樹脂シートの熱成形装置において、雌型と雄型の何れか型の成形面に気体噴射孔を設け冷却用気体と加熱用気体の少なくとも何れかを噴射する機能と、噴射気体を賦形体全面に拡散するための空間形成機能を持たせた型以下噴射型と云うとこれに対応する他の型以下保持型と云うからなる雌雄成形型、そして上記噴射型への圧縮気体導入手段を備え、樹脂シートの賦形後に賦形体から離反した距離にある噴射型成形面から導入気体を噴射させて上記保持型に保持されている賦形体を加熱又は冷却するように構成した熱可塑性樹脂シートの成形装置。上記保持型の成形面に賦形体を保持する手段を有することを特徴とする請求項1に記載の成形装置。上記保持型が、少なくともその成形用表面が熱浸透率b値kJ/m2s1/2Kが0.01~25である材料により構成されたものであることを特徴とする請求項1又は2に記載の成形装置。上記保持型が、熱浸透率b値が20以下の材料によりなる表面層と熱浸透率b値が表面層のそれより大きな材料からなる背後体からなることを特徴とする請求項1から3の何れかに記載の成形装置。上記保持型に保持された賦形体を加熱する手段として、1上記噴射型から加熱気体を噴射する手段、又は2上記保持型を加熱して用いる手段の少なくとも1つを利用すること特徴とする請求項1から4の何れかに記載の成形装置。上記噴射型において、上記気体噴射孔から気体を噴射する機構に加え、噴射された気体を上記噴射孔とは別に設けた吸気孔から吸気して外部へ排気するための機構を設けたことを特徴とする請求項1から5の何れかに記載の成形装置。上記噴射型において、1成形工程の途中で気体の種類を変更して噴射を行うことができ、上記の噴射する機構が途中から排気する機構として働き、上記の排気する機構が途中から噴射する機構としての働きをするように構成したことを特徴とする請求項1から6の何れかに記載の成形装置上記雌雄成形型が、樹脂シートを挟んで接合した時に閉鎖された圧空空間が形成されるようにし、上記の噴射型から気体を噴射させて圧空賦形賦形を行えるように構成したものであることを特徴とする請求項1から7の何れかに記載の成形装置。請求項1から8のいずれかに記載の成形装置を用いた樹脂シートの成形方法であって、樹脂シートの予熱工程、賦形工程、シートの予熱温度以上の高温で熱処理する熱処理工程、そして冷却工程を備える熱可塑性樹脂シートの成形方法。賦形体を高温で熱処理する方法として、1上記噴射型から加熱気体を噴射させる方法、又は2上記保持型を加熱して用いる方法の少なくとも1つを用いること特徴とする請求項9に記載の成形方法本発明はこのような従来技術の問題点に鑑みてなされたものである。その主な目的は、熱成形の賦形から離型までの過程において、賦形体を高速で加熱しそして必要により高速で冷却し、特に賦形前の予熱シート温度以上の高温で熱処理を行って離型する熱成形を高速で効率良く連続的に行うことができ、また均一で良好な状態の成形品が得られる成形装置と成型方法を提供しようとするものである。1樹脂シートの熱成形装置において、雌型と雄型の何れか型の成形面に噴射孔を設け冷却用気体と加熱用気体の少なくとも何れかを噴射する機能と、噴射気体を賦形体全面に拡散するための空間形成機能を持たせた型以下噴射型と云うとこれに対応する他の型以下保持型と云うからなる雌雄成形型、そして上記気体噴射型への圧縮気体導入手段を備え、樹脂シートの賦形後に賦形体から離反した距離にある上記噴射型成形面から上記気体を噴射させて上記保持型に保持されている賦形体を加熱又は冷却するように構成した熱可塑性樹脂シートの成形装置を提供するものである。なお、本発明においては、成形は予熱から離型まで成形工程全体を示し、また、圧空成形は圧空による圧空賦形の工程を含む成形方法を示すものとする。なお、圧空は気体圧を付与することである。また、賦形体は、成形型に保持された状態にある離型前の成形品を示すものとする。2上記保持型の成形面に賦形体を保持する手段を有することを特徴とする上記1に記載の成形装置を提供するものである。3上記保持型が、少なくともその成形用表面が熱浸透率b値kJ/m2s1/2Kが0.01~25である材料により構成されたものであることを特徴とする上記1又は2に記載の熱成形型を提供するものである。なお、ここでいう成形用表面の定義には、成形用表面に塗布される潤滑、離型等のための塗布剤、50μm以下の塗料あるいはメッキは除外される。なお、表面層形成材料の熱浸透率は20以下であることが好ましく、15以下であることが更に好ましく、10以下であることが更にまた好ましい。4上記賦形体保持型が、熱浸透率b値が20以下の材料によりなる表面層と熱浸透率b値が表面層のそれより大きな材料からなる背後体からなることを特徴とする上記1から3の何れかに記載の熱成形型を提供するものである。5上記保持型に保持された賦形体を加熱する手段として、1上記気体噴射型から加熱気体を噴射する手段、又は2上記賦形体保持型を加熱して用いる手段の少なくとも1つを利用すること特徴とする上記1から4の何れかに記載の成形装置を提供するものである。6上記噴射型において、上記噴射孔から気体を噴射する機構に加え、噴射された気体を上記噴射孔とは別に設けた吸入孔から吸入して外部へ排気する機構を設けたことを特徴とする上記1から5の何れかに記載の成形装置を提供するものである。7上記噴射型において、1成形工程の途中で気体の種類を変更して噴射を行うことができ、上記の噴射する機構が途中から排気する機構として働き、上記の排気する機構が途中から噴射する機構としての働きをするように構成したことを特徴とする請求1から6の何れかに記載の成形装置。8上記の雌雄成形型が、樹脂シートを挟んで接合した時に閉鎖された圧空空間が形成されるようにし、上記噴出型から気体を噴出させて圧空賦形賦形を行えるようにしたものであることを特徴とする上記1から7の何れかに記載の成形装置を提供するものである。9上記1から8のいずれかに記載の成形装置を用いた樹脂シートの成形方法であって、樹脂シートの予熱工程、賦形工程、シートの予熱温度以上の高温で熱処理する熱処理工程、そして冷却工程を備える熱可塑性樹脂シートの成形方法を提供するものである。10賦形体を高温で熱処理する方法として、1上記気体噴出型から加熱気体を噴出させる方法、又は2上記保持型を加熱して用いる方法の少なくとも1つを用いること特徴とする上記9に記載の成形方法を提供するものである。