送電共振器および受電共振器を備え、共振周波数f0の共振磁界を介して非接触で電力を伝送する無線電力伝送システムであって、前記送電共振器および前記受電共振器の一方は第1のサイズを有する第1インダクタを有し、かつ、他方は前記第1のサイズよりも小さな第2のサイズを有する第2インダクタを有しており、前記第2インダクタを構成する配線の少なくとも一部の共振周波数f0における単位長さあたりの抵抗値Rsは、前記第1インダクタを構成する配線の共振周波数f0における単位長さあたりの抵抗値RLよりも低く設定されている無線電力伝送システム。前記第2インダクタを構成する配線は並列配線構造を有しており、前記第2インダクタを構成する配線の少なくとも一部における並列配線数は、第1インダクタを構成する配線の数よりも大きな値を有している、請求項1に記載の無線電力伝送システム。前記第1インダクタおよび前記第2インダクタを構成する配線は、いずれも、並列配線構造を有しており、前記第2インダクタを構成する配線の少なくとも一部における並列配線数は、第1インダクタを構成する配線の並列配線数よりも大きな値を有している、請求項1に記載の無線電力伝送システム。前記第2インダクタは、前記第1インダクタを構成する配線に比べて直径、厚さ、および高さの少なくとも1つが大きな配線を一部に含んでいる、請求項1から3のいずれかに記載の無線電力伝送システム。前記第2インダクタを構成する配線の最外郭以外の部分において、抵抗値Rsが抵抗値RLよりも低く設定されている請求項1から4のいずれかに記載の無線電力伝送システム。前記第2インダクタを構成する配線の少なくとも最内郭の部分において、抵抗値Rsが抵抗値RLよりも低く設定されている請求項5に記載の無線電力伝送システム。前記送電共振器に電力を供給する送電器を備え、前記送電共振器と前記受電共振器との間の伝送効率を最大化する前記送電共振器の最適入力インピーダンスが、前記送電器の出力インピーダンスに一致する請求項1から6のいずれかに記載の無線電力伝送システム。前記受電共振器から電力を受け取る受電器を備え、前記送電共振器と前記受電共振器との間の伝送効率を最大化する前記受電共振器の最適出力インピーダンスが、前記受電器の入力インピーダンスに一致する請求項1から7のいずれかに記載の無線電力伝送システム。前記受電器の出力インピーダンスが負荷インピーダンスと一致する請求項8に記載の無線電力伝送システム。従来の磁気共振方式の無線電力伝送システムにおいて、送電共振器と受電共振器との間にサイズの差異が存在する場合には、伝送効率を高い値に維持し続けることが困難であり、その回避には配線総量を著しく増大させる必要がある、という課題がある。本発明は、上記の課題を解決するものであり、送受電共振器間にサイズ差が存在する無線電力伝送システムにおいて、配線総量を無駄に増大させることなく、高い伝送効率を維持した無線電力伝送システムの提供を目的とする。本発明の無線電力伝送システムは、送電共振器および受電共振器を備え、共振周波数f0の共振磁界を介して非接触で電力を伝送する無線電力伝送システムであって、前記送電共振器および前記受電共振器の一方は第1のサイズを有する第1インダクタを有し、かつ、他方は前記第1のサイズよりも小さな第2のサイズを有する第2インダクタを有しており、前記第2インダクタを構成する配線の少なくとも一部の共振周波数f0における単位長さあたりの抵抗値Rsは、前記第1インダクタを構成する配線の共振周波数f0における単位長さあたりの抵抗値RLよりも低く設定されている。好ましい実施形態において、前記第2インダクタを構成する配線は並列配線構造を有しており、前記第2インダクタを構成する配線の少なくとも一部における並列配線数は、第1インダクタを構成する配線の数よりも大きな値を有している。好ましい実施形態において、前記第1インダクタおよび前記第2インダクタを構成する配線は、いずれも、並列配線構造を有しており、前記第2インダクタを構成する配線の少なくとも一部における並列配線数は、第1インダクタを構成する配線の並列配線数よりも大きな値を有している。