画像データの実印字位置と基準位置との差に基づき、該画像データの濃度を他の走査ラインの画素に分配し、位置補正された画像データを作成する第1の作成手段と、前記画像データの位置に応じた補正値を用いて、前記画像データを補正し、濃度補正された画像データを作成する第2の作成手段と、前記第1の作成手段によって作成された位置補正された画像データと前記第2の作成手段により作成された濃度補正された画像データとを用いて出力画像データを生成する生成手段とを有する画像処理装置。前記生成手段は、高周波な画像領域の画像データに対しては前記位置補正された画像データを選択し、低周波な画像領域の画像データに対しては前記濃度補正された画像データを選択することを特徴とする請求項1記載の画像処理装置。プリンタの特性情報を用いて、前記実印字位置が前記基準位置とずれていない場合の出力画像を示す第1予測画像データを予測する第1予測手段と、前記プリンタの特性情報を用いて、前記位置補正された画像データに対応する出力画像を示す第2予測画像データを予測する第2予測手段と、前記プリンタの特性情報を用いて、前記濃度補正された画像データに対応する出力画像を示す第3予測画像データを予測する第3予測手段と、前記生成手段は、前記第1予測画像データ、前記第2予測画像データおよび前記第3予測画像データとに基づき、前記出力画像データを生成することを特徴とする請求項1記載の画像処理装置。さらに、前記画像データから高周波成分画像データおよび低周波成分画像データを生成する周波数成分画像データ生成手段を有し、前記第1の作成手段は、前記高周波成分画像データから前記位置補正された画像データを作成し、前記第2の作成手段は、前記低周波成分画像データから前記濃度補正された画像データを作成することを特徴とする請求項1記載の画像処理装置。さらに、前記出力画像データに基づき、主走査方向の画像形成を副走査方向に繰り返すことにより出力画像を形成する画像形成手段を有することを特徴とする請求項1記載の画像処理装置。画像データの実印字位置と基準位置との差に基づき、該画像データの濃度を他の走査ラインの画素に分配し、位置補正された画像データを作成し、前記画像データの位置に応じた補正値を用いて、前記画像データを補正し、濃度補正された画像データを作成し、前記第1の作成手段によって作成された位置補正された画像データと前記第2の作成手段により作成された濃度補正された画像データとを用いて出力画像データを生成することを有する画像処理方法。コンピュータを請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像処理装置として機能させるためのプログラム。しかしながら、上述の方法は、特定の特性を有する画像を補正したときに、画質を著しく劣化させてしまう。第1の方法は、ハーフトーン処理と濃度補正処理との干渉により、画像の高周波部でテクスチャが発生してしまう。また、第2の方法は、鮮鋭性のムラが生じ、特に低周波部でそのムラが目立ってしまう。本発明の画像形成装置は、印刷した場合の入力された画像データにおける画素の位置または濃度の変動量を検出する検出手段と、前記検出手段によって検出された変動量に応じて、前記入力された画像データを補正する第1の補正手段と、前記検出手段によって検出された変動量に応じて、前記第1の補正手段とは異なる補正により、前記入力された画像データを補正する第2の補正手段と、前記入力された画像データの領域ごとに、所定の条件を満たすか否かによって前記第1の補正手段または前記第2の補正手段による補正結果を合成した画像データを作成する合成手段と、前記合成手段によって作成された画像データを記録媒体に印刷する印刷手段とを有することを特徴とする。以下、添付図面を参照して、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。第1の実施形態図1は、本実施形態に係る画像形成装置100の構成例を示すブロック図である。図1において、画像形成装置100は、プリンタコントローラ1、プリンタエンジン2、及び制御部3を備えている。プリンタコントローラ1は、第1の補正部11、第2の補正部12、画像データ格納部13、合成処理部14を有し、出力画像上の濃度の濃淡によって生じる横縞バンディングを抑制するための補正処理を行う。また、プリンタコントローラ1は、プリンタエンジン2に対して、制御命令や情報などを送受信したり、画像データを送信したりする。プリンタエンジン2は、プリンタエンジン制御部21、デバイス群22、及びセンサ群23を有する。ここで、デバイス群22には、像担持体や紙搬送系の駆動に用いるモータなどが含まれ、センサ群23には、温度センサ、湿度センサ、濃度センサ、速度センサ、位置センサなどが含まれる。