圧縮機、凝縮器、減圧手段、及び蒸発器を冷媒配管で順次接続した冷媒回路を備えた空気調和機であって、前記圧縮機の運転継続時間が予め設定した最短運転時間より長く、前記圧縮機の運転周波数が予め設定した最低運転周波数より高くなるように、前記圧縮機の駆動を制御する制御装置と、室内の設定温度を設定する設定装置と、を備え、前記制御装置は、前記設定温度が温度閾値未満の場合、前記最短運転時間と前記最低運転周波数を増加させ、前記設定温度が温度閾値以上、かつ、前記圧縮機の吐出圧力と前記圧縮機の吸込圧力との圧力比である高低圧比が圧力閾値未満の場合、前記最低運転周波数を増加させることを特徴とする空気調和機。前記制御装置は、前記最短運転時間と前記最低運転周波数とに基づいて前記圧縮機の駆動を制御することで、前記圧縮機の吐出温度と、前記凝縮器の凝縮温度との差分を、前記圧縮機への冷媒液戻りを抑制するのに必要な温度以上となるようにすることを特徴とする請求項1に記載の空気調和機。前記高低圧比は、前記圧縮機内の冷凍機油を可動部に給油する差圧の指標であり、前記制御装置は、前記最短運転時間と前記最低運転周波数とに基づいて前記圧縮機の駆動を制御することで、前記圧縮機内の冷凍機油を可動部に給油するのに必要な差圧を生じさせることを特徴とする請求項1又は2に記載の空気調和機。従来の空気調和機特許文献1、2においては、低外気温での暖房時、圧縮機吐出温度と凝縮温度との差分以下、吐出SHというを10deg以上にすることにより、圧縮機への冷媒の液戻りを防止していた。それにより、圧縮機内部の冷凍機油の十分な油濃度を確保することができた。その結果、冷凍機油の潤滑性能を確保することができたため、圧縮機の潤滑性の悪化を防止することはできた。しかしながら、低外気温での暖房時、圧縮機の吐出圧力高圧と吸込圧力低圧の圧力比を考慮した制御は行われていなかった。そのため、差圧給油方式の圧縮機においては、圧縮機の各摺動部分の接触面に対して、冷凍機油の給油を十分に行っていないことがあった。その結果、圧縮機の各摺動部分において、摩擦や摩耗を軽減できないことや、機械損失を小さくすることができないことがあった。その結果、低外気温での暖房時のように、圧縮機に対して低負荷となる空気条件であっても、冷凍機油の潤滑性能を確保しつつ、圧縮機の圧力比を考慮した圧縮機の制御を行うことができなかった。本発明は、上記のような問題を解決するためになされたもので、圧縮機に対して低負荷となる空気条件であっても、冷凍機油の潤滑性能を確保しつつ、圧縮機の圧力比を考慮した圧縮機の制御を行うことができる空気調和機を提供することを目的とするものである。本発明の空気調和機は、圧縮機、凝縮器、減圧手段、及び蒸発器を冷媒配管で順次接続した冷媒回路を備えた空気調和機であって、前記圧縮機の運転継続時間が予め設定した最短運転時間より長く、前記圧縮機の運転周波数が予め設定した最低運転周波数より高くなるように、前記圧縮機の駆動を制御する制御装置と、室内の設定温度を設定する設定装置と、を備え、前記制御装置は、前記設定温度が温度閾値未満の場合、前記最短運転時間と前記最低運転周波数を増加させ、前記設定温度が温度閾値以上、かつ、前記圧縮機の吐出圧力と前記圧縮機の吸込圧力との圧力比である高低圧比が圧力閾値未満の場合、前記最低運転周波数を増加させるものである。本発明は、圧縮機に対して低負荷となる空気条件であっても、冷凍機油の潤滑性能を確保しつつ、圧縮機の圧力比を考慮した圧縮機の制御を行うことができることにより、圧縮機の信頼性を確保することができるという効果を有する。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1における冷媒回路の一例を示す図である。図1に示すように、冷媒回路は、圧縮機1、四方弁2、室外熱交換器4、電動膨張弁5、室内熱交換器7、及びアキュムレータ8等を備えている。また、冷媒回路の配管温度を測定するものとして、室外熱交換器二相管温度センサ3及び室内熱交換器二相管温度センサ6が備えられている。また、冷媒回路の圧縮機1等を制御するものとして、制御装置9が備えられ、制御装置9には記憶装置10が接続されている。そして、冷媒回路、制御装置9、及び記憶装置10等により空気調和機が形成される。