"正極活物質を含む正極と、負極活物質及び負極結着剤を含む負極活物質層を有する負極と、電解質と、を少なくとも備える二次電池であって、前記正極活物質はリチウム遷移金属酸化物を含み、前記負極活物質層は、前記リチウム遷移金属酸化物に含まれる遷移金属と同じ元素とSiとを含む合金からなる遷移金属シリコン合金粒子を含み、前記遷移金属シリコン合金粒子の含有量は、前記負極活物質層中0.01~20質量であることを特徴とする二次電池。前記遷移金属シリコン合金粒子の平均粒径が10μm以下である請求項1に記載の二次電池。前記遷移金属シリコン合金粒子の平均粒径が2μm以下である請求項1又は2に記載の二次電池。前記遷移金属シリコン合金粒子の含有量は、前記負極活物質層中0.01~10質量である請求項3に記載の二次電池。前記リチウム遷移金属酸化物は前記遷移金属としてMn,Fe及びNiから選ばれる少なくとも1種を含む請求項1乃至4のいずれかに記載の二次電池。前記リチウム遷移金属酸化物は前記遷移金属として少なくともMnを含む請求項5に記載の二次電池。前記リチウム遷移金属酸化物が、下記式1~3のいずれかで表される1種の材料、あるいは、下記式1~3で表される材料のうち2種以上からなる混合物又は複合体である請求項6に記載の二次電池、式1;LiMn1αM1α2O4、式2;Li2Mn1βM2βO3、式3;LiMn1γM3γO2、式1において、M1は、Li,Na,K、Mg,Ca,Sr,Ba,Sc,Ti,Fe,Co,Ni,Zn,Zr,B,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、α≦0.20である。、式2において、M2は、Li,Na,K、Mg,Ca,Sr,Ba,Sc,Ti,Fe,Co,Ni,Zn,Zr,B,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、β≦0.50である。、式3において、M3は、Li,Na,K、Mg,Ca,Sr,Ba,Sc,Ti,Fe,Co,Ni,Zn,Zr,B,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、γ≦0.70である。。前記遷移金属シリコン合金粒子がMnとSiとの合金からなる請求項6又は7に記載の二次電池。前記遷移金属シリコン合金粒子がシリコマンガンからなる請求項6又は7に記載の二次電池。前記リチウム遷移金属酸化物は前記遷移金属として少なくともFeを含む請求項5に記載の二次電池。前記リチウム遷移金属酸化物が、下記式4又は5で表される材料、あるいは、下記式4及び5で表される材料の混合物又は複合体である請求項10に記載の二次電池、式4;LiFe1αM4αPO4、式5;LiFe1βM5βO2、式4において、M4は、Li,Mg,Ti,Mn,Co,Ni,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、α≦0.10である。、式5において、M5は、Li,Mg,Ti,Mn,Co,Ni,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、β≦0.60である。。前記遷移金属シリコン合金粒子がFeとSiとの合金からなる請求項10又は11に記載の二次電池。前記遷移金属シリコン合金粒子がフェロシリコンからなる請求項10又は11に記載の二次電池。前記リチウム遷移金属酸化物は前記遷移金属として少なくともNiを含む請求項5に記載の二次電池。前記遷移金属シリコン合金粒子がNiとSiとの合金からなる請求項14に記載の二次電池。前記負極活物質は少なくとも炭素材料を含む請求項1乃至15のいずれかに記載の二次電池。前記負極活物質は少なくともSiを含むシリコン含有粒子を含む請求項1乃至15のいずれかに記載の二次電池。前記シリコン含有粒子は、シリコン、シリコン酸化物及び炭素成分を含む複合体からなる請求項17に記載の二次電池。前記シリコン含有粒子は、前記シリコン酸化物中に前記シリコンが分散し、前記シリコン酸化物と前記シリコンからなる粒子の表面を前記炭素成分が被覆する構造を有する請求項18に記載の二次電池。前記正極と前記負極はセパレータを介して積層されている請求項1乃至19のいずれかに記載の二次電池。前記正極、前記負極、前記電解質、及び前記セパレータを内包する外装体を備え、前記外装体がアルミラミネートフィルムからなる請求項20に記載の二次電池。特許文献1~4で示される負極活物質を用いた二次電池では、充放電サイクルに伴って抵抗が上昇する場合があった。また、特許文献5に開示されるようなリチウム遷移金属酸化物は、出力特性の観点からも好ましく利用されるが、リチウム遷移金属酸化物を正極活物質に利用した二次電池を45°C以上で充放電させると、充放電サイクルに伴って電池抵抗が上昇する場合があった。そこで、本実施形態は、リチウム遷移金属酸化物を含む正極活物質を用いた二次電池であって、充放電サイクルに伴う抵抗の上昇が改善された二次電池を提供することを目的とする。そこで、本発明者らは、鋭意検討したところ、充放電サイクルに伴う抵抗の上昇は、正極活物質として用いたリチウム遷移金属酸化物から遷移金属が溶出し、この溶出した遷移金属が負極活物質の表面に析出してしまうことが要因の一つとなっていることを発見した。例えば、正極活物質としてLiMn2O4を用いた場合、LiMn2O4の結晶中からマンガンMnが溶出すると、電解質の溶媒を介して負極へ移動する。負極に移動したMnイオンは負極活物質の表面で析出する。負極活物質表面に遷移金属が析出すると、負極活物質へのLiイオンの移動が妨げられ、抵抗が上昇してしまう。なお、金属の溶出現象は、他の正極活物質でも同様に生じるものである。例えば、正極活物質としてLiNiO2を用いた場合にも、Niが溶媒中に溶出する。そこで、本発明者らは鋭意検討したところ、遷移金属シリコン合金粒子を負極中に添加しておけば、負極活物質表面での遷移金属の析出を低減できることが判明した。本実施形態に係る二次電池は、正極活物質を含む正極と、負極活物質及び負極結着剤を含む負極活物質層を有する負極と、電解質と、を少なくとも備える二次電池であって、前記正極活物質はリチウム遷移金属酸化物を含み、前記負極活物質層は、前記リチウム遷移金属酸化物に含まれる遷移金属と同じ元素とSiとを含む合金からなる遷移金属シリコン合金粒子を含み、前記遷移金属シリコン合金粒子の含有量は、前記負極活物質層中0.01~20質量であることを特徴とする。本実施形態によれば、リチウム遷移金属酸化物を含む正極活物質を用いた二次電池であって、高温サイクルにおける抵抗変化が抑制された二次電池を提供できる。以下、本実施形態の構成要素について説明する。[1]負極負極は、例えば、負極集電体上に、負極活物質と負極結着剤を含む負極活物質層を形成することで作製することができる。本実施形態において、上述のように、負極活物質層は、負極活物質や負極結着剤に加え、正極活物質としてのリチウム遷移金属酸化物に含まれる遷移金属と同じ元素とSiとを含む合金からなる遷移金属シリコン合金粒子を含む。以下、本実施形態における高温サイクル特性の改善効果のメカニズムについて説明する。なお、以下のメカニズムは推測であり、本発明を制限するものではない。一般的に、リチウム遷移金属酸化物を正極活物質として使用した場合、リチウム遷移金属酸化物中に含まれる遷移金属は、正極の電位で酸化されて遷移金属イオンとして溶媒中に溶出する。溶出した遷移金属イオンは、溶媒中を負極へ移動し、負極で還元されて析出する。負極活物質の表面で遷移金属が析出すると、負極活物質中へのリチウムイオンの脱挿入が阻害され、抵抗が上昇する。そこで、本実施形態のように、正極活物質から溶出する遷移金属イオンと同じ元素を含む遷移金属シリコン合金粒子を負極活物質層中に添加材として含ませると、遷移金属イオンが優先的に遷移金属シリコン合金粒子上に析出する。つまり、遷移金属シリコン合金粒子が核として機能し、優先的に遷移金属シリコン合金粒子上に遷移金属を析出させることで、負極活物質の表面に遷移金属が析出されるのを防ぐことができる。なお、遷移金属イオンを負極活物質表面に析出させないため、遷移金属シリコン合金粒子の他に、何らかの核となる成分を入れておくことも想定される。例えば、純マンガン金属粒子や純鉄粒子のような遷移金属粒子でも同じような効果があると予想される。しかしながら、このような遷移金属粒子では、それ自体が活性が高い場合があり、負極活物質と反応する場合がある。例えばいわゆる異種金属の接触による腐食反応が生じる場合がある。そこで、本実施形態のように、遷移金属シリコン合金粒子を用いることにより、副反応を抑制しつつ、遷移金属を負極活物質の表面外に析出させることができる。また、リチウム遷移金属酸化物からの遷移金属の溶出は、遷移金属として比較的イオン化傾向の大きいMnやFe、Niを含む場合に顕著であると考えられる。つまり、リチウム遷移金属酸化物が遷移金属としてMn,Fe若しくはNiを含む場合、本発明の効果が特に発揮される。遷移金属シリコン合金粒子は、上述のように、正極活物質としてのリチウム遷移金属酸化物に含まれる遷移金属と同じ元素とSiとを含む合金からなる。遷移金属シリコン合金粒子としては、例えば、シリコン及び遷移金属を含む固溶体である。遷移金属シリコン合金粒子は、例えばメカニカルアロイ法、急冷法、イオンビームスパッタリング法、真空蒸着法、メッキ法、CVD法化学蒸着法等によって作製することができる。例えば、急冷法では、構成元素を所定の比率で混合したものを高温で溶融させ、その溶融物を乾式噴霧法、ロール急冷法、又は回転電極法などで、急冷させることで得られる。また、さらに熱処理を加えることにより、遷移金属とシリコンとの均一性を高めることもできる。また、メカニカルアロイ法では、微少な粒子を熱処理せずに容易に得ることができる。遷移金属シリコン合金粒子の平均粒径体積平均は、例えば10μm以下であり、5μm以下であることが好ましく、3μm以下であることがより好ましく、2μm以下であることがさらに好ましい。平均粒径が小さい粒子の方が比表面積が小さくなるため、溶出した遷移金属イオンを析出させるのに相応しい。また、平均粒径が小さい粒子の方がリチウムイオンや遷移金属イオンの移動を阻害せず、体積エネルギー密度の低下を防ぐことができる。そのような観点から、さらに、遷移金属シリコン合金粒子の平均粒径は2μm以下であることが好ましく、1μ以下であることがより好ましく、0.5μ以下であることがさらに好ましく、0.3μm以下であることが特に好ましい。また、平均粒径が小さいほど、合金粒子の比表面積は増加し、より有効に遷移金属を合金粒子上に析出させることができる。遷移金属シリコン合金粒子の平均粒径の下限値は、特に制限されるものではないが、例えば、0.01μmである。遷移金属シリコン合金粒子の平均粒径は、レーザー回折式粒度分布計を用いて測定することができる。遷移金属シリコン合金粒子の含有量は、負極活物質層中0.01~20質量である。本実施形態において、遷移金属シリコン合金粒子は、正極活物質から溶出して移動してきた遷移金属イオンを析出させる役割を果たす。遷移金属シリコン合金粒子は、種類によっては活物質としての機能を有する場合もあるが、本実施形態では0.01~20質量で含有させることにより、遷移金属を析出させる機能を主に果たさせる。遷移金属シリコン合金粒子を0.01~20質量で含有させておくことにより、遷移金属シリコン合金粒子上に優先的に遷移金属を析出させ、例えば炭素材料やシリコン含有粒子等の負極活物質の表面上に遷移金属が析出することを低減させる。したがって、本実施形態の構成とすることにより、本来負極活物質として添加する炭素材料やシリコン含有粒子等の材料の表面に遷移金属が析出することを防ぐことができる。また、遷移金属シリコン合金粒子が多量に存在するとサイクルの繰り返しにより副生成物が発生しやすい場合があるため、合金粒子の添加量はなるべく少ない方が好ましい。したがって、遷移金属シリコン合金粒子の含有量は、負極活物質層中0.01~10質量が好ましく、0.05~7質量であることがより好ましく、0.1~5質量であることがさらに好ましい。合金粒子の平均粒径が2μm以下の場合、その含有量は少なくて済み、負極活物質層中0.01~10質量であることが好ましく、0.01~5質量であることがより好ましく、0.01~3質量であることがさらに好ましく、0.01~2質量であることが特に好ましい。なお、負極活物質層には、負極活物質、負極結着剤及び遷移金属シリコン合金粒子が少なくとも含まれるが、導電助剤等のその他の添加物が含まれていてもよい。遷移金属シリコン合金粒子は、正極活物質としてのリチウム遷移金属酸化物に含まれる遷移金属の少なくとも1種と同じ遷移金属を含む。リチウム遷移金属酸化物が複数の遷移金属を含む場合は、それらの遷移金属から選ばれる1種又は2種以上の遷移金属を含むことができる。また、遷移金属シリコン合金粒子に含まれる遷移金属は、正極活物質としてのリチウム遷移金属酸化物中にモル比で最も多く含まれる遷移金属であることが好ましい。このような場合に、本発明の効果が顕著に発揮されるものと考えられる。遷移金属シリコン合金粒子は、例えば、MxSiyMは正極活物質としてのリチウム遷移金属酸化物に含まれる少なくとも1つの遷移金属を表し、1≦x≦10、1≦y≦10である。で示される組成の合金からなることができる。式中のxとyは、遷移金属をより有効に遷移金属シリコン合金粒子上に析出させるという観点から、2/8≦x/y≦8/2、4/6≦x/y≦6/4であることが好ましい。xとyがこの範囲であると、構造が安定となり、溶出した遷移金属をより有効に合金粒子上に析出させることができる。例えばリチウム遷移金属酸化物は前記遷移金属としてMnを含む場合、遷移金属シリコン合金粒子としては、MnとSiを含む合金を用いることができ、このような合金としては、例えば、MnSi、MnSi2、Mn2Si、Mn3Si等が挙げられる。また、このような合金としては、比較的入手が容易かつ安価なシリコマンガンを用いることができる。シリコマンガンは、例えば、粉砕処理、分級処理等により所望の粒径に調整することができる。