水を加熱して蒸気を生成させる原子炉を収容する原子炉建物と、前記蒸気によって回転するタービン及び当該タービンの回転によって発電を行う発電機を収容するタービン建物と、廃棄物処理設備を収納する廃棄物処理建物と、各種の発電設備の運転を制御する制御装置を収納する制御室建物と、作業員が放射線管理区域に出入りするための設備を収容するサービス建物と、前記タービンの起動時に用いる蒸気を生成させる補助ボイラを収容する補助ボイラ建物と、前記補助ボイラによって加熱される水を蓄える貯水設備を収容する給水建物とを備え、前記原子炉建物、前記タービン建物、前記廃棄物処理建物、前記制御室建物、前記サービス建物、前記補助ボイラ建物及び前記給水建物の中で、少なくとも前記原子炉建物及び前記タービン建物を含む複数の建物を一体化したことを特徴とする原子力発電所建物。前記複数の建物の基礎を共通にすることによって一体化したことを特徴とする請求項1記載の原子力発電所建物。前記基礎に、鋼材をボックス状に組み立てなるボックス型構造体を設け、当該ボックス型構造体の内側に前記複数の建物を配置し、前記鋼材を前記複数の建物の梁又は柱の少なくともいずれかと共用することによって一体化したことを特徴とする請求項2記載の原子力発電所建物。前記原子炉建物及び前記タービン建物を一体化してなる建物の上部に、前記廃棄物処理建物、前記制御室建物、前記サービス建物、前記補助ボイラ建物及び前記給水建物のいずれかを配置したことを特徴とする請求項3記載の原子力発電所建物。前記貯水設備は、屋内に配置される水槽と、屋外に配置されるタンクとを備えることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項記載の原子力発電所建物。前記複数の建物と、前記複数の建物の外部に配置される屋外設備とを一体化したことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項記載の原子力発電所建物。ところで、従来、複数の発電関連施設がそれぞれ別々の建物に収容されており、建物毎に耐震性の向上を図っている。しかし、原子力発電所においては、安全性が常に求めてられている。特に、原子炉建物に対して更なる耐震性の向上が求められている。本発明は、このような問題点を解決し、耐震性の向上を実現した原子力発電所建物を提供することを目的とする。前記目的を達成するため、本発明は、次に記載する構成を備えている。1水を加熱して蒸気を生成させる原子炉を収容する原子炉建物と、前記蒸気によって回転するタービン及び当該タービンの回転によって発電を行う発電機を収容するタービン建物と、廃棄物処理設備を収納する廃棄物処理建物と、各種の発電設備の運転を制御する制御装置を収納する制御室建物と、作業員が放射線管理区域に出入りするための設備を収容するサービス建物と、前記タービンの起動時に用いる蒸気を生成させる補助ボイラを収容する補助ボイラ建物と、前記補助ボイラによって加熱される水を蓄える貯水設備を収容する給水建物とを備え、前記原子炉建物、前記タービン建物、前記廃棄物処理建物、前記制御室建物、前記サービス建物、前記補助ボイラ建物及び前記給水建物の中で、少なくとも前記原子炉建物及び前記タービン建物を含む複数の建物を一体化したことを特徴とする原子力発電所建物。1によれば、原子炉建物、タービン建物、廃棄物処理建物、制御室建物、サービス建物、補助ボイラ建物及び給水建物の中で、少なくとも原子炉建物及びタービン建物を含む複数の建物を一体化することによって建物の全体が長くなるため、特に、安全性が求められている原子炉建物の耐震性を向上させることができる。21において、前記複数の建物の基礎を共通にすることによって一体化したことを特徴とする原子力発電所建物。2によれば、複数の建物を強固に連結した状態で一体化させることが可能になる。32において、前記基礎に、鋼材をボックス状に組み立てなるボックス型構造体を設け、当該ボックス型構造体の内側に前記複数の建物を配置し、前記鋼材を前記複数の建物の梁又は柱の少なくともいずれかと共用することによって一体化したことを特徴とする原子力発電所建物。3によれば、ボックス型構造体が耐震性に優れていることから、複数の建物の主要部材梁や柱をボックス型構造体と共用することにより、複数の建物の耐震性を向上させることが可能になる。43において、前記原子炉建物及び前記タービン建物を一体化してなる建物の上部に、前記廃棄物処理建物、前記制御室建物、前記サービス建物、前記補助ボイラ建物及び前記給水建物のいずれかを配置したことを特徴とする原子力発電所建物。4によれば、建物が三次元配置されるために、原子炉建物及びタービン建物の耐震性を向上させることが可能になる。51~4において、前記貯水設備は、屋内に配置される水槽と、屋外に配置されるタンクとを備えることを特徴とする原子力発電所建物。5によれば、水槽を屋内に、タンクを屋外に配置することによって、補助ボイラが加熱する水を効率よく貯水しておくことが可能になる。61~5において、前記複数の建物と、前記複数の建物の外部に配置される屋外設備とを一体化したことを特徴とする原子力発電所建物。6によれば、屋外設備例えば、軽油タンク、重油タンク、純粋タンク等を含めて耐震性を向上させることが可能になる。