"DCモータであって、円筒面状の内周面を有し、回転軸を囲むように配置され、複数の磁極を有するマグネットと、磁性材料からなり、前記マグネットを囲むように配置されたフレームとを備え、前記フレームの内周面は、平坦な部分と丸みを持ったコーナー部とを複数有し、前記マグネットは、前記回転軸の長手方向に所定の幅を有し、かつ、前記フレームの内周面に近接する外周形状を有し、前記フレームに対する前記マグネットの前記回転軸の回転方向の位置を規制する第1の部分と、前記第1の部分から前記回転軸の長手方向の一方又は両方に突出するように形成され、前記回転軸に垂直な断面の面積が前記第1の部分のそれよりも小さい第2の部分とを有し、前記磁極の中心が前記コーナー部に向かい合うように配置されている、DCモータ。前記第2の部分の外周面と前記フレームの内周面との間には、前記フレームの内周面の全周にわたりギャップが形成されている、請求項1に記載のDCモータ。前記第2の部分のうち、前記磁極とそれに隣り合う磁極との間の部分には、前記円筒面状の内周面の一部が除去されるように切り欠き部が設けられている、請求項1又は2に記載のDCモータ。前記第2の部分の前記回転軸に垂直な断面の面積は、前記第1の部分から前記回転軸の長手方向に離れるに従って、徐々に小さくなる、請求項1から3のいずれかに記載のDCモータ。前記第2の部分のうち前記磁極が位置する部分は、前記第1の部分から前記回転軸の長手方向に離れるに従って徐々に厚さが小さくなるように、前記回転軸を含む断面においてテーパ形状を有する、請求項1から4のいずれかに記載のDCモータ。前記第2の部分は、前記マグネットの全周にわたって、前記第1の部分から前記回転軸の長手方向に離れるに従って徐々に厚みが小さくなるように、前記回転軸を含む断面においてテーパ形状を有する、請求項1から4のいずれかに記載のDCモータ。ところで、DCモータの小型化を進めるため、DCモータのマグネットとして、より高エネルギー積のものが使用されるようになっている。高エネルギー積のマグネットには、例えばNdネオジムやSmサマリウムのような、希土類材料が用いられている。しかしながら、近年、希土類材料の価格高騰のため、このようなマグネットの製造コストが高騰し、DCモータの製造コストに大きく影響しているという問題がある。DCモータにおいて、その性能を低下させることなく使用されるマグネットの体積マグネットの使用量を減らすことにより、DCモータの製造コストを低減させることが望まれている。このような問題は、特に、上記特許文献1~5に示されているような、角型のDCモータにおいて顕著なものとなっている。角型のDCモータは、回転軸に垂直な断面において、四角形など多角形でコーナー部を丸くした形状を有するものである。図10は、従来の角型のDCモータに用いられるマグネット850の一例を示す斜視図である。角型のDCモータにおいて、フレームの形状は多角形であるのに対し、その内側に配置されるマグネット850の内周面の形状は、通常、円筒状である。すなわち、図10に示されるように、マグネット850は、フレームの内面の形状に適合する角型の外周面850aと、円筒面である内周面850bとを有している。そのため、マグネット850は、フレームのコーナー部に対応するコーナー部852において、他の部分よりも肉厚なものとなり、マグネット850の体積が大きくなる。この発明はそのような問題点を解決するためになされたものであり、高性能であって、かつ、マグネットの体積が小さく、製造コストを低減できるDCモータを提供することを目的としている。上記目的を達成するためこの発明のある局面に従うと、DCモータは、円筒面状の内周面を有し、回転軸を囲むように配置され、複数の磁極を有するマグネットと、磁性材料からなり、マグネットを囲むように配置されたフレームとを備え、フレームの内周面は、平坦部と丸みを持ったコーナー部を複数有し、マグネットは、回転軸の長手方向に所定の幅を有し、かつ、フレームの内周面に近接する外周形状を有し、フレームに対するマグネットの回転軸の回転方向の位置を規制する第1の部分と、第1の部分から回転軸の長手方向の一方又は両方に突出するように形成され、回転軸に垂直な断面の面積が第1の部分のそれよりも小さい第2の部分とを有し、磁極の中心がコーナー部に向かい合うように配置されている。好ましくは第2の部分の外周面と、フレームの内周面のコーナー部との間には、ギャップが形成されている。