廃熱媒体と作動媒体との熱交換を行うことにより前記作動媒体の蒸気を生成する蒸発器と、該蒸気の熱エネルギーから電力を生成する発電装置と、該発電装置を介した前記蒸気と冷却媒体との熱交換を行うことにより前記蒸気を凝縮する凝縮器と、該凝縮器で凝縮された作動媒体を前記蒸発器に向けて送出するポンプとを備える廃熱発電装置であって、少なくとも一部が前記蒸発器よりも下方に位置すると共に前記蒸発器に接続される廃熱媒体流路配管と、少なくとも一部が前記凝縮器よりも下方に位置すると共に前記凝縮器に接続される冷却媒体流路配管と前記廃熱媒体流路配管の前記蒸発器よりも下方の部位及び前記冷却媒体流路配管の前記凝縮器よりも下方の部位に設けられると共に開放することにより前記廃熱媒体流路配管あるいは前記冷却媒体流路配管の内部媒体を外部に排出する排出機構とを備えることを特徴とする廃熱発電装置。前記廃熱媒体流路配管及び前記冷却媒体流路配管に設けられると共に開放することにより前記廃熱媒体流路配管及び前記冷却媒体流路配管に外気を通気可能とする通気機構を備えることを特徴とする請求項1記載の廃熱発電装置。前記通気機構は、前記廃熱媒体流路配管及び前記冷却媒体流路配管の最上部に設けられていることを特徴とする請求項2記載の廃熱発電装置。ところで、廃熱発電装置が稼働している状態では、廃熱媒体流路配管を介して連続して蒸発器に廃熱媒体が供給され、冷却媒体流路配管を介して連続して凝縮器に冷却媒体が供給される。このため、蒸発器には常に廃熱媒体が満たされた状態であり、凝縮器には常に冷却媒体が満たされた状態となっている。一方で、廃熱発電装置が停止された場合には、廃熱媒体及び冷却媒体の流れが停止するものの、排出側の廃熱媒体流路配管には廃熱媒体が滞留し、排出側の冷却媒体流路配管には冷却媒体が滞留した状態となる。この結果、蒸発器内部の廃熱媒体、凝縮器内部の冷却媒体は、これらの機器の外部に排出されず、蒸発器内部及び凝縮器内部に残存することとなる。通常であれば、これらの蒸発器内部及び凝縮器内部に残存する廃熱媒体及び冷却媒体は、廃熱発電装置が再稼働された際に新たな廃熱媒体及び冷却媒体が蒸発器及び凝縮器から排出されるため何ら問題とならない。しかしながら、廃熱発電装置が寒冷地等の低温環境に設置されている場合には、廃熱発電装置が停止している間に、蒸発器内部及び凝縮器内部に残存する廃熱媒体及び冷却媒体が冷却されて凍結し、再稼働の際に廃熱媒体及び冷却媒体の流れを取り戻すのに時間がかかってしまう。また、一般的には廃熱媒体及び冷却媒体として水を用いるため、凍結による体積膨張により蒸発器及び凝縮器を損傷する可能性もある。本発明は上述した事情に鑑みてなされたものであり、作動媒体を用いるランキンサイクルを採用する廃熱発電装置において、蒸発器内部及び凝縮器内部における廃熱媒体及び冷却媒体の凍結を防止することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明では、廃熱発電装置に係る第1の解決手段として、廃熱媒体と作動媒体との熱交換を行うことにより上記作動媒体の蒸気を生成する蒸発器と、該蒸気の熱エネルギーから電力を生成する発電装置と、該発電装置を介した上記蒸気と冷却媒体との熱交換を行うことにより上記蒸気を凝縮する凝縮器と、該凝縮器で凝縮された作動媒体を上記蒸発器に向けて送出するポンプとを備える廃熱発電装置であって、少なくとも一部が上記蒸発器よりも下方に位置すると共に上記蒸発器に接続される廃熱媒体流路配管と、少なくとも一部が上記凝縮器よりも下方に位置すると共に上記凝縮器に接続される冷却媒体流路配管と上記廃熱媒体流路配管の上記蒸発器よりも下方の部位及び上記冷却媒体流路配管の上記凝縮器よりも下方の部位に設けられると共に開放することにより上記廃熱媒体流路配管あるいは上記冷却媒体流路配管の内部媒体を外部に排出する排出機構とを備えることを特徴とする。