複数の資源からなる共有資源の割り当てと当該割り当てた共有資源の返却を管理する共有資源管理手段と、複数のプロセスを有するプロセスグループにおける前記共有資源の割り当てと返却を管理する管理マスタと、を備え、前記共有資源管理手段は、前記管理マスタから当該プロセスグループに割り当てられた資源の仮返却を受け付ける手段と、他のプロセスグループを管理する他の管理マスタから前記共有資源の取得要求を受け付ける手段と、前記共有資源中に未使用の資源があるか否かを判定し、未使用の資源がないと判定した場合は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる割当手段と、を備えることを特徴とする共有資源管理システム。前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループ中の少なくとも1つのプロセスが当該プロセスグループに割り当てられた資源を返却可能な状態になった場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ仮返却することを特徴とする請求項1に記載の共有資源管理システム。前記共有資源管理手段は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる場合は、当該仮返却された資源の資源情報の削除を当該仮返却した管理マスタに要求することを特徴とする請求項1または2に記載の共有資源管理システム。前記共有資源管理手段は、前記未使用の資源がないと判定した場合において前記仮返却された資源が複数あるときは、当該複数の仮返却された資源について算定された各情報削除処理コストに基づいて、前記他のプロセスグループに割り当てる資源を選択することを特徴とする請求項1乃至3いずれか1項に記載の共有資源管理システム。前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループ中の全てのプロセスが当該プロセスグループに割り当てられた資源を返却可能な状態になった場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ返却することを特徴とする請求項1乃至4いずれか1項に記載の共有資源管理システム。前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループが消滅した場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ返却することを特徴とする請求項1乃至4いずれか1項に記載の共有資源管理システム。複数の資源からなる共有資源の割り当てと当該割り当てた共有資源の返却を管理する共有資源管理手段と、複数のプロセスを有するプロセスグループにおける前記共有資源の割り当てと返却を管理する管理マスタと、を備えるシステムにおける共有資源管理方法であって、前記共有資源管理手段が、前記管理マスタから当該プロセスグループに割り当てられた資源の仮返却を受け付けるステップと、他のプロセスグループを管理する他の管理マスタから前記共有資源の取得要求を受け付けるステップと、前記共有資源中に未使用の資源があるか否かを判定し、未使用の資源がないと判定した場合は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる割当ステップと、を備えることを特徴とする共有資源管理方法。前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループ中の少なくとも1つのプロセスが当該プロセスグループに割り当てられた資源を返却可能な状態になった場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ仮返却するステップを備えることを特徴とする請求項7に記載の共有資源管理方法。前記共有資源管理手段は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる場合は、当該仮返却された資源の資源情報の削除を当該仮返却した管理マスタに要求するステップを備えることを特徴とする請求項7または8に記載の共有資源管理方法。前記共有資源管理手段は、前記未使用の資源がないと判定した場合において前記仮返却された資源が複数あるときは、当該複数の仮返却された資源について算定された各情報削除処理コストに基づいて、前記他のプロセスグループに割り当てる資源を選択するステップを備えることを特徴とする請求項7乃至9いずれか1項に記載の共有資源管理方法。前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループ中の全てのプロセスが当該プロセスグループに割り当てられた資源を返却可能な状態になった場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ返却するステップを備えることを特徴とする請求項7乃至10いずれか1項に記載の共有資源管理方法。前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループが消滅した場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ返却するステップを備えることを特徴とする請求項7乃至10いずれか1項に記載の共有資源管理方法。ところで、HPCHighPerformanceComputing分野のジョブはプロセス群グループによって並列処理で実行され、この並列内容はデータパラレルである場合が多いところ、これらグループの共有資源返却方式として、例えば以下の2つの方式が知られている。第1の方式は、プロセスからの返却通知をとりまとめ、グループ内で資源の使用者がいなくなった時点でシステムに資源を返却するものであり、例えばプロセス毎の返却方式と呼ばれる図33を参照。この方式は、実行中に資源返却が可能であるため、効率よく資源を運用することができる一方、全プロセスによる資源返却処理のとりまとめが必要であるためプロセス数の増大と共に処理コストも増加するという問題がある。第2の方式は、グループ消滅時に資源を返却するものであり、例えばグループ消滅時の返却方式と呼ばれる図34を参照。この方式は、返却処理コストが一定であるプロセス数の影響をうけない一方、各プロセスが処理の途中で資源を必要としなくなっても処理が終了するまで資源を保持し続けるので効率のよい資源運用ができないという問題がある。