導線が渦巻き状に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部に対向するように設けられた磁性シートと、前記磁性シートに設けられ、前記平面コイル部の巻き始めもしくは巻き終わりの点から前記磁性シートの端部にまで延びる第1のスリットと、前記磁性シートの一方の面に設けられた複数の第2のスリット、を備え、前記第2のスリットが形成するスリット方向の少なくとも1方向が前記第1のスリットの延びる方向と平行であり、前記第1のスリットに平行な前記第2のスリットの少なくとも1本以上が前記第1のスリット内に含まれることを特徴とする非接触充電モジュール。前記第1のスリットの幅が前記第2のスリットの隣り合う間隔の長さ以上であることを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュール。前記第1のスリットの幅が前記第2のスリットの隣り合う間隔の長さの整数倍であることを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュール。前記磁性シートは矩形であることを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュール。前記複数の第2のスリットは互いに直交することを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュール。請求項1乃至請求項5のいずれかに記載の非接触充電モジュールに備えられた平面コイル部を、送電用コイルまたは受電用コイルの少なくともいずれかひとつに用いたことを特徴とする非接触充電機器。特許文献1に記載の非接触充電モジュールに採用されている磁性シートは、平板状の磁性シートであり、柔軟性を備えていないという課題があった。このため、非接触充電モジュールの取り扱い方により、磁性シートが破損してしまい、電力伝送特性に悪影響を与えてしまう。このため、特許文献2に記載された、スリットを入れることで柔軟性を備えた磁性シートをこの種の非接触充電モジュールに搭載されることが検討されている。特許文献2に記載された磁性シートを非接触充電モジュールに採用すると、磁性シートは柔軟性を備えるようになるが、スリット群によって電力伝送効率が低下してしまう。そこで、本発明は、上記の問題に鑑み、スリットの入った柔軟性を有する磁性シートを採用することによって、磁性シートが破損してしまい電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュールの電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる非接触充電モジュールを提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、導線が渦巻き状に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部に対向するように設けられた磁性シートと、前記磁性シートに設けられ、前記平面コイル部の巻き始めもしくは巻き終わりの点から前記磁性シートの端部にまで延びる第1のスリットと、前記磁性シートの一方の面に設けられた複数の第2のスリットを備え、前記第2のスリットが形成するスリット方向の少なくとも1方向が前記第1のスリットの延びる方向と平行であり、前記第1のスリットに平行な前記第2のスリットの少なくとも1本以上が前記第1のスリット内に含まれることを特徴とする非接触充電モジュールとした。本発明によれば、柔軟性を有する磁性シートを採用することによって、磁性シートが破損してしまい電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防ぎ、かつ非接触充電モジュールの電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。請求項1に記載の発明は、導線が渦巻き状に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部に対向するように設けられた磁性シートと、前記磁性シートに設けられ、前記平面コイル部の巻き始めもしくは巻き終わりの点から前記磁性シートの端部にまで延びる第1のスリットと、前記磁性シートの一方の面に設けられた複数の第2のスリットを備え、前記第2のスリットが形成するスリット方向の少なくとも1方向が前記第1のスリットの延びる方向と平行であり、前記第1のスリットに平行な前記第2のスリットの少なくとも1本以上が前記第1のスリット内に含まれることを特徴とする非接触充電モジュールであって、磁性シートは複数の第2のスリットが入ることで柔軟性を有するとともに、第1のスリットと第2のスリットとは斜めに交差することは無く、磁性シートが小片に分解する領域が少なく、また第1のスリットと第2のスリットとが重なり合って第2のスリットの領域を少なくするので、磁性シートの膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュールの電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュールの電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。