例えばリチウム遷移金属酸化物は前記遷移金属としてFeを含む場合、遷移金属シリコン合金粒子としては、FeとSiを含む合金を用いることができ、このような合金としては、例えば、FeSi、Fe2Si、Fe25Si、Fe23Si、Fe3Si等が挙げられる。また、このような合金としては、比較的入手が容易かつ安価なフェロシリコンを用いることができる。フェロシリコンは、例えば、粉砕処理、分級処理等により所望の粒径に調整することができる。例えばリチウム遷移金属酸化物は前記遷移金属としてNiを含む場合、遷移金属シリコン合金粒子としては、NiとSiを含む合金を用いることができ、このような合金としては、例えば、NiSi、Ni2Si等が挙げられる。また、遷移金属シリコン合金粒子は、遷移金属とシリコン以外にも、本発明の効果を奏する範囲で、他の成分を含んでいてもよい。本実施形態において、負極活物質は、特に制限されるものではないが、例えば、炭素材料やSiを含むシリコン含有粒子等が挙げられる。炭素材料としては、例えば、黒鉛、非晶質炭素、ダイヤモンド状炭素、カーボンナノチューブ、またはこれらの複合物を用いることができる。ここで、結晶性の高い黒鉛は、電気伝導性が高く、銅などの金属からなる正極集電体との接着性および電圧平坦性が優れている。一方、結晶性の低い非晶質炭素は、体積膨張が比較的小さいため、負極全体の体積膨張を緩和する効果が高く、かつ結晶粒界や欠陥といった不均一性に起因する劣化が起きにくい。炭素材料は、それ単独で又はその他の物質と併用して用いることができる。炭素材料の負極活物質中の含有量は、特に制限されるものではないが、例えば、10質量以上80質量以下の範囲であり、20質量以上70質量以下の範囲であることが好ましく、40質量以上60質量以下の範囲であることがより好ましい。本実施形態において、負極活物質はSiを含むシリコン含有粒子を含むことが好ましい。シリコン含有粒子は、エネルギー密度に優れるため好ましい。また、シリコン含有粒子は、遷移金属シリコン合金粒子と反応し難いため副産物が生じないため、本発明の効果が好ましく現れる。シリコン含有粒子の材料としては、例えば、シリコンやシリコン化合物等が挙げられる。シリコン化合物としては、例えば、シリコン酸化物、ケイ酸塩、又は、ニッケルシリサイドやコバルトシリサイドなどの遷移金属とシリコンとの化合物等などが挙げられる。シリコン化合物には、負極活物質自体の繰り返し充放電に対する膨脹収縮を緩和する役目があり、充放電サイクル特性の観点から好ましく用いられる。さらにシリコン化合物の種類によってはシリコン間の導通を確保する役目もあり、このような観点から、シリコン化合物としてシリコン酸化物が好ましく用いられる。シリコン酸化物は、特に限定されるものではないが、例えば、SiOx0<x<2で表さられる。シリコン酸化物は、Liを含んでもよく、Liを含むシリコン酸化物は、例えばSiLiyOzy>0、2>z>0で表さられる。xの範囲は、0.5≦x≦1.5が好ましい。xが0.5以上の場合、シリコン相又はSi粒子の量が過剰になるのを防ぎ、体積変化を抑制し易くなる。また、xが1.5以下の場合、シリコン相Si粒子の量が増加し、充放電容量を大きくし易くなる。シリコン酸化物は、酸化シリコン相中にシリコン相Si粒子が存在する構成を有することが好ましい。シリコン相を有することにより充放電容量が大きくなり、シリコン相の周りに酸化シリコン相が存在することにより体積変化が抑制される。シリコン酸化物中のSi粒子の含有量は、35~65が好ましい。また、シリコン酸化物は微量の金属元素や非金属元素を含んでも良い。シリコン酸化物は、例えば、窒素、ホウ素およびイオウの中から選ばれる一種または二種以上の元素を、例えば0.1~5質量含有することができる。微量の金属元素や非金属元素を含有することで、シリコン酸化物の電気伝導性を向上させることができる。また、シリコン酸化物は結晶であってもよく、非晶質であってもよい。また、シリコン含有粒子は、シリコン又はシリコン酸化物に加えて、リチウムイオンを吸蔵、放出し得る炭素成分を含むことが好ましい。炭素成分は、シリコンやシリコン酸化物と複合化させた状態で含有させることもできる。炭素成分は、シリコン酸化物と同様に、負極活物質自体の繰り返し充放電に対する膨脹収縮を緩和し、負極活物質であるシリコン間の導通を確保する役目がある。したがって、シリコン、シリコン酸化物、及び炭素成分が共存することにより、より良好なサイクル特性が得られる。炭素成分の材料としては、上述の炭素材料と同様に、黒鉛、非晶質炭素、ダイヤモンド状炭素、カーボンナノチューブ、またはこれらの複合物を用いることができる。ここで、結晶性の高い黒鉛は、電気伝導性が高く、銅などの金属からなる正極集電体との接着性および電圧平坦性が優れている。一方、結晶性の低い非晶質炭素は、体積膨張が比較的小さいため、負極全体の体積膨張を緩和する効果が高く、かつ結晶粒界や欠陥といった不均一性に起因する劣化が起きにくい。シリコンとシリコン化合物とを含有するシリコン含有粒子の作製方法としては、シリコン化合物としてシリコン酸化物を用いる場合には、例えば、シリコンとシリコン酸化物を混合し、高温減圧下にて焼結させる方法が挙げられる。また、シリコン化合物として遷移金属とシリコンとの化合物を用いる場合には、例えば、シリコンと遷移金属を混合、溶融させる方法や、シリコンの表面に遷移金属を蒸着等により被覆する方法が挙げられる。上記で述べた作製方法に加えて、炭素との複合化を組み合わせることもできる。例えば、高温非酸素雰囲気下で有機化合物の気体雰囲気中にシリコンとシリコン化合物の混合焼結物を導入する方法や、高温非酸素雰囲気下でシリコンとシリコン酸化物の混合焼結物と炭素の前駆体樹脂を混合する方法により、シリコンとシリコン酸化物の核の周囲に炭素からなる被覆層を形成することができる。これにより充放電に対する体積膨張の抑制及びサイクル特性のさらなる改善効果が得られる。本実施形態における負極活物質としてのシリコン含有粒子は、シリコン、シリコン酸化物及び炭素成分を含む複合体以下、Si/SiO/C複合体とも称すからなることが好ましい。Si/SiO/C複合体を負極活物質として用いることにより、電池の膨張、容量維持率にさらに優れる二次電池を提供することができる。また、Si/SiO/C複合体は、例えば、シリコン酸化物中にシリコンが分散し、シリコン酸化物とシリコンからなる粒子の表面を炭素成分が被覆する構造であることが好ましい。シリコンがシリコンをシリコン酸化物中に分散していることで、負極全体としての体積膨張をより抑制することができ、電解液の分解も抑制することができる。なお、シリコンの全部または一部がシリコン酸化物中に分散していることは、透過型電子顕微鏡観察一般的なTEM観察とエネルギー分散型X線分光法測定一般的なEDX測定を併用することで確認することができる。具体的には、サンプルの断面を観察し、シリコン酸化物中に分散しているシリコン部分の酸素濃度を測定し、酸化物となっていないことを確認することができる。また、Si/SiO/C複合体において、シリコン酸化物はアモルファス構造であることが好ましい。アモルファス構造のシリコン酸化物は、炭素成分やシリコンの体積膨張を抑制することができる。このメカニズムは明確ではないが、シリコン酸化物がアモルファス構造であることにより、炭素成分と電解液の界面への皮膜形成に何らかの影響があるものと推定される。また、アモルファス構造は、結晶粒界や欠陥といった不均一性に起因する要素が比較的少ないと考えられる。なお、シリコン酸化物の全部または一部がアモルファス構造を有することは、エックス線回折測定一般的なXRD測定にて確認することができる。具体的には、シリコン酸化物がアモルファス構造を有しない場合には、シリコン酸化物に固有のピークが観測されるが、シリコン酸化物の全部または一部がアモルファス構造を有する場合が、シリコン酸化物に固有のピークがブロードとなって観測される。Si/SiO/C複合体において、例えば、シリコン酸化物の全部または一部がアモルファス構造であり、シリコンはその全部または一部がシリコン酸化物中に分散している。このようなSi/SiO/C複合体は、例えば、特開2004-47404号公報で開示されているような方法で作製することができる。すなわち、Si/SiO/C複合体は、例えば、シリコン酸化物をメタンガスなどの有機物ガスを含む雰囲気下でCVD処理を行うことで得ることができる。このような方法で得られるSi/SiO/C複合体は、シリコンを含むシリコン酸化物からなる粒子の表面がカーボンで被覆された形態となる。また、シリコンはシリコン酸化物中にナノクラスター化している。Si/SiO/C複合体において、シリコン、シリコン酸化物および炭素成分の割合は、特に制限されるものではない。シリコンは、Si/SiO/C複合体に対し、5質量以上90質量以下とすることが好ましく、20質量以上50質量以下とすることが好ましい。シリコン酸化物は、Si/SiO/C複合体に対し、5質量以上90質量以下とすることが好ましく、40質量以上70質量以下とすることが好ましい。炭素成分は、Si/SiO/C複合体に対し、2質量以上50質量以下とすることが好ましく、より好ましくは2質量以上30質量以下である。また、Si/SiO/C複合体は、シリコン、シリコン酸化物及び炭素成分の混合物からなることができ、シリコンとシリコン酸化物と炭素成分とをメカニカルミリングで混合することでも作製することができる。例えば、Si/SiO/C複合体は、それぞれ粒子状のシリコン、シリコン酸化物および炭素成分を混合して得ることができる。例えば、シリコンの平均粒子径は、炭素成分の平均粒子径およびシリコン酸化物の平均粒子径よりも小さい構成とすることができる。このようにすれば、充放電時に伴う体積変化の小さいシリコンが相対的に小粒径となり、体積変化の大きい炭素成分やシリコン酸化物が相対的に大粒径となるため、デンドライト生成および合金の微粉化がより効果的に抑制される。また、充放電の過程で大粒径の粒子、小粒径の粒子、大粒径の粒子の順にリチウムが吸蔵、放出されることとなり、この点からも、残留応力、残留歪みの発生が抑制される。シリコンの平均粒子径は、例えば20μm以下とすることができ、15μm以下とすることが好ましい。また、シリコン酸化物の平均粒子径が炭素成分の平均粒子径の1/2以下であることが好ましく、シリコンの平均粒子径がシリコン酸化物の平均粒子径の1/2以下であることが好ましい。さらに、シリコン酸化物の平均粒子径が炭素成分の平均粒子径の1/2以下であり、かつシリコンの平均粒子径がシリコン酸化物の平均粒子径の1/2以下であることがより好ましい。平均粒子径をこのような範囲に制御すれば、体積膨脹の緩和効果がより有効に得ることができ、エネルギー密度、サイクル寿命と効率のバランスに優れた二次電池を得ることができる。より具体的には、シリコン酸化物の平均粒子径を黒鉛の平均粒子径の1/2以下とし、シリコンの平均粒子径をシリコン酸化物の平均粒子径の1/2以下とすることが好ましい。また、より具体的には、シリコンの平均粒子径は、例えば20μm以下とすることができ、15μm以下とすることが好ましい。また、上述のSi/SiO/C複合体の表面をシランカップリング剤によって処理してもよい。シリコン含有粒子の負極活物質中の含有量は、特に制限されるものではないが、例えば、10質量以上80質量以下の範囲であり、20質量以上70質量以下の範囲であることが好ましく、40質量以上60質量以下の範囲であることがより好ましい。負極は、例えば、負極集電体上に、負極活物質と負極用結着剤を含む負極活物質層を形成することで作製することができる。負極活物質層の形成方法としては、例えば、ドクターブレード法、ダイコーター法、CVD法、スパッタリング法などが挙げられる。予め負極活物質層を形成した後に、蒸着、スパッタ等の方法でアルミニウム、ニッケルまたはそれらの合金の薄膜を形成して、負極集電体としてもよい。負極活物質層は、導電性を向上させる観点から、カーボンなどの導電助剤を含んでも良い。負極用結着剤としては、特に制限されるものではないが、例えば、ポリフッ化ビニリデン、ビニリデンフルオライド-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、ビニリデンフルオライド-テトラフルオロエチレン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合ゴム、ポリテトラフルオロエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリイミド、ポリアミドイミド等を用いることができる。これらの中でも、結着性が強いことから、ポリイミドまたはポリアミドイミドが好ましい。使用する負極用結着剤の量は、トレードオフの関係にある十分な結着力と高エネルギー化の観点から、負極活物質100質量部に対して、7~20質量部が好ましい。負極集電体としては、電気化学的な安定性から、ニッケル、銅、銀、アルミニウム、およびそれらの合金が好ましい。その形状としては、箔、平板状、メッシュ状が挙げられる。特に、銅箔が好ましい。[2]正極正極は、例えば、正極集電体上に、正極活物質と正極結着剤を含む正極活物質層を形成することで作製することができる。本実施形態において、正極活物質はリチウム遷移金属酸化物を含む。リチウム遷移金属酸化物としては、遷移金属としてMn,Fe及びNiから選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましい。リチウム遷移金属酸化物としては、特に制限されるものではないが、例えば、LiMnO2、LixMn2O40<x<2等の層状構造を持つマンガン酸リチウムまたはスピネル構造を有するマンガン酸リチウム;LiCoO2、LiNiO2またはこれらの遷移金属の一部を他の金属で置き換えたもの;LiNi13Co13Mn13O2などの特定の遷移金属が半数を超えないリチウム遷移金属酸化物;LiFePO4などのオリビン構造を有するもの;これらのリチウム遷移金属酸化物において化学量論組成よりもLiを過剰にしたもの等が挙げられる。