湯水又は熱媒体を加熱する熱源機の筐体内に配され、電気機器に液体が触れることを防ぐ防滴構造であって、保護カバーを有し、保護カバーは、可撓性を有した平板によって形成されており、前記保護カバーは湾曲されていて、少なくとも防滴対象たる電気機器の上部側を略円弧状に覆う装着姿勢を取ることを特徴とする熱源機内における電気機器の防滴構造。保護カバーは弾性限度内で強制的に湾曲されていることを特徴とする請求項1に記載の熱源機内における電気機器の防滴構造。保護カバーは、一部又は全部を折り曲げて装着姿勢を取ることを特徴とする請求項1又は2に記載の熱源機内における電気機器の防滴構造。湾曲された保護カバーによって囲まれる領域は、その側面側が開放されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の熱源機内における電気機器の防滴構造。電気機器を固定する固定部材を有し、当該固定部材は、前記保護カバーと係合可能であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の熱源機内における電気機器の防滴構造。前記固定部材は、保護カバーの一部を挿入可能な貫通孔を有しており、前記保護カバーは、平板状に延ばされた姿勢において、長手方向先端近傍に当該長手方向に交差する方向に張り出した係合片を有し、装着姿勢において、保護カバーは前記貫通孔に挿入されていることを特徴とする請求項5に記載の熱源機内における電気機器の防滴構造。前記固定部材は、天地方向の上部と下部に保護カバーの一部を挿入可能な貫通孔を有しており、前記保護カバーは、平板状に延ばされた姿勢において、長手方向両端近傍に幅方向に張り出した係合片を有しており、装着姿勢において、保護カバーは前記貫通孔に挿入されており、上部の貫通孔に挿入された部位は、下部の貫通孔に挿入された部位の一部又は全部を覆っていることを特徴とする請求項5又は6に記載の熱源機内における電気機器の防滴構造。ところが、熱源機の更なる小型化を進めると、単に部品等の配置を変更するだけでは、配置スペースの確保できないという問題に直面した。即ち、熱源機の小型化により実質的な配置スペースがさらに縮小されるため、従来であれば同一のスペースに集約できていたものが集約できなくなった。そこで、本発明者は、熱源機のさらなる小型化への方策として、筐体内に配置される部品や機器の中から、同一のスペースに集約せず、分けて設置できるものを選別した。そして、本発明者は、その1つとして、制御手段に注目した。ここで、制御手段には、制御基板の他、整流コイル所謂リアクタ等が備えられている。このリアクタは、交流電流を直流電流に変換して利用する際に補助的な役割を果たすものである。そして、一般的に、このようなリアクタは、物理的に小型化することが困難である。本発明者は、そのような事実を鑑み、リアクタを制御手段の他の部品から分けて配置することを試みた。ところで、熱源機は、稼働時において、燃焼部の燃焼動作によって、筐体内の空気が昇温する。一方、筐体内の熱交換器に接続された入水側の配管、特に図示しない給水源から供給される湯水等が通過する配管は、筐体内の温度より低温であることが多い。そのため、熱交換器に接続された入水側の配管の表面温度と、筐体内の温度との関係が、結露発生条件を満たし、当該入水側の配管の表面に結露による水滴が発生する場合がある。また、熱源機は、気温が低い場合や、雨の日などの湿気が多い場合、上記したように筐体内の温度が昇温しており、筐体内の温度と筐体外の温度の温度差によって、筐体内の内壁に水滴が付着する場合もある。そして、これらの水滴は、配管や機器を伝い滴下するため、滴下位置を特定することは容易ではない。即ち、上記したようにリアクタを制御手段の他の部品から分け、筐体内でのデッドスペースに当該リアクタを設置すると、水滴が滴下し、電気系統に不具合を生じさせる恐れがあった。そこで、発明者は、前記したリアクタの周囲に保護カバーを設け、リアクタに水滴が滴下することを防止することを試みた。