"円板形状のロータコアと、このロータコアの中央部に設けた軸穴に締まりばめにより嵌合している回転軸と、前記ロータコアの周方向に設けた複数対のロータスロットと、周方向に隣り合う磁極が異極性となるように前記複数対のロータスロットに嵌合されている界磁用永久磁石と、これら界磁用永久磁石の上面に形成した突極部と、各対のロータスロットの間で前記突極部及び前記ロータコアを繋ぐように形成したブリッジと、を備えた埋込磁石形回転電機のロータにおいて、前記複数対のロータスロットの最内周部より前記回転軸に寄った位置の前記ロータコアの円周上に、当該ロータスロットの最内周側端部に作用する応力集中を緩和する応力緩和スリットを複数形成したことを埋込磁石形回転電機のロータ。前記応力緩和スリットは、前記回転軸の中心と前記各対のロータスロット間で前記突極部および当該ロータスロットより内側のロータコアとを繋ぐブリッジ部の円周方向中央位置とを結ぶ仮想線に対して円周方向にずれた位置に形成されていることを特徴とする請求項1記載の埋込磁石形回転電機のロータ。前記応力緩和スリットは、前記回転軸の中心と前記ブリッジ部の円周方向中央部とを結ぶ仮想線の隣接する仮想線間の円周方向中央位置に形成されていることを特徴とする請求項2に記載の埋込磁石形回転電機のロータ。前記各対のロータスロットは、前記ロータコアの径方向外方に向かって開形状が拡大するように前記ロータコアに形成されていることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項に記載の埋込磁石形回転電機のロータ。前記各対のロータスロットは、前記回転軸の中心軸に向かって凸となるV字形状に形成されていることを特徴とする請求項4に記載の埋込磁石形回転電機のロータ。しかし、特許文献1のロータコア2は、回転時において、ブリッジ9を形成した部位一対のロータスロット6A、6Bの長手方向の端部同士が対向している部位と軸穴3とが近接している径方向厚みが小さい部位にも応力集中が発生し、強度的に弱い部分となる。このため、スリット12を設けることで薄肉部11の応力集中を軽減している特許文献1のロータコア2は、ブリッジ部のロータスロット6A,6Bの互いに対向する端部での応力集中を軽減することはできない。また、各磁極の界磁用永久磁石を直線状に配置した特許文献1のロータコア2と異なり、各磁極の界磁用永久磁石を径方向外方に向かって開形状が拡大するように配置したロータコアも存在するが、この種のロータコアでも、回転軸に近い部分のロータスロットに最も応力が集中する。本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、回転軸が軸穴に締まりばめにより嵌合しているロータコアに対してロータスロットの回転軸に近い部位の応力集中を抑制することができる埋込磁石形回転電機のロータを提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明に係る埋込磁石形回転電機のロータの第1の態様は、円板形状のロータコアと、このロータコアの中央部に設けた軸穴に締まりばめにより嵌合している回転軸と、前記ロータコアの周方向に設けた複数対のロータスロットと、周方向に隣り合う磁極が異極性となるように前記複数対のロータスロットに嵌合されている界磁用永久磁石と、これら界磁用永久磁石の上面に形成した突極部と、各対のロータスロットの間で前記突極部及び前記ロータコアを繋ぐように形成したブリッジと、を備えた埋込磁石形回転電機のロータにおいて、前記複数対のロータスロットの最内周部より前記回転軸に寄った位置の前記ロータコアの円周上に、当該ロータスロットの最内周側端部に作用する応力集中を緩和する応力緩和スリットを複数形成している。この構成によると、回転軸が締まりばめで嵌合しているロータコアに形成したロータスロットの最内周側端部に作用する周方向の引張応力は、各磁極の一対のロータスロットより軸穴側に寄った領域で発生する。