特に、LiαNiβCoγAlδO21≦α≦1.2、βγδ=1、β≧0.7、γ≦0.2またはLiαNiβCoγMnδO21≦α≦1.2、βγδ=1、β≧0.6、γ≦0.2が好ましい。これらの材料は、一種を単独で、または二種以上を組み合わせて使用することができる。以下、本実施形態におけるリチウム遷移金属酸化物の一形態として、Mnを含むリチウム遷移金属酸化物について説明する。Mnを含むリチウム遷移金属酸化物としては、下記式1~3のいずれかで表される1種の材料、あるいは、下記式1~3で表される材料のうち2種以上からなる混合物又は複合体が好ましい。式1;LiMn1αM1α2O4式2;Li2Mn1βM2βO3式3;LiMn1γM3γO2式1において、M1は、Li,Na,K、Mg,Ca,Sr,Ba,Sc,Ti,Fe,Co,Ni,Zn,Zr,B,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、α≦0.20である。。式2において、M2は、Li,Na,K、Mg,Ca,Sr,Ba,Sc,Ti,Fe,Co,Ni,Zn,Zr,B,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、β≦0.50である。。式3において、M3は、Li,Na,K、Mg,Ca,Sr,Ba,Sc,Ti,Fe,Co,Ni,Zn,Zr,B,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、γ≦0.70である。。式1で表されるリチウム遷移金属酸化物はスピネル構造型のMn系正極材料であり、低コストで生産でき、長寿命を有する。式2で表されるリチウム遷移金属酸化物は、高電圧で駆動させることで大きな容量が期待可能なMn系正極材料である。式3で表されるリチウム遷移金属酸化物は出力特性と容量のバランスがとれた活物質である。また、Mnを含むリチウムマンガン複合酸化物としては、金属リチウム対極電位で4.5V以上にプラトーを有するリチウム含有複合酸化物を用いることもできる。リチウム含有複合酸化物としては、スピネル型リチウムマンガン複合酸化物、オリビン型リチウムマンガン含有複合酸化物、逆スピネル型リチウムマンガン含有複合酸化物等が挙げられる。具体的には、LiaMxMn2xO4但し、0<x<2であり、また、0<a<1.2である。また、Mは、Ni、Co、Fe、Cr及びCuからなる群から選ばれる少なくとも1種であるで表される化合物が挙げられる。この中でも、スピネル型リチウムマンガン複合酸化物が安全性の観点から好ましい。また、Mnを含むリチウムマンガン複合酸化物としては、例えば、下記式4で表される、いわゆる5V級マンガンスピネルを用いることができる。LiaMbMn2bcAcO44式4中、0.8<a<1.2、0.4<b<0.6、0≦c≦0.3である。Mは、Ni、Co、Fe、Cr、及びCuから選ばれ、少なくともNiを含む一種以上の金属を示す。Aは、Si、Ti、Mg、及びAlから選ばれる少なくとも一種の元素を示す。また、Mnを含むリチウムマンガン複合酸化物としては、リチウムに対して4.5V以上の電位で動作する、下記式5で表されるリチウムマンガン複合酸化物を用いることができる。LiaMxMn2xyYyO4wZw5式中、0.5≦x≦1.2、0≦y、xy<2、0≦a≦1.2、0≦w≦1である。Mは、Co、Ni、Fe、Cr及びCuからなる群より選ばれる少なくとも一種である。Yは、Li、B、Na、Al、Mg、Ti、Si、K及びCaからなる群より選ばれる少なくとも一種である。Zは、F及び又はClからなる群より選ばれる少なくとも一種である。式5において、Mは、Niを含むことが好ましく、Niのみであることが好ましい。MがNiを含む場合、比較的容易に高容量の活物質が得られるためである。MがNiのみからなる場合において、高容量の活物質を得られる観点から、xが0.4以上0.6以下であることが好ましい。また、LiNi05Mn15O4の場合、130mAh/g以上の高い容量が得られることができる。また、リチウムに対して4.5V以上の電位で動作する活物質として、例えば、LiCrMnO4、LiFeMnO4、LiCoMnO4、LiCu05Mn15O4等が挙げられ、これらの正極活物質は高容量である。また、これらの活物質のMnの部分の一部をLi、B、Na、Al、Mg、Ti、SiK又はCa等で置換することによって、寿命面の改善が可能となる場合がある。つまり、式5において、0<yの場合、寿命が改善できる場合がある。これらの中でも、YがAl、Mg、Ti、Siの場合に寿命改善効果が高い。また、YがTiの場合、高容量を保ったまま寿命改善効果を奏することからより好ましい。yの範囲は、0より大きく、0.3以下であることが好ましい。yを0.3以下とすることにより、容量の低下を抑制することが容易となる。また、酸素の部分をFやClで置換することが可能である。式5において、wを0より大きく1以下とすることにより、容量の低下を抑制することができる。また、Mnを含むリチウムマンガン複合酸化物としては、スピネル型やオリビン型のものが挙げられる。スピネル型の正極活物質としては、例えば、LiNi05Mn15O4、LiCrxMn2xO40.4≦x≦1.1、LiFexMn2xO40.4≦x≦1.1、LiCuxMn2xO40.3≦x≦0.6、又はLiCoxMn2xO40.4≦x≦1.1等及びこれらの固溶体が挙げられる。また、Mnを含むリチウムマンガン複合酸化物は、層状構造を有するものも含む。層状構造を含むリチウムマンガン複合酸化物としては、例えば、LiM1xM2yMn2xyO2M1:Ni,Co及びFeからなる群より選ばれる少なくとも一種、M2:Li、Mg及びAlからなる群から選ばれる少なくとも一種、0.1<x<0.5、0.05<y<0.3等が挙げられる。次に、本実施形態におけるリチウム遷移金属酸化物の一形態として、Feを含むリチウム遷移金属酸化物について説明する。Feを含むリチウム遷移金属酸化物としては、下記式6又は7で表される材料、あるいは、下記式6及び7で表される材料の混合物又は複合体が好ましい。式6;LiFe1αM4αPO4式7;LiFe1βM5βO2式6において、M4は、Li,Mg,Ti,Mn,Co,Ni,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、α≦0.10である。。式7において、M5は、Li,Mg,Ti,Mn,Co,Ni,Al,Siから選ばれる1種以上の元素であり、β≦0.60である。。リチウム遷移金属酸化物の比表面積は、例えば0.01~5m2/gであり、0.05~4m2/gが好ましく、0.1~3m2/gがより好ましく、0.2~2m2/gがさらに好ましい。比表面積をこのような範囲とすることにより、電解液との接触面積を適当な範囲に調整することができる。つまり、比表面積を0.01m2/g以上とすることにより、リチウムイオンの挿入脱離がスムーズに行われ易くなり、抵抗をより低減することができる。また、比表面積を5m2/g以下とすることにより、電解液の分解が促進することや、活物質の構成元素が溶出することをより抑制することができる。リチウム遷移金属酸化物の中心粒径は、0.1~50μmであることが好ましく、0.2~40μmがより好ましい。粒径を0.1μm以上とすることにより、遷移金属の構成元素の溶出をより抑制でき、また、電解液との接触による劣化をより抑制できる。また、粒径を50μm以下とすることにより、リチウムイオンの挿入脱離がスムーズに行われ易くなり、抵抗をより低減することができる。粒径の測定はレーザー回折散乱式粒度分布測定装置によって実施することができる。正極用結着剤としては、負極用結着剤と同様のものと用いることができる。中でも、汎用性や低コストの観点から、ポリフッ化ビニリデンが好ましい。使用する正極用結着剤の量は、トレードオフの関係にある十分な結着力と高エネルギー化の観点から、正極活物質100質量部に対して、2~10質量部が好ましい。正極集電体としては、電位的に安定ならば、負極集電体と同様のものを用いることができる。特にアルミニウム箔が好ましい。正極活物質を含む正極活物質層には、インピーダンスを低下させる目的で、導電補助材を添加してもよい。導電補助材としては、グラファイト、カーボンブラック、アセチレンブラック等の炭素質微粒子が挙げられる。[3]電解液本実施形態における電解質は、液状の電解液であっても、ゲル状又はポリマー状のポリマー電解質であってもよい。電解液としては、例えば、電池の動作電位において安定な非水溶媒と支持塩とを含む。非水溶媒としては、特に制限されるものではないが、例えば、プロピレンカーボネートPC、エチレンカーボネートEC、ブチレンカーボネートBC、ビニレンカーボネートVC等の環状カーボネート類;ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、ジプロピルカーボネートDPC等の鎖状カーボネート類;プロピレンカーボネート誘導体;ギ酸メチル、酢酸メチル、プロピオン酸エチル等の脂肪族カルボン酸エステル類;ジエチルエーテル、エチルプロピルエーテル等のエーテル類;リン酸エステル類などの非プロトン性有機溶媒が挙げられる。また、それらの一部をフッ素で置換したフッ素化非プロトン性有機溶媒が挙げられる。非水溶媒としては、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、ビニレンカーボネートVC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートMEC、ジプロピルカーボネートDPC等の環状または鎖状カーボネート類が好ましい。非水溶媒は、一種を単独で、または二種以上を組み合わせて使用することができる。支持塩としては、特に制限されるものではないが、例えば、LiPF6、LiAsF6、LiAlCl4、LiClO4、LiBF4、LiSbF6、LiCF3SO3、LiC4F9SO3、LiCF3SO22、LiNCF3SO22等のリチウム塩が挙げられる。支持塩は、一種を単独で、または二種以上を組み合わせて使用することができる。低コストの観点からLiPF6が好ましい。なお、電解液の代わりにポリマー電解質を用いてもよい。ポリマー電解質としては、例えば公知のものが挙げられる。[4]セパレータセパレータとしては、特に制限されるものではないが、例えば、ポリプロピレン、ポリエチレン等の多孔質フィルムや不織布を用いることができる。また、セパレータとしては、それらを積層したものを用いることもできる。[5]外装体外装体としては、電解液に安定で、かつ十分な水蒸気バリア性を持つものであれば、適宜選択することができる。外装体の形状としては、例えば、円筒状、角型状缶状、平板状などが挙げられる。外装体としては、ラミネートフィルムを用いた平板状のものが好ましい。外装体にラミネートフィルムを用いた平板状の二次電池は、放熱性に優れる。そのため、大きなエネルギーを入出力する大容量型の二次電池を提供する上で優れている。例えば、ラミネート型の二次電池の場合、外装体としては、アルミニウムラミネートフィルム、SUS製ラミネートフィルム、シリカをコーティングしたポリプロピレン、ポリエチレン等のラミネートフィルムなどを用いることができる特に、体積膨張を抑制する観点やコストの観点から、アルミニウムラミネートフィルムを用いることが好ましい。[6]二次電池本実施形態に係る二次電池の構成は、特に制限されるものではなく、例えば、正極および負極が対向配置された電極素子と、電解液とが外装体に内包されている構成とすることができる。二次電池の形状は、特に制限されるものではないが、例えば、円筒型、扁平捲回角型、積層角型、コイン型、扁平捲回ラミネート型、又は積層ラミネート型が挙げられる。以下、例として積層ラミネート型の二次電池について説明する。図1は、外装体にラミネートフィルムを用いた積層型の二次電池が有する電極素子の構造を示す模式的断面図である。この電極素子は、正極cの複数および負極aの複数が、セパレータbを挟みつつ交互に積み重ねられて形成されている。各正極cが有する正極集電体eは、正極活物質に覆われていない端部で互いに溶接されて電気的に接続され、さらにその溶接箇所に正極端子fが溶接されている。各負極aが有する負極集電体dは、負極活物質に覆われていない端部で互いに溶接されて電気的に接続され、さらにその溶接箇所に負極端子gが溶接されている。このような平面的な積層構造を有する電極素子は、Rの小さい部分捲回構造の巻き芯に近い領域、扁平型捲回構造の折り返し領域、などがないため、捲回構造を持つ電極素子に比べて、充放電に伴う電極の体積変化に対する悪影響を受けにくいという利点がある。以下、本実施形態の実施例について述べる。実施例1-1シリコン粒子体積平均粒径D50;10μmとニッケル粒子体積平均粒径D50;3~5μmのニッケル粒子いずれも高純度化学社製を、質量比50:50で計量した。それらを、アルゴンガス雰囲気中にて、メカニカルミリングで24時間混合して、ニッケルシリコン合金粒子NiSi合金粒子を得た。得られたニッケルシリコン合金粒子の平均粒径体積平均粒径D50は7μmであった。得られたニッケルシリコン合金粒子と、負極活物質としてのシリコン粒子体積平均粒径D50;5μm高純度化学社製と、負極用結着剤としてのポリアミドイミド東洋紡績社製、商品名:バイロマックスと、を、10:70:20の質量比で計量した。それらをn-メチルピロリドンと混合して、負極スラリーを得た。そして、負極スラリーを厚さ10μmの銅箔に塗布した後に乾燥し、さらに窒素雰囲気300°Cの熱処理を行うことで、負極を作製した。水酸化リチウムと、Niの水酸化物と、Coの水酸化物と、Alの水酸化物と、を酸素中700°Cから900°Cで焼成し、ニッケル酸リチウムLiNi080Co015Al005O2を作製した。このニッケル酸リチウムLiNi080Co015Al005O2と、導電補助材としてのカーボンブラックと、正極用結着剤としてのポリフッ化ビニリデンとを、90:5:5の質量比で計量した。