平板状の導光板と、前記導光板の下面に接合された光結合部材と、前記光結合部材の下方に配された光源と、前記光結合部材と前記光源とを支持する支持部材と、前記光結合部材と、前記光源と、前記支持部材を保持する光源ホルダーとを備え、前記支持部材は、前記光源ホルダーにスライド可能に係合されていることを特徴とする光源モジュール。前記支持部材と、前記光源ホルダーは、それぞれ長穴を備え、前記長穴の1方と他方を略直交させて、前記長穴の重複部を係合部材で係合したことを特徴とする請求項1に記載の光源モジュール。前記光源ホルダーは、シャーシと一体形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の光源モジュール。請求項1~3のいずれか1項に記載の光源モジュールを備えたことを特徴とする液晶表示装置。平板状の導光板と、前記導光板の下面に接合された光結合部材と、前記光結合部材の下方に配された光源と、前記光結合部材と前記光源とを支持する支持部材と、前記光結合部材と、前記光源と、前記支持部材を保持する光源ホルダーとを備えた光源モジュールの製造方法であって、前記支持部材と前記光源ホルダーに、それぞれ長穴を形成する工程と、前記長穴の1方と他方を略直交させて、前記長穴の重複部を係合部材で係合する工程とを含むことを特徴とする光源モジュールの製造方法。しかしながら、特許文献1や特許文献2に開示されている従来のバックライトでは以下のような問題があった。特許文献1に開示された表示装置用バックライト100では、LED101が受光反射部111の真下に配置される構成であるため、面方向に熱膨張しても衝突することはなく、LED101を導光板110に近接して配設することができるが、導光板110の平板部の端部に受光反射部111を設けることが難しいという問題があった。上記構造を製造するには、導光板の平板端部に受光反射部111を一体で形成するか、あるいは、受光反射部111を導光板と別部材で製造し、導光板の極めて薄い端面に導光性を確保して接合する必要があり、特に液晶テレビ等における大型の導光板110は、金型の大型化や接合精度の低下により製造が困難となる。また、LED101の配置が導光板の端部下面に限定されるため、特に大型テレビにおいては画面中央部の輝度が低下する。また、特許文献2のバックライトでは、導光板211と別部材からなる光結合部213を導光板の平面部212に接合することにより製造することができるため、特許文献1のバックライトに比べて大型の導光板であっても製造が容易であるが、このような製造方法を用いた場合、導光部211と光結合部213を一体形成する場合に比べると、導光板211と光結合部213の接合部は別部材を接合しているため、接合部で剥離しやすい問題がある。そこで、光結合部213の導光板211から剥離を防止するには、光結合部213を導光板211の下面から脱落しないように支持する必要がある。一般的に、導光板211を用いた光学モジュールは導光板211の下面を支持するシャーシを有しており、上記シャーシに対して、光結合部213の接合部と反対側の面を固定すれば、導光板211の下面と光結合部材の距離を一定に保つように支持できるが、この場合は、導光板は光源からの発熱によりシャーシに対して面方向に伸縮するため、導光板に接合された光結合部213は、導光板211の伸縮に合わせて、シャーシに対して移動するように応力が発生する。したがって、光結合部213とシャーシの間を完全に固定してしまうと、熱膨張の際に接合部に応力が働いて剥離が生じる問題がある。本発明は上記の問題を鑑みなされたものであって、その目的は、導光板と光結合部材を接合しやすい構造とし、導光板が熱膨張によって面方向に伸縮した場合であっても、導光板と光結合部材の接合部に応力がかからず、光結合部材の剥離を防止することができる光源モジュールを提供することである。本発明の光源モジュールは、平板状の導光板と、導光板の下面に接合された光結合部材と、光結合部材の下方に配された光源と、光結合部材と光源とを支持する支持部材と、光結合部材と、光源と、支持部材を保持する光源ホルダーとを備え、支持部材は、光源ホルダーにスライド可能に係合されている。上記の構成によれば、導光板が熱膨張によって面方向に伸縮した場合であっても、光結合部材を固定する支持部材が伸縮に合せてスライドするため、導光板と光結合部材の接合部に応力がかからず、剥離を防止することができる。また、本発明の光源モジュールは、支持部材と、光源ホルダーは、それぞれ長穴を備え、長穴の1方と他方を略直交させて、長穴の重複部を係合部材で係合したことを特徴とする。上記の構成によれば、支持部材と光源ホルダーを、それぞれの長穴の長手方向に沿ってスライド可能に係合することができる。また、本発明の光源モジュールは、光源ホルダーが、シャーシと一体形成されている。上記の構成によれば、部品点数を削減し、低コスト化することができる。また、本発明の液晶表示装置は、上記の光源モジュールを備えたことを特徴としている。これにより、導光板と光結合部材の剥離を防止し、信頼性の優れた液晶表示装置を提供することができる。