分散液であって、該分散液は、硬質材粒子及び少なくとも1の有機バインダー及び/又は少なくとも1の可塑剤を含有しており、該硬質材粒子は、タングステン溶融炭化物からの内側コア、及び、炭化タングステンからの外側シェルを有している、分散液。分散液であって、該分散液は、硬質材粒子及び少なくとも1の有機バインダー及び/又は少なくとも1の可塑剤を含有しており、該硬質材粒子は、タングステン溶融炭化物、及び/又は、タングステン溶融炭化物と、元素周期律表の第4A族、第5A族及び第6A族から選択された元素の少なくとももう1つの炭化物とからなる合金からの内側コア、及び、炭化タングステンと、元素周期律表の第4A族、第5A族及び第6A族から選択された元素の少なくとももう1つの炭化物とからなる合金からの外側シェルを有している、分散液。分散液が、硬ろう又は高温ろうの群から選択されたろう材粒子を含有している、請求項1又は2記載の分散液。有機バインダー及び/又は可塑剤が400°C未満の分解温度を有している、請求項1から3までのいずれか1項記載の分散液。有機バインダーがポリプロピレンカーボネートであり、かつ/又は、可塑剤がプロピレンカーボネートである、請求項1から4までのいずれか1項記載の分散液。硬質材粒子のコアが、炭化一タングステンWCと炭化二タングステンW2Cとからの共融混合物を含有している、請求項1から5までのいずれか1項記載の分散液。硬質材粒子が、ASTMB214によるRoTap篩分析により測定された、3000μmまでの粒径を有している、請求項1から6までのいずれか1項記載の分散液。硬質材粒子が球状の形を有している、請求項1から7までのいずれか1項記載の分散液。分散液がダイヤモンドを含有している、請求項1から8までのいずれか1項記載の分散液。ろう材粒子が、ニッケルろう材、コバルトろう材、銅ろう材、錫ろう材及び銀ろう材の群から選択されている、請求項1から9までのいずれか1項記載の分散液。ろう材粒子が、ニッケル/クロムろう材又はニッケル/コバルトろう材を含有している、請求項1から10までのいずれか1項記載の分散液。分散液が、該分散液の全質量に対して、硬質材粒子5質量~95質量、及びろう材粒子0質量~95質量、及び有機バインダー及び/又は可塑剤2質量~25質量を含有している、請求項1から11までのいずれか1項記載の分散液。請求項1から12までの少なくとも1項に記載の分散液を含む、摩耗保護シート。請求項1から12までのいずれか1項記載の分散液から製造された少なくとも1の摩耗保護シートを含む複合材であって、該複合体の個々の膜が種々の割合の硬質材粒子及び/又はろう材粒子を含有している、複合材。請求項1から12までのいずれか1項記載の分散液の製造法において、a溶剤と有機バインダーとを含有するバインダー懸濁液を製造し、b工程aで製造したバインダー懸濁液を、硬質材粒子、及び場合により、硬ろう又は高温ろうの群から選択されたろう材粒子と混合し、かつスラリーへと加工し、かつ、c得られた該スラリーをペーストへと加工するか、又はキャスティングしてシートにすることを特徴とする方法。スラリーを製造するために、該スラリーの全質量に対して、以下のもの:バインダー懸濁液5質量~30質量、その際、該バインダー懸濁液は、該バインダー懸濁液の全質量に対して1質量~60質量の有機バインダー、及び、該バインダー懸濁液の全質量に対して0質量~15質量の可塑剤を含有するものとする、及び、硬質材粒子及びろう材粒子70質量~95質量、その際、該硬質材粒子対該ろう材粒子の質量比は40:60~90:10であるものとするを使用する、請求項15記載の方法。分散液から得られる材料、場合により摩耗保護シートから、400°C未満でバインダーを除去し、かつ場合により引き続き予備焼結する、請求項15又は16記載の方法。部材上の摩耗保護膜を製造するための、請求項1から12までのいずれか1項記載の分散液、又は請求項13記載の摩耗保護シート、又は請求項14記載の複合材、又はそれから製造され、予備焼結された摩耗保護シートの使用。ドリルビットを製造するための、請求項1から12までのいずれか1項記載の分散液、又は請求項13記載の摩耗保護シート、又は請求項14記載の複合材、又はそれから製造され、予備焼結された摩耗保護シートの使用。請求項1から12までのいずれか1項記載の分散液の使用において、バインダーを含有する材料、場合によりシートを部材に直接施与し、その後で400°C未満の温度でバインダー除去を行うか、又は、部材への施与前に400°C未満の温度でバインダー除去を行い、その後で予備焼結し、これに引き続き液相ろう付けによって部材上に摩耗保護膜を作製することを特徴とする、使用。摩耗保護された部材の製造法において、請求項1から12までのいずれか1項記載の分散液から製造され、かつ予備焼結されたシートか、又は、請求項14記載の複合材から予備焼結されたシートを、部材にろう付け、接着又は溶接することを特徴とする方法。実施例1分散液の製造及びさらなる使用第一の工程において有機ベース材料を製造し、後で該材料中に硬質材粒子macrolineWSCを分散させる。このために、第1表に記載の以下の材料を撹拌容器内で粉砕用ボールを用いて混合し、48時間にわたって均質化させる:次いで、分散液の製造を硬質材粒子macrolineWSCの添加により行う。