請求項2に記載の発明は、前記第1のスリットの幅が前記第2のスリットの隣り合う間隔の長さ以上であることを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュールであって、第1のスリット内に最低でも1本以上の前記第2のスリットが含まれることになり、第1のスリットと第2のスリットとが多く重なり合って第2のスリットの領域を少なくするので、磁性シートの膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュールの電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュールの電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。請求項3に記載の発明は、前記第1のスリットの幅が前記第2のスリットの隣り合う間隔の長さの整数倍であることを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュールであって、第1のスリットの端部と第2のスリットを重ね合わせることができるので磁性シートの柔軟性をさらに向上させるとともに、磁性シートの膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュールの電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュールの電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。請求項4に記載の発明は、前記磁性シートは矩形であることを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュールであって、磁性シートと切り込みとは斜めに交差することは無く、磁性シートが小片に分解する領域が少ないので、磁性シートの膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュールの電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュールの電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。請求項5に記載の発明は、前記複数の第2のスリットは互いに直交することを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュールであって、磁性シートの縦横2方向に柔軟性を持たせることができるとともに、磁性シートと切り込みとは斜めに交差することは無く、磁性シートが小片に分解する領域が少ないので、磁性シートの膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュールの電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュールの電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。請求項6に記載の発明は、請求項1乃至請求項5のいずれかに記載の非接触充電モジュールに備えられた平面コイル部を、送電用コイルまたは受電用コイルの少なくともいずれかひとつに用いたことを特徴とする非接触充電機器であって、スリットと切り込みとは斜めに交差することは無く、磁性シートが小片に分解する領域が少ないので、磁性シートの膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュールの電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュールの電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。実施の形態以下、本発明の実施の形態について図面を用いて説明する。図1は、本発明の実施の形態における非接触充電モジュールの組立図である。図2は、本発明の実施の形態における非接触充電モジュールの概念図であってaは上面図、bは図2aのA-A ́方向から見た断面図、cは図2aのB-B ́方向から見た断面図である。図3は、本発明の実施の形態における非接触充電モジュールの磁性シートの詳細図である。なお、図2においては、磁性シート3に設けられたスリットとコイル21の導線の線径がかなり近い値であるが、実際は導線の線径が0.25~0.35mm程度、スリットが2mm程度である。もちろん、この値に限られるものではない。図1に示すとおり、本願発明の非接触充電モジュール1は、導線が渦巻き状に巻回された平面コイル部2と、平面コイル部2のコイル21の面に対向するように設けられた磁性シート3とを備える。平面コイル部2は、面上で渦を描くように径方向に向けて導電体を巻いたコイル21と、コイル21の両端に設けられた端子22、23を備える。コイル21は導線を平面上で平行に巻回したものであり、コイルによって形成された面をコイル面と呼ぶ。本実施の形態では、コイル21は直径が20mmの内径から外に向かって巻回され、外径が30mmとなっている。