"脈波計測手段と、該脈波計測手段を用いて計測した脈波波形から、心拍数および血圧相当指標をそれぞれ算出する心拍数算出手段および血圧相当指標算出手段と、前記心拍数算出手段および前記血圧相当指標算出手段を用いてそれぞれ算出した心拍数および血圧相当指標から、特定の時間周波数帯域を抽出するフィルタと、該フィルタで抽出された心拍数および血圧相当指標から、相互相関係数の最大値を算出する相互相関係数最大値算出手段と、該相互相関係数最大値算出手段を用いて算出した相互相関係数の最大値を記録する記録手段と、該記録手段に記録された複数の相互相関係数の最大値に関する分散および/または標準偏差を算出する統計量算出手段とからなることを特徴とする刺激強度計測装置。前記血圧相当指標は、前記脈波波形の立ち上がり点と次の立ち上がり点を直線で結び、該直線と前記脈波波形で囲まれた部分の面積として算出することを特徴とする請求項1に記載の刺激強度計測装置。前記フィルタは008Hz~012Hzの帯域のみを通過させるバンドパスフィルタであることを特徴とする請求項1または2に記載の刺激強度計測装置。請求項1から3のいずれか1に記載の刺激強度計測装置であって、表示手段をさらに備え、前記統計量算出手段が標準偏差を算出する際に、前記記録手段に記録された複数の相互相関係数の最大値に関する平均値をさらに算出し、前記表示手段に前記平均値と標準偏差とを共に表示することを特徴とする刺激強度計測装置。脈波計測手段から脈波波形を求めるステップと、該脈波波形から、心拍数を算出する心拍数算出ステップと、前記脈波波形から、血圧相当指標を算出する血圧相当指標算出ステップと、前記心拍数から特定の時間周波数帯域を抽出する心拍数注出ステップと、前記血圧相当指標から、特定の時間周波数帯域を抽出する血圧相当指標注出ステップと、前記心拍数注出ステップで抽出された心拍数、および、前記血圧相当指標注出ステップで抽出された血圧相当指標から、相互相関係数の最大値を算出する相互相関係数最大値算出ステップと、該相互相関係数最大値算出ステップを用いて算出した相互相関係数の最大値を記録する記録ステップと、該記録ステップで記録された複数の相互相関係数の最大値に関する分散および/または標準偏差を算出する統計量算出ステップとからなることを特徴とする刺激強度計測方法。このように、従来、生体への刺激強度を計測する手法の一つとして、心拍数と血圧相当指標の時系列を計測し、これらにフィルタを施し、さらに互いの相互相関係数の最大値を求めて、評価する方法が行われていた。しかし、データのバラツキが大きい場合など実験条件によっては、有意差が得られないという課題があった。実験条件によっては、ρmaxの値にばらつきが大きく、複数回の実験の平均を求めて比較しても、有意差が検出できない場合があることが、課題であった。本発明は、これらの実情に鑑みてなされたものであり、ρmaxのばらつきが大きく有意差が検出できない場合においても、刺激強度の差を明らかにするための手段を提供することをその目的とする。上記課題を解決するために、本発明の第1の技術手段は、脈波計測手段と、該脈波計測手段を用いて計測した脈波波形から、心拍数および血圧相当指標をそれぞれ算出する心拍数算出手段および血圧相当指標算出手段と、前記心拍数算出手段および前記血圧相当指標算出手段を用いてそれぞれ算出した心拍数および血圧相当指標から、特定の時間周波数帯域を抽出するフィルタと、該フィルタで抽出された心拍数および血圧相当指標から、相互相関係数の最大値を算出する相互相関係数最大値算出手段と、該相互相関係数最大値算出手段を用いて算出した相互相関係数の最大値を記録する記録手段と、該記録手段に記録された複数の相互相関係数の最大値に関する分散および/または標準偏差を算出する統計量算出手段とからなることを特徴としたものである。第2の技術手段は、第1の技術手段において、前記血圧相当指標は、前記脈波波形の立ち上がり点と次の立ち上がり点を直線で結び、該直線と前記脈波波形で囲まれた部分の面積として算出することを特徴としたものである。第3の技術手段は、第1または2の技術手段において、前記フィルタは008Hz~012Hzの帯域のみを通過させるバンドパスフィルタであることを特徴としたものである。第4の技術手段は、第1から3のいずれか1の技術手段である刺激強度計測装置であって、表示手段をさらに備え、前記統計量算出手段が標準偏差を算出する際に、前記記録手段に記録された複数の相互相関係数の最大値に関する平均値をさらに算出し、前記表示手段に前記平均値と標準偏差とを共に表示することを特徴としたものである。第5の技術手段は、脈波計測手段から脈波波形を求めるステップと、該脈波波形から、心拍数を算出する心拍数算出ステップと、前記脈波波形から、血圧相当指標を算出する血圧相当指標算出ステップと、前記心拍数から特定の時間周波数帯域を抽出する心拍数注出ステップと、前記血圧相当指標から、特定の時間周波数帯域を抽出する血圧相当指標注出ステップと、前記心拍数注出ステップで抽出された心拍数、および、前記血圧相当指標注出ステップで抽出された血圧相当指標から、相互相関係数の最大値を算出する相互相関係数最大値算出ステップと、該相互相関係数最大値算出ステップを用いて算出した相互相関係数の最大値を記録する記録ステップと、該記録ステップで記録された複数の相互相関係数の最大値に関する分散および/または標準偏差を算出する統計量算出ステップとからなることを特徴としたものである。