すなわち、第1の方式プロセス毎の返却方式と第2の方式グループ消滅時の返却方式は、それぞれ、資源運用の効率化と資源返却処理コストがトレードオフの関係にあり、どちらも一長一短である。よって、双方の欠点を解消するとともに双方の利点を両立することができる新たな仕組みが望まれるところ、上述した特許文献1~3には、かかる課題については何ら考慮されていない。従って、本発明の目的は、資源運用の効率化と資源返却処理コスト削減を両立することができる共有資源システムを提供することにある。本発明に係る共有資源管理システムは、複数の資源からなる共有資源の割り当てと当該割り当てた共有資源の返却を管理する共有資源管理手段と、複数のプロセスを有するプロセスグループにおける前記共有資源の割り当てと返却を管理する管理マスタと、を備え、前記共有資源管理手段は、前記管理マスタから当該プロセスグループに割り当てられた資源の仮返却を受け付ける手段と、他のプロセスグループを管理する他の管理マスタから前記共有資源の取得要求を受け付ける手段と、前記共有資源中に未使用の資源があるか否かを判定し、未使用の資源がないと判定した場合は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる割当手段と、を備える。また、本発明に係る共有資源管理方法は、複数の資源からなる共有資源の割り当てと当該割り当てた共有資源の返却を管理する共有資源管理手段と、複数のプロセスを有するプロセスグループにおける前記共有資源の割り当てと返却を管理する管理マスタと、を備えるシステムにおける共有資源管理方法であって、前記共有資源管理手段が、前記管理マスタから当該プロセスグループに割り当てられた資源の仮返却を受け付けるステップと、他のプロセスグループを管理する他の管理マスタから前記共有資源の取得要求を受け付けるステップと、前記共有資源中に未使用の資源があるか否かを判定し、未使用の資源がないと判定した場合は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる割当ステップと、を備える。本発明の共有資源システムによれば、資源運用の効率化と資源返却処理コスト削減を両立することができるようになる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する場合がある。本発明が想定する共有資源の使用方法は、共有資源をシステムが管理し、その割り当てはプロセスを束ねたグループ単位とし、1つの共有資源を複数のグループで共有することはないという構成を前提とする。図32は、このような共有資源の使用方法を示している。当該方法では、グループA、B内の各プロセスP1、P2、P3は、自身が属するグループが保持する共有資源にのみアクセスが可能である。グループA、B内の各プロセスP1、P2、P3は、グループが保持する共有資源にアクセスするために、その共有資源に関する情報を保持し、その保持情報をもとに割り当てられた共有資源にアクセスが可能となる。また、共有資源を使用するシステムは、複数のノードをネットワークスイッチによって接続したシステム以下仮定システムという。の構成を採用することができる。図1は、このような仮定システムの構成を示している。なお、ノードは物理的、論理的のどちらであってもよい。仮定システム1aは、各ノード100a~111aから共通にアクセスすることが可能な共有資源200aを装備する。なお、この共有資源200aはネットワークスイッチ300aに接続する形態、ネットワークスイッチ300a内に装備する形態のどちらでもよい。共有資源200aとは、同じ機能を有する複数の資源のことであり、例えば、各ノードから共通にアクセス可能な多数のレジスタ、もしくは共有メモリ等が該当する。仮定システム1aの運用形態としては、ある1ジョブが仮定システム1aの全てを占有する場合と、複数のジョブで仮定システム1を同時に共有する場合がある。図2は、5つのジョブA~Eによる仮定システム1aの共有例を示している。仮定システム1aを複数のジョブで共有する場合、あるジョブの計算結果が他のジョブの計算結果に影響を及ぼさないことを保証するために、仮定システム1aは、あるジョブが使用するノードを予めグループ化した上でジョブを実行する。よって仮定システム1aは、ノードをグループ化する手段と、それを管理する機能を有する。ここで仮定システム1aによってグループ化されるノードは、ジョブの実行前に用意されるが、ジョブの実行中に、グループに対するノードの追加、削除に関する機能の是非を問わない。仮定システム1aを複数ジョブで共有可能な場合、仮定システム1aに接続された共有資源200aは、グループ毎に割り当てられるものであり、グループ間で共有をしないものとする。このため仮定システム1は、共有資源200aをグループに割り当てる際、資源を割り当てた結果により、他ジョブの計算結果に影響を及ぼすことがないことを保証する必要がある。よって仮定システム1aは、共有資源に関して、グループからの資源の割り当て要求と資源の返却要求を受け付けと、各グループに対して排他的な割り当てを保証するための共有資源管理を実行する。次に、このようなグループが仮定システム1aに対して、共有資源200aの取得を要求し、グループ内の各ノードで共有資源を200a共有し、共有資源200aを返却するまでの流れについて説明する。図3は、共有資源管理テーブル、グループ管理テーブルの構成の一例を示している。同図で示される共有資源は、同じ機能を有する資源を複数個有し、各資源は資源番号で区別される。ここでグループはグループ管理とグループ管理によって構成される。グループ管理は、グループ内のグループ管理を管理し、グループ管理はノード内のプロセスを管理する。共有資源管理共有資源管理手段ともいうにおける各資源の管理情報は、例えば、グループへの割り当て状況を示すフラグ状態、資源を割り当てたグループの管理情報をもつノード番号を保持するグループ管理ノード、グループを識別するグループIDである。例えば図3では、資源番号1の共有資源は、状態が使であるため割り当てがされており、割り当てたグループはグループIDに記載されたXで、グループを管理するテーブルの所在ノードはグループ管理ノードに記される05であることが示されている。また、ここで状態が未である共有資源は、割り当てされていない未使用資源を意味する。グループ管理グループ管理手段マスタともいうは、当該ジョブが他ジョブの計算結果に影響を与えないことを保証するために組まれるグループを管理する。