右目で視認されるべき右目用画像と左目で視認されるべき左目用画像とを交互表示すると共に、立体視用のメガネの左右のシャッターの開閉を上記交互表示と同期させることによってユーザに立体視させる表示装置であって、上記メガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得手段と、上記傾き取得手段が取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、上記右目用画像および上記左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成手段とを備えることを特徴とする表示装置。上記右目用画像および上記左目用画像を立体視するときに同一の点と認識される、上記右目用画像上の点Rと、上記左目用画像上の点Lとの視差を示す視差データを取得する視差データ取得手段を備え、上記画像生成手段は、上記傾斜時用右目用画像における上記点Rに対応する点をR’とし、上記傾斜時用左目用画像における上記点Lに対応する点をL’としたときに、点R’と点L’との視差が上記視差データの示す視差に一致し、かつ表示面上において点R’と点L’とを結ぶ線分と水平面とのなす角が、上記傾き取得手段が取得した傾き角と一致するように、上記点Rまたは上記点Lを移動させて、上記傾斜時用右目用画像および上記傾斜時用左目用画像を生成することを特徴とする請求項1に記載の表示装置。上記画像生成手段は、上記視差データの示す視差が同一の、上記点Rまたは上記点Lの集まりである同一視差領域の少なくとも1つについて、当該同一視差領域に含まれる点Rまたは点Lを移動させることにより、上記傾斜時用右目用画像および上記傾斜時用左目用画像を生成することを特徴とする請求項2に記載の表示装置。上記視差データ取得手段は、表示面上における上記点Rと上記点Lとの水平方向の距離を、当該点Rと点Lとの視差を示す視差データとして生成することを特徴とする請求項2または3に記載の表示装置。上記画像生成手段は、上記右目用画像または上記左目用画像上で、上記点Rまたは上記点Lを垂直方向または水平方向に移動させて上記傾斜時用右目用画像を生成し、当該点Rまたは当該点Lを水平方向または垂直方向に移動させて上記傾斜時用左目用画像を生成することを特徴とする請求項2から4の何れか1項に記載の表示装置。右目で視認されるべき右目用画像と左目で視認されるべき左目用画像とを交互表示すると共に、立体視用のメガネの左右のシャッターの開閉を上記交互表示と同期させることによってユーザに立体視させる表示装置と、上記メガネと、該メガネの水平面に対する傾き角を測定する測定装置とを含む表示システムであって、上記表示装置は、上記測定装置から、上記メガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得手段と、上記傾き取得手段が取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、上記右目用画像および上記左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成手段とを備えていることを特徴とする表示システム。右目で視認されるべき右目用画像と左目で視認されるべき左目用画像とを交互表示すると共に、立体視用のメガネの左右のシャッターの開閉を上記交互表示と同期させることによってユーザに立体視させる表示装置の制御方法であって、上記メガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得ステップと、上記傾き取得ステップで取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、上記右目用画像および上記左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成ステップとを含むことを特徴とする表示装置の制御方法。請求項1から5のいずれか1項に記載の表示装置を動作させるための制御プログラムであって、コンピュータを上記各手段として機能させるための制御プログラム。請求項8に記載の制御プログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。しかしながら、上記従来の技術では、FS方式に基づく表示装置において、ユーザが首を傾げる等して両眼が水平に並ばない状態となったときに、両目が水平に並んでいるときの立体感を維持しながら視聴を継続することができないという問題を解決することができない。すなわち、上述した特許文献2に記載の発明では、首を傾げた時点で立体表示が中断されるため、ユーザは、立体映像の視聴を継続するために、常に両眼を水平に固定した堅苦しい姿勢での視聴を強いられる。また、特許文献3に記載の発明は、偏光レンズを備えたメガネを装着する方式において、このメガネをハードウェア的に工夫することにより上述の問題を解決するものであり、FS方式には適用することができない。そして、特許文献1および4に記載の発明は、上記課題の解決を目的としたものではない。本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、FS方式に基づく表示装置において、首を傾げる等により両目が傾いた状態となっているユーザに対して、両目が水平に並んでいる状態と同様の立体感を与えることができる表示装置等を提供することである。上記の課題を解決するために、本発明の表示装置は、右目で視認されるべき右目用画像と左目で視認されるべき左目用画像とを交互表示すると共に、立体視用のメガネの左右のシャッターの開閉を上記交互表示と同期させることによってユーザに立体視させる表示装置であって、上記メガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得手段と、上記傾き取得手段が取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、上記右目用画像および上記左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成手段とを備えることを特徴としている。また、本発明の表示装置の制御方法は、上記の課題を解決するために、右目で視認されるべき右目用画像と左目で視認されるべき左目用画像とを交互表示すると共に、立体視用のメガネの左右のシャッターの開閉を上記交互表示と同期させることによってユーザに立体視させる表示装置の制御方法であって、上記メガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得ステップと、上記傾き取得ステップで取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、上記右目用画像および上記左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成ステップとを含むことを特徴としている。