"船首バルブを装備する船体で、あるフルード数を境に造波抵抗の大きさが逆転する造波特性を持つ2種類のCpカーブに対応する2種類の外面形状を形成でき、第一の外面形状は固定外板面、可動外板面、ならびに、固定外板面と可動外板面とのつなぎ面で構成され、第二の外面形状は第一の外面形状と同一の固定外板面、第一の外面形状と共通に用いる可動外板面、ならびに、第一の外面形状とは異なる固定外板面と可動外板面とのつなぎ面で構成され、第一の外面形状から第二の外面形状への変更及びその逆方向の変更のために位置変更可能な可動外板面及び固定外板面と可動外板面とのつなぎ面を動かすため駆動部とリンク機構を持ち、片方の外面形状を形成する時に不要な固定外板面と可動外板面とのつなぎ面を形成された外面形状の内側に納め、2つの外面形状で変化する可動外板面の長手方向両端部のウォーターラインの曲率を、それぞれに対応する2つの固定外板面と可動外板面とのつなぎ面の長手方向端部のウォーターラインの曲率と同一にすることにより、外面形状の変更時に段差を生じない滑らかな曲面を形成することを特徴とする船体。発明が解決しようとする課題は、相異なる2つの航行条件に対応する船体周りの流れ場に適する2種類の外面形状に変更可能な船首バルブ付きの船体により、船体抵抗を2つの航行条件で低減しようとするものである。上記基本特許を満足した製品を生産するに際し、上記条件を満足した状態で滑らかな外面形状を製作可能とし、片方の外面形状形成時にだけ使用する分割面を船体に格納可能とし、船首バルブの強度を維持可能な構造とする課題を併せて解決しようとするものである。本発明は、上記課題を解決するために、以下の手段を採用した。請求項1に記載の形状変更可能な船体は、あるフルード数を境に造波抵抗の大きさが逆転する造波特性を持つ2種類のCpカーブに対応する2種類の外面形状を形成でき、第一の外面形状は固定外板面、可動外板面、ならびに、固定外板面と可動外板面とのつなぎ面で構成され、第二の外面形状は第一の外面形状と同一の固定外板面、第一の外面形状と共通に用いる可動外板面、ならびに、第一の外面形状とは異なる固定外板面と可動外板面とのつなぎ面で構成され、第一の外面形状から第二の外面形状への変更及びその逆方向の変更のために位置変更可能な可動外板面及び固定外板面と可動外板面とのつなぎ面を動かす駆動部とリンク機構を持ち、片方の外面形状を形成する時に不要な固定外板面と可動外板面とのつなぎ面を形成された外面形状の内側に納め、2つの外面形状で変化する可動外板面の長手方向両端部のウォーターラインの曲率を、それぞれに対応する2つの固定外板面と可動外板面とのつなぎ面の長手方向端部のウォーターラインの曲率と同一にすることにより、外面形状の変更時に段差を生じない滑らかな曲面を形成することを特徴としている。請求項1に記載の発明によれば、船首バルブの外面形状の変更により、相異なる2種類の航行条件において、造波抵抗を低減するための最適バルブサイズに変更することが出来、船体に働く造波抵抗を低減する効果を高めることができる。同時に、滑らかな外面形状を製作可能とし、片方の外面形状形成時にだけ使用する分割面を船体に格納可能とし、船首バルブの強度を維持可能な構造とすることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面に基づき詳細に説明する。図1及び図2は請求項1の発明の一実施の形態にかかり、図1は船体外板の平面図、図2は図1に対応した船体外板の側面図である。図3は請求項1の発明の一実施の形態にかかる船体線図の一部を示したもので、バルブ最大幅を持つ深さのウォーターラインを示している。図4はフルード数の変化に応じて通常バルブサイズ時とバルブサイズ変更時の2状態での造波抵抗曲線を示す図である。図5は通常バルブサイズ時とバルブサイズ変更時の2状態での同一の計画喫水状態でのCpカーブを示す図である。