トナー像を担持する像担持体と、前記像担持体と接触して移動するベルトと、シート部材と、前記像担持体と対向する位置において前記シート部材を前記ベルトに押圧する弾性体と、を有する画像形成装置において、前記シート部材の前記ベルトに対する押圧力を、非画像形成時の押圧力が、画像形成時の押圧力がより小さくなるように調整する押圧力調整手段を有することを特徴とする画像形成装置。前記押圧力調整手段は、画像形成時の押圧力に対して、非画像形成時の押圧力に押圧力を調整することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記押圧力調整手段は、前記シート部材の位置を前記ベルトに対して離間した離間状態とすることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記シート部材を支持する支持部材を有し、前記支持部材は、前記ベルトの移動方向において、前記シート部材と前記ベルトとの接触位置よりも上流側に前記支持部材の回転軸を有し、前記回転軸を中心に回転することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記ベルトは、前記像担持体からトナー像が転写される中間転写ベルト又は、前記像担持体からトナー像が転写されるシートを搬送する搬送ベルトであることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1、2では、シート部材が常にベルトを押圧している状態となり、像担持体とベルト、ベルトとシート部材間で常に磨耗が生じ、画像形成装置の寿命が短くなってしまう。そこで本発明は、シート部材をベルトに安定的に接触させて、転写電界を安定させるとともに、像担持体とベルト、ベルトとシート部材間での余計な磨耗を抑えることで、画像形成装置の長寿命化を図ることができる画像形成装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明に係る画像形成装置の代表的な構成は、トナー像を担持する像担持体と、前記像担持体と接触して移動するベルトと、シート部材と、前記像担持体と対向する位置において前記シート部材を前記ベルトに押圧する弾性体と、を有する画像形成装置において、前記シート部材の前記ベルトに対する押圧力を、非画像形成時の押圧力が、画像形成時の押圧力がより小さくなるように調整する押圧力調整手段を有することを特徴とする。そこで本発明は、シート部材をベルトに安定的に接触させて、転写電界を安定させるとともに、像担持体とベルト、ベルトとシート部材間での余計な磨耗を抑えることで、画像形成装置の長寿命化を図ることができる。[第1実施形態]本発明に係る画像形成装置の第1実施形態について、図を用いて説明する。図1aは1次転写部の構成図である。図2は本実施形態に係る画像形成装置の構成図である。図1a、図2に示すように、本実施形態の画像形成装置1は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色の画像形成ステーション100y、100m、100c、100kを有している。ステーション100y~100kは、同様の構成であるため、本実施形態ではステーション100yを用いて説明する。帯電手段102によって一様に帯電した感光ドラム像担持体101は、レーザー走査部5によって、画像情報に応じたレーザー光5yを露光され、静電潜像が形成される。形成された静電潜像は、現像装置105の現像スリーブ105aによってトナーを用いてイエローのトナー像として現像される。同様にして、ステーション100m~100kでは、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像が形成される。各色のトナー像は、感光ドラム101と中間転写ベルト2とのニップ部にて、中間転写ベルト2に重ねて1次転写される。中間転写ベルト2は、ローラ2a、2b、4bにより張架された無端状のベルトである。1次転写されずに感光ドラム101の表面に残った転写残トナーは、クリーニングユニット103において、クリーニングブレード103aによって除去され、廃現像剤収容部103bに収容される。一方、図2に示すように、給送カセット200に収納されたシートPは、給送ローラ3によって、2次転写ローラ4aと中間転写ベルト2とのニップ部にて、カラーのトナー像を2次転写される。トナー像を転写されたシートPは、定着装置50の定着ローラ50a、加圧ローラ50bにより、加熱、加圧され、トナー像を定着され、装置本体外へ排出される。1次転写部図1aに示すように、シート部材104aは、中間転写ベルト2の移動方向矢印d方向の上流側の一端をシート支持部材104cに固定されている。シート部材104aの他端は、感光ドラム101と対向する位置において、圧縮バネ弾性体104eにより、支持部材104d、押圧部材104bを介して中間転写ベルト2へ付勢されている。中間転写ベルト2とシート支持部材104cがなす角θ図1a中の点線と中間転写ベルト2のなす角を30°~60°としている。