"トナー像が担持される像担持体上に潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置であって、所定方向に回転するとともに、前記像担持体に摺接する潤滑剤供給ローラと、前記潤滑剤供給ローラに摺接する固形潤滑剤と、前記像担持体から離れた位置に設置されるとともに、画像形成装置本体の外部の温湿度に対応する温湿度を検知する検知手段と、前記潤滑剤供給ローラから前記像担持体上に供給する潤滑剤の量を可変する可変手段と、を備え、前記可変手段は、前記検知手段によって検知された温湿度に基いて前記像担持体上への潤滑剤の供給量を可変するように制御されることを特徴とする潤滑剤供給装置。前記可変手段は、前記検知手段によって検知された温湿度に基いて求められる絶対湿度に応じて前記像担持体上への潤滑剤の供給量を可変するように制御されることを特徴とする請求項1に記載の潤滑剤供給装置。前記可変手段は、前記絶対湿度が高いときには前記供給量が増加するように制御され、前記絶対湿度が低いときには前記供給量が減少するように制御されることを特徴とする請求項2に記載の潤滑剤供給装置。前記可変手段は、前記絶対湿度が所定値よりも高いときにのみ前記供給量が増加するように制御されることを特徴とする請求項2に記載の潤滑剤供給装置。前記可変手段は、前記潤滑剤供給ローラの回転数、又は/及び、前記潤滑剤供給ローラに対する前記固形潤滑剤の押圧力、を可変することを特徴とする請求項1~請求項4のいずれかに記載の潤滑剤供給装置。画像形成装置本体に対して着脱可能に設置されるプロセスカートリッジであって、請求項1~請求項5のいずれかに記載の潤滑剤供給装置と前記像担持体とを備えたことを特徴とするプロセスカートリッジ。前記像担持体上をクリーニングするクリーニング部を、前記潤滑剤供給装置に対して前記像担持体の回転方向上流側に備えたことを特徴とする請求項6に記載のプロセスカートリッジ。請求項1~請求項5のいずれかに記載の潤滑剤供給装置と前記像担持体とを備えたことを特徴とする画像形成装置。前記像担持体の表面を帯電する帯電部と、前記像担持体上に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写部と、前記像担持体の周囲の温湿度を検知する第2の検知手段と、を備え、前記帯電部は、そこに印加される電圧が前記第2の検知手段によって検知された結果に基いて制御され、前記転写部は、そこに印加される電圧が前記検知手段によって検知された結果に基いて制御されることを特徴とする請求項8に記載の画像形成装置。従来の潤滑剤供給装置は、環境変動によって像担持体に供給される潤滑剤の供給量が変化してしまうという問題があった。そして、このような不具合が生じてしまうと、潤滑剤供給装置によって像担持体上に供給される潤滑剤が不足してクリーニングブレードの欠損やクリーニング不良やフィルミング等が発生してしまうことになる。一方、上述した特許文献2の技術は、像担持体の表面温度に応じて潤滑剤供給ローラから像担持体に供給する潤滑剤量が可変されるように制御しているため、環境変動によって潤滑剤供給量が不足してしまう不具合を解決する効果がある程度期待できる。しかし、像担持体の表面温度と潤滑剤供給量との関係は相関性が高くないために、上述した問題が充分に解決できない可能性があった。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、環境変動によって像担持体に供給する潤滑剤が不足することなく、常に安定して像担持体上に潤滑剤を供給することができる、潤滑剤供給装置、プロセスカートリッジ、及び、画像形成装置を提供することにある。本願発明者は、前記課題を解決するために研究を重ねた結果、像担持体の表面温度や像担持体の周囲の温度と潤滑剤供給量との相関関係はそれほど高くなく、画像形成装置本体の外部の温湿度特に、絶対湿度である。と潤滑剤供給量との相関関係がとても高いことを知るに至った。この発明は以上述べた事項に基づくものであり、すなわち、この発明の請求項1記載の発明にかかる潤滑剤供給装置は、トナー像が担持される像担持体上に潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置であって、所定方向に回転するとともに、前記像担持体に摺接する潤滑剤供給ローラと、前記潤滑剤供給ローラに摺接する固形潤滑剤と、前記像担持体から離れた位置に設置されるとともに、画像形成装置本体の外部の温湿度に対応する温湿度を検知する検知手段と、前記潤滑剤供給ローラから前記像担持体上に供給する潤滑剤の量を可変する可変手段と、を備え、前記可変手段は、前記検知手段によって検知された温湿度に基いて前記像担持体上への潤滑剤の供給量を可変するように制御されるものである。また、請求項2記載の発明にかかる潤滑剤供給装置は、前記請求項1に記載の発明において、前記可変手段は、前記検知手段によって検知された温湿度に基いて求められる絶対湿度に応じて前記像担持体上への潤滑剤の供給量を可変するように制御されるものである。また、請求項3記載の発明にかかる潤滑剤供給装置は、前記請求項2に記載の発明において、前記可変手段は、前記絶対湿度が高いときには前記供給量が増加するように制御され、前記絶対湿度が低いときには前記供給量が減少するように制御されるものである。また、請求項4記載の発明にかかる潤滑剤供給装置は、前記請求項2に記載の発明において、前記可変手段は、前記絶対湿度が所定値よりも高いときにのみ前記供給量が増加するように制御されるものである。また、請求項5記載の発明にかかる潤滑剤供給装置は、前記請求項1~請求項4のいずれかに記載の発明において、前記可変手段は、前記潤滑剤供給ローラの回転数、又は/及び、前記潤滑剤供給ローラに対する前記固形潤滑剤の押圧力、を可変するものである。また、この発明の請求項6記載の発明にかかるプロセスカートリッジは、画像形成装置本体に対して着脱可能に設置されるプロセスカートリッジであって、請求項1~請求項5のいずれかに記載の潤滑剤供給装置と前記像担持体とを備えたものである。また、請求項7記載の発明にかかるプロセスカートリッジは、前記請求項6に記載の発明において、前記像担持体上をクリーニングするクリーニング部を、前記潤滑剤供給装置に対して前記像担持体の回転方向上流側に備えたものである。また、この発明の請求項8記載の発明にかかる画像形成装置は、請求項1~請求項5のいずれかに記載の潤滑剤供給装置と前記像担持体とを備えたものである。