また、本発明では、廃熱発電装置に係る第2の解決手段として、上記第1の解決手段において、上記廃熱媒体流路配管及び上記冷却媒体流路配管に設けられると共に開放することにより上記廃熱媒体流路配管及び上記冷却媒体流路配管に外気を通気可能とする通気機構を備えることを特徴とする。また、本発明では、廃熱発電装置に係る第3の解決手段として、上記第1または第2の解決手段において、上記通気機構が、上記廃熱媒体流路配管及び上記冷却媒体流路配管の最上部に設けられていることを特徴とする。本発明によれば、開閉可能な排出機構が蒸発器及び凝縮器の下方に設けられている。このため、排出機構を開放することによって、重力の作用により廃熱媒体流路配管内部及び蒸発器内部の廃熱媒体と、冷却媒体流路配管内部及び凝縮器内部の冷却媒体とを外部に排出することができる。したがって、廃熱発電装置の停止中に、蒸発器内部及び凝縮器内部において廃熱媒体及び冷却媒体が凍結することを防止することができる。以下、本発明の一実施形態について、図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態による廃熱発電装置Gの全体構成の概要を示すブロック図である。また、図2は、本発明の一実施形態による廃熱発電装置Gの外観を示す斜視図である。また、図3は、図2における流路配管を省略した斜視図である。これらの図に示すように、本実施形態の廃熱発電装置Gは、蒸発器1、タービン発電機2発電装置、凝縮器3、ポンプ4及びリザーバタンク5タンクを備えるランキンサイクルを利用した発電装置であり、工場や焼却施設等から放出される約300°C以下の廃熱媒体温水Xの熱エネルギーを用いて発電を行う。なお、廃熱媒体は、温水Xに限られるものではなく、工場や焼却施設等から放出されるガスを用いることもできる。蒸発器1は、工場等から放出される温水Xとポンプ4から送出される作動媒体Yとが別経路にて供給され、内部にて熱交換を行うことで作動媒体Yの蒸気を生成するものである。蒸発器1は、図2に示すように、複数本実施形態では2つ設けられおり、架台6によって支持されて配置されている。各蒸発器1は、図3に示すように、水平方向を向く正面1Aと当該正面1Aの裏側に位置する背面1Bとを有する箱型に形状設定されている。そして、各蒸発器1においては、温水Xと作動媒体Yとの出入口が正面1Aに集約されて設けられている。より詳細には、各蒸発器1には、温水Xの入口1aと、温水Xの出口1bと、作動媒体Yの入口1cと、作動媒体Yの出口1dとが上述の出入口として設けられている。また、温水Xの入口1aと作動媒体Yの出口1dとが蒸発器1の上部に並んで配置されており、温水Xの出口1bと作動媒体Yの入口1cとが蒸発器1の下部に並んで配置されている。また、図2に示すように、廃熱発電装置Gは、蒸発器1に温水Xを供給するための温水供給配管11廃熱媒体流路配管と、蒸発器1から温水Xを回収するための温水回収配管12廃熱媒体流路配管とを備えている。図4は、蒸発器1、凝縮器3、温水供給配管11及び温水回収配管12と、後述の冷却水供給配管14及び冷却水回収配管15とを含む要部斜視図である。この図に示すように、温水回収配管12は、蒸発器1の下方に配置されている。ここで、温水供給配管11及び温水回収配管12は、本発明の廃熱媒体流路配管を構成する。つまり、本実施形態においては、廃熱媒体流路配管の一部が蒸発器1よりも下方に設けられており、この蒸発器1よりも下方に設けられた部位が温水回収配管12となっている。そして、2つの蒸発器1における温水Xの入口1aは、温水供給配管11に対して並列に接続されている。また、2つの蒸発器1における温水Xの出口1bは、温水回収配管12に対して並列に接続されている。つまり、2つの蒸発器1は、温水Xの流路配管に対して並列接続されている。なお、図4に示すように、温水供給配管11及び温水回収配管12は、略同一形状に形状設定されており、蒸発器1における温水Xの入口1aあるいは出口1bに接続される枝管20と、当該枝管20の開口端周りに形成されると共に蒸発器1と当接するフランジ21とを備えている。