これにより、シート部材104aに折り曲げの強いストレスをかけることなく支持でき、強いストレスが掛かることによるシート部材104aの表面が微小に波打ったような形状となることを抑制し、転写不良を抑制している。押圧力調整手段図1aは画像形成時における1次転写部の構成図である。図1bは非画像形成時における1次転写部の構成図である。図3aは画像形成時における押圧力調整手段の構成図である。図3bは非画像形成時における押圧力調整手段の構成図である。図1aに示すように、画像形成時において、シート部材104aが中間転写ベルト2と安定して面で接触した当接状態となっている。そして、シート部材104aは中間転写ベルト2を感光ドラム101へ付勢している。図1bに示すように、非画像形成時においては、シート部材104aと中間転写ベルト2との間にかかる圧力が低減された減圧状態となっている。本実施形態では、減圧状態の一例として、シート部材104aは、中間転写ベルト2から離間した離間状態となっている。すなわち、本発明は、減圧状態であればよく、シート部材104aの一端と中間転写ベルト2が接触している状態でもよい。ここで、上述したシート部材104aが中間転写ベルト2を付勢する押圧力を調整する押圧力調整手段について説明する。図3に示すように、押圧力調整手段は、可動式側板104g、カム104h、アーム104i、スリット104jを有している。可動式側板104gは、ビス104fにより、支持部材104dに固定されている。支持部材104dには、押圧部材104bが固定されている。これにより、圧縮バネ104eが支持部材104dを付勢することで、押圧部材104b、可動式側板104gが一体となって移動する。可動式側板104gの両端には、図3の紙面に対して垂直方向に伸びるアーム104iが設けられている。スリット104jは、本体側板に設けられており、圧縮バネ104eの付勢方向に長い長穴となっている。アーム104iは、スリット104jに沿って移動可能となっている。カム104hは、図3aに示すように可動式側板104gから離間した状態と、図3bに示すように可動式側板104gを圧縮バネ104eの付勢力に抗して押し下げる状態と、に回転可能となっている。上記構成において、図3aに示すように、画像形成時には、カム104hが可動式側板104gと干渉しない位置にあり、押圧部材104bは圧縮バネ104eの付勢力によりシート部材104aを中間転写ベルト2に付勢している。一方、図3bに示すように、非画像形成時には、カム104hが圧縮バネ104eの付勢力に抗して可動式側板104gを押し下げる位置にある。このため、押圧部材104b、支持部材104d、可動式側板104gは、一体となって押し下げられ、押圧部材104bがシート部材104aを押圧せず、シート部材104aが中間転写ベルト2から離間した状態となる。画像形成装置1が画像形成を行う際に、フルカラー画像形成時は各ステーション100m~100kの感光ドラム101に画像が形成され、中間転写ベルト2上で重ね合わされる。しかし、モノクロ画像を出力する際などは、カラーのステーション100y~100cでは画像形成する必要がない。ところが、押圧力調整手段を有さない従来の画像形成装置では、感光ドラム101からトナー像を転写する必要がなくとも、シート部材104aが中間転写ベルト2と安定して接触するために、各部材に強い押圧力がかかった状態のままである。この状態では、シート部材104aと中間転写ベルト2の摺擦による削れ、感光ドラム101と中間転写ベルト2との回転速度差による摺擦や感光ドラム101とクリーニングユニット103での摺擦による各部材の削れが発生する。また、シート部材104aや押圧部材104bは、常に押圧力ストレスを受け、変形する。これらの削れや変形は、各部材における抵抗変動等の物性変動に繋がり、適切な画像形成条件が満たされなくなるなど、装置全体の寿命を縮めることになる。また、ステーション100y~100cの感光ドラム101の回転を止めることで、クリーニングユニット103との摺擦は防げる。しかし、シート部材104aにより押圧された中間転写ベルト2と感光ドラム101の表面が摺擦するため、感光ドラム101の表面が部分的に削れてしまう。このような感光ドラム101表面の部分的な削れは、感光ドラム101表層の膜厚ムラとなり画像ムラを引き起こしてしまう。これに対し、本実施形態の押圧力調整手段を有した画像形成装置では、非画像形成時には、押圧力調整手段により減圧状態とする。これにより、シート部材104aが中間転写ベルト2を感光ドラム101へ強く押し当てることを抑制できる。この状態では、シート部材104aと中間転写ベルト2間の摩擦力が低減され、各部材の削れが抑制される。また同時に、中間転写ベルト2と感光ドラム101とが離間、あるいは、少なくとも中間転写ベルト2と感光ドラム101間の圧力が減少することになり、感光ドラム101の削れも抑えられる。そして、圧力が低減した状態とすることで、シート部材104a、押圧部材104bは、押圧力ストレスが緩和され、変形が抑えられる。このように、押圧力調整手段を適切に利用することで、装置全体の長寿命化を図ることが可能となる。また、この際、中間転写ベルト2がシート部材104aを離間させた際に、感光ドラム101とも離間する構成ならば、感光ドラム101の回転を止めることでクリーニングユニット103との摺擦を防ぎ、さらに長寿命化を図ることが可能となる。