本発明の特別な雌雄成形型を用いた装置構成には下記のような効用がある。1強力に賦形できるプレス賦形あるいは雄型アシストプラグアシスト賦形と、高速の加熱そして又は冷却を組み合わせて成形を行うことができる。2特定の簡易な機構を付加して圧空賦形あるいは真空賦形も可能にすることができ、公知の雌雄型ではできないオフセット部分のある成形品の成形も可能にすることができる。3賦形体と接近位置で気体噴射を行うことにより、賦形体を強力にブロウ加熱、そして又はブロウ冷却ができ、熱処理を伴う成形のサイクルの短縮できる。4賦形体の各部位との均一な距離間隔で気体噴射を行うことができ、均一なブロウ加熱あるいはブロウ冷却が可能となり、均一成形品をえることができる。5雌雄型のいずれかに、特定の材料を用い、あるいは特定の材料を用いた特定の構造にすることにより、熱容量の小さな空気による賦形体の加熱あるいは冷却を効率よく行うことができる。6上記のような効果により、樹脂シートを予熱賦形し離型するまでの過程において樹脂シートの予熱温度を大幅に上回る高温で熱処理し、次いで冷却して離型するプロセスを非常な高速で、連続的に、効率的にそして安定に実行することができる。7上記の成形サイクル短縮、効率化は省エネ生産を可能にするものであり、応用できる成形材料対象を広げることができる。具体的な用途を挙げると、aPET等の結晶性樹脂の延伸シートの熱固定を伴う成形、b結晶核剤添加PETCPET等の結晶性樹脂シートの結晶化を伴う成形、あるいはまたcポリプロピレンのSPPF成形固相高圧成形に伴う残留応力歪緩和してする熱処理成形を提案することができる。d非結晶性アモルファス樹脂の熱成形でも残留歪みをなくし、寸法精度の高い製品をえることができる。8また、これまでは特殊な用途にかぎられる製品を、汎用品化することが可能となる。例えば、延伸PETでは、耐熱性、透明性、剛性等の機械強度の優れた熱成形品を能率よく生産する。ここで、この剛性を利用し成形品肉厚を減らし省材料とし、上記で得られる通常成形並の高速成形により、市販の通常成形品にとってかわることも可能である。<成形装置の全体構成>本発明の熱可塑性樹脂シートの成形装置においては、特定の構成の雌雄成形型を熱成形機に組み込んで構成される。その熱成形機としてはプレス機等の雌雄型の離合手段、成形材料の樹脂シートの予熱手段、圧縮気体導入手段、真空吸引手段、成形材料搬送手段、成形品搬出手段等が装備されたものを使用する。なお、圧縮気体導入手段と真空吸引手段は両者が揃っていることが好ましいが、どちらか片方のみで良い場合もある。樹脂シートの予熱手段は、加熱オーブン等を利用する間接加熱、あるいは加熱板に接触させる直接加熱など公知のどのような方式を採用してもよい。熱成形法には雌雄金型嵌合金型あるいはマッチドダイ等とも呼ばれると呼ばれる成形型が用いられることがあるが、本発明に於いては新規な特定の構成の雌雄成形型が用いられる。本発明の構成においては、雌型と雄型の何れか型の成形面に気体噴射孔を設け冷却用気体と加熱用気体の少なくとも何れかを噴射する機能と、噴射気体を賦形体全面に拡散するための空間形成機能を持たせた噴射型とこれに対応する保持型からなる雌雄成形型、そして上記噴射型への圧縮気体導入手段を備え、樹脂シートの賦形後に賦形体から離反した距離にある噴射型成形面から導入気体を噴射させて上記保持型に保持されている賦形体を加熱又は冷却するようにする。上記の空間形成機能を持たせるには幾つかの方法があり、例えば第1の方法としては、雌型雄型の間隙がほぼ成形材料シートの厚みのものであって賦形後に気体噴射型を少し引き離して賦形体の略全面との間に気体噴射の空間を形成できるような成形体形状にすることにより与えることができる。第2の方法は、雌型雄型の間隙を成形材料シートの厚み以上の大きなものにして、成形材料シートを挟んで雌型を雄型接近させ、賦形体保持型側からの真空賦形作用も共同作動させ、気体噴射の空間を形成する。第3の方法は、雌型雄型の間隙を成形材料シートの厚み以上の大きなものにし、更に雌型雄型を接合したときに閉鎖空間が形成されるようにバンク閉鎖壁を設け、気体噴射型からの圧空による賦形作用を共同作用させ、加熱または冷却噴射の空間を形成させる。なお、閉鎖空間形成用のバンク等は雌型雄型の何れに設けてもよく、またそれを独立の部材として、両型の接近時にそれを挿入してもよい。なお、第2、第3の方法の場合は、真空賦形で行って後に気体噴射型を接近させてもよく、これも本発明の方法に含まれるものである。上記の圧縮気体導入手段は、成形型の外部に配置した気体圧縮機、圧縮気体加熱装置等と、それを導入し型内に適宜に供給する機材である。上記の雌型と雄型は、何れかをプレス機の天板に固定し、他をその直下の底板には成形型を固定し、天板と底板の少なくとも何れかを上下可動にして、雄型と雌型の接合離反を可能にする。成形用の樹脂シートは、予熱されて雌型と雄型の間に持ち込まれ、片方の降下あるいは他の上昇によりこのシートを挟み込み、賦形、熱処、冷却がなされ、離型が行われる。賦形体の熱処理は、1噴射型からの加熱気体の噴射、あるいは2予熱温調された賦形体保持型により加熱されて行われる。賦形体の冷却は、1噴射型からの比較的低温の気体噴射、あるいは2比較的に低温に温調された保持型により行われる。なお、賦形体保持型は、賦形体を保持固定する機構を有することが望ましい。賦形体を保持固定する機構は、例えばa賦形体保持型の成形面から背後に貫通する真空排気孔を設ける、b賦形体保持型の成形面に真空排気細溝を設ける、c成形品の一部オフセット部を設けるなどの方法がある。なお、賦形体の離型は冷却工程後に、気体噴射型と保持型が大きく離反したときになされる。なお、上記の噴射気体は、空気、窒素、二酸化炭素など人体および成形物等に無害であれば任意のものを用いることができ、加熱効果あるいは冷却効果を高めるためにこれらに水分を混入させてもよく、又冷却効果を高めるためにこれらに揮発性の物質、例えばアルコールなどの揮発性物質の微滴を混入させてもよい。なお、上記の噴射気体は、それが冷却用気体であっても、また加熱用気体であっても、同じものを圧空賦形にも利用してもよい。