階層的アドレス付与方式を有するピアツーピア型ネットワークにおいてアドレス空間を再配置する方法であって、前記ネットワークは、複数の異なるネットワーク深さに位置するルータ機器をノードとして有する木構造を有し、前記ルータ機器の各々は、自身に割り当てられたアドレス空間を有し、前記アドレス空間は、前記ルータ機器の各々を識別するアドレス、子ルータに割り当てるべきアドレス空間を供給するための一つ以上のアドレスブロックおよび複数のエンドデバイスに対してそれらの識別アドレスを供給するための追加のアドレスブロックを含み、再配置することなしに一のルータ機器に割り当てられるアドレス空間のサイズは、所定の方法に従って前記一のルータ機器が位置するネットワーク深さに依存し、その結果、前記一のルータ機器に、特定のサイズのアドレス空間が割り当てられ、当該方法は、アドレス空間が枯渇した第1のルータ機器が、参加しようとするルータ又は参加しようとする端末装置からの参加要求を受信するステップ;および、前記ネットワーク内の第2のルータ機器に対して、再配置要求を送信するステップであって、前記再配置要求は、要求されるアドレスブロックのサイズを表し、前記要求されるアドレスブロックの前記サイズは、所定のアドレス空間サイズのいずれか一つと等しい、ステップ;を備える方法。前記再配置すること無しに一のルータ機器に割り当てられる前記アドレス空間の前記サイズは、全単射的な方法に従って前記一のルータ機器が位置するネットワーク深さに依存し、前記再配置要求は、目標とするネットワーク深さTDにより表される前記要求されるアドレスブロックの前記サイズを表す、請求項1記載の方法。前記第2のルータ機器は、前記第1のルータ機器の親である請求項1または2のいずれかに記載の方法。前記再配置要求は、距離カウンタ値Cを含み、前記再配置要求を受け取った前記第2のルータ機器は、前記距離カウンタ値Cがゼロに等しいか否かを判定するステップ;前記距離カウンタ値Cがゼロに等しくないと判定されたならば、前記距離カウンタ値Cを1だけ減算した上で、前記第2のルータ機器の親である第3のルータ機器に対して、前記再配置要求を転送するステップ;および、前記距離カウンタ値Cがゼロに等しいと判定されたならば、前記再配置要求に対して行うべき後続の処理を実行するステップ;をさらに実行することを備える、請求項1から請求項3のいずれか一つに記載の方法。前記再配置要求に対して行うべき前記後続の処理を実行する前記ステップは、前記目標とするネットワーク深さTDが前記第2のルータ機器の配下にある複数の可能な子ルータが位置するネットワーク深さと等しいか否かを判定するステップ;もしもそうなら、前記目標とするネットワーク深さTDの値に従って要求されるサイズを有する少なくとも一つの未割り当てアドレスブロックが利用可能であるか否かを判定するための利用可能性検査を実行し、前記利用可能性検査の結果を含み、かつ、前記少なくとも一つのみ割り当てのアドレスブロックが利用可能な場合は、前記未割り当てのアドレスブロックのそれぞれを記述するパラメータをも含んでいる再配置応答を発行するステップ;および、そうでなければ、前記再配置要求に対して行うべきその先の処理を実行するステップ;をさらに備える、請求項4記載の方法。前記未割り当てのアドレスブロックを記述するパラメータは、開始アドレスASおよび終端アドレスAEを備える請求項5記載の方法。前記目標とするネットワーク深さTDが前記第2のルータ機器の配下にある複数の可能な子ルータが位置するネットワーク深さと等しくないと判定された場合、前記再配置要求に対して行うべき前記その先の処理を実行する前記ステップは、前記第2のルータ機器の配下にある子ルータが存在するか否か、および前記目標とするネットワーク深さTDが前記第2のルータ機器の配下にある複数の子ルータが位置するネットワーク深さよりも大きいか否かを判定するステップ;上記に該当する場合、前記第2のルータ機器の配下にある一の子ルータに対して前記再配置要求を転送するステップ;および、上記に該当しない場合、前記再配置要求を戻すステップ;をさらに備える、請求項5または請求項6のいずれか一方に記載の方法。前記利用可能性検査に関する肯定的な結果を含む再配置応答が発行されるまで、前記第2のルータ機器の配下にある子ルータの各々に対して、前記再配置要求を連続的に転送する、請求項7記載の方法。請求項5から請求項8までのいずれか一つに記載された方法であって、一のルータ機器が前記再配置応答を受信した後に、前記一のルータ機器は前記再配置要求を発行した最初のルータ機器であり、かつ、前記再配置要求は前記再配置応答が参照している再配置要求であるか否かを判定するステップ;上記に該当する場合、前記再配置応答が前記利用可能性検査の肯定的な結果を表しているならば、前記アドレスブロックパラメータを備える肯定的な応答を前記参加しようとするルータ機器に対して送信し、前記再配置応答が前記利用可能性検査の否定的な結果を表しているならば、新たな再配置要求を発行するステップ;および、上記に該当しない場合、前記再配置応答が前記利用可能性検査の肯定的な結果を表しているならば、前記最初のルータ機器に向けて前記再配置応答を転送し、前記再配置応答が前記利用可能性検査の否定的な結果を表しているならば、前記再配置応答を戻すステップ;をさらに実行することを備える、方法。