保持情報は、グループを識別するためのグループID、当該グループに所属するノード情報を保持する参加ノード情報、グループがシステムより割り当てられた共有資源の番号と、その資源を使用するノードの数をカウントする保有共有資源情報である。例えば図3ではグループIDはXで、当該グループは04、05、06、07の4ノードから構成されており、共有資源1を保有し、その共有資源を使用しているノードは3ノードであることが示されている。ここで保有共有資源情報の共有数に関して、使用ノード数の管理は行なうが、使用ノード番号の情報は管理しない。これは保持可能な共有資源毎に、使用ノード情報をもつ場合、参加ノード数が多い大規模グループでは、その管理テーブルが巨大になるためである。グループ管理において、共有資源の管理として必要とされる情報は、共有資源を仮定システムに返却するタイミングを判断する情報であり、それはグループ内で共有資源の使用者がいなくなったときである。そのため、使用者数の管理のみでよい。グループ管理グループ管理手段スレーブともいうは、各ノードが、どのグループに属するかを管理する。保持情報は、所属グループを識別するためのグループID、グループ管理のマスタが存在するノード番号を保持するマスタノード、当該ノードが使用できる共有資源番号を保持する共有資源番号である。例えば図3では、グループIDはXであり、グループ管理のマスタはノード05に存在し、当該ノードが使用できる共有資源は1番の共有資源である。以上の管理テーブルを用いて、共有資源の取得について説明する。図4は、初期状態を示している。以下、グループIDXをもつグループをグループXと呼ぶ。今、グループXは、当該グループに属するノードが04、05、06の3ノードで構成されており、グループが保有する資源として共有資源1を保持している。共有資源1はグループ内の各ノードから使用可能な状態にあるため、その共有数は3である。また各ノードのグループ管理の状態は、現在、みな同じであるため、代表として1つだけを示している。この状態でグループXが新たに共有資源を保有する場合、グループ管理は仮定システム1の共有資源管理に対して、共有資源の割り当てを要求する。続いて共有資源管理は要求に応えるために、共有資源管理テーブルを探索し、未使用資源として共有資源2を見つける。資源を割り当てるために、共用資源管理テーブル上の共有資源2に対応する情報を状態:未→使、グループ管理ノード:05、グループID:Xに変更する。共有資源管理は割り当て共有資源の番号2を、割り当て要求したグループ管理に通知する。グループ管理は、通知された共有資源番号2を自身の管理テーブルに登録する。このとき共有資源2はグループとして所有されただけであり、各ノードから、その資源の使用の申し出を受けていないため、共有数は0である。続いてグループ管理が、共有資源2を使用するために、グループ管理に対して、共有資源2の共有を要求する。グループ管理は、グループ管理からの要求に応えるために、管理テーブルの共有資源2に対応する共有数を1加算し、共有番号2をグループ管理に通知する。要求の応答を受けたグループ管理は、返却値である共有資源番号2を自身の管理テーブルに登録する。以上の手順を経て、グループ管理のノードから共有資源2へアクセスすることが可能となる。この時点でグループ管理のノードは、自身の管理テーブルに登録された共有資源1と共有資源2にアクセス可能であるが、グループ管理とグループ管理のノードは、自身の管理テーブルに共有資源2の情報が無いため、同共有資源にアクセスすることはできない。使用を希望する場合は、グループ管理と同様の手順を踏んで、自身の管理テーブルに情報を登録することが必要である。続いて、共有資源の返却について説明する。図7はグループXが保持する共有資源2に関して、資源の返却における初期状態を示したものである。グループXが所有する共有資源2の共有数は2であり、グループ管理とグループ管理によって共有されている。この状態でグループ管理のノードは共有資源2の使用を終えたため、その資源の返却要求処理を開始する。同処理において、まず始めに、自身の管理テーブルに登録された共有資源2に関する情報を削除する。続いて、グループ管理は、グループ管理に対して共有資源2の使用終了を通知する。通知を受けたグループ管理は、管理テーブルの共有資源2に対応する共有数を1つ下げる。共有数変更した後の値は1であり、同資源の使用者がまだ存在するため、共有資源管理に共有資源2を返却せずに保持し続ける。これにより共有資源2に対して、グループ管理のノードからアクセスすることはできないが、グループ管理のノードからアクセスすることは依然として可能である。続いてグループ管理のノードも共有資源2の使用を終え、資源の返却要求処理を開始する。これまでの手順同様に、自身の管理テーブルから共有資源2に対応する情報を削除し、グループ管理に対して、共有資源2の返却を通知する。通知を受けたグループ管理は、管理テーブルから共有資源2に対応する共有数を1つ下げる。共有数を変更した結果、その値は0であるため、グループ内に共有資源2の使用者がいないことが分かる。よってグループ管理は、共有資源2を、仮定システム1の共有資源管理手段に返却する処理を開始する。まず始めにグループ管理は、自身の管理テーブルから共有資源2に対応する情報を削除する。続いて、グループ管理は、共有資源管理手段に対して、共有資源2の返却を通知する。通知を受けた共有資源管理手段は、自身の管理テーブルから共有資源2に対応する情報に対して、状態を使→未へ変更し、その他の情報を削除する。この時点で共有資源2に関する情報は、仮定システム1内のどのノードも保持しておらず、割り当てが解消された状態となる。よって今後の要求に応じて、同資源は再度割り当て可能となる。ここで、以上のような共有資源管理方法においては、次に述べるような問題がある。上述したように、HPC分野では、実行時間短縮のために並列処理が一般的であり、この並列処理は、各プロセスが同じ動作を行なうデータパラレル方式である場合が多いところ、グループが所有する共有資源の使用期間も各プロセスで同等であるため、各プロセスによる共有資源の使用終了もほぼ同じタイミングで発生する。ここで、プロセスによる資源使用終了は、グループ管理によってグループ管理に通知されるが、データパラレル方式では、時間的空間的にもグループ管理にアクセスが集中してしまう。