また、請求項9記載の発明にかかる画像形成装置は、前記請求項8に記載の発明において、前記像担持体の表面を帯電する帯電部と、前記像担持体上に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写部と、前記像担持体の周囲の温湿度を検知する第2の検知手段と、を備え、前記帯電部は、そこに印加される電圧が前記第2の検知手段によって検知された結果に基いて制御され、前記転写部は、そこに印加される電圧が前記検知手段によって検知された結果に基いて制御されるものである。なお、本願において、プロセスカートリッジとは、像担持体を帯電する帯電部と、像担持体上に形成された潜像を現像する現像部現像装置と、像担持体上をクリーニングするクリーニング部とのうち、少なくとも1つと、像担持体とが、一体化されて、画像形成装置本体に対して着脱可能に設置されるユニットと定義する。本発明は、潤滑剤供給量との相関関係が高い画像形成装置本体の外部の温湿度に基いて潤滑剤供給量を可変制御しているため、環境変動によって像担持体に供給する潤滑剤が不足することなく、常に安定して像担持体上に潤滑剤が供給される、潤滑剤供給装置、プロセスカートリッジ、及び、画像形成装置を提供することができる。実施の形態.以下、この発明を実施するための形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、各図中、同一又は相当する部分には同一の符号を付しており、その重複説明は適宜に簡略化ないし省略する。まず、図1にて、画像形成装置全体の構成動作について説明する。本実施の形態における画像形成装置1は、複数の作像部としてのプロセスカートリッジ10Y、10M、10C、10BKが中間転写ベルト17に対向するように並設されたタンデム型のカラー画像形成装置である。図1において、1は画像形成装置としてのカラー複写機の装置本体、3は原稿を原稿読込部4に搬送する原稿搬送部、4は原稿の画像情報を読み込む原稿読込部、6は入力画像情報に基づいたレーザ光を発する書込み部露光部、7は転写紙等の記録媒体Pが収納される給紙部、10Y、10M、10C、10BKは各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに対応した作像部としてのプロセスカートリッジ、17は複数色のトナー像が重ねて転写される中間転写ベルト、18は中間転写ベルト17上に形成されたトナー像を記録媒体Pに転写する2次転写ローラ、20は記録媒体P上の未定着画像を定着する定着部、28は各プロセスカートリッジ作像部10Y、10M、10C、10BKの現像部に各色のトナーを補給するためのトナー容器、41は画像形成装置本体1の外部の温湿度に対応する温湿度を検知する検知手段としての第1検知部環境センサ、を示す。ここで、各プロセスカートリッジ10Y、10M、10C、10BK作像部は、それぞれ、像担持体としての感光体ドラム11、帯電部12、現像部13現像装置、クリーニング部15クリーニング装置、潤滑剤供給装置16潤滑剤供給部が一体化されたものである図2を参照できる。。そして、各プロセスカートリッジ10Y、10M、10C、10BKは、寿命に達したときに装置本体1に対して交換される。各プロセスカートリッジ10Y、10M、10C、10BKにおける感光体ドラム11像担持体上では、それぞれ、各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像が形成される。以下、画像形成装置における、通常のカラー画像形成時の動作について説明する。まず、原稿は、原稿搬送部3の搬送ローラによって、原稿台から搬送されて、原稿読込部4のコンタクトガラス上に載置される。そして、原稿読込部4で、コンタクトガラス上に載置された原稿の画像情報が光学的に読み取られる。詳しくは、原稿読込部4は、コンタクトガラス上の原稿の画像に対して、照明ランプから発した光を照射しながら走査させる。そして、原稿にて反射した光を、ミラー群及びレンズを介して、カラーセンサに結像する。原稿のカラー画像情報は、カラーセンサにてRGBレッド、グリーン、ブルーの色分解光ごとに読み取られた後に、電気的な画像信号に変換される。さらに、RGBの色分解画像信号をもとにして画像処理部不図示である。で色変換処理、色補正処理、空間周波数補正処理等の処理をおこない、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのカラー画像情報を得る。そして、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色の画像情報は、書込み部6に送信される。そして、書込み部6からは、各色の画像情報に基づいたレーザ光露光光が、それぞれ、対応するプロセスカートリッジ10Y、10M、10C、10BKの感光体ドラム11上に向けて照射される。一方、4つの感光体ドラム11は、それぞれ、図の時計方向に回転している。そして、まず、感光体ドラム11の表面は、帯電ローラ12a帯電部12との対向位置で、一様に帯電される帯電工程である。。こうして、感光体ドラム11上には、帯電電位が形成される。その後、帯電された感光体ドラム11表面は、それぞれのレーザ光の照射位置に達する。書込み部6において、光源から画像信号に対応したレーザ光が各色に対応して射出される。図示は省略するが、レーザ光は、ポリゴンミラーに入射して反射した後に、複数のレンズを透過する。複数のレンズを透過した後のレーザ光は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの色成分ごとに別の光路を通過することになる露光工程である。。イエロー成分に対応したレーザ光は、紙面左側から1番目のプロセスカートリッジ10Yの感光体ドラム11表面に照射される。このとき、イエロー成分のレーザ光は、高速回転するポリゴンミラー不図示である。により、感光体ドラム11の回転軸方向主走査方向に走査される。こうして、帯電ローラ12aにて帯電された後の感光体ドラム11上には、イエロー成分に対応した静電潜像が形成される。同様に、シアン成分のレーザ光は、紙面左から2番目のプロセスカートリッジ10Cの感光体ドラム11表面に照射されて、シアン成分の静電潜像が形成される。マゼンタ成分に対応したレーザ光は、紙面左から3番目のプロセスカートリッジ10Mの感光体ドラム11表面に照射されて、マゼンタ成分に対応した静電潜像が形成される。ブラック成分のレーザ光は、紙面左から4番目中間転写ベルト17の走行方向に対して最も下流側である。のプロセスカートリッジ10BK黒色用作像部の感光体ドラム11表面に照射されて、ブラック成分の静電潜像が形成される。その後、各色の静電潜像が形成された感光体ドラム11表面は、それぞれ、現像部13との対向位置に達する。