が突出して形成されている。また、側板75の内面のうち、ヒンジ73と対向する部分にも、下側ロック部81が突出して形成されている。また、側板75には、図1に示すように、装着時にコネクタハウジング20の後端部の両側外面に当接する一対の係合板部82が形成されている。両係合板部82は、図9に示すように、底板74の両側縁から立ち上がる形態とされ、その前端内面に、一対の係合リブ83が上下方向に延出して形成されている。両係合リブ83の内端には、上下一対ずつの係止爪84が突出して形成されている。また、図9及び図10に示すように、係合板部82における両係合リブ83の後方には、一対の押さえリブ85が上下方向に延出して形成されている。下カバー71は、コネクタハウジング20に対して下方から組み付けられ、両係合リブ83が溝部31内に嵌合され、かつ両押さえリブ85が係合リブ83との間に後側の縦リブ32を挟んだ状態で図1を参照、上方へスライドさせられる。スライド完了時には、両係合リブ83の係止爪84が溝部31内の係止受け部33を弾性的に係止し、これによって下カバー71がコネクタハウジング20に保持されるようになっている。また、両係合板部82の前端には、図10に示すように、一対の当接部86が突出して形成されている。両当接部86の突出端前端には、当接本体87が内向きに突出して形成されている。当接本体87は、縦長の角ブロック状をなし、図2に示すように、その突出端面内端面が上下方向に沿って平坦な当接面88とされている。図1に示すように、両当接部86の当接本体87は、下カバー71のスライド完了時に、コネクタハウジング20の開口部34と対応する位置に配置される。なお、当接本体87と係合リブ83との間には、前側の縦リブ32が挟持される。両係合板部82のうち導出部77側から離れた係合板部82の上縁には可撓性のヒンジ73が連結されている。ヒンジ73は、係合板部82とは反体側の縁部で上カバー72に連結されている。上カバー72と下カバー71とはヒンジ73を介して開状態と閉状態合体状態とに変位可能とされている。上カバー72は、図10に示すように、ヒンジ73を挟んで底板本体76とほぼ対称な形状をなす平板状の天板41と、天板41の端縁のうちヒンジ73とは反対側の端縁から側方へ短く突出する湾曲板状の補助導出部42とからなる。天板41の内面には底板本体76側のリブ78と対応する格子状のリブ43が形成され、補助導出部42の内面には導出部77側のリブ79と対応する直線状のリブ44が形成されている。カバー70が閉状態になると、リブ78、79とリブ43、44との間に各電線100が挟持可能に配置される。天板41の周縁及び補助導出部42の周縁には、適宜間隔をあけて複数の上側ロック部45が形成されている。また、天板41の内面のうち、ヒンジ73と対向する部分にも、上側ロック部45が形成されている。上側ロック部45は、天板41の平面方向と直交する方向に突出する板片状をなし、その内部に下側ロック部81が嵌るロック孔46が貫通して形成されている図3を参照。そして、天板41の内面には、図10に示すように、上側ロック部45とほぼ対向する位置に、複数の案内部47が形成されている。案内部47は、板片状をなし、上側ロック部45とほぼ平行に配置されている。ここで、天板41の周縁が側板75の上端に載置され、かつ補助導出部42の下端が導出部77の上端に載置されることにより、カバー70が閉状態に閉じられる。また、上側ロック部45のロック孔46に下側ロック部81が弾性的に嵌り込むことにより、カバー70が閉状態に保持される。そして、上カバー72が下カバー71に取り付けられる過程で、上側ロック部45が下側ロック部81との干渉に起因して撓み変形させられたときに、案内部47が側板75の内面に摺接することにより、上側ロック部45の撓み動作が円滑になされる。なお、閉状態では、上カバー72の前端より前方に当接本体87が露出して配置される。次に、本実施形態に係るコネクタ10の作用を説明する。コネクタハウジング20のハウジング本体21にシール部材50が装着されると、図5及び図6に示すように、シール部材50の係止部54が開口部34に係止されつつ外部に露出して配置される。