本発明によれば、従来、計測結果にバラツキが大きく有意差が検出できない実験条件においても、分散および/または標準偏差の変化として刺激強度の大きさを計測することが可能となり、前述の課題を解決できる。また、本発明は、生体への様々な刺激の強度を計測する手段を提供しており、生体に刺激を与える機器の開発に用いるだけでなく、健康機器などにも、幅広く応用することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の刺激強度計測装置および刺激強度計測方法に係る好適な実施の形態について説明する。図1は、本発明に係る刺激強度計測装置の構成を示す図である。刺激強度計測装置1は、脈波センサ2、心拍数算出回路3、血圧相当指標算出回路4、フィルタ5、6、相互相関係数最大値算出回路7、記録回路8、分散標準偏差算出回路を備えている。脈波センサ2は本発明の脈波計測手段に相当し、本発明の刺激強度計測処理は、脈波センサ2による脈波の計測から始まる。図2に、脈波センサの一種である赤外線指尖光電脈波センサ20と呼ばれている方式の構造図を示す。赤外線指尖光電脈波センサ20では、赤外線発光ダイオード21で、指先10を照明し、その反射量を赤外線センサ22で検出する。脈拍に応じて、指先10に含まれる血液量が変化するが、この血液量に比例して赤外線の反射量が増減することを利用して、赤外線センサ22で、脈拍の計測を実現している。得られる典型的な脈波波形30を図3に示す。次に、本発明の心拍数算出手段に相当する心拍数算出回路3で、心拍数を算出する。本実施例では、脈波波形30の立ち上がり点を検出し、その間隔から心拍数を算出する方法を採用した。しかし、脈波波形30の一周期内の最大値を検出する方式でも良い。なお、最大値を検出する方が、処理は簡略化できるが、精度は劣る。いずれにせよ、心拍数の算出は必要な精度に応じて選択すればよい。心拍数の算出と同時に、本発明の血圧相当指標算出手段に相当する血圧相当指標算出回路4で、血圧相当指標を算出する。本実施例では、図4に示すように、脈波波形30の立ち上がり点と次の立ち上がり点を直線Lで結び、これと、脈波波形30で囲まれた部分の面積として定義される脈波面積40を血圧相当指標として用いた。以上のようにして算出された心拍数と、血圧相当指標の時系列は、次に、それぞれフィルタ5,6に入力される。フィルタ5,6の特性としては、008Hz~012Hzの帯域のみを通過するバンドパスフィルタを用いた。これは、背景技術で述べたように、安静時には、心拍数と血圧のゆらぎが、この周波数で同期している場合が多いことが知られており、マイヤー波と呼ばれている成分を抽出するためである。フィルタ5,6を通過した心拍数と、血圧相当指標の時系列は、次に本発明の相互相関係数最大値算出手段に相当する相互相関係数最大値算出回路7に入力される。相互相関係数最大値算出回路7では、式1に従って、フィルタを通過した心拍数と、血圧相当指標の時系列の間の相互相関係数を計算し、次に、式中のタイムラグτが変化する中での最大値を計算結果として出力する。次に、相互相関係数最大値算出回路7の出力は、実験毎に、本発明の記録手段である記録回路8に記録される。本発明では、多数の被験者に同一条件の映像を見せ、被験者毎に得られた相互相関係数最大値算出回路7の出力を記録回路8に蓄積した。最後に、本発明の分散標準偏差算出手段である分散標準偏差算出回路9によって、記録回路8に蓄積された被験者毎に得られた前記相互相関係数最大値算出回路7の出力の結果から、これらのデータの分散および/または標準偏差を計算し、最終結果として出力する。以上説明した、刺激強度計測装置を以下に説明する実験に適応した。刺激の弱い条件として、被験者に1分間の2D映像を見せて、その間の脈波を、被験者10名に関して、刺激強度計測装置で計測し、分析した。一方、刺激の強い条件として、刺激の弱い条件で用いた映像と同じストーリーのものを、3D映像で見せて、その間の脈波を、同じ被験者10名に関して、刺激強度計測装置で計測し、分析した。この実験の結果を表1に示す。表1の結果から、刺激の強弱では、平均はほとんど変化しない実験条件であり、統計的検定でも有意にならず、刺激強度の変化は検出できなかった。しかし、分散では、刺激の強い条件の方が小さくなる傾向が見出され、F検定で有意差が実証された。この実験例で示されたように、従来の計測方法では、差が検出できない場合にも本発明の計測方法によれば、刺激強度の差を検出できる効果がある。分散標準偏差算出回路9の内部では、記録回路8から入力されたデータに対して、まずデータの平均値が計算され、次に分散が計算され、さらにこの分散の計算結果に対して開平の演算が施されることによってデータの標準偏差が求められ、最終結果として出力される。分散でなく標準偏差を求めることによって、次元がデータと一致することから同一のグラフの上に、表現することができる効果がある。実際、表1に記載した実験データを標準偏差を用いて表現したグラフを図5に示す。平均51,52がほとんど変化していないのに対して、標準偏差61,62が変化している状態を直感的に見て取ることができる。なお、このグラフは表示手段としてのプリンターから出力するようにしてもよく、あるいは、表示手段としての画面で表示するようにしてもよい。"