好ましくは第2の部分のうち、磁極とそれに隣り合う磁極との間の部分には、円筒面状の内周面の一部が除去されるように切り欠き部が設けられている。好ましくは第2の部分の回転軸に垂直な断面の面積は、第1の部分から回転軸の長手方向に離れるに従って、徐々に小さくなる。好ましくは第2の部分のうち磁極が位置する部分は、第1の部分から回転軸の長手方向に離れるに従って徐々に厚さが小さくなるように、回転軸を含む断面においてテーパ形状を有する。好ましくは第2の部分は、マグネットの全周にわたって、第1の部分から回転軸の長手方向に離れるに従って徐々に厚みが小さくなるように、回転軸を含む断面においてテーパ形状を有する。これらの発明に従うと、マグネットは、フレームの内周面に近接する外周形状を有しフレームに対するマグネットの位置を規制する第1の部分と、回転軸に垂直な断面の面積が第1の部分のそれよりも小さい第2の部分とを有している。したがって、高性能であって、かつ、マグネットの体積が小さく、製造コストを低減できるDCモータを提供することができる。以下、本発明の実施の形態におけるDCモータについて説明する。[第1の実施の形態]図1は、本発明の第1の実施の形態におけるDCモータ1を示す側断面図である。図1に示される断面は、後述の図2においてB-B線として示される断面に対応する。DCモータ1は、大まかに、フレーム組立体1aと、フレーム組立体1aに対して回転可能に軸支されたアマチュア組立体1bとを有している。アマチュア組立体1bは、回転軸シャフト2と、アマチュア部4と、整流子部6などを有している。アマチュア部4は、回転軸2に取り付けられており、ラジアル方向に複数突出する突極を有するアマチュアコア5及び各突極に巻回された巻線図示せずなどを有している。整流子部6は、回転軸2の一方の端部近傍に設けられており、後述のようにしてフレーム組立体1aに設けられているブラシ25に接触する整流子7などを有している。フレーム組立体1aは、フレームモータケース10、ブラケット30、プレート40、マグネット50などで構成されている。フレーム10は、一端部が回転軸2が突出するようにしてふさがれた筒形状を有している。フレーム10の他端部図1において右側の端部の開口部は、プレート40によりふさがれている。フレーム10及びプレート40により構成されるフレーム内に、アマチュア組立体1bが、回転軸2の一端部がフレーム10から突出するようにして収納されている。フレーム10の一端部及びプレート40のそれぞれの中央部には、軸受21,22が保持されている。回転軸2は、2箇所の軸受21,22により、フレーム10に対して回転可能に保持されている。プレート40の内側には、ブラケット30が取り付けられている。ブラケット30には、ブラシ25と連結し外部からの電流が供給される端子26が保持されている。ブラシ25は、整流子7に接触するようにして保持されている。図2は、図1のA-A線における断面図である。図2に示されるように、本実施の形態において、フレーム組立体1aは、マグネット50の側周面側をフレーム10で囲んだ断面構造を有している。フレーム10の外周面が、DCモータ1の外周面となる。フレーム10は、磁性材料を用いて形成されている。フレーム10は、DCモータ1の回転軸2に垂直な断面において、直線状となる平面部11とR形状のコーナー部角部12とをそれぞれ4つずつ有する略正方形の外形を有している。フレーム10は、回転軸2の回転方向に隣り合う2つの平面部11同士が1つのコーナー部12を介して接続され、全体として角型に形成されている。フレーム10は、DCモータ1の側部全周にわたり、略均一の厚みを有している。すなわち、フレーム10の内周面は、平面部11による平坦な部分と、コーナー部12による丸みを持った部分とが複数繋がることで構成され、角型に形成されている。マグネット50は、1ピース構造を有している。マグネット50は、大まかに、円筒形状を有しており、アマチュアコア5との間にわずかなエアギャップを有するような、円筒形の内周面50bを有している。マグネット50は、例えば希土類材料を用いて形成されたボンド磁石である。マグネット50は、2つのN極61a,61cと2つのS極61b,61dとの合計4つの磁極61を有している。すなわち、マグネット50は、回転軸2に垂直な断面において、DCモータ1の外形のコーナー部12の数と同一の数の磁極61を有している。