即ち、保護するリアクタを箱状のケースで覆うことによって、リアクタに液体が滴下することを防止した。しかしながら、このような箱状の保護カバーは、リアクタの大きさに合わせて、折り曲げや接合等の加工をする必要があり、複雑で、且つコストがかさんでいた。そこで、本発明は、上記した問題点を解決するものであり、構造が簡易で安価な熱源機内における電気機器の防滴構造を提供することを目的とする。上記した課題を解決するための請求項1に記載の発明は、湯水又は熱媒体を加熱する熱源機の筐体内に配され、電気機器に液体が触れることを防ぐ防滴構造であって、保護カバーを有し、保護カバーは、可撓性を有した平板によって形成されており、前記保護カバーは湾曲されていて、少なくとも防滴対象たる電気機器の上部側を略円弧状に覆う装着姿勢を取ることを特徴とする熱源機内における電気機器の防滴構造である。ここでいう電気機器とは、整流コイル所謂リアクタやコイルの単体物やアセンブリ等も含む概念である。勿論、トランジスタ、IC、コンデンサ等の電子機器を含む。かかる構成によれば、前記保護カバーは湾曲されていて、少なくとも防滴対象たる電気機器の上部側を略円弧状に覆う装着姿勢を取るため、上部に滴下した液体が保護カバーに沿って流下し、上部に液体が滞留しにくくすることができる。また、保護カバーは、可撓性を有した平板によって形成されており、保護カバーを湾曲して装着姿勢を取るため、複雑な加工が必要ない。即ち、箱形等の従来の保護カバーに比べて、加工コストが削減できる。さらに、保護カバーは、平板として扱えるため、例えば、保管時において、スペースを取らないため、保管容易である。また、運搬時においても、嵩張らないため、持ち運び容易である。請求項2に記載の発明は、保護カバーは弾性限度内で強制的に湾曲されていることを特徴とする請求項1に記載の熱源機内における電気機器の防滴構造である。かかる構成によれば、保護カバーは弾性限度内で強制的に湾曲されている。即ち、装着姿勢において、保護カバーは、ゆるみがなく外側方向に張っている。そのため、例えば箱形の保護カバーに比べて、液体が滞留しにくい。即ち、液体が電気機器側に進入しにくい。保護カバーは、一部又は全部を折り曲げて装着姿勢を取ることが好ましい請求項3。請求項4に記載の発明は、湾曲された保護カバーによって囲まれる領域は、その側面側が開放されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の熱源機内における電気機器の防滴構造である。かかる構成によれば、湾曲された保護カバーによって囲まれる領域は、その側面側が開放されている。即ち、保護カバーの側面側には、空気を遮る障害物が存在せず、通気性が良く、電気機器の冷却作用を有する。請求項5に記載の発明は、電気機器を固定する固定部材を有し、当該固定部材は、前記保護カバーと係合可能であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の熱源機内における電気機器の防滴構造である。かかる構成によれば、電気機器を固定する固定部材を有し、当該固定部材は、前記保護カバーと係合可能であるため、電気機器と保護カバーの双方を固定できる。即ち、固定部材を熱源機内の所望の位置に設置しやすい。また、例えば、熱源機に対して、相対的に着脱可能な固定部材を使用することで、熱源機外部で、少なくとも固定部材と電気機器と保護カバーを組み立てた後に、熱源機内に設置することが可能である。即ち、作業性も向上できる。請求項6に記載の発明は、前記固定部材は、保護カバーの一部を挿入可能な貫通孔を有しており、前記保護カバーは、平板状に延ばされた姿勢において、長手方向先端近傍に当該長手方向に交差する方向に張り出した係合片を有し、装着姿勢において、保護カバーは前記貫通孔に挿入されていることを特徴とする請求項5に記載の熱源機内における電気機器の防滴構造である。