クランク軸の回転軸線からシリンダブロックの上部までの距離を変化させて圧縮比を変更可能な可変圧縮比内燃機関の排気装置において、前記シリンダブロックの前記上部に取り付けられたシリンダヘッドに接続された排気マニホールドと、前記排気マニホールドの下流に配置された第1排気管と、前記第1排気管の下流に配置された第2排気管と、前記排気マニホールドと前記第1排気管とを接続する第1ジョイントと、前記第1排気管と前記第2排気管とを接続する第2ジョイントと、を備え、前記第1ジョイントと前記第2ジョイントとは、前記シリンダブロックの前記上部の変位方向から見た場合に、当該変位方向に対して直角方向である配置方向に沿って並べられており、前記第1ジョイントと前記第2ジョイントとの前記配置方向についての間隔が、前記シリンダブロックの前記配置方向についての幅以上に設定されている、ことを特徴とする可変圧縮比内燃機関の排気装置。前記変位方向と平行な方向に限定的に移動可能な状態で前記シリンダブロックに設けられたスライダを更に備え、前記排気マニホールドが前記スライダに接続されている、請求項1に記載の排気装置。前記スライダには、圧縮比の変更の際に前記シリンダブロックの前記上部が変位することを補助する補助手段が設けられている、請求項2に記載の排気装置。前記スライダと前記シリンダヘッドとを連結する連結部材を更に備える、請求項2又は3に記載の排気装置。シリンダブロックをクランクケースに対して上下に相対移動させる移動機構を設けることにより圧縮比を変更可能にした可変圧縮比内燃機関が知られている。このような内燃機関はクランク軸の回転軸線とシリンダブロックの上部との距離が変化する結果、ピストンとシリンダブロックとの相対位置が変化して上死点時の燃焼室の容積が変わるため圧縮比を機械的に変更することができる。特許文献1の排気装置を可変圧縮比内燃機関に適用した場合、シリンダブロックの上部の変位が考慮されていないので、その変位方向に対して球面ジョイントの向きが合わない。そのため、シリンダブロックの上部が変位した場合、球面ジョイントに殆ど負荷が掛らずにもう一方のフレキシブルチューブに過大な負荷が生じるおそれがある。そこで、本発明は、シリンダブロックの上部の変位によってジョイントに生じる負荷を低減できる可変圧縮比内燃機関の排気装置を提供することを目的とする。本発明の排気装置は、クランク軸の回転軸線からシリンダブロックの上部までの距離を変化させて圧縮比を変更可能な可変圧縮比内燃機関の排気装置において、前記シリンダブロックの前記上部に取り付けられたシリンダヘッドに接続された排気マニホールドと、前記排気マニホールドの下流に配置された第1排気管と、前記第1排気管の下流に配置された第2排気管と、前記排気マニホールドと前記第1排気管とを接続する第1ジョイントと、前記第1排気管と前記第2排気管とを接続する第2ジョイントと、を備え、前記第1ジョイントと前記第2ジョイントとは、前記シリンダブロックの前記上部の変位方向から見た場合に、当該変位方向に対して直角方向である配置方向に沿って並べられており、前記第1ジョイントと前記第2ジョイントとの前記配置方向についての間隔が、前記シリンダブロックの前記配置方向についての幅以上に設定されているものである請求項1。この排気装置によれば、シリンダブロックの上部が変位した場合に、その変位方向と直角の方向に並んだ2つのジョイントにバランス良く負荷が掛ることになる。このため、負荷が2つのジョイントに配分されるから、各ジョイントの強度を過剰に高めなくても十分な接続強度を確保することができる。また、2つのジョイントの間隔がシリンダブロックの幅以上に設定されているので、その間隔が当該幅よりも小さい場合に比べて各ジョイントに生じる負荷が小さくなる。そのため接続強度を容易に確保できる。本発明の排気装置の一態様においては、前記変位方向と平行な方向に限定的に移動可能な状態で前記シリンダブロックに設けられたスライダを更に備え、前記排気マニホールドが前記スライダに接続されてもよい請求項2。この態様によれば、排気マニホールドがシリンダブロックの上部とともに変位した場合、スライダがシリンダブロックに対して移動することによってその変位を吸収できる。しかも、スライダの移動方向が変位方向と平行な方向に限定されているため、排気マニホールドが左右や前後方向に移動することが抑制される。これにより、排気マニホールドの振動を抑えることができる。更に、排気マニホールドの支持する支点がシリンダヘッドよりも下方に設けられるため、排気マニホールドの支持の安定性が向上する。この態様において、前記スライダには、圧縮比の変更の際に前記シリンダブロックの前記上部が変位することを補助する補助手段が設けられていてもよい請求項3。この場合には圧縮比の変更の際に補助手段によってシリンダブロックの動きが補助されるため、圧縮比の変更動作が行い易くなる。