上記画像形成時、非画像形成時は、各ステーション100y~100kによって、タイミングが異なる。具体的には、フルカラー画像形成時は、すべてのステーション100y~100kにおける画像形成が必要であり、すべてのステーション100y~100kを当接状態とする。一方、モノクロ画像形成時は、ブラックのトナーによる画像形成のみが必要であり、ステーション100kのみ当接状態とし、他のステーション100m~100kは減圧状態とする。その他の場合画像形成装置の電源投入時や、画像形成準備状態や、転写動作終了後は、全ステーション100y~100kで、画像形成の必要がなく、減圧状態とする。なお、3つのステーション100y~100cは、それぞれの支持部材104dと1つの可動式側板104gを一体として、同一のカムにより、当接状態、減圧状態に変位し、ステーション100kについては別のカムによる変位を行っても良い。これにより、ステーション100m~100kの当接状態、減圧状態の変異を効率的に行うことができる。なお、本実施形態では、押圧力調整手段としてカム104hを用いて説明したが、押圧力調整手段はカムに限定されるものではなく、シート部材104aが中間転写ベルト2に当接する押圧力を調整できるものであればよい。[第2実施形態]次に本発明に係る画像形成装置の第2実施形態について図を用いて説明する。上記第1実施形態と説明の重複する部分については、同一の符号を付して説明を省略する。図4は本実施形態に係る1次転写部の構成図である。図4aに示すように、本実施形態の画像形成装置は、上記第1実施形態の支持部材104d、可動式側板104g、アーム104i、スリット104jに変えて支持部材120dを設け、カム104hに変えてカム120fを設けたものである。支持部材120dは、一端で押圧部材104bと固定されており、他端で回転軸120tを中心に回動可能となっている。回転軸120tは、中間転写ベルト2の移動方向矢印d方向において、シート部材104aと中間転写ベルト2の接触位置よりも上流側に設けられている。この構成により、シート部材104aと中間転写ベルト2が接触している当接状態において、シート部材104aと中間転写ベルト2との必要以上の磨耗を防ぐことができる。つまり、図5に示すように、中間転写ベルト2が回転している状態では、シート部材104aと中間転写ベルト2との間に摩擦力Faが生じる。支持部材120dは、その運動を回転軸120tを中心とした回転に規定されている。このため、この時の摩擦力Faは、支持部材120dの回転軸120tからの延長線上の力Frと、支持部材120dの回転方向Aの力Fθとを、シート部材104a、押圧部材104b、支持部材120dに与える。ここで、力Fθは回転方向Aの力であり、摩擦力Faと比例関係にある。よって、摩擦力Faが高まるほど、力Fθも高まる。また、回転軸120tが中間転写ベルト2の移動方向上流にあるため、力Fθは、シート部材104aが中間転写ベルト2と離れる方向回転方向Aの力となる。よって、力Fθが高まるということが摩擦力Faを下げることに繋がる。すなわち、支持部材120dにはある程度の傾きをもって平衡状態に落ち着き、シート部材104aと中間転写ベルト2間の摩擦力、磨耗を抑え、長寿命化を図ることができる。また、本実施形態では、支持部材120dの回転運動を規制する回転止め規制部120sが設けられている。これにより当接状態において、中間転写ベルト2の回転速度が不安定な場合でも、支持部材120dの回転量が規制され、シート部材104aと中間転写ベルト2が常に接触する。これらについては、特願2008―228179で詳細に説明されている。押圧力調整手段図4aは画像形成時における1次転写部の構成図である。図4bは非画像形成時における1次転写部の構成図である。図4aに示すように、画像形成時において、シート部材104aが中間転写ベルト2と安定して面で接触した当接状態となっている。そして、シート部材104aは中間転写ベルト2を感光ドラム101へ付勢している。図4bに示すように、非画像形成時においては、シート部材104aと中間転写ベルト2との間にかかる圧力が低減された減圧状態となっている。本実施形態では、減圧状態の一例として、シート部材104aは、中間転写ベルト2から離間した離間状態となっている。すなわち、本発明は、減圧状態であればよく、シート部材104aの一端と中間転写ベルト2が接触している状態でもよい。ここで、上述したシート部材104aが中間転写ベルト2を付勢する押圧力を調整する押圧力調整手段について説明する。図4に示すように、本実施形態では、支持部材120d、カム120f、回転止め120s、カム120gが押圧力調整手段として作用する。シート部材104aと中間転写ベルト2の押圧力調整は、支持部材120dと回転止め120sが動くことで行われる。回転止め120sは、バネ付勢部材120hにより、中間転写ベルト2の移動方向矢印d方向に平行移動する。図4aに示すように、当接状態においては、カム120fは、支持部材120dと干渉しない位置に回転し、支持部材120dは圧縮バネ104eにより回動し、シート部材104aが中間転写ベルト2を感光ドラム101に付勢する。