なお、本発明を構成する熱成形機は、短尺の材料シートを一枚ずつ成形する枚葉成形機であってもよく、また長尺の材料シートを順次成形する連続成形機でもよい。しかし、後者であることが特に好ましく、本発明の特徴を発揮して高速で効率的な繰り返し成形を可能にする。上記の噴射型の構成及び動作等については、後の<噴射型について>の欄で、又、保持型の構成及び動作等については、後の<保持型について>の欄でそれぞれ詳述する。雌雄金型を利用する公知の方法については、特公平7-102608号特許2141026及び特公平06-16609に開示されている。その内容については技術背景の欄で説明通りであるが、更に付記するならば、何れの方法も、上記のような気体噴射の機構はなく、また仮に気体噴射を行ってもが気体が賦形体全面に均一に接触する構造にはなっていない。なお、本発明は、本発明者を発明者とする先行出願、特願2010-118555、特願2010-118490、特願2010-118489、特願2010-18562、特願2011-41294、特願2011-165067、特願2011-65068、特願2011-165069、特願2011-206514、特願2011-206515、特願2011-206516を更に改良して、熱処理を伴う熱成形の製品品質を向上させ、生産性を向上させ、応用分野を拡大するために成されたものである。そして又、それらを具現する新規で具体的な装置形態を提示するためになされたものである。本発明の上記の装置構成の具体例を、図1を用いて説明する。40は噴射型雄型、60は保持型雌型、50は噴射空間間隙、110は賦形体を示す。本図では、省略されているが、噴射型雄型40と保持型雌型60は、それぞれプレス機の天板と底板に固定され、それぞれ上下可動になっている。予熱オーブンで予熱された樹脂シートが、両型の間に導かれ、両型を接近させて賦形ができるようになっている。噴射型雌雄40は、外部の装置から導いた圧縮気体又は加熱圧縮気体を成形面44に設けた噴射孔45から、噴射空間間隙50に噴射するように構成されている。本図では、成形機の他の部分、圧縮気体または加熱圧縮気体の生成装置等の図示は省略されている。保持型雌型60は、熱浸透率の比較的に小さな材料からなる表面層61と、熱浸透率の比較的に大きな材料からなる背後層背後体62からなる複数の本体を熱媒通路65備えた集積プレート66に固定したものである。本図は、噴射型40が成形品と相似形状でそれよりも小さく、噴射型と組み合わせた場合樹脂シート厚みより大きな間隙を形成する寸法でつくられており、この噴射型雄型を挿入すると共に保持型雌型60側からの真空引き作動させて賦形体を形成保持した状態で、空間50に気体噴射がなされ、噴射気体が排気通路46を通じて排気されている状態を示している。この機構の雌雄型を用いて少なくとも2つの成形方法が可能である。1つの方法は、保持型雌型60の表面層61または成形用表面を必要な熱処理温度に昇温しておいて、賦形熱処理後に、噴射孔45から非加熱の低温の気体を噴射して賦形体を冷却して離型させる方法である。他の1つは、保持型雌型60の背後体62を離型可能上限温度以下に調整しておいて、賦形と同時あるいは賦形後に気体噴射孔45から加熱された高温の気体を噴射して賦形体を昇温熱処理し、噴射を止めて表面層61を介する背後体62からの伝熱により賦形体を冷却して離型させる方法である。ヒーター47は成形表面42を樹脂シートの予熱温度程度に暖め、予熱されたシートを冷やさないようにしている。しかし、この目的のためにはヒーター47を用いずに成形面44を布などの断熱材で被覆して形成するなどする方法もある。なお、本装置で加熱気体を噴射する場合、導入気体を冷やさないようヒーター47で噴射体40の全体を高温加熱してもよい。この場合、樹脂シートを過熱しないように成形面44を布などの断熱材で被覆して形成することが好ましい。<噴射型について>上記噴射型は、その表面に冷却用気体と加熱用気体の少なくとも1つを噴出拡散するための気体噴出孔と噴射空間形成機能及び圧縮気体導入手段を備えたものである。噴射空間形成機能及び気体噴射手段については前述している。上記の噴射型の機構として、これに限るものではないが次の4つ態様を示すことができる。第1の態様は、噴射型表面から気体噴射を行い、噴射気体が、噴射空間間隙に沿ってながれ排気される。この場合、噴射空間形成の方法は、雌雄型の完全嵌合の方法であってもよく、又、不完全嵌合以下ルーズ嵌合と呼ぶこともあるの方法であってもよい。第2の態様は、噴射型表面に噴射孔と別に設けた吸気孔を有し、噴射孔から噴射空間間隙に噴射された気体を吸気孔から吸気し外部に排気される。この場合も噴射空間形成の方法は、雌雄型の完全嵌合の方法であってもよく、又ルーズ嵌合の方法であってもよい。第3の態様は、上記第2の態様とほぼ同じ構造を持ち、先行の工程で外部から導入した加熱高温気体を同様に噴射し同様に吸気して排気すし、後の工程では比較的低温の噴射孔からを噴射し吸気して排気する。この場合、先行工程を同様に行い、後の工程で気体噴射の機構に吸気排気の仕事をさせ、吸気排気の機構に気体噴射の仕事をさせるように切り替える構成することが好ましく、また高温気体噴射および低温気体噴射に適するようにそれぞれの接触部材を温度調整することが好ましい。しかし、同じ噴射孔から加熱高温気体及び低温気体を噴射し、気体吸入孔から吸気して排気することを排除するものではない。この場合も噴射空間形成の方法は、雌雄型の完全嵌合の方法であってもよく、又ルーズ嵌合の方法であってもよい。第4の態様は、噴射機構及び排気の形態は上記態様1から3の何れか同じにして、更に雌型雄型を接合したときに閉鎖空間が形成されるようにバンク閉鎖壁を設ける。この態様では圧空賦形を行うことができる。この態様では、雌雄型のルーズ嵌合が行われる。なお、態様1と噴射排気機構でこれを行う場合は、雌型雄型を再離反させて気体の噴射排気を行うことになる。なお、このバンク閉鎖壁は、必ずしも噴射型に設けなくてもよく、保持型に設けてもよい。そしてまた、型付属せず独立した部材として途中挿入してもよい。あるいは又、噴射型あるいは保持型を外壁の高い収納ボックスに収納して、その外壁をバンク閉鎖壁にしてもよい。上記第1の態様については図1基づき既に説明している。ここでは、上記第2の態様の気体噴射型の例を図2により説明する。