かかる構成によれば、保護カバーは、平板状に延ばされた姿勢において、長手方向先端近傍に当該長手方向に交差する方向に張り出した係合片を有し、装着姿勢において、保護カバーは前記貫通孔に挿入されている。即ち、保護カバーは前記貫通孔に挿入した後、係合片が貫通孔の開口に係合するため、固定部材から保護カバーが抜け落ちすることを防止できる。請求項7に記載の発明は、前記固定部材は、天地方向の上部と下部に保護カバーの一部を挿入可能な貫通孔を有しており、前記保護カバーは、平板状に延ばされた姿勢において、長手方向両端近傍に幅方向に張り出した係合片を有しており、装着姿勢において、保護カバーは前記貫通孔に挿入されており、上部の貫通孔に挿入された部位は、下部の貫通孔に挿入された部位の一部又は全部を覆っていることを特徴とする請求項5又は6に記載の熱源機内における電気機器の防滴構造である。かかる構成によれば、上部の貫通孔に挿入された部位は、下部の貫通孔に挿入された部位の一部又は全部を覆っているため、例え、液体が上部の貫通孔に挿入された部位を伝ったとしても、内側に液体が進入しにくく、電気機器に液体が伝わることを防止できる。本発明によれば、前記保護カバーは湾曲されていて、少なくとも防滴対象たる電気機器の上部側を略円弧状に覆う装着姿勢を取るため、上部に滴下した液体が保護カバーに沿って流下し、上部に液体が滞留しにくくすることができる。本発明によれば、保護カバーは、可撓性を有した平板によって形成されており、保護カバーを湾曲して装着姿勢を取るため、複雑な加工を必要としない。即ち、箱形等の従来の保護カバーに比べて、加工コストが削減できる。本発明によれば、保護カバーは、平板として扱えるため、例えば、保管時において、スペースを取らないため、保管容易である。また、運搬時においても、嵩張らないため、持ち運び容易である。以下に本発明の実施形態について詳細に説明する。熱源機1は、図1で示すように、筺体101の内部に燃焼部102と、主に顕熱を回収する一次熱交換器103、105と、主に潜熱を回収する二次熱交換器106と、二次熱交換器106で発生したドレンを中和して筺体101の外部へ排出するための中和装置107と、が内蔵されている。なお、この筺体101内には風呂循環回路や暖房循環回路等が備わっているが、理解を容易にするため図示を省略する。そして、熱源機1は、筐体101のほぼ中央に燃焼部102を有しており、燃焼部102の上側には一次熱交換器103、105、二次熱交換器106を順に配している。これらは、燃焼部102における燃焼動作に伴って発生する高温の燃焼ガスが流れる部分であり、二次熱交換器106は、一次熱交換器103、105に対して燃焼ガスの流れ方向下流側に位置している。したがって、燃焼部102で発生する燃焼ガスは、一次熱交換器103、105を通過して二次熱交換器106に至る。そして、図示しない排気口を通じて二次熱交換器106を通過した燃焼ガスが排気される。燃焼部102は、直方体状のケースに収納された複数のバーナ図示しないと、送風機図示しないとを備えている。そして、ケースの内部下方には、バーナが収容され、ケースの外側でその下方に送風機が取り付けられている。即ち、燃焼部102は、送風機を作動させて各バーナに空気を供給し、さらに図示しない燃料供給源から各バーナに燃料ガスが供給されて、各バーナで燃焼させる構成とされている。そして、その際に発生する燃焼ガスは、燃焼部102の上方に向かって流れる。一次熱交換器103、105は公知の気液熱交換器であって、燃焼部102より燃焼ガスの流れ方向下流側に配置されている。一次熱交換器103、105は、湯水又は熱媒体が流れる銅製の受熱管と、フィン図示しないとを備えており、その主要構成部材が銅製の所謂フィンアンドチューブ型の熱交換器である。即ち、一次熱交換器103、105は、前記したように、燃焼ガスの顕熱を回収する顕熱回収手段として機能するものであり、受熱管の内部を流れる湯水又は熱媒体を加熱するものである。二次熱交換器106は公知の気液熱交換器であって、前記したように、一次熱交換器103、105より燃焼ガスの流れ方向下流側に配置されている。