また、本発明の光源モジュールの製造法は、平板状の導光板と、導光板の下面に接合された光結合部材と、光結合部材の下方に配された光源と、光結合部材と前記光源とを支持する支持部材と、光結合部材と、光源と、支持部材を保持する光源ホルダーとを備えた光源モジュールの製造方法であって、支持部材と光源ホルダーに、それぞれ長穴を形成する工程と、長穴の1方と他方を略直交させて、長穴の重複部を係合部材で係合する工程とを含むことを特徴とする。上記の製造方法によれば、光源ホルダーと支持部材を高精度に位置合わせをする必要がなく、組立性を向上することができる。本発明の光源モジュールは、導光板と光結合部材を接合しやすい構造とし、かつ光結合部材をスライド可能に支持することにより、導光板が熱膨張によって面方向に伸縮した場合であっても、導光板と光結合部材の接合部に応力がかからず、光結合部材の剥離を防止できるという効果を奏する。本発明の一実施形態について、図1~図11に基づいて詳細に説明する。図1は、本発明における実施の一形態として、電子機器の一例である液晶表示装置1を示す分解斜視図である。液晶表示装置1は、下から順に、バックライト10、拡散シート2、プリズムシート3、液晶パネル4及びベゼル5にて構成されている。上記バックライト10は、下から順に、光源モジュール20、一筋の開口11aを有するシャーシ11、平板状の反射シート12及び導光板13にて構成されている。このように、バックライト10は、光源モジュール20が導光板13の下方に設けられた光源直下型のバックライト10となっている。図2は、光源モジュール20の構成を示す斜視図である。図2に示す例では、光源モジュール20は直列に複数配列して平坦なシャーシ11に設けられた一筋の開口11aに配置される。開口11aに配置された光源モジュール20の頂部の高さは、シャーシ11の平坦面と同一となるように揃えられており、図2に図示しない導光板13はシャーシ11の平面部上に配されて、光源モジュール20の頂部は導光板と平面で当接する。本発明においては、上記の例に限らず、光源モジュールの頂部を導光板に当接させて配置することができればよい。。図3は、上記液晶表示装置1の構成を示す断面図である。図3に示すように、バックライト10において、導光板13の下部中央に光源モジュール20が配置されており、これにより画面中央の輝度の低下を防止するとともに画面全体に均一な光を照射している。光源モジュール20は、シャーシ11に付設された光源ホルダー21の内部に保持されており、平板状の支持部材22と、光源としての例えばLEDLightEmittingDiode:発光ダイオード23a23bと、光結合部材30を含んでいる。図4は、光源モジュール20の構成を示す分解斜視図である。図4で示すように、光結合部材30は1方向に長尺な形状をしており、光結合部材30の下方には光結合部材と同一方向に長尺なLED基板24a24bが配置されている。LED基板24a24bはその長尺方向に沿ってダム25a25bが形成されており、図7で示すように、ダム25a25bの中央には図4には図示しないLED23a、23bが列状に配置されている。上記の構成により、長尺な光結合部材30の下方から長尺方向に沿って列状に配列した複数のLED23a、23bから光を入射するようになっている。上記においては、長尺な光結合部材を例示して説明したが、本発明においては、上記に限らず光結合部材の形状は用途に応じて適宜選択すればよい。図5は、光源モジュール20の構成を示す断面図である。光結合部材30は、導光板13と同じ材質の樹脂からなる断面形状が略弓形または略半円状の棒状の部材である。光結合部材30の上面は、導光板13と平行な面で当接する頂部平坦面に設けられた光結合部31と、曲面によって形成された反射面32a、32bとを有している。また、光結合部材30の下面は、LED23a、23bからの光を入射する光入射部33a、33bと、LED23a、23bと光入射部33a、33bとの相対位置を規定すする位置決め部34がそれぞれ下面と平行に形成されている。光結合部材30は、導光板13と別部材として形成され、LED23a、23bと光入射部33a、33bが位置決め固定された後、光結合部31が導光板13の下面中央部に、その間に空気が介在しないように、接着剤やレーザ溶着により接合される。このように光結合部材30が導光板13と別部材として形成され、下面中央部に接合されることにより、導光板13が大型になる場合であっても製造を容易に行なうことができる。LED23a、23bは、それぞれが2列に平行に並べられた複数のLEDからなり、光結合部材30の光入射部33a、33bと対向するように配置されている。LED23a、23bと光入射部33a、33bは、互いの相対位置がずれないように、LED基板24と位置決め部34が接着剤等により固定されている。また、LED基板24は、接着剤等により支持部材22に固定されている。支持部材22は、光結合部材30とLED基板24を支持するとともに、LED23a、23bの発熱を放熱するヒートシンクとして機能させることもできる。なお、光結合部材30は、LED基板24を介して支持部材22に固定されているが、光結合部材30と支持部材22が直接固定される構造であってもよい。