立体視可能な視差画像を生成するための右目用画像と左目用画像とを取得する画像取得部と、前記右目用画像の情報量分布と前記左目用画像の情報量分布とをそれぞれ算出する情報量分布算出部と、前記右目用画像を表示する右目用領域と前記左目用画像を表示する左目用領域とで構成される視差画像表示領域を有する視差画像表示部と、前記右目用画像と前記左目用画像とに基づいて前記視差画像を生成する視差画像生成部とを備え、前記視差画像生成部は、視差画像表示領域分類手段と、領域分割手段とを有し、前記視差画像表示領域分類手段は、前記情報量分布に基づいて前記視差画像表示領域を複数の部分表示領域に分類し、前記領域分割手段は、前記部分表示領域を前記分類ごとに大きさの異なる、互いに同形の右目用単位領域及び左目用単位領域からなる単位領域セットに分割し、前記視差画像生成部は、前記右目用単位領域によって構成される前記右目用領域に前記右目用画像を表示し、前記左目用単位領域によって構成される前記左目用領域に前記左目用画像をそれぞれ表示することで前記視差画像を生成することを特徴とする視差画像表示装置。前記情報量分布の情報量は、前記画像の細かさ画素値の変化量、画像の持つ高周波信号成分の量、画像の持つ最大周波数の値、輝度分布の分散値、前記右目用画像と前記左目用画像との画素値の差分量の少なくとも1つであることを特徴とする請求項1に記載の視差画像表示装置。前記領域分割手段は、前記部分表示領域を、前記情報量が大きければ大きい程小さい単位領域セットで分割し、前記情報量が小さければ小さい程前大きい単位領域セットで分割することを特徴とする請求項1又は2に記載の視差画像表示装置。前記単位領域セットは、ストライプ格子形状であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の視差画像表示装置。前記領域分割手段は、前記部分表示領域の形状に応じて前記部分表示領域の分割方向を決定することを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の視差画像表示装置。さらに、前記視差画像表示部の前面に設置され、前記視差画像に基づいて、前記左目用領域の偏光状態と前記右目用領域の偏光状態とが異なるように操作可能な偏光フィルタを備えることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の視差画像表示装置。さらに、前記視差画像表示部の前面に設置され、前記視差画像表示部から所定間隔離れた観察者に対して、前記視差画像に基づいて、前記観察者の左目方向に前記左目用領域からの光のみを透過させ、前記観察者の右目方向に前記右目用領域からの光のみを透過させるように操作可能な視差バリアを備えることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の視差画像表示装置。立体視可能な視差画像を生成するための右目用画像と左目用画像との情報量分布をそれぞれ算出し、前記情報量分布に基づいて、前記視差画像を表示する視差画像表示領域を複数の部分表示領域に分類し、それぞれの前記部分表示領域を、前記分類ごとに大きさの異なる、互いに同形の右目用単位領域及び左目用単位領域からなる単位領域セットに分割し、前記右目用単位領域及び前記左目用単位領域に前記右目用画像及び前記左目用画像をそれぞれ表示させることで視差画像を生成することを特徴とする視差画像生成方法。前記情報量分布の情報量は、前記画像の細かさ画素値の変化量、画像の持つ高周波信号成分の量、画像の持つ最大周波数の値、輝度分布の分散値、前記右目用画像と前記左目用画像との画素値の差分量の少なくとも1つであることを特徴とする請求項8に記載の視差画像生成方法。前記部分表示領域は、前記情報量が大きければ大きい程小さい単位領域セットで分割され、前記情報量が小さければ小さい程前大きい単位領域セットで分割されることを特徴とする請求項8又は9に記載の視差画像生成方法。前記単位領域セットは、ストライプ格子形状であることを特徴とする請求8~10のいずれかに記載の視差画像生成方法。前記部分表示領域の形状に応じて前記部分表示領域の分割方向を決定することを特徴とする請求項8~11のいずれかに記載の視差画像生成方法。