図6は通常バルブサイズ時とバルブサイズ変更時の2状態での一定船速で喫水の変化に対応する造波抵抗曲線を示す図である。図7及び図8は請求項1の別の実施形態にかかり図7は船体外板の平面図、図8は図7に対応した船体外板の側面図である。図1を参照して請求項1の発明の構成を説明する。図1は船体の外形を船底から見た平面図である。図1は2種類の外面形状を示しており、1は通常バルブサイズ時のもの、2はバルブサイズ変更時のものを示している。図1の1で示される第一の外面形状は通常バルブサイズ時のものであり、1の固定外板面、2R及び2Lの可動外板面、ならびに、3R及び3Lのつなぎ面で構成される。図1の2で示される第二の外面形状はバルブサイズ変更時のものであり、第一の外面形状と共通な固定外板面の1、第一の外面形状と共通な2R及び2Lの可動外板面の位置を1から変更したもの、ならびに、4R及び4Lのつなぎ面で構成される。第一の外面形状と第二の外面形状との間での船体の外形面の違いは、船体長手方向でXaからXfの間の船側部に限定されている。可動外板面2Rと2Bはバルブ最大幅を持つウォーターラインが、1では長手方向でX1からX2の間に幅方向でY1からY2の間に、2では長手方向でX3からX4の間に幅方向でY3からY4の間に、それぞれ配置される。1から2へ、あるいは、2から1へ可動外板面の位置を変更することにより、バルブサイズの変更が可能になる。3Rと3Lは通常バルブサイズ時の固定外板面と可動外板面とを滑らかな曲面でつなぐためのつなぎ面である。4Rと4Lはバルブサイズ変更時の固定外板面と可動外板面とを滑らかな曲面でつなぐためのつなぎ面である。つなぎ面は1と2とでは別のものであり、片方の外形を形成する時に不要となるもう片方のつなぎ面は、船体の中に収納される。図1の1から図1の2へ、または、図1の2から図1の1への外面形状の変更により、船首バルブ部分のCpカーブが変更され、これに伴い船首バルブの造波特性を変化させることが出来る。図2は図1に対応した側面図であり、図1と同様に、1は第一の外面形状で通常バルブサイズ時のもの、2は第二の外面形状でバルブサイズ変更時のものを示している。図2の1で第一の外面形状を形成する時、可動外板面2Rの配置、ならびに、つなぎ面3Rの形状を適宜選択することにより、固定外板面1、可動外板面2R及びつなぎ面3Rで構成されるウォーターライン及びバトックラインには不連続な曲率が生じない。図2の2で第二の外面形状を形成する時も、同様に可動外板面2Rの配置、ならびに、つなぎ面4Rの形状を適宜選択することにより、1の固定外板面、2Rの可動外板面及び4Rのつなぎ面で構成されるウォーターライン及びバトックラインは不連続な曲率を持たない。図2に示すように、1と2の外形面の違いは、船体長手方向でXaからXfの間の、深さ方向でZtからZbの間の船側部に限定されている。これにより、船体のキールからステムへと外形面を固定面とすることが出来、内部構造の補強も従来の可動部のない船首バルブと同等に行うことが出来、十分な強度を持つことが可能になる。図3は図1に対応したウォーターラインを示した図であり、図1と同様に、1は第一の外面形状で通常バルブサイズ時のもの、2は第二の外面形状でバルブサイズ変更時のものを示している。図3に示すように、1と2の外形面の違いは、船体長手方向でXaからXfの間に限定されている。41と42は固定外板面のウォーターラインで1と2との間に違いはない。可動外板面のウォーターラインは、1で43、2で46にそれぞれ対応する。1では、Xaでつなぎ面のウォーターライン44と後方側の固定外板面のウォーターライン41の曲率を同一とし、両ウォーターラインの接続を滑らかにしている。同様に、X1では44と43,X2では43と45、ならびに、Xfでは45と41がそれぞれ接続するウォーターライン端部の曲率を同一とし、一連のウォーターラインの接続を滑らかにしている。