新たな再配置要求は、前記目標とするネットワーク深さTDおよび/または前記距離カウンタCに関して異なる値を使用する点で、後続の更なる再配置要求とは異なっている、請求項9記載の方法。一の再配置要求に関する前記目標とするネットワーク深さTDおよび/または前記距離カウンタCの値は、所定の再配置戦略に従って決定される、請求項1から請求項10までのいずれか一つに記載された方法。ルータ機器の各々に関して、特定のルータ機器の子孫であって、最も低い深さの子ルータが位置するネットワーク深さの値を備える刈り取りテーブルを維持管理する、請求項1から請求項11までのいずれか一つに記載された方法。前記ネットワーク内の全てのルータ機器によって再帰反復的に実行される、請求項1から請求項12までのいずれか一つに記載された方法。前記ネットワーク内においてZigBee標準規格に従って実行される、請求項1から請求項13までのいずれか一つに記載された方法。階層的アドレス付与方式を有するピアツーピア型ネットワークにおいて使用されるルータ機器であって、請求項1から請求項11までのいずれか一つに記載された方法に従ってアドレス空間を再配置する方法を実行することに適合したルータ機器。図1は、ネットワーク1内における階層的アドレッシングの木構造を示す図である。ネットワーク木構造は、空のノード2白抜きのシンボルおよびルータ機器3によって占有されたノード影付きのシンボルを備えている。上記した空のノード2およびルータ機器3は、当該ネットワーク木構造内での当該ノード2と当該ルータ機器3の位置を指定する2つの添え字を伴っている。最初の添え字は、ネットワーク深さDを表し、これはさらに、図1の右側部分にも表示されている。2番目の添え字はネットワーク深さDの各々のレベル内において各ノード空のノード2およびルータ機器3が占有するノードの両方に連続的に番号を割り振ったものである。当該木構造の葉の部分のノードはエンドデバイスによって占有されることも可能である。ルータ機器30-0は、当該ネットワーク木構造の根を表す。このルータ機器30-0は、利用可能なアドレス空間の総量を割り当てられている。例示の方法によれば、当該アドレス空間内の複数のアドレスの中の一つは、ルータ機器30-0自身をアドレッシングするために使用され、幾つかのアドレスは、ルータ機器30-0に対してエンドデバイスを接続するために使用され、残りのアドレス群は、2つのアドレスブロックに均等に分割され、これらは後続の新たなルータ機器に割り当てることが可能である。上記において示した具体例においては、当該2つのアドレスブロックのうちの一方は、1段階下のネットワーク深さレベルD=1に位置するルータ機器31-0に割り当てられ、他方、当該2つのアドレスブロックのうちの他方は、まだルータ機器を割り当てられていない。図1において、これは、空のノード21-1として表示されている。ルータ機器31-0は、ルータ機器30-0の子供と呼ばれ、逆に、ルータ機器30-0は、ルータ機器31-0の親と呼ばれる。以下においては、複数のノードの相互間における関係、すなわち、ルータ機器とノードとの間の関係は、上記と同様の用語を使用してその特徴が記述される。ルータ機器31-0に割り当てられたアドレス空間は、上記と同様に、2つのアドレスブロックに分割され、当該アドレスブロックは、さらに一段階下のネットワーク深さレベルD=2に位置するルータ機器に割り当てることが可能である。図1の例においては、両方のアドレスブロックは、子ルータ、即ち、ルータ機器32-0とルータ機器32-1に割り当てられる。空のノード21-1に関して対応する子供ノードは、空のノード22-2および22-3として図示されている。図に示された木構造は、アドレスの継承に関するルータ機器間の関係を表していることに留意されたい。図中において示されたルータ機器間の接続に沿って通信が可能であるが、図示された木構造において互いに直接には繋がっていないルータ機器間でも通信が可能な場合もある。この場合、既知の経路制御方法ルーティング方法および各ルータ機器内において経路制御テーブルルーティングテーブルを維持し、使用し、および更新する既知の方法を適用することが可能である。図2は、図1のネットワーク1における木構造に関して、アドレス再配置が行われた後の階層的アドレス木構造を示す図である。アドレス再配置の過程において、ルータ機器30-0における未割り当てのアドレスブロックは、ルータ機器31-0に移行させられている。その結果、今度は、ルータ機器31-0が、3つの子ルータにアドレスブロックを割り当てる。即ち、ルータ機器31-0に対して既に子供として割り当て済みのルータ機器32-0およびルータ機器32-1に対するアドレスブロック割り当てに加え、ノード21-1に位置を占めることとなる新たなルータ機器に対して追加のアドレスブロックを割り当てる。このネットワークノード21-1を占有するルータ機器は、続いて、ノード22-2およびノード22-3を占有する後続の新たなルータ機器に2つのアドレスブロックを割り当てることが可能である。上記したアドレス再配置の過程に起因して、全体のアドレス空間は、明らかに変化しないものの、ネットワークは、本来であれば充足することが出来なかったルータ機器からの参加要求にも柔軟に対応することが出来るようになった。