そして、各現像部13から感光体ドラム11上に各色のトナーが供給されて、感光体ドラム11上の潜像が現像される現像工程である。。その後、現像工程後の感光体ドラム11表面は、それぞれ、中間転写体としての中間転写ベルト17との対向位置に達する。ここで、それぞれの対向位置には、中間転写ベルト17の内周面に当接するように1次転写ローラ14が設置されている。そして、1次転写ローラ14の位置で、中間転写ベルト17上に、感光体ドラム11上に形成された各色のトナー像が、順次重ねて転写される第1転写工程である。。そして、第1転写工程後の感光体ドラム11表面は、それぞれ、クリーニング部15との対向位置に達する。そして、クリーニング部15で、感光体ドラム11上に残存する未転写トナーが回収されるクリーニング工程である。。その後、感光体ドラム11表面は、潤滑剤供給装置16の位置と除電部不図示である。の位置とを順次通過して、感光体ドラム11における一連の作像プロセスが終了する。他方、感光体ドラム11上の各色の画像が重ねて転写された中間転写ベルト17表面は、図中の矢印方向に走行して、転写部としての2次転写ローラ18の位置に達する。そして、2次転写ローラ18の位置で、記録媒体P上に中間転写ベルト17上のフルカラーの画像が2次転写される第2転写工程である。。すなわち、転写部としての2次転写ローラ18に不図示の電源部から所定の電圧2次転写バイアスが印加されて、中間転写体としての中間転写ベルト17に形成されたトナー像感光体ドラム11上に形成されたトナー像であって、中間転写ベルト17上に1次転写されたトナー像である。が記録媒体Pに転写される。なお、本実施の形態では、2次転写ローラ18に2次転写バイアスを印加する電源部は、印加する2次転写バイアスを可変できるように構成されている。その後、中間転写ベルト17表面は、中間転写ベルトクリーニング部不図示である。の位置に達する。そして、中間転写ベルト17上の未転写トナーが中間転写ベルトクリーニング部に回収されて、中間転写ベルト17上の一連の転写プロセスが完了する。ここで、2次転写ローラ18位置の記録媒体Pは、給紙部7から搬送ガイド、レジストローラ19等を経由して搬送されたものである。詳しくは、記録媒体Pを収納する給紙部7から、給紙ローラ8により給送された転写紙Pが、搬送ガイドを通過した後に、レジストローラ19に導かれる。レジストローラ19に達した記録媒体Pは、中間転写ベルト17上のトナー像とタイミングを合わせて、2次転写ローラ18の位置に向けて搬送される。その後、フルカラー画像が転写された記録媒体Pは、定着部20に導かれる。定着部20では、定着ローラと加圧ローラとのニップにて、カラー画像が記録媒体P上に定着される。そして、定着工程後の記録媒体Pは、排紙ローラ29によって装置本体1外に出力画像として排出された後に、排紙部5上にスタックされて、一連の画像形成プロセスが完了する。ここで、本実施の形態における画像形成装置本体1において、各感光体ドラム11プロセスカートリッジ10Y、10M、10C、10BKから充分に離れた位置本実施の形態では、装置本体1の内部であって、給紙部7や不図示の廃トナータンク部の近傍の位置である。には、検知手段としての第1検知部41が設置されている。この第1検知部41は、画像形成装置本体1の外部周囲の温湿度に対応する温湿度を検知するものであって、これによって検出される絶対湿度に基いて潤滑剤供給装置16による潤滑剤供給量が制御されることになるが、これについては後で詳しく説明する。なお、本実施の形態では、第1検知部41を装置本体1の内部に設置して外部の温湿度とほぼ同等の温湿度を間接的に検知できるように構成したが、第1検知部41を装置本体1の外部に露呈するように設置して外部の温湿度を直接的に検知するように構成することもできる。次に、図2にて、画像形成装置の作像部について詳述する。なお、図2は黒色用作像部としてのプロセスカートリッジ10BKモノクロ用のプロセスカートリッジを示す構成図である。モノクロ用のプロセスカートリッジ10BKと、カラー用のプロセスカートリッジ10Y、10M、10Cと、は、作像プロセスに用いられるトナーの色が異なる点を除き、ほぼ同じ構成部材によって構成されているため、カラー用のプロセスカートリッジ10Y、10M、10Cの図示と説明は適宜省略する。図2に示すように、プロセスカートリッジ10BKには、像担持体としての感光体ドラム11と、感光体ドラム11を帯電する帯電部12帯電ローラと、感光体ドラム11上に形成される静電潜像を現像する現像部13と、感光体ドラム11上の未転写トナーを回収するクリーニング部15と、感光体ドラム11上に潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置16と、が、ケースに一体的に収納されている。ここで、像担持体としての感光体ドラム11は、負帯電性の有機感光体であって、ドラム状導電性支持体上に感光層等を設けたものである。図示は省略するが、感光体ドラム11は、基層としての導電性支持体上に、絶縁層である下引き層、感光層としての電荷発生層及び電荷輸送層、保護層表面層が順次積層されている。感光体ドラム11の導電性支持体基層としては、体積抵抗が1010Ωcm以下の導電性材料を用いることができる。帯電部12帯電ローラは、導電性芯金の外周に中抵抗の弾性層を被覆してなるローラ部材であって、潤滑剤供給装置16に対して感光体ドラム11の回転方向下流側に配設されている。また、帯電部12帯電ローラは、潤滑剤供給装置16によって感光体ドラム11上に供給された潤滑剤が付着しないように、感光体ドラム11に対して非接触で対向するように配設されている。そして、帯電部12には不図示の電源部から所定の電圧帯電バイアスが印加されて、これにより対向する感光体ドラム11の表面を一様に帯電する。なお、本実施の形態では、帯電部12に帯電バイアスを印加する電源部は、印加する帯電バイアスを可変できるように構成されている。現像部現像装置13は、主として、感光体ドラム11に対向する現像ローラ13aと、現像ローラ13aに対向する第1搬送スクリュ13b1と、仕切部材を介して第1搬送スクリュ13b1に対向する第2搬送スクリュ13b2と、現像ローラ13aに対向するドクターブレード13cと、で構成される。現像ローラ13aは、内部に固設されてローラ周面に磁極を形成するマグネットと、マグネットの周囲を回転するスリーブと、で構成される。マグネットによって現像ローラ13aスリーブ上に複数の磁極が形成されて、現像ローラ13a上に現像剤が担持されることになる。現像部13内には、キャリアとトナーとからなる2成分現像剤が収容されている。