そして、二次熱交換器106は湯水又は熱媒体が流れる図示しない受熱管により構成されている。ここで前記したように、二次熱交換器106は、燃焼ガスの主に潜熱を回収するので、二次熱交換器106では燃焼ガスの温度が一定値以下に低下する。そのことにより、燃焼ガスに含まれる水蒸気が液化してドレンが発生する。そして、発生したドレンが燃焼ガスに晒されることにより、燃焼により生成された窒素酸化物が溶け込んで酸性を呈する。なお、本実施形態では、二次熱交換器106の受熱管の原料に耐腐食性が高いステンレス鋼等を採用するものとする。そのことにより、発生したドレンによる受熱管の腐食の進行を抑制することができる。また、二次熱交換器106には、外部から加熱対象となる湯水又は熱媒体を供給するための入水配管図示しないが接続されており、一次熱交換器103、105には、湯水の供給先に繋がる出水配管図示しないが接続されている。そして、二次熱交換器106と一次熱交換器103、105は、接続管図示しないにより接続されており、二次熱交換器106は、一次熱交換器103、105より湯水又は熱媒体の流れ方向上流側に位置するように配されている。したがって、給湯先等において給湯要求があった場合、外部の給水源から入水配管に湯水又は熱媒体が供給され、二次熱交換器106に湯水又は熱媒体が流入される。そして、湯水又は熱媒体は、二次熱交換器106を流れた後に、一次熱交換器103、105内を流れる。そして、順次熱交換加熱され、一次熱交換器103、105に接続された出水配管から給湯先に向けて供給される。また、一次熱交換器103、105と二次熱交換器106との間には、二次熱交換器106における潜熱回収により発生したドレンを回収する回収部図示しないが設けられ、当該回収部にドレン排水系統108が接続されている。このドレン排水系統108は、ドレンの流れ方向上流側図1の上方から順番に、前記回収部に設けられたドレン排水口110、上流側ドレン配管部材111、中和部116と貯留部117を有した中和装置107、排出側ドレン配管部材113、ドレン排出用ポンプ115によって構成されている。ドレン排水系統108では、ドレン排水口110から排出されたドレンが上流側ドレン配管部材111を介して中和装置107に流入し、中和装置107の中和部116内で中和される。この中和されたドレンは、中和装置107の中和部116から貯留部117内に流れ込んでいく。そして、貯留部117内に貯留されたドレンを、ドレン排出用ポンプ115を稼働させることにより、排出側ドレン配管部材113から排出する。即ち、中和装置107内から排出されたドレンは、ドレン排出用ポンプ115に接続された排出側ドレン配管部材113に至り、この排出側ドレン配管部材113から外部に排水される。ところで、上述したように、熱源機1は、稼働時において、燃焼部102等によって筐体101内の空気が暖められ、筐体101の外部の温度よりも、高温となっている。そのため、気温が低い場合や、雨の日などの湿気が多い場合、筐体101内の温度と筐体外の温度の温度差によって、筐体101内の内壁に水滴等の液体が付着する恐れがある。そこで、本発明の熱源機1は、このような水滴等の液体が生じた場合であっても、被保護機器5への水滴等の液体の滴下を防止する防滴構造3を備えている。以下、本発明の特徴たる防滴構造3について説明する。本発明の特徴たる防滴構造3は、熱源機1のデッドスペースに設置されるものである。本実施形態では、図2のように熱源機1の中和装置107の外壁被固定壁8に被保護対象たる被保護機器5を立設させた場合について説明する。即ち、熱源機1の図2の通常使用時の姿勢を基準に水平方向に被保護機器5が立設している。なお、以下の説明において、特に断りの無い限り、図3の姿勢を基準に説明する。即ち、図3において幅方向を左右、上下方向を上下、長手方向を前後と表す。防滴構造3は、図4のように、被保護機器5と、保護カバー6と、固定部材7と、締結要素11を備えている。