図2に示すネットワークシステムは、子ルータの個数を局所的に増加させこの例で言えば、ルータ機器31-0について、2個の子供の代わりに3個の子供、同時に、ネットワークの深さを局所的に延伸するこの例で言えば、ネットワーク深さレベルD=3において、空のノード22-2および22-3を占めるべき2個の割り当て可能なルータによる深さレベルの延伸。この場合、ルータ機器の通信伝送可能範囲が限られていることに起因して、ネットワークに参加しようとするルータ機器とルータ機器31-0の代理として振舞うルータ機器30-0との間のアドレス空間に関する直接の交渉は不可能でとなる場合がある。図3は、本発明により可能なアドレス再配置過程の別の具体例を示す図である。図3に示されるアドレス再配置過程の出発点は、以下の相違点を除いて、図1に示した状況とほぼ同様である。即ち、図1の空のノード21-1は、ルータ機器31-1によって既に占有されている。図3に示すアドレス再配置に関して、ルータ機器31-1のアドレス空間に含まれる2つの未割り当てのアドレスブロックのうちの一方のアドレスブロックはルータ機器31-0に移行させられる。この例においては、D=2となる最大のネットワーク深さレベルは変化せず、ネットワーク深さの各レベル内におけるノード割り当て可能なルータ機器の個数も変化しない。しかし、局所的に見るならば、1個のルータ機器に割り当てられる割り当て可能なルータ機器の個数はルータ機器31-0に関して変化しておりこの例で言えば、ルータ機器31-0について、2個の子供の代わりに3個の子供、ルータ機器31-1に関しても変化しているこの例で言えば、ルータ機器31-1について、2個の子供の代わりに1個の子供。図2と図3の両者において示したアドレス再配置過程は、以下の図との関係において後述される本発明に従ったアドレス空間の再配置方法を適用することにより、実現される。例示による方法に基づき、かつ、本発明の範囲を一切限定することなく、以下において後述される本発明のアドレス空間再配置方法は、図1に示すネットワーク1を参照しながら説明される。本発明に係る方法は、中心的な役割を果たす調整機器によって全体の動作が協調させられるのではなく、ネットワークシステム内に存在する全ての機器によって動作が実行される分散型ネットワークシステムに対して適用可能であるので、ネットワーク内に存在するルータ機器の各々が本明細書に記載される方法を実行することが可能である。図4は、アドレス空間を再配置する方法全体のうちの第1の部分を示すフローチャートである。最初のステップS10において、ネットワーク内に既に存在しているルータ機器の中の一つが、未だに当該ネットワークの一部となっていないルータ機器又はエンドデバイスからの参加要求とも呼ばれるアソシエーション要求を受信する。例示の方法によれば、当該参加要求は、以下においてこれから参加しようとするルータ機器と表記される一のルータ機器によって発行されるものとする。この場合、たとえ現段階では、当該アソシエーション要求の結果としてこのルータ機器がネットワーク内に組み込まれる保証が無くとも、このルータ機器のことをそのように表記する。例示の方法によれば、当該参加要求は、図1に示すネットワーク1内のルータ機器31-0によって既に受信されている可能性もある。続くステップS11において、アソシエーション要求を受信したルータ機器は、これから参加しようとするルータ機器に対して割り当てるために利用可能な未割り当てアドレスブロックを有するか否かをチェックする。未割り当てアドレスブロックが利用可能であるならば、本発明に係る方法は、ステップS12に進み、当該アドレスブロックを記述する複数のパラメータを決定する。これらのパラメータは例えば、当該アドレスブロックの開始アドレスASや最終アドレスつまり終端アドレスAE等であったりする。代替的に、当該アドレスブロックの開始アドレスASとサイズが記述パラメータとして使用され得る。アドレスブロックの当該パラメータの決定については、図5を参照しながら、以下においてより詳細に説明する。図5は、ネットワーク深さレベルD=Nに位置するルータ機器3に対して割り当てられ、複数個の連続するアドレスから成るアドレス空間10の図式的な表現であり、この時、Nは無作為に選ばれた任意の数を表す。アドレス空間10は幾つかの部分に分割され、第1の部分11は、ルータ機器自身を識別するアドレスを含み、これは、当該ネットワーク内における当該ルータ機器をアドレス指定するために使用される曖昧さの無いアドレスである。通常は、当該ルータ機器自身のアドレス11はアドレス空間10の先頭部分に配置されている。アドレス空間10の末尾に配置され、複数のアドレスから成る1個のブロック13は、複数のエンドデバイスに対して割り当てるために予約されている。上記以外の残りの複数のアドレスは、均等に分割されて複数個のアドレスブロック12とされ、この実施例にける例示的態様としてはそして、図1~図3に示した例示的態様とは異なり、以下の3つのアドレスブロック12.0、12.1、12.2に分割される。