本図における噴射型40は、成形品と相似形状でそれよりもやや小さく、保持型雌型60側と組み合わせたとき、粗樹脂シート厚みに近い間隙で嵌合賦形ができる寸法につくられている。そして更に、賦形後に40のみを少し浮上したとき、略均一な間隙の噴射空間50が形成できる形状に作られる。本図は、雌雄型による樹脂シートの嵌合賦形後に噴射型40を少し浮上させて、噴射型40から気体噴射を行い、噴射された気体が排気通路46を通じて排気されている状態を示している。なお、賦形体は保持型雌型60に真空吸引され保持された状態になっている。なお本図の保持型雌型60については別途後述する。なお、本図の構成においても、図1の場合と同様に非加熱気体を噴射してもよく、また同様にして加熱高温気体を噴射する方式にして利用することが出来る。上記第2の態様の噴射型について更に説明する。この態様ではその成形面に気体噴出孔の他に、更に噴出された気体を吸入して外部へ排気するための複数の吸入孔をその設けたものを用いる。この態様は請求項6に相当するものである。この構成によりより広い対象面積を効率よく、又均一に加熱あるいは冷却することかでき好ましく利用できる。図3にその態様例を示す。雌型雄型の関係は図1のような完全嵌合の場合と図2のようなルーズ嵌合の場合があるが、本図の構成ではその何れであってもよい。本図3は賦形後に形成されている噴射空間50への気体噴射とこの気体の外部への排気がなされている状態を示している。本図の噴射型40は、噴射ポート41と排気ポート51からなり、噴射体は導入した圧縮気体を成形表面44に設けた噴射孔45から噴射し、排気体は同じ表面層44に別に設けた吸入孔55から、噴射された気体を吸入して外部へ導き排気する構造となっている。ヒーター47は、成形面44を賦形適温に予熱するためのものである。なお、本図の保持型雌型は図1及び図2に説明したものと同じであり後述する。なお、上記の基本構造をそのままにして、上段の噴射ポート41を排気ポートとして、下段の排気ポート51を噴射ポートとする構成に変更することも可能である。上記第3の態様の噴射型について更に説明する。この態様では、その成形面に、加熱用気体の噴射孔と冷却用気体の噴射孔を有し、加熱用気体の噴射中は冷却用気体の噴射孔が上記吸気孔として作動し、冷却用気体の噴射中は加熱用気体の噴射孔が上記吸気孔として作動するように構成したものを用いる。この態様は本発明の請求項7に相当するものである。図4にその具体例を示す。本図の構成では、図3の場合と同様に、完全嵌合とルーズ嵌合の何れの場合も含むものものとする。本図3は賦形後に形成されている噴射空間50への気体噴射とこの気体の外部への排気がなされている状態を示している。本図の噴射型40は、噴射ポート41と排気ポート51からなり、噴射ポート41が導入した高温圧縮気体を噴射孔45から噴射空間50に噴射し、排気ポート51が噴射空間50気体を吸気孔55から吸気し外部へ導いて排気する。そして任意の適切な時点で、これらの機能を転換し、排気ポート51に導入した非加熱の圧縮気体を吸気孔55から噴射させ、噴射された気体を噴射孔45から吸気し導いて外部へ排気する機構となっている。なお、上記の基本構造をそのままにして、上段の噴射ポート41を排気ポートとして、下段の排気ポート51を噴射ポートとする構成に変更することも可能である。この機構により、高温圧縮気体を噴射して賦形体保持型に保持された賦形体を効率よく加熱処理し、次いで非加熱の圧縮気体を噴射して賦形体を効率よく冷却することができる。なお、賦形は真空賦形を併用してもよく、また圧空賦形と併用してもよい。圧空賦形を利用する場合は、高温圧縮気体の噴射を利用してもよく、又、非加熱の圧縮気体を利用してもよい。ただ、圧空賦形を利用する場合は排気側のバルブは閉鎖することが望ましいことは云うまでもない。上記第4の態様の噴射型について更に説明する。上記の雌雄成形型が樹脂シートを挟んで接合した時に閉鎖された圧空空間が形成されるようにし、上記の噴出孔を有する型から気体を噴出させて圧空賦形賦形を行えるようにする。この態様は本発明の請求項8に相当するものである。図5にその具体例を示す。本図の構成はバンク閉鎖壁51bがあり、それ以外の名称と作用機構は図4の場合と同じである。バンク51bが樹脂シートを挟んで雌型と雄型が接合したとき、閉鎖された空間が形成される。本図は、高温気体または非加熱気体の何れかにより圧空賦形がなされ、高温気体または非加熱気体の何れかが噴射可能な状態となっていることを示している。なおバンク閉鎖壁51bでは必ずしも完全閉鎖できるものでなくてもよく、圧空賦形が可能な程度の圧力保持ができればよい。なお、本態様の構成では、圧空賦形に限らず真空賦形を行ってもよい。また、加熱噴射又冷却噴射いずれか単独を行うように構成してもよい。なお、上記の基本構造をそのままにして、上段の噴射ポート41を排気ポートとして、下段の排気ポート51を噴射ポートとする構成に変更することも可能である。なお、上記のようなバンク閉鎖壁の形成は、どのような噴射あるいは排気機構であってもルーズ嵌合であれば何れの噴射型にも適用できる。噴射型は更に下記の様な態様にすることができる。1上記の各態様の噴射型の排気体に、フロウワー等の吸引排気の排気増強手段を付加してもよく、それは好適に用いることができる。2加熱圧縮気体を用いる場合は、常温圧縮気体を導入し噴射型内部で加熱する構成にしてもよく、それはそれを好適に用いることができる。3賦形体の冷却に、圧縮気体の噴射と併せて水あるいはアルコール等の揮発性液体を噴射あるいは噴霧するようにすることも好ましい。この場合、噴射孔を気体噴射孔と兼用としてもよく、又別の独立の噴射あるいは噴霧ノズルを設けてもよく、それは好適に用いることができる。4賦形体の冷却工程に用いる圧縮気体は、常温より低温であることは好ましく、圧縮気体をドライアイス粒塊に潜らせて冷却してもよく、あるいはドライアイスの粉粒を混合して気体噴射してもよく、あるいは断熱膨張の手段を利用して冷却する構成にしてもよく、これらは好適に用いることができる。5前記の態様2及び3に於いては、噴射気体を1種類に限らず、温度等の異なるもの準備し、例えば最初に高温気体を噴射し、次いで低温気体を噴射するように装置構成してもよい。