また、図2に示すように、廃熱発電装置Gは、作動媒体Yを循環する循環配管13作動媒体流路を備えている。そして、図2に示すように、2つの蒸発器1における作動媒体Yの入口1cは、作動媒体Yの出口1dよりも上流側において循環配管13に対して並列に接続されている。また、2つの蒸発器1における作動媒体Yの出口1dは、作動媒体Yの入口1cよりも下流側において循環配管13に対して並列に接続されている。つまり、2つの蒸発器1は、作動媒体Yの流路配管に対して並列接続されている。タービン発電機2は、蒸発器1で生成された蒸気を膨張させつつ発電を行うものであり、図2に示すように、循環配管13の途中部位に配置されている。より詳細には、タービン発電機2は、作動媒体Yの流れ方向において、蒸発器1と凝縮器3との間に配置されている。そして、このタービン発電機2は、架台6に支持されることによって、蒸発器1及び凝縮器3よりも僅かに上方に配置されている。これによって、循環配管13内で作動媒体Yが凝集しても、液体の状態で作動媒体Yがタービン発電機2に供給されることを防止できる。凝縮器3は、冷却水Z冷却媒体とタービン発電機2を介した後の蒸気作動媒体Yとが別経路にて供給され、内部にて熱交換を行うことで作動媒体Yを凝縮させるものである。凝縮器3は、図2に示すように、複数本実施形態では4つ設けられており、架台6によって支持されて配置されている。各凝縮器3は、図3に示すように、水平方向を向く正面3Aと当該正面3Aの裏側に位置する背面3Bとを有する箱型に形状設定されている。そして、各凝縮器3においては、冷却水Zと作動媒体Yとの出入口が正面3Aに集約されて設けられている。より詳細には、各凝縮器3には、冷却水Zの入口3aと、冷却水Zの出口3bと、作動媒体Yの入口3cと、作動媒体Yの出口3dとが上述の出入口として設けられている。また、冷却水Zの入口3aと、作動媒体Yの出口3dとが凝縮器3の下部に並んで配置されており、冷却水Zの出口3bと、作動媒体Yの入口3cとが凝縮器3の上部に並んで配置されている。また、図2に示すように、廃熱発電装置Gは、凝縮器3に冷却水Zを供給するための冷却水供給配管14冷却媒体流路配管と、凝縮器3から冷却水Zを回収するための冷却水回収配管15冷却媒体流路配管とを備えている。図5は、図4を反対側から見た斜視図である。この図に示すように、冷却水供給配管14は、凝縮器3よりも下方に配置されている。ここで、冷却水供給配管14及び冷却水回収配管15は、本発明の冷却媒体流路配管を構成する。つまり、本実施形態においては、冷却媒体流路配管の一部が凝縮器3よりも下方に設けられており、この凝縮器3よりも下方の部位が冷却水供給配管14となっている。そして、4つの凝縮器3における冷却水Zの入口3aは、冷却水供給配管14に対して並列に接続されている。また、4つの凝縮器3における冷却水Zの出口3bは、冷却水回収配管15に対して並列に接続されている。つまり、4つの凝縮器3は、冷却水Zの流路配管に対して並列に接続されている。なお、図5に示すように、冷却水供給配管14及び冷却水回収配管15は、略同一形状に形状設定されており、凝縮器3における冷却水Zの入口3aあるいは出口3bに接続される枝管30と、当該枝管30の開口端周りに形成されると共に凝縮器3と当接するフランジ31とを備えている。また、4つの凝縮器3における作動媒体Yの入口3cは、作動媒体Yの出口1dよりも上流側において循環配管13に対して並列に接続されている。また、4つの蒸発器1における作動媒体Yの出口3dは、作動媒体Yの入口3cよりも下流側において循環配管13に対して並列に接続されている。つまり、4つの凝縮器3は、作動媒体Yの流路配管に対して並列接続されている。