冷媒回路は、圧縮機1と、四方弁2と、室外熱交換器4と、電動膨張弁5と、室内熱交換器7と、アキュムレータ8とが冷媒配管で順次直列に接続されて構成されている。圧縮機1は、冷媒ガスを圧縮して高温高圧の冷媒ガスとするものであり、吸入した冷媒ガスを室外熱交換器4又は室内熱交換器7へ供給する。四方弁2は、冷房運転時と暖房運転時とで冷媒の流れを切り替えるものであり、冷媒配管及び圧縮機1を介して、室外熱交換器4と室内熱交換器7とを接続している。これにより、室外熱交換器4を圧縮機1において圧縮される冷媒の凝縮器として、且つ室内熱交換器7を室外熱交換器4において凝縮される冷媒の蒸発器として機能させる。なお、冷媒の流れを切り替える必要が無い場合、例えば冷房専用若しくは暖房専用で空気調和機を用いる場合などでは、四方弁2は不要となるため、四方弁2を冷媒回路から取り外せる。なお、本実施の形態では、四方弁2を設けて暖房運転と冷房運転とを切り換え可能な冷媒回路を構成する場合を説明するが、本発明はこれに限るものではない。例えば、四方弁2を設けずに、暖房運転送風運転を含むのみを行うようにしてもよい。また、本実施の形態では、余剰冷媒を貯留するアキュムレータ8を設ける場合を説明するが、本発明はこれに限るものではなく、アキュムレータ8を設けない構成としてもよい。室外熱交換器4は、そのガス側が四方弁2に接続され、その液側が液接続配管に接続され、冷房運転時には冷房の凝縮器として機能し、暖房運転時には冷媒の蒸発器として機能する。室内熱交換器7は、室内の空気と冷媒との熱交換で冷媒を蒸発ガス化又は凝縮液化するものであり、室内側配管、四方弁2、及び冷媒配管を介して、圧縮機1と接続し、室内側配管と、四方弁2と、冷媒配管とが順次直列に接続されている。室内熱交換器7は、冷房運転時には冷媒の蒸発器として機能して室内の空気を冷却し、暖房運転時には冷媒の凝縮器として機能して室内の空気を加熱する。電動膨張弁5は、冷房運転時又は暖房運転時には流路を絞ることで液冷媒を減圧させるものであり、室外熱交換器4と室内熱交換器7との間に接続されている。なお、電子膨張弁5でなくとも減圧できるものであればよい。例えば、キャピラリチューブ等であってもよい。なお、電動膨張弁5は、本発明における減圧手段に相当する。アキュムレータ8は、液冷媒を貯留するものであり、冷媒が気液二相状態で流通するガス側配管側の四方弁2を介して、蒸発器室外熱交換器4又は室内熱交換器7と圧縮機1との間に接続されている。室外熱交換器二相管温度センサ3は、暖房運転時には、室外熱交換器4の二相状態の冷媒の温度凝縮温度を測定するものであり、室外熱交換器4の所定の箇所に接続されている。なお、室外熱交換器二相管温度センサ3の位置については限定されるものではなく、室外熱交換器4の二相状態の冷媒の温度が測定できる場所であればよい。室内熱交換器二相管温度センサ6は、暖房運転時には、室内熱交換器7の二相状態の冷媒の温度を測定するものであり、室内熱交換器7の所定の箇所に接続されている。なお、室内熱交換器二相管温度センサ6の位置については限定されるものではなく、室内熱交換器7の二相状態の冷媒の温度が測定できる場所であればよい。上記で説明した冷媒回路の構成は一例を示すものであり、これに限定されるものではない。制御装置9は、室外熱交換器二相管温度センサ3や室内熱交換器二相管温度センサ6が検出した値を取得する。制御装置9は、電動膨張弁5や圧縮機1等の状態に関する値についても取得する。制御装置9は、取得したこれらの値に基づいて適宜所定の演算を実行したり、取得した値や演算結果等に基づいて電動膨張弁5や圧縮機1等を制御することで、冷媒回路の配管を流れる冷媒の流量を調整する。制御装置9は、図示しないリモートコントロール等から設定温度等も取得する。なお、以後、室外熱交換器二相管温度センサ3や室内熱交換器二相管温度センサ6を総称していうときは、各種センサとする。なお、制御装置9の設置箇所については特に限定されるものではない。また、制御装置9の構成についても特に限定されるものではなく、例えば、マイクロコンピュータ等で構成すればよい。記憶装置10は、各種センサで取得した値や演算結果等を格納しておくものであり、例えば、揮発性メモリ及び不揮発性メモリ等の半導体メモリや、ハードディスクドライブ等の各種メディアで構成する。