そこで、全グループ管理の使用終了報告を待たずに、特定のグループ管理の使用終了報告をもって、システムに資源返却するという方法も考えられるが、HPC分野では、従来の資源管理方法による返却方式も必要であるため、新たな方式は、従来方式と同時に使用が可能であることが望ましい。換言すれば、1つのプログラム内で従来方式と新方式の混在使用ができれば望ましい。また、多数のノードから構成されるグループにおいて、ジョブ実行途中に共有資源を解放する場合、返却要求はネットワークを通じて行なわれるため、システム内の全体的なネットワーク負荷を高めてしまうという問題がある。また、グループ管理は、1箇所にあるため、ネットワークに局所的な高負荷をもたらす。また、これらの要求はグループ管理の管理テーブルを更新することを伴う処理であるところ、当該処理は、管理テーブルの一貫性を保つため並列に処理することはできず、順次処理となるため、グループ規模が大きく、共有数の多い資源の解放は、時間的に大きな処理コストを伴うなどの問題もある。これらの問題を回避する簡易な方法としては、一度保有した共有資源を、ジョブが終了するまで保持し続け、グループの終了処理の際に一緒に資源返却を行なうことが考えられる。一般に仮定システムがもつ共有資源の数は限りがあり、その数も少ないが、仮定システムをジョブが占有している状態では、資源を返却しても、その資源を要求する者がいなため、ジョブの終了まで保持し続けても問題はないからである。よってシステム占有状態の大規模ジョブにおいて、ジョブ終了まで共有資源を保持し続けることは、共有資源の返却コスト削減となる。一方、少数のノードから構成されるグループが、仮定システム内に多数存在する場合には、共有資源の不足が考えられるため、このような小規模ジョブにおいては、ジョブ実行中においても、小まめな共有資源返却が望ましい。共有資源返却コストから見た場合においても、グループを構成するノード数が少ないため、返却に伴うネットワーク使用箇所も局所的であり、グループ管理のノードに対する一極集中も、大規模ジョブに比べて、その度合いはかなり小さくなる。すなわち、仮定システムは、稼動率の面から見て、同じシステムが大規模ジョブと小規模ジョブの2つの種類のジョブに対応する必要があるものの、共有資源管理に関して、その要求は相反する。また、資源返却の効率は、ユーザプログラムにゆだねられているともいえる。例えば自身のプログラムが大規模ジョブであるにも関わらず、小まめな共有資源返却を行なうならば、それはジョブの実行時間は不必要に長くなり、システムを浪費していることになる。逆に自身のジョブが小規模ジョブであるにも関わらず、共有資源を不必要に保持し続けるならば、同時に実行可能なジョブ数が減り、計算資源の有効活用が困難になるかもしれない。このようにユーザが自身のジョブの大小を判断してプログラムを作成することは、望ましい状況ではなく、システムが現状に応じて判断することが好ましい。よって、データパラレル方式のプログラム実行時における共有資源の返却処理コストを削減することができる共有資源システムを提供することが望まれる。また、共有資源返却に関して従来方式と新方式を相互運用することができる共有資源システムを提供することが望まれる。また、システムの状況に合わせて共有資源を効果的に運用することができる共有資源システムを提供することが望まれる。なお、本発明は、上述のHPC分野で使用されることを想定しており、より具体的には、複数のプロセスからなるプロセス群で構成されること、グループ内での共有資源はメモリレジスタ等であること、及び、各プロセスの処理がほぼ同じであるデータパラレル方式であることを前提としている。本発明は、上記の特徴を活かして、グループ内の代表プロセスの返却処理のみで資源を返却できる代表返却方式を採用する。ただし、この方式を単純に適用すると、図35で説明するような管理不正を発生させる場合がある。そこで、本発明は、この問題を解決する手段として、従来2方式のどちらにも遷移可能な中間状態である仮返却という状態を新たに設ける。図39で示すように、仮返却状態の資源割り当ては、従来方式の状態に遷移させたのちに行なうので、管理不正の問題は発生しない。また仮返却状態は従来方式へ遷移する前の中間状態なので、同じ管理テーブルで従来方式の運用も可能である。この理由によって従来プログラムの実行も可能となっている。すなわち、後述するように、本発明によれば、仮返却を行なう新設の資源返却インターフェースを用意することで、1つのグループ管理の返却処理で資源返却が可能になる。また、1つの共通資源管理テーブルで従来インターフェースと新設インターフェースの処理の対応が可能であるため、従来方式と新方式で同時使用が可能になる。また、仮返却により資源要求が行なわれるまで、実質的な情報削除処理が遅延されるため、システムの稼働状況に合わせた共有資源の割り当て処理が可能になる。図37は、本実施形態に係るシステムの概略構成を示す図である。なお、従来技術は、図38に示されている。本発明は、従来の返却方法に、仮返却状態を生成する処理経路処理手段ともいうである仮返却仮返却手段ともいうを新設したものであり、新設経路による管理の不整合を解決するために仮返却資源情報削除要求505仮返却資源情報削除要求手段ともいうと仮返却資源情報削除手段601の処理経路を追加した構成をとる。ここで仮返却状態とは、図39で示すように、従来の2つの返却方法に遷移することができる中間状態を意味する。図37で示すように、グループA600の仮返却602の斜線経路によって共有資源管理500共有資源管理手段ともいうに返された共有資源は、返却要求受付501により受け付けられ、従来の状態と異なる仮返却という状態で共有資源管理500によって管理される。またグループB700の資源要求/情報登録手段701からの資源要求を割り当て要求受付504が受け付けて、共有資源管理500が、仮返却状態の資源をグループに割り当てる場合、仮返却資源情報削除要求505と仮返却資源情報削除手段601を経由する斜線経路により、プロセスがもつ仮返却状態資源の情報を削除したのちに、割り当てを行なう。これは図39でプロセス毎の返却に遷移したことと同等である。また仮返却状態の資源が割り当てられる前にグループが消滅した場合、その資源の状態は未使用資源に移行する。これは図39でグループ消滅時返却に遷移したことと同等である。以下、共有資源を管理テーブルにより管理する場合の詳細な実施例の構成について説明する。本実施例では、共有資源管理の資源の状態として、次の3つを定義する。第1の状態は使であり、対象共有資源がグループに割り当てられている状態を意味する。第2の状態は未であり、対象共有資源がどのグループにも割り当てられていない状態を意味する。