車両に搭載された二次電池を充電する車両搭載用充電装置において、電力伝送用の周波数を有する電磁波を透過させる周波数選択部材と、前記周波数選択部材を透過した電磁波を受波する受波部と、前記受波部が受波した電磁波に基づく電力によって前記二次電池を充電する充電部と、を備えることを特徴とする車両搭載用充電装置。請求項1に記載の車両搭載用充電装置において、前記受波部は、電磁波を受波するコイルと、電磁波の到来方向に開口を有し、前記コイルを収納するシールドケースと、を備え、前記周波数選択部材は、前記開口の位置に設けられることを特徴とする車両搭載用充電装置。受波された電磁波によって充電を行う電動車両に向けて、電力伝送用の電磁波を放射する車両用電力供給装置において、電力を発生する電力発生部と、電力伝送用の周波数を有する電磁波を透過させる周波数選択部材と、前記電力発生部が発生した電力に基づいて、前記周波数選択部材を介して、電力伝送用の周波数を有する電磁波を放射する放射部と、を備えることを特徴とする車両用電力供給装置。非接触充電用の電力供給装置、および、非接触充電を行う電動車両には、スイッチングによって交流直流変換、電圧変換等を行う電力変換回路が用いられる。電力変換回路は、スイッチングに基づくノイズ電圧およびノイズ電流を発生する。また、電力変換回路には、非線形特性を有する電子部品が用いられており、電子部品の非線形特性に基づく高調波電圧および高調波電流が発せられる。これに伴い、送電コイルおよび受電コイルからはノイズ電磁波が放射される。そこで、送電コイルおよび受電コイルをシールドケースに収納する構成が考えられる。しかし、このような構成では、送電コイルおよび受電コイルを収納する各シールドケースの構成によっては、送電コイルから受電コイルへの電力伝送が妨げられることがある。本発明は、このような課題に対してなされたものである。すなわち、車両に搭載された二次電池を電磁波を用いた電力伝送によって充電するシステムに用いられる装置について、ノイズ電磁波の放射を抑制することを目的とする。本発明は、車両に搭載された二次電池を充電する車両搭載用充電装置において、電力伝送用の周波数を有する電磁波を透過させる周波数選択部材と、前記周波数選択部材を透過した電磁波を受波する受波部と、前記受波部が受波した電磁波に基づく電力によって前記二次電池を充電する充電部と、を備えることを特徴とする。また、本発明に係る車両搭載用充電装置は、望ましくは、前記受波部は、電磁波を受波するコイルと、電磁波の到来方向に開口を有し、前記コイルを収納するシールドケースと、を備え、前記周波数選択部材は、前記開口の位置に設けられる。また、本発明は、受波された電磁波によって充電を行う電動車両に向けて、電力伝送用の電磁波を放射する車両用電力供給装置において、電力を発生する電力発生部と、電力伝送用の周波数を有する電磁波を透過させる周波数選択部材と、前記電力発生部が発生した電力に基づいて、前記周波数選択部材を介して、電力伝送用の周波数を有する電磁波を放射する放射部と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、車両に搭載された二次電池を電磁波を用いた電力伝送によって充電するシステムに用いられる装置について、ノイズ電磁波の放射を抑制することができる。1非接触充電システムの構成図1には、本発明の実施形態に係る非接触充電システムの構成が模式的に示されている。このシステムは、駐車場、サービスステーション等、電動車両22を停車させる場所に非接触充電用の電力供給装置10を設けたものである。電力供給装置10は、充電エリア34下方に配置された送電コイル14を備えている。電動車両22は、受電コイル24を備えており、充電のときには送電コイル14の上方に受電コイル24が位置するよう停車する。電力供給装置10は、送電コイル14から電力伝送用の電磁波を放射する。電動車両22は、受電コイル24において受波された電磁波に基づく電力によって、電動車両22に搭載された二次電池32を充電する。