プリンタエンジン制御部21は、プリンタコントローラ1から入力された情報やセンサ群23からの情報に応じて、デバイス群22を制御する。また、制御部3は、図示しないハードディスクドライブ、パーソナルコンピュータ、サーバ、ネットワークなどと接続するためのインターフェースを有し、プリンタコントローラ1に画像データを出力する。図2は、図1におけるプリンタエンジン2の詳細な構成例を示す図である。図2において、帯電器203は、感光ドラム202を帯電させるものである。レーザースキャナ204は、入力された画像データに応じて半導体レーザーを駆動しレーザ光を照射する。レーザ光は回転しているポリゴンミラーにより反射され、感光ドラム202上を走査して潜像を形成する。現像器205は感光ドラム202上に記録された潜像を現像し、感光ドラム202上にトナー像を形成する。転写器207は、感光ドラム202上のトナー像を紙などの記録媒体に転写する。定着器208は、記録媒体に転写されたトナー像を熱及び圧力によって記録媒体に定着する。現像スリーブ214は、感光ドラム202に面して配置されている。濃度センサ215は、感光ドラム202上に現像されたパッチの濃度を測定する。速度センサ216は、感光ドラム202の回転速度を測定する。また、感光ドラム202の表面には、図示しないマークM1が形成されている。このマークM1は、例えば感光ドラム202における画像形成領域静電潜像およびトナー像を形成可能な領域の外側に形成される。また、感光ドラム202には、このマークM1を検出する図示しない位相センサが対向配置されている。位相センサは、感光ドラム202が一回転する毎にマークM1を検出する。なお、本実施形態では説明を簡単にするために、単一の画像形成ステーション感光ドラム202、帯電器203、現像器205等を含むのみを図2に図示している。カラー画像を形成する画像形成装置の場合は、例えば、シアン、マゼンタ、イエロー、及びブラックの各色に対する画像形成ステーションが、転写器207上にその移動方向に沿って順次配列されている。また、1つの感光ドラム202の周囲に各色の現像器205を周囲に沿って配列したり、回転可能な筐体に各色の現像器205を配置したりしてもよい。いずれの場合も所望の現像器205を感光ドラム202に対向させ、所望の色を現像するようにする。図3は、画像形成装置100が行うバンディングの補正処理の手順を示すフローチャートである。まず、ステップS301において、プリンタコントローラ1は、制御部3から画像データを入力し、画像データ格納部13に格納する。次に、ステップS302において、第1の補正部11は、位置補正された画像データを作成する。第1の補正部11におて行われるバンディング補正処理の詳細について、図7を用いて説明する。バンディング補正処理は画像データの画素毎に行う。ここでは図7aに示すように、ズレ量が1pix幅の0.4倍である画素を補正する場合を例に説明する。この例では、補正対象画素の濃度レベルの40を、補正対象画素の印字位置ズレ方向と逆方向に隣接する画素に分配する。こうすることで、図7bに示すように、補正対象画素に応じて印字されるドットと、隣接する画素に応じて印字されるドットを合わせた重心位置が、基準位置と一致する。基準位置とは、感光体ドラム202が所定の回転速度で等速回転している際の、補正対象画素の印字位置である。この様に、ズレ量の反数だけ補正対象画素の位置を移動させることで所望の位置にドットを形成する。この方法によれば、ズレ量が1pix幅の非整数倍であり移動後の位置が2画素にまたがる場合も、補正対象画素の濃度レベルを当該2画素に適宜分配することにより、重心位置を疑似的に1pix幅以下の量を移動させ、印字位置を疑似的に基準位置に一致させることができる。第1の補正部11において行われる位置補正に基づくバンディング補正処理の具体的な処理方法を以下に説明する。図7を用いて説明したバンディング補正を行う場合、処理対象であるi番目の走査ラインの画素値を決定するためには、i番目の走査ラインに分配される濃度値の合計値を算出する必要がある。本実施例では以下に示すように、入力画像データの各走査ラインの画素値Yを、副走査方向における、基準位置Xrefと修正後の位置Xcorとの差Dstに基づき、分配することによりバンディング補正後の画素値Yを算出する。なお、副走査方向とは感光ドラムの回転方向に対応する。まず、修正対象のj番目の走査ラインの副走査方向における実位置と基準位置との差から、副走査方向における修正後の位置を算出する。修正対象のj番目の走査ラインの実位置は、以下のように検出することができる。プリンタエンジン2の速度センサ216により、感光ドラム202の回転速度を検出する。この際、位相センサがマークM1を検出するタイミングと検出した回転速度とを同期させることによって、感光ドラム202周面上の位置副走査方向の位置と回転速度との対応付けを行う。