第3の状態は仮であり、対象共有資源はグループからシステムに返却されているが、グループ内のノードが対象共有資源の情報を保持していることを意味する。図10は、仮定システム1、共有資源200、共有資源管理テーブル400、グループ、グループX内における各管理テーブル100m、100s、101s、102sの配置について示したものである。図10において、共用資源200はネットワーク300に接続された物理的に孤立した存在として示されているが、これは便宜上の表記である。従って各ノード100~111で共有可能なものであれば、その存在はノードの内外を問わない。また共有資源管理テーブル400も同様に示されているが、これも共有資源管理がアクセス可能な位置にあれば、ノードの内外を問わない。共有資源とは、ある機能を有する資源が複数集まったものである。例えばネットワーク上に存在し、各ノードよりアクセス可能なレジスタが複数存在する等である。共有資源管理共有資源管理手段ともいうとは、上記共有資源の個々を管理する機能を有する。各グループ管理より共有資源の割り当て要求、共有資源の返却の通知を受け、実際の処理を行なう。共有資源情報削除要求をグループ管理に要求する役割も担う。グループ管理グループ管理手段ともいうとは、グループ内のグループ管理を管理する機能を有する。グループに参加しているノードの番号、グループが保有している共有資源の番号等を管理する。グループ管理のみが、仮定システムに対して共有資源の割り当て要求と共有資源の返却を行なうことができる。また仮定システム1より共有資源情報削除要求を受け、処理の完了を仮定システムに通知する役割もグループ管理が行なう。グループ管理グループ管理手段ともいうとは、ノード内において、グループに属するプロセスを管理する機能を有する。またそのプロセスがアクセス可能な共有資源情報も管理する。グループ管理がグループ管理に資源共有を要求することによって、グループ管理に共有資源の情報が登録され、同資源にアクセスが可能となる。よって、プロセスはグループ管理に登録された共有資源にのみアクセスが可能であり、グループ管理はグループ管理が保有する共有資源の情報のみ登録することが可能であるため、プロセスは、グループが保有する共有資源以外の共有資源にアクセスすることはできない。またグループ管理は、直接、共有資源管理に問合せすることはできない。グループ管理がグループ管理に要求し、グループ管理が共有資源管理に問合せする形態になる。ここでグループ管理はプロセスを管理するものであるが、本実施例では、説明の便宜上、グループ管理を末端として説明し、その管理を管理テーブルにおいて省略している。図11は、各管理テーブルの内容の一例を示したものである。各列の意味は、以下の通りである。まず、共有資源管理の管理テーブルについて説明する。資源番号とは、管理対象の共有資源に振られた一意な番号である。状態とは、共有資源の割り当て状況である。使はあるグループに資源を割り当てている状態である。未はどのグループにも資源を割り当てておらず、すぐに割り当て可能な状態である。仮は資源割り当て可能であるが、割り当て前に共有資源情報削除処理を必要とする状態である。情報削除処理コストは、共有資源情報削除処理を行なう場合の処理コスト値である。グループ管理ノードは、そのグループを管理するグループ管理が存在するノード番号である。グループID:仮定システム内でグループを一意に識別するためのIDである。ここで情報削除処理コストはとは、仮状態の資源が複数あった場合、どれか1つを選択するための指標であり、値が小さいほど割り当てるときの処理コストが小さくなるような評価指標とする。以下の指標の例を示す。情報削除処理コストabaαグループに参加しているノード数bβ資源の共有数aはグループ管理がグループ内の各グループ管理に削除要求を行なうときの通信コストであり、bは各グループ管理から削除完了を行なうときの通信コストである。またa、bにおけるαとβは重み係数であり、実行システムの状態に合わせて適切に設定される値である。実行システム依存であるため、本実施例はこの値を特定しない。この重みの決め方の一例として、パケット数などがある。グループ管理からグループ管理に送信される情報削除要求にかかるパケット数を3、グループ管理からグループ管理に送信される完了通知にかかるパケット数を1とするならば、α3、β1とすることが考えられる。以下、本実施例では、説明の便宜上、α1、β1として動作説明を行なうが、値はこれらに特定されない。次に、グループ管理の管理テーブルについて説明する。グループIDは、仮定システム内でグループを一意に識別するためのIDである。参加ノード情報は、そのグループに参加しているノードの番号である。各ノードは仮定システム内で一意な値が割り振られている。保有共有資源情報は、その分子はそのグループが保有する共有資源番号であり、その分母はグループ内でその資源情報をもつグループ管理の数である。次に、グループ管理の管理テーブルについて説明する。グループIDは、仮定システム内でグループを一意に識別するためのIDである。マスタノードは、グループ管理が属するグループにおいて、グループ管理がいるノード番号である。共有資源番号は、グループ管理のノードからアクセス可能な共有資源の番号である。グループ管理に情報が登録されていても、グループ管理に情報がない場合、プロセスは共有資源にアクセスできない。図27に本実施例の管理構成を示す。まず、グループ管理について説明する。共有要求共有要求手段ともいうは、グループが保持する共有資源の使用をマスタに要求する手段である。資源登録削除資源登録削除手段ともいうは、共有資源の情報を自身の管理テーブルに登録削除を行なう手段である。使用終了通知使用終了通知手段ともいうは、自身が指定共有資源の終了をマスタに通知する手段である。情報削除通知情報削除通知手段ともいうは、自身の管理テーブルから指定された共有資源の情報を削除したことをマスタに通知する手段である。次に、グループ管理について説明する。資源要求資源要求手段ともいうは、グループの代表として共有資源管理に共有資源の割り当てを要求する手段である。資源登録削除資源登録削除手段ともいうは、共有資源の情報を自身の管理テーブルに登録削除を行なう手段である。テーブル更新テーブル更新手段ともいうは、自身の管理テーブルの情報を更新する手段である。資源返却資源返却手段ともいうは、指定した共有資源を共有資源管理テーブルに返却する手段従来方式と発明方式の2手段ありである。