"拡大共役側から縮小共役側へ順に、負の屈折力の第1レンズユニット、正の屈折力の第2レンズユニット、正の屈折力の第3レンズユニット、負の屈折力の第4レンズユニット、負の屈折力の第5レンズユニット、正の屈折力の第6レンズユニットから構成され、ズーミングのためには該第1、第6レンズユニットは不動であり、広角端から望遠端へのズーミングに際して該第2~第5レンズユニットは拡大共役側へ移動し、該第2、第3レンズユニットは、いずれも単一の正レンズより構成され、広角端から望遠端へのズーミングにおける該第2、第3、第4レンズユニットの移動量を各々D2、D3、D4、レンズ長をLとするとき、0.8<D3/D4<1.21.2<D3/D2<2.00.2<D4/L<0.4なる条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。前記第1、第2レンズユニットの焦点距離を各々f1、f2、広角端と望遠端における該第1、第2レンズユニットの主点間隔を各々H12W、H12Tとするとき、1.0<|f1|H12W/f2<1.50.8<|f1|H12T/f2<1.2なる条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記第2、第3レンズユニットの望遠端における結像倍率を各々β2T、β3Tとするとき、-1.3<β2T×β3T<-0.7なる条件式を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載のズームレンズ。前記第2レンズユニットの正レンズの材料の部分分散比をθgfB2、前記第3レンズユニットの正レンズの部分分散比と異常分散性を各々θgfB3、ΔθgfB3とするとき、0.520<θgfB2<0.5500.590<θgfB3<0.6700.007<ΔθgfB3<0.030なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第1レンズユニットを構成するレンズのうち、拡大共役側より第a番目のレンズの屈折力と材料のアッベ数を各々φ1a、Vd1a、前記第3レンズユニットと第4レンズユニットの結合を1つのレンズユニットとし、拡大共役側より第a番目のレンズの屈折力と材料のアッベ数を各々φ34a、Vd34aとするとき、|Σφ1a/Vd1a|/|Σφ1a|<0.015|Σφ34a/Vd34a|/|Σφ34a|<0.026なる条件式を満たすことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のズームレンズ。広角端から望遠端へのズーミングにおける前記第5レンズユニットの移動量をD5とするとき、0.8<D2/D5<1.21.2<D4/D5<2.0なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項記載のズームレンズ。前記第1、第6レンズユニットの焦点距離を各々f1、f6とするとき、1.0<|f6/f1|<2.0なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のズームレンズ。請求項1乃至7のいずれか1項のズームレンズと、原画を形成する画像表示素子とを有し、前記画像表示素子によって形成された原画を前記ズームレンズによって投射することを特徴とする画像投射装置。プロジェクターに用いられるズームレンズは、高ズーム比であること、そして軸上色収差が少なく高画質の投射像が得られること等が求められている。また、プロジェクターに用いられるズームレンズには色分解合成プリズムを配置するため、長いバックフォーカスを有することが求められている。これらの要求を満足するためには、ズームレンズを構成する複数のレンズユニットの屈折力やズーミングの際の各レンズユニットの移動量、そして各レンズユニットを構成するレンズの材料等を適切に設定することが重要になってくる。これらの要件が不適切であると、所定の長さのバックフォーカスを確保しつつ、高ズーム比でズーミングの際の軸上色収差の変動を軽減し、高い光学性能を得るのが困難になってくる。本発明は所定の長さのバックフォーカスが得られ、高ズーム比でズーミングの際の軸上色収差の変動が少なく、全ズーム範囲にわたり高い光学性能が得られるズームレンズの提供を目的とする。この他、本発明は例えば投射レンズ交換式の画像投射装置に好適なズームレンズの提供を目的とする。