上記の構成によれば、立体視用のメガネの水平面に対する傾き角を取得する。そして、傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と、取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差とが一致するように、左目用画像または右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる。したがって、上記の構成によれば、首を傾げる等によって両目が傾いた状態となっているユーザに対して、上記メガネの傾き角がゼロ、すなわち両目が水平に並んでいる状態と同様の立体感を与えることができる。なお、画像の全領域について視差を一致させてもよいし、一部の領域について視差を一致させてもよい。一部の領域について視差を一致させる場合には、この領域についての立体感を維持することができる。また、傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像は、左目用画像または右目用画像のいずれか一方に基づいて生成されるが、いずれの画像からいずれの画像を生成するかは任意である。例えば、左目用画像に基づいて傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像の両方を生成してもよいし、左目用画像に基づいて傾斜時用左目用画像を生成し、右目用画像に基づいて傾斜時用右目用画像を生成してもよい。そして、上記表示装置は、上記右目用画像および上記左目用画像を立体視するときに同一の点と認識される、上記右目用画像上の点Rと、上記左目用画像上の点Lとの視差を示す視差データを取得する視差データ取得手段を備え、上記画像生成手段は、上記傾斜時用右目用画像における上記点Rに対応する点をR’とし、上記傾斜時用左目用画像における上記点Lに対応する点をL’としたときに、点R’と点L’との視差が上記視差データの示す視差に一致し、かつ表示面上において点R’と点L’とを結ぶ線分と水平面とのなす角が、上記傾き取得手段が取得した傾き角と一致するように、上記点Rまたは上記点Lを移動させて、上記傾斜時用右目用画像および上記傾斜時用左目用画像を生成することが好ましい。上記の構成によれば、右目用画像上の点Rと左目用画像上の点Lとの視差を示す視差データを取得する。そして、点Rと点Lにそれぞれ対応する傾斜時用右目用画像上の点R’と、傾斜時用左目用画像上の点L’との視差が上記視差データの示す視差に一致し、かつ表示面上において点R’と点L’とを結ぶ線分と水平面とのなす角が、上記傾き取得手段が取得した傾き角と一致するように、上記点Rまたは上記点Lを移動させて、傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成する。つまり、上記の構成によれば、ユーザの両目が水平に並んでいない状態となっているときには、その両目の傾きと同じ傾きで点R’および点L’が傾いた傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像が表示される。そして、これらの点の間の視差は元の右目用画像および左目用画像の点Rと点Lとの視差と同じである。したがって、上記の構成によれば、首を傾げる等によって両目が傾いた状態となっているユーザに対して、両目が水平に並んでいた状態と同様の立体感を与えることができる。なお、傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像は、右目用画像および左目用画像の全ての点Rおよび点Lの位置を再構成したものであってもよいし、一部の点例えば画像中の一部の領域に含まれる点の位置を再構成したものであってもよい。また、上記画像生成手段は、上記視差データの示す視差が同一の、上記点Rまたは上記点Lの集まりである同一視差領域の少なくとも1つについて、当該同一視差領域に含まれる点Rまたは点Lを移動させることにより、上記傾斜時用右目用画像および上記傾斜時用左目用画像を生成することが好ましい。上記の構成によれば、同一視差領域の点Rまたは点Lを移動させて傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成する。したがって、同一視差領域について、頭を傾ける等によって両目が傾いた状態となっているユーザに対して、両目が水平に並んでいた状態と同様の立体感を与えることができる。なお、同一視差領域は、視差が同じ点の集まりであるから、立体視したときに同一の領域と認識される。また、上記視差データ取得手段は、表示面上における上記点Rと上記点Lとの水平方向の距離を、当該点Rと点Lとの視差を示す視差データとして生成することが好ましい。上記の構成によれば、点Rと点Lの水平方向の距離を、当該点Rと点Lとの視差を示す視差データとして生成するので、視差データを含まないコンテンツについても、ユーザの両目の傾きに応じた立体表示を行うことができる。また、上記画像生成手段は、上記右目用画像または上記左目用画像上で、上記点Rまたは上記点Lを垂直方向または水平方向に移動させて上記傾斜時用右目用画像を生成し、当該点Rまたは当該点Lを水平方向または垂直方向に移動させて上記傾斜時用左目用画像を生成することが好ましい。上記の構成によれば、点Rまたは点Lを、水平方向および垂直方向に移動させることによって、傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成するので、回転等の演算を行うことなく、傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成することができる。なお、点Rまたは点Lを垂直方向に移動させて傾斜時用右目用画像を生成した場合には、この点Rまたは点Lを水平方向に移動させて傾斜時用左目用画像を生成する。同様に、点Rまたは点Lを垂直方向に移動させて傾斜時用左目用画像を生成した場合には、この点Rまたは点Lを水平方向に移動させて傾斜時用右目用画像を生成する。また、傾き取得手段が取得した傾き角をθ、対応点の視差をdとした場合、点Rまたは点Lの垂直方向の移動量はd×sinθと表すことができ、水平方向の移動量はd×cosθと表すことができる。