この状態で、カム120gは、回転止め120sに当接し、バネ120hの付勢力に抗して回転止め120sの移動を規制し、支持部材120dの回転止めとしての機能を果たす位置に回転止め120sを変位させる。図4bに示すように、減圧状態においては、カム120gが回転止め120sから離れる位置に回転し、回転止め120sがバネ120hの付勢力により、支持部材120dの減圧運動を損なわない位置に移動する。この状態で、カム120fは、圧縮バネ104eの付勢力に抗して支持部材120dを回転軸120tを中心に回転運動させ、シート部材104aが中間転写ベルト2から離間する。これにより、上記第1実施形態と同様に、シート部材104aと中間転写ベルト2間の摩擦力が低減され、各部材の削れが抑制され、シート部材104a、押圧部材104bは、押圧力ストレスが緩和され、変形が抑えられる。また、本実施形態では、支持部材120dが回転軸120tを中心に回転運動する構成により、シート部材104aと中間転写ベルト2間の圧力の減圧に必要な支持部材120dの離間量を減少させ、押圧力調整手段を簡略化、装置全体の小型化を図ることができる。ただし、この効果を得るためには、各部材についてある程度の位置関係を規定する必要がある。図6を用いて、各部材の位置関係について説明する。図6aは本実施形態のように回転により押圧力を調整する時の様子を示す図であり、左側に減圧状態を示し、右側に当接状態を示す。図6bは上記第1実施形態のように垂直に変位することで押圧力を調整すると仮定した際の様子を示す図であり、左側に減圧状態を示し、右側に当接状態を示す。図6において、中間転写ベルト2の移動方向をx軸、移動方向に対し垂直な方向をy軸、反時計周りを正の回転方向θとしている。図6aの左側の減圧状態は、右側の当接状態から回転軸120tを中心にφ回転させた状態である。図6a、図6bの右側の当接状態を示す図において、シート部材104aが中間転写ベルト2と干渉しないと仮定した状態を点線で示し、シート部材104aの先端自由端は座標Aa1、a2とする。回転軸120tは座標Bb1、b2とし、支持部材120dの先端自由端は、座標Cc1、c2とする。図6aの左側の離間状態において、シート部材104aの先端は座標A1とする。支持部材120dの先端は、座標C1とする。図6bの左側の離間状態において、シート部材104aの先端は座標A2とする。支持部材120dの先端は、座標C2とする。図6aにおいて、離間状態と、当接状態の違いがBを中心にφ回転したものであるため、座標A1、C1は、次のように表される。A1a1-b1cosφ-a2-b2sinφ、a1-b1sinφa2-b2cosφ、C1c1-b1cosφ-c2-b2sinφ、c1-b1sinφc2-b2cosφ。この時、回転離間によりシート部材104aが中間転写ベルト2から離間するために必要なy方向の支持部材120dの離間量L1は、座標Cと座標C1のy座標の差分である。また、y方向への垂直離間によりシート部材104aが中間転写ベルト2から離間するために必要なy方向の支持部材120dの離間量L2は、座標Cと座標C2のy座標の差分である。これは、座標Aと座標A2のy座標の差分と同じである。そして、座標A2がシート部材104aが中間転写ベルト2と離れる位置における点であることを考えると、座標A2のy座標と座標A1のy座標は同じである。離間量L2は、座標Aと座標A1のy座標の差分となる。よって、離間量L1、L2に関しては、A、C、A1、C1のy座標を使って導出できる。L1、L2、L2とL1の差分は以下のようになる。そして、L1<L2、すなわち、L2-L1>0が成立する範囲に各部材が配置されることで、シート部材104aの離間に必要な支持部材120dの離間量を減少させ、離間機構を簡略化、装置全体の小型化を図ることができる。ここで、中間転写ベルト2の移動方向上流側に回転中心を持つと、φは明らかに-90°<φ<0°なので、1-cosφ>0、0<-sinφ<1である。また、a2-c2についても、シート部材104aと支持部材120dとの位置関係を考えると明らかに、a2-c2>0である。よって、a1-c1>0が満たされる時、言い換えると、中間転写ベルト2の移動方向において、シート部材104aの先端が支持部材120dの先端よりも長ければ、L2>L1となる。また、これが満たされなくとも、a2-c2>>a1-c1が満たされればよい。押圧部材104bには弾性を持たせるためにある程度の厚みを持たせ、シート部材104aは摺動性改善のため押圧部材104bよりも長く設計することが望ましい。なお、本実施形態では、減圧状態の一例として離間状態を用いて説明したが、接触した状態で押圧力を低減する状態についてもほぼ同様のことがいえる。なお、上記第1、第2実施形態では、中間転写ベルト2を用いた中間転写方式の画像形成装置1について説明したが、本発明はかかる構成に限定されるものではない。例えば、図7に示すように、中間転写ベルト2に変えて搬送ベルト20を用いて、感光ドラム101からシートPに直接トナー像を転写する構成の画像形成装置10であってもよい。