直線移動する検出対象のストローク量を検出するストローク量検出装置であって、ストローク方向に互いに対向して配置され、対向する磁極同士が同じ極性の磁極となるように着磁され、前記検出対象の直線移動に伴って移動する第1磁界発生手段および第2磁界発生手段と、ストローク方向に略直交する感磁面が設けられ、ストローク方向に沿って前記第1磁界発生手段と前記第2磁界発生手段とを通る仮想軸線上、または、当該仮想軸線に平行な仮想直線上を前記第1磁界発生手段および前記第2磁界発生手段に対して相対移動し、磁界の変化を検出する磁気検出手段と、を備えることを特徴とするストローク量検出装置。前記第1磁界発生手段および前記第2磁界発生手段の対向する磁極と反対側の磁極同士を連結する第1磁束伝達手段をさらに備えることを特徴とする請求項1に記載のストローク量検出装置。前記第1磁束伝達手段は、ストローク方向の中間部に、前記仮想軸線側に突出する第1凸部を有することを特徴とする請求項2に記載のストローク量検出装置。前記仮想軸線に対して前記第1磁束伝達手段の中間部と反対側に第2磁束伝達手段をさらに備え、前記第2磁束伝達手段は、前記第1磁束伝達手段の中間部の前記仮想軸線と直交する方向の一端に接続することを特徴とする請求項2または3に記載のストローク量検出装置。前記仮想軸線に対して前記第1磁束伝達手段と反対側に第2磁束伝達手段をさらに備え、前記第2磁束伝達手段は、前記第1磁界発生手段および前記第2磁界発生手段の対向する磁極と反対側の磁極同士を連結することを特徴とする請求項2または3に記載のストローク量検出装置。前記第2磁束伝達手段は、ストローク方向の中間部に、前記仮想軸線側に突出する第2凸部を有することを特徴とする請求項5に記載のストローク量検出装置。前記第1磁束伝達手段と前記第2磁束伝達手段とは、前記仮想軸線に対して対称配置されていることを特徴とする請求項4~6のいずれか一項に記載のストローク量検出装置。前記第1磁束伝達手段と前記第2磁束伝達手段は、前記第1磁界発生手段および前記第2磁界発生手段から等距離の基準平面に対して対称形状であることを特徴とする請求項4~7のいずれか一項に記載のストローク量検出装置。前記第1磁界発生手段と前記第2磁界発生手段とは磁気的特性が同一であり、前記第1磁界発生手段および前記第2磁界発生手段から等距離の基準平面に対して対称配置されていることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載のストローク量検出装置。前記第1磁界発生手段と前記第2磁界発生手段とは異なる大きさを有することを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載のストローク量検出装置。前記磁気検出手段は、前記第1磁界発生手段および前記第2磁界発生手段に対し、前記仮想軸線上を相対移動することを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載のストローク量検出装置。前記磁気検出手段は、前記第1磁界発生手段および前記第2磁界発生手段に対し、前記仮想軸線に平行し、かつ前記仮想軸線と異なる仮想直線上を相対移動することを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載のストローク量検出装置。ところで、上述のストローク量検出装置では、四つの磁石が配置されることで、磁気回路の体格が大きくなるとともにコストが高くなる。本発明は、このような点に鑑みて創作されたものであり、その目的は、磁石の個数を減らすとともに、磁気回路を小型にできるストローク量検出装置を提供することにある。本発明の請求項1に記載のストローク量検出装置は、直線移動する検出対象の相対ストローク量を検出するものであり、第1磁界発生手段、第2磁界発生手段、および、磁気検出手段を備える。第1磁界発生手段および第2磁界発生手段は、ストローク方向に互いに対向して配置され、対向する磁極同士が同じ極性の磁極となるように着磁され、検出対象の直線移動に伴って移動する。磁気検出手段は、ストローク方向に略直交する感磁面が設けられ、ストローク方向に沿って第1磁界発生手段と第2磁界発生手段とを通る仮想軸線上、または、当該仮想軸線に平行な仮想直線上を第1磁界発生手段および第2磁界発生手段に対して相対移動し、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の移動による磁界の変化を検出する。第1磁界発生手段と第2磁界発生手段とはストローク方向に対向する磁極同士が同じ極性の磁極となるように着磁されている。このため、第1磁界発生手段と第2磁界発生手段との間で磁束の反発が生じ、第1磁界発生手段と第2磁界発生手段との間において、磁束ベクトルがストローク方向に沿って変化する。よって、第1磁界発生手段と第2磁界発生手段との間に設けられている磁気検出手段により、磁束ベクトルの変化に基づいた相対ストローク量を検出することができる。