本発明によれば、原子炉建物、タービン建物、廃棄物処理建物、制御室建物、サービス建物、補助ボイラ建物及び給水建物の中で、少なくとも原子炉建物及びタービン建物を含む複数の建物を一体化することによって建物の全体が長くなるため、特に、安全性が求められている原子炉建物の耐震性を向上させることができる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。[第1実施形態]図1は、本発明の第1実施形態における原子力発電所建物の外観を示す斜視図、図2は、本発明の第1実施形態における原子力発電所建物の配置を示す平面図である。図1に示すように、原子力発電所建物1は、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60、給水建物70及びこれら複数の建物を一体的に構成するボックス型構造体90を備えており、さらに、図2に示すように、原子力発電所建物1は、他にも復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82及び軽油タンク84等の屋外設備を備えている。原子力発電所建物1は、図1に示すように、地盤に設けた基礎100の上に立てられている。ボックス型構造体90は、鉄骨92図3参照からなる直方体型の骨組みと、骨組みの側面に取り付ける壁材94図3参照とから構成されている。ボックス型構造体90の下部は、基礎100に連結されている。そして、ボックス型構造体90の内部が区画されていることにより、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60、給水建物70が構成されている。さらに、ボックス型構造体90の内部には、復水貯蔵タンク80図2参照、補助復水貯蔵タンク82図2参照、軽油タンク84図2参照が配置されている。ここで、第1実施形態においては、原子炉建物10の高さを50m、タービン建物20及び廃棄物処理建物30の高さを30m、制御室建物4及びサービス建物50の高さを20m、補助ボイラ建物60及び給水建物70の高さを30mに設定されている。ボックス型構造体90の高さは、ボックス型構造体90内の建物において、最も多い高さである30mに設定されている。このため、図1に示すように、制御室建物4及びサービス建物50からボックス型構造体90が上方に突出した状態となり、原子炉建物10は、ボックス型構造体90から突出した状態となる。図2に示すように、原子炉建物10は、原子炉12、原子炉ウェル16、及び使用済燃料プール18等を収容している。原子炉12は、燃料棒を束ねてなる燃料集合体図示せずと、燃料集合体図示せずを収容する原子炉圧力容器図示せずと、原子炉圧力容器図示せずを収容する原子炉格納容器図示せずと、原子炉格納容器図示せずを備えている。原子炉ウェル16は、原子炉格納容器図示せずの蓋14を底面に備えたプール設備であり、原子炉12内の燃料の交換時に原子炉ウェル16に水を供給して、原子炉12を水で満たすものである。使用済燃料プール18は、内部が水で満たされており、原子炉12から取り出した使用済み燃料棒を水中に収容するものである。タービン建物20は、原子炉12によって加熱されて蒸気化した水によって回転するタービン22、及びタービン22の回転によって発電を行う発電機24を収容している。廃棄物処理建物30は、原子炉建物10、タービン建物20で発生した液体、気体、固体の廃棄物を処理する設備を収容している。例えば、建物の換気をした空気から塵埃を除去するフィルタや、排水をろ過するろ過装置等が廃棄物処理建物30に収容されている。制御室建物40は、原子力発電所の運転監視を行う中央制御装置を収納している。サービス建物50は、作業員が、放射線管理区域、例えば、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30等の放射線管理区域に出入りするための装備に着替える設備、放射線管理区域から戻った際に装備を回収する設備等を収容している。補助ボイラ建物60は、タービン22の初期起動や、暖房に用いる蒸気を生成させる補助ボイラ62、及び補助ボイラ62の燃料となる重油タンク64を収容している。ここで、補助ボイラ62は屋内に配置されており、重油タンク64は屋外に配置されている。給水建物70は、貯水設備に相当する貯水槽72、ろ過タンク74及び純粋タンク76を備えている。貯水槽72は屋内に配置されており、ろ過タンク74及び純粋タンク76屋外に配置されている。ろ過タンク74及び純粋タンク76の水は、補助ボイラ62に供給され、加熱されて蒸気となり、この蒸気が配管を介してタービン22に送られる。あるいはサービス建物50、制御室建物40、廃棄物処理建物30、タービン建物20、原子炉建物10を通る暖房用の配管に蒸気が送られる。復水貯蔵タンク80及び補助復水貯蔵タンク82は、発電所の運転に必要な水を貯蔵するものである。なお、復水貯蔵タンク80及び補助復水貯蔵タンク82は、非常時に原子炉12の炉心を冷却するための水源としても使用される。軽油タンク84は、軽油を貯蔵するタンクである。軽油タンク84の軽油は、復水貯蔵タンク80及び補助復水貯蔵タンク82の水を原子炉建物1に搬送するためのポンプ図示せずを運転させるための燃料として用いられる。