請求項8~12のいずれかに記載の視差画像生成方法によって生成された視差画像が印刷されたことを特徴とする視差画像プリント。さらに、前記右目用領域と前記左目用領域とに偏光状態のそれぞれ異なる偏光フィルムを貼り付けたことを特徴とする請求項13に記載の視差画像プリント。さらに、前記視差画像プリントの前面に設置され、前記視差画像プリントから所定間隔離れた観察者に対して、前記視差画像に基づいて、前記観察者の左目方向に前記左目用領域からの光のみを透過させ、前記観察者の右目方向に前記右目用領域からの光のみを透過させる視差バリアフィルムを設けたことを特徴とする請求項13に記載の視差画像プリント。例えば、図8A~Cに示すように、左目用画像と右目用画像とを同一幅のストライプ格子状に空間分割することで視差画像を生成し、偏光制御板を用いて立体視を行う従来型の視差画像表示装置においては、想定された幾何光学的な位置関係が崩れることで、クロストーク信号が観察者に伝達する。そして、幾何光学的な位置関係の崩れが同程度であっても、空間分割を細かく設定すると、クロストーク信号量は大きく発生する。すなわち、幾何光学的な位置関係の崩れによるクロストーク信号を抑えるには、無用に空間分割を細かく設定しないことが肝要である。一方で、空間分割を粗くしてしまうと、立体感を感じるために不可欠な視差画像の情報を十分に観察者に提供できない。本発明の目的は、表示する画像の局所的な情報量に基づき分割サイズを可変として最適な細かさに設定することで、画像情報の伝達を損なうことなく、かつクロストーク信号の生じにくい高品質な立体視表示を可能とする視差画像表示装置、視差画像生成方法、及び視差画像プリントを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明は、立体視可能な視差画像を生成するための右目用画像と左目用画像とを取得する画像取得部と、前記右目用画像の情報量分布と前記左目用画像の情報量分布とをそれぞれ算出する情報量分布算出部と、前記右目用画像を表示する右目用領域と前記左目用画像を表示する左目用領域とで構成される視差画像表示領域を有する視差画像表示部と、前記右目用画像と前記左目用画像とに基づいて前記視差画像を生成する視差画像生成部とを備え、前記視差画像生成部は、視差画像表示領域分類手段と、領域分割手段とを有し、前記視差画像表示領域分類手段は、前記情報量分布に基づいて前記視差画像表示領域を複数の部分表示領域に分類し、前記領域分割手段は、前記部分表示領域を前記分類ごとに大きさの異なる、互いに同形の右目用単位領域及び左目用単位領域からなる単位領域セットに分割し、前記視差画像生成部は、前記右目用単位領域によって構成される前記右目用領域に前記右目用画像を表示し、前記左目用単位領域によって構成される前記左目用領域に前記左目用画像をそれぞれ表示することで前記視差画像を生成することを特徴とする視差画像表示装置を提供する。また、前記情報量分布の情報量は、前記画像の細かさ画素値の変化量、画像の持つ高周波信号成分の量、画像の持つ最大周波数の値、輝度分布の分散値、前記右目用画像と前記左目用画像との画素値の差分量の少なくとも1つであることが好ましい。また、前記領域分割手段は、前記部分表示領域を、前記情報量が大きければ大きい程小さい単位領域セットで分割し、前記情報量が小さければ小さい程前大きい単位領域セットで分割することが好ましい。また、前記単位領域セットは、ストライプ格子形状であることが好ましい。また、前記領域分割手段は、前記部分表示領域の形状に応じて前記部分表示領域の分割方向を決定することが好ましい。さらに、前記視差画像表示部の前面に設置され、前記視差画像に基づいて、前記左目用領域の偏光状態と前記右目用領域の偏光状態とが異なるように操作可能な偏光フィルタを備えることが好ましい。さらに、前記視差画像表示部の前面に設置され、前記視差画像に基づいて、前記視差画像表示部から所定間隔離れた観察者に対して、前記観察者の左目方向に前記左目用領域からの光のみを透過させ、前記観察者の右目方向に前記右目用領域からの光のみを透過させるように操作可能な視差バリアを備えることが好ましい。