ここで、ストローク量検出装置は従来技術に対し磁界発生手段を2つしか必要とせず、磁気回路を小型にできる。また、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段は、ストローク方向に互いに対向して配置されているため、第1磁界発生手段と第2磁界発生手段との間の距離を調節することで、相対ストローク量の検出範囲を調整することができる。請求項2に係る発明によると、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の対向する磁極と反対側の磁極同士を連結する第1磁束伝達手段をさらに備える。これにより、請求項1に記載のストローク量検出装置と比べ、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の磁束の漏れを抑制することができ、磁気回路のパーミアンスを向上させることができる。よって、磁気検出素子が検出する磁束密度を増大させ、SN比を向上させることができる。また、シールド効果により、第1磁束伝達手段に対して第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の反対側の磁界や磁性体の近接による外乱磁界に対するロバスト性を高めることができる。請求項3に係る発明によると、第1磁束伝達手段は、ストローク方向の中間部に、仮想軸線側に突出する第1凸部を有する。これにより、第1磁束伝達手段の中間部の空隙が狭くなり、磁束密度を高めることができる。このため、第1磁束伝達手段の中間部の仮想軸線側を通る磁気検出素子の感度を高めることができる。よって、磁気検出素子により検出される検出磁束密度の直線性を高めることができる。請求項4に係る発明によると、仮想軸線に対して第1磁束伝達手段の中間部と反対側に第2磁束伝達手段をさらに備える。ここで、第2磁束伝達手段は、第1磁束伝達手段の中間部の仮想軸線と直交する方向の一端に接続する。これにより、請求項3に記載のストローク量検出装置に比べさらに空隙が狭くなり、第1磁束伝達手段の中間部の仮想軸線側の磁束密度をより高めることができ、第1磁束伝達手段の中間部の仮想軸線側を通る磁気検出素子の感度をより高めることができる。よって、磁気検出素子により検出される検出磁束密度の直線性をより高めることができる。請求項5に係る発明によると、仮想軸線に対して第1磁束伝達手段と反対側に第2磁束伝達手段をさらに備える。ここで、第2磁束伝達手段は、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段の対向する磁極と反対側の磁極同士を連結する。このように、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段は、第1磁束伝達手段および第2磁束伝達手段により囲まれ、請求項2~4に記載のストローク量検出装置に比べ、外乱磁界に対するロバスト性をより高めることができる。請求項6に係る発明によると、第2磁束伝達手段は、ストローク方向の中間部に、仮想軸線側に突出する第2凸部を有する。これにより、第2磁束伝達手段の中間部の仮想軸線側の磁束密度を高めることができる。このため、第2磁束伝達手段の中間部の仮想軸線側を通る磁気検出素子の感度を高めることができる。よって、請求項3に記載のストローク量検出装置に比べ、磁気検出素子により検出される検出磁束密度の直線性をより高めることができる。請求項7に係る発明によると、第1磁束伝達手段と第2磁束伝達手段とは、仮想軸線に対して対称配置されている。これにより、第1磁束伝達手段および第2磁束伝達手段の配置のバランス性を高めることができる。請求項8に係る発明によると、第1磁束伝達手段と第2磁束伝達手段は、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段から等距離の基準平面に対して対称形状である。これにより、第1磁束伝達手段および第2磁束伝達手段の配置のバランス性をより高めることができる。請求項9に係る発明によると、第1磁界発生手段と第2磁界発生手段とは磁気的特性が同一であり、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段から等距離の基準平面に対して対称配置されている。これにより、相対ストローク量が0である位置を磁束密度が0である位置に設定することができる。磁束密度が0である位置の磁界は温度の変化による影響を受けにくいため、磁気検出手段の相対ストローク量の0点での検出精度を高めることができる。請求項10に係る発明によると、第1磁界発生手段と第2磁界発生手段とは異なる大きさを有する。これにより、相対ストローク量が0である位置を磁束密度が0である位置以外の位置に設定することができる。このため、相対ストローク量が0である位置よりも、相対ストローク量が0である位置の右側または左側での検出精度を特に向上させることができる。