エンドデバイスへの割り当てのためにこれらのさらに後ろに有るアドレスブロック13のサイズおよびアドレスブロック12の個数は、予め規定されており、当該ネットワーク全体を通して同一に維持される。図4に戻ると、続いて、次のステップS13では、アドレスブロックのパラメータとして開始アドレスASと終端アドレスAEを含んだアソシエーション応答がこれから参加しようとするルータ機器に対して送信される。続くステップS14においては、アソシエーション要求を受信したルータ機器は、割り当てられたアドレスブロックの中の開始アドレスを使用して自身のルーティングテーブルを更新する。何故なら、この開始アドレスが当該これから参加しようとするルータ機器の識別アドレスとなり、ネットワーク内において当該これから参加しようとするルータ機器に向けてメッセージを経路制御するのに使用されるアドレスとなるからである。当該これから参加しようとするルータ機器に対して割り当てられるアドレスブロックは、当該これから参加しようとするルータ機器のアドレス空間を形成する。この様子は、図5の下の部分に図示されており、ここでは、ネットワーク深さD=Nに位置するルータ機器に対して割り当てられたアドレス空間10の中のアドレスブロック12.0がネットワーク深さD=N1においてネットワークに参加しようとするルータ機器にとってのアドレス空間10’図中において拡大表示されているを形成する。続いて、このアドレス空間は、これから参加しようとするルータ機器自身の識別アドレス11’、そこから先に繋がるルータ機器のための3個のアドレスブロック12’0~12’2、および複数のエンドデバイスのために予約される更なるアドレスブロック13’にさらに分割される。ステップS14の後に、本発明に係る方法は実行を終了し、当該方法を最初から反復実行することにより、ステップS10において、ルータ機器は後続の新たなアソシエーション要求を受け付けられるようになる。ステップS11において、未割り当てのアドレスブロックが全く利用可能でない、言い換えれば、アソシエーション要求を受け取ったルータ機器において、自身のアドレス空間が枯渇してしまっている場合、本発明に係る方法は、ステップS15に進む。ステップS15においては、一の再配置要求に関する識別番号IDが生成される。当該IDの生成プロセスは、生成されたIDがシステム内で一意的であることを保証する。そのようなIDを生成する可能な方法の一つは、当該ルータ機器にとって一意的な数字、つまり自身の識別アドレスを当該ルータ機器にとって局所的な生成時刻またはシーケンス番号カウンタと組み合わせることである。当該生成プロセスはまた、ハッシュテーブルの生成を含むことも可能である。続くステップS16においては、再配置プロセスを制御するための再配置パラメータが決定される。この再配置パラメータは、目標とするすなわち、望まれるネットワーク深さレベルTDおよび距離カウンタCである。以下、当該2つのパラメータTDおよびCの意味について詳細に説明する。予め規定された固定値がパラメータTDおよびCの値として使用されることが可能である。本発明のその他の実施形態においては、目標とするネットワーク深さTDおよび距離カウンタCの値は、先行する再配置要求の成否に依存することも可能である。続きステップS17においては、IDを含む再配置要求、目標とするネットワーク深さTDおよび距離カウンタCは、アソシエーション要求を受け取ったルータ機器の親に送信される。本発明に係る方法は、ステップS17の後に実行を終了し、当該方法を反復実行することにより、再度ステップS10において、当該ルータ機器は、後続の新たなアソシエーション要求をまた新たに受け付けることが出来るようになる。また、この時点で当該ルータ機器は、図9を参照しながら後述するように上記した再配置要求に対する再配置応答を受け取ることが出来るようになり、あるいは、図7を参照して後述するように、戻りメッセージとして送出された再配置要求又はそれ以外の異なる再配置要求のいずれかを受け取ることが出来るようになる。送出された再配置要求20のデータ構造が図6において図示されている。再配置要求20のデータ構造は2つの部分を備えている。第1の部分は、使用されるネットワークプロトコルに依存した一つ以上のヘッダー部を含んでおり、第2の部分は、ペイロード部分であり、実体的な情報を含んでいる。図6において、当該2つの部分は、破線によって分離される形で図示されている。第1の部分は、MACヘッダー21に関するフィールド、コマンドフレームヘッダー22に関するフィールドを含んでいる。ペイロード部分は、生成されたIDに関するフィールド23、目標とするネットワーク深さTDに関するフィールド24および距離カウンタCに関するフィールド25を含んでいる。図7は、アドレス空間を再配置する方法全体の中の第2の部分を示すフローチャートである。当該方法のこの部分においては、再配置要求を受け取ったルータ機器の反応動作が実行される。従って、最初のステップS20においては、例えば、図4のステップS17において送出され、識別番号ID、目標とするネットワーク深さTDおよび距離カウンタCを含む再配置要求が受信側ルータ機器によって受信される。本発明に係る方法のうち、この図7に示す部分の動作を実行する受信側ルータ機器を図7の記載との関係において、実行者ルータと呼ぶことにする。