好ましい実施形態において、前記第2インダクタは、前記第1インダクタを構成する配線に比べて直径、厚さ、および高さの少なくとも1つが大きな配線を一部に含んでいる。好ましい実施形態において、前記第2インダクタを構成する配線の最外郭以外の部分において、抵抗値Rsが抵抗値RLよりも低く設定されている。好ましい実施形態において、前記第2インダクタを構成する配線の少なくとも最内郭の部分において、抵抗値Rsが抵抗値RLよりも低く設定されている。好ましい実施形態において、前記送電共振器に電力を供給する送電器を備え、前記送電共振器と前記受電共振器との間の伝送効率を最大化する前記送電共振器の最適入力インピーダンスが、前記送電器の出力インピーダンスに一致する。好ましい実施形態において、前記受電共振器から電力を受け取る受電器を備え、前記送電共振器と前記受電共振器との間の伝送効率を最大化する前記受電共振器の最適出力インピーダンスが、前記受電器の入力インピーダンスに一致する。好ましい実施形態において、前記受電器の出力インピーダンスが負荷インピーダンスと一致する。本発明の無線電力伝送システムによれば、送受電共振器間にサイズ差が存在しても、配線総量を無駄に増大させることなく、高い伝送効率を維持した無線電力伝送システムの提供が可能となる。このため、省資源、軽量、省容積、低コストを実現することが可能な無線電力伝送システムを提供できる。以下、図面を参照しながら、本発明による無線電力伝送システムの実施形態を説明する。図中に示すXYZ座標では、送電共振器または受電共振器の構成要素であるインダクタの配置面をXY平面とし、インダクタの高さ方向をZ方向としている。図中、同一または対応する構成要素には、同一の参照番号を付与している。実施形態1図1は、本発明の実施形態1における無線電力伝送システムの構成を示すブロック図である。本実施形態の無線電力伝送システムは、図1に示すように、送電共振器105および受電共振器107を備え、送電共振器105と受電共振器107との間で、共振磁界を介して非接触で電力を伝送する。この無線電力伝送システムでは、送電共振器105および受電共振器107が周波数f0で共振するように設計されている。送電共振器105には送電器103が接続されている。送電器103は、不図示の電源から直流または交流のエネルギー電気エネルギーを受け取り、周波数f0のRFエネルギーに変換する。送電器103から出たRFエネルギーは送電共振器105に与えられる。同一の周波数で共振するように構成された送電共振器105および受電共振器107は、共振磁界共振周波数f0によって結合される。このため、受電共振器107は、送電共振器105によって送出されたRFエネルギーを効率良く受け取ることができる。本明細書では、共振周波数f0で振動する共振磁界で無線電力伝送が行われるため、共振周波数f0を伝送周波数と称する場合がある。次に、図2を参照する。図2は、送電共振器105および受電共振器107の等価回路の一例を示す図である。図2に示す例では、送電共振器105は、インダクタ105aおよび容量素子105bが直列に接続された直列共振回路である。一方、受電共振器107は、インダクタ107aおよび容量素子107bが並列に接続された並列共振回路である。なお、送電共振器105の直列共振回路は抵抗成分R1を有し、受電共振器107の並列共振回路は抵抗成分R2を有している。図2の例では、送電共振器105が直列共振回路から構成され、受信共振器109が並列共振回路から構成されているが、本発明はこの例に限定されない。送電共振器105および受電共振器107の一方が直列共振回路から構成されていてもよいし、両方が直列共振回路、または並列共振回路から構成されていてもよい。また共振器と外部回路とを直流的に分離し、不図示の電磁誘導コイルを介して外部回路から共振器へRFエネルギーを給電する回路構成でもよい。この場合、共振器を構成する配線の両端を開放してもよいし、容量を介して閉ループを形成してもよい。