請求項11に係る発明によると、磁気検出手段は、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段に対し、仮想軸線上を相対移動する。これにより、磁気検出素子の検出精度を高めることができる。請求項12に係る発明によると、磁気検出手段は、第1磁界発生手段および第2磁界発生手段に対し、仮想軸線に平行し、かつ仮想軸線と異なる仮想直線上を相対移動する。これにより、第1磁界発生手段、第2磁界発生手段、および磁気検出素子の異なる取り付けバリエーションに対応することができる。以下、本発明の実施形態によるストローク量検出装置を図面に基づいて説明する。第1実施形態本発明のストローク量検出装置は、例えば、自動車のトランスミッション、アクセル、ブレーキ等のストローク部に適用されて検出対象の相対ストローク量を検出する装置である。図2に示すように、ストローク量検出装置1は、第1磁界発生手段としての第1磁石21、第2磁界発生手段としての第2磁石22、および、磁気検出手段としてのホール素子51を備えている。第1磁石21および第2磁石22は、リニアアクチュエータ60のストローク部61の直線移動に伴ってホール素子51に対して相対移動し、相対ストローク量を検出する。検出された相対ストローク量は、ECUエンジン制御ユニット100に出力される。ECU100は、ストローク量検出装置1から出力された相対ストローク量に基づいて、リニアアクチュエータ60をフィードバック制御する。ストローク量検出装置1の構成を図1Aおよび図2に基づいて説明する。ストローク量検出装置1は、図1Aに示すように、第1磁石21、第2磁石22、および、ホール素子51を備えている。第1磁石21および第2磁石22は、形状および磁気的特性が同一であり、略直方体に形成されている。図2に示すように、第1磁石21と第2磁石22とは、直線移動するストローク部61に設けられ、ストローク部61とともに移動する。本実施形態では、第1磁石21と第2磁石22とは、ストローク部61の移動方向に沿って、N極同士が対向するよう設けられている。以下、ストローク部61の移動方向をX方向といい、X方向と直交する方向をY方向という。また、第1磁石21のY方向の中点と第2磁石22のY方向の中点とを結ぶ線を横軸線Xとし、Y方向に沿って第1磁石21と第2磁石22との中点Oを通る線を縦軸線Yとする。なお、本実施形態では、ストローク部61の移動範囲をLとする。ここで、横軸線Xは、特許請求の範囲における仮想軸線に対応する。ホール素子51は、第1磁石21と第2磁石22との間の横軸線X上に固定され、感磁面511がX方向と直交となるよう設けられている。ホール素子51は、ホールICチップ50に搭載されている。ストローク部61の直線移動に伴って、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図1Bに示すように変化する。以下、第1磁石21側を左側といい、第2磁石22側を右側という。本実施形態では、ホール素子51の位置が中点Oと一致する場合、検出された相対ストローク量を0とする。第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対し左側に移動したときの相対ストローク量を正の値で表し、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対し右側に移動したときの相対ストローク量を負の値で表す。また、ホール素子51が検出する磁束ベクトルの向きとしてX方向左側から右側への向きを負とし、右から左への向きを正とする。そのため、本実施形態ではホール素子51の右側で検出された磁束密度は正の値となり、左側で検出された磁束密度は負の値となる。ここで、ストローク部61の移動範囲L内において、ホール素子51により検出される最大磁束密度をBとすると、ホール素子51により検出される最小磁束密度は-Bである図1B参照。以下、本実施形態の効果について説明する。本実施形態では、第1磁石21および第2磁石22はN極同士が対向するようストローク方向に沿って配置されている。このため、第1磁石21と第2磁石22との間の磁束ベクトルはストローク方向に沿って変化する。よって、第1磁石21と第2磁石22との間に設けられているホール素子51により磁束ベクトルの変化を検出することができる。ここで、本実施形態のストローク量検出装置1は磁気発生手段として第1磁石21及び第2磁石22の2つしか必要としないため、磁気回路を小型にできる。また、第1磁石21および第2磁石22は、ストローク方向に互いに対向して配置されている。このため、第1磁石21と第2磁石22との間の距離を調整することで、相対ストローク量の検出範囲を調整することができる。本実施形態では、第1磁石21と第2磁石22とは、横軸線Xに直交し、かつ縦軸線Yを含む基準平面に対して対称配置されている。これにより、ホール素子51の相対ストローク量が0である点に検出精度の高い磁束密度が0である位置を設定することができる。