本発明のロータコアは、引張応力が発生する位置と同じ領域である複数対のロータスロットが周方向に設けられている領域より回転軸に寄った位置の円周上に複数の応力緩和スリットを設けているので、ロータスロットの最内周側端部の応力集中を抑制することができる。また、本発明に係る埋込磁石形回転電機のロータの第2の態様は、上記第1の態様の埋込磁石形回転電機のロータにおいて、前記応力緩和スリットは、前記回転軸の中心と前記各対のロータスロット間で前記突極部および当該ロータスロットより内側のロータコアとを繋ぐブリッジ部の円周方向中央位置とを結ぶ仮想線に対して円周方向にずれた位置に形成されている。この発明によると、応力緩和スリットが、各対のロータスロットの最も前記回転軸に近接する部位に対して周方向にずれた位置に形成されているので、各対のロータスロットの間に形成したブリッジ部と干渉せずに、応力緩和スリットの周方向両端部の丸みを大きく形成することができ、応力緩和スリットに発生する応力最大値を抑制することができる。さらに、本発明に係る埋込磁石形回転電機のロータの第3の態様は、上記第2の態様において、前記応力緩和スリットは、前記回転軸の中心と前記ブリッジ部の円周方向中央部とを結ぶ仮想線の隣接する仮想線間の円周方向中央位置に形成されている。この構成によると、ブリッジ部の円周方向中心と回転軸の中心とを結ぶ仮想線とこの仮想線に隣接する仮想線との間の円周方向中央位置に応力緩和スロットを形成するので、ロータスロットとの干渉をより確実に避けることができる。なおさらに、本発明に係る埋込磁石形回転電機のロータの第4の態様は、前記各対のロータスロットは、前記ロータコアの径方向外方に向かって開形状が拡大するように前記ロータコアに形成されている。この構成によると、ロータコアの径方向外方に向かって開形状が拡大するように形成したロータコアは、ロータスロットの最内周側端部に応力が集中するが、各磁極の一対のロータスロットと軸穴との間に形成した応力緩和スリットが、ロータスロットの最内周側端部の内側に発生する円周応力を確実に緩和する。また、本発明に係る埋込磁石形回転電機のロータの第5の態様は、前記各対のロータスロットが、前記回転軸の中心軸に向かって凸となるV字形状に形成されている。この構成によると、上記第4の態様と同様に、ロータスロットの最内周側端部に応力が集中するが、各磁極の一対のロータスロットと軸穴との間に形成した応力緩和スリットが、ロータスロットの最内周側端部の内側に発生する円周応力を確実に緩和する。本発明に係る埋込磁石形回転電機のロータによると、回転軸が締まりばめで嵌合しているロータコアに、複数対のロータスロットの最内周側端部より前記回転軸に寄った位置の当該ロータコアの円周上に形成した複数の応力緩和スリットによって、各ロータスロットの最内周側端部に作用する応力集中を緩和することができる。以下、本発明を実施するための形態以下、実施形態という。を、図1及び図2を参照しながら詳細に説明する。なお、図4で示した構成と同一構成部分には、同一符号を付してその説明を省略する。図1は、埋込磁石形回転電機の一実施形態である埋込磁石形同期電動機のロータ20を示すものである。本実施形態のロータ20は、中央部に軸穴3を形成した円板形状の積層鋼板で構成されるロータコア2に、例えば6つの磁極22A~22Fが設けられている。磁極22Aは、図2にも示すように、回転軸4の中心軸に向かって凸となるV字形状にロータコア2に形成した径方向外方に向かって開形状が拡大するように形成した一対のロータスロット23A,23Bと、これらロータスロット23A,23Bに内嵌された界磁用永久磁石24A,24Bと、を備えている。一対のロータスロット23A,23Bは、台形形状長四角形状に開口したスロットであり、互いの長手方向の延長線がV字状に交差し、V字状の頂部が軸穴3に近接するようにロータコア2に形成されている。これら一対のロータスロット23A,23Bに嵌合された界磁用永久磁石24A,24BはV字状に配置されている。ここで、一対のロータスロット23A,23Bは、界磁用永久磁石24A,24Bを嵌合する磁石嵌合部24aと、この磁石嵌合部24aの図1で見て両端に形成された漏洩磁束を防止する開口部24bとを備えている。