61つの温度の圧縮気体噴射で賦形熱処理冷却の3工程を一気通貫で行うこともできる。なお、バルブを設けず特定量の排気が常に行われるような機構にしておいてもよい。その場合は、圧空賦形を伴う場合の圧力低下はそれを見込んで装置の設定をすれば問題はない。7発泡性樹脂シートを用いる場合で、材料シートより厚い間隙で雌雄型を構成してもよく、又賦形工程で一次的に気体噴射型から真空引きを行う構成にしてもよく、本発明を構成することができる。上記のような噴射型の考え方に関連して、本発明者は、先行して特願出願2011-41294、2011-165067、特願2011-165068特願2011-206514特願2011-206515特願2011-206516の出願を行っている。本発明は、これらを更に進歩、あるいは補完するものである。特に特願2011-206516においては、図等一部に類似した構成を含んでいるが、本発明に至っておらず、本発明を必要とする。本発明の構成に用いる噴射型には下記のような効用がある。1任意に継続して気体を送出することができ、迅速に賦形から次ぐ加熱工程あるいは冷却工程へ進むことができ、2気体噴射による加熱あるいは冷却を全成形面を均一にかつ強力に行うことができる。冷却することができ、3成形装置全体を簡易に構成することができる。<保持型>本発明の装置構成要素として用いられる保持型は、真空排気孔などの公知の熱成形としての必要要素を備えておればよく特に限定するものではない。しかし、本発明の装置構成要素として用いられる上記保持型として、熱浸透率kJ/m2s1/2Kが0.01~25である材料により少なくとも成形用表面を形成させたものを用いることは好ましい。成型型は上記材料による構成でもよく、又上記材料を表面層層とした複合構成のものであってもよい。但し、保護や潤滑等を目的とした50μm以下のメッキあるいはコーティング等は上記の成形用表面の形成材料の制約の対象外である。熱浸透率が上記の範囲にある材料として、プラスチックス、セラミックス、選ばれた小数の種類の金属材料等を挙げることができ、これらは熱成形の金型として通常使われるアルミニウム材、亜鉛合金材等よりも小さな値のものである。好ましい範囲の熱浸透率を有する材料例は表1の中からも選ぶことができる。但し表記は一般的な物質あるいは物体を参考ため示したものであり、利用出来るものをこれらに限るものではない。なお、上記熱浸透率とその数値限定の意義等については後に本発明の内容についての補足説明の欄で説明する。上記の本発明の構成に用いて好ましい保持型の更なる特別な態様として、熱浸透率b値が20以下の材料によりなる表面層と熱浸透率b値が表面層のそれより大きな材料からなる背後体からなる構成することは特に好ましい。このものは更に、表面層を背後から定常的に且つ均一に加熱温調する手段から構成されたものを用いることが好ましい。このためのより具体的な好ましい方法として、1表面層のそれより大きな熱浸透率を有する材料により、表面層に密接した背後層を設け背後層を介して間接加熱温調する方法、および2表面層を発熱させるか、表面層の背後に密接する直接加熱する方法を挙げることができる。なおこの場合、表面層形成材料の熱浸透率は15以下であることが更に好ましく、10以下であることが更にまた好ましい。またこの表面層の厚みは0.04mm以上であることが必要であり、また0.06mm以上であることが好ましく、0.1mm以上であることが更に好ましい。又同厚みは30mm以下であることが好ましく、10mm以下であることが更に好ましく、5mm以下であることが更に更に好ましい。上記の背後体を間接加熱温調する場合は、その手段は電熱ヒーターあるいは熱媒温調など公知どのような方法でもよく、またそれを背後層の中に設けてもよく、また外部に設けてもよい。背後層からの伝導熱により表面層が一定に加熱温調される。そしてこの場合、背後層の熱浸透率は、3以上であることが好ましく、6以上であることが更に好ましく、10以上であることか更に更に好ましい。また背後層の熱浸透率は表面層のそれより2倍以上であることが好ましく、10倍以上であることが特に好ましい。なお、背後層の厚みは限定するものではなく、また一定の厚みあるいは形状に限定するものではない。またこの層を単一材料の層に限定するものではなく任意の多層にしてもよい。図2に上記1の構造の例を示す。成形型60は、表面層61と背後体62から構成され、63は真空排気孔、64は排気通路、65は温調用の熱媒通路を示している。この図の構成で、アルミニウム材5052の背後体の上に、0.1~2mmの厚みのPEEK樹脂層をつくり、背後層と表面層を通じ成形面に微細な熱電対を露出させて製作した成形型は高性能である。なお、この熱媒通路などの温調手段はここに設けず、成形型を固定する固定板を任意の加熱手段を設けるようにしてもよい。上記の表面層を直接加熱する場合も、表面層の熱浸透率、寸法形状ともに間接加熱温調の場合と同じであり、望ましい構成も同じである。加熱手段の形成は、これに限るものではないが、表面層背後にa面状発熱層の形成、b面状高伝熱層を形成し特定位置から熱伝導させる方法などがある。この場合背後体層についてはその有無、あるいは材質、形状ともに特に制約するものではなく、加熱手段の機能を阻害すことなく表面層あるいは加熱手段を保持でき、型自体を何処かへ固定できればよい。なお、本発明の構成に望ましい態様とし示す成形型は、本発明者を発明者とする先行出願、特願2010-118555、特願2010-118490、特願2010-118489、特願2010-118562及び特願2001-065069、特願2011-165069の何れかに開示しているものである。<成形方法について>前記した本発明の成形装置を用いて、樹脂シートの予熱工程、賦形工程、この予熱工程よりも高温で熱処理する熱処理工程と、そして冷却工程を備える熱可塑性樹脂シートの成形方法を実施することができる。又これらの工程を高速で進めることができ、長尺の成形材料樹脂シートを用いて効率的な連続成形を行うことができる。上記の成形工程は、樹脂シートを予熱オーブンあるいは加熱板等で予熱した後、雌型と雄型に導き、雌型または雄型を上下動させて、この樹脂シート挟み混で両型を嵌合して賦形し、気体噴射により賦形体の加熱冷却を行い、両型を離反させて賦形体を離型させることにより行われる。