本実施形態では、第1磁石21および第2磁石22は直方体の単純形状であるため、加工および組立工程でのばらつきを抑制することができる。また、単純形状であるため製造コストを低減することができる。第2実施形態本発明の第2実施形態のストローク量検出装置を図3Aに示す。なお、第1実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図3Aに示すように、本実施形態のストローク量検出装置2は、第1磁石21、第2磁石22、ホール素子51、及び、第1磁束伝達手段としての第1ヨーク32を備えている。第1ヨーク32は、鋼材等の磁性材料で形成され、第1壁321、第2壁322、及び、第1壁321と第2壁322とを連結する第3壁323からなる断面がコ字形の枠状である。第1壁321の第3壁323とは反対側の端部は、第1磁石21のS極に接続されている。また、第2壁322の第3壁323とは反対側の端部は、第2磁石22のS極に接続されている。図3Aに示すように、第1ヨーク32は軸線Yに対して対称となるよう形成されている。ストローク部61の直線移動に伴って、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図3Bに示すように変化する。本実施形態では、第1ヨーク32を用いることによって磁気回路のパーミアンスが増大する。このため、第1磁石21および第2磁石22の減磁を抑制できるとともに、ホール素子51が検出する磁束密度を増大させ、SN比を向上させることができる。また、シールド効果により、第1ヨーク32に対して第1磁石21および第2磁石22の反対側の磁界や磁性体の近接による外乱に強くなる。よって、磁束ベクトルがより均一化し、ロバスト性に一層強くなる。第3実施形態本発明の第3実施形態のストローク量検出装置を図4Aに示す。なお、第2実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図4Aに示すように、本実施形態のストローク量検出装置3は、第3壁323にV字形の第1凸部324が形成されている。第1凸部324は、第3壁323の中間部に形成され、Y方向の横軸線X側に突出して形成されている。ストローク部61の直線移動に伴って、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図4Bに示すように変化する。第2実施形態のストローク量検出装置2により検出された磁束密度の変化を破線G2で表し、本実施形態のストローク量検出装置3により検出された磁束密度の変化を実線G3で表す。本実施形態では、第3壁323の中間部に第1凸部324が形成されている。これにより、第3壁323の中間部の横軸線X側の空隙が狭くなり、磁束密度を高めることができる。このため、第3壁323の中間部の横軸線X側を通り過ぎるホール素子51の感度を高めることができる。よって、ストローク0付近の勾配を増加することで、ホール素子51の検出磁束密度の直線性を高めることができる図4B参照。第4実施形態本発明の第4実施形態のストローク量検出装置を図5に示す。なお、第3実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図5に示すように、本実施形態のストローク量検出装置4は、第3壁323に弧形の第1凸部325が形成されている。第1凸部325は、Y方向の横軸線X側に突出して形成されている。これにより、第4実施形態は、第3実施形態と同様の効果を奏する。第5実施形態本発明の第5実施形態のストローク量検出装置を図6Aに示す。なお、第3実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図6Aに示すように、本実施形態のストローク量検出装置5は、横軸線Xに対して第1凸部324と反対側に第2ヨーク35が設けられている。第2ヨーク35は、図7に示すように、側面視略L字形に形成され、磁束伝達壁351と連結壁352とを有する。磁束伝達壁351は、第1ヨーク32よりも横軸線Xに近い位置に設けられている。また、連結壁352は、磁束伝達壁351と、第1凸部324の横軸線Xおよび縦軸線Yと直交する方向の一端とを連結する。ここで、第2ヨーク35は、特許請求の範囲における第2磁束伝達手段に対応する。ストローク部61の直線移動に伴って、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図6Bに示すように変化する。第3実施形態のストローク量検出装置3により検出された磁束密度の変化を破線G3で表し、本実施形態のストローク量検出装置5により検出された磁束密度の変化を実線G5で表す。本実施形態では、横軸線Xに対して第1凸部324と反対側に第2ヨーク35が設けられている。これにより、第3実施形態に記載のストローク量検出装置3、および、第4実施形態に記載のストローク量検出装置4に比べ、横軸線X上でストローク量の0点付近の空隙が狭くなり、磁束密度をより高めることができる。