被保護機器5は、公知の電気機器であり、例え水滴等の液体に影響を受けやすいコイルを有した整流コイル所謂リアクタやコイルなどであっても、使用可能である。ここでいう電気機器とは、整流コイル所謂リアクタやコイルの単体物やアセンブリ等も含む概念である。勿論、トランジスタ、IC、コンデンサ等の電子機器を含む。本実施形態では、被保護機器5をリアクタと想定して説明する。被保護機器5は、リアクタであり、図4のようにねじ等の締結要素11が挿入可能な貫通孔10を複数有している。貫通孔10は、図3のように組み立て時に、固定部材7の固定孔12と対応する位置に設けられている。続いて、保護カバー6について説明する。保護カバー6は、水滴等の液体が被保護機器5に滴下するのを防止する部材である。保護カバー6は、水などの液体の非透過性及び可撓性を有した平板を打ち抜き加工によって形成されたものである。保護カバー6の材料としては、水などの液体を透過させず、可撓性を有した材料であれば特に限定されるものではなく、例えば、撥水性を有するものが採用できる。特に保護カバー6の材料としては、電子の帯電防止、絶縁性等の観点から、それらの機能を有するポリカーボネートなどが好適である。保護カバー6の長さは、図3のように組み立て、完成時において、被保護機器5の外周全体を覆うことが可能な長さとされている。ここで、理解を容易にするため、保護カバー6を図6のように平板状に引き延ばした状態での保護カバー6の形状について説明する。なお、図面の対応について説明すると、図6の上方が図3の後方となり、図6の下方が図3の前方となる。また、図3における被保護機器5側が図6の背面となっている。保護カバー6は、図6のように板状に引き延ばされた姿勢において、図6の上から順に上部係合領域15、本体領域16と、下部係合領域17の3つの領域に分けられる。即ち、図3、5のように組み立て、完成時に上部係合領域15及び下部係合領域17は、固定部材7の中和装置の外壁被固定壁8側に露出する領域であり図5参照、本体領域16は、固定部材7の被保護機器5側に露出する領域である図3参照。本体領域16は、図6のように略長方形状の本体部18を有している。図6の上下に位置する本体部18の両端部には、それぞれ、所定の間隔を空けて切り欠き部20が2つずつ設けられている。切り欠き部20は、長手方向中央側に延伸した長方形状の切り欠きである。言い換えると、本体部18の長手方向両端部には、それぞれ、長手方向に張り出した3つの張出部21、22、23を有している。そして、3つの張出部21、22、23の中で、幅方向中央に位置する張出部22は、上部係合領域15下部係合領域17の張出本体25と連続している。また、張出部21、23の張出方向先端は、幅方向に同一直線上に配されている。また、上部係合領域15と下部係合領域17は、図6のように本体領域16の本体部18の中心点を基準に点対称の関係となっている。上部係合領域15下部係合領域17は、図6のように張出本体25と、張出本体25の長手方向端部と接続されている係合部26と、張出本体25の中間部から幅方向外側方向に突出した係合片27を有している。張出本体25は、略長方形状の部位であり、短辺が本体領域16の張出部22と接続している。係合部26は、湾曲部28と、張出本体25と湾曲部28を接続する接続部30と、湾曲部28の端部から幅方向に突出した係合片31を有している。湾曲部28は、図10のように固定部材7の貫通孔32に保護カバー6の上部係合領域15下部係合領域17を挿入する際に、固定部材7の貫通孔32の開口33に当接され、湾曲する部位である。湾曲部28は、図6のように接続部30を介して、張出本体25は幅方向に平行となっている。即ち、湾曲部28と張出本体25との間には、上部係合領域15下部係合領域17を固定部材7の貫通孔32に挿入する際に、進入可能な湾曲空間35が形成されている。張出本体25側に設けられた係合片27は、直角三角形状となっており、その一辺が張出本体25と一体化している。