このとき、シール部材50とコネクタハウジング20には異なる配色が施されているため、係止部54が開口部34に露出する状態を明りょうに視認することができる。また、ハウジング本体21の各キャビティ25内に端子金具90が挿入され、各端子金具90に接続された電線100がハウジング本体21外に引き出される。この状態で、コネクタハウジング20の溝部31内に下方から係合リブ83を進入させ、その状態で、コネクタハウジング20に対して下カバー71を上方コネクタハウジング20の嵌合方向と交差詳しくは直交する方向へスライドさせる。下カバー71が正規の装着位置までスライドされると、係止爪84が係止受け部33を弾性的に係止し、これによってカバー70がコネクタハウジング20に抜け止め保持される。また、下カバー71が正規の装着位置までスライドされると、図1及び図2に示すように、当接部86の当接本体87が開口部34内に臨み、当接本体87の当接面88が係止部54の外面にほぼ密着状態で弾性的に当接する。これにより、当接部86がシール部材50の弾性反力を受けて幅方向外方コネクタハウジング20の嵌合方向と交差詳しくは直交する方向に付勢されつつ押圧される。したがって、カバー70とコネクタハウジング20との間の隙間がシール部材50で吸収されることになる。続いて、ヒンジ73を支点として上カバー72を回動させ、上カバー72を下カバー71に被せ付ける。上側ロック部45が下側ロック部81を弾性的に係止すると、カバー70が閉状態に保持され、上カバー72と下カバー71との間に各電線100が収容されつつ側方へ導出される。なお、カバー70を開状態から閉状態にする間も、当接部86がシール部材50の係止部54に当接する状態が保持される。以上説明したように本実施形態によれば、カバー70がコネクタハウジング20に装着されると、カバー70の当接部86がシール部材50にその弾性反力を受けつつ当接するため、コネクタハウジング20に対するカバー70のガタ付きが抑えられる。したがって、従来と異なり、厳密な寸法管理を要せずとも、カバー70のガタ付きに起因する異音の発生が抑えられる。また、係止部54が、シール部材50をコネクタハウジング20に抜け止めする機能とカバー70のガタ付きを抑える機能の両機能を合わせもつため、両機能が別々の部位で発揮されるよりも構成が簡素化される。<実施形態2>図11は、本発明の実施形態2を示す。実施形態2では、カバー70Aの当接部86Aの形状が実施形態1とは異なる。その他は実施形態1と同様であり、実施形態1と同様の構成には同一符号を付し、重複する説明は省略する。当接部86Aは、実施形態1と同様、内側係止部54と当接する側に突出する当接本体87Aを有している。当接本体87Aは、その突出端に向けて次第に薄肉となる形態とされている。そして、当接本体87Aの後面は、その突出端に向けて次第に前方へ傾くテーパ状の斜面部89とされている。下カバー71Aがコネクタハウジング20に装着されると、当接部86Aの当接本体87Aがシール部材50の係止部54に外側から食い込むように当接する。すると、当接本体87Aの斜面部89と係止部54とが前後方向コネクタハウジング20の嵌合方向で当接し合い、かつ係止部54が斜面部89に沿って密着される。これにより、係止部54と当接部86Aとの係止代が増加するとともに、係止部54が後方コネクタハウジング20の奥側に押しやられる。したがって、係止部54がコネクタハウジング20の前方に変位するのが回避され、ひいてはシール部材50がコネクタハウジング20から抜け出るのが確実に防止される。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1両半割体がコネクタハウジングに幅方向から合体される構成であってもよい。2ヒンジが省略され、両半割体が分離可能な構成であってもよい。3シール部材が係止部以外にコネクタハウジングの外面に露出する場合、その露出する部分にカバーの当接部が当接する構成であってもよい。