よって、第3実施形態のストローク量検出装置3に比べ、ストローク0付近の勾配をより増加することで、ホール素子51の検出磁束密度の直線性をより高めることができる図6B参照。第6実施形態本発明の第6実施形態のストローク量検出装置を図8Aに示す。なお、第2実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図8Aに示すように、本実施形態のストローク量検出装置6は、横軸線Xに対して第1ヨーク32と反対側に第2ヨーク36が設けられている。第2ヨーク36は、鋼材等の磁性材料で形成され、第4壁364、第5壁365、及び、第4壁364と第5壁365とを連結する第6壁366からなる断面がコ字形の枠状である。ここで、第2ヨーク36は、特許請求の範囲における第2磁束伝達手段に対応する。第4壁364の第6壁366とは反対側の端部は、第1磁石21のS極に接続されている。また、第5壁365の第6壁366とは反対側の端部は、第2磁石22のS極に接続されている。図8Aに示すように、本実施形態では、第1ヨーク32と第2ヨーク36とは横軸線Xに対して対称となるよう設けられている。また、第1ヨーク32および第2ヨーク36は、第1磁石21および第2磁石22を囲むよう形成されている。ストローク部61の直線移動に伴って、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図8Bに示すように変化する。本実施形態では、第1磁石21および第2磁石22は、第1ヨーク32および第2ヨーク36により囲まれている。これにより、横軸線X方向および縦軸線Y方向に対してシールド効果が高まり、第1ヨーク32および第2ヨーク36の外側の磁界や磁性体の近接による外乱に強くなる。よって、第2実施形態~第5実施形態のストローク量検出装置に比べ、磁束ベクトルがより均一化し、ロバスト性に一層強くなる。第7実施形態本発明の第7実施形態のストローク量検出装置を図9Aに示す。なお、第6実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図9Aに示すように、本実施形態のストローク量検出装置7は、第3壁323に弧形の第1凸部325が形成されている。第1凸部325は、横軸線X側に突出して形成されている。ストローク部61の直線移動に伴って、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図9Bに示すように変化する。第6実施形態のストローク量検出装置6により検出された磁束密度の変化を破線G6で表し、本実施形態のストローク量検出装置7により検出された磁束密度の変化を実線G7で表す。本実施形態では、第6実施形態のストローク量検出装置6に比べ、ホール素子51の検出磁束密度の直線性をより高めることができる。第8実施形態本発明の第8実施形態のストローク量検出装置を図10Aに示す。なお、第7実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図10Aに示すように、本実施形態のストローク量検出装置8は、第6壁366に弧形の第2凸部367が形成されている。第2凸部367は、横軸線X側に突出して形成されている。図10Aに示すように、第1凸部325と第2凸部367とは、横軸線Xに対して対称となるよう形成されている。ストローク部61の直線移動に伴って、が第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図10Bに示すように変化する。第6実施形態のストローク量検出装置6により検出された磁束密度の変化を破線G6で表し、本実施形態のストローク量検出装置8により検出された磁束密度の変化を実線G8で表す。本実施形態では、第7実施形態に記載のストローク量検出装置7に比べ、ホール素子51の検出磁束密度の直線性をより高めることができる。第9実施形態本発明の第9実施形態のストローク量検出装置を図11に示す。なお、第2実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態のストローク量検出装置9では、ホールICチップ50は、横軸線Xと第1ヨーク32の第3壁323との間に固定されている。これにより、ホール素子51は、第1磁石21および第2磁石22に対し、横軸線Xと第3壁323との間の横軸線Xと平行な仮想直線X1上で相対移動する。第10実施形態本発明の第10実施形態のストローク量検出装置を図12に示す。なお、第2実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態のストローク量検出装置10では、ホールICチップ50は、横軸線Xに対し第1ヨーク32の第3壁323の反対側に固定されている。