"モータ部と、前記モータ部が取り付けられる取付板と、前記取付板上に固定される回路基板と、を備え、前記取付板は、装置本体に取り付け可能な複数の固定部と、前記複数の固定部のうち二つの前記固定部を結ぶ線分を横切る切欠部と、を有しており、前記回路基板は、前記モータ部側に位置する上面および前記上面の反対側に位置する下面のそれぞれに電子部品を備え、前記下面に位置する前記電子部品の一部は、前記切欠部内に配置されており、前記切欠部を構成する前記モータ部の回転中心に近づく方向に延伸する前記取付板のエッジまたは前記エッジ近傍において、前記線分を横切る突条部が設けられるモータ。前記突条部が、前記エッジから下方に向けて延びる曲げ部である請求項1に記載のモータ。前記突条部が、前記エッジから離れた位置において配置される半抜き部である請求項1に記載のモータ。前記切欠部は、向かい合った第1エッジおよび第2エッジと、前記第1エッジと前記第2エッジとを結ぶ第3エッジと、で構成されており、前記突条部は、前記第1エッジまたは第2エッジの少なくとも一方の内端から前記線分まで延びる請求項1から3のいずれかに記載のモータ。前記第1エッジおよび前記第2エッジは直線状である請求項4に記載のモータ。前記突条部の下端は、前記電子部品の下端よりも下方に位置している請求項1から4のいずれかに記載のモータ。前記第1エッジと前記第2エッジとの間には、Rが形成されている請求項1から6のいずれかに記載のモータ。前記取付板には前記モータ部が取り付けられる保持孔が設けられ、前記固定部は3つ以上設けられ、前記線分を結んだ領域の外側に前記保持孔の一部が配置される、請求項1ないし7のいずれか1つに記載のモータ。前記モータ部は、回転部と静止部とを有し、前記静止部は、軸受ホルダと、軸受ホルダの内側に保持される軸受部材と、を備え、前記回転部は、前記軸受部材により回転可能に支持されるシャフトと、シャフトとともに回転し、ディスクが載置されるターンテーブルとを備え、前記保持孔には、前記軸受ホルダが固定される請求項8に記載のモータ。前記取付板の軸方向の厚さは、0.1mm以上、1.0mm以下である請求項1から9のいずれかに記載のモータ。請求項1から10のいずれかに記載のモータと、前記モータの前記取付板が前記固定部を介して取り付けられるシャーシと、モータにより回転するディスクの記録面に対して記録を読み書きするヘッドを有するアクセス部と、前記モータ、前記シャーシ、および前記アクセス部を収容するハウジングと、を備えるディスク駆動装置。中心軸を中心として回転可能であり略円筒形状の回転体を有するモータ部と、前記モータ部が取り付けられる取付板と、前記取付板上に固定される回路基板と、を備え、前記取付板は、装置本体に取り付け可能な複数の固定部と、前記取付板の板厚方向に凸となる少なくとも一つの突条部と、を有しており、前記取付板の第1エッジには、前記回転体の外側面に沿うように形成される円弧部が形成され、前記取付板の第2エッジには、前記円弧部と対向する第1傾斜部が形成され、前記突条部が、前記複数の固定部のうち二つの前記固定部を結ぶ線分を横切るように配置されているとともに、前記第1傾斜部から前記円弧部に向かう方向に沿うように配置されているモータ。請求項12に記載のモータであって、前記突条部が前記線分と直交しているモータ。請求項12に記載のモータであって、前記取付板は、前記円弧部に沿うように形成される、少なくとも一つの他の突条部が形成されるモータ。請求項14に記載のモータであって、前記回路基板には、前記取付板の一部を覆う導通部材が接続されており、前記突条部および前記他の突条部が、前記導通部材が前記取付板を覆う部位とは異なる位置に形成されるモータ。請求項14または請求項15に記載のモータであって、前記取付板は、前記第1エッジと連続する略直線状の第3エッジを有しており、前記第3エッジの近傍には、前記第3エッジに沿って形成される直線突条部が形成されており、前記直線突条部は、前記第1エッジに沿って形成される曲線突条部と連続して形成されるモータ。中心軸を中心として回転可能であり略円筒形状の回転体を有するモータ部と、前記モータ部が取り付けられる取付板と、前記取付板上に固定される回路基板と、を備え、前記取付板は、装置本体に取り付け可能な複数の固定部と、ヘッド対向部と、前記ヘッド対向部から突出する円弧形状である円弧部と、前記取付板の板厚方向に凸となる突条部と、を備え、前記固定部は、ヘッド対向部の一端側端部近傍に配置される第1固定部と、他端側端部近傍に配置される第3固定部と、前記第1固定部と前記第3固定部とを結んだ線分と直交しかつ前記円弧部と交わる線上に配置される第2固定部と、を含み、前記延伸部は、前記第1固定部と、前記第2固定部とを結ぶ線分を横切るように配置されている、モータ。請求項17に記載のモータであって、前記取付板は、前記ヘッド対向部と対向する第1外形部を有し、前記突条部は、前記第1外形部に沿って延伸する第1突条部を含み、前記第1突条部は、前記第2固定部と前記第3固定部とを結ぶ線分を横切るように配置されている、モータ。請求項18に記載のモータであって、前記第1突条部は、前記第1固定部と前記第2固定部とを結ぶ線分を横切るように配置されている、モータ。請求項18に記載のモータであって、前記取付板における前記中心軸の周囲には、前記モータ部が挿入される保持孔が形成され、前記第1突条部は、前記保持孔に向かって延伸する第1延伸部を有する、モータ。請求項18から20のいずれかに記載のモータであって、前記ヘッド対向部は、切欠部を有し、前記第1突条部は、前記切欠部に沿って延伸する第2延伸部を有する、モータ。