再び図1に示された具体例に参照すると、ルータ機器31-0によって参加要求が受信されると、再配置要求は、ルータ機器31-0の親ルータであるルータ機器30-0に送信され、上記説明より、このルータ機器は、図7に示された方法ステップに関する実行者ルータである。続くステップS21においては、実行者ルータは距離カウンタCがゼロよりも大きいか否か、および親ルータが存在するか否かをチェックする。両者共に真であれば、本発明に係る方法は、ステップS22に進み、距離カウンタCはデクリメントされてC’=C-1とされる。続くステップS23においては、再配置要求は、受信した時のままである識別番号IDと目標とするネットワーク深さTDおよび上記デクリメントされた距離カウンタC’を含んだ状態で実行者ルータの親ルータに送出される。その後、本発明に係る方法は実行終了する。言い換えるならば、ここで起こっている事象は、再配置要求が階層的木構造の中を根ノードに向かって上向きにルータ機器からルータ機器へと手渡されてゆくということである。距離カウンタCの初期値は、再配置要求に対する後続の処理に進む前に、再配置要求がネットワーク階層レベルの何段階上まで上向きに伝搬するかを記述している。従って、距離カウンタCの初期値は、再配置要求の到達範囲を定め、また、アドレス空間の再構成が起こり得る論理的な範囲をも定めている。ステップS21において、距離カウンタCの値がゼロに等しい、または木構造内の根ノードに既に到達していること等により親ルータが存在しない場合には、本発明に係る方法は、ステップS24に進む。ステップ24およびそれ以降のステップにおいて実行される再配置要求に対する反応動作は、実行者ルータの子ルータが位置するネットワーク深さレベルDと比較した時の目標とするネットワーク深さTDの大きさに主として依存するようになる。図4のステップS12およびS13で記述され、さらに図5に示されたように、親ルータからアドレスブロックを子ルータへと割り当てる際のアドレス空間の分割動作に関する標準化された手順に起因して、一のルータ機器に割り当てられたアドレス空間10は、当該ルータ機器が位置するネットワーク深さレベルDに依存する。より具体的に言うと、一のルータ機器のネットワーク深さレベルDと割り当てられたアドレス空間のサイズは、互いに全単射の依存関係にある。再配置要求パラメータとしての目標とするネットワーク深さTDは、要求されるアドレス空間のサイズを決定するのに使用される。より具体的には、目標とするネットワーク深さTDは、ネットワーク深さレベルがD=TDとなるルータ機器が自身のアドレス空間として有するサイズと同一のサイズを有するアドレス空間の要求を表す。目標とするネットワーク深さTDの観点から要求されるアドレス空間サイズを特徴付けることにより、標準化されたアドレス空間分割手順に適合するようなアドレス空間サイズのみが要求され、割り当てられる。アドレス空間がこれ以外の他の単位、例えばバイト単位で要求されるならば、再配置過程においてこれから参加しようとするルータ機器に対してアドレスブロックの一部分しか割り当てられないという状況が生じ、その結果、当該アドレスブロックの中の割り当てられずに残った部分は未割り当てのままとなり、さらに悪いことに、当該未割り当て部分のサイズが小さ過ぎる場合には、利用不可能な部分となってしまう可能性まである。要求されるアドレス空間のサイズを特徴記述するために、目標とするネットワーク深さTDを使用することにより、全てのアドレスブロックは、標準化されたアドレス空間分割方式により生成されるブロックサイズに対して互換性を有することが保証される。従って、ステップS24においては、実行者ルータは目標とするネットワーク深さTDとして要求された値がその子ルータのネットワーク深さレベルDと等しいか否かをチェックする。言い換えれば、実行者ルータは、要求されたアドレス空間のサイズと自身が保有するアドレスブロックのサイズとが等しいか否かをチェックする。この条件に該当する場合、本発明に係る方法は、ステップS25に進む。ステップS25においては、当該ルータ機器は、未割り当てのアドレスブロックが依然として利用可能であるか否かをチェックする。ステップS25の結果に応じて、再配置応答に関するパラメータがステップS26またはS27においてそれぞれ決定される。未割り当てのアドレスブロックが利用可能である場合は、成功フラグSFの値が1に設定される。さらに、当該未割り当てのアドレスブロックを記述するパラメータ、例えば開始アドレスASおよび終端アドレスAE等が決定される。未割り当てのアドレスブロックが利用可能ではない場合は、成功フラグSFの値が0に設定され、アドレスブロックのパラメータASおよびAEに関する値が0に設定されるか又は一切定義されないかのいずれか一方となる。どちらの場合であっても、本発明に係る方法は、ステップS28に進み、再配置応答が実際に発行される。再配置応答は、再配置要求に関して受信した識別番号ID、成功フラグSFの値が1に設定されている場合は特に成功フラグSFの値、開始アドレスASの値、および終端アドレスAEの値を含んでいる。再配置応答は、実行者ルータが受け取った再配置要求の発行元であるルータ機器に対して送信されることが可能である。