それらをn-メチルピロリドンと混合して、正極スラリーを得た。正極スラリーを厚さ20μmのアルミ箔に塗布した後に乾燥し、さらにプレスすることで、正極を作製した。得られた正極の3層と負極の4層を、セパレータとしてのポリプロピレン多孔質フィルムを挟みつつ交互に重ねた。正極活物質層に覆われていない正極集電体および負極活物質層に覆われていない負極集電体の端部をそれぞれ溶接し、さらにその溶接箇所に、アルミニウム製の正極端子およびニッケル製の負極端子をそれぞれ溶接して、平面的な積層構造を有する電極素子を得た。一方、EC/PC/DMC/EMC/DEC=20/20/20/20/20体積比からなるカーボネート系非水溶媒に、支持塩としてのLiPF6を1モル/Lの濃度で溶解して、電解液を得た。上記電極素子を外装体としてのアルミニウムラミネートフィルムで包み、内部に電解液を注液した後、0.1気圧まで減圧しつつ封止することで、二次電池を作製した。実施例1-2シリコン粒子体積平均粒径D50;10μmと、スズ粒子体積平均粒径;10~15μmを、質量比50:50で計量した。それらを、アルゴンガス雰囲気中にて、メカニカルミリングで24時間混合して、シリコンスズ粒子SiSn粒子、体積平均粒径7μmを得た。シリコン粒子の代わりに得られたSiSn粒子を負極活物質として用いたこと以外は、実施例1-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例1-3シリコン粒子の代わりに、一酸化ケイ素粒子体積平均粒径D50;5μm、高純度化学社製を負極活物質として用いたこと以外は、実施例1-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例1-4シリコン粒子の代わりに、Si/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、実施例1-1と同様にして、二次電池を作製した。Si/SiO/C複合体は、メタンガスを含む雰囲気下1150°Cで6時間CVD処理を行うことにより得た。Si/SiO/C複合体は、シリコンとシリコン酸化物とからなる粒子の表面がカーボンで被覆された形態を有していた。また、シリコンは酸化シリコン中にナノクラスター化していた。また、Si/SiO/Cの質量比はおよそ29/61/10となるように調整した。Si/SiO/C複合体の体積平均粒径D50は約5μmであった。比較例1-1ニッケルシリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例1-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例1-2ニッケルシリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例1-2と同様にして、二次電池を作製した。比較例1-3ニッケルシリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例1-3と同様にして、二次電池を作製した。比較例1-4ニッケルシリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例1-4と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-1ニッケルシリコン合金粒子と負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例1-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-2ニッケルシリコン合金粒子と負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例1-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-3実施例1-1で得られた平均粒径7μmのニッケルシリコン合金粒子を、めのう乳鉢で平均粒径5μmまで粉砕した。得られたニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmを用いたこと以外は、実施例1-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-4ニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例2-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-5ニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例2-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-6実施例1-1で得られた平均粒径7μmのニッケルシリコン合金粒子を、めのう乳鉢で平均粒径2μmまで粉砕した。得られたニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmを用いたこと以外は、実施例1-3と同様にして、二次電池を作成した。実施例2-7ニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例2-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-8ニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例2-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-9ニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、1:79:20としたこと以外は、実施例2-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-10実施例2-6で得られた平均粒径2μmのニッケルシリコン合金粒子を篩にかけ、平均粒径1μmのニッケルシリコン合金粒子を得た。得られたニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmを用いたこと以外は、実施例1-3と同様にして、二次電池を作成した。実施例2-11ニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例2-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-12ニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例2-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例2-13ニッケルシリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、1:79:20としたこと以外は、実施例2-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例3-1~3-13一酸化ケイ素粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例2-1~2-13と同様にして、二次電池を作製した。実施例4-1シリコン粒子体積平均粒径D50;10μmとマンガン粒子体積平均粒径D50;3~5μmいずれも高純度化学社製を、質量比50:50で計量した。それらを、アルゴンガス雰囲気中にて、メカニカルミリングで24時間混合して、マンガンシリコン合金粒子MnSi合金粒子を得た。得られたマンガンシリコン合金粒子の体積平均粒径D50は7μmであった。正極活物質としては、スピネル型マンガン酸リチウムLiMn2O4を使用した。正極活物質としてのスピネル型マンガン酸リチウムLiMn2O4と、導電補助材としてのカーボンブラックと、正極用結着剤としてのポリフッ化ビニリデンとを、90:5:5の質量比で計量した。それらをn-メチルピロリドンと混合して、正極スラリーを得た。得られた正極スラリーを厚さ20μmのアルミ箔に塗布した後に乾燥し、さらにプレスすることで、正極を作製した。ニッケルシリコン合金粒子の代わりにマンガンシリコン合金粒子を遷移金属シリコン合金粒子として用い、ニッケル酸リチウムの代わりにスピネル型マンガン酸リチウムLiMn2O4を正極活物質として用いた以外は、実施例1-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例4-2シリコン粒子の代わりに実施例1-2で得られたSiSn粒子を負極活物質として用いたこと以外は、実施例4-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例4-3シリコン粒子の代わりに一酸化ケイ素粒子体積平均粒径D50;5μm、高純度化学社製を負極活物質として用いたこと以外は、実施例4-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例4-4シリコン粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、実施例4-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例4-1マンガンシリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例4-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例4-2マンガンシリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例4-2と同様にして、二次電池を作製した。比較例4-3マンガンシリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例4-3と同様にして、二次電池を作製した。比較例4-4マンガンシリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例4-4と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-1マンガンシリコン合金粒子と負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例4-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-2マンガンシリコン合金粒子と負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例4-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-3実施例4-1で得られた平均粒径7μmのマンガンシリコン合金粒子を、めのう乳鉢で平均粒径5μmまで粉砕した。得られたマンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmを用いたこと以外は、実施例4-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-4マンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例5-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-5マンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例5-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-6実施例4-1で得られた平均粒径7μmのマンガンシリコン合金粒子を、めのう乳鉢で平均粒径2μmまで粉砕した。得られたマンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmを用いたこと以外は、実施例4-3と同様にして、二次電池を作成した。実施例5-7マンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例5-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-8マンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例5-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-9マンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、1:79:20としたこと以外は、実施例5-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-10実施例5-6で得られた平均粒径2μmのマンガンシリコン合金粒子を篩にかけ、平均粒径1μmのマンガンシリコン合金粒子を得た。得られたマンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmを用いたこと以外は、実施例4-3と同様にして、二次電池を作成した。