いずれの場合も自己共振周波数が伝送周波数と同一の値に設定される。以下、図3を参照しながら、本実施形態における送電共振器105および受電共振器107の構成を詳細に説明する。図3は、本実施形態における送電共振器105および受電共振器107の構成例を示す斜視図である。本発明では、送電共振器105および受電共振器107の一方が第1のサイズを有する第1インダクタLLを有し、かつ、他方が第1のサイズよりも小さな第2のサイズを有する第2インダクタLsを有している。なお、本明細書においてインダクタのサイズとは、インダクタの配線によって囲まれる領域の面積を意味するものとする。電力伝送は、送電共振器105と受電共振器107との間で行われ、送電共振器105および受電共振器107の特性は双方向である。ここでは、簡単のため、サイズが相対的に大きなインダクタ大型インダクタLLが送電共振器105におけるインダクタ送電インダクタであり、サイズが相対的に小さなインダクタ小型インダクタLsが受電共振器107におけるインダクタ受電インダクタである例を説明する。以下、これらのインダクタの構成について、より詳細に説明する。本実施形態における送電共振器105は、送電インダクタLLと送電キャパシタCLの直列共振回路である。一方、受電共振器107は、受電インダクタLsと受電キャパシタCsの直列共振回路である。送電インダクタLLを構成する配線の周波数f0における単位長さあたりの抵抗値を抵抗値RLとし、受電インダクタLsを構成する配線の周波数f0における単位長さあたりの抵抗値を抵抗値Rsとする。本実施形態では、受電インダクタLsを構成する配線の少なくとも一部の抵抗値Rsが、送電インダクタLLを構成する配線の少なくとも一部の抵抗値RLより低い値に設定されている。典型的には、送電インダクタLLを構成する配線の抵抗値RLは、全経路にわたった一定の値を有している。しかし、送電インダクタLLを構成する配線の一部で抵抗値RLが他の部分よりも低く設定されていても良い。スパイラル形状のインダクタLL、Lsは、それぞれ、無線電力伝送周波数f0における単位長さ辺りの抵抗値が相互に異なる配線を直列に接続した構造を有していても良いし、各々の抵抗値が一定の配線構造を有していても良い。図3には、複数の導体配線線材20を含む並列構造を備えたインダクタの断面構成例も図示されている。インダクタを構成する配線の特定部分低抵抗部分における単位長さあたりの配線抵抗を、他の部分よりも低くするためには、その特定部分の配線材料に導電率が高い材料を採用することや、他の部分よりも配線数を増加させた並列配線構造を採用することが有効である。また、配線表面が酸化しないように導電率が高い材質の金属でめっきすることも効果がある。並列配線構造を採用する場合には、並列配置した複数の配線同士を撚って配置することがより好ましい。図4は、並列配線構造の一例を示す断面図である。図4aは、抵抗値が比較的高い配線構造の断面の一例を示し、図4bは、インダクタ配線における低抵抗部分の断面の一例を示している。低抵抗部分では、他の配線部分よりも多い本数の線材20が並列に配置されている。図3に示す例のように、小型の受電インダクタLsおよび大型の送電インダクタLLの両方が並列配線構造を有している場合、受電インダクタLsを構成する配線の少なくとも一部における並列配線数が、送電インダクタLLを構成する配線の並列配線数よりも大きな値を有していればよい。なお、両方のインダクタLL、Lsが並列配線構造を有している必要はない。インダクタ配線の一部に低抵抗部分を設けるには、図4cに示すように、並列配置した線材20の本数を変化させずに、線材20の直径を他の部分における線材20の直径より大きくしても良い。図5は、インダクタの他の断面構成例を示している。図5aは、抵抗値が比較的高い配線の断面の一例を示し、図5bおよび図5cは、それぞれ、低抵抗部分の断面の例を示している。