このようにして、再配置応答は、図9を参照しながら以下において詳細に後述するように、一番最初に再配置要求を発行したルータ機器に向けて戻る方向に一段階ずつ伝搬して行く。他の選択肢として、一番最初に再配置要求を発行したルータ機器に向けて直接的に再配置応答を送信することも可能である。このような事は、ルータ機器間の通信が階層型アドレス木構造中の経路に沿った通信に限定されないメッシュ構造型のネットワークシステムにおいて可能である。再び図1の具体例を参照すると、再配置要求は、目標とするネットワーク深さTDの値を1とし、距離カウンタCの初期値を0としてルータ機器31-0によって送信されている。ルータ機器30-0は、利用可能な未割り当てのアドレスブロックノード21-1に割り当てられるべきブロックを有し、かつ、目標とするネットワーク深さTD=1と等しいネットワーク深さレベルD=1となる子供ノードを有することにより、実行者ルータとしてのルータ機器30-0は、SFフラグが1に設定され、アドレスブロックのパラメータASおよびAEを与える再配置応答をルータ機器31-0に対して今回送信する。図8は、再配置応答30の図式的な表現を示す図である。図6に示した再配置要求20とのアナロジーに従って、再配置応答30は、MACヘッダー31とコマンドフレームヘッダー32を含むヘッダー部分、および、IDに関するフィールド33、成功フラグSFに関するフィールド36、開始アドレスASと終端アドレスにそれぞれ関係するフィールド37と38を備えるペイロード部分とを備えている。ステップS24において、目標とするネットワーク深さTDとして要求された値と、実行者ルータの子ルータが位置するネットワーク深さレベルDとが等しくないと判定された場合、本発明に係る方法は、ステップS29に進む。ステップS29においては、子ルータが実行者ルータに割り当てられているか否か、および目標とするネットワーク深さTDが実行者ルータの子ルータに関するネットワーク深さレベルDよりも大きいか否かが判定される。この条件に該当する場合、ステップS30において、再配置要求は実行者ルータの最初の子供に対して転送される。この事は、要求されたアドレス空間が実行者ルータのアドレス空間よりも小さい場合即ち、目標とするネットワーク深さTDの値がより大きい場合に相当する、要求されたアドレス空間のサイズがルータ機器のアドレス空間のサイズと等しくなるまで、当該再配置要求は、木構造内において下方向に向かって送信されてゆく。この仕組みは、アドレス空間のフラグメンテーションを回避するためのもう一つの手段である。ステップ29において、子ルータが存在しないと判定されるか、または目標とするネットワーク深さTDが実行者ルータの子ルータに関するネットワーク深さレベルDよりも大きくないと判定されたならば、再配置要求は、実行者ルータがステップS20において受け取った再配置要求の発行元であるルータ機器に戻される。いずれの場合であっても、ステップS30またはS31の後に、本発明に係る方法は実行終了し、当該方法を反復実行することにより、再度ステップS20において、実行者ルータは、後続の新たなアソシエーション要求をまた新たに受け付けることが出来るようになる。また、この時点で実行者ルータは、図9を参照しながら後述するように上記した再配置要求に対する再配置応答を受け取ることが出来るようになり、あるいは、図4を参照して上述したように、アソシエーション要求を受け取ることが出来るようになる。図9は、アドレス空間を再配置する方法全体の中の第3の部分を示すフローチャートである。本発明に係る方法のこの部分は、一のルータ機器が再配置応答を受信した際の反応動作を説明する。従って、本発明に係る方法のこの部分は、最初のステップS40において受信側ルータ機器により再配置応答を受信するところから始まり、当該再配置応答は、識別番号ID、成功フラグSF、開始アドレスASおよび終端アドレスAEによって特徴付けられる。本発明に係る方法のうち図9に示された部分を実行する受信側ルータ機器のことをこの図9の記載との関連において再度実行者ルータと呼ぶことにする。続くステップS41においては、実行者ルータは、自分自身がこの再配置応答の原因となった再配置要求を発行したか否かを判定する。これは、再配置応答に含まれる識別番号IDに基づいて実行することが可能である。対応する再配置要求が当該ルータ機器自身によって発行されたものではない場合、本発明に係る方法はステップS42に進む。そうでなければ、本発明に係る方法は、ステップS48に進む。ステップS42においては、成功フラグSFが評価される。当該フラグの値として1が含まれていれば、再配置要求に対して肯定的な応答がされたことを意味し、本発明に係る方法は、ステップS43に進む。このステップにおいては、実行者ルータの経路制御テーブルルーティングテーブルが更新される。続くステップS44では、図4に示した本方法の以前の実行過程中のステップS20において実行者ルータが受信した再配置要求の発行元であるルータ機器に対して再配置応答がさらに転送される。言い換えるならば、再配置応答は、当該再配置要求を一番最初に発行したルータ機器へと戻る方向に向かってネットワーク内を伝搬する。当該再配置応答は、当該再配置要求と同一の伝搬経路に沿っているけれども、当該再配置要求とは逆方向に伝搬する。