また、本発明は、立体視可能な視差画像を生成するための右目用画像と左目用画像との情報量分布をそれぞれ算出し、前記情報量分布に基づいて、前記視差画像を表示する視差画像表示領域を複数の部分表示領域に分類し、それぞれの前記部分表示領域を、前記分類ごとに大きさの異なる、互いに同形の右目用単位領域及び左目用単位領域からなる単位領域セットに分割し、前記右目用単位領域及び前記左目用単位領域に前記右目用画像及び前記左目用画像をそれぞれ表示させることで視差画像を生成することを特徴とする視差画像生成方法を提供する。また、前記情報量分布の情報量は、前記画像の細かさ画素値の変化量、画像の持つ高周波信号成分の量、画像の持つ最大周波数の値、輝度分布の分散値、前記右目用画像と前記左目用画像との差分量の少なくとも1つであることが好ましい。また、前記部分表示領域は、前記情報量が大きければ大きい程小さい単位領域セットで分割され、前記情報量が小さければ小さい程前大きい単位領域セットで分割されることが好ましい。前記単位領域セットは、ストライプ格子形状であることが好ましい。前記部分表示領域の形状に応じて前記部分表示領域の分割方向を決定することが好ましい。また、本発明は、上述の視差画像生成方法によって生成された視差画像が印刷されたことを特徴とする視差画像プリントを提供する。さらに、前記右目用領域と前記左目用領域とに偏光状態のそれぞれ異なる偏光フィルムを貼り付けたことが好ましい。さらに、前記視差画像プリントの前面に設置され、前記視差画像プリントから所定間隔離れた観察者に対して、前記視差画像に基づいて、前記観察者の左目方向に前記左目用領域からの光のみを透過させ、前記観察者の右目方向に前記右目用領域からの光のみを透過させる視差バリアフィルムを設けたことが好ましい。本発明によれば、クロストークによる画質の劣化を感じることの少ない高品質な視差画像を提供することができ、また、本視差画像は、電気的な駆動が不要であるため、印刷や写真プリントのような視差画像表示手段にも適用することができる。本発明に係る視差画像表示装置、視差画像生成方法、及び視差画像プリントを、添付の図面に示す好適実施形態に基づいて以下に詳細に説明する。<視差画像表示装置>図1は、本発明の視差画像表示装置の構成を表す一実施形態の外観図である。図1に示すとおり、本発明の視差画像表示装置10は、視差画像表示部12と、偏光メガネ14と、操作入力部16と、コンソール20と、画像サーバ32とを備える。図1に示すように、空間分割型の視差画像を表示する視差画像表示部12は、右目用画像を表示する右目用領域右目用画像表示領域18R及び左目用画像を表示する左目用領域左目用画像表示領域18Lとからなる。右目用領域18Rは、右目用単位領域18URによって構成され、また、左目用領域18Lは、左目用単位領域18ULによって構成される。また、一対の右目用単位領域18UR及び左目用単位領域18ULは、単位領域セット18Uを構成する。単位領域セット18Uとしては、例えば、図1に示すとおり、ストライプ格子の形状が考えられる。もちろん、千鳥格子や、正方格子などの種々の形状が用いられてもよい。また、視差画像表示部12は、任意の領域の偏光状態を操作可能な偏光フィルタ48を備え、視差画像において、右目用画像が表示されている部分右目用領域18Rと左目用画像が表示されている部分左目用領域18Lと偏光状態が異なるように、偏光フィルタ48が操作される。前述の偏光フィルタ48の具体例としては、視差画像表示用の液晶ディスプレイとは別の、視差画像の偏光状態を独立して操作する液晶パネルなどが考えられる。液晶パネルを利用した偏光フィルタは、視差画像を表示する液晶ディスプレイの前面に設置され、視差画像の情報を用いて、視差画像の右目用領域18Rと左目用領域18Lとの偏光状態をそれぞれ操作することができる。よって、観察者は、視差画像表示部12に表示された視差画像を、偏光メガネ14を用いて見ることで、右目では、偏光レンズ14Rを通して右目用画像のみを認識し、左目では、偏光レンズ14Lを通して左目用画像のみを認識する。これにより、観察者の脳は、右目によって認識した右目用画像と、左目によって認識した左目用画像とに基づいて立体視を行うことが可能となる。