図5bに示す低抵抗部分では、並列配置した線材20の本数を変化させずに、線材20の厚さを他の部分における線材20の厚さより大きくしている。また、図5cに示す低抵抗部分では、並列配置した線材20の本数を変化させずに、線材20の幅を他の部分における線材20の幅より大きくしている。低抵抗部分において直径、厚さ、および/または幅が他の部分における値よりも大きい線材の本数は、少なくとも1本であればよい。再び図3を参照する。インダクタLL、Lcに接続される容量CL、Csは、共振器105、107の共振周波数が電磁エネルギーの伝送周波数f0と同一となるように設定される。無線電力伝送システムの伝送効率は、インダクタでの損失に強く依存する。インダクタでの損失を低減するには、インダクタ配線の導体構造を並列化し、単位長さ辺りの抵抗値を低減することが好ましい。しかし、図3のように送受インダクタのサイズが異なる場合、より広い面積に形成される送電共振器105において導体損失低減を図る目的で配線経路の全体において配線抵抗低減を実現することは、配線重量、低コスト化の観点から現実的な方策ではない。本発明では、現実的な方法で、送受インダクタのサイズが異なる無線電力伝送システムの伝送効率を効果的に改善する。すなわち、伝送効率に特に強く影響を与えている、より小型のインダクタでの損失を優先的に改善する。小型インダクタLsの方が大型インダクタLLと比較して周辺での磁界密度が強くなっているため、導体で発生する渦電流がより多くの損失を発生させてしまっている。よって、この影響を優先的に排除するほど、送受サイズが非対称な電力伝送において効率改善に大きな効果が得られる。また、大型インダクタLLの抵抗値を改善するより、小型インダクタLsの抵抗値を改善する方が、配線量を無駄に増加させずにすむ。以上、本発明の構成の採用により、配線量の増大を回避しつつ、伝送効率を改善することが可能である。部分的な配線抵抗低減の効果本発明の無線電力伝送システムのインダクタLsにおいて、伝送効率改善のために配線抵抗値を低減する際に、インダクタLsの配線経路の全てにおいて、配線抵抗を低減する必要はない。本発明の効果は、インダクタLsの経路の一部の配線抵抗低減によっても実現できる。図6は、小型インダクタLsの構成を拡大して示す模式図である。図6に示す例では、小型インダクタLsのスパイラル内郭側の配線に低抵抗部分を設けることにより、配線量の増加を抑制しながら伝送効率をより効果的に改善している。小型インダクタLsの内郭側は、外郭側よりも周辺での磁界密度が強くなっている。このため、スパイラルの内郭側では、導体で発生する渦電流がより多くの損失を発生させてしまっている。この影響を優先的に排除するほど、送受インダクタのサイズが異なる電力伝送システムにおいて、効率改善に大きな効果がある。また、大型インダクタLLの抵抗値を改善するより、小型インダクタLsの抵抗値を改善する方が、配線量を無駄に増加させずにすむ。以上、本発明の構成の採用により、更に配線量の増大を回避し、効率的に伝送効率を改善することが可能である。各ブロック間のインピーダンス整合図7は、本発明の無線電力伝送システムにおけるインピーダンス整合を説明するための図である。図7では、フィードバック制御を行う機能ブロックなどは省略されている。これらの機能を実現する不図示のブロックが必要に応じて追加され得る。整合条件1:送電器103の出力インピーダンスZToと送電共振器の最適入力インピーダンスZTx0とを一致させるよう設計する。これにより、送電器103と送電共振器105との間のインピーダンス不整合によるエネルギー反射を低減することが可能である。整合条件2:受電共振器107の最適出力インピーダンスZRx0と受電器109の入力インピーダンスZRiとを一致させるよう設計する。これにより、受電共振器107と受電器109との間のインピーダンス不整合によるエネルギー反射を低減することが可能である。整合条件3:入力インピーダンスZRiでの受電器109が動作したときの出力インピーダンスZRoと負荷インピーダンスRLが一致するよう設計する。