なお、補助手段がシリンダブロックの動きを補助する方向は、圧縮比が下がる方向又は圧縮比が上がる方向のいずれであってもよい。また、前記スライダと前記シリンダヘッドとを連結する連結部材を更に備えてもよい請求項4。この場合には、スライダ及びシリンダヘッドの各動作を同調させることができるので、スライダの動作が確実になるとともに排気マニホールドに不必要な負荷が掛ることを防止できる。以上説明したように、本発明の排気装置によれば、2つのジョイントがシリンダブロックの上部の変位方向に対して直角な配置方向に並んでいるので、負荷が2つのジョイントに配分されて、各ジョイントの強度を過剰に高めなくても十分な接続強度を確保することができる。また、2つのジョイントの間隔がシリンダブロックの幅以上に設定されているので、その間隔が当該幅よりも小さい場合に比べて各ジョイントに生じる負荷が小さくなる。これにより接続強度を容易に確保できる。第1の形態図1は本発明の第1の形態に係る排気装置が適用された内燃機関の全体構成を模式的に示している。内燃機関1は、圧縮比を機械的に変更可能な可変圧縮比内燃機関として構成されている。内燃機関1に設けられた圧縮比を変更するための機構は公知ないし周知のものであるので、その機構自体の構造の詳細な説明を省略する。内燃機関1は自動車の車体Bに搭載されており、車体Bは図1の左側が前方に、図1の右側が後方にそれぞれ相当する。内燃機関1は機関本体1aを有し、その機関本体1aは車体Bの前方に横向きに搭載されている。内燃機関1の排気系は機関本体1aの前方に、その吸気系は機関本体1aの後方にそれぞれ位置している。内燃機関1はシリンダブロック2と、シリンダブロック2の上部2aに不図示のガスケットを介在させて取り付けられたシリンダヘッド3とを備えている。シリンダブロック2の下部2bはエンジンマウント4を介して車体Bに取り付けられている。シリンダブロック2の内部にはクランク軸6が回転軸線Axの回りに回転自在に支持されている。シリンダブロック2にはクランク軸6を保持するクランクケースに対して上部2aを相対変位させる圧縮比変更機構5が設けられている。圧縮比変更機構5にてシリンダブロック2の上部2aが図1の上下方向に変位することによって、クランク軸6の回転軸線Axからシリンダブロック2の上部2aまでの距離Xが変化する。これにより、内燃機関1は、ピストンの上死点時における燃焼室の容積が変わるので圧縮比を変更できる。図1の変位方向D1は図示しない気筒の中心線方向に一致する。内燃機関1には排気を導くための排気装置7が設けられている。排気装置7はシリンダヘッド3に取り付けられた排気マニホールド10と、排気マニホールド10の下流に配置された第1排気管11と、第1排気管11の下流に配置された第2排気管12と、排気マニホールド10と第1排気管11とを接続する球面ジョイント13と、第1排気管11と第2排気管12とを接続するフレキシブルジョイント14とを備えている。排気マニホールド10は、シリンダブロック2に形成された複数の気筒不図示からの排気を集合する集合部10aを有し、その集合部10aには補助触媒15が設けられている。補助触媒15の下流にはシリンダヘッド3から延びるステー16が接続されており、そのステー16によって排気マニホールド10の接続が補強されている。第2排気管12は3つの部位12a~12cに分割され、各部位にはメイン触媒18、サブマフラー19及びメインマフラー20がそれぞれ設けられている。第2排気管12の各部位及びメインマフラー20は支持ブラケット21a~21dを介して車体Bに取り付けられている。球面ジョイント13は気密性を保ちつつ多方向の変位を所定範囲内で許容する周知のジョイントである。球面ジョイント13は、矢印M1方向の曲げ自由度を持つような向きで取り付けられている。これにより、排気マニホールド10を介して伝達されるシリンダブロック2の上部2aの変位を吸収できる。一方、フレキシブルジョイント14はベローズパイプ状に形成された周知のジョイントである。フレキシブルジョイント14は少なくとも図1の上下方向の変位を所定範囲内で許容でき、図1の矢印M2方向の曲げ自由度を持つような向きで取り付けられている。これにより、排気マニホールド10及び第1排気管11を介して伝達されるシリンダブロック2の上部2aの変位を吸収できる。なお、M1方向及びM2方向はシリンダブロック2の上部2aの変位方向D1に対して直角方向図1の紙面と直交する方向の軸線を中心とした曲げモーメントの方向に相当する。球面ジョイント13は本発明に係る第1ジョイントに、フレキシブルジョイント14は本発明に係る第2ジョイントにそれぞれ相当する。図2は図1の矢印II方向から各ジョイント13、14を見た状態を示している。矢印II方向は変位方向D1に一致するので、変位方向D1は図2の紙面と直交する方向に相当する。