賦形体を加熱する方法には、1上記噴射型から加熱気体を噴出させる方法、および2上記保持型を加熱して用いる方法があるが、この両者を用いてもよいが、またその何れか1つを用いて行うこともできる。形体を冷却する方法には、1上記噴出型から比較的に低温の気体を噴出させる方法、および2上記保持型を比較的低温に保持して用いる方法があるが、この両者を用いてもよいが、またその何れか1つを用いて行うこともできる。これらの冷却方法の中で少なくとも、上記噴射型から比較的に低温の気体を噴出させる方法は好ましく用いられる。なお、賦形の方法としては、a雌雄型の完全嵌合による方法、b雌雄型の不完全嵌合と真空を併用の方法、c雌雄型の不完全嵌合と圧空を併用する方法、d真空賦形真空賦形を先行させて、雌雄型の不完全嵌合させるの各方法の何れも採用することができる。しかし、この中で上記の噴射型から気体を噴射させて圧空賦形を併用する方法では、冷却用気体をそのまま用いて行うこともでき、又を加熱用気体そのまま用いて行うこともでき、便利に好ましく採用することができる。なお、樹脂シートの予熱のためのオーブン等の装置を使用せず、予熱されていない樹脂シートを噴射型と保持型の間に導き、噴射型から加熱された気体を噴射しながらゆっくり嵌合し所定の方法で賦形することができる。この場合、成形装置にオーブン等の予熱装置が備わっていなくてもよい。上記の成形方法の条件設定は、大きく3つのパターンに分けて説明することができる。熱処理を伴う成形工程は、成形型の表面温度Tと成形型の内部温度Sの変化を見たとき、サインカーブ様の連続成形サイクルを描くことができる。例として、前記のような表面層と背後層からなる成形型を用いた場合を考えてみる。背後層温度をS、成形型表面温度をT、その最高温度をTt最低温度Tbとする。パターンAは、Sを、表面温度サイクルのTtとTbの間の一定温度に調整するパターンである。この場合、Ttは高温気体噴射により到達する温度であり、Tbは冷却手段により到達する温度である。背後層の直接的な温調は行う場合も、行う場合もある。背後送からあまり熱が逃げない状態で、長時間連続的に成形を続ければ、背後層温度Sは表面温度サイクルのTtとTbの間に落ち着く。この場合、背後層の熱浸透率があまり大きくなければ、表面層の間近ではSは時間的に直線ではなく、表面層に追従して小さな温度サイクル描く。背後層は適正温度に温調することは望ましく、その温度により加熱手段及び冷却手段を最適最短時間にすることができる。パターンBは、Sを、Tbと同じかそれ以下の一定温度に調整するパターンである。この場合Tbは、主として背後層のSの温度の伝熱により到達する。冷却手段は必須ではないが使用すればサイクルを縮めることができる。なお、Ttは高温気体噴射により到達する。パターンCは、Sを、Ttと同じかそれ以上の一定温度に調整するパターンである。この場合は、の場合Ttは、主として背後層からの伝熱すなわちSの温度の温度により到達する。従って背後層の加熱温調は必須である。高温気体噴射による加熱は、必須ではないが使用すればサイクルを縮めることができる。なお、Tbは冷却用気体噴射により到達する。本発明の成形装置の構成においては、上記A、B、Cのパターンの何れにも対応して高速に熱処理を伴う成形を行うことができる。通常の熱成形は、樹脂シートの予熱、賦形、冷却、離型の過程を経てなされる。これに対して本発明の成形方法では賦形から冷却までの間に、樹脂シートの賦形時以上の高温の熱処理を行うことが特徴であり、またこれを高速連続で実施できることが特徴である。本発明の方法により広範囲の樹脂で、容易に熱処理された各種成形品の製造が可能である。具体的な用途を挙げると、aPET等の結晶性樹脂の延伸シートの熱固定を伴う成形、b結晶核剤添加PETCPET等の結晶性樹脂シートの結晶化を伴う成形、あるいはまたcポリプロピレンのSPPF成形固相高圧成形に伴う残留応力歪緩和してする熱処理成形を提案することができる。特に、延伸PETでは、耐熱性、透明性、剛性等の機械強度の優れた熱成形品を能率よく生産することができる。又、剛性を利用し省材料の成形品を得ることができる。本発明の内容についての補足説明1<熱浸透率について>本発明の規定値として用いた熱浸透率b値は接触する物体と界面を通過して移動する熱量にかかわる物体の特性値であり、次の式で求められる。b=λρC1/21λ;熱伝導率Js-1m-1K-1ρ;密度kgm-3C;比熱Jkg-1K-1このb値が小さい物体は界面に少ない熱量しか流さず相手物体に大きな温度変化を与えず、また界面間近では相手物体から大きな温度影響をうける。従って、このb値が小さい材料を成形型表面材料として用いた場合は賦形体からの熱を拡散させないので、高温気体と冷却用気体により賦形体を容易に加熱冷却することができる。しかし背後層の熱を容易に表面層表面賦形体体との界面に伝えないので、表面温度の均一性が高く、高速で安定な条件設定のためには、表面層の厚みを小さくするか、あるいはこのb値をある程度大きくすることにより、成形材料に合わせて最適にすることができる。なお、b値の参考例を示すと例えば、アルミニウム材は17~23程度、鉄材は13~16程度、銅34程度、不錆鋼SUS306は8.0で、多くの合成樹脂は0.2~0.8程度、多くのセラミックスは1~20の間に入る。なお、表1にいくつかの材料のb値を例示する。なお、b値も測定温度により若干違った値を示すが、本願においては、厳密には20°Cの測定値にて規定することする。ただし、20°Cから200°Cの間の変化に直線性を有しない材料、例えば相変化を伴う蓄熱剤などとの複合材料の場合は、100°C、150°Cの値の平均値を採用することとする。なお、同じ材質でも、発泡体あるいは多孔体などに形状が変われば、この値が大きく変わることは留意を要する。2<成形型構成の数値限定の意義について>上記成形型の表面層として熱浸透率b値の大きな表面材料を用いた場合は、賦形体から容易に熱を背後に分散させてしまうので、熱容量の比較的に熱容量の小さい加熱空気や冷却空気では容易に賦形体を加熱冷却できなくなり、この値が25を超える材料である場合は、能率的に熱処理を行う成形を行うことができない。この値は小さいほうが好ましいが、0.01より小さいものは強度など使用に耐える材料がない。