請求項21に記載のモータであって、前記第2延伸部は、前記第1固定部と、前記第2固定部とを結ぶ線分を横切るように配置されている、モータ。請求項20から22のいずれかに記載のモータであって、前記突条部は、前記第3固定部近傍から前記円弧部へ向かって延伸し、かつ、前記第1固定部と前記第2固定部とを結ぶ線分を横切るように配置されている第3突条部を含む、モータ。意匠登録第1396764号公報に記載されているブラシレスモータでは、プリント基板上に、ICやコネクタ等の電子部品が実装されている。また、取付板とプリント基板とは、直接または間接的に固定されている。そのため、当該ブラシレスモータに対して外部から衝撃等が加わって取付板が変形してしまうと、取付板がプリント基板と干渉してしまい、その結果、プリント基板やプリント基板上に実装されている電子部品の破損や変形等の問題が生じることになる。そこで、本発明の目的の一つは、外部から衝撃等が加わっても取付板の変形を防止または小さく抑えることが可能なモータを提供することにある。それに加えて、本発明では、当該モータを備えたディスク駆動装置を提供することも目的としている。また、意匠登録第1396764号公報のプリント基板上に、IC等多数の電子部品を実装しようとする場合、プリント基板や取付板の外形寸法を大きくする必要がある。本発明の他の目的は、取付板および回路基板の外形寸法を増大させることなく、多数の電子部品を配置できるモータを提供することである。さらに、本発明の目的は、当該モータを備えたディスク駆動装置を提供することも目的としている。本願発明の実施例の中の一つのモータは、中心軸を中心として回転可能であり略円筒形状の回転体を有するモータ部と、前記モータ部が取り付けられる取付板と、前記取付板上に固定される回路基板と、を備え、前記取付板は、装置本体に取り付け可能な複数の固定部と、ヘッド対向部と、前記ヘッド対向部から突出する円弧形状である円弧部と、前記取付板の板厚方向に凸となる突条部と、を備え、前記固定部は、ヘッド対向部の一端側端部近傍に配置される第1固定部と、他端側端部近傍に配置される第3固定部と、前記第1固定部と前記第3固定部とを結んだ線分と直交しかつ前記円弧部と交わる線上に配置される第2固定部と、を含み、前記延伸部は、前記第1固定部と、前記第2固定部とを結ぶ線分を横切るように配置されている。また、本願発明の実施例の中の一つのモータは、モータ部と、前記モータ部が取り付けられる取付板と、前記取付板上に固定される回路基板と、を備え、前記取付板は、装置本体に取り付け可能な複数の固定部と、前記複数の固定部のうち二つの前記固定部を結ぶ線分を横切る切欠部と、を有しており、前記回路基板は、前記モータ部側に位置する上面および前記上面の反対側に位置する下面のそれぞれに電子部品を備え、前記下面に位置する前記電子部品の一部は、前記切欠部内に配置されており、前記切欠部を構成する前記モータ部の回転中心に近づく方向に延伸する前記取付板のエッジまたは前記エッジ近傍において、前記線分を横切る突条部が設けられる。本願発明の一の実施形態のモータによれば、取付板の強度を向上させることができ、モータに外部からの衝撃等が加わった場合でも、取付板の変形を、防止または小さく抑えることができる。また、本願発明の他の実施形態のモータによれば、取付板回路基板の外形を大きくすることなく、また、取付板の強度の低下を抑制しつつ、電子部品の配置スペースが確保できる。以下、本発明の例示的な実施形態について、図面を参照しつつ説明する。なお、以下では、モータの中心軸に沿う方向を上下方向とし、取付板に対して回路基板側を上として、各部の形状や位置関係を説明する。ただし、これは、あくまで説明の便宜のために上下方向を定義したものである。この定義は、本発明にかかるモータおよびディスク駆動装置が、実際の機器に搭載されたときの設置姿勢を限定するものではない。<1.実施形態>以下では、本発明の実施形態について説明する。<3-1.ディスク駆動装置1の構成>図1は、ディスク駆動装置1の縦断面図である。ディスク駆動装置1は、中心軸9を中心として光ディスク90以下、単にディスク90というを回転させつつ、情報の読み出しおよび情報の書き込みを行う装置である。図2に示すように、ディスク駆動装置1は、ハウジング11と、ディスクトレイ12と、ブラシレスモータ13と、アクセス部14と、を備えている。ハウジング11は、ディスクトレイ12、ブラシレスモータ13、およびアクセス部14を内部に収容する筐体である。ディスクトレイ12は、ディスク90が配置可能となっており、ハウジング11の外部と内部との間でスライド移動する。このスライド移動により、ハウジング11に対して、ディスク90は搬入および搬出される。ブラシレスモータ13は、シャーシを介してディスクトレイ12に固定されている。ディスク90は、中央に貫通孔を有する円盤形状となっている。ディスク90は、ブラシレスモータ13の回転部3に保持され、ブラシレスモータ13により、中心軸9を中心として回転される。なお、本実施形態ではトレイタイプのディスク駆動装置1で説明しているが、本発明はスロットインタイプのディスク駆動装置1に適用してもよい。アクセス部14は、光ピックアップ機能を備えたヘッド14aを有している。アクセス部14は、ブラシレスモータ13により回転するディスク90の記録面に沿ってヘッド14aを移動させて、情報の読み出しおよび情報の書き込みを行う。なお、ヘッド14aは、ディスク90の記録面に対して、情報の読み出しおよび情報の書き込みのいずれか一方のみを行うものであってもよい。<3-2.ブラシレスモータの構成>続いて、上記のブラシレスモータ13の構成について説明する。