情報削除要求情報削除要求手段ともいうは、指定した共有資源の情報削除をスレーブに要求する手段である。情報削除通知情報削除通知手段ともいうは、グループ内で指定された共有資源の情報削除が完了したことを共有資源管理に通知する手段である。次に、共有資源管理について説明する。資源探索資源探索手段ともいうは、自身の管理テーブルから未使用資源、仮解放資源を探索する手段である。テーブル更新テーブル更新手段ともいうは、指定共有資源の管理情報を更新する手段である。情報削除要求情報削除要求手段ともいうは、指定した共有資源の情報削除をグループ管理に要求する手段である。次に、以上のように構成される仮想システム1の動作について説明する。まず、1.共有資源の要求の動作について説明する。図12はグループRが共有資源の割り当てを要求した場合の処理手順を示したものである。対応フローは図28である。この条件では、まだ割り当てられていない未使用資源がある場合を仮定している。これは共有資源管理テーブルにおいて、状態が未である資源が存在することを意味し、該当する共有資源は資源番号3である。このときノード番号55であるグループRのグループ管理が共有資源の割り当てを要求する場合の手順を以下に示す。グループ管理は共有資源を得るために、共有資源管理に共有資源割り当て要求を送信する図28のS1。要求を受け取った共有資源管理は自身が管理する共有資源管理テーブルから、状態が未である資源をさがす図28のS2。探索の結果、資源番号3が該当することを見つけ図28のS2の有、割り当てを行なうために管理情報である状態を使、グループ管理ノードを55、グループIDをRに更新する図28のS4。その後、情報を更新した資源番号3を、共有使資源の割り当て要求を行なったグループ管理に通知する図28のS5。共有資源管理より資源番号を通知されたグループ管理は、自身が管理するグループ管理テーブルに、通知された資源番号3とその共有数0を登録する図28のS6。以上の手順を行なった後の各テーブルの状態を図13に示す。次に、2.グループ内における共有資源の共有に関する動作について説明する。図14はグループが保有する共有資源を、グループ内のグループ管理により共有する場合の処理手順を示したものである。対応フローは図29である。この条件において、ノード番号55であるグループ管理は保有共有資源として資源番号3の共有資源をもつ。このときノード番号57であるグループ管理が、この共有資源の共有を要求する場合の処理手順を以下に示す。グループ管理はグループが保有する資源の共有をグループ管理に要求する図29のS11。要求を受けたグループ管理は資源番号3に対応する保有共有資源情報の共有数を1つ増やす図29のS12。更新後、グループ管理は、共有を要求したグループ管理に共有資源番号3を通知する図29のS13。通知を受けたグループ管理は、自身が管理するグループ管理テーブルに共有資源番号3を登録する図29のS14。以上の手順を行なった後の各テーブルの状態を図15に示す。次に、3.共有資源の要求に関する動作について説明する。図16はグループXが共有資源の割り当てを要求した場合の処理手順を示したものである。対応フローは図30である。この条件では、共有資源管理テーブル上に未使用資源はなく、割り当て可能な資源として仮返却された資源のみがある場合を仮定している。これに該当する資源は共有資源管理テーブルにおいて、状態が仮である資源番号2と4である。このときノード番号00であるグループ管理が共有資源の割り当てを要求する場合の手順を以下に示す。グループ管理は共有資源を得るために、共有資源管理に共有資源割り当て要求を送信する図30のS21。要求を受け取った共有資源管理は自身が管理する共有資源テーブルから、状態が未である資源をさがす図30のS22。探索の結果、未の資源が見つからなかったので図30のS23の無、続いて仮の資源をさがす図30のS24。探索の結果、資源番号2と4が見つかる図30のS25の有。資源番号2と4の情報削除処理コスト値を比較して、最も小さな値をもつ資源番号4を割り当て候補として選択する。共有資源管理は資源番号4を仮返却したグループZのグループ管理に対して、資源番号4の共有資源情報削除を要求する図30のS26。要求を受け取ったグループZのグループ管理は、自身が管理する管理テーブルの参加ノード情報をもとに、グループの全グループ管理に対して共有資源番号4の情報削除を要求する図30のS27。グループ管理は情報の削除要求を送信した後、各グループ管理からの削除完了通知を待つ。要求を受け取ったグループZの各グループ管理は、自身が管理する管理テーブルから共有資源番号4の情報を削除する図30のS28。情報を削除したグループZの各グループ管理は処理の完了通知をグループZのグループ管理に通知する図30のS29。ここで削除要求対象である資源番号4の情報をもたないグループ管理は何もしない。グループZのグループ管理が待つ各グループ管理からの完了通知数は、情報削除対象である資源の共有数である。この数の完了通知を受け取ることで、グループ内において、対象資源の情報をもつグループ管理の存在しないことが保証される。よってこの時点で情報削除対象の資源に関する情報は、グループZのグループ管理のみが保持しており、自身が管理するテーブルから情報を削除することで、仮定システム内において、対象資源の情報をもつノードは存在しないことが保証される図30のS30。処理が完了したグループZのグループ管理は情報削除完了を共有資源管理に通知する図30のS31。通知を受けた共有資源管理は、資源番号4の情報を未使用状態に変更する。この時点で資源番号4は未使用となったため、割り当てが可能となる。よって資源番号4をグループXに割り当てるため、管理情報を使用状態に更新する図30のS32。更新後、グループXのグループ管理に、割り当て共有資源番号4を通知する図30のS33。通知を受けたグループXのグループ管理は、自身が管理する管理テーブルの保有共有資源情報に40を登録する図30のS34。以上の手順を行なった後の各テーブルの状態を図22に示す。次に、4.共有資源の仮返却に関する動作について説明する。図23はグループ管理が共有している共有資源をグループ管理に仮返却する場合の処理手順を示したものである。対応フローは図31である。この条件では、返却予定の資源に、返却者以外の共有者がいる。よってここでは、グループ管理が共有資源管理に対して行なう返却が仮返却となる場合を仮定している。このときグループXのノード番号02のグループ管理が、自身が共有する共有資源番号1の資源返却を要求する場合の手順を以下に示す。