また、係合部26側に設けられた係合片31は、直角三角形状となっており、その一辺が湾曲部28と一体化している。そして、係合片27と係合片31は共に、図6のように幅方向に対応する位置に設けられており、本体部18側から張出本体25の先端に向けて幅方向の長さが減少している。即ち、係合片27と係合片31の斜辺が張出本体25の長手方向先端側に存在している。また、係合片27と係合片31の本体領域16側の辺は幅方向の同一直線上に配されており、前記係合片27係合片31の本体領域16側の辺と、本体領域16の張出部21張出部23の張出方向先端との距離Lは、後述する固定部材7の貫通孔32の深さよりもやや大きい。以上が、保護カバー6の構成である。続いて、固定部材7について説明する。固定部材7は、図2のように中和装置107の外壁被固定壁8に被保護機器5と保護カバー6を固定する部材である。熱源機1の使用時においては、固定部材7を装着し、メンテナンス等を行う際には固定部材7を取り外して使用する。固定部材7は、金属薄板を打ち抜き加工後に曲げ加工して形成されたものである。固定部材7は、中和装置107の外壁被固定壁8の一部を覆うように設けられている。固定部材7は、図4に示されるように、いずれも略長方形板状である天板部50、底板部51、52、2つの側壁部53、55、固定部48から構成されている。天板部50の幅方向固定部材7の長手方向両端部から下方に側壁部53、55が立設されている。そして、天板部50と底板部51、52は、側壁部53、55を介して段状に連続している。即ち、側面視すると、天面部50は、図8のように底板部51、52に対して突出している。また、天板部50は、図4のように天板部50の上面から側壁部53、55の中間部にかけて、スリット58が2箇所形成されている。スリット58は、一方に対して幅方向に平行に配されている。そして、天板部50の長手方向固定部材7の幅方向の両端付近には、締結要素11と係合可能な固定孔12が設けられている。固定孔12は、上述した図3のように組み立て完成時に、被保護機器5の貫通孔10に対応する位置に設けられている。即ち、固定孔12の個数は、被保護機器5の貫通孔10の個数と同数となっている。本実施形態では、固定孔12は、スリット58の幅方向外側に1箇所ずつ計2箇所設けられている。天板部50の下方には、天板部50と側壁部53、55とに囲まれた挿入空間60が形成されている。天板部50の長手方向の長さ固定部材7の幅方向の長さは、被保護機器5の幅方向の長さよりもやや大きい。天板部50の幅方向の長さ固定部材7の長手方向の長さは、被保護機器5の幅方向の長さよりもやや大きい。即ち、天板部50上に被保護機器5が載置可能となっている。側壁部53、55は、図4、図8のように略中央に貫通孔32が設けられている。即ち、側壁部53、55は、挿入空間60を介して、互いに対応する位置に貫通孔32が設けられている。貫通孔32は、図4のように略長方形状の長孔であり、固定部材7の幅方向に延伸している。貫通孔32の幅方向固定部材7の上下方向の長さは、保護カバー6の厚みよりもやや大きい。そして、貫通孔32の長手方向固定部材7の幅方向の長さは、保護カバー6の上部係合領域15下部係合領域17の張出本体25の幅方向の長さと、係合部26の接続部30の突出長さとの合計よりもやや大きく、上部係合領域15下部係合領域17の幅方向の長さ係合片27の突出方向先端と係合片31の突出方向先端よりも小さい。即ち、貫通孔32の開口33は、図3のように保護カバー6を挿入後においては、保護カバー6の上部係合領域15下部係合領域17の係合片27と係合片31と当接し、抜け落ちを防止することが可能となっている。底板部51側に目を移すと、底板部51は、図4のように略長方形状の部位であり、長辺が固定部材7の幅方向を向いている。底板部51は、幅方向先端付近に貫通孔61を有している。貫通孔61は、中和装置107の外壁被固定壁8に固定部材7を固定可能なネジ等の締結要素を挿入可能な貫通孔である。