その際、可能な限り硬質材に富む分散液を製造することを目的として、有機ベース材料と硬質材との比質量を8:92に調節する。該混合物を28rpmでゆっくりと回転するボールミル中で混合し、次いで480~520ミリバールの減圧で脱気する。このようにして製造した分散液は、さらなる加工により例えばシートにするのに十分に好適である。シートを製造するために、該分散液をシリコーンテープ上にキャスティングする。引き続き、慣用の対流式炉内で減圧下に溶剤を蒸発させることによって、シートの所望の粘度を調整する。蒸発がほぼ完全である場合には、2~3質量の有機バインダー含分を有する柔軟性なシートが得られる。実施例2実施例1と同様であるが、但し硬質材成分は、65WSC対35ニッケル86質量、クロム10質量、ケイ素3質量及びホウ素1質量からなるろう材の質量比でのmacrolineWSCとろう材とからの混合物として存在する。分散液からシートへのさらなる加工を、実施例1と同様に行う。結果として、グリーンシートとも称されるシートが得られる。実施例3摩耗部材の製造法このために、実施例2によるグリーンシートを使用する。該グリーンシートを、被覆すべき部材のサイズに応じてカットし、該部材表面に施与する。該シートの施与は他の助剤なしに行うことができるが、接着剤を使用することもできる。該接着剤は、有利には熱分解により除去可能なものである。特に、該部材に該シートを施与するための接着剤として、バインダー懸濁液を使用することもできる。その後、該部材を該グリーンシートと共に熱処理する。第一の熱処理工程において、バインダー除去プロセスを有利には350°C未満の低温で実施する。バインダー除去温度は、有利な実施態様においてはシート中のろう材の液相線温度未満である。その際、使用した有機添加剤を、有利には減圧1バール未満で可能な限り残分のないように除去する。引き続く焼結工程において、バインダーを除去したシートを約104~106ミリバールの高真空中で部材表面上に焼結させる。最高温度及び保持時間は使用するろう材に依存するが、その際、少なくともろう材の液相線温度に達する必要がある。この場合、ろう材の液相線温度は硬質材の溶融温度未満であることが望ましい。焼結温度は、通常は800°C~2000°C、特に1000°C~1500°C、有利には1050°C~1200°Cの範囲内である。使用するろう材は所定の焼結温度で液体となって、硬質材粒子及び部材表面を湿潤させる。高真空をかけることによって、液状ろうでの硬質材粒子及びキャリアの湿潤が促進され、かつ作製される摩耗保護膜における多孔率が低減される。その際、部材表面と、製造された摩耗保護膜との間には、顕著な拡散膜が生じる。該拡散膜によって、部材表面への摩耗保護膜の付着性が決まる。実施例4もう1つの方法において、同様に実施例2からのグリーンシートを使用する。第一の工程において、予備焼結シートを製造する。グリーンシートの予備焼結を、例えばセラミック焼結下地、例えばAl2O3又はZrO2上で行う。400°Cまでのバインダー除去サイクル後、高真空をかけ、かつ焼結下地上で硬質材シートを焼結させて、堅固な粒子複合材にする。その後、そのようにして予備焼結したシートを部材に施与し、液相焼結により実施例3と同様に摩耗保護膜へと加工することができる。また、予備焼結した材料を部材の表面に接着させるか、又は追加のろうを用いてろう付けすることもできる。実施例5実施例1からのシートを黒鉛鋳型に入れ、硬質材粉末、例えばタングステン溶融炭化物WSCをこれに注ぐ。この堆積物の表面上に銅ベースのろう材片を置くが、その際、ろう材対の残りの材料シート硬質材粉末の質量比は1:1である。次いで、充填された黒鉛鋳型を約1000~1200°Cの温度の炉内で溶浸する。そのためには一般に真空炉は不要である。なぜならば、黒鉛鋳型内には自然のCO/CO2保護ガス雰囲気が生じるためである。実施例6実施例1からの分散液を開放容器に入れる。その後、例えば構造用鋼からの基体を該分散液に浸漬する。そのようにして被覆した基体を、その後で該分散液から取り出し、乾燥棚中で温度80°Cで乾燥させ、次いで実施例2によるろう材からの膜で被覆し、かつ温度約1100°Cで溶浸する。実施例7実施例2からの分散液を、温度60°Cで溶剤MEKを部分的に蒸発させることによって粘性のペーストにする。その後、このペーストをヘラを用いて、部材、例えばドリルビットの損傷した、例えば亀裂の入った表面に塗布する。さらなる工程で、このペーストを慣用のろう付けバーナーを用いてろう付けする。このようにして処理した部材は、亀裂のない表面を示していた。実施例3~6で作製した摩耗保護膜は、5未満、有利には1.5未満、特に有利には1未満という多孔率の低さが顕著である。この多孔率は、ISO4505による摩耗保護膜の研磨面について光学的に測定したものである。該摩耗保護膜は、さらに、2.5g/cm3~25g/cm3、有利には5g/cm3~15g/cm3の密度を有している。作製した摩耗保護膜は、硬度の高さが顕著である。40HRC~70HRCの範囲内のロックウェル硬さを有する摩耗保護膜を、問題なく作製することができる。有利な摩耗保護膜は、少なくとも50HRCのロックウェル硬さを有する。