なお、記憶装置10の設置箇所については特に限定されるものではない。記憶装置10は、制御装置9が記憶装置10へデータを格納したり、制御装置9が格納したデータを取得できるように、制御装置9と有線または無線の媒体を介して接続されていればよい。次に、以上の構成を前提にした冷媒回路を備えた空気調和機の動作について説明する。なお、以後の動作の説明において、圧縮機1に対する負荷が低い場合で暖房運転をすることを想定する。すなわち、圧縮機1に対して低負荷となる空気条件であることを想定する。例えば、室温設定21°Cで暖房運転をするのではなく、室温設定17°Cで暖房運転をするように、暖房負荷があまりかからない状態での運転を想定する。図2は、本発明の実施の形態1における状態監視処理を示すシーケンス図である。図2に示すように、状態監視処理は、リモートコントロールから取得した設定温度や各種センサから取得した値に基づいて各種処理の実行を指令する。具体的には、制御装置9は、状態監視処理、吐出SH確保処理、及び給油差圧確保処理を適宜実行する。なお、吐出SH確保処理及び給油差圧確保処理の詳細については後述する。具体的には、状態監視処理は、室温設定17°C未満であるとき、吐出SH確保処理に起動指示を出す。具体的には、状態監視処理は、暖房運転時、リモートコントロールから取得した設定温度が17°C未満のとき、待機中の吐出SH確保処理に実行指令を出す。実行指令を受けた吐出SH確保処理は処理を開始し、処理終了後、状態監視処理に対して処理が終了したことを伝達する。なお、ここでいう17°Cとは、一般的に対人空調で使用される下限設定温度のことである。近年、対人空調以外の用途が増えつつあり、下限設定温度についてもこれに限定されるものではない。すなわち、下限設定温度は、各種条件に応じて様々な値となる。続いて、状態監視処理は、各種センサより算出された高低圧比が2未満であるとき、給油差圧確保処理に起動指示を出す。具体的には、状態監視処理は、暖房運転時、各種センサから取得した値に基づいて高低圧比を算出する。その結果、状態監視処理は、高低圧比<2が真であるとき、待機中の給油差圧確保処理に実行指令を出す。実行指令を受けた給油差圧確保処理は処理を開始し、処理終了後、状態監視処理に対して処理が終了したことを伝達する。より具体的には、例えば、暖房運転時、室外熱交換器二相管温度センサ3で検出した温度から算出した値が高圧の圧力値であり、室内熱交換器二相管温度センサ6で検出した温度から算出した値が低圧の圧力値であり、状態監視処理は、その高圧の圧力値とその低圧の圧力値とに基づいて高低圧比を算出し、その値が所定値、例えば2であるか否かに応じて給油差圧確保処理に起動指示を出す。なお、ここでは暖房運転時での処理を想定しているため、冷房運転時についての説明については省略する。なお、各種センサで検出した温度から圧力を算出したが、圧力センサを用いて直接圧力を求めるようにしてもよい。そのようなセンサとしては、例えば、吸入圧センサ等であってもよい。この場合、吸入圧センサの位置については限定されるものではない。例えば、圧縮機1の吐出圧力を求めるときには、四方弁2から圧縮機1の吐出側に至るまでの区間であれば、何処の場所に設けられていてもよい。また、例えば、圧縮機1の吸込圧力を求めるときには、四方弁2から圧縮機1の吸入側に至るまでの区間であれば、何処の場所に設けられていてもよい。このように、状態監視処理は、常に、室温設定や高低圧比を監視しており、所定の条件に達したとき、随時、吐出SH確保処理や給油差圧確保処理に実行指令を出す。このようにすることで、暖房時、冷凍機油の潤滑性能を確保しつつ、圧縮機1の圧力比を考慮した圧縮機1の制御を行うことができる。なお、上記の一例では、状態監視処理は、吐出SH確保処理に先に実行指令を出し、その後、給油差圧確保処理に実行指令を出したが、この順番については特に限定されるものではない。すなわち、状態監視処理、吐出SH確保処理、及び給油差圧確保処理は、それぞれが常駐しているものであり、実行開始条件が整い次第、それぞれが実行開始されるものである。