実施例5-11マンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例5-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-12マンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例5-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例5-13マンガンシリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、1:79:20としたこと以外は、実施例5-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例6-1~6-13一酸化ケイ素粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例5-1~5-13と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-1シリコマンガンをめのう乳鉢を用いた粉砕と篩を用いた分級を繰り返すことにより、平均粒径2μmのシリコマンガンを作製した。マンガンシリコン合金粒子の代わりに得られたシリコマンガン体積平均粒径D50;2μmを遷移金属シリコン合金粒子として用いた以外は、実施例5-8と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-2炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化マグネシウムとを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、マグネシウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn088Mg0122O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn088Mg0122O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-3炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化マグネシウムとを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、マグネシウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Mg0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Mg0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-4炭酸リチウムと電解二酸化マンガンを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、リチウム過剰スピネル型マンガン酸リチウムLiMn093Li0072O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn093Li0072O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-5炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ナトリウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ナトリウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Na0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Na0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-6炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化カリウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、カリウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095K0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095K0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-7炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化カルシウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、カルシウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Ca0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Ca0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-8炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ストロンチウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ストロンチウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Sr0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Sr0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-9炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化バリウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、バリウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Ba0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Ba0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-10炭酸リチウムと電解二酸化マンガンとテトラメトキシチタンを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、チタン置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Ti0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Ti0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-11炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと酢酸第二鉄を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、鉄置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Fe0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Fe0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-12炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化コバルトを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、コバルト置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Co0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Co0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-13炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ニッケルを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ニッケル置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Ni0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Ni0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-14炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと酢酸亜鉛を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、亜鉛置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Zn0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Zn0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-15炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ジルコニウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ジルコニウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Zr0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Zr0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-16炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと酸化ホウ素を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ホウ素置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn099B0012O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn099B0012O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-17炭酸リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化アルミニウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、アルミニウム置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Al0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Al0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例7-18炭酸リチウムと電解二酸化マンガンとテトラ-t-ブトキシシランを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、シリコン置換スピネル型マンガン酸リチウムLiMn095Si0052O4を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMn095Si0052O4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例8-1~8-18一酸化ケイ素粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例7-1~7-18と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-1水酸化リチウムと電解二酸化マンガンを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、213層状マンガン酸リチウムLi2MnO3を作製した。