操作入力部16は、コンソール20の後述する制御部26に各種指示を出す。例えば、画像サーバ32からの右目用画像及び左目用画像の取得の指示、視差画像表示部12における立体視表示及び平面表示の切替、生成した視差画像の画像サーバ32への保存などの指示が挙げられる。<コンソール>また、図2は、本発明の視差画像表示装置の詳細構成を示すブロック図であり、特にコンソール20の詳細構成を示す。図2に示すとおり、前述のコンソール20は、画像取得部22と、視差画像生成部24と、制御部26と、表示制御部28と、偏光フィルタ制御部30と、記憶部34と、情報量分布算出部36と、を備え、前述の視差画像生成部24は、視差画像表示領域分類手段42と、領域分割手段44と、画像反映手段46とを有する。なお、コンソール20は、具体的には、CPU中央処理装置、RAM主記憶装置、ハードディスク等で構成されるコンピュータによって構成され、実際には、上述のCPU中央処理装置、RAM主記憶装置、ハードディスク等が連動して、コンソール20内の上述の各部及び各手段を構成する。画像取得部22は、指示入力部16からの指示により、制御部26を通じて制御され、画像サーバ32に保存された立体視可能な右目用画像と左目用画像とを取得する。情報量分布算出部36は、画像取得部22が取得した右目用画像と左目用画像とにおいて、それぞれの画像の情報量分布を算出し、算出された右目用画像の情報量分布と左目用画像の情報量分布を視差画像生成部24へ出力する。ここで情報量とは、例えば、1画像の持つ高調波信号成分の量、2画像の最大周波数の値、3局所領域内での画像の輝度分布の分散値、4左右の原画像の画素値の差分量などが挙げられる。例えば、図3Aの右目用画像と図3Bの左目用画像とにおいて、情報量分布算出部36により情報量分布を算出する。情報量としては、例えば、上述の1画像の持つ高調波信号成分の量を基準に情報量分布を算出する。図3A及びBに示すように、右目用画像及び左目用画像は、例えば、a空、b雲、c山、d木などから構成される。視差画像生成部24は、前述のとおり、右目用領域18R及び左目用領域18Lに右目用画像及び左目用画像を反映させて、前述の視差画像を生成する。まず、視差画像生成部24は、前述の情報量分布算出部36で算出された右目用画像の情報量分布と左目用画像の情報量分布とに基づいて、視差画像表示領域分類手段42において、視差画像を複数の部分表示領域18Dに分類する。図4に示すように、視差画像は右目用画像と左目用画像とが重なって表示されたもの互いに空間分割されて表示されたものであるため、右目用画像と左目用画像とで画像が大きく異なる部分と、略同様の部分とがある。特に、右目用画像と左目用画像とにおいて、a~dのエッジ部分の情報は、精度の高い立体視を行うために重要である。視差画像表示領域分類手段42は、上述のとおり、右目用画像の情報量分布と左目用画像の情報量分布とに基づいて、視差画像を複数の部分表示領域18Dに分類する。視差画像表示領域分類手段42は、例えば、図5に示すように、a~dのエッジ部分周辺をN、b雲及びd木の部分をM、a空及びc山をWの3つの部分表示領域18D18DN、18DM、18DWに分類する。なお、エッジ部分周辺とは、例えば、エッジを構成する画素から、一定画素分例えば、半径10画素分だけ離れた領域をいう。次に、領域分割手段44は、上述のとおり分類されたN、M、Wの部分表示領域18Dを、右目用単位領域18URと左目用単位領域18ULとからなる単位領域セット18Uに分割する。単位領域セット18Uの大きさは、上述の情報量分布算出部42が算出した視差画像の部分表示領域18Dごとの情報量、及び情報量差右目用画像の情報量と左目用画像の情報量との差によって異なる。例えば、図5の部分表示領域18DNのように、左目用画像及び右目用画像のエッジ部分の情報が載るような場合には、これら部分表示領域18DNをなるべく細かい単位領域セット18UNに分割する必要がある。また、図5に示す部分表示領域18DWは、a空や、c山など、それ程大きな変化の無い画像部分であり、これら部分表示領域18DWは、大きな粗い単位領域セット18UWに分割してもよい。