底板部52側に目を移すと、底板部52は、図4のように略長方形状の部位であり、長辺が固定部材7の長手方向を向いている。底板部52の長手方向の長さは、底板部51の幅方向の長さよりも大きい。固定部48は、図4のように固定板56と係合板57とを備えている。固定板56と係合板57は、略長方形状の部位であり、共に長辺が、固定部材7の幅方向を向いている。底板部52と係合板57は、固定板56を介して連続しており、係合板57は固定板56に対して鈍角に傾いている。具体的には、係合板57は固定板56に対して90度以上180度未満となっており、100度以上160度以下であることが好ましい。また、係合板57と固定板56は、図4のように互いに連続しており、係合板57と固定板56の接続部位の中央には、中和装置107の外壁被固定壁8に設けられている固定片62図7参照と係合可能な係合孔63が設けられている。係合孔63は、略長方形状の貫通孔であり、係合板57と固定板56の双方に亘って設けられている。また、係合孔63の開口の下辺に位置する壁部65は、中和装置107の固定片62と当接可能となっている。なお、本実施形態では、あらかじめ、図7のように中和装置107の外壁被固定壁8に固定片62と、公知の締結要素と係合可能な締結孔67を設けている。以上が、固定部材7の構成の説明である。続いて、防滴構造3の組み立て手順に沿って、防滴構造3の各部材の位置関係、特に保護カバー6と固定部材7の位置関係について、主に図9~図13を参照しながら説明する。まず、図9のように固定部材7に被保護機器5を締結要素11によって固定する。この時、固定部材7の天板部50上に被保護機器5が載置されている。締結要素11は、固定部材7の天板部50の固定孔12と係合している。次に、図11のように被保護機器5を覆うように保護カバー6を固定する。この時、図5のように貫通孔32に保護カバー6の上部係合領域15と下部係合領域17が挿入されている。具体的には、側壁部53に設けられた貫通孔32に下部係合領域17が挿入されており、側壁部55に設けられた貫通孔32に上部係合領域15が挿入されている。そして、保護カバー6の上部係合領域15の一部は、下部係合領域17の一部と重なっており、保護カバー6の上部係合領域15は、図5のように下部係合領域17に対して外側に位置している。また、保護カバー6は、弾性限度内で係合片27、31によって強制的に湾曲されており、略円弧状に被保護機器5の一部又は全部を覆っている。即ち、保護カバー6は、張りがあり、しわがよらない状態で覆っている。そして、保護カバー6は、取り外すと復元力がある状態である。そのため、保護カバー6の本体領域16の幅方向端部は、本体領域16の幅方向中央に比べて外側に傾斜している。そのため、本体領域16の幅方向中央から端部にかけて、水滴等の液体が流下しない。それ故に、水滴等の液体の流れを規制することが可能であり、被保護機器5に水滴が進入することを防止できる。また、被保護機器5の上方には、図3のように保護カバー6の本体領域16によって囲まれる収納空間66が形成されている。また、収納空間66は、保護カバー6の幅方向に開放している。即ち、被保護機器5への風通りが良く、被保護機器5の冷却機能を有する。また、保護カバー6の係合片27、31が貫通孔32の開口33に当接しており、抜け落ちを防止している。貫通孔32に保護カバー6の上部係合領域15と下部係合領域17が挿入する際の挙動を詳説すると、図10のように保護カバー6の上部係合領域15下部係合領域17の湾曲部28が内側張出本体25側に撓む。そして、挿入後、湾曲部28は、自己弾性力で元の位置張出本体25と平行の位置に戻る。即ち、湾曲部28は逃げ代として機能する。最後に、図13のように中和装置107の外壁被固定壁8に固定部材7を設置する。具体的には、中和装置の外壁被固定壁8に設けられた固定片62を固定部材7の係合孔63図3参照に挿入し、公知の締結要素によって固定部材7を中和装置107の外壁被固定壁8に固定する。