また、本発明の表示システムは、上記の課題を解決するために、右目で視認されるべき右目用画像と左目で視認されるべき左目用画像とを交互表示すると共に、立体視用のメガネの左右のシャッターの開閉を上記交互表示と同期させることによってユーザに立体視させる表示装置と、上記メガネと、該メガネの水平面に対する傾き角を測定する測定装置とを含む表示システムであって、上記表示装置は、上記測定装置から、上記メガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得手段と、上記傾き取得手段が取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、上記右目用画像および上記左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成手段とを備えていることを特徴としている。上記の構成によれば、測定装置は、立体視用のメガネの水平面に対する傾き角を測定する。そして、表示装置は、この測定装置から取得した傾き角を用いて、傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と、取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差とが一致するように、左目用画像または右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる。したがって、上記の構成によれば、測定装置によって、首を傾げる等によってユーザの両目が傾いた状態となっていることを検出して、表示装置によって、両目が水平に並んでいる状態と同様の立体感をユーザに与えることができる。なお、上記測定装置は、表示装置または立体視用のメガネに組み込まれていてもよいし、これらに対して取り付けられていてもよい。また、表示装置および立体視用のメガネとは独立に設けられていてもよい。なお、上記表示装置は、コンピュータによって実現してもよく、この場合には、コンピュータを上記表示装置の各手段として動作させることにより、上記表示装置をコンピュータにて実現させる制御プログラム、及びそれを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体も本発明の範疇に入る。以上のように、本発明の表示装置は、メガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得手段と、上記傾き取得手段が取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、右目用画像および左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成手段とを備えている構成である。また、本発明の表示装置の制御方法は、メガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得ステップと、上記傾き取得ステップで取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、右目用画像および左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成ステップとを含む構成である。そして、本発明の表示システムは、表示装置が、測定装置からメガネの水平面に対する傾き角を取得する傾き取得手段と、上記傾き取得手段が取得した傾き角の上記メガネで立体視するユーザに与える視差が、右目用画像および左目用画像が、上記傾き角がゼロである上記メガネで立体視するユーザに与える視差と一致するように、上記左目用画像または上記右目用画像を再構成した傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成して表示させる画像生成手段とを備えている構成である。したがって、首を傾げる等によって両目が水平面に対して傾いた状態となっているユーザに対して、両目が水平に並んでいる状態と同様の立体感を与えることができるという効果を奏する。以下、本発明の実施の形態について、図1~図11に基づいて詳細に説明する。概要本実施の形態に係る表示装置の概要について、図2に基づいて説明する。図2は、本発明の一実施形態である表示システム表示装置と3Dメガネを含むにおいて、ユーザの両眼が傾いた様子を模式的に表したものである。本実施の形態に係る表示装置は、FS方式で3D画像を表示する表示装置である。すなわち、この表示装置は、表示部へ立体視用の右目用画像および左目用画像を交互に出力すると共に、シャッター同期信号を3Dメガネに発信する。3Dメガネはこの信号に従って、右目用画像と左目用画像の交互表示と同期するように右目用シャッターおよび左目用シャッターを開閉する。これにより、ユーザは右目用画像を右目のみで、左目用画像を左目のみで視認することができ、立体感を得ることができる。ここで、本実施の形態に係る表示システムにおいては、3Dメガネの備えるセンサが、該3Dメガネの水平面からの傾き角を計測し、これを表示装置に送信する。これにより、表示装置は、3Dメガネが水平な状態にあるか否か、また水平な状態にない場合にはどの程度傾いているかを特定することができる。なお、上記の傾き角は、3Dメガネのレンズ面が表示装置の表示面に対して平行であり、右目レンズと左目レンズとが水平に並んだ状態からの傾き角であり、同図では、この傾き角をθで示している。ただし、-90°≦θ≦90°であり、θ=0のときに右目レンズと左目レンズとが水平に並び、θ=-90°のとき左目レンズが右目レンズの上側真上の位置となり、θ=90°のとき右目レンズが左目レンズの上側真上の位置となる。つまり、θが負のときは3Dメガネは右下がりに傾いており、θが正のときは3Dメガネは右上がりに傾いている。そして、表示装置は、3Dメガネが水平な状態になく、傾きが一定以上の場合に、水平であった状態と同じ視差が保たれるように、画像に含まれる各物体をずらした右目用画像および左目用画像傾斜時用右目用画像および傾斜時用左目用画像を生成し、表示する。したがって、3D映像の視聴中に、例えば首を傾げるなどしてユーザの両眼が傾いた状態となったときでも、両目が水平であったときと同じ立体感で3D映像を視聴することができる。詳細については以下説明するが、上記表示装置は、元の右目用画像と左目用画像との間のずれ量から、画像に含まれる各物体の視差を示す視差データを生成する。そして、元の右目用画像または元の左目用画像、生成した視差データ、および検出した傾き角θから、ユーザの両眼に傾きが生じた場合にも正しく立体的に視認できる右目用画像および左目用画像を新たに生成する。表示システムの構成本実施の形態に係る表示システムの構成について、図1に基づいて説明する。図1は、前記表示システムの要部構成を示すブロック図である。図示のように、表示システム100は、表示装置1、3Dメガネ立体視用のメガネ2、および画像記憶部3を含む。