磁極61は、極性が互い違いになるように配置されている。なお、マグネット50は、ボンド磁石に限られず、例えば焼結型の磁石であってもよい。マグネット50は、フレーム10のコーナー部12に、その磁極61の中心が向かい合うように、フレーム10に対して配置されている。マグネット50の複数の磁極61の切替え部分各磁極61a,61b,61c,61dの切替え部は、それぞれ、フレーム10の平面部11に位置している。以下に、マグネット50の構造の詳細について説明する。図3は、マグネット50を示す斜視図である。以下の説明において、回転軸2の長手方向を軸方向といい、軸方向に垂直な方向を径方向ということがある。また、回転軸2の回転方向を単に回転方向ということがある。図3において、軸方向を矢印A1で示す。図3に示されるように、本実施の形態において、マグネット50は、軸方向の中央部に位置する厚肉部第1の部分の一例59と、厚肉部59よりも軸方向両端部側に位置する薄肉部第2の部分の一例55とを有している。厚肉部59は、後述するように、軸方向に所定の幅を有している。薄肉部55は、厚肉部59から、軸方向の両方以下、軸方向の一方を上方、他方を下方ということがある。に突出するように形成されている。厚肉部59から上方に突出する薄肉部55の突出高さは、厚肉部59から下方に突出する薄肉部55の突出高さと等しくなっている。マグネット50は、マグネット50の軸方向の中央部を通り回転軸2に垂直な平面について、対称な形状を有している。マグネット50の内周面50bは、厚肉部59においても、薄肉部55においても、同一の円筒形状となっている。図3では、厚肉部59の軸方向の幅は、薄肉部55の軸方向の幅ここでは、厚肉部59の上下それぞれの薄肉部55の軸方向の幅を合計したものをいう。よりも小さくなっているが、大きくてもよい。すなわち、マグネット50において、薄肉部55の幅よりも厚肉部59の幅の方が、マグネット50の軸方向の全長に占める割合が小さくなることで、従来のマグネットより体積を小さくすることができる。厚肉部59は、フレーム10の内周面と略同一の外周形状を有している。すなわち、厚肉部59の外周面59aは、4つの平面部51と4つのコーナー部52とで構成される、全体として角型の形状を有している。各コーナー部52は、磁極61の中心に一致する位置に形成されている。厚肉部59は、コーナー部52において径方向に肉厚になっている。厚肉部59の外周面59aがこのようにフレーム10の内周面に近接する角型形状を有していることにより、図2に示されるように、マグネット50がフレーム10内に配置されている状態で、厚肉部59は、フレーム10の内周面に密着する。このように厚肉部59がフレーム10の内周面に接触することにより、フレーム10に対するマグネット50の回転方向の位置が規制される。したがって、磁極61の中心位置は、コーナー部12に向き合う位置からずれることがなくなっている。薄肉部55は、回転軸2に垂直な断面の面積が、厚肉部59のそれよりも小さくなるように形成されている。本実施の形態において、薄肉部55は、回転方向全周にわたり、略等しい厚みを有する円筒形状を有している。薄肉部55は、外周面55aの直径が、回転軸2を挟む2つの平面部51間の距離と略同一になるように形成されている。これにより、薄肉部55は、フレーム10の内周面のうち、各平面部11部分に近接する。なお、外周面55aの直径は、上記2つの平面部51間の距離よりも小さくなるようにしてもよい。図4は、図1のC-C線における断面図である。図4に示されるように、薄肉部55が円筒形状を有していることにより、フレーム10の4つのコーナー部12のそれぞれにおいて、薄肉部55の外周面55aとフレーム10の内周面との間には、ギャップ70が形成されている。ギャップ70は、各コーナー部12と薄肉部55との間に形成されている。すなわち、薄肉部55は、従来マグネット50において最も肉厚であった磁極61の中心が位置する部分が薄くなるように形成されたものである。なお、本実施の形態において、薄肉部55と平面部11との間には、ギャップはほとんどできていない。このように、第1の実施の形態では、マグネット50が円筒形状の薄肉部55を有しており、薄肉部55とフレーム10との間にギャップ70が形成されている。