図2は、ブラシレスモータ13の縦断面図である。図2に示すように、ブラシレスモータ13は、静止部2と、回転部3と、取付板4と、回路基板5と、を備えている。静止部2は、取付板4に固定されている。静止部2は、静止軸受ユニット21と、ステータユニット22と、を有する。静止軸受ユニット21は、シャフト31を回転可能な状態で支持する機構である。ステータユニット22は、複数本のティース部23aを有するステータコア23と、各ティース部23aに巻回されたコイル24と、を有する。コイル24の下端部は、回路基板5の上面と、間隙を介して対向している。回転部3は、静止部2に対して、回転自在に支持されている。回転部3は、シャフト31と、ターンテーブル32と、ロータマグネット33と、チャッキング部34と、を有する。シャフト31は、中心軸9に沿って上下方向に延びる略円柱形状の部材である。ターンテーブル32は、シャフト31に固定されシャフト31とともに回転する部材である。ロータマグネット33は、ターンテーブル32に固定されている。ロータマグネット33は、略円環形状をなしている。ロータマグネット33の内周面は、各ティース部23aの端面に対向する磁極面となっている。ターンテーブル32は、内側円筒部32aと、平板部32bと、外側円筒部32cと、を有する。内側円筒部32aは、シャフト31に圧入により締結された略円筒状の部位である。平板部32bは、内側円筒部32aの下端部から径方向外側へ拡がる部位である。また、外側円筒部32cは、平板部32bの外縁部から下方へ向けて延びる略円筒状の部位である。外側円筒部32cの内側には、ロータマグネット33が保持されている。外側円筒部32cの下端部およびロータマグネット33の下端部は、回路基板5の上面と、間隙を介してそれぞれ対向している。ターンテーブル32の上面には、略円環形状の載置部材35が固定されている。ディスク90は、その下面が載置部材35の上面に接触している状態で、ターンテーブル32上に載置される。また、ディスク90の内周部は、チャッキング部34に保持される。すなわち、ターンテーブル32、載置部材35、およびチャッキング部34が、ディスク90を保持する保持部を構成している。コイル24に外部電源図示省略から供給された駆動電流が与えられると、各ティース部23aに、磁束が発生する。そして、各ティース部23aとロータマグネット33との間の磁束の作用により、周方向のトルクが発生する。このトルクにより、回転部3が、中心軸9を中心として、静止部2に対して、回転する。回転部3に保持されたディスク90は、回転部3とともに、中心軸9を中心として回転する。取付板4は、静止部2および回路基板5を支持する板材である。取付板4は、ディスクトレイ12に、シャーシを介して固定されている。静止部2、回転部3、および回路基板5の高さ位置は、取付板4の上面を基準として、それぞれ定められている。ただし、静止部2、回転部3,および回路基板5の高さ位置は、取付板4の下面を基準として定められてもよい。取付板4の材料は、回路基板5よりも剛性の高い材料が用いられる。例えば、取付板4の材料として、アルミニウム合金、SECC等の金属材料を用いることができる。回路基板5は、取付板4の上面側に配置されている。回路基板5には、電子回路が、実装されている。この電子回路は、コイル24に駆動電流を供給できる。本実施形態では、回路基板5として、上面および下面の双方に電子部品7を実装できる両面基板が使用されている。このため、回路基板5の下面と取付板4の上面との間には、電気的な短絡を防止するための絶縁シート6が介在している。図3は、ブラシレスモータ13のうち、取付板4および回路基板5を示した底面図である。図3に示すように、取付板4は、底面視において直交する2辺の外形部43、44と、外形部43、44と交わる辺となるヘッド対向部45と、ヘッド対向部45から外方に向けて突出する円弧状の円弧部46を有する。平面視においてヘッド対向部45に直交する方向は、ヘッド14aの移動方向に相当する。また、取付板4は、図3中の下側において、外形部43から図示上側に向かって窪む切欠部47を有する。切欠部47については後述する。回路基板5は、細部を除き、取付板4の外縁部に沿った輪郭を有する。回路基板5の図3中下側の部位は、取付板4の外形部43よりも図示下側に突出している。取付板4は、3つの固定部481、482、483を有する。各固定部には、ネジ61やリベット等の締結部材が挿通され、ディスク駆動装置1のシャーシに固定される。取付板4は、静止部2が保持される保持孔42を有する。保持孔42の中心は、中心軸9と略一致する。また、保持孔42の中心は、取付板4の円弧部46の円の中心と略一致する。円弧部46の外形は、ターンテーブル32の外形と略一致する。取付板4は、複数のかしめ部411、412を有する。かしめ部411、412は、取付板4の一部に対してバーリング加工を行うことにより、略円筒形状に形成される。回路基板5のかしめ部411、412に対応する位置には、孔部51、52が形成される。かしめ部411、412は、その一部が塑性変形されることにより、孔部51、52の縁と接触し、回路基板5と締結される。すなわち、かしめ部411、412は、いわゆるバーリングかしめを行う部位となっている。また、取付板4には、複数のネジ孔が形成される。回路基板5のネジ孔に対応する位置には、スルーホール53およびグラウンドパターンと導通するランド部54が、それぞれ設けられる。導電材料製のネジ61がスルーホール53に挿通されてネジ孔と螺合されることにより、回路基板5が取付板4に締結され、取付板4のグラウンドをとることができる。