表示装置1は制御部4と表示部5とを含み、制御部4は画像処理部6と表示制御部7とを含む。さらに、画像処理部6は視差データ生成部視差データ取得手段61、傾き取得部傾き取得手段62、および画像生成部画像生成手段63を含む。また、3Dメガネ2は、右目用シャッター21、左目用シャッター22、シャッター制御部23、および傾き検出部測定装置24を含む。なお、本実施の形態において、表示装置1が、いわゆる3Dテレビであることを想定しているが、本発明に直接関係のない部分、例えばテレビ映像を受信する部分やテレビ番組の録画等を行う部分などは省略した。以下、表示装置1制御部4、表示部5、視差データ生成部61、傾き取得部62、画像生成部63、表示制御部7、3Dメガネ2右目用シャッター21および左目用シャッター22、シャッター制御部23、傾き検出部24、画像記憶部3の順序で、各構成が担う機能を説明する。表示装置1表示装置1は、3D画像を表示できる表示装置である。上述したように、本実施の形態では、FS方式で3D画像を表示する。制御部4は、以下で説明するように、表示装置1を動作させるための処理を行う。表示部5は画像を表示する装置であり、例えば液晶ディスプレイで構成できる。画像処理部6は、画像記憶部3に記憶された右目用画像および左目用画像を読み込み、表示制御部7へ読み込んだ画像を出力する。また、傾き取得部62によって取得された傾きθから、画像生成の要否を判断する。視差データ生成部61は、右目用画像と左目用画像を用いて立体視するときに同一の部分と認識される、右目用画像上の部分と、左目用画像上の部分との視差を表す視差データを取得する。具体的には、視差データ生成部61は、画像記憶部3に視差データが格納されている場合には画像記憶部3から視差データを取得し、格納されていない場合には画像記憶部3から読み出した右目用画像および左目用画像から視差データを生成する。なお、視差データの生成方法については、後で詳細に述べる。傾き取得部62は、3Dメガネ2の傾きを取得する。具体的には、3Dメガネ2に備えられた傾き検出部24による計測値を受信することによって、3Dメガネ2の傾き角θ図2参照を取得する。なお、傾き取得部62は、3Dメガネ2の傾きを示すデータを取得できるものであればよく、例えば表示装置1等に設けたカメラでユーザを撮影し、この画像の解析結果から算出された傾き角を取得してもよい。また、このような解析を傾き取得部62が行ってもよい。つまり、傾き角を測定する装置は、3Dメガネ2の傾き検出部24に限られず、傾き取得部62が傾き角を測定する装置としての機能を有していてもよいし、このような機能を有する他の装置を設けてもよい。画像生成部63は、傾き取得部62から入力された傾き角θと、視差データ生成部61が生成した視差データとを用いて、元の右目用画像または元の左目用画像から、θの傾きに対応した新たな右目用画像および左目用画像を生成する。なお、画像生成部63による画像生成方法については、後で詳述する。表示制御部7は、立体表示のための制御を行う。具体的には、表示制御部7は、画像生成部63が生成した右目用画像および左目用画像を、表示部5へ所定の間隔で交互に出力すると共に、シャッター同期用の信号を3Dメガネ2に含まれるシャッター制御部23へ発信する。3Dメガネ23Dメガネ2は、表示部5に出力される立体画像を視聴するにあたり、ユーザが装着する機器である。ここで、表示装置1と3Dメガネ2とは有線または無線で通信可能に構成されている。これにより、表示制御部7からシャッター制御部23へ発信されるシャッター同期用の信号を受信することができ、また、傾き検出部24から傾き取得部62へ傾きの計測値を送信することができる。なお、このような情報の送受信が可能であれば、通信態様は問わず、例えばIrDAに基づく無線通信であってもよい。また、同期用の信号の受信と、傾きの計測値の送信を別の通信手段で行うようにしてもよい。右目用シャッター21および左目用シャッター22は、シャッター制御部23の制御にしたがって開閉動作することにより、それぞれユーザの右目左目の視界を交互に遮蔽する。これにより、ユーザは右目用画像を右目のみで、左目用画像を左目のみで視認することができる。シャッター制御部23は、表示制御部7から受信するシャッター同期用の信号に従って右目用シャッター21および左目用シャッター22を開閉する。これにより、表示装置1における右目用画像と左目用画像の切り替えと、右目用シャッター21と左目用シャッター22の開閉とが同期し、右目用画像が右目に、左目用画像が左目に視認される。傾き検出部24は、3Dメガネ2の傾き角を計測し、その計測値である角度θを傾き取得部62へ送信する。傾き検出部24は、上記回転角を計測できるものであればよく、また3Dメガネ2に内蔵されていてもよいし、外付けされていてもよい。本実施の形態では、傾き検出部24としてジャイロセンサを適用した例を説明する。なお、上述のように、-90°≦θ≦90°であり、θ=0のときに右目レンズと左目レンズとが水平に並び、θ=-90°のとき左目レンズが右目レンズの上側真上の位置となり、θ=90°のとき右目レンズが左目レンズの上側真上の位置となる。無論、傾き検出部24が送信するデータは、傾き取得部62が3Dメガネ2の水平面に対する傾き角、および3Dメガネ2が右上がりに傾いているか、右下がりに傾いているかを特定できるものであればこれに限られない。画像記憶部3画像記憶部3は、表示すべき右目用画像および左目用画像を記憶した不揮発性の記憶装置であり、例えば半導体メモリ、ハードディスク、DVD等で構成できる。なお、本実施の形態では、画像記憶部3が有線または無線で表示装置1の外部に接続された外部記憶装置である構成として図1に示しているが、画像記憶部3は表示装置1に内蔵される装置として実現されてもよい。また、表示装置1は、画像記憶部3に記憶された右目用画像および左目用画像を読み込み、これを処理して表示部5へ表示することとしているが、データの取得方法はこれに限られない。例えば、テレビ放送波からこれらを受信してもよいし、インターネット等の通信網を介して受信してもよい。視差データの生成視差データ生成部61による視差データの生成について、図3に基づいて説明する。図3は、画像記憶部3から読み出した右目用画像、左目用画像、およびこれらを重ね合わせた画像を示している。図示のように、左目用画像および右目用画像には、それぞれ2つの円が含まれており、このうち上側の円は表示面上にある物体を示し、下側の円は表示面より奥にある物体を示している。これらの左目用画像と右目用画像を重ね合わせることによって、上側の円にはずれがなく、一方、下側の円は水平方向にずれていることがわかる。これは、表示面より奥にある物体には視差を出し、表示面上にある物体には視差を出さないためである。