なお、以後の説明において、吐出SH確保処理又は給油差圧確保処理は、一連の処理の終了後、処理は終了したとして説明するが、実際には、吐出SH確保処理がステップS101に戻り、給油差圧確保処理がステップS201に戻ると同時に、状態監視処理に対して処理が終了したことをそれぞれで伝達し、次の実行指令室温設定又は高低圧比といった条件を待つ状態となる。次に、吐出SH確保処理について説明する。図3は、本発明の実施の形態1における吐出SH確保処理のフローチャートである。ステップS101制御装置9は、暖房運転、圧縮機ON状態に移行する。例えば、制御装置9は、リモートコントロールから暖房運転の指令を受信したとき、圧縮機1に駆動指令を出し、圧縮機1は駆動を開始する。ステップS102制御装置9は、室温設定17°C未満であるか否かを判定する。制御装置9は、室温設定17°C未満である場合、ステップS103へ進む。一方、制御装置9は、室温設定17°C未満でない場合、ステップS108へ進む。ステップS103制御装置9は、圧縮機最短運転時間を6分に設定する。ここでいう圧縮機最短運転時間とは、圧縮機1の最短の運転継続時間のことである。ステップS104制御装置9は、圧縮機1の最低運転周波数を45Hzに設定する。ステップS105制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信したか否かを判定する。制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信した場合、ステップS106へ進む。一方、制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信しない場合、ステップS102へ戻る。ステップS106制御装置9は、圧縮機最短運転時間を6分から3分に設定変更する。ステップS107制御装置9は、圧縮機1の最低運転周波数を45Hzから30Hzに設定変更し、処理は終了する。ステップS108制御装置9は、圧縮機最短運転時間を3分に設定する。ステップS109制御装置9は、圧縮機1の最低運転周波数を30Hzに設定する。ステップS110制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信したか否かを判定する。制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信した場合、ステップS111へ進む。一方、制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信しない場合、ステップS102へ戻る。ステップS111制御装置9は、圧縮機最短運転時間を3分に設定する。つまり、制御装置9は、ステップS108で設定した圧縮機最短運転時間を維持する。ステップS112制御装置9は、圧縮機1の最低運転周波数を30Hzに設定し、処理は終了する。つまり、制御装置9は、ステップS109で設定した圧縮機1の最低運転周波数を維持し、処理は終了する。このように圧縮機1を制御することにより、圧縮機1に対する負荷が低い場合で暖房運転をするときであっても、圧縮機吐出温度と凝縮温度との差分である吐出SHの差分を10deg以上とすることができる。それにより、圧縮機1への冷媒液戻りを防止することができるので、圧縮機1内部の冷凍機油の油濃度を確保することができる。よって、圧縮機1に対して低負荷となる空気条件であっても、圧縮機1内部の冷凍機油の潤滑性を確保することができる。具体的には、圧縮機最短運転時間を延長し、圧縮機1の最短運転周波数を増加させることにより、暖房運転時、圧縮機1から吐出される加熱された冷媒の量が増加するので、冷媒配管を流れる冷媒の温度は上昇する。それにより、圧縮機吐出温度と凝縮温度との差分である吐出SHの差分が10deg以上となる。次に、給油差圧確保処理について説明する。図4は、本発明の実施の形態1における給油差圧確保処理のフローチャートである。ステップS201制御装置9は、暖房運転、圧縮機ON状態に移行する。例えば、制御装置9は、リモートコントロールから暖房運転の指令を受信したとき、圧縮機1に駆動指令を出し、圧縮機1は駆動を開始する。ステップS202制御装置9は、温度センサより算出された高低圧比が2未満であるか否かを判定する。