互いに対向している一対のロータスロット23A,23Bの一端23a1,23b1の間には、ロータコア2の突極部8側と軸穴3を形成している部位とを繋ぐブリッジ部25が設けられている。また、他の磁極22B~22Fも、上述した磁極22Aと同一構成とされている。ここで、本実施形態のロータコア2には、図1及び図2に示すように、第1の仮想円K1及び第2の仮想円K2に囲まれた円周方向の領域に、複数の応力緩和スリット26が所定間隔をあけて形成されている。すなわち、複数の応力緩和スリット26は、各磁極22A~22Fのロータスロット23A,23Bにラップしないロータスロット23A,23Bより回転軸4に寄った位置の円周上に形成されている。ここで、第1の仮想円K1は、ロータスロット23A,23Bの最内周側端部に接する内接円である。また、第2の仮想円K2は、第1の仮想円K1から応力緩和スリット26のスリット幅に略対応する半径方向距離分狭めた円である。各々の応力緩和スリット26は、周方向の両端部に応力集中を抑制可能な丸み26aを設けた円弧形状のスリットである。図2に示すように、一対のロータスロット23A,23Bの最も軸穴3側に近い位置一端23a1,23b1の軸穴3側の端部に接する位置と、回転軸4の中心軸とを結ぶ線を仮想線K3とすると、各々の応力緩和スリット26は、仮想線K3に直接交差しない位置に形成されている。すなわち、各々の応力緩和スリット26は、一対のロータスロット23A,23Bの最も軸穴3側に近い位置に対して周方向にずれた位置に形成されている。本実施形態のロータコア2の軸穴3には、焼きばめや圧入などの締まりばめにより回転軸4が嵌合している。回転軸4が締まりばめで嵌合しているロータコア2には、回転軸4からの内圧のみを受けることになり、以下の式1で示す周方向の引張応力である円周応力σθが発生する。σθ=p0×r02/r12-r02×1r12/r2.........1なお、p0:回転軸4と軸穴3との接触面に発生する面圧、r0:回転軸4の半径、r1:ロータスロット23A,23Bの半径方向最内側の内接円となる第1の仮想円K1の半径、r:ロータコア2の回転軸4の中心からの距離すなわち半径である。式1から明らかなように、ロータコア2に作用する円周応力σθは、各磁極22A~22Fいのロータスロット23A,23Bより内側で軸穴3に近い部位すなわち半径rが半径r0に一致したときに最大となる。また、半径rが半径r0より大きくなる部位すなわち軸穴3より外周側に向かうに従って減少する。そして、6組のロータスロット23A,23Bが設けられているロータコア2の外周側では、軸穴3に回転軸4を締まりばめで嵌合することにより発生する円周応力は殆ど発生しない。ところが、ロータスロット23A,23Bの最内周側の端部すなわちブリッジ部25に対向する端部の最内周部には、比較的大きな応力集中が発生する。その理由は、ロータスロット23A,23Bの最内周側の端部を通る仮想円K1より内側すなわち軸穴3側ではロータコアが円周方向に360°繋がっており、軸穴3の周縁部に比較して円周応力が小さいとはいえ、ロータコア2の外周側に比較して大きな円周応力が発生するためである。本発明者等は、ロータスロット23A,23Bの最内周側端部の応力集中を抑制する応力緩和スリット26の半径方向の設置位置とロータコア2のロータスロット23A,23Bの最内周側端部と接する部位すなわち前述した仮想円K1上に発生する円周応力との関係を有限要素法解析以下、FEM解析と称すで解析した。この解析結果を図3に示す。この図3では、横軸が応力緩和スリット26の内周側縁と回転軸4の中心との半径rを表し、縦軸がロータコア2に発生する円周応力最大値σを表している。この図3において、応力緩和スリット26の内側側縁の半径rが前述した仮想円K1の半径r1と一致するときに、ロータコア2に発生する円周応力の最大値σが比較的大きい値となっている。そして、応力緩和スリット26の内側側縁の半径rが仮想円K1の半径r1よりも長くなるすなわち応力緩和スリット26の内側側縁が仮想円K1の外側となるとロータコア2に発生する円周応力の最大値σが増加していることが分かる。