グループ管理は自身が共有する共有資源番号1の資源仮返却を希望する。まず始めに自身の管理テーブルから共有資源番号1の情報を削除する図31のS61。返却を希望するグループ管理は、グループ管理へ、共有資源番号1の仮返却を要求する図31のS62。要求を受けたグループ管理は、共有資源番号1に対応する保有共有資源情報の共有数を1つ下げ、仮の印をつける図31のS63。その後、グループ管理は共有資源管理へ共有資源1の仮返却を通知する図31のS64、S65。このとき情報削除処理コスト値も通知するが、説明の便宜上、α1、β1としているので、値は5となる。通知を受けた共有資源管理は資源番号1の状態を仮、情報削除処理コストを5に更新する図31のS66。以上の手順を行なった後の各テーブルの状態を図24に示す。次に、5.共有資源の返却に関する動作について説明する。図25はグループ管理が保有する共有資源を共有資源管理に通常返却する場合の処理手順を示したものである。対応フローは図31である。グループ管理が共有資源を返却する場合は共有数が1から0になった場合とグループが消滅する場合である。どちらもグループ管理が発端となるが、グループ管理から見ると、どちらも共有数が0になったときに返却することに変わりはないので、説明手順は共有数が0になったところから始め、発端のグループ管理の動作は省略する。同図ではグループXが消滅する場合の資源返却を仮定したもので、グループ管理が保有する資源番号1と4の返却が必要となる。しかし各資源の返却手順は同じであるため、資源番号1の返却手順のみを以下に示す。グループ管理はグループ消滅に伴い、保有共有資源の返却処理を開始する。保有共有資源は2つあるが、1つずつ返却されるため、共有資源番号1に着目する。グループが消滅する場合、参加ノードはもはやいない。よって資源の共有数は0である図31のS48の0。グループ管理は自身の管理テーブルから共有資源1に関する情報を削除する。これからグループが消滅し、テーブルが放棄されるので情報削除処理は必要ないが、グループ消滅以外でも資源返却は可能であり、その手順との共通性を意識して、この処理を行なう。削除処理を行なった後、グループ管理は、共有資源管理へ共有資源番号1の返却を通知する図31のS49。通知を受けた共有資源管理は、資源番号1の管理情報を未使用として更新する図31のS50。以上の手順を共有資源番号4に対しても行なう。以上の手順を行なった後の各テーブルの状態を図26に示す。次に、従来の管理法との共存について説明する。本発明は、従来返却法としても動作可能である。例えば、共有資源返却用の手続き手段を以下のように2つ用意する。1freeOld2freeNewfreeOldは従来法のための手続き手段であり、freeNewは発明法のためのインターフェースとする。freeNewを使用する場合は、これまで説明した手順で管理を実行する。従来法のfreeOldを使用する場合は、単に従来通りに共有数が0になった段階で共有資源管理に資源を返却すればよい。単に本発明において仮返却という中間状態を除いた管理を行なえばよいだけであり、特別な追加処理は必要ない。よって本発明を適用したシステムにおいても、プログラムの変更なしに、従来法のインターフェースによって書かれたプログラムの実行が可能である。また従来のプログラムに対して、従来方式のインターフェースで新方式の処理を適用することも可能である。例えば従来方式のライブラリと新方式のライブラリを用意し、これらをダイナミックリンクライブラリとする。実行時にユーザが環境変数等で指定することでリンクするライブラリを変更する方法で、従来方式のインターフェースにおいても新方式の処理が可能となる。HPCのプログラムはデータパラレルによりプロセスごとに同じ処理を行なうと仮定しているが、ネットワーク遅延やCPU数以上のプロセス実行によるプロセス切り替え、割り込み等が原因で処理タイミングがずれる場合が考えられる。よって従来方式で書かれたプログラムに対してそのまま新方式を適用すると、実行タイミングのズレにより資源解放されているにも関わらず資源を使用しているプロセスが発生する場合が考えられる。この場合の対策として、以下の4つが考えられる。第1の対策として、情報削除要求が来た場合、使用状況に関わらず強制的に情報を削除するようにしてもよい。第2の対策として、各プロセスが共有資源の使用状態をノード内で管理し、情報削除要求が来た場合、まだ使用していることを通知することで要求を拒否するようにしてもよい。拒否された共有資源管理は本仮返却資源の割り当てをあきらめ、次ぎの候補の仮返却資源に対して情報削除要求を行なう。第3の対策として、各プロセスが共有資源の使用状態をノード内で管理し、情報削除要求が来た場合、使用が終了するまで返答を保留するようにしてもよい。もしくは要求を拒否し、拒否された共有資源管理は、一定時間を置いてリトライするようにしてもよい。これはどちらの場合においても、共有資源管理が仮返却資源の情報が削除されるまで待つことを意味する。第4の対策として、仮資源返却の場合、管理テーブルの状態をすぐに仮にせず、想定される実行タイミングのズレより大きい時間、状態の変更を保留した後に仮に変更するようにしてもよい。上記本実施形態によれば、資源運用の効率化と資源返却処理コスト削減を両立することができるようになる。また、上記本実施形態によれば、プロセス毎の返却方法で全ての資源共有者が同時に資源返却処理を行なう場合、グループ管理にアクセスが集中することで、ネットワークに局所的な高負荷が発生したが、これを緩和することができることが挙げられる。すなわち、グループの代表として1プロセスによる返却処理だけでシステムに資源を返却できるようにしたためである。また、上記本実施形態によれば、プロセス毎の返却方法において管理テーブルの整合性を保証するための排他アクセスが原因で、ノード数の多い大規模ジョブによる資源返却では非常に大きな時間的返却コストを必要としたが、これを緩和できることが挙げられる。すなわち、ジョブの大小にかかわらずグループの代表として1プロセスによる返却処理だけでシステムに資源を返却できるようにしたためである。また、上記本実施形態によれば、未使用資源枯渇時に資源要求が発生した場合は資源返却の処理コストを支払うことで未使用資源を確保してジョブの並行実行を優先するが、未使用資源がある場合は資源の返却コスト削減を優先する動作を自動で行なうことができることが挙げられる。すなわち、仮返却状態の資源を、未使用資源が無くなった時にはじめて割り当て対象とする管理手法のためである。