非接触充電システムの具体的な構成について説明する。電力供給装置10は、電力発生回路12、送電コイル14、送電側シールドケース16、周波数選択部材18S、およびキャパシタ20を備える。電力発生回路12は、充電エリア34またはその近傍、あるいは充電エリア34の近傍の建造物内に設置されている。電力発生回路12には、送電側シールドケース16に収納された送電コイル14が接続されている。送電側シールドケース16および送電コイル14は、電力伝送用の電磁波を放射する放射部としての機能を有する。送電コイル14は、例えば、平面状に周回する導線によって形成され、充電エリア34における電動車両22が停車する面と、導線が周回する面とが平行となるよう送電側シールドケース16内に固定されている。キャパシタ20は、送電コイル14を形成する導線に直列に挿入接続されている。送電側シールドケース16は器形状を有し、その開口が充電エリア34から上側を臨むよう充電エリア34に配置されている。送電側シールドケース16の器形状は、直方体形状や、椀形状であってもよい。周波数選択部材18Sは、送電側シールドケース16の開口に合致する板形状を有する。送電側シールドケース16には、その開口が塞がれるよう周波数選択部材18Sが取り付けられている。電動車両22は、受電コイル24、受電側シールドケース26、キャパシタ28、周波数選択部材18R、充電回路30、および、二次電池32を備える。受電コイル24は充電回路30に接続され、充電回路30には二次電池32が接続されている。受電コイル24は、例えば、平面状に周回する導線によって形成され、充電エリア34における電動車両22が停車する面と、導線が周回する面とが平行となるよう受電側シールドケース26内に固定されている。キャパシタ28は、受電コイル24を形成する導線に直列に挿入接続されている。受電側シールドケース26および受電コイル24は、電力伝送用の電磁波を受波する受波部としての機能を有する。受電側シールドケース26は器形状を有し、その開口が電動車両22の底面から下側を臨むよう電動車両22に取り付けられている。受電側シールドケース26の器形状は、直方体形状や、椀形状であってもよい。周波数選択部材18Rは、受電側シールドケース26の開口に合致する板形状を有する。受電側シールドケース26には、その開口が塞がれるよう周波数選択部材18Rが取り付けられている。2非接触充電システムの動作非接触充電システムの動作について説明する。電力発生回路12は、電力伝送用に割り当てられた周波数fpの電力を送電コイル14に供給する。送電コイル14は、電力発生回路12から供給された電力に基づいて周波数fpの電磁波を発生する。送電側シールドケース16の内壁は、送電コイル14が発生した電磁波を反射する。また、周波数選択部材18Rは、後述のように、周波数fpの電磁波を透過し、周波数がfpでない電磁波を減衰させる。これによって、送電コイル14からは、周波数選択部材18Sを介して図1の上方向に周波数fpの電磁波が放射される。周波数選択部材18Rは、周波数選択部材18Sと同様、周波数fpの電磁波を透過し、周波数がfpでない電磁波を減衰させる。受電コイル24は、送電コイル14から周波数選択部材18Sを介して放射された電磁波を、周波数選択部材18Rを介して受波する。受電コイル24は、受波した電磁波に基づく電力を充電回路30に出力する。充電回路30は、受電コイル24から与えられた電力を直流電力に変換し、二次電池32に供給する。これによって二次電池32の充電が行われる。電力伝送用の電磁波による送電コイル14から受電コイル24への電力伝送は、送電コイル14側の回路と受電コイル24側の回路との結合共振共鳴によって行われる。送電コイル14は、キャパシタ20と共に送電側の共振回路を形成する。他方、受電コイル24は、キャパシタ28と共に受電側の共振回路を形成する。キャパシタ20および28には、可変キャパシタが用いられてもよい。上記のように、送電コイル14と受電コイル24とは、電磁気的に結合している。