2でも同様に、Xaで41と47、X3で47と46、X4で46と48、ならびに、Xfで48と42がそれぞれ接続するウォーターライン端部の曲率を同一とし、一連のウォーターラインの接続を滑らかにしている。図3では代表的なウォーターラインについて固定外板面と可動外板面との間のつなぎ面両端での滑らかを実現する方法を示したが、各ウォーターラインでつなぎ面両端での曲率を接続する部分の曲率と合わせることにより、外面形状を変更したときの固定外板面、可動外板面及びつなぎ面で構成されるウォーターラインは不連続な曲率を持たず、滑らかな3次元曲面が形成される。図4で示す造波抵抗曲線はフルード数をベースに造波抵抗係数を描いたものである。31は図1の1で示した第一の外面形状に、32は図1の2で示した第二の外面形状に、それぞれ対応する。両曲線はフルード数Fn1で交差し、その前後で大小関係を逆転している。本発明により、Fn1より低いフルード数で航行する時は第一の外面形状、Fn1より高いフルード数で航行する時は第二の外面形状とすることで、一つの外面形状だけの船首バルブを装備する船舶と比べ、2つ以上の速力条件で航行する時の造波抵抗の低減が図れる。図5で示すCpカーブで、33は図1の1で示した第一の外面形状に、34は図1の2で示した第二の外面形状に、それぞれ対応する。両曲線は船首バルブに対応する領域で大きさと傾きに違いを有する。図4で示す造波抵抗曲線の特徴は図5で示したCpカーブの違いに基づくものである。図1で示した外面形状の違いは、図5で示したCpカーブの違いを反映させたものである。図6で示す造波抵抗曲線は喫水をベースに造波抵抗係数を描いたものである。35は図1の1で示した第一の外面形状に、36は図1の2で示した第二の外面形状に、それぞれ対応する。両曲線は喫水d1で交差し、その前後で大小関係を逆転している。本発明により、d1より大きい喫水で航行する時は第一の外面形状、d1より小さい喫水で航行する時は第二の外面形状とすることで、一つの外面形状だけの船首バルブを装備する船舶と比べ、2つ以上の喫水で航行する時の造波抵抗の低減が図れる。このように図1及び図2に示した実施形態では、船体に装備する船首バルブを有する船体で、あるフルード数を前後して造波抵抗の大きさが逆転する2種類のCpカーブを持つバルブの外面形状を形成できる。図7及び図8は請求項1の別の実施形態で、図7は船体の外形を船底から見た平面図であり、図8は船体の外形の側面図である。図7及び図8は2種類の外面形状を示しており、1は通常バルブサイズ時のもの、2はバルブサイズ変更時のものである。1と2で固定外板面11は同一である。1の可動外板面12Rと2の可動外板面22Rは共通のものであるが、配置が異なっている。図7及び図8での実施形態では、右舷と左舷のそれぞれでつなぎ面を4分割した点に特徴があり、1の右舷側では、後方側つなぎ面13R、前方側つなぎ面14R、下方側つなぎ面15R及び上方側つなぎ面16Rで全体のつなぎ面が構成される。1の左舷側でも同様に、後方側つなぎ面13L、前方側つなぎ面14L、下方側つなぎ面15L及び上方側つなぎ面16Lで全体のつなぎ面が構成される。2の右舷側では、後方側つなぎ面23R、前方側つなぎ面24R、下方側つなぎ面25R及び上方側つなぎ面26Rで全体のつなぎ面が構成される。2の左舷側でも同様に、後方側つなぎ面23L、前方側つなぎ面24L、下方側つなぎ面25L及び上方側つなぎ面26Lで全体のつなぎ面が構成される。図8の1で第一の外面形状を形成する時、可動外板面12Rの配置、ならびに、後方側つなぎ面13R、前方側つなぎ面14R、下方側つなぎ面15R及び上方側つなぎ面16Rの形状を適宜選択することにより、固定外板面11、可動外板面12R、後方側つなぎ面13R、前方側つなぎ面14R、下方側つなぎ面15R及び上方側つなぎ面16Rで構成されるウォーターライン及びバトックラインには不連続な曲率が生じない。