上記の構成によれば、LED23から出射された光を反射面32で斜め方向に変換して導光板13に入射できるため、LED23を導光板13に垂直に配置することができる。LED23a、23bはLED基板24の垂直方向に指向するように実装されており、上記の構成のように、LED基板24と位置決め部34を支持部材22上に配置するだけで、光入射部33a、33bに垂直方向に光を入射することができる。このため、LED23を傾斜させたりして設置する必要が無く、組立を容易に行うことができる。また、LED23と光入射部33の相対位置が固定されることにより、光入射部33から光結合部材30の内部に入射された光は、反射面32a、32bで反射されて光結合部31に向って設計通りに導かれる。したがって、光結合部31と導光板13は、互いの平面で接合されるため、互いに平面に対して並行方向にずれた場合であっても光路に影響を与えることはなく、光結合部31と導光板13の位置決めにずれが生じても、光結合率の低下を防止することができる。したがって、導光板13と光源の相対位置を精密に合わせる必要がなく、導光板13よりも小型であり位置合わせが容易である光入射部33と光源の相対位置を精度よく合わせればよい。なお、光源としてLED23a23bを用いているが、必ずしもこれに限らず、例えば、有機EL発光素子又は無機EL発光素子を光源として用いることも可能である。本発明の光源モジュール20は、上記の構成において、導光板13と光結合部31の剥離を防止するため、光結合部材30を固定する支持部材22が、光源ホルダー21に対して面内方向へスライド可能に係合されていることを特徴としている。具体的には、図5に示すように、支持部材22が光源ホルダー21の底面に配置され、光源ホルダー21と支持部材22にそれぞれに設けられた長穴27、28をリベット29で締結することにより、支持部材22を面内方向へスライド可能に係合している。図6は、LED23周辺部の断面図である。図6で示すように、位置決め部34とLED基板24の界面は接着剤34aで固定されており、LED23と光結合部材30の相対位置がずれないように固定されている。LED23は、ダム25の間に配置され、封止樹脂に埋没して外気から封止されている。LED23の光出射方向は、LED基板24に対して略直上方向であり、光結合部材の反射面32aに向かって指向している。図7は、LED基板24の平面図である。図7で示すように、ダム25は直列に配置されたLED23を取り囲むように配置されている。ダム25の間には図7に図示しない封止樹脂が複数のLED23を一括で覆うように塗布されている。ダム25a25bは、LED23a、23bの周囲を取り囲むことにより封止樹脂を塗布する際に封止樹脂の流出を防ぐように機能する。封止樹脂は、成分中に光の波長を変換する蛍光剤を含んで、LED23a、23bの出射光の波長を変換する機能を有してもよい。図8は、光源ホルダー21の底面の平面図aと支持部材22の平面図bであり、また、図9は、光源ホルダー21と支持部材22の係合構造を説明するための平面図である。図8a、bに示すように、光源ホルダー21の底面と支持部材22には、それぞれに対応する位置で異なる方向に長穴27、28が設けられており、光源ホルダー21に支持部材22を配置したとき、図9に示すように、互いの長穴27、28が略直交して重畳するように配置されている。そして、図9に示すように、長穴27、28の重複部を係合部材で締結することによって係合されている。ここで係合部材とは、長穴27、28の重複部を貫通した上で光源ホルダー21と支持部材22を係合する、ねじ、ボルト、又はリベット等であるが、望ましくは、下記で説明するようにリベット29が好適である。図8では、導光板13の長手をX方向とし、幅をY方向として、光源ホルダー21側をY方向に長手とした長穴27にし、支持部材22側をX方向に長手とした長穴28としているが、これらの関係は逆の構成であってもよい。また、導光板13の熱膨張による伸縮量は、長穴27と長穴28の長さを伸縮量に合せて異ならせてもよい。また、図9では、長穴27、28の重複部を中心として長手部分を均等に配置しているが、熱膨張が生じる外側だけを長手となるようにしてもよい。なお、図9のように、長手部分を均等に配置することにより、光源ホルダー21と支持部材22を大体の位置で合わせるだけで、長穴27、28の重複部が生じるため、リベット29の締結作業を容易に行うことができる。リベット29は柔軟性を有する樹脂等の材料で構成され、リベット29の幅に対して長穴27、28の幅との間隙が少ない状態で、長穴27、28の側壁とリベット29が当接しているが、リベット29は柔軟性を有するため、長穴27、28の中で長手方向に良好にスライドできる。なお、リベット29は、柔軟性を有する低摩擦材料であればさらに好ましい。また、リベット29は、図5に示すように、頭部29aと先端の返しの部分29bを有し、長穴27、28の重複部を貫通した状態で、光源ホルダー21と支持部材22をリベット29の頭部29aと先端の返しの部分29bで挟み込むことにより、支持部材22が脱落しないように係合されている。