具体的には、制御装置9は、室外熱交換器二相管温度センサ3と室内熱交換器二相管温度センサ6から取得したそれぞれの値に基づいて圧縮機1の吐出圧力高圧と圧縮機1の吸込圧力低圧の圧力比を算出する。その結果、制御装置9は、高低圧比が2未満であれば、ステップS203へ進む。一方、制御装置9は、高低圧比が2未満でなければ、ステップS206へ進む。なお、上記で説明した高低圧比の閾値は2であるとしたが、一例を示すものであり、これに限定されるものではない。例えば、圧縮機1の構造に応じて別の値の閾値としてもよい。ここでいう高低圧比とは、差圧給油方式の圧縮機1において、可動部等の接触面への潤滑油の給油に必要な高低圧比のことであり、この条件を満たす値であればよい。ステップS203制御装置9は、圧縮機1の最低運転周波数を45Hzに設定する。ステップS204制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信したか否かを判定する。制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信した場合、ステップS205へ進む。一方、制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信しない場合、ステップS202へ戻る。ステップS205制御装置9は、圧縮機1の最低運転周波数を45Hzから30Hzに設定変更し、処理は終了する。ステップS206制御装置9は、圧縮機1の最低運転周波数を30Hzに設定する。ステップS207制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信したか否かを判定する。制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信した場合、ステップS208へ進む。一方、制御装置9は、圧縮機OFF指令を受信しない場合、ステップS202へ戻る。ステップS208制御装置9は、圧縮機1の最低運転周波数を30Hzに設定し、処理は終了する。つまり、制御装置9は、ステップS206で設定した圧縮機1の最低運転周波数を維持し、処理は終了する。このように、ステップS201~S208の処理を実行した結果、高低圧比は2以上となる。このように圧縮機1を制御することにより、圧縮機1に対する負荷が低い場合で暖房運転をするときであっても、圧縮機1の吐出圧力高圧と吸込圧力低圧の圧力比を考慮した制御をすることができる。特に、圧力比としての高低圧比が2未満であっても、上記のような制御することで高低圧比を2以上とすることができる。ここでいう2という値は、上記で説明したように、差圧給油方式の圧縮機1において、可動部等の接触面への潤滑油の給油に必要な高低圧比のことである。そのため、そのような条件を満たす高低圧比であれば、差圧給油方式の圧縮機1においては、圧縮機1の各摺動部分の接触面に対して、冷凍機油の給油を十分に行うことができる。よって、圧縮機1の各摺動部分において、摩擦や摩耗を軽減することができ、機械損失を小さくすることができる。すなわち、圧縮機1に対して低負荷となる空気条件であっても、設定温度にかかわらず、圧縮機1の圧力比を考慮した圧縮機1の制御を行うことができる。以上のことから、圧縮機1に対して低負荷となる空気条件であっても、冷凍機油の潤滑性能を確保しつつ、圧縮機1の圧力比を考慮した圧縮機1の制御を行うことができることにより、圧縮機1の信頼性を確保することができる。すなわち、上記の吐出SH確保処理と、上記の給油差圧確保処理とを同時に行うことにより、室温設定が17°C未満の場合、圧縮機1が最短運転時間と最低運転周波数とを増加し、室温設定が17°C以上であり、かつ、圧縮機1の吐出圧力と吸込圧力との圧力比である高低圧比が2未満の場合、圧縮機1が最低運転周波数を増加する。上記の説明ではステップS101~S112の処理とステップS201~S208の処理とが独立して実行されるものとして説明したが、これに限定されるものではない。例えば、ステップS108へ処理が移行したとき、ステップS202において、高低圧比が2以上であると判定されたときには、ステップS108以降の処理を実行するのではなく、ステップS206以降の処理を実行してもよい。