これに対して、応力緩和スリット26の内側側縁の半径rが仮想円K1の半径r1より短くなるすなわち応力緩和スリット26の内側側縁が仮想円K1の内側となるとロータコア2に発生する円周応力の最大値σが減少していることが分かる。そして、応力緩和スリット26の内側側縁の半径rが第2の仮想円K2の半径r2まで減少すると、ロータコア2に発生する円周応力の最大値σが最小値σminとなり、さらに応力緩和スリット26の内側側縁の半径rが半径rSより減少すると、軸穴3に近づき締まりばめによる円周応力自体が大きくなることから応力緩和スリット26による応力緩和効果が薄れロータコア2に発生する円周応力σが増加に転じることがわかる。この図3から明らかなように、前述した従来例のように応力緩和スリット26の内周側と軸穴3との間の径方向厚みを、ロータスロット24A,24B内周と軸穴3との間の径方向厚みに等しくした場合には、ロータコア2間に発生する円周応力の応力最大値σが最大値σMAXに近い値となり、ロータスロット23A,23Bの最内周側端部に発生する応力集中を十分に抑制することはできない。このため、応力緩和スリット26の内側側縁の半径rを仮想円K1すなわちロータスロット23A,23Bの最内周側端部に接する内接円より小さく設定し、この半径r上に複数の応力緩和スリット26を形成すると、ロータコア2のロータスロット23A,23Bの最内周側端部より内側に生じる円周応力の最大値σが減少する。このため、ロータスロット23A,23Bの最内周側端部に対する応力緩和の効果を発揮することができる。しかしながら、応力緩和スリット26の内周側縁の半径rを仮想円K2の半径r2より短くすると、軸穴3に近づき締まりばめによる円周応力自体が大きくなることから、今度はr0部の応力が増大してしまう。したがって、本実施形態のロータ20によると、回転軸4が締まりばめで嵌合しているロータコア2に、周方向の引張応力すなわち円周応力が発生しても、ロータコア2には、各磁極22A~22Fのロータスロット23A,23Bの最内周側端より軸穴3寄り位置に形成した複数の応力緩和スリット26によってロータスロット23A,23Bの最内周側端の円周応力を緩和することができる。このため、ロータスロット23A,23Bの最内周側端部の応力集中を抑制することができる。また、各々の応力緩和スリット26は、一対のロータスロット23A,23Bの最も軸穴3側に近い位置に対して周方向にずれた位置に形成されているので、一対のロータスロット23A,23Bの間に形成したブリッジ部25と干渉せずに、各応力緩和スリット26の周方向両端部の丸み26aを大きく形成することができ、各応力緩和スリット26に発生する応力集中を抑制することができる。なお、本実施形態は、一対のロータスロット23A,23Bに界磁用永久磁石24A,24BをV字状に埋設した構造を示したが、一対の界磁用永久磁石をロータコアの径方向外方に向かって開形状が拡大するように一対のロータスロットに埋設した他の形状、例えばU字状に埋設した形状であっても良い。また、前述した従来例を示す図4のように永久磁石24A,24Bを接線方向に直線状に配置した場合でも、ロータスロットの最内周側の円周上に応力緩和スリットを形成することにより、ロータスロットの最内周側端部の応力集中を減少させることができる。また、本実施形態では、ロータコア2に6極を形成する場合について説明したが、これに限定されるものではなく、ロータコア2に形成する極数は任意の偶数極数を設定することができる。また、本実施形態では、締まりばめによる円周応力について説明したが、ロータ20を高速回転させる場合には、遠心力による引張応力も加わることになるので、この遠心力による引張応力も考慮して応力緩和スリット26の形成位置を決定することが好ましい。また、本実施形態は、埋込磁石形回転電機として埋込磁石形同期電動機を適用した場合について説明したが、これに限定されるものではなく、埋込磁石形発電機にも本発明を適用することができる。"