ネットワーク内で交換されこれから参加しようとするルータ機器へと向かう後続のメッセージが、一切のアドレス発見ルーチンを実行すること無しにこれから参加しようとするルータ機器に対して直接的に送信され得るようにすることにより、ステップS43での戻り方向に伝搬するルーティングテーブルの更新動作は、さらに技術的利点を有することとなる。ステップS42において、SFの値が0である否定的な応答が検出された場合、本発明に係る方法は、ステップS45に進み、実行者ルータは、図7に示したステップS30の動作とのアナロジーに従って、再配置要求が転送され得るさらに多くの子ルータが存在するか否かをチェックする。さらに多くの子ルータが存在する場合、本発明に係る方法は、ステップS46に分岐し、図7のステップS20において受信された再配置要求は、その次の子ルータへと転送され、この時、識別番号ID、目標とするネットワーク深さTD、およびこの場合に値がゼロに等しい距離カウンタCに関するパラメータ群は変更されない。このようにして、ステップS45とS46は、図7中のステップS30との関連において説明したアドレス空間のフラグメンテーションをさらに回避するために、再配置要求が木構造内を下方向に伝搬する可能な処理フローを完成させる。さらに多くの子ルータが全く存在しない場合、本発明に係る方法はステップS47に進み、ステップS40において受信された再配置応答は、そのパラメータ群を変更しないまま、否定的な応答として、受信した再配置要求の発行元であるルータ機器に対して転送される。従って、ステップS43およびS44と同様に、ステップS45およびS47は、当該再配置要求を一番最初に発行したルータ機器へと戻る方向に向けて当該再配置応答を転送するという目的を有する。もしも、ステップS41において、受信した再配置応答が所属している再配置要求は、現在のルータ機器が自分自身で発行した再配置要求である事が発見されたならば、本発明に係る方法は、ステップS48に進む。ステップS48においては、再配置応答の成功フラグSFが評価される。成功フラグSFの値が1となる肯定的な再配置応答であった場合には、本発明に係る方法は、ステップS49に進み、現在のルータ機器のルーティングテーブルがステップS43とのアナロジーに従って更新される。そして最後に、続くステップS50において、アドレスブロックのパラメータである開始アドレスASと終端アドレスAEを含んでいるアソシエーション応答がこれから参加しようとするルータ機器に対して送信され、当該これから参加しようとするルータ機器は、図4中のステップS10において受信されるアソシエーション要求を発行したルータ機器である。一連のステップS40、S41、S48、S49およびS50から成る動作シーケンスは、図1に示す具体例にあっては、図7中のステップ28において、ルータ機器31-0により発行された肯定的な再配置応答をルータ機器31-0が受信することとなる場合に実行される。もしも、ステップS48において、SFが0に等しい否定的な再配置応答が検出された場合、本発明に係る方法は、ステップS51に進む。ステップS51においては、新しい再配置要求に関して、新しい識別番号IDが生成される。続くステップS52においては、目標とするネットワーク深さの新しいパラメータであるTDおよび距離カウンタの新しいパラメータであるCを含む新しい再配置パラメータが追加的に決定される。当然ながら、再配置パラメータの値は、再配置要求の成否に対して大きな影響を与える。例えば、計算時間と計算パワーを節約するために、再配置要求は、最初のうちは、距離カウンタの値を小さく設定して発行されることが可能である。その結果、再配置要求は要求発行元のルータ機器から見て非常に近接した範囲内においてのみ伝搬することとなる。その結果、目標とするネットワーク深さTDによって特徴付けられる適切なサイズのアドレスブロックがネットワーク内に存在したとしても、これらをネットワーク内から見つけることが出来ない可能性がある。何故ならば、これらのアドレスブロックは、再配置要求の伝搬範囲の外に存在し、未割り当てのアドレスブロックの存否に関してチェックを受けていないルータ機器に所属している可能性があるからである。同様の方法により、再配置要求は、最初のうちは、目標とするネットワーク深さTDの値を小さく設定して発行されることが可能であり、これは要求するアドレス空間のサイズを比較的大きく設定する場合と等価である。このように設定された再配置要求が否定的な再配置応答を返された場合であったとしても、より小さなサイズのアドレス空間の獲得のみを狙って、目標とするネットワーク深さTDの値をより大きく設定した新しい再配置要求を発行すれば、結果として肯定的な応答を返される可能性がある。再配置要求のパラメータを決定するための複数の異なる戦略を本発明において実装することが可能であり、これらの戦略は、以下のような互いに競合する複数の目標同士の間でトレードオフを生じる。そのような目標の一つは、ネットワーク内の全てのデバイスを接続するのに必要な再配置の実行回数を最小化するというものであり、もう一つの目標は、ルーティングテーブル内のエントリの総数を最小化するというものであり、さらに別の目標は、例えば、一回の再配置実行プロセスにおいて伝送される再配置要求と再配置応答の個数を最小化するというものである。