そして、感光ドラム202周面上の位置と対応づけられた回転速度データを用いて副走査方向における実位置を算出する。XcorXrefXrefXrefはj番目の走査ライン上の画素に対応する副走査方向における基準位置である。Xerrはj番目の走査ライン上の画素の副走査方向における印字位置実位置である。Xcorはj番目の走査ライン上の画素の副走査方向における修正後の位置である。Xcorは、プロセスにおいて生じるずれを考慮した画像データ上における副走査方向における位置である。次に、j番目の走査ライン上の修正後の位置とi番目の走査ライン上の画素に対応する基準位置との差Dstを算出する。DstXrefXcor算出されたDstに基づき、j番目の走査ライン上の画素値を、i番目の走査ライン上の同一の走査位置の画素に分配する割合を算出する。同一の走査位置の画素位置とは、主走査方向における位置が同一の画素である。Cvr1DstifDst10otherwiseここで、Dstが1より大きい場合は、修正後の位置XcorがXref付近でないことを示すので、分配する割合を0にする。そして、入力画像データの各走査ラインの画素値Yを、算出されたCvrを用いて、i番目の走査ライン上の同一の走査位置の画素に分配することによりバンディング補正後の画素値Ycorを算出する。Ycorを算出する処理は、各画素ごとに行われ、j番目の走査ラインにおける、Ycorと同一の走査位置の画素値Yを用いる。YcorΣYここでΣはjを変更して算出された結果を加算することを示す。なお、位相センサを用いた実位置の算出および実位置を用いたCvrの算出は、ステップS302の位置補正された画像データを作成する際にリアルタイムに行う必要はない。位相センサを用いた実位置の算出および実位置を用いたCvrの算出は、プリンタエンジン2の電源立ち上げ時や、所定枚数プリント毎など、ある条件を満たした時に行い、算出されたCvrを保持しておく。そして、ステップS302は、保持されたCvrを用いて、画像データからYcorを算出する処理を行う。次に、ステップS303において、第2の補正部12は、濃度補正に基づくバンディング補正処理を行い、濃度補正された画像データを作成する。第2の補正部12は、あらかじめ保持されている感光ドラム上の位置に応じた濃度の補正値を、処理対象の画素の位置に応じて読み出し、処理対象の画素に加算する。あらかじめ保持されている感光ドラム上の位置に応じた濃度の補正値の作成方法を以下に説明する。まず、補正量を算出するための補正用画像データを作成する。そして、作成した補正用画像データをプリンタエンジン2に出力し、感光ドラム202にトナー像を形成する。次に、濃度プロファイル作成を行う。図8aは、作成する濃度プロファイルの一例である。まず、濃度センサ215により、感光ドラム202上に形成されたトナー像の濃度を検出する。そして、位相センサがマークM1を検出するタイミングと、検出した濃度とを同期させて、感光ドラム202周面上の位置と濃度との対応付けを行い、濃度プロファイルを作成する。次に、予め記憶している変換テーブルを用いて、濃度プロファイルの濃度値を補正値に変換する。図8bは、図8aに示した濃度プロファイルから作成された補正値である。第2補正部12は、発生する濃度変動に応じて画像の画素値を増減することで、濃度変動を相殺し、所望の濃度で画像を形成する。補正値は、各位置の画素値の増減量を示すデータである。そのため、図8に例示するように、濃度プロファイルにおいて濃度が低い位置では、補正データにおいて補正値は大きい値である。つまり、補正処理では当該位置で画素値を減少させるように補正する。この様に、発生する濃度変動に応じて画像データを補正することで、濃度変動を相殺し、所望の濃度で画像を形成することができる。なお、濃度補正に基づくバンディング処理は、補正値を加算する処理にかぎらず、濃度プロファイルから位置に応じた係数を算出し、画素値に係数を乗算することにより、脳穂変動を相殺するようにしてもかまわない。上記説明した位置補正された画像データ作成処理と濃度補正された画像データ作成処理は、特定の特性を有する画像を補正したときに、画質を著しく劣化させてしまう。位置補正された画像データ作成処理で発生する画質劣化につて、図9を用いて以下に説明する。位置補正された画像データ作成処理では、図9aに示すような低周波な画像に対して処理を行う場合に、特に画質劣化が目立つ。この場合、作成される位置補正された画像データには、図9bに示すような濃淡のムラが生じ、形成される画像にもムラが目立つ。濃度補正された画像データ作成処理で発生する画質劣化ついて、図10を用いて以下に説明する。濃度補正された画像データ作成処理では、図10aに示すような高周波な画像に対して処理を行う場合に、特に画質劣化が目立つ。