すなわち、コイル21はドーナツ形状に巻回されている。なお、コイル21は円形に巻回されてもよいし、多角形に巻回されてもよい。また、導線はお互いに空間を空けるように巻回されることによって、上段の導線と下段の導線との間の浮遊容量が小さくなり、コイル21の交流抵抗を小さく抑えることができる。また、空間を詰めるように巻回されることによって、コイル21の厚みを抑えることができる。また、図2のように本実施の形態においては、コイル21の導線の断面は円形状としているが、方形形状などの形状でもよい。ただし、断面が方形状の導線と比較して円形状の導線とでは、隣り合う導線どうしの間に隙間が生じるため、導線間の浮遊容量が小さくなり、コイル21の交流抵抗を小さく抑えることができる。また、コイル21は厚さ方向に2段で巻回するよりも1段で巻回した方がコイル21の交流抵抗が低くなり、伝送効率を高くすることができる。これは、2段で導線を巻回すると、上段の導線と下段の導線との間に浮遊容量が発生するためである。従って、コイル21は全体を2段で巻回するよりも、なるべく多くの部分を1段によって巻回した方がよい。また、1段で巻回することによって、非接触充電モジュール1として薄型化することができる。なお、コイル21の交流抵抗が低いことでコイル21における損失を防ぎ、コイル21のインダクタンスであるL値を向上させることによって、L値に依存する非接触充電モジュール1の電力伝送効率を向上させることができる。また、本実施の形態においては、図2に示すコイル21の内側の内径Xは10mm~20mmであり、外径Yは約30mmである。同じ設置面積を持つ非接触充電モジュール1においては内径Xが小さいほどコイル21のターン数を増やすことができ、L値を向上させることができる。なお、端子22、23はお互いに近接してもよく、離れて配置されてもよいが、離れて配置された方が非接触充電モジュール1を実装しやすい。磁性シート3は電磁誘導作用を利用した非接触充電の電力伝送効率を向上させるとともに磁性シート3裏面側への磁束漏れを低減するために設けたものであって、図2aに示す通り、平坦部31と、中心であってコイル21の内径に相当する部分が筒抜けになっている中心部32と、スリット33とを備える。また、図2aおよびbに示すとおり、磁性シート3には、シートの柔軟性を備えるために磁性シート3に間隔2mmで縦横にV字状の縦横スリット36が形成されている。なお、縦横スリット36の形状は、溝状に形成するものであれば、いずれの形状であってもよく、例えば、U字状であってもよい。また、図2および図3において、縦横スリット36は他の部分よりも誇大して記載されている。また、磁性シート3の中心部32は必ずしも筒抜けとする必要ない。平坦部31と同一面であってもよいし、凹型や凸型であってもよい。また、図2aにあるように、スリット33を設けることによって、コイル21の巻き終わりから端子23までの導線図2cの黒丸に相当をスリット33内に収納することができるので、薄型化することができる。すなわち、スリット33は磁性シート3の端部とほぼ垂直であり、中心部32の外周の接線と重なるように形成される。このようにスリット33を形成することによって、導線を折り曲げることなく端子22、23を形成することができる。なお、この場合、スリット33の長さは約5mm~20mmである。ただし、スリット33の長さはコイル21の内径に依存する。また、スリット33は、磁性シート3の端部と中心部32の外周が最も近づく部分に形成してもよい。これによって、スリット33の形成面積を最低限に抑えることができ、非接触充電モジュール1の伝送効率を向上させることができる。なお、この場合、スリット33の長さは約5mm~10mmである。どちらの配置であっても、スリット33の内側端部は中心部32に接続している。また、スリット33は他の配置にしてもよい。すなわち、コイル21はなるべく1段構造であることが望ましく、その場合、コイル21の半径方向のすべてのターンを1段構造とするか、1部を1段構造として他の部分を2段構造とすることが考えられる。従って、端子22、23のうち1方はコイル21外周から引き出すことができるが、他方は内側から引き出さなくてはならない。従って、コイル21が巻回されている部分と、足部24とが、必ず厚さ方向において重なってしまう。従って、その重なる部分にスリット33を設け、足部24をその中に収納すればよい。これにより、コイル21の導線が重なる部分と重ならない部分とにおいて非接触充電モジュール1の高さを同じにすることができる。なお、足部24とは、コイル21の巻き終わりから端子22または23までの部分をいう。スリット33の場合は、磁性シート3の形成が容易となる。特に、スリット33はコイル21面の内周円の円周の接線に平行であって、コイル面の巻始めもしくは巻き終わりの点から磁性シート3の端部にまで最短距離で伸びる直線状のものである。なお、コイル21面の内周円の円周の接線とは、スリット33はコイル21面の内周円の外周付近から伸びており、スリット33がコイル21面の内周円の外周に近づく場所における内周円の円周の接線である。このようにスリット33を形成することによって、磁性シート3上で導線を折り曲げることなく端子22、23を形成することができる。