トナーは、画質向上のために、円形度が0.98以上の球形トナーを使用している。円形度は、フロー式粒子像分析装置FPIA-2000東亜医用電子社製により計測した平均円形度である。具体的には、容器中の予め不純固形物を除去した水100~150ml中に、分散剤として界面活性剤好ましくは、アルキルベンゼンスルホン酸塩である。を0.1~0.5ml加えて、さらに測定試料トナーを0.1~0.5g程度加える。その後、このトナーが分散した懸濁液を、超音波分散器で約1~3分間分散処理して、分散液濃度が3000~10000個/μlとなるようにしたものを上述の分析装置にセットして、トナーの形状及び分布を測定する。球形トナーとしては、従来から広く用いられている粉砕法によって形状が歪な異形のトナー粉砕トナーを加熱処理等して球形化したものや、重合法により製造されたもの等を用いることができる。このような球形トナーを用いる場合、従来は、クリーニングブレード15aと感光体ドラム11との僅かな隙間に入り込んでやがてその隙間をすり抜けてクリーニング不良が生じることがあった。しかし、本実施の形態では、潤滑剤供給装置16によって潤滑剤を感光体ドラム11表面に塗布して、感光体ドラム11上におけるトナー剥離性除去性を向上させるために、クリーニング不良の発生が抑止される。クリーニング部15は、潤滑剤供給装置16に対して感光体ドラム11の回転方向上流側に配設されている。クリーニング部15には、感光体ドラム11に当接するクリーニングブレード15a、クリーニング部15内に回収されたトナーを廃トナーとして廃トナー回収容器不図示である。に向けて搬送する搬送コイル15b、等が設置されている。クリーニングブレード15aは、ウレタンゴム等のゴム材料からなり、感光体ドラム11表面に所定角度かつ所定圧力で当接している。これにより、感光体ドラム11上に付着する未転写トナー等の付着物が機械的に掻き取られてクリーニング部15内に回収されることになる。ここで、感光体ドラム11上に付着する付着物としては、未転写トナーの他に、記録媒体P用紙から生じる紙粉、帯電ローラ12aによる放電時に感光体ドラム11上に生じる放電生成物、トナーに添加されている添加剤、等がある。潤滑剤供給装置16は、固形潤滑剤16b、感光体ドラム11と固形潤滑剤16bとに摺接する潤滑剤供給ローラ16aブラシ状ローラ、固形潤滑剤16bを保持する保持部材16c、保持部材16cを固形潤滑剤16bとともに収納するケース16f、保持部材16cとともに固形潤滑剤16bを潤滑剤供給ローラ16aに向けて付勢する回動部材16g及び引張スプリング16h加圧機構、潤滑剤供給ローラ16aによって感光体ドラム11上に供給された潤滑剤を薄層化するブレード状部材16d、等で構成される。なお、ブレード状部材16dは、潤滑剤供給ローラ16aに対して感光体ドラム11の回転方向下流側の位置で感光体ドラム11に対してカウンタ方向に当接するように構成されている。このように構成された潤滑剤供給装置16によって、感光体ドラム11上に薄層化された潤滑剤が供給される。なお、潤滑剤供給装置16の構成動作については、後で詳しく説明する。図2にて、先に述べた作像プロセスをさらに詳しく説明する。現像ローラ13aは、図2中の矢印方向反時計方向に回転している。現像部13内の現像剤は、間に仕切部材を介在するように配設された第1搬送スクリュ13b1及び第2搬送スクリュ13b2の回転によって、不図示のトナー補給部によってトナー容器28から補給されたトナーとともに撹拌混合されながら長手方向に循環する図2の紙面垂直方向である。。そして、摩擦帯電してキャリアに吸着したトナーは、キャリアとともに現像ローラ13a上に担持される。現像ローラ13a上に担持された現像剤は、その後にドクターブレード13cの位置に達する。そして、現像ローラ13a上の現像剤は、ドクターブレード13cの位置で適量に調整された後に、感光体ドラム11との対向位置現像領域である。に達する。その後、現像領域において、現像剤中のトナーが、感光体ドラム11表面に形成された静電潜像に付着する。詳しくは、レーザ光Lが照射された画像部の潜像電位露光電位と、現像ローラ13aに印加された現像バイアスとの、電位差現像ポテンシャルによって形成される電界によって、トナーが潜像に付着するトナー像が形成される。その後、現像工程にて感光体ドラム11に付着したトナーは、そのほとんどが中間転写ベルト17上に転写される。そして、感光体ドラム11上に残存した未転写のトナーが、クリーニングブレード15aによってクリーニング部15内に回収される。ここで、図示は省略するが、装置本体1に設けられたトナー補給部は、交換自在に構成されたボトル状のトナー容器28と、トナー容器28を保持回転駆動するとともに現像部13に新品トナーを補給するトナーホッパ部と、で構成されている。また、トナー容器28内には、新品のトナーイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのいずれかである。が収容されている。また、トナー容器28トナーボトルの内周面には、螺旋状の突起が形成されている。なお、トナー容器28内に収容するトナーとしては、上述した4色のトナーに限定されることなく、透明トナー等の別の色のトナーを収容することもできる。特に、上述した4つのトナー容器28とは別に、画像の光沢性を付与するための透明トナーが収容された5つ目のトナー容器28を着脱可能に設置することもできる。なお、トナー容器28内の新品トナーは、現像部13内のトナー既設のトナーである。の消費にともない、トナー補給口から現像部13内に適宜に補給されるものである。図示は省略するが、現像部13内のトナーの消費は、感光体ドラム11に対向する反射型フォトセンサと、現像部13の第2搬送スクリュ23b2の下方に設置された磁気センサと、によって間接的又は直接的に検知される。なお、本実施の形態では、図2に示すように、感光体ドラム11に対向する位置であって、帯電部12の下流側感光体ドラム11の回転方向下流側である。の位置に、感光体ドラム11像担持体の周囲の温湿度を検知する第2の検知手段としての第2検知部44が設置されている。第2検知部44第2の検知手段としては、既存の温湿度センサを用いることができる。以下、本実施の形態における、潤滑剤供給装置16潤滑剤供給部の構成動作について詳しく説明する。図2に示すように、潤滑剤供給装置16は、固形潤滑剤16b、感光体ドラム11と固形潤滑剤16bとに摺接するブラシ毛が周設された潤滑剤供給ローラ16aブラシ状ローラ、固形潤滑剤16bを保持する保持部材16c、保持部材16cを固形潤滑剤16bとともに収納するケース16f、保持部材16cとともに固形潤滑剤16bを潤滑剤供給ローラ16aに向けて付勢する回動部材16g及び引張スプリング16h加圧機構、潤滑剤供給ローラ16aによって感光体ドラム11上に供給された潤滑剤を薄層化するブレード状部材16d薄層化ブレード、等で構成される。