上記の成形型において2層以上の構造とし、表面層の背面層を一定温度に制御して、賦形体を介して加熱気体および冷却気体により昇温降温変化する表面層の成形面温度を所望の基準温度へ迅速に回帰させることができる。この場合、表面層の厚みが30mmを超える場合は背後層の制御が、上記表面温度と呼応して定常状態に至る時間がかかりすぎ、実施的に効果がない。また、この厚みが0.03mmを下回る場合は背後層の温度の影響を大きく受けて、迅速な賦形体の昇温降温を促進する効果がなくなる。例えば、公知の成形方法において、潤滑離型のために金型に仮に弗素樹脂等のコートが成されることがあったしても、そのコート厚みは30μm以下の薄いものであり、それを厚くする必要もなく又厚くて平滑な塗布が困難もあって、本発明の効果を発揮させるようなものは従来製作されていない。なお、上記したように単体一材料のものでも良いが、この場合、成形型への直接の温度制御はあってもよく、またなくてよく、いずれであっても所望表面温度の定常化に多少の時間をかければ、所望の成形は可能である。しかし、この場合、熱浸透率b値kJ/m2s1/2Kが0.01~3の単一材料で構成してされたものでは加熱温調機構がないものが好ましく、またそれが3以上の単一材料で構成されたものは加熱温調機構を備えたものがより好ましく使用できる。なお、上記の成形型は、真空賦形又は賦形時の排気が可能にする微細孔を有し、真空引き可能なように先記成形型収納ボックスに収納されることが望ましい。3<賦形体の温度測定について>なお、本発明の装置においては、なんらかの方法で成型型表面温度あるいはと型と賦形体の界面温度の変化、または賦形体の温度変化を測定することは重要である。具体的には例えば、成形型の成形面上に、極めて繊細な測定プローブ、例えば線径0.1mm程度の熱電対先端を突出させておいてこれを測定することができる。別の方法としては賦形体を反対面から赤外線温度計非接触で測定する方法がある。しかし、これらには留意すべき点がある。前記のS線の温度はパターンA、Cでは、成形型自体を積極的に温度調節制御を行うが、それでも成形表面からの距離、あるいは熱源からの距離によっては温度傾斜をもって、成形サイクルを繰り返す中で定常化する値でもある。賦形材料の熱処理温度あるいは離型可能温度を厳密に考えるとき、これらの温度はここで示される表面温度あるいは界面温度とはかなり乖離があることは留意する必要がある。秒単位あるいはそれ以下の単位で加熱冷却を行う場合は、賦形体の厚み方向で大きな温度傾斜が発生するからである。また、赤外線等で賦形体裏面から温度測定も、材料温度を正確に表すものでなない。また本発明では表面温度界面温度で表現しているがこの温度とも乖離があり、相対的な値として考慮する必要がある。図2に示す成形型を使用し、延伸PETシートの熱処理を伴う成形を行った。1成形材料;ホモポリエチレンテレフタレート樹脂の2.3倍一軸延伸シート但し熱固定を行っていないもの、厚み0.23mmを使用した。2成形装置成形機;枚葉真空圧空成形機、圧空能力10tonのものを使用した。成形型;深さ直径90mm、深さ30mmの丸皿形状物を成形する完全嵌合の雌雄成形型で図2に示す構造のもの。噴射型雄型;アルミニウムA5052製の噴射ポート41の成形用面の頂部を中心に径1.5φmmの気体噴射孔5個設けたものとした。成形面には4フッ化エチレン樹脂の30μmのコーティングを行った。なお、嵌合賦形後、気体噴射型を少し浮上させたとき、賦形体のどの部分とも離れ、気体が自由に流動できる間隙が形成される成形品形状設計となっている。保持型;図2の60に示す表面層/背後体方式のもので、アルミニウムA5052b値17.4を背後層とし、その上にPEEK樹脂b値0.35の0.14mmの表面層をコーティング焼成法で形成させたものを使用した。型外寸を110mm角とし、背後体の熱媒通路には加熱熱媒を通して表面層を間接的に加熱するようにした。温度測定成形面には細線熱電対先端露出させて這わせ、成形面温度及び賦形体界面温度を測定できるようにした。3成形方法と成形条件;樹脂シートの予熱;樹脂シートを550°C設定の予熱オーブンで9秒間予熱して移動させ、成形型上部に乗せた。なお、シート予熱温度は95°Cである。噴射型の成形面予熱温度;95°C保持型の成形面予熱温度;185°C賦形工程;型嵌合による賦形0.4秒間但し賦形体保持型の真空作動は同時に開始した。成形面は瞬間的に163°Cまで低下した。昇温加熱工程;0.8秒賦形後直ちに気体噴射型を浮上させそのまま保持して、伝熱による昇温を待った。表面温度は約180°Cとなった。なお型浮上は6mmで、3~6mmの気体噴射空間間隙を形成させた。冷却工程;気体噴射3.2秒間約30°C、元圧力0.7MPaの圧縮空気を導入して噴射した。噴射気体は、気体噴射空間間隙に沿ってながれ型周辺部から排気された。空気噴射後、噴射型を再度引き離して離型を行った。離型時の表面温度は約170°Cであった。なお、賦形体の真空保持は離型時まで継続した。4成形結果;得られた成形品は良好な形状のものであった。耐熱130°Cのシリコンオイルに2分間浸漬の試験を行い、変形、目立った収縮はなく、耐熱性の優れたものであった。短時間で冷却離型ができ、熱浸透率が比較的小さな表面層を有する型を使用した事と併せて、この機構で強力な噴射冷却ができることがわかった。図3に示す成形型を使用し、材料延伸PETシートを変更して、熱処理を伴う成形を行った。1成形材料;ホモポリエチレンテレフタレート樹脂の2.5倍一軸延伸シート但し熱固定を行っていないもの、厚み0.23mmを使用した。2成形装置成型機;実施例1と同じものを用いた。成形型;深さ直径90mm、深さ30mmの丸皿形状物を成形する完全嵌合の雌雄成形型。ただし図3に示す構造のもの。噴射型雄型;アルミニウムA5052製の送気体41と排気体51からなる図3の構造のものとした。成形面には4フッ化エチレン樹脂の30μmのコーティングを行った。なお、嵌合賦形後、気体噴射型を少し浮上させたとき、賦形体のどの部分とも離れ、気体が自由に流動できる間隙が形成される成形品形状設計となっている。保持型雌型;S45Cb値14.0の単一体で構成した図3の構造のものを用いた。