LiMn2O4の代わりにLi2MnO3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-2水酸化リチウムとマンガンニッケルコバルト水酸化物を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ニッケルコバルト置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn050Ni025Co025O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn050Ni025Co025O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-3水酸化リチウムとマンガンニッケルコバルト水酸化物を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ニッケルコバルト置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn090Ni005Co005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn090Ni005Co005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-4水酸化リチウムとマンガンニッケルコバルト水酸化物を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ニッケルコバルト置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn060Ni020Co020O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn060Ni020Co020O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-5水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化マグネウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、マグネシム置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Mg005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Mg005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-6水酸化リチウムと電解二酸化マンガンを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、リチウム過剰213層状マンガン酸リチウムLi2Mn093Li007O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn093Li007O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-7水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ナトリウムを、、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ナトリウム置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Na005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Na005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-8水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化カリウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、カリウム置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095K005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095K005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-9水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化カルシウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、カルシウム置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Ca005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Ca005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-10水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ストロンチウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ストロンチウム置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Sr005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Sr005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-11水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化バリウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、バリウム置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Ba005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Ba005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-12水酸化リチウムと電解二酸化マンガンとテトラメトキシチタンを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、チタン置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Ti005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Ti005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-13水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと酢酸第二鉄を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、鉄置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Fe005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Fe005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-14水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化コバルトを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、コバルト置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Co005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Co005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-15水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ニッケルを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ニッケル置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Ni005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Ni005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-16水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと酢酸亜鉛を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、亜鉛置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Zn005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Zn005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-17水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ジルコニウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ジルコニウム置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Zr005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Zr005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-18水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと酸化ホウ素を、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、ホウ素置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn099B001O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn099B001O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-19水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化アルミニウムを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、アルミニウム置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Al005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Al005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例9-20水酸化リチウムと電解二酸化マンガンとテトラ-t-ブトキシシランを、酸素中600°Cから900°Cにて複数回焼成し、シリコン置換213層状マンガン酸リチウムLi2Mn095Si005O3を作製した。Li2MnO3の代わりにLi2Mn095Si005O3を正極活物質として用いたこと以外は、実施例9-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例9-1~4LiMn2O4の代わりにLi2MnO3を正極活物質として用いたこと以外は、それぞれ比較例4-1~4-4と同様にして、二次電池を作製した。実施例10-1~10-20一酸化ケイ素粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例9-1~9-20と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-1水酸化リチウムと電解二酸化マンガンを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、112層状マンガン酸リチウムLiMnO2を作製した。LiMn2O4の代わりにLiMnO2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例7-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-2水酸化リチウムとマンガンニッケルコバルトアルミニウム水酸化物を、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、ニッケルコバルトアルミニウム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn030Ni030Co030Al010O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn030Ni030Co030Al010O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-3水酸化リチウムとマンガンニッケルコバルト水酸化物を、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、ニッケルコバルト置換112層状マンガン酸リチウムLiMn034Ni033Co033O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn034Ni033Co033O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-4水酸化リチウムとマンガンニッケルコバルト水酸化物を、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、ニッケルコバルト置換112層状マンガン酸リチウムLiMn040Ni030Co030O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn040Ni030Co030O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-5水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化マグネウムを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、マグネシム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Mg005