また、部分表示領域18DMのb雲や、d木などのように、部分表示領域18DMの画像自体がある程度細かい場合には、これらの中間の大きさの単位領域セット18UMに分割してもよい。領域分割手段44は、表示領域分類手段42によって図5のように分類した視差画像表示領域18を、部分表示領域18Dごとに大きさの異なる単位領域セット18Uに分割する。ここでは、図6に示すように、単位領域セット18Uを上述のストライプ格子の形状とし、幅の大きいものを単位領域セット18UW、幅の小さいものを単位領域セット18UN、その中間の大きさのものを単位領域セット18UMとしている。画像反映手段46は、単位領域セット18U18UN、18UM、18UWごとに、右目用単位領域18URに右目用画像が表示され、左目用単位領域18ULに左目用画像が表示されるように、右目用画像と左目用画像とを反映させる。以上のように、視差画像生成部24は、右目用画像及び左目用画像に基づいて、視差画像を生成する。制御部26は、指示入力部16からの指示を受け、視差画像表示装置10の各部の動作を制御する。上述のように、画像取得部22に左目用画像及び右目用画像を取得させ、視差画像生成部24に視差画像を生成させ、後述する表示制御部28を通じて、視差画像表示部12に視差画像を表示させ、後述する偏光フィルタ制御部30により視差画像に合わせて視差画像表示部12上に設置された偏光フィルタ48の偏光状態を制御する。また、後述する記憶部34に生成した視差画像を記憶させ、また、記憶部34を通じて、画像サーバに生成した視差画像を保存してもよい。表示制御部28は、上述のとおり視差画像表示部12において視差画像を表示する他、指示入力部16からの指示により、視差画像表示部12上で、左目用画像及び右目用画像を平面表示する。偏光フィルタ制御部30は、視差画像生成部24からの視差画像視差画像表示領域18に基づいて、左目用領域18Lと右目用領域18Rとにそれぞれ異なる偏光状態のフィルタが掛かるにように、偏光フィルタ48を制御する。記憶部34は、視差画像生成部24によって生成された視差画像を左目用画像及び右目用画像と共に一時的に記憶し、指示入力部16からの指示により、これら画像の画像データを画像サーバ32に保存する。上述のとおり、コンソール20は、立体視可能な左目用画像と右目用画像とに基づいて視差画像を生成する。生成された視差画像は、左目用領域18Lと右目用領域18Rとからなる視差画像表示領域18を有する視差画像表示部12において表示され、また、必要に応じて画像サーバ32に記憶される。また、画像サーバ32は、立体視可能な左目用画像及び右目用画像を画像データとして記憶できるものであればよく、画像サーバに限らずその代わりとして、左目用画像及び右目用画像の画像データが記憶された各種記録媒体及び記録媒体読み取り手段を用いることができる。以上が、本発明の視差画像表示装置10の構成の説明である。次に、本発明の視差画像表示装置10の動作について簡単に説明する。指示入力部16からの指示を受け、画像取得部22は、図3A及びBに示すような、立体視可能な右目用画像と左目用画像とを取得する。取得された右目用画像と左目用画像とは、情報量分布算出部36へ出力され、右目用画像の情報量分布と左目用画像の情報量分布とが算出され、視差画像表示部24へ出力される。視差画像生成部24の視差画像表示領域分類手段42は、情報量分布算出部36で算出された右目用画像の情報量分布と左目用画像の情報量分布とに基づいて、例えば、視差画像表示領域を、図5に示すようにN、M、Wの3つの部分表示領域18Dに分類する。領域分割手段44は、上述のように分類された部分表示領域18Dを分類ごとに大きさの異なる単位領域セット18Uに分割する。例えば、図5に示すように、情報量が多いと考えられる部分表示領域18DNは、なるべく小さな単位領域セット18UNに分割され、情報量が少ないと考えられる部分表示領域18DWは、なるべく大きな単位領域セット18UWに分割され、その中間の部分表示領域18DMは、それらの中間の大きさの単位領域セット18UMに分割される。そして、画像反映手段46において、単位領域セット18U18UN、18UM、18UWの右目用単位領域18URに、右目用画像を反映させ、左目用単位領域18ULに、左目用画像を反映させて、視差画像を生成する。