図3中に示すように、ヘッド14aは、ヘッド対向部45に対して直交する方向に移動する。ヘッド14aは、ブラシレスモータ13に接近し、ディスク90の内周部の近傍のエリア記録面に対して、情報の読み出しおよびまたは情報の書き出しを行う。ヘッド14aがブラシレスモータ13に最も接近したときには、ヘッド14aの角部14bは、中心軸9の近傍まで接近する。この際、ヘッド対向部45は、ヘッド14aと対向する。このような構成により、ヘッド14aが、静止部2および回転部3に接近することが、可能となっている。また、ターンテーブル32の下方位置においては、取付板4の円弧部46は、ターンテーブル32の外縁部に沿う略円弧状に形成されている。これにより、ヘッド14aが、静止部2および回転部3に、より接近できるようになっている。回路基板5には、第1コネクタ711、第2コネクタ712およびチップIC72が配置されている。第1コネクタ711は、回路基板5の表面上面に配置されている。第2コネクタ712およびチップIC72は、回路基板5の裏面下面に、それぞれ配置される。第1コネクタ711および第2コネクタ712は、ケーブルを介して、それぞれ、ディスク駆動装置1内の他の部位と接続される。第1コネクタ711および第2コネクタ712は、それぞれ、回路基板5と他の部位との間で、電源電流や制御信号を授受するインターフェースの役割を果たす。第1コネクタ711および第2コネクタ712は、複数の端子ピンを有する。各端子ピンは、回路基板5に半田付けされている。チップIC72はモータの駆動制御を行う。チップIC72は複数の端子ピンを有し、各端子ピンは回路基板5に半田付けされている。また、本実施形態では、バーリングかしめ部であるかしめ部411、412が、複数の箇所に設けられている。これにより、取付板4に対する回路基板5の回転方向および平面方向のずれが、抑制される。回路基板5上には、ライトスクライブ用のセンサ例えば、フォトセンサやホール素子などのように、ディスク90の回転位置を検出するためのセンサが実装されている場合がある。これらのセンサには、回転部3に対する高い位置精度が要求される。仮に、取付板4に対する回路基板5の位置精度が低いと、これらのセンサによる回転体3の位置等の検出が困難となる虞がある。しかし、本実施形態のかしめ部411、412は、取付板4と回路基板5とを固定すると同時に、取付板4に対して回路基板5を高精度に位置決めすることができる。したがって、上記のセンサが回路基板5上に配置される場合であっても、これらのセンサの回転部3に対する位置決めの精度を高くすることができる。また、上述の通り、取付板4の上面に回路基板5が配置される際には、回路基板5に形成された孔部51、52に、塑性変形する前のかしめ部411、412が挿入される。これにより、取付板4に対する回路基板5の位置が、仮決めされる。このため、別途に治具を用意して、取付板4に対する回路基板5の位置を仮決めする工程が不要となる。また、取付板4に対する回路基板5の位置を仮決めするために、取付板4および回路基板5に、位置決め用の治具を挿入するための穴を設ける必要もない。したがって、位置決め用の治具を挿入するための穴の分だけ、回路基板5上の実装スペースを、有効に利用できる。図3および図4を参照して、取付板4には切欠部47が設けられる。切欠部47は、外形部44から保持孔42に向かって内側に切り欠かれてなる。切欠部47は、内側に向かう直線状の第1エッジ471、第2エッジ472、および、第1エッジ471と第2エッジ472とを連結する第3エッジ473とで構成される。第1エッジ471および第2エッジ472は、外形部44に対して略直角に配置される。また、第3エッジ473は、第1エッジ471および第2エッジ472と略直角に配置される。第1エッジ471および第2エッジ472と第3エッジ473との間は、それぞれ面取りされて、連結されている。第1エッジ471および第2エッジ472から、軸方向下側に延びる突条部4711、4721が、ぞれぞれ形成される。本実施形態において、突条部4711、4721は、取付板4の一部が軸方向下側に折り曲げられることにより、形成される。回路基板5には、コネクタ711、712、チップIC72、フォトセンサ、抵抗、コンデンサ等の電子部品7が実装される。上述のように、本実施形態においては、回路基板5に、コンデンサと抵抗の他に2個のコネクタ54、55および1個のチップIC72が、それぞれ実装されている。なお、電子部品7には、FPCFrexiblePrintedCircuitや、FFCFlexibleFlatCableも含まれる。近年のディスク駆動装置1の小型化薄型化軽量化の要求により、取付板4の厚さや外形寸法の大きさが制限されている。このような場合であっても、取付板4に切欠部47が形成されることによって、回路基板5の下面に電子部品7のスペースを確保することが可能となる。本実施形態においては、切欠部47に囲まれた範囲において、回路基板5の下面にチップIC72が実装されている。また、チップIC72は、突条部4711の軸方向下端よりも軸方向上側に位置している。このように配置されることにより、取付板5に切欠部47を設け、その中に電子部品7を配置したとしても、取付板4よりも下方に配置された他の部材と電子部品7との干渉を抑制できる。ここで、他の部材とは、例えばフレキシブルフラットケーブル等の部品を指す。なお、回路基板5は両面に実装可能な基板である。フォトセンサやコンデンサ等の他の電子部品が、切欠部47の内部に配置されてもよい。図3を参照して、取付板4は、3箇所の固定部481、482、483においてディスク駆動装置本体と固定されている。