本発明のズームレンズは、拡大共役側から縮小共役側へ順に、負の屈折力の第1レンズユニット、正の屈折力の第2レンズユニット、正の屈折力の第3レンズユニット、負の屈折力の第4レンズユニット、負の屈折力の第5レンズユニット、正の屈折力の第6レンズユニットから構成され、ズーミングのためには該第1、第6レンズユニットは不動であり、広角端から望遠端へのズーミングに際して該第2~第5レンズユニットは拡大共役側へ移動し、該第2、第3レンズユニットは、いずれも単一の正レンズより構成され、広角端から望遠端へのズーミングにおける該第2、第3、第4レンズユニットの移動量を各々D2、D3、D4、レンズ長をLとするとき、0.8<D3/D4<1.21.2<D3/D2<2.00.2<D4/L<0.4なる条件式を満足することを特徴としている。本発明によれば所定の長さのバックフォーカスが得られ、高ズーム比でズーミングの際の軸上色収差の変動が少なく、全ズーム範囲にわたり高い光学性能が得られるズームレンズが得られる。以下に本発明の好ましい実施形態を添付の図面に基づいて詳細に説明する。本発明のズームレンズは、拡大共役側から縮小共役側へ順に、以下のレンズユニットを有している。即ち、負の屈折力の第1レンズユニット、正の屈折力の第2レンズユニット、正の屈折力の第3レンズユニット、負の屈折力の第4レンズユニット、負の屈折力の第5レンズユニット、正の屈折力の第6レンズユニットを有している。そしてズーミングのためには第1、第6レンズユニットは不動であり、広角端から望遠端へのズーミングに際して該第2~第5レンズユニットは拡大共役側へ移動する。第2、第3レンズユニットは、いずれも単一の正レンズより構成されている。図1は本発明のズームレンズの実施例1の広角端WIDEにおけるレンズ断面図である。図2は本発明のズームレンズの実施例1の広角端、中間のズーム位置MIDDE、望遠端TELEにおける各波長における軸上色収差の説明図である。図2では横軸に波長WaveLength、縦軸に軸上色収差をディフォーカスDefocusとして示している以下同じである。図3A、Bは実施例1のズームレンズの投射距離第1レンズ面からの距離が3.29m数値実施例をmm単位で表したときの距離である。以下同じのときにおける広角端と望遠端における縦収差図である。図4は本発明のズームレンズの実施例2の広角端におけるレンズ断面図である。図5は本発明のズームレンズの実施例2の広角端、中間のズーム位置、望遠端における各波長における軸上色収差の説明図である。図6A、Bは実施例2のズームレンズの投射距離が3.29mのときにおける広角端と望遠端における縦収差図である。図7は本発明のズームレンズの実施例3の広角端におけるレンズ断面図である。図8は本発明のズームレンズの実施例3の広角端、中間のズーム位置、望遠端における各波長における軸上色収差の説明図である。図9A、Bは実施例3のズームレンズの投射距離が3.29mのときにおける広角端と望遠端における縦収差図である。図10は本発明のズームレンズの実施例4の広角端におけるレンズ断面図である。図11は本発明のズームレンズの実施例4の広角端、中間のズーム位置、望遠端における各波長における軸上色収差の説明図である。図12A、Bは実施例4のズームレンズの投射距離が3.29mのときにおける広角端と望遠端における縦収差図である。図13は本発明のズームレンズの実施例5の広角端におけるレンズ断面図である。図14は本発明のズームレンズの実施例5の広角端、中間のズーム位置、望遠端における各波長における軸上色収差の説明図である。図15A、Bは実施例5のズームレンズの投射距離が3.29mのときにおける広角端と望遠端における縦収差図である。図16は本発明のズームレンズを有する画像投射装置の要部概略図である。各実施例のズームレンズは、画像投射装置プロジェクターに用いられる投射レンズ投射光学系である。レンズ断面図において、左方が拡大共役側スクリーン前方で、右方が縮小共役側画像表示素子側後方である。LAはズームレンズである。STOは開口絞りである。IEは液晶パネル画像表示素子等の原画像被投射画像に相当している。Sはスクリーン面である。GBは色分解、色合成用のプリズム、光学フィルター、フェースプレート平行平板ガラス、水晶ローパスフィルター、赤外カットフィルター等に相当する光学ブロックである。矢印は広角端から望遠端へのズーミングの際のレンズユニットの移動方向移動軌跡を示している。広角端と望遠端は変倍用のレンズユニットが機構上光軸上を移動可能な範囲の両端に位置したときのズーム位置をいう。各実施例のズームレンズは、拡大共役側から縮小共役側へ順に、負の屈折力の第1レンズユニット10、正の屈折力の第2レンズユニット20、正の屈折力の第3レンズユニット30、開口絞りSTOを有している。