ギャップ70が形成されることにより、マグネット50の内周面50b側の磁力は有効に利用でき、かつ、磁気損失として働く磁束は削減できる。したがって、DCモータ1の性能の低下を最小限に抑えつつ、マグネット50の使用量体積を大幅に削減して、DCモータ1の製造コストを低減できる。希土類材料を用いたマグネット50を少量使用しているので、DCモータ1を小型化することができ、かつ、DCモータ1を軽量化できる。ここで、単にマグネットの使用量を低減するためには、マグネットを厚肉部59を有しない均一な厚みの円筒形状に形成し、コーナー部12においてマグネットとフレーム10との間にギャップ70が生じるようにすればよい。しかしながら、この場合、フレーム10に対するマグネットの回転方向の位置を適切に位置決めすることが困難になり、DCモータの製造コストが増大する。これに対して、第1の実施の形態では、フレーム10の内周面に密着する厚肉部59が設けられており、これにより、フレーム10に対するマグネット50の回転方向の位置が規制される。したがって、マグネット50をフレーム10に取り付けるとき、組立精度を高くし、かつ、フレーム10に対してマグネット50を容易に位置決めすることができる。したがって、DCモータ1の性能を維持しつつ、DCモータ1の製造コストをより低減させることができる。なお、本実施の形態においては、ギャップ70の大きさは、マグネット50とフレーム10とで構成される磁気回路が最適なものになるように薄肉部55の形状やフレーム10の形状が調整されることで決定されている。すなわち、ギャップ70の大きさを調整することにより、マグネット50の軸方向両端部近辺から発生する磁力を、ギャップ70の大きさに応じて変化させることができる。ギャップ70は、マグネット50の内周面50b側の磁力は有効に利用でき、かつ、磁気損失として働く磁束を削減できるように形成されている。また、ギャップ70は、DCモータ1のコギングトルクが低減するように形成されている。これにより、DCモータ1の性能をより高く維持しつつ、マグネット50の使用量を効果的に削減できる。[第1の実施の形態の変型例の説明]第1の実施の形態において、DCモータ1には、マグネット50に代えて、薄肉部55の形状が異なるマグネットが用いられていてもよい。図5は、第1の実施の形態の一変型例に係るDCモータ1のマグネット150を示す斜視図である。図5に示されるように、マグネット150は、薄肉部55に代えて、薄肉部155を有している。薄肉部155において、磁極61が位置する部分、すなわちフレーム10のコーナー部12に向かい合う部分は、テーパ形状に形成されている。マグネット150の他の部位は、マグネット50と同一形状であるため、その説明を省略する。薄肉部155において、磁極61が位置する部分のそれぞれの外周面は、テーパ面156となっており、他の部位は、円筒状の外周面55aとなっている。テーパ面156は、厚肉部59から軸方向に離れるに従って徐々にマグネット50の厚さが小さくなるように、回転軸2を含む断面においてテーパ形状を有するように形成されている。テーパ面156は、厚肉部59側において、厚肉部59のコーナー部12の外周面に接続されている。このように磁極61が位置する部分にテーパ面156が形成されていることにより、薄肉部55の回転軸2に垂直な断面の面積は、厚肉部59から軸方向に離れるに従って、徐々に小さくなっている。このように形成されたマグネット150を用いた場合でも、薄肉部155とフレーム10の内周面との間にはギャップ70が形成される。したがって、上記と同様の効果を得ることができる。このように磁極61が位置する部分がテーパ形状を有していることにより、マグネット150の薄肉部155の剛性が高くなる。したがって、振動が加わるような場合においても、適正にDCモータ1を駆動させることができる。また、マグネット150が破損しにくくなり、DCモータ1の耐久性を向上させることができ、かつ、DCモータ1の組立てをより容易に行うことができる。図6は、第1の実施の形態の上述とは別の変型例に係るDCモータ1のマグネット250を示す斜視図である。図6に示されるように、マグネット250は、マグネット50の回転方向略全周にわたって、テーパ形状に形成されている薄肉部255を有している。マグネット250の他の部位は、マグネット50と同一形状であるため、その説明を省略する。