ケース16fは、固形潤滑剤16bが潤滑剤供給ローラ16aに圧接する方向に移動できるように移動を妨げないように、保持部材16cを固形潤滑剤16bとともに収納する略箱状部材であって、潤滑剤供給装置16プロセスカートリッジ10BKに保持されている。ケース16fは、固形潤滑剤16bや保持部材16cの圧接方向固形潤滑剤16bが潤滑剤供給ローラ16aを圧接する方向である。の移動を妨げない範囲で、それらの部材16b、16cとの隙間が比較的小さく設定されていて、潤滑剤供給ローラ16aに対して固形潤滑剤16bが傾いて圧接するのをある程度防止する。なお、本実施の形態では、ケース16gが、固形潤滑剤16bが潤滑剤供給ローラ16aに圧接する方向圧接方向に対して正逆方向に移動可能に保持されている。また、ケース16gには可変手段としての可動部46例えば、リンク機構である。が接続されていて、可動部46によってケース16gが圧接方向に対して正逆方向に移動することで、潤滑剤供給ローラ16aに対する固形潤滑剤16bの押圧力圧接力を可変して、感光体ドラム11上に供給する潤滑剤の量を可変できるように構成されている。潤滑剤供給ローラ16aブラシ状ローラは、長さ毛足が0.2~20mm好ましくは、0.5~10mmの範囲のブラシ毛が基布上に植毛されたものを芯金上にスパイラル状に巻き付けたものである。ブラシ毛の長さが20mmを超えると、経時における感光体ドラム11との繰り返し摺擦によって、ブラシ毛が所定方向に倒毛して、固形潤滑剤16bの掻取性や感光体ドラム11からのトナー除去性が低下してしまう。これに対して、ブラシ毛の長さが0.2mm未満であると、固形潤滑剤16bや感光体ドラム11に対する物理的な当接力が不足してしまう。したがって、ブラシ毛の長さは上述の範囲であることが好ましい。潤滑剤供給ローラ16aは、図2の時計方向に回転する感光体ドラム11に対してカウンタ方向で接触するように、駆動モータ45によって回転駆動される図2の時計方向の回転である。。また、潤滑剤供給ローラ16aブラシ毛は、固形潤滑剤16bと感光体ドラム11とに摺接するように配置されていて、潤滑剤供給ローラ16aが回転することによって固形潤滑剤16bから潤滑剤を掻き取り、その掻き取った潤滑剤を感光体ドラム11との摺接位置まで搬送した後に、その潤滑剤を感光体ドラム11上に塗布供給する。なお、本実施の形態において、駆動モータ45は、速度可変型モータであって、潤滑剤供給ローラ16aの回転数を可変して、感光体ドラム11上に供給する潤滑剤の量を可変できるように構成されている。すなわち、駆動モータ45が潤滑剤供給量を可変する可変手段として機能することになるが、これについては後で詳しく説明する。固形潤滑剤16bの後方部には,潤滑剤供給ローラ16aと固形潤滑剤16bとの接触ムラをなくすために加圧機構16c、16g、16h、16jが配置されていて、保持部材16cに保持貼着された状態の固形潤滑剤16bを潤滑剤供給ローラ16aに向けて付勢している。ここで、加圧機構押圧装置は、保持部材16cと、保持部材16cに回動可能に支持された1対の回動部材16gと、1対の回動部材16gに連結された引張スプリング16h付勢部材と、軸受16jと、で構成されている。本実施の形態において、固形潤滑剤16b潤滑部材は、主としてチッ化ホウ素と脂肪酸金属塩とを配合して形成したものである。チッ化ホウ素は放電による特性変化がほとんどないため、チッ化ホウ素を配合した固形潤滑剤16bを用いることで、感光体ドラム11上で帯電工程や転写工程がおこなわれた後にも放電による劣化が生じにくくなる。また、チッ化ホウ素を配合した固形潤滑剤16bを用いることで、感光体ドラム11が放電により酸化、蒸発してしまうことを防止することもできる。また、チッ化ホウ素だけからなる潤滑剤を用いてしまうと、感光体ドラム11の表面に供給された潤滑剤がドラム表面全体にいきわたらずに、ドラム表面全体に均一な潤滑剤の皮膜が形成されなくなるおそれがある。そのため、固形潤滑剤16bにチッ化ホウ素の他に脂肪酸金属塩を配合している。これにより、感光体ドラム11表面の全体にわたって潤滑剤の皮膜を効率よく形成することができて、長期にわたって高い潤滑性を維持することができる。脂肪酸金属塩としては、例えば、フッ素系樹脂、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸マグネシウム等のラメラ結晶構造を持つ脂肪酸金属塩や、ラウロイルリジン、モノセチルリン酸エステルナトリウム亜鉛塩、ラウロイルタウリンカルシウム等の物質を使用することができる。特に、脂肪酸金属塩としてステアリン酸亜鉛を用いた場合には、感光体ドラム11上での伸展性が向上して、吸湿性が低くて湿度が変化しても潤滑性が損なわれにくくなる。また、固形潤滑剤16bに配合する材料としては、脂肪酸金属塩やチッ化ホウ素の他に、シリコーンオイル、フッ素系オイル、天然ワックス等の液状材料やガス状材料を外添剤として用いることもできる。このように構成された固形潤滑剤16bは、粉体状の潤滑剤を型に入れて型内で圧力をかけて固形のバー状に形成することもできるし、紛体状の潤滑剤を加熱溶融したものを型の中に流し込んだ後に冷却して潤滑剤のブロックを形成することもできる。また、潤滑剤の構成材料をバー状に固める際に、必要に応じて、その構成材料中にバインダーを添加して成形することもできる。固形潤滑剤16bを潤滑剤供給ローラ16aを介して感光体ドラム11表面に塗布すると、感光体ドラム11表面には粉体状の潤滑剤が塗布されるが、この状態のままでは潤滑性は充分に発揮されないため、ブレード状部材16d薄層化ブレードが潤滑剤を均一化する部材として機能することになる。ブレード状部材16dにより、感光体ドラム11上での潤滑剤の皮膜化がおこなわれて、潤滑剤はその潤滑性を充分に発揮することになる。このとき、潤滑剤供給ローラ16aにより塗布する粉体状の潤滑剤は微粉であるほど、ブレード状部材16dにより感光体ドラム11上に分子膜レベルで薄膜化される。図3は、潤滑剤ユニットを示す斜視図である。図3に示すように、潤滑剤ユニットは、保持部材16c、1対の回動部材16g、引張スプリング16h付勢部材、軸受16j等で構成された加圧機構押圧装置に、固形潤滑剤16bが設置されたものである。この潤滑剤ユニットは、潤滑剤供給装置16プロセスカートリッジ10BKに対して着脱可能交換可能に構成されている。