更に負の屈折力の第4レンズユニット40、負の屈折力の第5レンズユニット50、正の屈折力の第6レンズユニット60を有している。そして、ズーミングのためには第1、第6レンズユニット10、60は不動である。広角端から望遠端へのズーミングに際して第2~第5レンズユニット20~50が拡大共役側へ移動する。第1レンズユニット10と第6レンズユニット60は変倍に寄与しないレンズユニットであり、第2~第5レンズユニット20~50が変倍レンズユニットである。第1レンズユニット10は固定の第11レンズサブユニット11と、無限遠物体から近距離物体へのフォーカスに際して縮小共役側へ移動する正の屈折力の第12レンズサブユニット12を有する。収差図において、FnoはFナンバー、球面収差図LONGITUDINAL,SPHERICAL,ABERにおいては、波長450nm、波長470nm、波長550nm、波長620nmについて示している。非点収差図ASTIGMATIC,FIELD,CURVESにおいて、Tはメリディオナル像面、Sはサジタル像面を示す。歪曲収差図DISTORTIONは波長550nmについて示している。IMGHTは像高を示している。各実施例はライトバルブを有した画像投射装置特に液晶表示素子を搭載した3板色のプロジェクタに用いられるズームレンズである。各実施例のズームレンズをライトバルブの変わりに撮像素子を用いた撮像装置用の撮像光学系として利用しても良い。各実施例のズームレンズは、拡大共役側より縮小共役側に順に負、正、正、負、負、正の屈折力の第1レンズユニット10乃至第6レンズユニット60の6つのレンズユニットを有している。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して第2レンズユニット20乃至第5レンズユニット50は全て拡大共役側に移動する。第1レンズユニット10及び第6レンズユニット60はズーミングのためには不動である。第1レンズユニット10をズーミングのために不動とすることで、変倍に寄与せずその一部の第12レンズサブユニット12でフォーカシングを可能にしている。また、液晶表示素子を用いるプロジェクターは、その入射角度特性から縮小共役側に高いテレセントリック性が求められる。ズーミングに際してテレセントリック性を維持したまま、第6レンズユニット60を可変とすると、第6レンズユニット60が拡大共役側に移動した際、画面周辺に光量が著しく減じられるため、良くない。また、第6レンズユニット60より縮小共役側には、プリズム光学部材GBが配置されている。これは3板式のプロジェクターの場合、色分解合成プリズムである。プリズムGBは一般的には入射光を中心波長がR波長620nm、G波長550nm、B波長470nmの3色に分離するダイクロイックプリズムを有する。更に、3つの異なる液晶ライトバルブによって変調された光を合成するダイクロックプリズムなどから成っている。第1レンズユニット10は第11レンズサブユニット11と第12レンズサブユニット12で構成されている。フォーカシングの際は第11レンズサブユニット11は固定で、第12レンズサブユニット12は至近距離から無限遠へのフォーカシングに際して縮小共役側に繰り込まれる。有効径の大きな第11レンズサブユニットを固定とし、1枚のメニスカスレンズから成る第12レンズサブユニット12のみをフォーカシングに際して移動させている。これにより、第1レンズユニット10をレンズ鏡筒に高精度に保持することができる上、移動させるレンズを軽量とすることができるため、偏心が少なくなり高精度なフォーカシングが容易になる。ズーミングに際しては第2レンズユニット20、及び第3レンズユニット30が主変倍レンズユニットであり、レンズユニットの中では他のレンズユニットに比べて比較的パワー屈折力の強いユニットとなっている。各実施例ではこの第2レンズユニット20及び第3レンズユニット30を単レンズで構成している。パワーの強い主変倍レンズユニット20、30を複数枚のレンズによって構成すると、色収差が改善されるが、各レンズ面の曲率が大きくなりやすくなる。この結果レンズユニットが長大化し、十分なストローク移動量が得られなかったり、透過率が単レンズに比べて著しく減じられる傾向となるので良くない。焦点距離が比較的短かく、変倍比の小さい変倍レンズユニットは単レンズで構成しても、諸収差の変化を比較的小さく抑えることが容易である。