複数の所望される目標の重みに応じて、第1の戦略は、まず最初に目標とするネットワーク深さの値TD=1を使用して大きなアドレス空間を割り当てることを試み、続いて、再配置が成功するまで、目標とするネットワーク深さの値を連続的に増加させてゆくものである。このようにして、ネットワークの最大の深さは急速に増加してゆき、特に一連のルータ機器の長い連鎖を有するネットワークは、非常に少ない回数の再配置実行プロセスのみを必要とするだろう。第2の戦略は、まず最初にネットワーク内に現存する最大の深さ値を使用してアドレスブロックの探索を行い、目標とする深さ値を連続的に減少させてゆくことにより、依然として利用可能な最小サイズのアドレスブロックを再配置するというものである。この戦略は、数多くの子ルータを有する親ルータが殆ど存在しないネットワークにおいて好適である。上述した2つの戦略の間のトレードオフ解は、以下に述べる第3の戦略によって与えられる。この第3の戦略は、図4のステップS12およびS13との関連において上述したアドレス空間の分割動作に関する標準化された手順によって予め規定される木構造をそのまま維持しようと試みるものである。この第3の戦略を実施する場合、一のルータ機器は、自分自身に既に接続されている自身の子ルータに与えられたアドレスブロックと同一サイズのアドレスブロックをまず最初に要求する。このようにして、当該木構造はそのまま維持される。全ての場合および全ての戦略に関して、探索動作は、まず最初に要求発行元のルータ機器の近傍から実行されなくてはならない。つまり、探索動作は、まず最初に、距離カウンタCの初期値を例えば0または1のような小さい値に設定して開始されなくてはならない。これ以降の探索動作においては、距離カウンタCの初期値は必要に応じて段階的にのみ増加させてゆくべきである。ステップS52において、上述した再配置戦略またはさらに別の再配置船楽のいずれか一つに従って新しい再配置パラメータを決定した後に、ステップS53において、新しいIDおよび新しい再配置パラメータTDおよびCを含む新しい再配置要求が実行者ルータの親ルータに対して送信される。本発明に係る代替的な実施形態においては、いわゆる刈り取りテーブルと呼ばれるものがネットワーク内に新たに設けられる。当該刈り取りテーブルは、未使用のアドレスブロックを発見するための探索プロセスを高速化するものであり、特に、これらのアドレスブロックがより高いネットワーク深さに相当するネットワーク階層に位置している時に有効である。既に述べたように、図7中のステップS29とS30は、図9中のステップS45およびS46と組み合わさることにより、未使用のアドレスブロックを目当てにした再帰反復的な探索動作を結果としてもたらし、この探索動作は、根ノードの方向に向かう再配置要求の直接伝搬経路から出発し、その結果、木構造内を下方向へ向かう探索動作を可能にする。刈り取りテーブルは、一の特定のルータ機器の子孫である最も低い深さ位置にある子ルータのネットワーク深さ値を含んでいる。当該刈り取りテーブルは、この値を常に含むように連続的に更新され、この値は、当該ルータ機器の子供とその子孫によって再配置され得る最大のアドレスブロックサイズを特徴付けている。デフォルトの状態において、新たに接続された子ルータに関する刈り取りテーブル内の当該値は当該子ルータが位置するネットワーク深さの値に1を加算した値として設定される。この子ルータよりも下に位置するネットワーク階層において、より大きなアドレスブロックの任意の新たな再配置動作が起きた場合、刈り取りテーブル内の値は更新される。後続の更なる再配置要求においては、複数のルータ機器は、図7のステップS30および図9のステップS46における再配置要求の転送動作を、当該再配置要求に関する目標とするネットワーク深さ値TDと等しいかより小さい刈り取りテーブル値と関係付けられている子ルータに対してだけ実行する必要がある。再配置応答を処理する場合には、肯定的な再配置応答によって、以前に利用可能であったアドレスブロックが割り当てられたか割り当てられようとしている場合に、当該刈り取りテーブル中の値を更新することが可能である。上記の記述および添付図面を使用して本発明の実施例が例示され、本発明の内容が説明されてきたけれども、そのような例示や説明は、単なる具体例又は例示的なものに過ぎず、本発明の範囲を制限するものではないと看做されるべきであり、本発明の技術的範囲は、本明細書に開示された実施形態にのみ限定されるものではない。本明細書の開示、本明細書に添付した図面、特許請求の範囲を熟読することにより、本明細書において特許請求されている発明を実施しようとする当業者は、本明細書に開示された実施形態以外の多種多様な変形実施例を自明なものとして理解し、実施することが出来る。本明細書に添付した請求項の記載において、用語備えるは、他の構成要素や他の処理ステップを含み得る可能性を除外するものではない。複数の特定の仕組みや構造が互いに異なる従属請求項に記載されているという事実は、これらの仕組みや構造を互いに組み合わせることが不可能であったり、有意義ではないということを意味しない。