例として、発生する濃度変動により濃度が薄くなる場合、作成される濃度補正された画像データは、図10bに示すように入力画像と比較して濃く補正される。この濃度補正された画像データに対してハーフトーン処理を行って得られる画像は図10c。補正により、濃度0であった領域が正の濃度値を持つことにより、ハーフトーン画像では当該領域にドットが発生する。別の例として、発生する濃度変動により濃度が濃くなる場合、作成される濃度補正された画像データは、図10dに示すように入力画像と比較して薄く補正される。この濃度補正された画像データに対してハーフトーン処理を行って得られる画像は図10e。補正により、濃度100であったで濃度が薄くなることにより、ハーフトーン画像では当該領域の一部のドットが消失する。以上例示したように、各補正画像データをハーフトーン処理することによりドットが発生及び消失することで、入力画像には無いテクスチャが視認される。以上説明した位置補正された画像データ作成処理と濃度補正された画像データ作成処理による画質劣化は、いずれも特定の特徴を有する画像を補正した時にのみ目立つ。位置補正された画像データ作成処理による画質劣化は低周波な画像で目立ち、高周波な画像では少ない。濃度補正された画像データ作成処理による画質劣化は高周波な画像で目立ち、低周波な画像では少ない。そこで本実施形態では、画像を複数のブロックに分割し、各ブロックで特徴量すなわち空間周波数の判定を行い、判定結果に基づいて画質劣化の少ない補正処理を適用する。図3の説明に戻り、次に、ステップS304において、合成処理部14は、入力された画像データの領域判定処理を行う。ここで、領域判定処理のアルゴリズムの一例について、図4のフローチャートを参照しながら説明する。図4は、合成処理部14による画像データの領域を判定する処理手順の一例を示すフローチャートである。まず、ステップS401において、ステップS301で入力した画像データに対してラプラシアンフィルタ処理を行う。なお、本実施形態ではラプラシアンフィルタを用いるが、フィルタはラプラシアンに限定されるものではなく、輪郭を抽出するものであれば特に何でもよい。次に、ステップS402において、合成処理部14は、フィルタ処理を行った後の画像データを複数のブロックに分割する。次に、ステップS403において、分割した複数のブロックから1つのブロックを選択する。そして、ステップS404において、選択したブロックの平均画素値を算出する。次に、ステップS405において、前記算出した平均画素値と予め定めた閾値とを比較する。この比較の結果、前記算出した平均画素値が閾値以上所定値以上である場合は、ステップS406に進み、高周波領域と判定する。一方、ステップS405の比較の結果、平均画素値が閾値未満所定値未満である場合は、ステップS407に進み、低周波領域と判定する。次に、ステップS408において、全てのブロックに対して領域判定を行ったか否かを判断する。この判断の結果、領域判定を行っていない未処理のブロックがある場合は、ステップS403に戻る。一方、ステップS408の結果、全てのブロックに対して領域判定を行った場合は、そのまま処理を終了する。なお、本実施形態では、平均画素値を用いて領域判定処理を行ったが、最高画素値などを用いて閾値と比較し、領域判定処理を行ってもよい。また、ブロックの分割処理を行わずに、画像データのオブジェクトの属性を用いて領域判定処理を行ってもよい。この場合、例えば、合成処理部14が取得手段として機能し、オブジェクトの属性情報を画像データから取得する。そして、オブジェクトの属性が文字細線である領域は高周波領域と判定し、人物画である場合は低周波領域と判定する、等があげられる。図3の説明に戻り、次に、ステップS305において、合成処理部14は、出力用の画像データを作成する。ここで、出力用の画像データを作成するアルゴリズムは、例えば以下のような手順で行う。まず、ステップS302で作成した位置補正された画像データに、ステップS304で高周波領域と判定したブロックのみを通すマスク処理を行い、高周波部補正画像を作成する。次に、ステップS303で作成した濃度補正された画像データに、ステップS304で低周波領域と判定したブロックのみを通すマスク処理を行い、低周波部補正画像を作成する。そして最後に、高周波部補正画像と低周波部補正画像とを合成して、出力用の画像データを作成する。そして、プリンタエンジン2は、この出力用の画像データを紙などの記録媒体に転写することにより印刷処理を行うことになる。以上説明したように本実施形態によれば、高周波である画像領域に対しては位置補正に基づくバンディング補正処理を行い、低周波である画像領域に対しては濃度補正に基づくバンディング補正処理を行う。