基礎100は、地盤上に、平面視略正方形に形成されており、基礎100における正方形の一辺に沿ってタービン建物20が配置されている。タービン建物20が配置されている基礎100における正方形の一辺の両側部の辺の、一方の辺に沿って廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50が配置されている。また、他方の辺に沿って原子炉建物10が配置されている。また、タービン建物20に対向する正方形の一辺に沿って、補助ボイラ建物60、給水建物70、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82、軽油タンク84が配置されている。図3は、ボックス型構造体の構成を示す斜視図である。ボックス型構造体90の骨組みは、柱となる4本の鉄骨92aと、鉄骨92aの上端部を水平方向に連結する4本の鉄骨92bと、鉄骨92aの下端部を水平方向に連結する4本の鉄骨92cと、鉄骨92aの中央部を水平方向に連結する4本の鉄骨92dとから構成されている。この骨組みの側面に壁材94が溶接等により固定される。ここで、壁材94は、二枚の鋼板の間にH鋼を溶接し、内部にコンクリートを打設してなる鋼板パネルを適用することが望ましい。これにより、放射線の遮蔽効果を持たせることが可能になる。また、柱となる鉄骨92や、柱に対して水平方向に連結する鉄骨92の数は、ボックス型を崩さない範囲で増やしてもよいし、柱となる鉄骨92aが短い場合には、4本の鉄骨92dを省略することも可能である。図4は、ボックス型構造体と建物との連結構造を示す平面図である。ボックス型構造体90の鉄骨92は、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60、及び給水建物70の梁又は柱として使用している。原子炉建物10は、鉄骨92b、92dの一部を梁として用いている。タービン建物20は、鉄骨92aの一部を柱として用い、鉄骨92b、92dの一部を梁として用いている。廃棄物処理建物30は、鉄骨92aの一部を柱として用い、鉄骨92b、92dの一部を梁として用いている。制御室建物40は、鉄骨92dの一部を梁として用いている。サービス建物50は、鉄骨92dの一部を梁として用いている。補助ボイラ建物60は、鉄骨92aの一部を柱として用い、鉄骨92b、92dの一部を梁として用いている。給水建物70は、鉄骨92b、92dの一部を梁として用いている。また、ボックス型構造体90の壁材94図3参照は、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60、給水建物70の壁材の一部として使用されている。このように、建物10、20、30、40、50、60、70、及びタンク80、82、84は、ボックス型構造体90及び基礎100によって一体化されている。以上のように構成された原子力発電所建物1によれば、例えば、地震が発生した場合には、ボックス型構造体90における鉄骨92aと、鉄骨92b、92c、92dとの継ぎ目において、平均的に荷重が加わるようになり、一部の継ぎ目に荷重が集中することがなくなる。このため、ボックス型構造体90を採用することによって、地震によって倒壊しにくい構造とすることができる。さらに、このボックス型構造体90内部に、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60及び給水建物70が配置され、これらの建物は、ボックス型構造体90及び基礎100によって一体化している。これにより、原子力発電所建物1全体の耐震性を向上させることが可能になる。さらに、ボックス型構造体90の側面に壁材94を固定したことにより、例えば、地震が発生した場合に、地震による力を、壁材94の壁面全体でバランスよく吸収、分散することが可能になる。これにより、原子力発電所建物1の耐震性をさらに向上させることが可能になる。なお、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82及び軽油タンク84についても、一部をボックス型構造体90に連結しておくことが望ましい。これにより、地震が発生した場合に、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82及び軽油タンク84が支持体から落下することを防止できる。以上、説明したように第1実施形態によれば、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60及び給水建物70の中で、少なくとも原子炉建物10及びタービン建物20を含む複数の建物を一体化することにより、少なくとも原子炉建物10とタービン建物20とが一体化した分だけ、原子炉建物10の全体が長くなる。これにより、特に、安全性が求められている原子炉建物10の耐震性が向上し、原子炉建物10が倒れることを防止することができる。また、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60、給水建物70、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82、軽油タンク84及びボックス型構造体90は、共通の基礎100に建てられているため、複数の建物を強固に連結した状態で一体化させることが可能になる。