図3に、3箇所の固定部481、482、483をそれぞれ結んだ線分491、492、493を示す。3箇所の固定部481,482,483をそれぞれ結んだ線分491、492、493の領域Aの内側に負荷が加わったとしても、各固定部481,482,483におけるモーメント荷重を小さくすることができ、取付板4の変形が抑制される。保持孔42には、軸受ホルダ211が固定されている。詳しく説明すると、軸受ホルダは、保持孔42に挿通され、かしめ固定される。しかしながら、保持孔42に対する軸受ホルダ211の固定方法は、特に限定されない。固定方法としては、例えば、保持孔42を構成する取付板5の保持孔42の内縁から軸方向に延びる円筒部が構成され、円筒部の内周面に軸受ホルダ211が圧入固定されても良い。軸受ホルダ211の内周面には、スリーブ等の軸受部材212が固定されている。軸受部材には、中心軸9に沿って貫通孔が形成されている。当該貫通孔には、シャフト31が挿通されている。上述のとおりシャフト31には、ターンテーブル32が締結されている。ディスク90がターンテーブル32に載置される際には、ターンテーブル32に上方から下方に向けて負荷が加わる。この負荷は、ターンテーブル32から、シャフト31、軸受部材212、軸受ホルダ211を通じて取付板4に、伝達される。つまり、ディスク90がターンテーブル32に載置される際には、保持孔42の周囲に負荷が加わる。本実施例においては、保持孔42の一部が線分491、492、493で囲まれた領域Aの外にはみ出している。このように配置することによって、ヘッド14aが、静止部2および回転部3に、より接近できるようになっている。他方で、このような場合、ターンテーブル32に負荷が加わった際には、線分491、492、493をそれぞれ中心として、取付板4に対して曲げモーメントが生じやすい。特に、線分491、492、493と保持孔42が各々離れた位置にある場合には、曲げモーメントが大きくなる。線分491、492、493と切欠部47とが各々交差する場合においては、切欠部47周縁に応力集中が生じる。取付板4に生じる応力が弾性変形域を超えた場合には、取付板4の少なくとも一部が塑性変形してしまう。しかしながら、本実施形態では、図3に示すように、第1エッジ471および第2エッジ472にそれぞれ形成された突条部4711、4721が、固定部482、483を結んだ線分492と、それぞれ交差している。このため、取付板4に切欠部47を形成した場合に、切欠部47の周縁において突条部4711、4721がある取付板の断面二次モーメントは、切欠部47の周縁において突条部4711、4721がない場合の取付板と比較して、値が高くなる。よって、取付板4に曲げモーメントが生じた場合でも、特定の箇所への応力集中を避けることができ、取付板4の塑性変形を抑制することが出来る。なお、突条部4711、4721は、第1エッジ471および第2エッジ472のそれぞれについて、第3エッジ473の近傍から取付板4の外形部43に向けて延伸することが望ましい。これにより、取付板4の第1エッジ471および第2エッジ472の近傍における塑性変形を抑制することが出来る。特に、取付板4の厚さが1.0mm以下の場合に、取付板4が塑性変形する懸念が高まるが、突条部4711、4721を設けることにより、このような場合であっても塑性変形を抑制することが出来る。上記は、ターンテーブル32にディスク90を載置する場合に生ずる負荷を想定したものであり、モータに前述以外の負荷が加わる場合にはこの限りではない。また、突条部4711、4721の第1エッジ471もしくは第2エッジ472に沿った方向の長さは第1エッジ471、第2エッジ472の長さのそれぞれ50以上、100以下が望ましい。また、突条部4711、4721の幅は、板厚の60以上、100以下が望ましい。また、好ましくは、切欠部47内に配置された電子部品7と第1エッジ471、第2エッジ472、第3エッジ473との平面方向の距離は、1.0mm以上が望ましい。さらに、好ましくは、切欠部47の配置について、突条部と交差する線分の中点から保持孔42に向けた線分の法線上に配置されることが望ましい。本実施形態においては、固定部482と483とを結んだ線分492の中点4921から保持孔42に向けた線分の法線4922上に切欠部47が配置されている。<第2実施例>図5および図6は、本発明にかかる第2の実施形態である。第1の実施形態と共通する点については説明を省略する。図5および6を参照して、本実施形態では、第1エッジ471および第2エッジ472に、突条部4712、4722が、それぞれ設けられる。本実施形態の突条部4712、4722は、取付板4を半抜き加工することにより、設けられる。また、第1エッジ471と第3エッジ473とが連結される連結部474の近傍、および第2エッジ472と第3エッジ473とが連結される連結部475の近傍に、リブ4741、4751が設けられる。リブ4741、4751は、半抜き加工によって形成される。これにより、第1エッジ471、第2エッジ472、および第3エッジ473以外の部位にリブを形成し、取付板4の強度低下を抑制することができる。なお、本実施形態において、突条部4711は図7に示すように第1エッジ471、第2エッジ472の近傍に設けることも可能である。<第3実施例>図8は、本発明にかかる第3の実施形態である。図8を参照して、本実施形態では、取付板4の外形部43から保持孔42へ向かって切欠部47が形成されるのではなく、外形部43においてつながる孔部476となっている。このような場合であっても、突条部4711、4721が設けられることにより、取付板4の塑性変形を防止することができる。