これにより、出力画像におけるバンディングを抑制するとともに、バンディング補正処理により生じる画質の劣化を低減させることができる。第2の実施形態第1の実施形態では、画像データをブロックに分割し、ブロック毎に補正方法を選択する例について説明した。本実施形態においては、各補正処理を行った後に印刷を行う場合に発生する画質劣化を予測し、その中で最も画質劣化の少ない補正方法を選択する例について説明する。なお、本実施形態に係る画像形成装置の構成は、第1の実施形態で説明した図1及び図2の構成と同一であるため、説明は省略する。図5は、本実施形態において、バンディングが生じないように補正した画像データを作成する処理手順の一例を示すフローチャートである。なお、以降の説明を平易にするために、本実施形態では、画像データを補正する方法として印字位置と濃度とを補正する方法について説明するが、これに限定されるものではなく、3つ以上であっても構わない。また、図5のステップS301~S303は、第1の実施形態で説明した図3のステップS301~S303と同様であるため、説明は省略する。次に、ステップS504において、合成処理部14は、ステップS301で入力した画像データにおける、印字位置のズレが発生しない条件での印刷画像印刷結果を、以下のアルゴリズムにより予測する。すなわち、ステップS301で入力した画像データと、予め記憶しているプリンタエンジン2の出力方式、出力条件などの特性情報とを用いて、紙などの媒体上に形成されるドットの位置及び形状を予測する。そして、画像データ格納部13に第1の予測画像データとして格納する。次に、ステップS505において、合成処理部14は、ステップS301で入力した画像データにおける、印字位置のズレが発生する条件での印刷画像を、以下のアルゴリズムにより予測する。具体的には、ステップS301で入力した画像データと、ステップS302ステップS702で作成した印字位置のズレ量に関するデータと、予め記憶しているプリンタエンジン2の出力方式、出力条件などの特性情報とを用いる。そして、紙などの媒体上に形成されるドットの位置及び形状をこれらのデータを用いて予測し、画像データ格納部13に第2の予測画像データとして格納する。次に、ステップS506において、合成処理部14は、位置補正された画像データにおける、印字位置のズレが発生する条件での印刷画像を、以下のアルゴリズムにより予測する。具体的には、位置補正された画像データと、ステップS302で作成した印字位置のズレ量に関するデータと、予め記憶しているプリンタエンジン2の出力方式、出力条件などの特性情報とを用いる。そして、紙などの媒体上に形成されるドットの位置及び形状をこれらのデータを用いて予測し、画像データ格納部13に第3の予測画像データとして格納する。次に、ステップS507において、合成処理部14は、濃度補正された画像データにおける、印字位置のズレが発生する条件での印刷画像を、以下のアルゴリズムにより予測する。具体的には、濃度補正された画像データと、ステップS302で作成した印字位置のズレ量に関するデータと、予め記憶しているプリンタエンジン2の出力方式、出力条件などの特性情報とを用いる。そして、紙などの媒体上に形成されるドットの位置及び形状をこれらのデータを用いて予測し、画像データ格納部13に第4の予測画像データとして格納する。次に、ステップS508において、合成処理部14は、ステップS505で予測した印刷画像第2の予測画像データの画質劣化強度第1の画質劣化強度を算出する。画質劣化強度を算出する手順としては、例えば以下に説明するアルゴリズムにより行う。まず、ステップS505で予測した印刷画像第2の予測画像データについて、ステップS504で予測した印刷画像第1の予測画像データとの画素値の差の絶対値を、全ての画素において算出する。そして、算出した画素値の差の絶対値の平均値を算出し、前記算出した平均値を画質劣化強度とする。なお、本実施形態では、画質劣化強度を算出する際に、ステップS504で予測した印刷画像と比較し、画素値の差の絶対値の平均値を算出したが、平均値の代わりに最大値や最小値、中間値などを用いてもよい。また、予測した印刷画像の代わりに、予測した印刷画像の周波数特性などを比較してもよい。次に、ステップS509において、合成処理部14は、ステップS506で予測した印刷画像第3の予測画像データの画質劣化強度第2の画質劣化強度を算出する。画質劣化強度を算出するアルゴリズムはステップS508と同様であるため、詳細な説明は省略する。そして、ステップS510において、合成処理部14は、ステップS507で予測した印刷画像第4の予測画像データの画質劣化強度第3の画質劣化強度を算出する。画質劣化強度を算出するアルゴリズムはステップS508と同様であるため、詳細な説明は省略する。次に、ステップS511において、合成処理部14は、出力用の画像データを選択する。