これによって、潤滑剤供給装置16プロセスカートリッジ10BKにおける固形潤滑剤の交換作業が容易化されることになる。図3を参照して、固形潤滑剤16bは、保持部材16cに貼着され保持されている。具体的に、保持部材16cと固形潤滑剤16bとの間に両面テープや接着剤等が介在されて、保持部材16cは固形潤滑剤16bを貼着して保持することになる。ここで、保持部材16cは、コの字状に曲げ加工された板金であって、その両側面に軸受16jを介して回動部材16gを保持するための複数の穴部16c2が形成されている。ここで、保持部材16cには、幅方向図2の紙面垂直方向である。の離れた位置に、1対の回動部材16g押圧部材がそれぞれ回動可能に支持されている。この1対の回動部材16gは、引張スプリング16hによる付勢力によってそれぞれ所定方向に回動して保持部材16cを介して固形潤滑剤16bを間接的に押圧して、固形潤滑剤16bを潤滑剤供給ローラ16aに圧接させるものである。詳しくは、回動部材16gの両側面には、回動中心となる支軸16g1軸部が形成されている。そして、この回動部材16gの支軸16g1が、軸受16jの内径部に挿着された状態で保持部材16cの穴部16c2に嵌合して、回動部材16gが保持部材16cに回動可能に保持されることになる。なお、2つの回動部材16cは、それぞれ、幅方向において左右対称になるように保持部材16cに設置される。また、1対の回動部材16gは、引張スプリング16hで連結されている。詳しくは、引張スプリング16hの両端のフック部が、それぞれ、回動部材16gの穴部に接続されている。そして、この引張スプリング16hは、ケース16fに圧接するように1対の回動部材16gを互いに異なる方向に回動させて保持部材16cを潤滑剤供給ローラ16aに近づく方向に付勢する付勢部材として機能することになる。具体的に、2つの回動部材16gは、ケース16fの内壁面に当接するカム形状部不図示である。が互いに近づく方向のスプリング力付勢力を引張スプリング16hから受ける。これにより、図3の左方の回動部材16gは、支軸16g1を回動中心として、反時計方向に回動するように付勢される。これに対して、図3の右方の回動部材16gは、支軸16g1を回動中心として、時計方向に回動するように付勢される。以下、本実施の形態において特徴的な、潤滑剤供給装置16画像形成装置1の構成動作について詳述する。図2を参照して、本実施の形態における潤滑剤供給装置16画像形成装置1では、潤滑剤供給ローラ16aを回転駆動する駆動モータ45が、潤滑剤供給ローラ16aから感光体ドラム11上に供給する潤滑剤の量潤滑剤供給量を可変する可変手段として機能する。具体的に、感光体ドラム11上への潤滑剤供給量を増加させる場合には、潤滑剤供給ローラ16aの回転数が増加するように、制御部48によって制御される。これに対して、感光体ドラム11上への潤滑剤供給量を減少させる場合には、潤滑剤供給ローラ16aの回転数が低下するように、制御部48によって制御される。これは、潤滑剤供給ローラ16aの回転数の増減に応じて、ほぼ比例的に、潤滑剤供給ローラ16aによって固形潤滑剤16bから削り取られる潤滑剤量が増減するためである。また、先に図1を用いて説明したように、感光体ドラム11や潤滑剤供給装置16から充分に離れた位置には、装置本体1の周囲の温湿度に対応する温湿度外部の温湿度が変化したときに、それに対して相関をもって変化する温湿度である。を検知する検知手段としての第1検知部41が設置されている。図2を参照して、検知手段としての第1検知部41は、装置本体1の周囲の絶対湿度水分量を検知する絶対湿度検知部として機能するものであって、主として、装置本体1の周囲の温度と同等の温度を検知する温度センサ42と、装置本体1の周囲の相対湿度と同等の相対湿度を検知する相対湿度センサ43と、で構成されている。具体的に、第1検知部41絶対湿度検知部は、温度センサ42と相対湿度センサ43とでそれぞれ検知された温湿度の結果を制御部48に送って、それらの温湿度から制御部48の記憶部に記憶された変換テーブルに基いて絶対湿度水分量を求める。なお、温度センサ42と相対湿度センサ43として、それらが一体化された既存の温湿度センサを用いることができる。このような第1検知部41検知手段が設置される位置の条件は、画像形成装置1の稼動状況等に関らずに、画像形成本体1における種々の可動部材の熱の影響等を受けにくく、装置本体1の外部の環境を反映しやすい位置例えば、周囲に熱源となる可動部材がなくて、周囲に熱がこもらないような空間が確保された位置である。となる。したがって、外部環境とは関係なく連続通紙時等によって急激に昇温したり稼動停止時に急激に温度が低下したりする感光体ドラム11の近傍の位置第2検知部44が設置された位置である。は、第1検知部41の位置として不適となる。そして、本実施の形態では、検知手段として第1検知部41絶対湿度検知部によって検知された温湿度絶対湿度に基いて感光体ドラム11上への潤滑剤の供給量潤滑剤供給量が可変されるように、駆動モータ45可変手段が制御されることになる。詳しくは、第1検知部41によって検出された絶対湿度が高いときには潤滑剤供給量が増加するように駆動モータ45が制御され、第1検知部41によって検出された絶対湿度が低いときには潤滑剤供給量が減少するように駆動モータ45が制御される。具体的に、図4を参照して、絶対湿度として中程度の値例えば、10~15g/cm3である。が検知された場合には、潤滑剤供給ローラ16aの回転数が標準値α例えば、200rpmである。になるように制御部48で制御する。これに対して、絶対湿度として低い値例えば、10g/cm3以下である。が検知された場合には、潤滑剤供給ローラ16aの回転数が標準値αよりも低い値例えば、0.8×αである。になるように制御部48で制御する。さらに、絶対湿度として高い値例えば、15g/cm3以上である。が検知された場合には、潤滑剤供給ローラ16aの回転数が標準値αよりも高い値例えば、1.2×αである。になるように制御部48で制御する。このように、絶対湿度の高低に応じて潤滑剤供給量を増減しているのは、環境変動のうち温度や相対湿度と潤滑剤供給量との相関関係はそれほど高くなく、絶対湿度と潤滑剤供給量との相関関係がとても高いことによるものである。図5A~Cは、本実施の形態における潤滑剤供給装置16画像形成装置1において、環境変動による潤滑剤供給量潤滑剤消費率の変化を実験により求めた結果を示すグラフである。図5Aは絶対湿度と潤滑剤供給量との関係を示し、図5Bは温度と潤滑剤供給量との関係を示し、図5Cは相対湿度と潤滑剤供給量との関係を示す。