そこで、本実施形態に係る非接触充電システムでは、送電側と受電側とで共振周波数を同一の周波数fpとし、送電側の共振回路と受電側の共振回路を周波数fpで結合共振させる。これによって、送電コイル14と受電コイル24とを機械的に接触させることなく、電力供給装置10から電動車両22に電力を供給することができる。3周波数選択部材の構成および作用図2には、周波数選択部材の構成例が示されている。この周波数選択部材は、FSSFrequencySelectiveSurfaceとして知られているものである。図2a、bおよびcは、それぞれ、上面図、底面図および正面図である。周波数選択部材18は、誘電体によって形成された基板36の板面に、スパッタリング、蒸着等の技術により、所定のパターンで導体を配置したものである。図2における周波数選択部材18の上面には、長方形に形成された複数の導体板38が、縦方向および横方向に配列されている。このように配列された複数の導体板38は、基板36と共にローパスフィルタを形成する。一方、図2における周波数選択部材18の底面には格子状パターン導体40が設けられている。格子状パターン導体40の形状は、上面における誘電体の領域の形状に近似する。格子状パターン導体40は、基板36と共にハイパスフィルタを形成する。このように、基板36の一方の面にローパスフィルタが形成され、基板36の他方の面にハイパスフィルタが形成されるため、周波数選択部材18は、バンドパスフィルタ、または、特定の周波数の電磁波を透過させるフィルタとして機能する。図3には、周波数選択部材18の一方の板面から他方の板面へと電磁波を透過させた場合における透過特性が示されている。図3の横軸は周波数を示し縦軸は透過特性を示す。透過特性は、周波数選択部材18に入射した電力Piに対する、周波数選択部材18を透過した電力Poの比を対数で表した値であり、10logPo/Pi[dB]として定義される。図3に示される特性は、周波数fpの電磁波に対する透過特性がほぼ0dBであり、周波数fpから周波数が離れるに従って、透過特性は負方向に大きくなる。すなわち、この周波数選択部材18は、周波数fpの電磁波を透過し、周波数fpから離れた周波数の電磁波を減衰させる。4周波数選択部材による効果まず、電力供給装置10における周波数選択部材18Sの効果について図1を参照して説明する。電力発生回路12には、送電コイル14に供給される電力をスイッチングによって調整する電力変換回路が用いられる。電力変換回路には、例えば、直流電力を交流電力に変換し、あるいは、交流電力を直流電力に変換するインバータ回路、電圧レベルを変換するコンバータ回路等がある。電力変換回路は、スイッチングに基づくノイズ電圧およびノイズ電流を送電コイル14に出力する。また、電力変換回路には、非線形特性を有する電子部品が用いられている。電力変換回路は、電子部品の非線形特性に基づく高調波電圧および高調波電流を送電コイル14に出力する。これによって、送電コイル14からはノイズ電磁波が発せられる。ノイズ電磁波が、電動車両22、非接触充電システムとは異なる他の電気機器等に到達すると、ノイズ電磁波は、これらの機器の動作性能に影響を与えることがある。そこで、本実施形態に係る電力発生回路12では、ノイズ電磁波の周波数が電力伝送用に割り当てられた周波数fpと一致しないよう、スイッチング周波数が設定されている。これによって、以下に説明するように、ノイズ電磁波の放射が他の機器の動作性能に影響を与えることが回避される。送電コイル14からノイズ電磁波が発せられた場合、送電側シールドケース16の内壁においてノイズ電磁波が反射する。これによって、ノイズ電磁波が送電側シールドケース16の外壁側に放射されることが回避される。さらに、周波数選択部材18Sは、周波数がfpでないノイズ電磁波を減衰させる。本実施形態に係る電力発生回路12によれば、ノイズ電磁波の周波数は、電力伝送用に割り当てられた周波数fpと異なる。そのため、送電コイル14から周波数選択部材18Sを介して放射されるノイズ電磁波が抑制され、ノイズ電磁波が他の機器の動作性能に与える影響が回避される。