そして、このずれ量は、視差の大きさを示している図13参照。したがって、右目用画像における物体の位置と左目用画像における物体の位置とのずれ量を計算することによって、当該物体についての視差を特定することができる。具体的には、右目用画像中の点Rドットと、この点に対応する左目用画像中の点L点Rと点Lは立体視したときに同一の点と認識されるとしたときに、表示面上における点Rと点Lの水平方向の距離を、点Rと点Lの視差と特定することができる。そして、このような処理を、画像を構成する各ドットについて行うことにより、画像中の各物体視差が同一の領域の視差を示す視差データ視差マップを生成することができる。なお、右目用画像における物体と、左目用画像におけるその物体との対応は、パターンマッチングや特徴点抽出等の処理によって特定することができる。そして、このようにして特定した物体中のドットから視差を算出することができる。また、表示面に対して奥行き方向に立体感を出す場合と、手前方向に立体感を出す場合とでは、ずれの向きが逆転する図13参照。このため、ずれの向きからいずれの方向に立体感を出す画像であるかを一意に決定できる。ここでは、表示面上において、点Lに対して点Rが右側に位置している場合の視差を正の値で示す。一方、点Lに対して点Rが左側に位置している場合の視差を負の値で示す。つまり、奥行き方向に立体感を出す場合の視差を正の値で示し、手前方向に立体感を出す場合の視差の値を負の値で示し、これにより、奥行き方向に立体感を出すか、手前方向に立体感を出すかを特定可能とする。無論、奥行き方向に立体感を出すか、手前方向に立体感を出すかの特定方法は、この方法に限られない。例えば、奥行き方向に立体感を出す画像であるか、手前方向に立体感を出す画像であるかを示す情報を視差データに含めることによって、これを特定してもよい。なお、例えば画像にポリゴン情報立体座標に関する情報が含まれている場合には、これを用いてユーザの視点に応じた画像を生成してもよい。この場合、傾き角からユーザの視点位置を特定し、該視点位置から見える座標が表示されるように画像を再構成する。画像生成部63による画像生成処理次に、画像生成部63による画像生成処理について、図4に基づいて説明する。図4は、画像生成部63による一連の画像生成処理を模式的に表したものである。同図では、両目が水平のときに適切な視差が得られる左目用画像元の画像と視差データから、両目が傾いているときに適切な視差が得られる左目用画像と右目用画像を生成する例を示している。なお、図4に示す左目用画像は、図3に示した左目用画像とは別のものである。また、生成した左目用画像と右目用画像の図では、各物体の位置を実線で示し、元の画像における各物体の位置を点線で示している。そして、視差データでは、各物体の視差を色分け色が濃くなるほど視差が小さいで示している。つまり、小円で示される物体は、大円で示される物体よりも視差が小さい。図示のように、生成した左目用画像では、元の左目用画像に対して物体の位置が下方に移動している。また、生成した右目用画像では、元の左目用画像に対して物体の位置が左方に移動している。このように物体の位置を移動させる視差方向を傾かせることにより、ユーザの両目が傾いたときにも、元の画像と同様の奥行き感を与えることができる。また、生成した左目用画像および右目用画像では、物体毎に移動量が異なっている。具体的には、小円で示される物体視差小よりも、大円で示される物体視差大の方が、移動量が大きくなっている。詳細については後述するが、これは、視差が大きい物体の方が、大きい移動量が特定されるためである。このように、物体毎に、その視差に応じた移動量を特定することによって、画像を単に回転させた場合と比べて自然な立体感をユーザに与えることができる。移動量および移動方向の特定方法続いて、視差データと傾き角θを用いて、上記の移動量および移動方向を特定する方法を、図5および図6に基づいて説明する。なお、移動量および移動方向は、表示面に対して奥行き方向に立体感の得られる画像と、手前方向に立体感を得られる画像とで異なっている。以下では、まず奥行き方向に立体感の得られる画像について説明し、続いて手前方向に立体感の得られる画像について説明する。表示面に対して奥行き方向に立体感の得られる3D画像について図5は、表示面に対して奥行き方向に立体感の得られる3D画像について、移動量および移動方向の特定方法を説明する図であり、同図aは回転移動の例を示し、同図bは平行移動の例を示している。なお、同図では、通常の3D画像を構成する左目用画像における点をL、Lに対応する右目用画像における点をR、LとRの距離すなわち視差をdとしている。また、表示面に対して奥行き方向に立体感の得られる3D画像であるから、RはLに対して右側に位置している図13ab参照。なお、立体視するユーザからは、LとRは同一の点と認識される。そして、同図では、生成した左目画像におけるLに対応する点をL’、生成した右目画像におけるRに対応する点をR’としている。また、3Dメガネ2の傾き角をθとする図2参照。3Dメガネ2が角度θで傾いているときに、視差dを保つためには、図5aに示すように、LとRを結ぶ線分以下、線分L-Rと称するを、該線分上の点Aを支点としてθだけ回転させたときのLとRの位置を、それぞれR’とL’の位置とすればよい。このように、視差dと角度θから、RとLの移動量および移動方向を特定し、R’とL’の位置を特定することができる。また、図5bのように、RとLを垂直方向または水平方向に移動させることによっても、R’とL’の位置を特定することができる。図5bの例では、Lを垂直方向下向きに移動させてL’とし、Rを水平方向左向きに移動させてR’としている。なお、このようなR’とL’の位置は、同図aの例において、R’とL’を結ぶ線分以下、線分L’-R’と称するを、R’線分L-Rと交わるまで垂直方向下向きに移動させ、L’がLを通る線分L-Rの垂線と交わるまで水平方向左向きに移動させることによって特定できる。また、図示のように、LとL’の距離はd×sinθと表すことができ、RとR’の距離はd-d×cosθ=d×1-cosθと表すことができる。つまり、Lを垂直方向下向きにd×sinθだけ移動させた位置をL’の位置と特定することができ、Rを水平方向左向きにd×1-cosθだけ移動させた位置をR’の位置と特定することができる。なお、同図から明らかなように、左目用画像および右目用画像のいずれか一方から、新たな左目用画像および右目用画像を生成することができる。すなわち、左目用画像から新たな左目用画像および右目用画像を生成する場合には、点Lを水平方向右向きにd×cosθだけ移動させた位置をR’の位置と特定することができる。同様に、右目用画像から新たな左目用画像および右目用画像を生成する場合には、点Rを水平方向左向きにdだけ移動させ、垂直方向下向きにd×sinθだけ移動させた位置をL’の位置と特定することができる。