これにより、受電器109と負荷11との間のインピーダンス不整合によるエネルギー反射を低減することが可能である。上記の3つの整合条件を同時に満足することにより、伝送効率を最大化することができる。なお、上記の3つの整合条件は必ずしも同時に満足されていなくてもよい。送電共振器と受電共振器の個数伝送システム内に含まれる送電共振器と受電共振器の台数はそれぞれ1に限定されない。送電共振器群と受電共振器群の中で、電力の伝送を行う組み合わせの内の少なくとも一組の、サイズが非対称な送電共振器と受電共振器の組み合わせにおいて、上述した抵抗値低減の構成が採用されれば本発明の有用な効果は発現し得る。回路素子の具体的な構成について送電共振器および受電共振器において、容量回路CL、Csは、チップ容量素子やセラミックコンデンサ、タンタル電解コンデンサ、アルミ電解コンデンサ、マイカコンデンサ、電気二重層コンデンサ、真空コンデンサ、半導体プロセス上で形成されるMIM構造などの集中定数回路素子で実現されてよい。また、配線に分布して発生する寄生容量の値を考慮し、上記集中定数回路素子の容量値は決定されてよい。小型インダクタLs、大型インダクタLLの形状は矩形に限定されない。楕円形状であってもよいし、任意の非対称形状であってもよい。スパイラル形状の代わりにループ形状を有していてもよい。矩形スパイラルの形状を採用する場合は、角部分で一定以上の曲率を有することが好ましい。急激に角度が変化する部分を含まない配線形状は、高周波電流の集中、周辺空間の磁界密度集中を回避でき、伝送効率を向上させる。インダクタを構成する配線は、平面単層構成を有するものに限定されず、積層構造を有していても良い。なお、共振器105、107は有限のQ値を有するため、共振現象は周波数軸上で拡がりをもつ。したがって、共振器105、107の共振周波数と電磁エネルギーの伝送周波数f0とが厳密に一致しない場合でも、電力伝送は可能である。また、共振器間結合によって共振器105、107の共振周波数が変化した場合でも、伝送周波数を追従させたり、伝送システムの端子インピーダンスを変更したりすることにより、良好な電力伝送を実現できる。また、製造ばらつきにより、共振器105、107の共振周波数が相互に異なった場合においても、共振周波数近傍の周波数において伝送を実現できる。なお、共振器105、107は可変機能を有してもよい。すなわち、共振器を構成するインダクタ、キャパシタの数値を切り替えたり、連続的に変化させたりすることにより、伝送システムの伝送インピーダンスや共振周波数を変化させることができる構成を採用してもよい。本発明の有利な効果を実証するため、図3に示す構成を有する送電共振器と受電共振器とを作製した。具体的には、以下の表1に示す実施例および比較例を作製した。作製の手順は、以下の通りである。まず、一辺20cmの大型インダクタLL、一辺5cmの小型インダクタLsを構成要素とする、それぞれ正方形の送電共振器と受電共振器を作製した。送電共振器と受電共振器の面積比は16である。いずれのインダクタも隣接配線間隔2mm、巻数6のスパイラルインダクタとした。それぞれのスパイラルの内部終端点と外部終端点から2本の引き出し線を引き出した。そして、スパイラル配線と直列になるよう、積層チップコンデンサからなる送電キャパシタ送電共振器105pFと受電キャパシタ1920pFを接続し、共振周波数1.8MHzの共振器を形成した。共振器と入出力外部回路との結合には電磁誘導回路を用いた。インダクタの配線として、直径200ミクロンの銅配線を複数本並列して成るリッツ線を採用し、共振器の導体損失を低減した。リッツ線を構成する並列銅配線の本数に応じてスパイラル配線の単位長さ辺りの配線抵抗が変化する。スパイラル配線経路内でのリッツ線の並列配線本数を表1に示すように設定した。こうして、送電共振器として4種類の共振器T4、T5、T6、T7を作製し、受電共振器にも4種類の共振器R4、R5、R6、R7を作製した。