先端に返し部分29bを備えることにより、リベット29の先端側に抜け落ち防止のねじ止めの必要がないため、組み立てが容易となり、さらに一度貫通させたリベット29を引き抜く際もねじを外す工程が不要であるため、欠陥が生じた際にリペアを容易に行うことができる。なお、長穴27、28の方法以外に、一方にリベット29の軸部相当の通常の丸穴を開け、他方に軸部よりも大型の丸穴を開け、これらの通常の丸穴と大型の丸穴にリベット29を貫通して締結させてもよいが、リベット29が脱落しないようにするために、大型の丸穴に対してリベット29の頭部29aまたは返しの部分29bを該大型の丸穴よりも十分大きくする必要がある。それに対して、異なる方向に開けた長穴27、28の組を用いると、それぞれの長穴27、28の短尺方向の幅よりもリベット29の頭部29aまたは返しの部分29bを大きくすれば、リベット29が脱落することを防ぐことができるため、リベット29の構造を小型化でき、さらにリベット29の小型化に伴ってリベット29の取り付け作業を容易にすることができる。上記構成のように、支持部材22と光源ホルダー21は、それぞれ異なる方向に設けられた長穴27、28にリベット29が貫通して締結され、支持部材22と光源ホルダー21はそれぞれリベット29を基準に長穴27、28の長手方向にスライドできるため、結果として支持部材22は光源ホルダー21に対して、面内方向にスライド可能に係合することができる。したがって、本発明の光源モジュール20によれば、導光板13の面内方向の熱膨張の伸縮に合せて光結合部材30の位置が光源ホルダー21からずれても、光結合部材30を固定する支持部材22が光源ホルダー21に対して面内方向にスライド可能に係合されているため、導光板の熱膨張によって接合部に応力がかかることを軽減できる。また、支持部材22は常に光結合部材30を接合部側に保持する力を及ぼすため、外部から衝撃を受けた場合であっても接合部の剥離を防止することができる。また、支持部材22と光源ホルダー21に長穴27、28を設けることで係合部を形成することができ、光結合部材30には特別な加工が不要である。さらに、本発明の光源モジュール20によれば、以下で説明する組立性向上の効果を同時に得ることができる。通常、可動性を考慮せずに支持部材22と光源ホルダー21を固定する場合、支持部材22と光源ホルダー21に丸穴を開けて、互いの丸穴を揃えてリベットやネジを貫通させて締結するが、互いの丸穴の位置を完全に合わせなければリベットやネジを貫通することができない。しかも、大型の導光板13に光結合部材30が接合されている場合、光結合部材30の位置を合わせることが困難であり、たとえば、導光板13とほぼ同じサイズの大型位置決め部材を用いた位置決め工程を要するなど、非常に組立性が悪くなる。本発明の構成では、異なる方向に開けた長穴27、28をある程度に位置を合わせれば、互いの長穴27、28に重複部が生じるため、この重複部にリベット29を貫通させることができる。このとき、光源と光結合部材30の位置は事前に固定されているため、位置精度がある程度低くとも光学系への影響は無く、光結合部材30は支持部材22とともに導光板13の伸縮に合わせた光源ホルダー21の位置に自然に収まり係合される。したがって、上記の構成では光源ホルダー21と支持部材22を高精度に位置合わせをする必要がなく、組立性を向上することができる。上記のように構成されたバックライト10は、例えば、LED23aから出射された光が光結合部材30の反射面32aにて反射され、その反射光が光結合部材30の光結合部31に到達し、到達方向を維持して導光板13に入射する。そして、導光板13に入射された光は、図5に示す導光板13の右側の内部を全反射して進み、図示しない光路変換部である光散乱体と衝突することにより導光板13中を進む角度が変わり、全反射条件が破られ、導光板13の液晶パネル4側表面から出射し、上記拡散シート2及びプリズムシート3を通して液晶パネル4に向かう。同様に、LED23bから出射された光も、図8に示す導光板13の左側の内部を全反射して進むことにより、導光板13の全面から光出射させることができる。本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、実施形態に開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。例えば、図10に示すように、LED基板24a、24bをそれぞれ延長した部分に長穴28を設けて支持部材40a、40bとして用いてもよい。LED基板24を支持部材40として用いることにより、光源モジュール20の部品点数を減らして低コスト化できるとともに薄型化することができる。また、上記の実施例では、支持部材22を係合する光源ホルダー21をシャーシと別体として設けた構成について説明したが、上記光源ホルダーは必ずしもシャーシと別体にする必要はなく、図11に示すように、シャーシに凹部を設けて光源ホルダーを形成して、シャーシと一体形成された光源ホルダーに支持部材を係合してもよい。