これにより、ホール素子51は、横軸線Xに対し第1ヨーク32の第3壁323の反対側の仮想直線X2上で、第1磁石21および第2磁石22に対して相対移動する。第9実施形態および第10実施形態では、ホール素子51は、横軸線X上に固定されていない。このため、第1磁石21、第2磁石22、および、ホール素子51の異なる取り付けバリエーションに対応することができる。第11実施形態本発明の第11実施形態のストローク量検出装置を図13に示す。なお、第2実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態のストローク量検出装置11では、第1壁321に第1突出部326が形成され、第2壁322に第2突出部327が形成されている。第1突出部326は、第1磁石21よりも、第1壁321に対し第3壁323の反対側に突出して形成される。第2突出部327は、第2磁石22よりも、第2壁322に対し第3壁323の反対側に突出して形成される。本実施形態では、第1突出部326および第2突出部327が形成されている。これにより、第1突出部326および第2突出部327を通じて第1磁石21および第2磁石22に入り込む磁束量が増加する。このため、第1磁石21および第2磁石22内の最低磁束密度の値が上昇し、磁気回路のパーミアンスが向上する。よって、第2実施形態~第5実施形態のストローク量検出装置に比べ、ホール素子51が検出する磁束密度をより増大させ、SN比をより向上させることができる。第12実施形態本発明の第12実施形態のストローク量検出装置を図14および図15に示す。なお、第2実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態のストローク量検出装置12では、ホール素子51は、図14Aに示すように、静止状態における第1磁石21と第2磁石22との間において、点O1に固定され、感磁面511がX方向と直交となるよう設けられている。点O1は、横軸線X上の中点Oの左側に位置し、中点OとΔL離れている。すなわち、第1磁石21と第2磁石22とは、横軸線Xに直交し、かつ縦軸線Yを含む基準平面に対して非対称配置されている。ストローク部61の直線移動に伴って、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図14Bに示すように変化する。ここで、ホール素子51の位置が点O1と一致する場合、相対ストローク量を0とする。本実施形態の変形例を図15に示す。本実施形態の変形例では、ホール素子51は、図15Aに示すように、第1磁石21と第2磁石22との間の横軸線X上に固定され、感磁面511がX方向と直交となるよう設けられている。点O2は、横軸線X上の中点Oの右側に位置し、中点OとΔL離れている。本実施形態の変形例では、ストローク部61の直線移動に伴って、ホール素子51が第1磁石21および第2磁石22に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図15Bに示すように変化する。ここで、ホール素子51の位置が点O2と一致する場合、相対ストローク量を0とする。本実施形態では、第1磁石21と第2磁石22とは、縦軸線Yに対し非対称となるよう配置されている。このため、相対ストローク量が0となる位置以外に検出精度の高い磁束密度が0である位置を設定することができる。第13実施形態本発明の第13実施形態のストローク量検出装置を図16および図17に示す。なお、第2実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。本実施形態のストローク量検出装置13では、図16Aに示すように、第1磁石21は第2磁石22より大きく形成されている。ストローク部61の直線移動に伴って、ホール素子51が第1磁石21および第2磁石22に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図16Bに示すように変化する。本実施形態の変形例を図17に示す。本実施形態の変形例では、図17Aに示すように、第2磁石22は第1磁石21より大きく形成されている。ストローク部61の直線移動に伴って、第1磁石21および第2磁石22がホール素子51に対して相対移動すると、感磁面511が検出する磁束密度は、図17Bに示すように変化する。本実施形態では、第1磁石21と第2磁石22との大きさが違うため、磁束密度が0となる位置が中点Oと異なる。これにより、相対ストローク量が0となる位置以外に検出精度の高い磁束密度が0である位置を設定することができる。他の実施形態上記実施形態では、ホール素子が固定され、第1磁石および第2磁石はストローク部とともに移動する。これに対し、他の実施形態では、第1磁石および第2磁石が固定され、ホール素子がストローク部とともに移動する構成としても良い。以上、本発明は、上記実施形態になんら限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の形態で実施可能である。