<第4実施例>図9は、本発明にかかる第4の実施形態である。図9を参照して、本実施形態では、切欠部47が、図示左側の外形部44に設けられている。また、切欠部47は2箇所に設けられている。切欠部47は、3箇所以上設けられてもよい。<第5実施例>図10は、本発明にかかる第5の実施形態である。上述の実施例等と同様の構成については、同一の参照符号を付すものとし、その記載および説明については省略するものとする。図10に示すように、取付板4において、円弧部46の近傍には、円弧部46に沿って延伸する突条部101が形成されている。言い換えると、第1傾斜部401は、円弧部46と対向するように配置されている。切欠部47の近傍には、略直線状に延伸する突条部102が形成されている。さらに、図10中の左側には、突条部103が形成されている。さらに、取付板4には、板厚方向に貫通する、第1貫通孔201および第2貫通孔202が形成されている。突条部101は、略円弧の形状となっており、円弧部46からは離れた位置に配置されている。突条部101の一方側の先端図10中の右側は、第1貫通孔201の近傍まで延伸している。第1突条部101の他方側の先端図10の左側は、第2貫通孔202の近傍まで延伸している。また、突条部101は、保持孔42を周方向に囲うようにも、配置されている。図10に示すように、線分Lは、固定部481と固定部482とを結んだ線分である。突条部102は、略棒状の形状をしており、線分Lに対して、傾くように配置されている。言い換えると、突条部102は、線分Lまたは線分Lと平行な直線を横切るように配置されている。また、突条部102は、その長手方向に延伸されると、円弧部46と交差するようになっている。突条部103は、直線状の延伸部1031および円弧部46に向かって延伸する傾斜部1032を有している。延伸部1031は、外形部44に向かって延伸しており、本実施形態では外形部44に対して略垂直となっている。傾斜部1032は、延伸部1031の一方側外形部44と近接する側とは反対側において、延伸部1031と連結している。突条部103は、線分Lを横切るように配置されている。また、延伸部1031は、線分Lに対しても傾きを有するように配置されている。延伸部1031と傾斜部1032との境界となる部位は、突条部102に向かって凸となる形状になっている。一般に、本実施形態に示すような取付板4に対して外部から衝撃が加わった場合、円弧部46の近傍が最も変形量が大きくなりやすい。そして、円弧部46から第1傾斜部401に向かうにつれて図10中の右上から左下に向かうにつれて、その変形の度合いが、徐々に小さくなる。しかし、本実施形態では、上述したような位置に突条部101、突条部102、および突条部103が配置されている。そのため、外部から衝撃が加わった場合においても、取付板4に生じる変形の度合いを小さく抑えることができる。上述したように、突条部101は円弧状であり、円弧部46から第1傾斜部401に向かって延伸するように配置されている。言い換えると、取付板4の変形量が大きくなっていく方向に向かって延伸するように、突条部101は配置されている。そのため、円弧部46の周辺における強度が向上し、外部からの衝撃等が加わった場合においても、円弧部46の周辺の部位における変形量を小さくすることができる。また、突条部102については、上述した円弧部46から離れる方向と略平行に配置されるのが望ましい。さらに望ましくは、突条部102の少なくとも一部が、線分Lと交差するように配置されることが望ましい。また、突条部102は、線分Lと直交していてもよい。上述したように、第1傾斜部401から円弧部46へと向かうにつれて図10中の下側から上側に向かうにつれて、変形量が大きくなっていく。また、外部から衝撃等が加わった場合には、線分Lの周辺において、大きな応力が加わりやすい。突条部102が傾きを有するということは、取付板4における変形量が大きくなっていく方向に沿うように、突条部102の長手方向が配置されるということである。したがって、上述したように突条部102を配置することによって、取付板4の剛性を向上させることができ、取付板4における変形量を小さくすることができる。さらに、突条部103についても、変形量が徐々に大きくなっていく方向第1傾斜部401から円弧部46に向かう方向に対して、延伸するように、延伸部1031および傾斜部1032が、それぞれ配置されている。これにより、取付板4の剛性を向上させることができ、取付板4における変形量を小さくすることができる。図11は、図10に示す回路基板5に、導通部材8が取り付けられた状態を示す図である。図11では、導通部材8として、FPCFrexiblePrintedCircuitが用いられており、破線にて示されている。導通部材8としては、FPCのほかに、FFCFlexibleFlatCableを用いてもよい。図11に示すように、導通部材8は、第2コネクタ712に接続されている。導通部材8は、第2コネクタ712から切欠部47を覆うように図11中の上側に延伸し、かつ、図11中の右上に向かって延伸する。すなわち、導通部材8は、突条部101および保持孔42と重ならないようになっている。また、切欠部47における導通部材8と重なる部位には、上述した突条部4721は形成されていない。一般に、モータを含むディスク駆動装置については、小型化薄型化が求められる傾向にある。そのため、切欠部47に突条部4721が形成されて導通部材8が突条部4721と重なると、導通部材8における重なっている部位が、取付板4の板厚方向に凸となってしまう。