このようにすることで、温度をパラメータとしたときには見落としていた可能性のある圧縮機内部の変化にも対応することができる。それにより、設定温度にかかわらず、圧縮機内部の冷凍機油の潤滑性能を確保することができる。次に、上記で説明したステップS101~S112及びステップS201~S208において、各種条件に対する圧縮機1の制御内容をまとめたものを図5、図6により説明する。図5は、本発明の実施の形態1における設定温度に対する圧縮機最短運転時間及び圧縮機最低運転周波数の関係の一例を示す図である。図5に示すように、設定温度に応じて、圧縮機1の最短運転時間と圧縮機1の最低運転周波数を定めている。例えば、設定温度が17°C以上のとき、圧縮機最短運転時間は3分、圧縮機最低運転周波数は30Hzとなっている。また、例えば、設定温度が17°C未満のとき、圧縮機最短運転時間は6分、圧縮機最低運転周波数は45Hzとなっている。なお、上記で説明した設定温度に対する圧縮機最短運転時間及び圧縮機最低運転周波数の対応関係は一例を示すものであり、これに限定されるものではない。例えば、外部の環境や圧縮機1の仕様等に応じて適宜に変更されるものである。また、このような対応関係は、各種耐久試験等により決定されてもよい。図6は、本発明の実施の形態1における高低圧比に対する圧縮機最低運転周波数の関係の一例を示す図である。図6に示すように、高低圧比に応じて、圧縮機1の最低運転周波数を定めている。例えば、高低圧比が2以上のとき、圧縮機最低運転周波数は30Hzとなっている。また、例えば、高低圧比が2未満のとき、圧縮機最低運転周波数は45Hzとなっている。なお、上記で説明した高低圧比に対する圧縮機最低運転周波数の対応関係は一例を示すものであり、これに限定されるものではない。例えば、外部の環境や圧縮機1の仕様等に応じて適宜に変更されるものである。また、このような対応関係は、各種耐久試験等により決定されてもよい。換言すれば、設定温度や高低圧比に基づいて、圧縮機1の運転時間や最低運転周波数を制御することにより、圧縮機1に対して低負荷となる空気条件であっても、冷凍機油の潤滑性能を確保しつつ、圧縮機1の圧力比を考慮した圧縮機1の制御を行うことができる。そのため、圧縮機1の信頼性を確保することができる。次に、冷媒の液戻り防止による冷凍機油の潤滑性能の確保と、圧縮機1の可動部への給油のための圧力比の確保を両立させる際の制御のタイミングについて図7を用いて説明する。図7は、本発明の実施の形態1における温度と圧力のセンシングの間隔の一例を示す図である。図7に示すように、例えば、温度の検出間隔は、所定の間隔で行われ、検出した値に応じて上記で説明したステップS101~S112の処理が実行される。また、検出する圧力値は、上記で説明した室外熱交換器二相管温度センサ3及び室内熱交換器二相管温度センサ6で検出した温度から換算した圧力値、あるいは、吸入圧センサで検出した圧力値のことであり、この圧力値を求める検出間隔は、所定の間隔で行われ、検出した値に応じて上記で説明したステップS201~S208の処理が実行される。このとき、温度の検出間隔と、圧力の検出間隔とが同時になされる、すなわち、温度の検出間隔と圧力の検出間隔とのタイミングの同期がとれている場合、同一の圧縮機1に制御をかけることになるので排他制御が必要となる。この場合には、例えば、温度の制御を優先するなら温度に基づく制御を実行させ、圧力の制御を実行させないようにすればよい。また、例えば、圧力の制御を優先するなら圧力に基づく制御を実行させ、温度の制御を実行させないようにすればよい。また、予め優先順位テーブル等を準備しておき、その優先順位テーブルに基づいて排他制御をすればよい。ただし、排他制御そのものは当業者であれば容易に理解できるので、ここではその詳細についての説明は省略する。また、例えば、温度の検出間隔と、圧力の検出間隔とが異なる場合、温度の検出間隔ごとに、ステップS101~S112の処理が実行され、圧力の検出間隔ごとに、ステップS201~S208の処理が実行される。このようにすることで、温度や圧力の検出間隔を狭めなくても、例えば、次の温度の検出タイミングに至る前に、圧縮機1の内部で圧力比が、冷凍機油の潤滑性能を下げる状態であったとしても、圧力が検出され、ステップS202~S208の処理が実行される。