すなわち、スリット33を設け、そのスリット33に導線をはめ込むため、平坦部31からスリット33に向かって導線を厚み方向に屈折させなくてはならない。従って、導線が平坦部31からスリット33に向かってはめ込まれる部分において、磁性シート3上で導線を折り曲げることがないため、導線の強度を維持したまま薄型化を達成することができる。なお、この場合、スリット33の直線部の長さは約5mm~20mmである。なお、コイル21は多角形状に巻回されてもよく、その場合、コイル21面の内側端部が形成する空間の形状またはその接線に平行であって、コイル面の巻始めもしくは巻き終わりの点から磁性シート3の端部にまで最短距離で伸びる直線状にスリット33を設けるとよい。また、磁性シート3に、コイル21面の内周円の円周の接線に垂直であって、コイル面の巻始めもしくは巻き終わりの点から磁性シート3の端部にまで最短距離で伸びるスリット33を形成してもよい。これによって、スリット33の形成面積を最低限に抑えることができ、非接触充電モジュール1の伝送効率を向上させることができる。なお、コイル21は多角形状に巻回されてもよく、その場合、コイル21面の内側端部が形成する空間の形状またはその接線に垂直であってもよいので、コイル面の巻始めもしくは巻き終わりの点から磁性シート3の端部にまで最短距離で伸びる直線状にスリット33を設けるとよい。また、本実施の形態においては、磁性シート3としてNi-Zn系のフェライトシート、Mn-Zn系のフェライトシート、Mg-Zn系のフェライトシートなどを使うことができる。フェライトシートは、アモルファス金属の磁性シートに比較してコイル21の交流抵抗を低下させることができる。図2に示すように、磁性シート3は少なくとも高飽和磁束密度材3aと高透磁率材3bとを積層している。なお、高飽和磁束密度材3aと高透磁率材3bとを積層しない場合でも、飽和磁束密度350mT以上、厚みは少なくとも300μmの高飽和磁束密度材3aを使用するとよい。磁性シート3は大きさが約33mm×33mmであり、高飽和磁束密度材3a、高透磁率材3bそれぞれの厚みを設定して積層している。磁性シート3の厚みは0.6mm、高飽和磁束密度材3aの厚みは0.45mm、高透磁率材3bの厚みは0.15mmである。また図2では、スリット33は方形の磁性シート3の一方の一対の対向する端部の辺に平行であり、他方の一対の対向する端部の辺には垂直である。これは、本実施の形態の磁性シート3が方形であるからである。しかしながら、磁性シート3の形状は方形に限定されず、円形、多角形など様々な形状が考えられる。従って、例えば磁性シート3の形状は多角形であり、スリット33はその一端が突き当たる辺に対して垂直であることによって、利用しやすい多角形の磁性シートにおいてスリット33の面積を最小限に抑えることができる。特に、磁性シート3の形状は矩形であり、磁性シート3の一方の一対の対向する端部の辺に平行であり、他方の一対の対向する端部の辺には垂直であることによって、最も利用しやすい方形形状の磁性シートにおいてスリット33の面積を最小限に抑えることができる。以上のことから、スリット33は、コイル21と足部24とが重なりあう部分に設け、平坦部31上にはコイル21面が備えられる。なお、スリット33は、多少長くまたは短く設けられても良いが、少なくともコイル21と足部24とが重なりあう部分の80以上はカバーできるようにしたほうが良い。図3を用いて磁性シート3のスリット33と縦横スリット36との関係について詳細に説明する。磁性シート3には、図1、図2、および図3に示されるとおり、縦方向と横方向で略直角に、略等間隔に縦横スリット36が設けられている。なお、この磁性シート3の構成については、特許文献2に詳しく説明されている。図3において、縦方向スリット36aは磁性シート3の端辺3aと略平行であり、横方向スリット36bは磁性シート3の端辺3bと略平行である。一方、スリット33は磁性シート3の端辺3aと略平行に、磁性シート3の端辺3bから内周円の円周上に向かって、一直線状に伸びている。すなわち、縦方向スリット36aはスリット33の端部33aと略平行に形成されている。さらに、少なくともひとつ以上の縦方向スリット36aが形成される位置と同一の位置に重なる。なお、本実施の形態ではスリット33の幅を2mm、縦方向スリット36aの間隔を2mmとしているが、スリット33の幅は約1~3mm、縦方向スリット36aの間隔は約1~3mm内で設定するとよい。さらに図3のA-A ́断面図を用いてスリット33と縦方向スリット36aの位置関係について説明する。図3に示すようにスリット33の端部33aと縦方向スリット36aは略平行に構成されているので、図3のA-A ́断面図で明らかな通り、磁性シート3の端辺3b図3参照から縦方向スリット36aは延びてきてスリット33の部分で縦方向スリット36aは中断している。したがって、この構成により磁性シート3の磁気特性を悪化させることになる磁性シート3の薄膜化する領域がスリット33と縦方向スリット36aを重ね合わせることで増加せずにすむので、非接触充電モジュール1の電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュール1の電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。