薄肉部255は、厚肉部59から軸方向に離れるに従って徐々にマグネット50の厚さが小さくなるように、回転軸2を含む断面においてテーパ形状を有している。すなわち、このように形成された薄肉部255の外周面255aは、マグネット250の回転方向略全周にわたり、回転軸2を含む断面において、軸方向に対して傾斜している。外周面255aは、厚肉部59側において、厚肉部59の平面部11又はコーナー部12に接続されている。このように薄肉部255が形成されていることにより、薄肉部255の回転軸2に垂直な断面の面積は、厚肉部59から軸方向に離れるに従って、徐々に小さくなっている。このように形成されたマグネット250を用いた場合でも、マグネット50を用いた場合と略同様の効果を得ることができる。また、マグネット250の薄肉部255の剛性が高くなるので、常に適正にDCモータ1を駆動させることができ、かつ、マグネット250が破損することを防止できる。DCモータ1の耐久性を向上させることができるので、よりDCモータ1の組立てを容易に行うことができる。[第2の実施の形態]第2の実施の形態におけるDCモータの基本的な構成は、第1の実施の形態におけるそれと同じであるためここでの説明を繰り返さない。第2の実施の形態においては、マグネットの厚肉部から突出する部分に切り欠き部が設けられている点が第1の実施の形態と異なる。第2の実施の形態において、DCモータ1は、第1の実施の形態におけるマグネット50とは異なるマグネット350を有している。以下、マグネット350のうち第1の実施の形態のマグネット50と同一の態様で形成されている部分については、マグネット50と同一の符号を付して説明する。図7は、第2の実施の形態におけるDCモータ1のマグネット350を示す斜視図である。図7に示されるように、マグネット350は、軸方向中央部に配置された厚肉部59から軸方向上方、下方の両方にそれぞれ突出する突出部第2の部分の一例355を有している。マグネット350は、軸方向の中央部を通り回転軸2に垂直な平面について対称な形状を有している。突出部355は、磁極61とそれに隣り合う磁極61との間の部分に、切り欠き部356切り欠き部356a~356dが設けられることで、磁極61となる比較的肉厚の4つの部分のみが厚肉部59から上下それぞれに突出した形状を有している。切り欠き部356は、マグネット350の内周面50bの一部を除去するように、内周面50b側から突出部355の外周面355a側までマグネット350の径方向のすべての部分が除去されることで形成されている。切り欠き部356は、突出部355のうち、フレーム10の平面部11に向かい合う部分に設けられている。換言すると、切り欠き部356は、磁極61の切替え部に形成されている。図7に示されるように、磁極61aと磁極61bとの間には、切り欠き部356aが形成されている。磁極61bと磁極61cとの間には、切り欠き部356bが形成されている。磁極61cと磁極61dとの間には、切り欠き部356cが形成されている。磁極61dと磁極61aとの間には、切り欠き部356dが形成されている。突出部355がこのように形成されていることにより、突出部355の回転軸2に垂直な断面の面積は、厚肉部59のそれよりも小さくなっている。突出部355の外周面355aは、厚肉部59の外周面59aと同様に、フレーム10のコーナー部12の内周面に近接するように構成されている。第2の実施の形態では、マグネット350において、DCモータ1の動作にそれほど影響のない磁極61の切替え部分に切り欠き部356が設けられた突出部355が設けられているので、DCモータ1の性能を維持しながら、マグネット350の使用量を削減することができる。したがって、DCモータ1の製造コストを効果的に低減し、かつ、DCモータ1を軽量化できる。また、上述の第1の実施の形態と同様に、マグネット350はフレーム10の内周面と略同型状の外周面59aを有する厚肉部59を有しているので、フレーム10に対するマグネット350の回転方向の位置を容易に位置決めできる。したがって、DCモータ1を容易に製造できる。[第2の実施の形態の変型例の説明]第2の実施の形態において、DCモータ1には、マグネット350に代えて、突出部355の形状が異なるマグネットが用いられていてもよい。図8は、第2の実施の形態の一変型例に係るDCモータ1のマグネット450を示す斜視図である。