図8の2で第二の外面形状を形成する時も、同様に可動外板面22Rの配置、ならびに、後方側つなぎ面23R、前方側つなぎ面24R、下方側つなぎ面25R及び上方側つなぎ面26Rの形状を適宜選択することにより、固定外板面11、可動外板面22R、後方側つなぎ面23R、前方側つなぎ面24R、下方側つなぎ面25R及び上方側つなぎ面26Rで構成されるウォーターライン及びバトックラインには不連続な曲率が生じない。つなぎ面を4分割にすることで、外面形状を変更するためにつなぎ面を動かす時に、他のつなぎ面や可動外板面との干渉が避けられる。また、不要なつなぎ面の格納に際し、固定外板面や可動外板面との干渉を避けられる。図9で示す船首バルブの水平断面図を用い、本発明の特徴をさらに説明する。第一の外面形状1と第二の外面形状2で共通に用いられる外形構成要素に関は、固定外板面51と可動外板面52である。可動外板面52は、52を水平移動するためのリンク機構部52S及び駆動部52K、ならびに、52を回転移動ためのプーリー及び駆動部52Pとワイヤー及びリンク部52Wにより所定の位置への移動が可能になる。第一の外面形状1だけで用いられる後方側つなぎ面53と前方側つなぎ面54は、リンク機構部として53Sと54S,駆動部として53Kと54Kにより移動可能である。53と54は、第二の外面形状を形成する時には2に示されるように、第二の外面形状の内部に格納される。同様に、第二の外面形状2だけで用いられる後方側つなぎ面55と前方側つなぎ面56は、リンク機構部として55Sと56S,駆動部として55Kと56Kにより移動可能である。55と56は、第一の外面形状を形成する時は1に示されるように、第一の外面形状の内部に格納される。図10は船首バルブの幅方向の鉛直断面図である。第一の外面形状1と第二の外面形状2で共通に用いられる外形構成要素は、固定外板面61と可動外板面62である。これらは図9における固定外板面51と可動外板面52をそれぞれ別断面で見たもので同一のものである。図10では、第一の外面形状1の下方側つなぎ面63と上方側つなぎ面64、第二の外面形状2の下方側つなぎ面65と上方側つなぎ面66の配置及び格納の様子を示している。第一の外面形状1だけで用いられる下方側つなぎ面63と上方側つなぎ面64は、リンク機構部として63Sと64S,駆動部として63Kと64Kにより移動可能である。63と64は、第二の外面形状を形成する時には2に示されるように、第二の外面形状の内部に格納される。同様に、第二の外面形状2だけで用いられる下方側つなぎ面65と上方側つなぎ面66は、リンク機構部として65Sと66S,駆動部として65Kと66Kにより移動可能である。65と66は、第一の外面形状を形成する時には1に示されるように、第一の外面形状の内部に格納される。左舷側のリンク機構部と駆動部は、右舷側のリンク機構部と駆動部との干渉を避けるため図10で示された断面とは別の断面に配置されているため、図10には描かれていない。図9及び図10は、固定外板面、可動外板面及びつなぎ面、ならびに、これらのリンク機構部と駆動部の一つの実施形態であり、2種類の外面形状を形成し、不要なつなぎ面の船体内への格納を可能にすることを示している。図9の実施形態では、可動外板面のセンターラインとのなす角度の変更にプーリーとワイヤーを用いる例を示している。図示はしていないが、上記角度の変更機能は、他の実施形態として回転自由なジンバルを備えたリンク機構部と駆動部の組み合わせを複数個用いることによっても実現可能である。図9及び図10の実施形態では、つなぎ面の移動に直線移動させるリンク機構部と駆動部の例を示している。図示はしていないが、つなぎ面の移動は、他の実施形態としてヒンジ部を備えたリンク機構部と駆動部の組み合わせにより、回転移動方式とすることによっても実現可能である。"