また、導通部材8が突条部101や突条部102などと重なるように配置された場合にも、同様に、板厚方向に凸となる部分が生じてしまう。このような場合には、上述の小型化薄型化を図ることが困難となる。そのため、上述のように、突条部101などと重ならないように、導通部材8を配置している。本実施形態において、取付板4上の突条部101、突条部102、および突条部103を配置することができる領域は、取付板4において導通部材8が配置されていない領域図11中において左側に位置するハッチングの部分である。この領域をSと定義する。領域Sにおいて、突条部101、突条部102、および突条部103が配置されれば、上述したように、導通部材8に板厚方向に凸となる部位が生じることがなく、取付板4および回路基板5を含むモータのユニット全体を、小型化薄型化することできる。なお、突条部102の位置については、領域S上において、種々の位置に移動可能である。しかしながら、突条部102は、上述したとおり、直線Lを横切るように配置されることが望ましい。また、同様に、導通部材8の配置位置に応じて、領域Sの位置も種々に変更することは可能である。例えば、FPCの配線が、取付板4上において、図11中の左側に位置する場合には、領域Sを図11中の右側に位置するようにしてもよい。突条部101、突条部102、および突条部103は、取付板4を形成する際に、あわせて形成することができる。本実施形態において、取付板4は、プレス加工によって形成される。この際、取付板4に対して半抜き加工等の加工をあわせて行うことにより、突条部101、突条部102、および突条部103を形成することができる。なお、取付板4を形成した後に、上記の突条部を半抜き加工にて形成してもよい。また、上述の成型方法は、プレス加工に限られるものではない。取付板4に対して切削加工等を施すことによって、突条部101、突条部102、および突条部103を形成してもよい。また、それ以外の加工方法によって、突条部101、突条部102、および突条部103を形成してもよい。また、突条部101および突条部103は、互いに連結するような形状にすることができる。図10に示す実施形態においては、第2貫通孔202を避けるように、突条部101と突条部103とが、離れて形成されている。しかし、図12に示すように、第2貫通孔202がない場合には、直線突条部1042と曲線突条部1041とを有する第4突条部104を、形成することができる。突条部101と同様に、曲線突条部1041は、円弧部46に沿うように配置されている。また、直線突条部1042は、突条部103の直線部と同様に、曲線突条部1041と連結するとともに保持孔42から離れる方向に延伸している。言い換えるならば、突条部101と突条部103とを連結したものが、突条部104といえる。なお、図12では第2貫通孔202がない場合であるが、第2貫通孔202の位置が図10の位置と異なる場合であっても、突条部104を形成することができる。すなわち、取付板4に形成される種々の貫通孔の位置にあわせて、突条部101、突条部103、および突条部104の位置や形状を変更することができる。また、本実施形態において、突条部101、突条部102、突条部103、および突条部104は、それぞれ一つずつのみ形成されている。しかしながら、これらの突条部の数は、一つに限定されるものではなく、複数の各突条部がそれぞれ形成されるようにしてもよい。例えば、複数の第2突条部102が、線分L上において隣り合うように配置されていてもよい。図13は、本発明にかかる他の実施形態を示す図である。図13では、取付板4は、切り欠き部47を有していない。取付板4には、突条部105と突条部106が形成されている。突条部105は、湾曲部1051と延伸部1052とを有している。湾曲部1051は、円弧部46に沿うように取付板4に形成されている。湾曲部1051の一端は、第1貫通孔201と隣り合うように位置している。また、第1貫通孔201は、円弧部46に近接するように配置されている。延伸部1052は、湾曲部1051の他端と連続して形成されている。固定部481は、円弧部46と外形部44とが連続する部位の近くに配置されており、延伸部1052と隣り合うように配置されている。また、突条部105は、円弧部46の端部と隙間を介して配置されている。図13に示すように、固定部482は、第1傾斜部401と隣り合うように配置されている。延伸部1052は、固定部482と固定部481とを結ぶ線分を横切るように、外形部44に向かって、直線状に延伸している。さらに、固定部483は、外形部43とヘッド対向部431とが連続する部位と隣り合うようにして形成されている。延伸部1052は、固定部483と固定部481とを結ぶ線分を横切るように形成されている。そして、延伸部1052は、固定部482と固定部481とを結ぶ線分を横切るように形成されている。また、突条部106は、外形部43に沿って、直線状に延びている。突条部106は、外形部43の端部と隙間を介して配置されている。固定部483は、突条部106の延伸方向に配置されている。そして、突条部106は、固定部483と固定部482とを結ぶ線分を横切るように配置されている。図13に示す取付板4では、第1傾斜部401側および外形部43側から円弧部46に向かうにつれて、変形の度合いが徐々に大きくなっている。突条部105は、その変化の度合いが大きくなっていく方向に沿って延伸している。よって、取付板4の強度を向上させることができる。その結果、外部から衝撃等が加わった場合でも、取付板4の変形を防止または小さくすることが可能となる。図14は、図13に示す実施形態の変形例である。