また、縦方向スリット36aの少なくとも1本がスリット33の端部33aと一致させることにより、磁気シート3の柔軟性をさらに増すことができる。これによって、スリット33と縦方向スリット36aとは斜めに交差することは無く、磁性シート3が小片に分解する領域が少ない。したがって、磁性シート3の膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュール1の電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュール1の電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。また、縦方向スリット36aと磁性シート3の端辺3aとが略平行ではなく斜めの関係であり、横方向スリット36bと磁性シート3の端辺3bとが略平行ではなく斜めの関係であると、磁性シート3のうちコイル21が配置される外周側の部分において、コイル21が対向する面積に対する縦横スリット36の面積が大きくなってしまう図2参照。磁性シート3のうちコイルが対向する部分において縦横スリット36の面積が大きくなると、スリットを解して漏れ磁束が増大し、非接触充電モジュールの電力伝送効率が低下してしまう。すなわち、磁性シート3の形状を矩形にするとともに、縦方向スリット36aは磁性シート3の端辺3aと略平行に、横方向スリット36bは磁性シート3の端辺3bと略平行にする。縦横スリット36と磁性シート3の端部3a、3bとは斜めに交差することは無く、磁性シート3が小片に分解する領域が少ない。これにより、スリット33で説明したことと同様な効果を得ることができる。すなわち、縦横スリット36が形成される面積を必要以上に大きくしないので、この磁性シート3を使用した非接触充電モジュール1の電力伝送効率の低下を防止することができる。さらに、縦方向スリット36aと横方向スリット36bは互いに直交することにより磁性シート3の端部3a、3bとは斜めに交差することは無く、磁性シート3が小片に分解する領域が少ない。すなわち、縦横スリット36が形成される面積を必要以上に大きくしないので、この磁性シート3を使用した非接触充電モジュール1の電力伝送効率の低下を防止することができる。そこで本願発明では、上述したように、スリット33と、縦横スリット36のひとつの方向のスリットここでは図3の縦方向スリット36aとが平行になるように配置する。その結果、磁性シート3の柔軟性を確保した状態で、縦横スリット36が形成される面積を少なくすることができる。上記のような構成にすることによって、磁性シート3のうちコイル21が配置される外周側の縦横スリット36の面積を最小限に抑えることができる。その結果、柔軟性を備えた磁性シート3であっても、非接触充電モジュールの電力伝送効率を低下させることを防ぐことができる。また、スリット33のスリット幅は約1~3mmであり、縦方向スリット36aが形成される間隔は約1~3mmである。スリット33のスリット幅を縦方向スリット36aが形成される間隔以上にすればスリット33内に最低でも必ず1本以上の縦方向スリット36aが含まれることになり、スリット33と縦方向スリット36aとが重なり合って縦方向スリット36aの領域を少なくするので、磁性シート3の膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュール1の電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュール1の電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。また、スリット33の幅を縦方向スリット36aが形成される間隔の長さの整数倍にすれば、スリット33の端部と縦方向スリット36aを重ね合わせることができるので磁性シート3の柔軟性をさらに向上させるとともに、磁性シート3の膜厚が薄くなる領域の増加を防ぎ、非接触充電モジュール1の電力伝送特性に悪影響を与えてしまうことを防止し、かつ非接触充電モジュール1の電力伝送効率を大きく低下させることを防止することができる。なお、縦方向スリット36aと、横方向スリット36bとは、それぞれ略同一の間隔で形成されている。それによって、磁性シートに方向性が生じない。次に、本発明の非接触充電モジュール1を備えた非接触充電機器について説明する。非接触電力伝送機器は、送電用コイルおよび磁性シートを備える充電器と、受電用コイルおよび磁性シートを備える本体機器とから成るものであり、本体機器が携帯電話などの電子機器となっている。充電器側の回路は、整流平滑回路部と、電圧変換回路部と、発振回路部と、表示回路部と、制御回路部と、上記送電用コイルとで構成されている。また本体機器側の回路は、上記受電用コイルと、整流回路部と、制御回路部と、主として二次電池から成る負荷Lとで構成されている。この充電器から本体機器への電力伝送は、1次側である充電器の送電用コイルと、2次側である本体機器の受電用コイルとの間の電磁誘導作用を利用して行われる。本実施の形態の非接触充電機器は、上記で説明した非接触充電モジュールを備えるため、平面コイル部の断面積を十分に確保して電力伝送効率を向上させた状態で、非接触充電機器を小型化及び薄型化することができる。