図2に示したように、2つのジョイント13、14は、シリンダブロック2の変位方向D1から見た場合に、その変位方向D1に対して直角方向である配置方向D2に沿って並べられている。また、配置方向D2についての2つのジョイント13、14の間隔dは、その配置方向D2についてのシリンダブロック2の幅W以上に、ここでは幅Wよりも大きく設定されている。なお、図1に示したように、2つのジョイント13、14は同図の上下方向に位置がずれているがこれらの位置を上下方向で一致させてもよい。第1の形態の場合には、内燃機関1の機関本体1aが横置きレイアウトで搭載されているため、ロール方向回転軸線Ax回りの方向が各ジョイント13、14の曲げ自由度の方向M1、M2と同じである。そこで、各ジョイント13、14の初期設定、即ち負荷が掛らない状態での位置決めはシリンダブロック2の変位範囲の中央位置を基準として、又は変位範囲の下端位置を基準として行うことが好ましい。なお、各ジョイント13、14の可動変位vは、ジョイント作動角をα、ジョイント間長さをLとした場合、v=sinα×Lで定義される。第1の形態によれば、シリンダブロック2の上部2aが変位した場合に、その変位方向と直角の方向に並んだ2つのジョイント13、12にバランス良く負荷が掛ることになる。このため、負荷が2つのジョイント13、12に配分されるから、各ジョイント13、13の強度を過剰に高めなくても十分な接続強度を確保することができる。また、図2に示したように、2つのジョイント13、14の間隔dがシリンダブロック2の幅W以上に設定されているので、その間隔dが当該幅Wよりも小さい場合に比べて各ジョイント13、14に生じる負荷が小さくなる。そのため接続強度を容易に確保できる。第2の形態次に、本発明の第2の形態を図3及び図4を参照しながら説明する。第2の形態は、第1の形態と同じ機関本体1aのレイアウトを縦置きとし、かつそのレイアウト変更に伴って排気装置の構成を変更したものである。図3は第2の形態に係る排気装置が適用された内燃機関の全体構成を模式的に示している。図4は図3の矢印IV方向から見た状態を示している。なお、以下の説明では、第1の形態と共通する構成についてはこれらの図面に同一の符号を付して説明を省略する。図3及び図4に示すように、排気装置27はシリンダヘッド3に接続された排気マニホールド28と、排気マニホールド28の下流に配置された第1排気管29と、第1排気管29の下流に配置された第2排気管30と、排気マニホールド28と第1排気管29とを接続する球面ジョイント31と、第1排気管29と第2排気管30とを接続するフレキシブルジョイント32とを備えている。排気マニホールド28は排気を集合する集合部28aを有し、その集合部28aには補助触媒35が設けられている。集合部28aは補助触媒35の上流で2つに分割され、これらの部分は球面ジョイント36を介して互いに接続されている。第2排気管30にはメイン触媒37、サブマフラー38及びメインマフラー39がそれぞれ設けられていて、第2排気管30は支持ブラケット40a~40dを介して車体Bに取り付けられている。球面ジョイント31は第1の形態と同様に気密性を保ちつつ多方向の変位を所定範囲内で許容する周知のジョイントであり、図3の矢印M1方向の曲げ自由度を持つような向きで取り付けられている。一方、フレキシブルジョイント32は第1の形態と同様にベローズパイプ状に形成された周知のジョイントであり、図3の矢印M2方向の曲げ自由度を持つような向きで取り付けられている。球面ジョイント31は本発明に係る第1ジョイントに、フレキシブルジョイント32は本発明に係る第2ジョイントにそれぞれ相当する。図5は図4の矢印V方向から各ジョイント31、32を見た状態を示している。矢印V方向は変位方向D1に一致するので、変位方向D1は図5の紙面と直交する方向に相当する。図5に示したように、2つのジョイント31、32は、シリンダブロック2の変位方向D1から見た場合に、その変位方向D1に対して直角方向である配置方向D2に沿って並べられている。また、2つのジョイント31、32の配置方向D2についての間隔d′は、その配置方向D2についてのシリンダブロック2の幅W′以上に、ここでは幅W′よりも大きく設定されている。第2の形態の場合には、機関本体1aが縦置きレイアウトで搭載されているため、ロール方向回転軸線Ax回りの方向が各ジョイント13、14の曲げ自由度の方向M1、M2と相違する。より具体的には、ロール及び曲げの各軸線が直交する関係となる。そこで、各ジョイント31、32の初期設定はシリンダブロック2の変位範囲の上端位置を基準として行うことが好ましい。このように各ジョイント31、32の曲げ方向とロール方向とが相違しているが、ロール方向の変位は排気マニホールド28の集合部28aに設けられた球面ジョイント36にて吸収することができる。第3の形態次に、本発明の第3の形態を図6及び図7を参照しながら説明する。