このようにすることで、冷媒の液戻り防止による冷凍機油の潤滑性能の確保と、圧縮機1の可動部への給油のための圧力比の確保を両立させることができる。また、例えば、温度を検出した結果に基づいて、圧縮機1の最短運転時間と最低運転周波数とを増加する処理が実行され、最短運転時間が終了する前に、検出した圧力値に基づいて、ステップS202~S208を実行する場合において、設定する最低運転周波数が、現在設定されている最低運転周波数と同一である場合、そのままの最低運転周波数とすればよく、異なる場合増加する必要がある場合、検出した圧力値に基づいて設定した最低運転周波数とすればよい。このようにすることで、冷媒の液戻り防止による冷凍機油の潤滑性能の確保と、圧縮機1の可動部への給油のための圧力比の確保を両立させることができる。なお、温度や圧力の検出間隔であるセンシングのタイミングは空気調和機を使用する環境に応じて適宜変更可能であり、圧縮機1の最低運転周波数や圧縮機1の最短運転時間も、ステップS101~S112の処理で設定する値と、ステップS201~S208の処理で設定する値とで適宜変更可能である。なお、本実施の形態において、各処理の詳細を記述するステップは、記載された順序に沿って時系列的に行われる処理はもちろん、必ずしも時系列的に処理されなくとも、並列的あるいは個別に実行される処理をも含むものである。以上のように、本実施の形態においては、圧縮機1、凝縮器、減圧手段、及び蒸発器を冷媒配管で順次接続した冷媒回路を備えた空気調和機であって、圧縮機1の運転継続時間が予め設定した最短運転時間より長く、圧縮機1の運転周波数が予め設定した最低運転周波数より高くなるように、圧縮機1の駆動を制御する制御装置9と、室内の設定温度を設定する設定装置と、を備え、制御装置9は、設定温度が温度閾値未満の場合、最短運転時間と最低運転周波数を増加させ、設定温度が温度閾値以上、かつ、圧縮機1の吐出圧力と圧縮機1の吸込圧力との圧力比である高低圧比が圧力閾値未満の場合、最低運転周波数を増加させるようにしたので、圧縮機1に対して低負荷となる空気条件であっても、冷凍機油の潤滑性能を確保しつつ、圧縮機1の圧力比を考慮した圧縮機1の制御を行うことができることにより、圧縮機1の信頼性を確保することができるまた、本実施の形態においては、制御装置9は、最短運転時間と最低運転周波数とに基づいて圧縮機1の駆動を制御することで、圧縮機1の吐出温度と、凝縮器の凝縮温度との差分を、圧縮機1への冷媒液戻りを抑制するのに必要な温度以上となるようにしたので、圧縮機1に対する負荷が低い場合で暖房運転をするときであっても、圧縮機吐出温度と凝縮温度との差分である吐出SHの差分を10deg以上とすることができる。それにより、圧縮機1への冷媒液戻りを防止することができるので、圧縮機1内部の冷凍機油の油濃度を確保することできる。よって、圧縮機1に対して低負荷となる空気条件であっても、圧縮機1内部の冷凍機油の潤滑性を確保することができる。また、本実施の形態においては、高低圧比は、圧縮機1内の冷凍機油を可動部に給油する差圧の指標であり、制御装置9は、最短運転時間と最低運転周波数とに基づいて圧縮機1の駆動を制御することで、圧縮機1内の冷凍機油を可動部に給油するのに必要な差圧を生じさせるようにしたので、圧縮機1に対する負荷が低い場合で暖房運転をするときであっても、圧縮機1の吐出圧力高圧と吸込圧力低圧の圧力比を考慮した制御をすることができる。特に、圧力比としての高低圧比が2未満であっても、上記のような制御をすることで高低圧比を2以上とすることができる。ここでいう2という値は、上記で説明したように、差圧給油方式の圧縮機1において、可動部等の接触面への潤滑油の給油に必要な高低圧比のことである。そのため、そのような条件を満たす高低圧比であれば、差圧給油方式の圧縮機1においては、圧縮機1の各摺動部分の接触面に対して、冷凍機油の給油を十分に行うことができる。よって、圧縮機1の各摺動部分において、摩擦や摩耗を軽減することができ、機械損失を小さくすることができる。すなわち、圧縮機1に対して低負荷となる空気条件であっても、設定温度にかかわらず、圧縮機1の圧力比を考慮した圧縮機1の制御を行うことができる。