これに対して焦点距離が長く変倍比の大きいレンズユニットの場合はレンズユニット内での光線高さが大きくなり、また変化も大となりやすいため、特に軸上色収差の変化が増大する。各実施例では広角端から望遠端へのズーミングおける第2、第3、第4レンズユニット20、30、40の移動量を各々D2、D3、D4とする。レンズ長レンズ最前面から最終面までの距離をLとする。このとき、0.8<D3/D4<1.211.2<D3/D2<2.020.2<D4/L<0.43なる条件式を満足している。各実施例では条件式1~3を満たすことで、第2レンズユニット20及び第3レンズユニット30を単レンズで構成してもズーミングに際して軸上色収差の変化が少なくなるようにしている。条件式1は第3レンズユニット30と第4レンズユニット40のズーミングの際の移動量の比が1.0に近いことを表している。条件式2はズーミングの際の第3レンズユニット30の移動量が第2レンズユニット20よりも大きい事を表している。条件式3はズーミングの際の第4レンズユニット40の移動量が比較的大きいことを示している。ズームレンズを通過する軸上光線の光路について説明する。第1レンズユニット10が負の屈折力のレンズ群より成るネガティブリード型のズームレンズでは、第1レンズユニット10によって光線が跳ね上げられる。このため、第2レンズユニット20においては軸上光線の入射高さ以下hが第1レンズユニット10に比べて必ず大きくなる。そのため第2レンズユニット20が広角端から望遠端へのズーミングに際して拡大共役側に移動する際は、軸上光線の入射高hが大きく変化する。軸上色収差の3次係数は入射高hの二乗に比例するため、軸上色収差の変化を低減するためには第2レンズユニット20における入射高hの変化を抑える必要がある。一方、開口絞りSTOにおいては変倍に際して入射高hが常に等しいという特徴がある。このため開口絞りSTOに対して入射高hを変化させたくないレンズ群を相対的に移動しにくくすれば入射高hの変化を低減することができる。開口絞りSTOが第3レンズユニット30内に含まれているとき、第3レンズユニット30において入射高hの変化を小さくすることができる。さらにズーミングに際して第3レンズユニット30と第4レンズユニット40との移動量の比を条件式1の如く1.0に近づけることで第4レンズユニット40への入射高hの変化を低減することができる。一方、高い変倍比を得るためには第2レンズユニット20の移動量を増大させる必要がある。しかしながら、入射高hの変化を最小に保持するため、条件式2の如く第2レンズユニット20の移動量よりも第3レンズユニット30の移動量が大きくなるようにしている。ズーミングに際して第3レンズユニット30と第4レンズユニット40の移動量の比を抑えているため結果として、条件式3の如く第4レンズユニット40がズーミングに際して大きく移動するようにしている。以上の条件を満たすと第2レンズユニット20と第3レンズユニット30間の軸上上光線、軸上下光線光軸上の一点から出射し、Fナンバーにより規制される光束の再周辺を通る光線マージナル光線は光軸に対して通常よりも平行に近くなる。つまり第2レンズユニット20と第3レンズユニット30の間隔を変化させても入射高hの変化を抑えることができる光学配置となる。条件式1の上限値又は下限値を超えると第4レンズユニット40における入射高hの変化が大きくなりやすく、軸上色収差の変化が大きくなるため良くない。条件式2の上限値を超えるとレンズ長に対して第2レンズユニット20の移動量が減り、変倍効果が弱くなるため良くない。また下限値を超えると第2レンズユニット20における入射高hの変化が大きくなるため良くない。条件式3の上限を超えると、開口絞りSPが過剰に移動することになり、軸外収差の補正が難しくなるか、又は周辺光量が極端に低下するため良くない。下限を超えると第2レンズユニット20における入射高hの変化が大きくなるか、変倍効果が弱くなるため良くない。さらに好ましくは条件式1乃至3の数値範囲を以下とするのが良い。1.0<D3/D4<1.11a1.25<D3/D2<1.802a0.25<D4/L<0.353a以上のように各実施例によれば画面内全体にわたって色収差を良好に補正することができ、高い光学性能が得られるズームレンズが得られる。各実施例のズームレンズにおいて更に好ましくは次の諸条件のうち1以上を満足するのが良い。第1、第2、第6レンズユニット10、20、60の焦点距離を各々f1、f2、f6とする。第1、第2レンズユニット10、20の広角端と望遠端における主点間隔を各々H12W、H12Tとする。第2、第3レンズユニット20、30の望遠端における結像倍率を各々β2T、β3Tとする。