そして、本実施形態の廃熱発電装置Gにおいては、図2及び図3に示すように、蒸発器1の背面1Bと凝縮器3の背面3Bとが対向するように、蒸発器1と凝縮器3とが対向配置されている。ポンプ4は、凝縮器3で凝縮された作動媒体Yを加圧して蒸発器1に向けて送出するものであり、架台6によって支持されて配置されている。このポンプ4は、図2に示すように、循環配管13の最下部に配置されており、具体的には作動媒体Yの流れ方向においてリザーバタンク5と蒸発器1との間に配置されている。リザーバタンク5は、作動媒体Yを一時的に貯留するものであり、作動媒体Yの流れ方向において凝縮器3とポンプ4との間に配置されている。このリザーバタンク5は、循環配管13の途中部位に接続されており、凝縮器3の下方に配置されるように架台6によって支持されている。また、本実施形態の廃熱発電装置Gは、遮断弁7、バイパス流路8及びバイパス弁9を備えている。遮断弁7は、緊急時等にタービン発電機2への作動媒体Yの供給を停止するものであり、タービン発電機2の上流側において循環配管13に対して設けられている。バイパス流路8は、遮断弁7によって循環配管13が閉鎖された際に作動媒体Yをタービン発電機2を回避させて流すための流路であり、タービン発電機2を挟んで循環配管13に対して接続されている。バイパス弁9は、バイパス流路8に対して設けられており、遮断弁7が循環配管13を開放している状態においてバイパス流路8を閉鎖し、遮断弁7が循環配管13を閉鎖している状態においてバイパス流路8を開放する。そして、本実施形態の廃熱発電装置Gは、図6に示すように、排出機構40と、通気機構50とを備えている。なお、図6は、蒸発器1、凝縮器3、温水供給配管11、温水回収配管12、冷却水供給配管14及び冷却水回収配管15を含む要部断面図である。排出機構40は、温水回収配管12の下部に設けられることにより蒸発器1よりも下方に配置されており、開放されることにより温水Xを温水回収配管12の外部に排出するものである。なお、排出機構40による温水Xの排出は、廃熱発電装置Gが停止され、温水Xの温度が十分に低下してから行う。また、排出機構40は、冷却水供給配管14に対しても設けられている。この排出機構40は、冷却水供給配管14の下部に設けられることにより凝縮器3よりも可能に配置されており、開放されることにより冷却水Zを冷却水供給配管14の外部に排出するものである。そして、排出機構40は、図6に示すように、温水回収配管12あるいは冷却水供給配管14の下部に接続される排出配管41と、当該排出配管41の開閉を行うバルブ42とを備えている。バルブ42によって排出配管41を開放することによって温水Xあるいは冷却水Zが温水回収配管12の外部に排出される。このような排出機構40が開放されることによって、温水回収配管12内部の温水Xが温水回収配管12の内部から流れ出し、また冷却水供給配管14内部の冷却水Zが冷却水供給配管14の内部から流れ出し、これに連動して蒸発器1及び温水供給配管11内部の温水Xと、凝縮器3及び冷却水回収配管15内部の冷却水Zも流れ出す。通気機構50は、温水供給配管11に設けられると共に開放されることにより外気を温水供給配管11の内部に通気可能とするものである。この通気機構50は、温水供給配管11のフランジ21の上部に設けられる通気通路51と、当該通気通路51の開閉を行うバルブ52とを備えており、温水供給配管11と温水回収配管12とによって構成される廃熱媒体流路配管の最上部に設けられている。また、通気機構50は、冷却水回収配管13に対しても設けられている。この冷却水回収配管13に設けられた通気機構50は、開放されることにより外気を冷却水回収配管13の内部に通気可能とするものである。この通気機構50は、冷却水回収配管13のフランジ31の上部に設けられる通気通路51と、当該通気通路51の開閉を行うバルブ52とを備えている。