第3の形態は排気マニホールドの支持形態を除いて第1の形態と共通する。そのため、以下では第1の形態と共通の構成には同一の参照符号を図面に付して説明を省略する。図6は第3の形態の要部を示している。図6に示すように、本形態には排気マニホールド10を支持するステー16の代わりに、排気マニホールド10を支持する支持機構40が設けられている。図7にも示したように、支持機構40はシリンダブロック2に固定された案内部材である一対のレール41と、これらレール41に案内されてスライドするスライダ42と、排気マニホールド10とスライダ42との間に介在してこれらを接続する接続部材43とを備えている。一対のレール41は互いに平行に配置され、シリンダブロック2の上下方向変位方向D1に延びている。スライダ42は一対のレール41に噛み合うように構成されており、一対のレール41にて変位方向D1と平行な方向に移動可能である。スライダ42とレール41との摩擦を低減するため、これらの間にベアリングやボール等の介在部材を介在させることもできる。スライダ42は一対のレール41に噛み合いつつこれらに沿って案内されるため、変位方向D1と平行でない図6の左右方向や図7の左右方向への移動が阻止される。つまり、スライダ42は変位方向D1と平行な方向に限定的に移動できる。また、排気マニホールド10とシリンダブロック2との距離は移動中でも一定に保たれる。接続部材43は、図1のステー16と同じように、排気マニホールド10の集合部10aに設けられた触媒15の下流位置に接続されている。排気マニホールド10と接続部材43との接続はボルト等の締結手段にて行われているが、溶接等の接合手段を利用して接続してもよい。第3の形態によれば、排気マニホールド10がシリンダブロック2の上部2aとともに変位した場合、スライダ42がシリンダブロック2に対して移動することによってその変位を吸収できる。しかも、スライダ42の移動方向が変位方向D1と平行な方向に限定されているため、排気マニホールド10が変位方向D1以外の方向に移動することが抑制される。これにより、排気マニホールド10の振動を抑えることができる。更に、第1の形態と比べて、排気マニホールド10を支持する支点がシリンダヘッド3よりも下方に設けられるため、排気マニホールド10の支持の安定性が向上する。なお、第3の形態に係る支持機構40は機関本体1aが縦置きの第2の形態にも適用可能である。一対のレール41の代わりに、1本や3本以上のレールに変更することもできる。第4の形態次に、本発明の第4の形態を図8を参照しながら説明する。第4の形態は第3の形態の改良に相当する。図8は第4の形態の要部を示している。図8に示したように、第4の形態にはスライダ42の下方に補助手段としてのコイルばね45が設けられている。このコイルばね45は圧縮された状態で装着されているため、スライダ42を上方に移動させる弾性力Fを発生させる。このコイルばね45は、圧縮比の変更の際にシリンダブロック2の上部2aが変位することを弾性力Fによって補助できる。そのため、内燃機関1の圧縮比変更機構5による圧縮比の変更動作が行い易くなる。なお、この形態ではコイルばね45によって圧縮比が低下する方向への変更動作が補助されるが、コイルばね45の取り付け位置や伸長状態で設けることによって、圧縮比が増加する方向への変更動作を補助するようにすることも可能である。コイルばね45等の付勢部材とは異なる手段で補助手段を実現してもよい。第5の形態次に、本発明の第5の形態を図9を参照しながら説明する。第5の形態は第3の形態の改良に相当する。図9は第5の形態の要部を示している。図9に示したように、第5の形態にはスライダ42とシリンダヘッド3とを連結する連結部材46が設けられている。この連結部材46は実質的に剛体で構成されている。そのため、スライダ42及びシリンダヘッド3の各動作を同調させることができる。これにより、スライダ42の動作が確実になるとともに排気マニホールド10に不必要な負荷が掛ることを防止できる。なお、第5の形態と第4の形態とを組み合わせて実施することも可能である。これによって、コイルばね45による補助効果を確実に得ることが可能となる。本発明は上記形態に限定されず、本発明の要旨の範囲内において種々の形態にて実施できる。上記各形態では、第1ジョイントとして球面ジョイントを、第2ジョイントとしてフレキシブルジョイントをそれぞれ用いているが、シリンダブロックの変位を吸収し得る限りにおいて他の形態に変更してもよい。例えば、両方のジョイントを球面ジョイント又はフレキシブルジョイントに変更することもできるし、第1ジョイントをフレキシブルジョイントに、第2ジョイントを球面ジョイントにそれぞれ変更することもできる。また、球面ジョイント又はフレキシブルジョイントとは異なる既存のジョイントで第1ジョイント及び第2ジョイントを実現してもよい。