取付板4には、突条部107が、直線状に延伸するように形成され、延伸部1052と略平行となっている。また、突条部107は、固定部481と固定部482とを結ぶ線分を横切るように配置されている。これにより、取付板4の強度を向上させることができる。その結果、外部から衝撃等が加わった場合でも、取付板4の変形を、防止または小さく抑えることができる。また、図14に示すように、第1突条延伸部1061は、図13に示す突条部106の一端に形成され、保持孔42に向かって延伸している。また、第1突条延伸部1061は、固定部483と固定部482とを結ぶ線分を横切るように位置している。そして、取付板4に外部からの衝撃等が加わった場合に、取付板4の変形の度合いは、外形部43側および第1傾斜部107側から円弧部46に向かうにつれて、徐々に大きくなっている。第1突条延伸部1061は、保持孔42に向かって延伸しつつ、その変形の度合いが大きくなっていく方向に屈曲するように形成されている。これにより、取付板4の強度を向上させることができる。その結果、外部から衝撃等が加わった場合でも、取付板4の変形を、防止または小さく抑えることができる。図15は、図14に示す実施形態の変形例である。図14に示す構造とは異なり、図15に示す取付板4では、突条部106に、第1突条延伸部1061および第2突条延伸部1062が形成されている。第2突条延伸部1062は、第1突条延伸部1061が形成されている第6突条部106の端部とは異なる側の端部に、形成されている。また、取付板4には、第2切欠部470が形成されている。第2突条延伸部1062は、第2切欠部470の縁に沿うように、外形部431に向かって延伸している。また、第2突条延伸部1062は、第2切欠部470の縁および外形部431の端部とは、隙間を介して配置されている。そして、第2突条延伸部1062は、固定部481と固定部483とを結ぶ線分を横切るように形成されている。さらに、第2突条延伸部1062は、固定部482と固定部483とを結ぶ線分を横切るようにも、形成されている。一般に、切り欠きが形成されている部位は、応力集中が生じやすくなっている。しかしながら、上述のように、第2突条延伸部1062を形成することにより、第2切欠部470の周りにおいても、取付板4の強度を向上させることができる。その結果、外部から衝撃等が加わった場合にも、取付板4の変形を防止または小さく抑えることができる。なお、突条部107は、図13に示す形状の取付板4に形成してもよい。また、図14および図15に示す形状の取付板4において、突条部107が形成されず、突条部105および突条部106のみが、それぞれ形成されてもよい。また、図14に示す取付板4においては、第1突条延伸部1061が形成されず、突条部105、突条部106、および突条部107のみが形成されてもよい。その他にも、突条部106に第1突条延伸部1061および第2突条延伸部1062の少なくともいずれか一方のみを有する突条部106、突条部105、および突条部107は、任意に組み合わせて取付板4に形成し、取付板4の強度を向上させることができる。<4.変形例>以上、本発明の例示的な実施形態について説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではない。上記実施形態にて示した取付板4および回路基板5の形状や、切欠部47のレイアウトは、あくまで本発明の一例である。切欠部47の形状は、矩形に限られない。円弧状、曲線状、三角形等の形状であってもよい。その際、第1エッジ471および第2エッジ472が重なってもよい。また、突条部4711、4721が設けられる場所は第1エッジ471および第2エッジ472に限られない。線分491、492、493のいずれかと交差する箇所に形成されていればよい。また、上述の実施形態では、2箇所のかしめ部411、412が形成されている。しかし、かしめ部は、1箇所でもよく、3箇所以上設けられていてもよい。また、孔部の位置や数についても、上記実施形態にて示したものに限定されない。また、上記実施形態では、ブラシレスモータ313内において、かしめ部411,412とネジ61とが併用されていた。しかし、かしめ部を設けることなく、ネジのみで、取付板4に回路基板5が固定されていてもよい。つまり、かしめ部は、少なくとも1つのネジ61を有する構造としてもよい。ただし、複数のネジを設けると、ネジ61を締め付ける作業が複数回発生するため、製造工程が増えてしまう。そこで、ブラシレスモータの製造工程を短縮するためには、ネジ61を一箇所以下とし、必要に応じて他の箇所をかしめ部で固定することが、好ましい。また、取付板4の形状は、回路基板5よりも小さい形状であってもよい。すなわち、取付板4の輪郭と、回路基板5の輪郭とが、部分的に大きく相違していてもよい。また、絶縁シート6として、接着性を有するシートが使用されていてもよい。すなわち、かしめ部411、412等の固定部による機械的固定と、絶縁シート6による接着固定との双方によって、取付板4に回路基板5が固定されていてもよい。また、絶縁シート6に代えて、取付板4の上面または回路基板5の下面が、絶縁コーティングされていてもよい。また、回路基板5として片面基板を使用する場合には、絶縁シート6や絶縁コーティングが設けられていなくてもよい。また、上記の実施形態では、光ディスク90を回転させるためのブラシレスモータ13を例示している。しかし、本発明のモータは、磁気ディスク等の他の記録ディスクを回転させるためのモータであってもよく、また、他の用途に用いるモータでもよい。また、上記の実施形態や変形例に登場した要素を、矛盾が生じない範囲で、適宜に組み合わせてもよい。"