型外寸を110mm角とし、背後体には加熱熱媒を通して表面層を間接的に加熱するようにした。3成形方法と成形条件樹脂シートの予熱;95°C実施例1同様にして行った。噴射型の成形面予熱温度;95°C保持型の成形面予熱温度;198°C賦形工程;真空嵌合賦形;0.4秒、但し賦形体保持型の真空作動は賦形と同時に開始した。表面温度は賦形と殆ど同時に瞬間的に約175°Cとなった。加熱昇温工程;0.3賦形後直ちに噴射型を浮上させそのまま保持して、伝熱による賦形体の昇温を待った。表面温度は約175°Cのままであった。なお型浮上は6mmで、3~6mmの気体噴射空間間隙を形成させた。冷却工程;噴射型から気体噴射3.7秒間約30°C、元圧力0.7MPaの圧縮空気を導入して噴射した。噴射空間間隙に噴射された気体は、吸入孔から排気体に収容され外部に排気されるように操作にバルブ操作した。離型時の表面温度は約170°Cであった。なお、賦形体の真空保持は離型時まで継続した。3成形結果;実施例1と同様に良好な成形品が得られた。熱浸透率が比較的大きい型を使用しているにも関わらず短時間で離型ができ、この機構で強力な噴射冷却ができることがわかった。なお、本実施例では、熱処理と冷却の過程で表面温度は大きな変化を見せていないが、強力な冷却噴射で、賦形体厚み方向大きな温度勾配で冷却効果があり、良好な離型が可能になっているものと考えられる。図4に示す成形型を使用し、延伸PETシートの熱処理を伴う成形を行った。1成形材料;ホモポリエチレンテレフタレート樹脂の2.5倍一軸延伸シート但し熱固定を行っていないもの、厚み0.21mmを使用した。2成形装置成形機;実施例1と同じものを用いた。成形型;深さ直径90mm、深さ30mmの丸皿形状物を成形する不完全嵌合ルーズ嵌合の雌雄成形型で図4に示す構造のもの。なお、噴射型は賦形体保持型よりも小さくつくり、嵌合した場合約6mmの均一な間隙空間ができるようになっている。噴射型雄型;アルミニウムA5052製の送気体41と排気体51からなる図4の構造のものとした。成形面には4フッ化エチン樹脂の30μmのコーティングを行った。送気体41は高温気体を噴射し、次いで低温気体を取り込み排気し、排気体51は最初は高温噴射気体を取り込んで排気するが、次ぎの工程では低温気体を噴射する機構となっている。保持型;図4の60に示す表面層/背後体方式のもので、アルミニウムA5052b値17.4を背後層とし、その上にPEEK樹脂b値0.35の0.3mmの表面層をコーティング焼成法で形成させたものを使用した。型外寸を110mm角とし、背後体の熱媒通路には加熱熱媒を通して表面層を間接的に加熱するようにした。3成形方法と成形条件樹脂シートの予熱;95°C実施例1同様にして行った。噴射型の成形面予熱温度;95°C保持型の成形面予熱温度;130°C賦形工程;嵌合賦形と真空賦形により行った。賦形は瞬間に完了。型嵌合と同時に真空作動を始動した。表面温度は約130°Cで大きな変化はなかった。なお、型嵌合は気体噴射型の水平面が6mmの間隙を残して浮上した位置まで嵌合させた。加熱昇温工程;噴射型の送気体から高温空気の噴射を2.8秒間行った。噴射気体は排気体に収容して排気した。噴射気体温度は310°Cであった。表面温度は180°Cに昇温した。冷却工程;噴射型の排気体からから低温の空気噴射を1.5秒間行った。噴射気体は送気体に収容して排気した。導入気体は約30°C元圧力0.4MPaの圧縮空気であった。気体噴射後、気体噴射型を再度引き離して離型を行った。なお、賦形体の真空保持は離型時まで継続した。離型時の表面温度は135°Cであった。4成形結果;良好な成形品が得られた。成形品は約130°Cのシリコンオイル熱に耐え、熱処理は有効であった。図5に示す成形型を使用し、延伸PETシートの熱処理を伴う成形を行った。1成形材料;実施例2と同じものを用いた。2成形装置成型機;実施例1と同じものを用いた。成形型;深さ直径90mm、深さ30mmの丸皿形状物を成形する不完全嵌合ルーズ嵌合の雌雄成形型で図5に示す構造のもの。なお、気体噴射型は賦形体保持型よりも小さくつくられており、嵌合した場合約6mmの均一な間隙で閉鎖空間ができるようになっている。噴射型雄型;アルミニウムA5052製の噴射ポート41と排気ポート51からなる図5の構造のものとした。成形面には4フッ化エチレン樹脂の30μmのコーティングを行った。実施例3の場合と同じように送気体41は高温気体を噴射し、次いで低温気体を取り込み排気し、排気体51は最初は高温噴射気体を取り込んで排気するが、次ぎの工程では低温気体を噴射する機構となっている。この型には閉鎖空間を形成するためのバンク閉鎖壁が設けてある。保持型;図5の60に示す表面層/背後体方式のもので、アルミニウムA052b値17.4を背後体とし、その上にPEEK樹脂b値0.35の0.14mmの表面層をコーティング焼成法で形成させたものを使用した。型外寸を110mm角とし、背後体の熱媒通路には加熱熱媒を通して表面層を間接的に加熱するようにした。3成形方法と成形条件;樹脂シートの予熱;95°C実施例1と同様にして行った。噴射型の送気体設定温度;270°C噴射型の排気体設定温度;95°C保持型の成形面予熱温度;160°C賦形工程;型嵌合の後、高温気体の噴射と真空利用による真空圧空賦形を作動させた。高温気体の噴射は気体噴射型の送気体から0.3秒行って、排気体の排気バルブ開き次ぎ工程に繋げた。導入した高温気体は次ぎの工程と同じものである。表面温度は一時的に158°Cに微妙に低下した。加熱昇温工程;気体噴射型の送気体から加熱空気の噴射を2.8秒間行った。排気体のバルブを開き、噴射気体を排気体に収容して排気するようにした。噴射気体温度は265°Cであった。表面温度は181°Cに昇温した。冷却工程;噴射型の排気体からから低温の空気噴射を0.8秒間行った。噴射気体は送気体に収容して排気した。噴射した低温の空気噴射は約30°C元圧力0.4MPaの圧縮空気を導入して行った。気体噴射後、気体噴射型を再度引き離して離型を行った。なお、賦形体の真空保持は離型時まで継続した。離型時の表面温度は135°Cであった。離型時の表面温度は158°Cであった。4成形結果良好な成形品が得られた。成形品は少なくとも約140°Cのシリコンオイルに耐え、熱処理は有効であった。