第2レンズユニット20の正レンズの材料の部分分散比をθgfB2とする。第3レンズユニット30の正レンズの部分分散比と異常分散性を各々θgfB3、ΔθgfB3とする。ここでアッベ数d線に対するアッベ数VdとgF線の部分分散比θgf、異常分散性Δθgfは次のとおりである。g線波長435.8nm、F線486.1nm、d線587.6nm、C線656.3nmに対する材料の屈折率をそれぞれNg,Nd,Nf,Ncとする。このとき、部分分散比θgf=Ng-Nf/Nf-Nc異常分散性Δθgf=θgf-0.6438-0.001682×VdVd=Nd-1/Nf-Ncである。第1レンズユニット10を構成するレンズのうち、拡大共役側より第a番目のレンズの屈折力と材料のアッベ数を各々φ1a、Vd1aとるす。第3レンズユニット30と第4レンズユニット40の結合を1つのレンズユニットとし、拡大共役側より第a番目のレンズ屈折力と材料のアッベ数を各々φ34a、Vd34aとする。広角端から望遠端へのズーミングにおける第5レンズユニット50の移動量をD5とする。このとき、以下の条件式のうち1以上を満足するのが良い。1.0<|f1|H12W/f2<1.540.8<|f1|H12T/f2<1.25-1.3<β2T×β3T<-0.760.520<θgfB2<0.55070.590<θgfB3<0.67080.007<ΔθgfB3<0.0309|Σφ1a/Vd1a|/|Σφ1a|<0.01510|Σφ34a/Vd34a|/|Σφ34a|<0.026110.8<D2/D5<1.2121.2<D4/D5<2.0131.0<|f6/f1|<2.014軸上色収差を低減するためには変倍レンズユニットより拡大共役側のレンズユニットが十分に色消しされていることが必要である。条件式4、5はそのためのものである。条件式4及び条件式5は第2レンズユニット20と第3レンズユニット30間の軸上上、下光線が光軸に対して平行に近くなるようにするためのものである。これを満たすとレンズユニットの間隔を変化させても軸上光線の入射高hの変化を抑えることが容易となる。条件式5は入射高hが大きくなる望遠端において、第2レンズユニット20と第3レンズユニット30間の軸上上、下光線が光軸に対して平行となるためのものである。条件式5=1.0で完全に平行となる。条件式4は広角端における平行度を規定するためのものである。変倍に際して第2レンズユニット20と第3レンズユニット30の間隔が減少することから広角端においては縮小共役側に収束する光線とすることで第3レンズユニット30への入射高hの変化を減じることができる。条件式4の上限を超えると広角端において軸上上、下光線の光軸に対する傾きが大きくなりやすいため良くない。条件式4の下限を超えると、望遠端において軸上上、下光線の光軸に対する傾きが大きくなりやすいため良くない。条件式5の上限を超えると広角端において軸上上、下光線の光軸に対する傾きが大きくなりやすいため良くない。条件式5の下限を超えると、望遠端において軸上上、下光線の光軸に対する傾きが大きくなりやすいため良くない。条件式6は主に高変倍においても軸上色収差の変化を低減するためのものである。条件式6は主変倍レンズユニットである第2レンズユニット20と第3レンズユニット30の合成の結像倍率を表わす。条件式6を小さく保つことで第1レンズユニット10で残存する縦収差を不要に拡大することを防ぐことが容易となる。高ズーム比を得たい場合は条件式6の値を1に近づけることで、高ズーム比を得ると共に、軸上色収差の変化を最小にすることが容易となる。条件式6の上限を超えると第1レンズユニット10における残存縦収差が拡大されやすくなる。このため、軸上色収差の大きさと変化が大きくなり、第4レンズユニット40以降においてこれを補正することが困難になる。条件式6の下限を超えると、必要なズーム比を得ることが困難になるため、良くない。条件式7乃至条件式9は、軸上色収差の絶対値および変化を低減するためのものである。第2レンズユニット20及び第4レンズユニット40への軸上光線の入射高hの変化を低減するときズーミングに際してレンズユニットが移動すると、入射高hの変化をゼロにすることは難しい。条件式7乃至条件式9は第2レンズユニット20を構成するレンズの材料を適切に選択するとともに第3レンズユニット30を構成するレンズの材料を適切に選ぶことにより軸上色収差を低減するためのものである。各実施例において第2レンズユニット20と第3レンズユニット30を比較すると、第2レンズユニット20の方がやや入射高hの変化が大きい。