船体の後部に第1、第2の推進器を設け、該第1、第2の推進器の下流側にそれぞれ第1、第2の舵を設けた2軸推進器を有する船舶の舵の取付け構造であって、前記第1、第2の舵の回動軸心は、平面視して、前記第1、第2の推進器の軸心より内側にあって、しかも、前記第1、第2の舵は後ろ側部が前記第1、第2の推進器に向けてそれぞれ湾曲して翼状となっていることを特徴とする2軸船の舵機構。請求項1記載の2軸船の舵機構において、前記第1、第2の舵の湾曲した凹部には、該第1、第2の舵の湾曲形状を保持する補強部材がそれぞれ設けられていることを特徴とする2軸船の舵機構。請求項2記載の2軸船の舵機構において、前記補強部材はそれぞれ複数あって、最上部に設けられている前記補強部材は水平板状となっていることを特徴とする2軸船の舵機構。請求項1~3のいずれか1に記載の2軸船の舵機構において、前記第1、第2の舵は平面視して、流線形状となって前側部に対して、湾曲した前記後ろ側部は5~30度の範囲で曲がっていることを特徴とする2軸船の舵機構。請求項1~4のいずれか1に記載の2軸船の舵機構において、前記第1、第2の推進器の半径をRとした場合、前記第1、第2の舵の回動軸心は、平面視して前記第1、第2の推進器の軸心から内側の0.6~1.2Rの範囲に設けられていることを特徴とする2軸船の舵機構。請求項1~5のいずれか1に記載の2軸船の舵機構において、前記船体の前側にはバウスラスターが設けられ、前記バウスラスターとの組み合わせ運転で、前記船体の平行着岸及び平行離岸が可能となっていることを特徴とする2軸船の舵機構。しかしながら、前記特許文献2記載の技術においては、舵を横方向に向けると推進器からの水流を遮ってしまい、大きな抵抗となっていた。更には、特許文献2記載の技術においては、第1、第2の舵の舵軸の中心が推進器の半径の1/2のところにあるので、依然と第1、第2の推進器によって発生する水流の妨げとなっているという問題があった。また、従来の舵は左右で同じ効果を持たせるために、基本的に左右対称となっているが、本発明は2軸2舵船に用いる舵の後方が曲がった非対称形状の舵を提案する。本発明は、かかる事情に鑑みてなされたもので、操舵性がよくしかも推進器によって発生する水流を極力遮らない2軸船の舵機構を提供することを第1の目的とする。そして、港内操船、着岸、離岸の操船性能の向上を目的として、舵の後方部を曲げて、高揚力を発生する2軸船の舵機構を提供することを第2の目的とする。前記目的に沿う第1の発明に係る2軸船の舵機構は、船体の後部に第1、第2の推進器を設け、該第1、第2の推進器の下流側にそれぞれ第1、第2の舵を設けた2軸推進器を有する船舶の舵の取付け構造であって、前記第1、第2の舵の回動軸心は、平面視して、前記第1、第2の推進器の軸心より内側にあって、しかも、前記第1、第2の舵は後ろ側部が前記第1、第2の推進器に向けてそれぞれ湾曲して翼状となっている。即ち、平面視して船体の左側に設けられた舵は、その後ろ側部が右回り時計回りに湾曲し、船体の右側に設けられた舵はその後ろ側部が左回り反時計回りに湾曲している。第2の発明に係る2軸船の舵機構は、第1の発明に係る2軸船の舵機構において、前記第1、第2の舵の湾曲した凹部には、該第1、第2の舵の湾曲形状を保持する補強部材がそれぞれ設けられている。第3の発明に係る2軸船の舵機構は、第2の発明に係る2軸船の舵機構において、前記補強部材はそれぞれ複数あって、最上部に設けられている前記補強部材は水平板状となっている。なお、この補強部材を省略して水抵抗を減らすようにすることもできる。第4の発明に係る2軸船の舵機構は、第1~第3の発明に係る2軸船の舵機構において、前記第1、第2の舵は平面視して、流線形状となって前側部に対して、湾曲した前記後ろ側部は5~30度の範囲で曲がっている。そして、第5の発明に係る2軸船の舵機構は、第1~第4の発明に係る2軸船の舵機構において、前記第1、第2の推進器の半径をRとした場合、前記第1、第2の舵の回動軸心は、平面視して前記第1、第2の推進器の軸心から内側の0.8~1.2Rの範囲に設けられている。また、第6の発明に係る2軸船の舵機構は、第1~第5の発明に係る2軸船の舵機構において、前記船体の前側にはバウスラスターが設けられ、前記バウスラスターとの組み合わせ運転で、前記船体の平行着岸及び平行離岸を可能としている。