共振器T5、R5においては、インダクタは単一の配線から形成されており、どの部分にも低抵抗部分を設けていない。一方、共振器T6、R6においては、インダクタにおいて内郭側3巻の部分に10本並列配線を採用することにより、内郭側3巻の部分の共振周波数における抵抗値を低減している。共振器T7、R7は、インダクタの外郭側3巻の部分に10本並列配線を採用することにより、外郭側3巻の部分の共振周波数における抵抗値を低減している。共振器T4、R4は、インダクタの全体に10本並列配線を採用することにより、配線全体で共振周波数における抵抗値を低減している。以上の説明からわかるように、受電側における小型の共振器R6、R7では、共振周波数f0における単位長さあたりの抵抗値Rsが一定ではなく、配線経路の一部で他の部分よりも低減されたインダクタ構造を有している。また、受電側における小型の共振器R4では、共振周波数f0における単位長さあたりの抵抗値Rsが配線経路の全体で低減されたインダクタ構造を有している。表1に示すように、送電共振器におけるインダクタと受電共振器におけるインダクタの組合せを変えることにより、8組の伝送システム実施例1~3、比較例1、2a~2c、3を構成した。例えば、比較例1は、表1に示されるように、送電共振器にインダクタT5、受電共振器側にインダクタR5を用いたシステムである。表1に示す各システムについて、共振器間伝送特性を測定した。伝送特性測定時は、送電および受電共振器を、各インダクタ形成面を20cm平行に離して配置した構成で固定した。両インダクタの重心はx=y=0の座標点に固定した。両インダクタに近接させた電磁誘導コイルの入出力端子をネットワークアナライザに接続し、小信号入力条件で通過/反射特性を測定し、共振器間伝送効率を最大化する最適インピーダンス値および、最大伝送効率を測定した。表1に、実施例と比較例の構成と伝送特性の比較を示す。また、表1には、実施例と比較例の総配線量を、比較例1両インダクタの全経路で配線の並列化を一切しない構成において用いた配線量に対する比較として示した。表1に示すように、比較例1において88.6だった伝送効率は、小型インダクタの少なくとも一部において配線抵抗を低減した実施例1~3では、それぞれ、91.1、90.5、93.0に増加した。すなわち、実施例1~3では、16.9から38.8の損失低減効果が得られた。また、実施例1~3では、各配線量が比較例1の配線量の1.69~2.62倍の範囲内にあるにもかかわらず、上記の効果を得ることができた。一方、大型インダクタの少なくとも一部の配線経路において配線抵抗の低減を図った比較例2a~2cでは、配線量は比較例1に対して4.5~8.4倍を使用したにもかかわらず、損失低減効果は2.6から8にしかならなかった。小型インダクタおよび大型インダクタの全配線経路において抵抗低減を図った比較例3では、比較例1に対して損失改善効果が47.6に達したものの、配線使用量も10倍に達した。一方、本発明の実施例3は、比較例3の損失改善効果の81.5を、比較例3における配線量の26の配線量で実現することができた。以上のように、配線使用量の削減と効率的な損失改善効果の両立という本発明の有用な効果が実証された。なお、実施例122.1の損失改善効果と実施例216.9の損失改善効果の比較より、小型インダクタの内郭側の配線経路で配線抵抗低減を図る方が、外郭側で配線抵抗低減を図るよりもより効果が大きいことがわかった。上記の各実施例では、大型のインダクタを単一抵抗配線から形成しているが、本発明は、このような例に限定されるものではない。大型のインダクタの一部で共振周波数f0における単位長さあたりの抵抗値RLが低減されていても、本願発明の効果を得ることは可能である。配線総量の非効率的な増大を招かないようにするという観点からは、大型のインダクタは単一抵抗配線から形成されていることが好ましい。ただし、大型のインダクタの一部で抵抗値RLが低減されている場合であっても、低抵抗化された配線経路が十分に短ければ、配線総量の増加は問題にならない。