図5の実験結果から、絶対湿度と潤滑剤供給量との関係を示すグラフ1次関数の相関係数は0.8756となり、温度や相対湿度に係るものと比べて1に近似しており、潤滑剤供給量との相関関係が極めて高いことがわかる。特に、絶対湿度が相対湿度に比べて潤滑剤供給量との相関関係が高い理由としては、潤滑剤の含水率が低くても僅かな含水率の違いによって、固形潤滑剤16bの磨耗性潤滑剤供給ローラ16aによる削れやすさである。が大きく変動するためと考えられる。潤滑剤の含水率は、相対湿度ではなくて、空気中の水分量を示す絶対湿度に依存するため、相対湿度よりも絶対湿度の方が潤滑剤供給量との相関性が高くなるものと考えられる。さらに、潤滑剤供給ローラ16aのブラシ毛は、そのコシの強さが水分量に影響することから、水分量絶対湿度が多い場合にはブラシ毛のコシが弱くなるのにともない感光体ドラム11上への潤滑剤の供給力塗布力が弱まり、水分量絶対湿度が少ない場合にはブラシ毛のコシが強くなるのにともない感光体ドラム11上への潤滑剤の供給力塗布力が強まるため、絶対湿度と潤滑剤供給量との相関関係が高くなるものと考えられる。そして、本実施の形態では、潤滑剤供給量を制御するための特性値となる絶対湿度を検出するために、感光体ドラム11の近傍に設置された第2検知部44ではなくて、感光体ドラム11から充分に離れた位置に設置された第1検知部41を用いている。すなわち、第1検知部41で検出される外部の絶対湿度これに対応する絶対湿度である。に基いて、潤滑剤供給量が可変制御される。これは、感光体ドラム11の近傍に設置された第2検知部44で検知される絶対湿度に比べて、感光体ドラム11から充分に離れた位置に設置された第1検知部41で検知される絶対湿度の方が、画像形成装置1の稼動状況に対する変動が少なくて、固形潤滑剤16bの含水率との相関性が高いためである。図6Aは、第1検知部41の検知結果に基いて求めた絶対湿度水分量の変動幅と、第2検知部44の検知結果に基いて求めた絶対湿度水分量の変動幅と、を示すグラフであって、○印が前者のものを示して●印が後者のものを示す。また、図6Aにおいて、○印や●印がそれぞれの中心値を示し、その上下方向に伸びる線分の長さがそれぞれの変動幅を示す。また、図6Bは、図6Aに示した変動幅を棒グラフ状に示したものであって、破線塗りで示す棒グラフが第2検知部44の検知結果に基いて求めた絶対湿度水分量の変動幅を示し、白塗りで示す棒グラフが第1検知部41の検知結果に基いて求めた絶対湿度水分量の変動幅を示す。また、図6A、図6Bにおける横軸において、LL1とLL2とは所定の低温低湿環境を示し、冬環は冬場を想定した環境を示し、MMは所定の常温常湿環境を示し、常温は所定の常温環境を示し、夏環は夏場を想定した環境を示し、HMは所定の高温常湿環境を示し、HH1とHH2とは所定の高温高湿環境を示す。図示は省略するが、画像形成装置1の内部は、感光体ドラム11等を駆動することにより熱が発生したり、定着部20定着装置等の熱源から直接的に熱が発生したりするため、ファンを駆動するなどして気流を形成して装置1の内部に熱がこもらないように空気を循環させている。このような気流の循環によって画像形成装置1の内部の絶対湿度と外部の絶対湿度とはほぼ同等になるが、図6A、図6Bの実験結果では、第1検知部41の検知結果に基づいて求めた絶対湿度水分量の方が、第2検知部44の検知結果に基づいて求めた絶対湿度水分量に比べて、その絶対値が全体的に高くなるのがわかる。これは、以下の関係式から説明することができる。絶対湿度水分量=実際に空気に含まれている水分量/飽和水蒸気量上式において、実際に空気に含まれている水分量は、第1検知部41の位置であっても第2検知部44の位置であっても、気流を循環させていれば、それほど大きな差はない。しかし、上式において、飽和水蒸気量は温度が高くなるにつれて大きくなるため、装置が稼動したときに外部環境に比べて温度上昇の度合いが大きい位置第2検知部44の位置である。では、相対的に絶対湿度水分量が小さくなる。また、図6A、図6Bの実験結果から、第1検知部41の検知結果に基いて求めた絶対湿度水分量の変動幅の方が、第2検知部44の検知結果に基いて求めた絶対湿度水分量の変動幅に比べて、小さいことがわかる。これは、先に水分量に関わる関係式で説明したように、飽和水蒸気量が温度上昇によって大きくなることによるものと考えられる。すなわち、温度上昇の度合いが大きい位置第2検知部44の位置である。では、飽和水蒸気量が温度上昇によって大きな値に変動するため、それにともない絶対湿度の変動幅バラツキも大きくなる。これに対して、温度上昇の度合いが小さい位置第1検知部41の位置である。では、大きな温度上昇がなくて飽和水蒸気量の変動も小さいため、それにともなう絶対湿度の変動幅バラツキも小さくなる。さらに、第2検知部44の位置は、気流が循環しているため、温湿度が変動しやすくなっているものと考えられる。このように、感光体ドラム11の近傍に設置された第2検知部44で検知される絶対湿度水分量に比べて、感光体ドラム11から充分に離れた位置に設置された第1検知部41で検知される絶対湿度水分量の方が、外部の絶対湿度に対する変動が少なくて、固形潤滑剤16bの含水率水分量との相関性が高くなることがわかる。このような実験結果から、本実施の形態では、第1検知部41で検知される検知結果に基いて潤滑剤供給量を可変制御している。このように装置本体1の周囲の絶対湿度に対応する絶対湿度第1検知部41で検知された検知結果である。の高低に応じて可変手段としての駆動モータ45を制御することで、図7に示すように、絶対湿度が変動しても潤滑剤供給量が下限供給量感光体ドラム11上に不足なく供給されるべき最低限の供給量である。を下回らないことになる。すなわち、環境変動が生じても潤滑剤供給装置16によって感光体ドラム11上に供給される潤滑剤が不足してクリーニングブレードの欠損やクリーニング不良やフィルミング等が発生してしまう不具合が軽減される。特に、本実施の形態では、絶対湿度が低いときにも潤滑剤供給量が多くならないように制御しているため、潤滑剤の過剰供給によって固形潤滑剤16bの寿命が早まってしまう不具合も軽減されることになる。なお、本実施の形態では、潤滑剤供給量を可変する可変手段として潤滑剤供給ローラ16aの回転数を可変する手段を用いたが、潤滑剤供給量を可変する可変手段として潤滑剤供給ローラ16aに対する固形潤滑剤16bの押圧力を可変する手段を用いることもできるし、上述した2つの手段を合わせて用いることもできる。具体的に、図2を参照して、絶対湿度検知部41によって検知された絶対湿度が高いときには潤滑剤供給ローラ16aに対する固形潤滑剤16bの押圧力が大きくなるように可動部46が制御され、絶対湿度検知部41によって検知された絶対湿度が低いときには潤滑剤供給ローラ16aに対する固形潤滑剤16bの押圧力が小さくなるように可動部46が制御される。