このため、第2レンズユニット20においては色分散の少ない材料を適用することが好ましい。特に部分分散比の低い材料を適用することで軸上色収差の改善が容易となる。ここで、通常の色収差の補正では極短波長と、極長波長がやや過補正気味となり、バランスを取ると共にオーバー側にピントがズレた状態、所謂おわん型の軸上色収差となりやすい。そのため、入射高hの変化の小さい第3レンズユニット30のレンズには分散の小さい材料、特に部分分散比の低い材料を適用することで更なる軸上色収差の低減が容易となる。さらに第3レンズユニット30を構成するレンズに異常分散性の材料を用いることが効果的である。条件式7の上限値、条件式8の上限値、及び条件式9の上限値を超えると安定的な特性の材料が得られないため良くない。条件式7の下限値を超えると第2レンズユニット20における軸上色収差の変化が大きくなる傾向となり、良くない。条件式8の下限値を超えると、他のレンズユニットにより高い軸上色収差の補正効果を求めることになり良くない。条件式9の下限値を超えると短波長、及び長波長における軸上色収差が大きくなるため、良くない。条件式10は第1レンズユニット10における軸上色収差の発生を近似的に光線の入射高hを除いて表した式で、値が小さいほうが第1レンズユニット10における残存軸上色収差が少ないことになるため好ましい。条件式11は第3レンズユニット30及び第4レンズユニット40の軸上色収差の和が一定の範囲以下であることを表しており、第3レンズユニット30と第4レンズユニット40での色消し関係を表す。条件式1および条件式2に加えて条件式12、13を満たすのが良い。それによれば、第2レンズユニット20と第5レンズユニット50が近い軌跡で移動する間で、第3レンズユニット30及び第4レンズユニット40が近い軌跡で移動し像点補正及び軸上色収差の調整の役割を担う形とすることができる。これにより、軸上色収差の変動を低減することが容易となる。条件式14は固定の第6レンズユニット60と固定の第1レンズユニット10のパワー屈折力の比を表す。条件式14の範囲において、レンズ長が不要に長大となることを防ぐことが容易となる。条件式14の上限値を超えると長いバックフォーカスを維持するのが困難となり、下限値を超えると収差補正は容易となるが、レンズ長が長くなるので良くない。本発明のズームレンズとして軸上色収差を補正するのに好ましい態様としては前述した6群構成のズームレンズにおいて以下の条件式を満足する構成がある。ア条件式2、7、8を満足すること、更に好ましくは条件式9を満足すること、イ条件式1、2、7~9を満足すること、更に好ましくは条件式11を満足すること、ウ条件式2、7~9を満足すること、更に好ましくは条件式1、10、11を満足すること、である。更に好ましくは条件式4乃至7の数値範囲を次の如く設定するのが良い。1.10<|f1|H12W/f2<1.474a0.83<|f1|H12T/f2<1.155a-1.10<β2T×β3T<-0.736a0.525<θgfB2<0.5467a0.600<θgfB3<0.6508a0.010<ΔθgfB3<0.0209a|Σφ1a/Vd1a|/|Σφ1a|<0.01410a|Σφ34a/Vd34a|/|Σφ34a|<0.025511a0.9<D2/D5<1.112a1.3<D4/D5<1.913a1.1<|f6/f1|<1.514a以上のように各実施例によればの簡便なユニット構成でズーミングに伴う軸上色収差を良好に補正し、全ズーム範囲にわたり良好な光学性能を有した長焦点距離を含んだズームレンズが得られる。各実施例においてフォーカシングは所謂インナーフォーカスを採用しているが、第10レンズユニット全体を移動して繰り出しても良いし、第11レンズサブユニットもフォーカシングに際して第12レンズユニットと異なる量だけ移動する所謂フローティングを利用しても良い。次に各数値実施例の特徴について説明する。[数値実施例1]数値実施例1は軸上色収差のズーミングの際の変化を低減している。主にR620nm、G550nm、B470nmの3波長を想定し、これらの軸上色収差の変化のターゲットをR-G=10μm、B-G=30μmとしている。今、広角端のFナンバーFNOが2.0において空間周波数64本/mmで適当な解像が得られる焦点深度幅を±22μmであるとしている。図1の本発明の実施例1のズームレンズは第1~第6レンズユニット10~60は、全部で15枚のレンズエレメントによって構成されている。表1Dに図2に示したグラフの数値を示す。