上述のとおり、視差画像生成部24で生成された視差画像は、表示制御部28を通して、視差画像表示部12に表示され、また、記憶部34に一時記憶され、指示入力部16からの指示により、画像サーバ32に記憶されてもよい。また、偏光フィルタ制御部30は、部分表示領域18Dごとに異なる大きさの単位領域セットに分割され、右目用単位領域18URと左目用単位領域18ULとからなる視差画像表示領域18の情報を得て、偏光フィルタ48を制御する。偏光フィルタ48は、視差画像表示領域18の右目用領域18Rと左目用領域18Lとにおいて、それぞれ偏光状態が異なるように制御され、右目用領域18Rに対応するフィルタ部分と左目用領域18Lに対応するフィルタ部分とからそれぞれ偏光状態の異なる光を透過させる。こうして、観察者は、本発明の視差画像表示装置10により、偏光メガネ14を通して視差画像表示部12に表示された視差画像を観察することで、立体視を行うことができる。以上が、本発明の視差画像表示装置10の動作である。<視差画像生成方法>次に、本発明の視差画像生成方法について説明する。本発明の視差画像表示装置10は、視差画像生成部24において、本発明の視差画像生成方法を用いて視差画像を生成し、視差画像表示部12に視差画像を表示する。本発明の視差画像生成部24は、右目用画像と左目用画像とのそれぞれの情報量分布を算出する情報量分布算出部36を備える。ここで情報量とは、例えば、1画像の持つ高調波信号成分の量、2画像の最大周波数の値、3局所領域内での画像の輝度分布の分散値、4左右の原画像の画素値の差分量などが挙げられる。<視差画像表示領域の分類>図3A及びBに示す右目用画像と左目用画像とにおいて、それぞれの画像の情報量分布を算出し、算出された情報量分布から、視差画像表示領域18を、複数の部分表示領域18Dに分類する。右目用画像及び左目用画像は、視点をずらして撮影された画像であるため、右目用画像及び左目用画像の情報量分布は、例えば、前述の情報量のうち、1画像の持つ高調波信号成分の量、つまり画像の細かさを基準とする。図3A及びBに示すように、右目用画像及び左目用画像は、例えば、a空、b雲、c山、d木などから構成される。図4に示すように、視差画像は右目用画像と左目用画像とが重なって表示されたもの互いに空間分割されて表示されたものであり、a~dのエッジ部分の情報は、精度の高い立体視を行うために重要である。算出された左目用画像及び右目用画像の情報量分布から、視差画像表示領域18は、視差画像表示領域分類手段42により、例えば、図5に示すように、N、M、Wの3つの部分表示領域18D18DN、18DM、18DWに分類される。<部分表示領域の分割>本発明の視差画像生成部24は、領域分割手段44により、N、M、Wの3つの異なる部分表示領域18Dを、分類ごとに大きさの異なる単位領域セット18Uによって分割する。なお、図5に示す3つの異なる部分表示領域18Dの情報量の大きさは、N>M>Wの順であるとすると、部分表示領域18Dの分割の大きさつまり、粗さは、N<M<Wの順となる。単位領域セット18Uを右目用単位領域18UR及び左目用単位領域18ULからなるストライプ格子とし、分類N、M、Wにおいて、そのストライプ幅が異なる分類Nは細かく、分類Mは中間、分類Wは粗くとすると、部分表示領域18Dを領域分割手段で単位領域セット18Uに分割した視差表示領域18は、図6に示す表示となる。情報量が大きい視差画像のエッジ部分18DN、元の画像の情報量が大きい雲や木の部分18DM、情報量の小さい、空や山の部分18DWに対して、それぞれストライプ幅の異なる単位領域セット18Uが割りつけられる。単位領域セット18Uのストライプ幅は、例えば、情報量が小さい分類つまり、ストライプ幅が大きい分類Wのストライプ幅を16ピクセル、中間の分類Mのストライプ幅を8ピクセル、情報量が大きい分類つまり、ストライプ幅が小さい分類Nのストライプ幅を4ピクセルとしてもよい。また、もちろん、視差画像のピクセルサイズに応じてストライプ幅を変更してもよく、部分表示領域18Dの大きさや形状に応じて変更してもよい。