つまり、視差の大きい点の方が、視差の小さい点よりも移動量が大きくなる視差に正比例して移動量が増加する。図5bの例においても、同図aの例と同様に、R’とL’の距離がdであり、線分R’-L’と線分R-Lとのなす角がθであるから、角度θで傾いている3Dメガネ2を装着しているユーザは視差dが得られる。なお、図5bでは、同図aの例において、線分R’-L’を垂直方向下向きに移動させてR’とL’の位置を特定する例を示したが、垂直方向上向きに移動させてもよい。この場合、線分R’-L’を、L’が線分L-Rと交わるまで垂直方向上向きに移動させ、R’がRを通る線分L-Rの垂線と交わるまで水平方向右向きに移動させることによって、R’とL’の位置を特定する。つまり、この場合、図5bの例と比べて、点L、Rの移動方向および移動量が逆となり、Rを垂直方向上向きにd×sinθだけ移動させた位置がR’の位置となり、Lを水平方向右向きにd×1-cosθだけ移動させた位置がL’の位置となる。表示面に対して手前方向に立体感の得られる3D画像について図6は、表示面に対して手前方向に立体感の得られる3D画像について、移動量および移動方向の特定方法を説明する図であり、同図aは回転移動の例を示し、同図bは平行移動の例を示している。表示面に対して手前方向に立体感の得られる3D画像についての、移動量および移動方向の計算方法は、RがLに対して左側に位置していること図13c参照を除けば図5の例と同様である。すなわち、3Dメガネ2が角度θで傾いているときに視差dを保つためには、図6aに示すように、線分L-Rを、該線分上の点Aを支点としてθだけ回転させたときのLとRの位置を、それぞれR’とL’の位置とすればよい。また、図6bのように、RとLを垂直方向または水平方向に移動させることによっても、R’とL’の位置を特定することができる。図6bの例では、Lを垂直方向上向きに移動させてL’とし、Rを水平方向右向きに移動させてR’としている。なお、図示のように、LとL’の距離はd×sinθと表すことができ、RとR’の距離はd-d×cosθ=d×1-cosθと表すことができる。この例においても、Lを水平方向左向きにd×cosθだけ移動させた位置をR’の位置と特定し、Lを垂直方向上向きにd×sinθだけ移動させた位置をL’の位置と特定することができる。つまり、左目用画像のみから新たな左目用画像および右目用画像を生成することができる。また、線分R’-L’を垂直方向下向きに移動させてR’とL’の位置を特定することもできる。この場合、Rを垂直方向下向きにd×sinθだけ移動させた位置がR’の位置となり、Lを水平方向左向きにd×1-cosθだけ移動させた位置がL’の位置となる。画像生成部63が実行する処理画像生成部63は、図5bおよび図6bで示したような、垂直方向または水平方向に移動させる方式で、左目用画像から新たな左目用画像および右目用画像を生成する。これについて、以下、具体的に説明する。まず、画像生成部63は、視差データと角度θから移動方向を特定する。具体的には、視差データの示す視差の正負から奥行き方向に立体感が出る画像であるか、手前方向に立体感が出る画像であるかを判断する。また、角度θの正負から3Dメガネ2が右上がりに傾いているか、右下がりに傾いているかを判断する。そして、奥行き方向に立体感が出る画像であるか、手前方向に立体感が出る画像であるか、また右上がりに傾いているか、右下がりに傾いているかの判断結果に応じて移動方向を特定する。例えば、奥行き方向に立体感が出る画像であり、右上がりに傾いている場合には、新たな左目用画像では、元の左目用画像中の物体を垂直方向下向きに移動させることを特定する。また、新たな右目用画像では、元の左目用画像中の物体を水平方向左向きに移動させることを特定する図5b参照。次に、画像生成部63は、元の左目用画像中の各物体の移動量を、新たな左目用画像および右目用画像のそれぞれについて算出する。具体的には、視差データから特定される、視差が同一の点の集まりである連続領域同一視差領域を1つの物体として特定する。また、その領域に含まれる各ドットの新たな左目用画像における移動量をd×sinθの式で算出し、新たな右目用画像における移動量をd×cosθの式で算出する。そして、特定した各物体についてこの処理を行う。最後に、画像生成部63は、元の左目用画像中の各物体物体を構成する画像中のドットを、上記特定した向きに上記特定した移動量だけ移動させることによって、新たな左目用画像および右目用画像を生成する。このようにして生成した左目用画像および右目用画像が、角度θで傾く3Dメガネ2を装着しているユーザに与える視差は、元の左目用画像および右目用画像が、θ=0の3Dメガネ2を装着しているユーザに与える視差と一致する。つまり、画像生成部63は、傾き角θの3Dメガネ2で立体視するユーザに与える視差が、θがゼロである3Dメガネ2で立体視するユーザに与える視差と一致するように、元の左目用画像を再構成することによって、新たな右目用画像および左目用画像を生成する。これにより、ユーザは、首を傾げたときにも、そうでないときにも、同じ視差で立体映像を視聴することができる。なお、新たな左目用画像および右目用画像において、物体が重畳する場合には、手前の物体が視認されるように、奥側の物体から順に描画する。また、手前の物体とは、表示面に対して奥行き方向に立体感を出す場合には視差の小さい物体であり、手前方向に立体感を出す場合には視差の大きい物体である。なお、物体の位置がずれることにより、元の左目用画像および右目用画像では表示されていなかった部分が表示される場合には、補間等の画像処理によってその部分を補えばよい。画像生成部63が行う演算の具体例続いて、画像生成部63が行う演算の具体例について、図7~図9に基づいて説明する。なお、これらの図では、図5、図6の例と同様に、元の左目用画像における点をL、Lに対応する元の右目用画像における点をRとしている。また、LとRの距離、すなわち元の3D画像における視差d=10ドットとし、新たな左目用画像におけるLに対応する点をL’、新たな右目用画像におけるRに対応する点をR’としている。θが30°の場合の具体例図7は、3Dメガネ2が右上がりに30°傾いている場合θ=30°に画像生成部63が特定する移動方向および移動量の具体例を示す図であり、同図aは奥行き方向に立体感の得られる3D画像が対象である例を示し、同図bは手前方向に立体感の得られる3D画像が対象である例を示している。図7aの例では、元の左目用画像および右目用画像が、奥行き方向に立体感の得られる3D画像であるから、Lに対してRが右側に位置している。また、3Dメガネ2は右上がりに傾いている。