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Mg005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-6水酸化リチウムと電解二酸化マンガンを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、リチウム過剰112層状マンガン酸リチウムLiMn093Li007O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn093Li007O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-7水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ナトリウムを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、ナトリウム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Na005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Na005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-8水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化カリウムを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、カリウム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095K005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095K005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-9水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化カルシウムを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、カルシウム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Ca005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Ca005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-10水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ストロンチウムを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、ストロンチウム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Sr005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Sr005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-11水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化バリウムを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、バリウム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Ba005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Ba005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-12水酸化リチウムと電解二酸化マンガンとテトラメトキシチタンを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、チタン置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Ti005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Ti005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-13水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと酢酸第二鉄を、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、鉄置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Fe005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Fe005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-14水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化コバルトを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、コバルト置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Co005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Co005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-15水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ニッケルを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、ニッケル置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Ni005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Ni005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-16水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと酢酸亜鉛を、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、亜鉛置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Zn005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Zn005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-17水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化ジルコニウムを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、ジルコニウム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Zr005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Zr005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-18水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと酸化ホウ素を、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、ホウ素置換112層状マンガン酸リチウムLiMn099B001O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn099B001O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-19水酸化リチウムと電解二酸化マンガンと水酸化アルミニウムを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、アルミニウム置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Al005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Al005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例11-20水酸化リチウムと電解二酸化マンガンとテトラ-t-ブトキシシランを、酸素中600°Cから1000°Cにて複数回焼成し、シリコン置換112層状マンガン酸リチウムLiMn095Si005O2を作製した。LiMnO2の代わりにLiMn095Si005O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例11-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例11-1~4LiMn2O4の代わりにLiMnO2を正極活物質として用いたこと以外は、それぞれ比較例4-1~4-4と同様にして、二次電池を作製した。実施例12-1~10-20一酸化ケイ素粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例11-1~11-20と同様にして、二次電池を作製した。実施例13-1シリコン粒子体積平均粒径D50;10μmと鉄粒子体積平均粒径D50;3~5μmいずれも高純度化学社製を、質量比50:50で計量した。それらを、アルゴンガス雰囲気中にて、メカニカルミリングで24時間混合して、鉄シリコン合金粒子FeSi合金粒子を得た。得られた鉄シリコン合金粒子の体積平均粒径D50は7μmであった。正極活物質としては、サブミクロンオーダーまで粉砕した酸化鉄Fe3O4と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4とを、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、オリビン型リン酸鉄リチウムLiFePO4を作製した。ニッケルシリコン合金粒子の代わりに鉄シリコン合金粒子を遷移金属シリコン合金粒子として用い、ニッケル酸リチウムの代わりにオリビン型リン酸鉄リチウムLiFePO4を正極活物質として用いた以外は、実施例1-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例13-2シリコン粒子の代わりに実施例1-2で得られたSiSn粒子を負極活物質として用いたこと以外は、実施例13-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例13-3シリコン粒子の代わりに、一酸化ケイ素粒子体積平均粒径D50;5μm、高純度化学社製を負極活物質として用いたこと以外は、実施例13-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例13-4シリコン粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、実施例13-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例13-1鉄シリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例13-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例13-2鉄シリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例13-2と同様にして、二次電池を作製した。比較例13-3鉄シリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例13-3と同様にして、二次電池を作製した。比較例13-4鉄シリコン合金粒子を使用せず、負極活物質と負極用結着材を80:20の質量比としたこと以外は、実施例13-4と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-1鉄シリコン合金粒子と負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例13-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-2鉄シリコン合金粒子と負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例13-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-3実施例13-1で得られた平均粒径7μmの鉄シリコン合金粒子を、めのう乳鉢で平均粒径5μmまで粉砕した。