次に、電動車両22における周波数選択部材18Rの効果について図1を参照して説明する。充電回路30には、二次電池32に供給される電力をスイッチングによって調整する電力変換回路が用いられる。電力変換回路は、スイッチングに基づくノイズ電圧およびノイズ電流を受電コイル24に出力する。また、電力変換回路は、電子部品の非線形特性に基づく高調波電圧および高調波電流を受電コイル24に出力する。これによって、受電コイル24からはノイズ電磁波が発せられる。ノイズ電磁波が、電動車両22に搭載されたアクセサリ機器、非接触充電システムとは異なる他の電気機器等に到達すると、これらの機器の動作性能に影響を与えることがある。そこで、本実施形態に係る充電回路30では、ノイズ電磁波の周波数が電力伝送用に割り当てられた周波数fpと一致しないよう、スイッチング周波数が設定されている。これによって、以下に説明するように、ノイズ電磁波の放射が他の機器の動作性能に影響を与えることが回避される。受電コイル24からノイズ電磁波が発せられた場合、受電側シールドケース26の内壁においてノイズ電磁波が反射する。これによって、ノイズ電磁波が受電側シールドケース26の外壁側に放射されることが回避される。さらに、周波数選択部材18Rは、周波数がfpでないノイズ電磁波を減衰させる。本実施形態に係る充電回路30によれば、ノイズ電磁波の周波数は、電力伝送用に割り当てられた周波数fpとは異なる。そのため、受電コイル24から周波数選択部材18Rを介して放射されるノイズ電磁波が抑制され、ノイズ電磁波が他の機器に与える影響が回避される。5周波数選択部材の応用例図4および図5には、ノイズ電磁波に対する減衰量を増加させた多段型の周波数選択部材42の構成が示されている。多段型の周波数選択部材42は、図5a1およびa2に示されるローパスフィルタ部材44L、および、図5b1およびb2に示されるハイパスフィルタ部材44Hを交互に積み重ねたものである。図5a1およびa2は、それぞれ、ローパスフィルタ部材44Lの上面図および正面図である。ローパスフィルタ部材44Lの上面には、長方形に形成された複数の導体板38が、縦方向および横方向に配列されている。このように配列された複数の導体板38は、基板36と共にローパスフィルタを形成する。図5b1およびb2は、それぞれ、ハイパスフィルタ部材44Hの上面図および正面図である。ハイパスフィルタ部材44Hの上面には、格子状パターン導体40が設けられている。格子状パターン導体40の形状は、ローパスフィルタ部材44Lの上面における誘電体の領域の形状に近似する。格子状パターン導体40は、基板36と共にハイパスフィルタを形成する。図4に示されるように、多段型の周波数選択部材42は、ローパスフィルタ部材44Lおよびハイパスフィルタ部材44Hが交互に積み重ねられている。このように、複数のローパスフィルタ部材44L、および、複数のハイパスフィルタ部材44Hを用いることで、周波数fpとは異なる周波数における減衰量を大きくすることができ、ノイズ電磁波に対する減衰量を大きくすることができる。図6には第2の応用例に係る多段型の周波数選択部材46が示されている。この周波数選択部材46は、図2に示される周波数選択部材18を、隣接する段の周波数選択部材18と上面および下面が逆になるよう、複数段に亘って積み重ねたものである。このように、複数の周波数選択部材18が積み重ねられることで、周波数fpとは異なる周波数における減衰量を大きくすることができ、ノイズ電磁波に対する減衰量を大きくすることができる。なお、上記では、ローパスフィルタを形成する導体板38の形状を長方形としたものについて説明した。導体板38の形状としては、その他の多角形、円形、楕円形等を採用してもよい。同様に、ハイパスフィルタを形成する格子状パターン導体40については、格子状パターン導体40によって仕切られる基板36上の各領域の形状を、長方形以外の多角形、円形、楕円形等としてもよい。