したがって、L’に対してR’が右側に位置し、線分L’-R’が右上がりに傾くように、L’、R’の位置が特定される。つまり、L’の位置が、Lを垂直方向下向きに移動させた位置であり、R’の位置が、Lを水平方向右向きに移動させた位置であると特定される。また、θ=30°、d=10であるから、L’の位置は、Lを垂直方向下向きに10×sin30°=5だけ移動させた位置であると特定される。同様に、R’の位置は、Lを水平方向右向きに10×cos30°≒8.7だけ移動させた位置であると特定される。なお、ここではドット単位で移動させることを想定しているため、小数点以下の値は四捨五入する。すなわち、上述において8.7と計算された場合には9ドット移動させる。無論、元の右目用画像から新たな右目用画像を生成してもよく、この場合には、Rを水平方向左向きに10-10×cos30°≒1.3≒1だけ移動させた位置を、R’の位置として特定すればよい。一方、同図bの例では、元の左目用画像および右目用画像が、手前方向に立体感の得られる3D画像であるから、Lに対してRが左側に位置している。また、3Dメガネ2は右上がりに傾いている。したがって、L’に対してR’が左側に位置し、線分L’-R’が右上がりに傾くように、L’、R’の位置が特定される。つまり、L’の位置が、Lを垂直方向上向きに移動させた位置であり、R’の位置が、Lを水平方向左向きに移動させた位置であると特定される。また、θ=30°、d=10であるから、L’の位置は、Lを垂直方向上向きに10×sin30°=5だけ移動させた位置であると特定される。同様に、R’の位置は、Lを水平方向左向きに10×cos30°≒8.7≒9だけ移動させた位置であると特定される。この場合においても、元の右目用画像から新たな右目用画像を生成してもよいことは、同図aの例と同様である。θが45°の場合の具体例図8は、3Dメガネ2が右上がりに45°傾いている場合θ=45°に画像生成部63が特定する移動方向および移動量の具体例を示す図であり、同図aは奥行き方向に立体感の得られる3D画像が対象である例を示し、同図bは手前方向に立体感の得られる3D画像が対象である例を示している。図8aの例では、L’の位置は、Lを垂直方向下向きに10×sin45°≒7だけ移動させた位置であると特定される。同様に、R’の位置は、Lを水平方向右向きに10×cos45°≒7だけ移動させた位置であると特定される。一方、同図bの例では、L’の位置は、Lを垂直方向上向きに10×sin45°≒7だけ移動させた位置であると特定される。同様に、R’の位置は、Lを水平方向左向きに10×cos45°≒7だけ移動させた位置であると特定される。θが60°の場合の具体例図9は、3Dメガネ2が右上がりに60°傾いている場合θ=60°に画像生成部63が特定する移動方向および移動量の具体例を示す図であり、同図aは奥行き方向に立体感の得られる3D画像が対象である例を示し、同図bは手前方向に立体感の得られる3D画像が対象である例を示している。図9aの例では、L’の位置は、Lを垂直方向下向きに10×sin60°≒9だけ移動させた位置であると特定される。同様に、R’の位置は、Lを水平方向右向きに10×cos60°=5だけ移動させた位置であると特定される。一方、同図bの例では、L’の位置は、Lを垂直方向上向きに10×sin60°≒9だけ移動させた位置であると特定される。同様に、R’の位置は、Lを水平方向左向きに10×cos60°=5だけ移動させた位置であると特定される。表示装置1が実行する処理表示装置1が実行する処理の流れを、図10に基づいて説明する。図10は、表示装置1が実行する処理の一例を示すフローチャートである。まず、画像処理部6は、右目用画像および左目用画像両目が水平な状態で適切な視差が得られる通常の3D画像を画像記憶部3から読み込みS1、両画像を表示制御部7へ出力して3D表示させる。すなわち、両画像の入力を受けた表示制御部7は、これらを表示部5へ所定の時間間隔で交互に出力すると共に、3Dメガネ2に同期用の信号を発信する。これを受けて表示部5は当該画像を交互表示しS2、3Dメガネ2は、画像の交互表示に同期してシャッターを開閉させる。次に、傾き取得部62は、3Dメガネ2の傾き検出部24によって計測され、表示装置1に送信された傾き角θを取得しS3、傾き取得ステップ、これを画像処理部6に出力する。傾き角θを受信した画像処理部6は、画像を生成するか否かを判断するS4。具体的には、θと予め定めたしきい値とを比較し、θがしきい値以上であった場合に画像を生成すると判断し、しきい値未満であった場合には生成しないと判断する。なお、しきい値が小さいほど傾きに応じた細やかな制御が行われるが、処理の負荷も大きくなるため、表示装置1の性能等を考慮してしきい値を設定すればよい。ここで、画像を生成しないと判断した場合S4でNO、処理はS2に戻り、通常の3D画像の表示を継続する。なお、読み込み済みの3D画像が存在しない場合には、S1に戻って読み込みを行う。一方、画像を生成すると判断した場合S4でYES、画像処理部6は、傾き角θを画像生成部63に出力する。傾き角θを受信した画像生成部63は、視差データ生成部61に視差データを要求し、この要求を受信した視差データ生成部61は、画像記憶部3に視差データが記憶されているか確認するS5。ここで、視差データが記憶されている場合S5には、視差データ生成部61は記憶されている視差データを読み出して画像生成部63に出力し、処理はS8に進む。なお、処理の高速化のため、視差データが記憶されている場合には、これを予め視差データ生成部61または画像生成部63に読み込ませておいてもよい。一方、視差データが記憶されていない場合S5でNOには、視差データ生成部61は、視差データを生成するか否かを判断するS6。なお、視差データを生成するか否かは、ユーザが予め設定しておく。つまり、ユーザが視差データを生成する設定にしている場合には、視差データ生成部61は、視差データを生成すると判断する。一方、生成しない設定にしている場合には生成しないと判断する。ここで、生成しないと判断した場合S6でNO、S2の処理に戻る。なお、このときに、3Dメガネ2ユーザの両目が傾いていることを画像や音声等でユーザに通知する等して、3Dメガネ2が水平になる状態で視聴することを促してもよい。一方、視差データを生成すると判断した場合S6でYES、視差データ生成部61は、入力された右目用画像と左目用画像から視差データを生成しS7、これを画像生成部63へ出力する。S8では、画像生成部63は、画像生成処理を行う。これにより、視差データ生成部61から入力された視差データと、傾き取得部62から入力された傾きθと、画像処理部6によって読み出された左目用画像とから、新たに右目用画像および左目用画像を生成し、表示制御部7へ出力する。