本発明に係る2軸船の舵機構は、第1、第2の舵の回動軸心が、平面視して、第1、第2の推進器の軸心より内側にあって、しかも、第1、第2の舵は後ろ側部がそれぞれ第1、第2の推進器に向けて湾曲した翼状となっているので、舵を回動させた場合、推進器によって発生する水流を円滑に曲げて、船体が旋回できるようになっている。これにり、船体の離着岸が容易に行える。また、緊急時には、第1、第2の舵を横方向に向けると、船体に対して大きなブレーキがかかり、短時間で減速及び停止する。なお、第1、第2の舵はそれぞれ平面視して非対称ではあるが、船体の中心を基準にして左右対称に配置することによって、船体の直進性には問題ない。特に、舵の湾曲した凹部に補強部材が設けられている場合、舵自体の厚みを薄くしても十分な強度を有する。そして、第1、第2の推進器の半径をRとして、第1、第2の舵の軸心が、平面視して第1、第2の推進器の軸心から内側の0.6~1.2Rの範囲に設けられている場合は、舵が推進器の抵抗とならないようにしている。続いて、添付した図面を参照しながら、本発明を具体化した一実施の形態について説明する。図1~図3に示すように、本発明の一実施の形態に係る2軸船の舵機構10は、船体11の後部に左右対称に第1、第2の推進器スクリュー12、13を設け、第1、第2の推進器12、13の下流側にそれぞれ第1、第2の舵14、15即ち、左舷舵と右舷舵を設けている。即ち、第1、第2の推進器12、13の下流側にそれぞれ第1、第2の舵14、15を設けた2軸推進器を有する船舶の舵の取付け構造である。そして、第1、第2の舵14、15の回動軸16、17の中心即ち、軸心は、平面視して、第1、第2の推進器12、13の軸心19、20より内側にある。また、第1、第2の舵14、15は後ろ側部23が第1、第2の推進器12、13に向けて湾曲した翼状となっている。なお、図1Bに示すように、第1、第2の舵14、15を垂線に対して傾けて配置することもできる。この場合、第1、第2の舵14、15と垂線の角度βは、0度~45度の範囲更に、好ましくは5~30度の範囲とするのがよい。なお、第1、第2の舵14、15は船体11に平行な位置から、更に0~30度、より好ましくは10~30度即ち、θ=10~30度程度それぞれ船体の中央側に回動することもできる図1A、図3B参照。これによって、第1、第2の推進器12、13によって発生する水流をより効果的にかわすことができる。図2Aに示すように、平面視して第1の舵14第2の舵15であっても同様は、回動軸舵取り軸16が設けられた左右対称の前側部22とこれに繋がる後ろ側部23とを有している。この実施の形態においては、前側部22の長さdは全長deの0.4~0.7倍より好ましくは0.5~0.65倍となっている。直線状の前側部22に対して、後ろ側部23は船体11の中心から外側に向けて湾曲している。即ち、第1の舵14の後ろ側部23は、第1の推進器12の軸心19側に湾曲している。なお、前側部22の幅wは、直線状の前側部22の長さdの0.3~0.6倍程度となっている。また、回動軸16は大径であるので、例えば、前側部22の幅wを回動軸16の直径の1~1.5倍程度と薄くするのが好ましい。平面視して、第1の舵14は前側部22から後ろ側部23にかけて流線形状となって、回動軸16より後方は、後方にかけて徐々にその厚みが薄くなっている。平面視して舵14の後ろ側部23は徐々に曲率半径R1で湾曲している。なお、ここで、曲率半径R1は、例えば1.5~4eの範囲となっている。平面視して、第1、第2の舵14、15の後ろ側に形成される湾曲部即ち、湾曲した凹部24の弦sと、第1、第2の舵14、15の前側の軸心xのなす角度は5~30度となっている。即ち、舵14の後ろ側部23は前側部22に対して5~30度の範囲で曲がっている。このように、第1の舵14の回動軸16より後方の厚みは徐々に薄くなっているので、図2A、Bに示すように、湾曲部24には補強部材26~30が設けられている。湾曲部24の上下に設けられている補強部材26、27は水平板状となっているが、湾曲部24の中央位置に設けられている補強部材28~30は棒状又は幅狭の長板状となっている。