また、本発明の領域分割手段44は、分類された部分表示領域18Dの形状ごとに、その分割方向、つまりストライプの方向を変更してもよい。例えば、部分表示領域18Dが横方向に長い場合には、領域分割手段44は、その部分表示領域18Dを縦方向のストライプ格子単位領域セット18Uに分割してもよい。分割の方向、つまりストライプ格子のストライプ方向と、画像の空間周波数との間で干渉モアレが発生するのを防止するためである。視差画像生成部24は、視差画像表示領域18において、右目用画像を右目用領域18Rに、左目用画像を左目用領域18Lに、それぞれ反映させることで視差画像を生成し、生成された視差画像は、視差画像表示領域18を有する視差画像表領域18と1対1に対応する視差画像表示部12において表示される。<視差画像生成のフロー>次に、視差画像生成部24における視差画像生成の方法について、図6のフローチャートに基づいて簡単に説明する。視差画像表示装置10は、視差画像生成部24を通じて立体視表示のために撮影された右目用画像と左目用画像とを図示しない画像サーバ等から取得するS1。視差画像生成部24は、右目用画像及び左目用画像のそれぞれにおいて、情報量分布の算出を行うS3。上述のとおり、例えば、1画像の持つ高調波信号成分の量、2画像の最大周波数の値、3局所領域内での画像の輝度分布の分散値、4左右の原画像の画素値の差分量などの少なくとも1つを情報量として、情報量分布を算出する。また、視差画像生成部24は、右目用画像の情報量分布と左目用画像の情報量分布とから、視差画像表示領域18を複数の部分表示領域18Dに分類する。視差画像表示領域18の分類は、視差画像生成部24の視差画像表示領域分類手段によって、例えば、右目用画像の情報量分布と左目用画像の情報量分布との差分量から、画像の変化や画像のエッジ情報等に基づいて行うS5。視差画像表示領域18は、例えば、図5に示すようにN、M、Wの3つの部分表示領域18Dに分類される。エッジ周辺部分N、元の画像の情報量が大きい雲や木の部分M、情報量の小さい、空や山の部分Wの3つの部分である。次に、視差画像生成部24は、領域分割手段によって、部分表示領域18Dをその分類に応じて大きさの異なる、単位領域セット18U右目用単位領域18UR及び左目用単位領域18ULに分割するS7。例えば、右目用単位領域18UR及び左目用単位領域18ULがストライプ格子であるとすると、上述の部分表示領域18Dの分類N、M、Wにおいて、そのストライプ幅を小、中、大と分ける。視差画像表示領域18は、ストライプ格子である右目用単位領域18UR及び左目用単位領域18ULによって、図6に示すように表示される。また、部分表示領域18D18DN、18DM、18DWの形状に応じて、ストライプ格子の方向を、縦、横、斜め等、モアレが起きにくい方向に変更してもよい。視差画像生成部24において、視差画像表示領域18上の全ての右目用領域18R及び左目用領域18Lに対して、左目用画像及び右目用画像を反映させることで、視差画像が生成されるS9。表示される空間分割型の視差画像は、クロストークが生じにくく、かつ画像情報の伝達を損なうことのない視差画像である。視差画像生成部24において、生成された視差画像は、視差画像表示領域18と表示画面が1対1に対応する視差画像表示部12において表示されるS11。なお、これら視差画像は視差画像表示部12において、表示されるだけでなく、プリンタ等の出力装置によって出力されてもよい。本発明は空間分割型の立体視表示であり、電気的駆動を必要としないためである。<視差画像プリント>上述のとおり、視差画像生成方法で生成された視差画像は、前述の視差画像表示装置10の視差画像表示部12で表示するだけでなく、図示しないプリンタ等によって紙面に印刷することで、視差画像プリントとすることもできる。この場合、視差画像を視差画像プリントとして紙面に印刷した後、更に、視差画像の左目用領域18Lと右目用領域18Rとに対応する偏光フィルムを視差画像上に貼り付ける。偏光フィルムとしては、例えば、特開2009-193014号公報に記載の楕円偏光板を用いることができる。