また、基礎100に、鋼材鉄骨92をボックス状に組み立てなる骨組みを有するボックス型構造体90を設置し、ボックス型構造体90の内側に、少なくとも原子炉建物10及びタービン建物20を含む複数の建物を配置し、鋼材鉄骨92を複数の建物の梁又は柱の少なくともいずれかと共用することによって一体化している。これにより、ボックス型構造体90が耐震性に優れていることから、複数の建物の主要部材梁や柱をボックス型構造体90と共用することによって複数の建物の耐震性が向上し、建物の倒壊を防止することが可能になる。なお、重油タンク64、ろ過タンク74、純粋タンク76、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82及び軽油タンク84等の屋外設備においても、主要部材梁や柱をボックス型構造体90と共用することによって複数の屋外設備の耐震性が向上し、設備の倒壊を防止することが可能になる。また、屋外設備の一部を壁材94と共用することも可能である。また、給水建物70は、屋内に貯水槽72を配置し、屋外に復水貯蔵タンク80を配置しているため、補助ボイラ62が加熱する水を効率よく貯水しておくことが可能になる。[第2実施形態]図5は、本発明の第2実施形態における原子力発電所建物の配置を示す平面図である。第2実施形態における原子力発電所建物1は、図2に示す第1実施形態における原子力発電所建物1において、給水建物70を、タービン建物20上に配置したものである。なお、図5に示す第2実施形態において、図1、図2に示す第1実施形態における建物と同一の建物については同一の符号を付して、詳細な説明は省略する。第2実施形態によれば、給水建物70をタービン建物20上に設けることにより、例えば、原子炉建物10内に火災が発生した場合に、給水建物70の水を緊急消火用として用い、原子炉建物10内に放水すること可能になる。しかも、原子炉建物10の高い位置から放水できるため、より効率的に消火を行うことが可能になる。このように、万一の場合に備えておくことが可能になる。また、図2に示す第1実施形態における原子力発電所建物1において、給水建物70があった領域に、別の建物を配置することが可能になる。図5に示す第2実施形態においては、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82及び軽油タンク84を2つずつ設けているが、それに限るものではない。このように、ボックス型構造体90によって耐震性が向上した領域を有効に利用することができる。また、タービン建物20と給水建物70とを三次元的に一体化したことにより、タービン建物20の梁及び柱と、ボックス型構造体90とを共用したことによって得られた耐震性を、給水建物70にも付与することが可能になる。なお、三次元的に配置する建物の組合せは、特に問わないが、原子炉建物10やタービン建物20のように、ボックス型構造体90と共用している部分が多い建物と組み合わせることが望ましい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明の実施形態は、上述したものに限るものではない。例えば、本実施形態におけるボックス型構造体90の高さは、ボックス型構造体90内の建物において、最も多い高さである30mに設定されているが、それに限らず、最も高い建物の高さ、すなわち原子炉建物10に合わせて50mに設定してもよい。この場合、ボックス型構造体90の4側面に壁材94を敷き詰めるように溶接して、側面全体を壁材94とし、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60及び給水建物70における、ボックス型構造体90側の壁材を全てボックス型構造体90と共用させてもよい。これにより、更なる耐震性の向上を図ることができる。また、ボックス型構造体90の上部に天井を設けてもよい。これにより、ボックス型構造体90の耐震性をさらに向上させることが可能になる。この場合、天井は、ボックス型構造体90の上部全体に設けても、部分的に設けてもよい。また、上述した実施形態におけるボックス型構造体90の壁材94図1参照は、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60、給水建物70の壁材の一部として使用されているが、それに限るものではない。例えば、原子炉建物10、タービン建物20、廃棄物処理建物30、制御室建物40、サービス建物50、補助ボイラ建物60、給水建物70の壁材と、ボックス型構造体90の壁材94とを溶接あるいはボルトを用いて連結してもよい。また、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82及び軽油タンク84については、例えば、鉄骨92cと鉄骨92dとの間に配置し、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82及び軽油タンク84を支持する骨組みの一部を鉄骨92cと鉄骨92dと共用させてもよい。この場合、復水貯蔵タンク80、補助復水貯蔵タンク82及び軽油タンク84を配置する部位には壁材94が配置されない。