これは、潤滑剤供給ローラ16aに対する固形潤滑剤16bの押圧力の増減に応じて、ほぼ比例的に、潤滑剤供給ローラ16aによって固形潤滑剤16bから削り取られる潤滑剤量が増減するためである。そして、このような場合にも、本実施の形態と同様の効果を得ることができる。また、本実施の形態において、検知手段としての第1検知部41絶対湿度検知部によって検知された絶対湿度が所定値よりも高いときにのみ潤滑剤供給量が増加するように駆動モータ45可変手段を制御することもできる。具体的に、図8を参照して、絶対湿度として低い値や中程度の値が検知された場合所定値に達しない場合である。には、潤滑剤供給ローラ16aの回転数が標準値αになるように制御部48で制御する。これに対して、絶対湿度として所定値よりも高い値が検知された場合には、潤滑剤供給ローラ16aの回転数が標準値αよりも高い値例えば、1.2×αである。になるように制御部48で制御する。このような制御をおこなった場合には、図9を参照して、破線で示すような絶対湿度と潤滑剤供給量との関係に対して、実線で示すように絶対湿度が高くなっても潤滑剤供給量が下限供給量を下回らない状態を維持することができる。すなわち、環境変動が生じても潤滑剤供給装置16によって感光体ドラム11上に供給される潤滑剤が不足してクリーニングブレードの欠損やクリーニング不良やフィルミング等が発生してしまう不具合が軽減される。特に、図8に示すような制御をおこなった場合には、絶対湿度の変動に関らず下限供給量よりも多い潤滑剤供給量を確実に維持することができるため、帯電ハザードが生じて感光体ドラム11が劣化しやすくなる不具合を確実に抑止することができる。なお、本実施の形態において、転写部としての2次転写ローラ18は、そこに印加される電圧2次転写バイアスが検知手段としての第1検知部41によって検知された結果に基いて制御される。具体的に、第1検知部41で検知された絶対湿度含水率が高いときに、絶対湿度含水率が低いときに比べて、2次転写バイアスが大きくなるように制御される。これは、絶対湿度が高くなって記録媒体Pの含水率が大きくなると、記録媒体Pの表面に電流が流れやすくなって電荷が保持されにくくなるためである。そして、このような記録媒体Pの含水率は、第2検知部44で検知される絶対湿度に基いたものよりも、第1検知部41で検知される絶対湿度に基いたものの方が相関性が高いため、第1検知部41によって検知された結果に基いた転写制御がおこなわれることになる。これに対して、帯電部12帯電ローラは、そこに印加される電圧帯電バイアスが第2の検知手段としての第2検知部44によって検知された結果に基いて制御される。具体的に、第2検知部44で検知された絶対湿度含水率が高いときに、絶対湿度含水率が低いときに比べて、帯電バイアスが大きくなるように制御される。これは、絶対湿度が高くなって感光体ドラム11表面や帯電部12の含水率が大きくなると、それらの表面に電流が流れやすくなって電荷が保持されにくくなるためである。そして、このような感光体ドラム11表面や帯電部12の含水率は、第1検知部41で検知される絶対湿度に基いたものよりも、第2検知部44で検知される絶対湿度に基いたものの方が相関性が高いため、第2検知部44によって検知された結果に基いた帯電制御がおこなわれることになる。以上説明したように、本実施の形態によれば、潤滑剤供給量との相関関係が高い画像形成装置本体1の外部の絶対湿度温湿度に基いて潤滑剤供給量を可変制御しているため、環境変動によって感光体ドラム11像担持体に供給する潤滑剤が不足することなく、常に安定して感光体ドラム11上に潤滑剤を供給することができる。なお、本実施の形態では、作像部における各部感光体ドラム11、帯電部12、現像部13、クリーニング部15、潤滑剤供給装置16である。を一体化してプロセスカートリッジ10Y、10M、10C、10BKを構成して、作像部のコンパクト化とメンテナンス作業性の向上とを図っている。これに対して、作像部における各部11、12、13、15、16をプロセスカートリッジの構成部材とせずに、それぞれ単体で装置本体1に交換自在に設置されるように構成することもできる。このような場合にも、本実施の形態と同様の効果を得ることができる。また、本実施の形態では、2成分現像剤を用いる2成分現像方式の現像部13が搭載された画像形成装置に対して本発明を適用したが、1成分現像剤を用いる1成分現像方式の現像部13が搭載された画像形成装置に対しても当然に本発明を適用することができる。また、本実施の形態では、中間転写ベルト17を用いたタンデム型のカラー画像形成装置に対して本発明を適用した。これに対して、転写搬送ベルトを用いたタンデム型のカラー画像形成装置転写搬送ベルトに対向するように並設された複数の感光体ドラム上のトナー像を、転写搬送ベルトによって搬送される記録媒体上に重ねて転写する装置である。や、モノクロ画像形成装置等、その他の画像形成装置に対しても、本発明を適用することができる。そして、このような場合であっても、本実施の形態と同様の効果を得ることができる。また、本実施の形態では、像担持体としての感光体ドラム11上に潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置16に対して本発明を適用したが、感光体ドラム11以外の像担持体に潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置例えば、中間転写ベルト17に潤滑剤を供給する潤滑剤供給装置である。に対しても当然に本発明を適用することができる。そして、このような場合であっても、本実施の形態と同様に装置本体1の外部の絶対湿度に対応する絶対湿度に基いて潤滑剤供給量を可変制御することで、本実施の形態と同様の効果を得ることができる。また、本実施の形態では、潤滑剤供給ローラ16aとしてブラシ毛が周設されたブラシ状ローラを用いたが、潤滑剤供給ローラ16aとしてスポンジ状部材弾性材料が周設されたスポンジ状ローラを用いることもできる。そして、このような場合であっても、本実施の形態と同様に装置本体1の外部の絶対湿度に対応する絶対湿度に基いて潤滑剤供給量を可変制御することで、本実施の形態と同様の効果を得ることができる。なお、本発明が本実施の形態に限定されず、本発明の技術思想の範囲内において、本実施の形態の中で示唆した以外にも、本実施の形態は適宜変更され得ることは明らかである。また、前記構成部材の数、位置、形状等は本実施の形態に限定されず、本発明を実施する上で好適な数、位置、形状等にすることができる。"