上述の楕円偏光板は、偏光パターンを任意に変更して製造することができるため、偏光パターンが左目用領域18L及び右目用領域18Rに対応する上述の楕円偏光板を製造し、偏光フィルムとして視差画像上に張り付ければよい。観察者は、偏光メガネ14を用いて、上述の偏光フィルムが貼り付けられた視差画像プリントを見ることで、左目では、偏光レンズ14Lを通して左目用画像のみを認識し、右目では、偏光レンズ14Rを通して右目用画像のみを認識するため、前述と同様、これらに基づいて立体視を行うことが可能となる。なお、上述のとおり、偏光を用いて視差画像を観察する場合には、視差画像のストライプ状格子の分割方向を図1及び図6に示す横水平方向のみならず、縦鉛直方向及び斜め方向等、いずれの方向としても、観察者の左目によって左目用画像が認識され、観察者右目によって右目用画像が認識されるため、観察者は立体視表示をすることができる。<視差バリアパララックスバリア方式>また、本発明の視差画像表示装置10において、視差画像表示部12は、偏光フィルタ48の代わりに後述する視差バリア49を備えても良い。なお、この場合、視差画像は、図8Bに示す鉛直方向観察者の目の並ぶ方向に対して垂直な方向にストライプ格子状に分割された視差画像に限られ、コンソール20は、偏光フィルタ制御部30の代わりに、視差画像生成部24によって生成された視差画像視差画像表示領域18に合わせて視差バリア49を制御する視差バリア制御部31を備える。また、偏光メガネ14は不要となり、裸眼で立体視を行うことができる。視差バリア49としては、画素単位で任意の領域における光の透過の有無を電気的に切り替えることができるスイッチ液晶等によって構成される。また、視差バリア制御部31は、スイッチ液晶をそれぞれ電気的に制御することで、視差バリア49を制御する。視差バリア49は、視差画像表示部12の前面に一定間隔距離を空けて配置されることで、図9に示すように、右目によって右目用画像が観察され、左目によって左目用画像が観察されるため、観察者は右目用画像と左目用画像とによって立体視をすることが可能となる。この場合、図9に示すとおり、右目用画像の表示面積情報量と左目用画像の表示面積とは略同じとなる。図10に示すように、本発明の視差画像表示装置10は、視差画像表示部12の前面に、上述の視差バリア49を備え、視差画像生成部24によって鉛直方向にストライプ格子状に分割された視差画像が生成されると、視差画像表示部12から所定間隔離れた観察者に対して、観察者の右目によって視差画像の右目用画像が観察され、観察者の左目によって視差画像の左目用画像が観察されるように、視差バリア49が操作される。なお、視差バリア方式の立体視表示装置10においては、上述のとおり視差画像は鉛直方向のストライプ格子に限られるため、情報量の比較によって、図5のとおり分類された部分表示領域18Dは、図6に示す水平方向のストライプ格子ではなく、図11に示す鉛直方向のストライプ格子に分割され、視差画像が生成される。以上より、視差バリア49をとおして上述のように生成された視差画像を観察することで、観察者は、右目によって右目用画像を認識し、左目によって左目用画像を認識することで、左目用画像と右目用画像とに基づいて、裸眼立体視を行うことが可能となる。また、前述の視差画像プリントにおいても、偏光フィルムの代わりに、視差バリアフィルムを用いることができる。この場合も、前述と同様、偏光メガネ14は不要となり、裸眼で立体視を行うことができる。なお、視差バリアフィルムとしては、例えば、電気的駆動を必要とせず、光を通さない光不透過性のフィルムと光を通す光透過性フィルムとの組合せが考えられる。視差画像プリントの前面に、視差画像に応じて構成された視差バリアフィルムを、一定間隔距離を空けて設置する貼り付けることで、視差画像プリントから所定間隔離れた観察者に対して、観察者の右目によって右目用画像が観察され、観察者の左目によって左目用画像が観察されるため、観察者は、これら右目用画像と左目用画像とに基づいて裸眼立体視を行うことができる。以上、本発明の視差画像表示装置、視差画像生成方法、及び視差画像プリントについて詳細に説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の改良や変更を行ってもよい。