図8に示されるように、マグネット450の突出部455は、円筒状の外周面55aを有し、かつ、上述のマグネット350と同様に形成された切り欠き部356切り欠き部356a~356dを有している。すなわち、突出部455は、それぞれ、薄肉部となっており、突出部455とフレーム10との間には、ギャップ70が形成される。マグネット450の他の部位は、マグネット350と同一の形状を有している。マグネット450は、上述の第1の実施の形態のマグネット50において、その薄肉部55の磁極61の切替え部に切り欠き部356を形成したものと同一の構造を有するということができる。このように形成されたマグネット450を用いた場合でも、突出部455に切り欠き部356が設けられていることにより、上記の第2の実施の形態の効果と同様の効果が得られる。また、マグネット450の突出部455は、厚肉部59から突出している部分の厚みが薄く、外周面55aが円筒状に形成されているので、フレーム10の内周面との間にはギャップ70が形成される。したがって、第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。図9は、第2の実施の形態の上述とは別の変型例に係るDCモータ1のマグネット550を示す斜視図である。図8に示されるように、マグネット550の突出部555は、磁極61部分すなわちフレーム10のコーナー部12に向かい合う部分がテーパ形状に形成されているものである。突出部555において、磁極61が位置する部分の外周面は、上述の第1の実施の形態のマグネット150と同様に、厚肉部59から軸方向に離れるに従ってマグネット550の厚みが小さくなるように形成されたテーパ面156となっている。マグネット550の他の部位は、マグネット450と同一形状であるため、その説明を省略する。マグネット550は、上述の第1の実施の形態のマグネット150又はマグネット250において、その薄肉部155,255の磁極61の切替え部に切り欠き部356を形成したものと同一の構造を有するということができる。このように磁極61が位置する部分がテーパ形状を有していることにより、突出部555とフレーム10との間にギャップ70を設けつつ、突出部555の剛性を確保することができる。したがって、マグネット550を用いた場合には、上述のマグネット150を用いた場合と同様の効果が得られる。また、突出部555には切り欠き部356が設けられていることにより、上記の第2の実施の形態の効果と同様の効果が得られる。[その他]上記の実施の形態では、DCモータは回転軸に垂直な断面形状が略正方形形状のものであるが、これに限られるものではない。例えば、六角形形状や八角形形状のDCモータにおいても、上記のように、厚肉部と、厚肉部から軸方向に突出し軸方向の垂直な断面積が小さい部分とを有するマグネットを使用することで、上述と同様の効果を得ることができる。厚肉部は、マグネットの軸方向の中央部に位置していなくてもよく、マグネットの軸方向の一端部側に近くなるように配置されていてもよい。厚肉部は、マグネットの軸方向の一端部に設けられていてもよい。すなわち、薄肉部又は突出部は、厚肉部から一方に突出するように形成されていてもよい。厚肉部は、マグネットの軸方向に離れた複数個所に配置されていてもよい。マグネットの厚肉部の軸方向の幅は、上述したものや図に示したものに限られるものではない。厚肉部は、軸方向の幅がより小さくなる板状に形成されていてもよい。厚肉部は、フレームの内面に密着するように形成されているものに限られない。厚肉部は、フレームに対するマグネットの回転方向の位置が規制される程度にフレームの内周面に近接するように形成されていてもよい。切り欠き部は、マグネットの径方向のすべての部分を除去することで形成されるものに限られない。切り欠き部は、マグネットの突出部や薄肉部において、マグネットの内周面の一部が除去されるようにして形成されていればよい。すなわち、切り欠き部が設けられている部分において、マグネットの外周面側には、切り欠き部が現れていなくてもよい。切り欠き部の形状は、上述のものに限られない。フレームの平面部は、平面ではなく、小さな起伏があったり、小さく湾曲していてもよい。フレームの内周面は、比較的曲率が小さな面を平坦な部分として有していてもよい。上記実施の形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"