これらによって、数値実施例1において軸上色収差のターゲットとの差は、Rで最大10.4μm、Bで最大18.9μmとほぼ適当な範囲に最適化されている。数値実施例1では焦点距離34.mm~57.9mm、FNO=2.0~2.84、において、軸上色収差のズーミングによる変化を効果的に低減している。[数値実施例2]数値実施例2は数値実施例1に比べて、より軸上色収差のズーミングの際の変化を軽減している。主にR620nm、G550nm、B470nmの3波長を想定し、これらの軸上色収差の変化のターゲットをR-G=10μm、B-G=30μmとしている。表2Dに示すように、数値実施例2において軸上色収差のターゲットとの差は、Rで最大8.7μm、Bで最大12.5μmとより適当な範囲に最適化されている。[数値実施例3]3板式のプロジェクターを想定したとき、各色に対応するライトバルブを各色ごとに光軸方向の最適な位置に固定することが可能となるが、波長に対する軸上色収差の変化が急峻な場合、波長ごとに最適なライトバルブの位置が異なることになる。このため、投射した画像はある波長にピントを合わせても近い波長のピント位置はズレが大きくなり、ややボケた画像となる。数値実施例3は短波長において波長に対するピントずれ敏感度を適切に設定している。R620nm、G550nm、B470nmの3波長の軸上色収差の変化のターゲットをR-G=3μm、B-G=15μmとしている。数値実施例3においては第2レンズユニット20の正レンズの材料を低分散材とすることで短波長において、波長に対して比較的フラットな軸上色収差を得ることで短波長側のボケ感を減じている。表3Dに示すように、数値実施例3における軸上色収差のターゲットとの差は、Rで最大3.6μm、Bで最大6.7μmとより好ましい範囲に最適化されている。[数値実施例4]数値実施例4はR620nm、G550nm、B470nmの3波長の軸上色収差の変化のターゲットをR-G=5μm、B-G=30μmとしている。表4Dに図11に示したグラフの数値を示す。これらによって、数値実施例4において軸上色収差のターゲットとの差は、Rで最大7.4μm、Bで最大11.4μmとほぼ適当な範囲に最適化されている。[数値実施例5]数値実施例5はR620nm、G550nm、B470nmの3波長の軸上色収差の変化のターゲットをR-G=-2μm、B-G=30μmとしている。表5Dに図14に示したグラフの数値を示す。これらによって、数値実施例5において軸上色収差のターゲットとの差は、Rで最大2.2μm、Bで最大9.2μmと適当な範囲に最適化されている。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。表1~表5に各実施例のズームレンズの数値実施例を示す。表A中の面番号は、拡大共役側から縮小共役側に順に各レンズ面に付した番号である。STOは開口絞りを示す。rは各レンズ面の曲率半径、dはレンズ面iとレンズ面i1との間の光軸上での間隔物理的間隔を示す。表中にd1~d5と記載されている間隔は、ズーミングに伴って変化する。また、nd,νdはそれぞれ、各レンズエレメントを構成する材料のd線に対する屈折率とアッベ数を示している。面番号の右側にが付記されている面は、以下の関数により表される非球面形状である。表Bに、非球面形状を表すための非球面係数を示している。yはレンズ面の径方向での座標を、xは光軸方向での座標を示す。また、E-Xは10-Xを示す。x=y2/R/[1{1-1Ky2/R2}1/2]Ay4By6Cy8Dy10Ey12表Cに数値実施例のズームレンズの焦点距離、Fナンバー、画角、像高、レンズ全長、空気換算バックフォーカスBF、ズーミング時の各レンズユニット間隔を示す。また前述の各実施例と数値との関係を表6に示す。次に本発明の光学系を投射装置プロジェクターに適用した実施例を図16を用いて説明する。同図は本発明のズームレンズを3板式のカラー液晶プロジェクターに適用し原画を形成する複数の液晶表示素子に基づく複数の色光の画像情報を色合成手段を介して合成し、投射用レンズでスクリーン面上に拡大投射する投射装置を示している。図16においてカラー液晶プロジェクター100は、R、G、Bの3枚のパネル、R、G、BからのRGBの各色光を色合成手段としてのプリズム200である。そして1つの光路に合成し、前述したズームレンズより成る投射レンズ300を用いてスクリーン400に投影している。このように数値実施例1~5のズームレンズをデジタルカメラやプロジェクター等に適用することにより、高い光学性能を有する投射装置光学機器を実現することができる。"