得られた鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmを用いたこと以外は、実施例13-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-4鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例14-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-5鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;5μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例14-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-6実施例13-1で得られた平均粒径7μmの鉄シリコン合金粒子を、めのう乳鉢で平均粒径2μmまで粉砕した。得られた鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmを用いたこと以外は、実施例13-3と同様にして、二次電池を作成した。実施例14-7鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例14-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-8鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例14-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-9鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;2μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、1:79:20としたこと以外は、実施例14-6と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-10実施例14-6で得られた平均粒径2μmの鉄シリコン合金粒子を篩にかけ、平均粒径1μmの鉄シリコン合金粒子を得た。得られた鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmを用いたこと以外は、実施例13-3と同様にして、二次電池を作成した。実施例14-11鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、5:75:20としたこと以外は、実施例14-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-12鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、3:77:20としたこと以外は、実施例14-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例14-13鉄シリコン合金粒子体積平均粒径D50;1μmと負極活物質と負極用結着材の質量比を、1:79:20としたこと以外は、実施例14-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例15-1~15-13一酸化ケイ素粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例14-1~14-13と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-1フェロシリコンをめのう乳鉢を用いた粉砕と篩を用いた分級を繰り返すことにより、平均粒径2μmのフェロシリコンを作製した。鉄シリコン合金粒子の代わりに得られたフェロシリコン体積平均粒径D50;2μmを遷移金属シリコン合金粒子として用いた以外は、実施例14-8と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-2リチウムが過剰の組成としたオリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Li002PO4を使用した。LiFePO4の代わりにLiFe098Li002PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-3酸化鉄Fe3O4と水酸化マグネシウムとを事前に混合し熱処理を施した後サブミクロンオーダーまで粉砕した生成物と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4を、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、マグネシウム置換オリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Mg002PO4を使用した。LiFePO4の代わりにLiFe098Mg002PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-4酸化鉄Fe3O4とテトラメトキシチタンとを事前に混合し熱処理を施した後サブミクロンオーダーまで粉砕した生成物と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4を、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、マグネシウム置換オリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Ti002PO4を作製した。LiFePO4の代わりにLiFe098Ti002PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-5酸化鉄Fe3O4と酢酸マンガンとを事前に混合し熱処理を施した後サブミクロンオーダーまで粉砕した生成物と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4を、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、マグネシウム置換オリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Mn002PO4を作製した。LiFePO4の代わりにLiFe098Mn002PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-6酸化鉄Fe3O4と水酸化コバルトとを事前に混合し熱処理を施した後サブミクロンオーダーまで粉砕した生成物と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4を、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、マグネシウム置換オリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Co002PO4を作製した。LiFePO4の代わりにLiFe098Co002PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-7酸化鉄Fe3O4と水酸化ニッケルとを事前に混合し熱処理を施した後サブミクロンオーダーまで粉砕した生成物と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4を、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、マグネシウム置換オリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Ni002PO4を作製した。LiFePO4の代わりにLiFe098Ni002PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-8酸化鉄Fe3O4と水酸化アルミニウムとを事前に混合し熱処理を施した後サブミクロンオーダーまで粉砕した生成物と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4を、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、マグネシウム置換オリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Al002PO4を作製した。LiFePO4の代わりにLiFe098Al002PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-9酸化鉄Fe3O4とテトラ-t-ブトキシシランとを事前に混合し熱処理を施した後サブミクロンオーダーまで粉砕した生成物と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4を、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、マグネシウム置換オリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Si002PO4を作製した。LiFePO4の代わりにLiFe098Si002PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例16-10酸化鉄Fe3O4と酢酸マンガンと酢酸ニッケルを事前に混合し熱処理を施した後サブミクロンオーダーまで粉砕した生成物と、水酸化リチウムと、燐酸リチウムLiH2PO4を、Ar-H2還元ガス雰囲気中400°Cから700°Cにて焼成し、マグネシウム置換オリビン型リン酸鉄リチウムLiFe098Mn001Ni001PO4を作製した。LiFePO4の代わりにLiFe098Mn001Ni001PO4を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例17-1~17-10一酸化ケイ素粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例16-1~16-10と同様にして、二次電池を作製した。実施例18-1LiFePO4の代わりにLiFeO2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例16-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例18-2水酸化リチウムと鉄マンガン水酸化物とを500°Cから800°Cにて焼成し、Mn置換鉄酸リチウムLiFe045Li020Mn035O2を作製した。LiFeO2の代わりにLiFe045Li020Mn035O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例18-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例18-3水酸化リチウムと鉄マンガン水酸化物とを500°Cから800°Cにて焼成し、Mn置換鉄酸リチウムLiFe050Li020Mn030O2を作製した。LiFeO2の代わりにLiFe050Li020Mn025O2を正極活物質として用いたこと以外は、実施例18-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例18-1~18-4LiMn2O4の代わりにLiFeO2を正極活物質として用いたこと以外は、それぞれ比較例4-1~4-4と同様にして、二次電池を作製した。実施例19-1~19-3一酸化ケイ素粒子の代わりに、実施例1-4で得られたSi/SiO/C複合体を負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例18-1~18-3と同様にして、二次電池を作製した。実施例20-1シリコン粒子の代わりに人造黒鉛日立化成工業社製、商品名;MAGを負極活物質として用いたこと以外は、実施例1-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例20-2シリコン粒子の代わりに人造黒鉛日立化成工業社製、商品名;MAGを負極活物質として用いたこと以外は、実施例4-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例20-3シリコン粒子の代わりに人造黒鉛日立化成工業社製、商品名;MAGを負極活物質として用いたこと以外は、実施例13-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例20-1シリコン粒子の代わりに人造黒鉛日立化成工業社製、商品名;MAGを負極活物質として用いたこと以外は、比較例1-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例20-2シリコン粒子の代わりに人造黒鉛日立化成工業社製、商品名;MAGを負極活物質として用いたこと以外は、比較例4-1と同様にして、二次電池を作製した。比較例20-3シリコン粒子の代わりに人造黒鉛日立化成工業社製、商品名;MAGを負極活物質として用いたこと以外は、比較例13-1と同様にして、二次電池を作製した。実施例21-1~21-13一酸化ケイ素粒子の代わりに人造黒鉛日立化成工業社製、商品名;MAGを負極活物質として用いたこと以外は、それぞれ実施例5-1~5-13と同様にして、二次電池を作製した。以上の実施例について、それぞれの条件を表1~18にまとめて示す。<評価>上記実施例および上記比較例で作製した二次電池について評価した。電池の評価は、サイクル試験前のESR等価直列抵抗と45°Cに保った恒温槽中で50回充放電を繰り返した後の抵抗変化を比較した。抵抗変化は、充放電後のESR/充放電前のESRで示した。それぞれの結果について表に示す。なお、充放電の電圧範囲は表に示した条件とした。また、ESRはHIOKI製ACミリオームハイテスタ3560を使用して測定した。"