また、上記本実施形態によれば、管理テーブルを分けることなく仮返却が従来の返却法と共存できるため、従来法の動作を期待するプログラムの実行も可能なことが挙げられる。すなわち、仮返却が従来法の状態に遷移可能な中間状態という位置づけのためである。なお、本明細書等において、手段とは、単に物理的手段を意味するものではなく、その手段が有する機能をソフトウェアによって実現する場合も含む。また、1つの手段が有する機能が2つ以上の物理的手段により実現されても、2つ以上の手段の機能が1つの物理的手段により実現されてもよい。また、本発明は、上記した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、他の様々な形で実施することができる。このため、上記実施形態はあらゆる点で単なる例示にすぎず、限定的に解釈されるものではない。例えば、上述の各処理ステップは処理内容に矛盾を生じない範囲で任意に順番を変更して又は並列に実行することができる。なお、上記実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限らない。付記1複数の資源からなる共有資源の割り当てと当該割り当てた共有資源の返却を管理する共有資源管理手段と、複数のプロセスを有するプロセスグループにおける前記共有資源の割り当てと返却を管理する管理マスタと、を備え、前記共有資源管理手段は、前記管理マスタから当該プロセスグループに割り当てられた資源の仮返却を受け付ける手段と、他のプロセスグループを管理する他の管理マスタから前記共有資源の取得要求を受け付ける手段と、前記共有資源中に未使用の資源があるか否かを判定し、未使用の資源がないと判定した場合は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる割当手段と、を備えることを特徴とする共有資源管理システム。付記2前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループ中の少なくとも1つのプロセスが当該プロセスグループに割り当てられた資源を返却可能な状態になった場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ仮返却することを特徴とする付記1に記載の共有資源管理システム。付記3前記共有資源管理手段は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる場合は、当該仮返却された資源の資源情報の削除を当該仮返却した管理マスタに要求することを特徴とする付記1または2に記載の共有資源管理システム。付記4前記共有資源管理手段は、前記未使用の資源がないと判定した場合において前記仮返却された資源が複数あるときは、当該複数の仮返却された資源について算定された各情報削除処理コストに基づいて、前記他のプロセスグループに割り当てる資源を選択することを特徴とする付記1乃至3いずれか1項に記載の共有資源管理システム。付記5前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループ中の全てのプロセスが当該プロセスグループに割り当てられた資源を返却可能な状態になった場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ返却することを特徴とする付記1乃至4いずれか1項に記載の共有資源管理システム。付記6前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループが消滅した場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ返却することを特徴とする付記1乃至4いずれか1項に記載の共有資源管理システム。付記7複数の資源からなる共有資源の割り当てと当該割り当てた共有資源の返却を管理する共有資源管理手段と、複数のプロセスを有するプロセスグループにおける前記共有資源の割り当てと返却を管理する管理マスタと、を備えるシステムにおける共有資源管理方法であって、前記共有資源管理手段が、前記管理マスタから当該プロセスグループに割り当てられた資源の仮返却を受け付けるステップと、他のプロセスグループを管理する他の管理マスタから前記共有資源の取得要求を受け付けるステップと、前記共有資源中に未使用の資源があるか否かを判定し、未使用の資源がないと判定した場合は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる割当ステップと、を備えることを特徴とする共有資源管理方法。付記8前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループ中の少なくとも1つのプロセスが当該プロセスグループに割り当てられた資源を返却可能な状態になった場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ仮返却するステップを備えることを特徴とする付記7に記載の共有資源管理方法。付記9前記共有資源管理手段は、前記仮返却された資源を前記他のプロセスグループに割り当てる場合は、当該仮返却された資源の資源情報の削除を当該仮返却した管理マスタに要求するステップを備えることを特徴とする付記7または8に記載の共有資源管理方法。付記10前記共有資源管理手段は、前記未使用の資源がないと判定した場合において前記仮返却された資源が複数あるときは、当該複数の仮返却された資源について算定された各情報削除処理コストに基づいて、前記他のプロセスグループに割り当てる資源を選択するステップを備えることを特徴とする付記7乃至9いずれか1項に記載の共有資源管理方法。付記11前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループ中の全てのプロセスが当該プロセスグループに割り当てられた資源を返却可能な状態になった場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ返却するステップを備えることを特徴とする付記7乃至10いずれか1項に記載の共有資源管理方法。付記12前記管理マスタは、当該管理マスタが対象とするプロセスグループが消滅した場合に、当該プロセスグループに割り当てられた資源を前記共有資源管理手段へ返却するステップを備えることを特徴とする付記7乃至10いずれか1項に記載の共有資源管理方法。