本実施形態では、出力用の画像データを以下のアルゴリズムにより選択する。まず、ステップS508で算出した第1の画質劣化強度と、ステップS509で算出した第2の画質劣化強度と、ステップS510で算出した第3の画質劣化強度とを比較する。この比較の結果、ステップS508で算出した第1の画質劣化強度が最小である場合は、出力用の画像データとして、ステップS301で入力した画像データを選択する。一方、比較の結果、ステップS509で算出した第2の画質劣化強度が最小である場合は、出力用の画像データとして、ステップS502で作成した位置補正された画像データを選択する。さらに、比較の結果、ステップS510で算出した第3の画質劣化強度が最小である場合は、出力用の画像データとして、ステップS503で作成した濃度補正された画像データを選択する。以上説明したように本実施形態によれば、画質劣化強度が最も小さくなるような画像データを選択するようにした。これにより、出力画像におけるバンディングを抑制するとともに、バンディング補正処理により生じる画質の劣化を低減させることができる。第3の実施形態第1の実施形態では、画像データを複数のブロックに分割し、ブロック毎に補正方法を選択する方法について説明した。また、第2の実施形態では、各補正処理を行った後に印刷する場合に発生する画質劣化を予測し、その中で最も画質劣化の少ない補正方法を選択する例について説明した。本実施形態においては、画像データを高周波成分と低周波成分とに分割し、成分毎に補正方法を選択する例について説明する。なお、本実施形態に係る画像形成装置の構成は、第1の実施形態で説明した図1及び図2の構成と同様であるため説明は省略する。図6は、本実施形態において、バンディングが生じないように補正した画像データを作成する処理手順の一例を示すフローチャートである。なお、図6のステップS301は、第1の実施形態で説明した図3のステップS301と同様であるため、説明は省略する。次に、ステップS602において、合成処理部14は、ステップS301で入力した画像データにラプラシアンフィルタ処理を行い、高周波成分の画像データを作成する。なお、本実施形態ではラプラシアンフィルタを用いたが、フィルタはラプラシアンに限られるものではなく、輪郭を抽出するものであれば何でもよい。次に、ステップS603において、合成処理部14は分離手段として機能し、ステップS301で入力した画像データと、ステップS602で作成した高周波成分の画像データとの差分を求めて、低周波成分の画像データを作成する。次に、ステップS604において、第1の補正部11は、ステップS602で作成した高周波成分の画像データに対して位置補正処理を行い、高周波成分補正画像データを作成する。なお、位置補正処理の詳細については、第1の実施形態と同様であるため、詳細な説明は省略する。そして、ステップS605において、第2の補正部12は、ステップS603で作成した低周波成分の画像データに対して濃度補正処理を行い、低周波成分補正画像データを作成する。なお、濃度補正処理の詳細については、第1の実施形態と同様であるため、詳細な説明は省略する。そして、ステップS606において、合成処理部14は、ステップS604で作成した高周波成分補正画像データと、ステップS605で作成した低周波成分補正画像データとを足し合わせて、出力用の画像データを作成する。以上説明したように本実施形態によれば、高周波領域には画素の位置を移動させた位置補正画像データを用いて補正し、低周波領域には、印刷濃度を変更した濃度補正画像データを用いて補正するようにした。これにより、ハーフトーン処理と濃度補正処理との干渉により、高周波領域でテクスチャが発生したり、低周波領域でムラが横筋として目立ったりすることを防止することができる。すなわち、バンディングを補正することによる画質の劣化を低減することができる。その他の実施形態また、本発明は、上述した実施形態の機能例えば、図3~図6のフローチャートにより示される機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記録した記憶媒体を、システム或いは装置に供給することによっても実現できる。この場合、そのシステム或いは装置のコンピュータ又はCPUやMPUがコンピュータが読み取り可能に記憶媒体に格納されたプログラムコードを読み出し実行することにより、上述した実施例の機能を実現する。本発明は上記実施の形態に制限されるものではなく、本発明の精神及び範囲から離脱することなく、様々な変更及び変形が可能である。従って、本発明の範囲を公にするために以下の請求項を添付する。本願は、2010年2月18日提出の日本国特許出願特願201033792を基礎として優先権を主張するものであり、その記載内容の全てをここに援用する。