このような通気機構50が開放されることによって、温水供給配管11及び冷却水回収配管13を介して、蒸発器1及び凝縮器3内部にも外気が供給され、蒸発器1内部の温水X及び凝縮器3内部の冷却水Zを容易に外部に排出することが可能となる。なお、本実施形態の廃熱発電装置Gにおいて、作動媒体Yとしては、約300°C以下の低温廃熱の廃熱エネルギーを利用した発電を可能とすべく、沸点が低いものを用いることが好ましい。具体的には、作動媒体Yとして、ハイドロフルオロエーテルHFE、フルオロカーボン、フルオロケトン、パーフルオロポリエーテル等を用いることができる。次に、本実施形態の廃熱発電装置Gの動作について説明する。ポンプ4が駆動されると、ポンプ4によって圧送されることで作動媒体Yが循環配管13中を循環する。より詳細には、作動媒体Yは、ポンプ4から、蒸発器1、タービン発電機2、凝縮器3、リザーバタンク5の順に圧送されて再びポンプ4に戻る。一方で、温水供給配管11を介して蒸発器1に温水Xが供給され、冷却水供給配管14を介して凝縮器3に冷却水Zが供給される。このため、蒸発器1において作動媒体Yが蒸気とされ、凝縮器3において作動媒体Yが凝縮される。そして、ポンプ4から圧送された作動媒体Yは、蒸発器1で蒸発され、蒸気としてタービン発電機2に供給される。タービン発電機2に供給された作動媒体Yは、膨張しつつタービン発電機2を駆動する。この結果、タービン発電機2で発電が行われる。タービン発電機2を介した蒸気の作動媒体Yは凝縮器3で冷却されることにより凝縮する。凝縮器3によって凝縮された作動媒体Yは、ポンプ4によって加圧されて再び蒸発器1に向けて送出される。このように、本実施形態の廃熱発電装置Gにおいては、作動媒体Yの蒸発及び凝縮が繰り返されることにより、低温廃熱の廃熱エネルギーを用いた発電が行われる。次に、以上のような本実施形態の廃熱発電装置Gの効果について説明する。本実施形態の廃熱発電装置Gによれば、開閉可能な排出機構40が蒸発器1及び凝縮器3の下方に設けられている。このため、排出機構40を開放することによって、重力の作用により廃熱媒体流路配管温水回収配管12内部及び蒸発器1内部の温水X廃熱媒体流路配管の内部媒体と、冷却媒体流路配管冷却水供給配管14内部及び凝縮器3内部の冷却水Z冷却媒体流路配管の内部媒体とを外部に排出することができる。したがって、廃熱発電装置Gの停止中に、蒸発器1内部及び凝縮器3内部において温水X及び冷却水Zが凍結することを防止することができる。また、本実施形態の廃熱発電装置Gにおいては、廃熱媒体流路配管温水供給配管11及び温水回収配管12及び冷却媒体流路配管冷却水供給配管14及び冷却水回収配管15に外気を通気可能とする通気機構50を備える。このため、廃熱媒体流路配管温水供給配管11及び温水回収配管12内部及び蒸発器1内部の温水Xと、冷却媒体流路配管冷却水供給配管14及び冷却水回収配管15内部及び凝縮器3内部の冷却水Zとをスムーズに外部に排出することができる。さらに、通気機構50が、廃熱媒体流路配管温水供給配管11及び温水回収配管12及び冷却媒体流路配管冷却水供給配管14及び冷却水回収配管15の最上部に設けられている。このため、温水X及び冷却水Zに邪魔されることなく、外気を廃熱媒体流路配管温水供給配管11及び温水回収配管12及び冷却媒体流路配管冷却水供給配管14及び冷却水回収配管15の内部に供給することができる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されないことは言うまでもない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の趣旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上記実施形態におけるバルブの形態は一例であり、異なるバルブを用いることも可能である。また、1つの流路配管に対して、排出機構40や通気機構50を複数設けるようにしても良い。