この補強部材26~30は第1の舵14の湾曲形状を保持するために設けられている。第1、第2の舵14、15の取付け位置は、図3Aに示すように、第1、第2の推進器12、13の半径をRとすると、平面視して、第1、第2の舵14、15の回動軸16、17の軸心と、第1、第2の推進器12、13の軸心19、20との距離yが、0.6~1.2Rの範囲より好ましくは、0.9~1.1Rの範囲にある。そして、平面視した第1、第2の舵14、15の長さは、第1、第2の推進器12、13の半径Rの1.2~2.1倍の範囲にある。回動軸16、17の取付け中心は第1、第2の推進器12、13の羽根心33の後方0.5~2Rの位置より好ましくは、0.7~1.5Rの位置にある。即ち、z=0.5~2Rとなる。そして、図3Bに示すように、第1、第2の舵14、15において、後ろ側部23を前側部22に対して5度~30度即ち、γ=5度~30度の範囲で屈曲させるのが好ましい。このように、第1、第2の舵14、15の位置を決めると、図1Aに示すように、第1、第2の舵14、15が後方を向いている場合は、第1、第2の推進器12、13によって発生する水流を後方に円滑に流す。また、第1、第2の舵14、15を船体11に対して直角方向に曲げると、第1、第2の推進器12、13によって発生する水流を円滑に側方に流すことができる。また、第1、第2の舵14、15の高さ上下方向の長さは第1、第2の推進器12、13の半径Rの1.7~2.1倍となって、その取付け高さは、図1Bに示すように、第1、第2の舵14、15の上下方向中心位置mが、第1、第2の推進器12、13の中心位置より、-0.1R≦m≦0.4Rより好ましくは、0≦m≦0.2Rの上位置にあるのが好ましい。以上のように、第1、第2の舵14、15の位置を特定したが、これによって、第1、第2の推進器12、13によって発生する水流を円滑に下流又は側方に導くことができる。図4に本発明の一実施の形態に係る2軸船の舵機構10と従来例に係る2軸船の舵機構35との対比を示すが、図4D~Fに示すように、従来例の2軸船の舵機構35においては、第1、第2の推進器36、37の軸心の後方に左右対称の流線型の第1、第2の舵38、39が設けられて、第1、第2の舵38、39が同期して回動し、船体40の進行方向を決めている。一方、本実施の形態に係る2軸船の舵機構10においては、第1、第2の舵14、15は独立駆動で、図4Aが直進の場合である。第1、第2の推進器12、13の直後には第1、第2の舵14、15が設けられていないので、舵14、15による抵抗が少なくなる。図4Bに示すように、船体11を右旋回させる場合は、第2の舵15のみを旋回させる。図4Cに示すように、左旋回させる場合は、第1の舵14のみを回動させる。なお、左旋回する場合は、第1の推進器12を停止していてもよいし、右旋回する場合は第2の推進器13を止めることも可能である。なお、第1、第2の推進器に可変ピッチのプロペラを使用して、第1、第2の舵14、15と連動させることもできる。図5には船体11を岸壁42に対して離岸又は着岸する場合の例を示すが、第1、第2の推進器12、13に対して偏心した位置に第1、第2の舵14、15を設けたことは共通である。離岸する場合には、第1の推進器12を回転させ、第1の舵14を旋回して、第1の推進器12からの水流を船体11の左舷側に排出するようにする。一方、船体11の前側には横方向に船体11を移動させる第3の推進器スラスター、バウスラスター43が設けられているので、これを駆動して、横方向に船首を動かす。これによって、平行着岸、平行離岸ができる他、狭い海域での旋回が可能となる。なお、図6に示すように、船体11を緊急停止させる場合は、第1、第2の舵14、15を船体11の進行方向に対して直交させるようにする。本発明は前記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を変更しない範囲でその構成を変更することもできる。更に、前記実施の形態においては、具体的な数字を用いて、第1、第2の舵の位置を特定したが、本発明の要旨を変更しない限り、この数字の範囲を超える2軸船の舵機構であっても本発明は適用される。