そして、表示制御部7は、画像生成部63から入力された右目用画像および左目用画像をFS方式に基づいて表示するS9。この後処理はS3に戻り、再度傾きの取得が行われる。なお、上記の例では、入力された右目用画像と左目用画像から視差データを生成し、この左目用画像から新たな右目用画像および左目用画像を生成する例を示したがこれに限られない。視差データの生成に用いる画像は、新たな右目用画像および左目用画像の生成に用いる画像よりも前のフレームの画像であってもよい。フレーム毎に視差が大きく変化することは少ないからである。また、前のフレームの画像から視差データを生成する場合には、視差データの生成に用いる画像から視差データを生成する場合と比べて、早いタイミングで視差データを生成することができる。このため、新たな右目用画像および左目用画像が生成されるまでの時間を短縮することもできる。画像生成処理の流れ続いて、図10のS8において画像生成部63が実行する画像生成処理の流れを、図11に基づいて説明する。図11は、画像生成部63が実行する画像生成処理の一例を示すフローチャートである。まず、画像生成部63は、視差データと角度θから移動方向を特定するS10。上述のように、移動方向は、奥行き方向に立体感が出る画像であるか、手前方向に立体感が出る画像であるか、また3Dメガネ2が右上がりに傾いているか、右下がりに傾いているかに応じて特定される。次に、画像生成部63は、元の左目用画像中の物体視差が同一の連続した領域の移動量を、新たな左目用画像および右目用画像のそれぞれについて算出するS11。上述のように、垂直方向の移動量はd×sinθの式で表され、水平方向の移動量はd×cosθの式で表される。続いて、画像生成部63は、移動量の特定が終了したか確認するS12。なお、ここでは全ての物体左目用画像中の全領域の移動量を特定したときに、移動量の特定が終了したと判断してもよいし、一部の物体例えば視差が一定以上大きい物体のみの移動量を特定したときに、移動量の特定が終了したと判断してもよい。ここで、特定が終了していないと判断した場合S12でNO、S10の処理に戻る。一方、特定が終了していると判断した場合S12でYES、画像生成部63は、元の左目用画像中の各物体物体を構成する画像中のドットを、S10で特定した方向にS11で特定した移動量だけ移動させることによって、物体を移動させた3D画像新たな左目用画像および右目用画像を生成するS13、画像生成ステップ。そして、画像生成部63は、生成した3D画像を表示制御部7に出力し、これにより画像生成処理は終了する。表示装置1の効果以上のように、表示装置1によれば、3Dメガネ2の傾きを検出し、この傾きで視聴しているユーザが正しく立体視できる右目用画像および左目用画像を生成して表示する。すなわち、両眼の傾きをフィードバック情報とし、これに基づいて3D画像を再構成して表示する。したがって、例えば首を傾げる等により両眼が水平な状態ではなくなったときでも、ユーザは水平な状態と同じく自然な3D映像を視聴することができる。これにより、ユーザが視聴する際の姿勢の制約が緩和されるため、従来よりも自由な姿勢で3D映像を楽しむことができる。なお、上記実施形態では、元の左目用画像中の各物体を移動させて、新たな左目用画像および右目用画像を生成する例を説明したが、元の左目用画像全体を移動させて新たな左目用画像および右目用画像としてもよい。例えば、図7aの例では、元の左目用画像を垂直方向下向きに5ドット移動させて新たな左目用画像とし、元の左目用画像を水平方向右向きに9ドット移動させて新たな右目用画像としてもよい。これにより、元の左目用画像中の物体毎に位置を特定する場合と比べて、簡易な処理で傾きに対応した画像を表示することができる。ただし、物体毎の視差が画一化されてしまうため、もとより画像中の視差が画一となる背景技術に記載の特許文献1のような構成で立体表示を行う場合に適用することが好ましい。ソフトウェアによる実現例最後に、表示装置1の各ブロック、特に制御部4は、集積回路ICチップ上に形成された論理回路によってハードウェア的に実現してもよいし、CPUCentralProcessingUnitを用いてソフトウェア的に実現してもよい。後者の場合、表示装置1は、各機能を実現するプログラムの命令を実行するCPU、上記プログラムを格納したROMReadOnlyMemory、上記プログラムを展開するRAMRandomAccessMemory、上記プログラムおよび各種データを格納するメモリ等の記憶装置記録媒体などを備えている。そして、本発明の目的は、上述した機能を実現するソフトウェアである表示装置1の制御プログラムのプログラムコード実行形式プログラム、中間コードプログラム、ソースプログラムをコンピュータで読み取り可能に記録した記録媒体を、上記表示装置1に供給し、そのコンピュータまたはCPUやMPUが記録媒体に記録されているプログラムコードを読み出し実行することによっても、達成可能である。上記記録媒体としては、例えば、磁気テープやカセットテープ等のテープ類、フロッピー登録商標ディスク/ハードディスク等の磁気ディスクやCD-ROM/MO/MD/DVD/CD-R等の光ディスクを含むディスク類、ICカードメモリカードを含む/光カード等のカード類、マスクROM/EPROM/EEPROM/フラッシュROM等の半導体メモリ類、あるいはPLDProgrammablelogicdeviceやFPGAFieldProgrammableGateArray等の論理回路類などを用いることができる。また、表示装置1を通信ネットワークと接続可能に構成し、上記プログラムコードを通信ネットワークを介して供給してもよい。この通信ネットワークは、プログラムコードを伝送可能であればよく、特に限定されない。例えば、インターネット、イントラネット、エキストラネット、LAN、ISDN、VAN、CATV通信網、仮想専用網VirtualPrivateNetwork、電話回線網、移動体通信網、衛星通信網等が利用可能である。また、この通信ネットワークを構成する伝送媒体も、プログラムコードを伝送可能な媒体であればよく、特定の構成または種類のものに限定されない。例えば、IEEE1394、USB、電力線搬送、ケーブルTV回線、電話線、ADSLAsymmetricDigitalSubscriberLine回線等の有線でも、IrDAやリモコンのような赤外線、Bluetooth登録商標、IEEE802.11無線、HDRHighDataRate、NFCNearFieldCommunication、DLNADigitalLivingNetworkAlliance、携帯電話網、衛星回線、地上波デジタル網等の無線でも利用可能である。なお、本発明は、上記プログラムコードが電子的な伝送で具現化された、搬送波に埋め込まれたコンピュータデータ信号の形態でも実現され得る。