底板部51の下面と中和装置の外壁被固定壁8は、密着しており、底板部52の下面と中和装置の外壁被固定壁8は、密着していない。即ち、底板部52の下面を浮かしている。それ故に、中和装置内の熱が被保護機器5に伝わるのを防止している。本発明の防滴構造3によれば、保護カバー6は、弾性限度内で強制的に湾曲させて被保護機器5を略円弧状に覆うため、例え、熱源機1内に形成した水滴が滴下したとしても、水滴が保護カバー6に沿って流下し、被保護機器5に水滴が滴下することを防止できる。また、一枚の可撓性を有した平板を湾曲させて使用するため、複雑な加工が必要ない。即ち、箱形等の従来の保護カバーに比べて、加工コストが削減できる。また、保護カバー6の上部係合領域15は、下部係合領域17に対して外側に位置している。そのため、収納空間66内に水滴が進入することを防止できる。また、保護カバー6は、平板として扱えるため、例えば、保管時において、スペースを取らないため、保管容易である。また、運搬時においても、嵩張らないため、持ち運び容易である。上記したように、本発明の特徴たる防滴構造は、熱源機1のデッドスペースに設置されるものである。即ち、上記した実施形態では、熱源機1の中和装置107の外壁被固定壁8に被保護機器5を立設させた場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、筐体101の壁部に設けたり、他の部材の上面や側面に設けたりすることが可能である。そこで、熱源機1の筐体101の底面に被保護機器が立設したものを例に挙げて、第2実施形態として説明する。なお、第1実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第2実施形態の防滴構造80は、図14のように筐体101の底面118に設置され、熱源機1と固定部材の形状が異なる。固定部材81は、図15のように筐体101の底面118に被保護機器5と保護カバー6を固定する部材である。熱源機の使用時においては、固定部材81を装着し、メンテナンス等を行う際には固定部材81を取り外して使用する。固定部材81は、金属薄板を打ち抜き加工後に曲げ加工して形成されたものである。固定部材81は、筐体101の底面118の一部を覆うように設けられている。固定部材81は、図16に示されるように、天板部50と、底板部83と、2つの側壁部53、55、固定片87から構成されている。底板部83は、図16のように略台形状の部位であり、基端側側壁部53側から先端側固定片87側に向けて幅方向固定部材81の幅方向の長さが、小さくなっている。天板部50と底板部83は、側壁部53を介して段状に連続している。そして、底板部83は、長手方向固定部材81の長手方向中間位置に貫通孔91を有している。貫通孔91は、筐体101の底面118に固定部材81を固定可能なネジ等の締結要素を挿入可能な貫通孔である。固定片87は、底板部83の先端から図16において下方向に略円弧状に折れ曲がった部位である。固定片87の先端付近は、底板部83とほぼ平行となっている。そして、底板部83の先端の一部と固定片87は、互いに連続している。固定片87は、筐体101の底面118に設けられている固定穴119図17参照に挿入可能となっており、互いに係合可能となっている。なお、本実施形態では、あらかじめ、図17のように筐体101の底面118に固定穴119と、公知の締結要素と係合可能な締結孔120を設けている。また、固定穴119は略長方形状の長孔となっている。以上が、固定部材81の構成である。続いて、防滴構造80の組み立て手順に沿って、防滴構造80の各部材の位置関係、特に保護カバー6と固定部材81の位置関係について、図面を参照しながら説明する。まず、第1実施形態と同様の手順で、固定部材81に被保護機器5を締結要素11によって固定する。次に、被保護機器5を覆うように保護カバー6を固定する。最後に、図17のように筐体101の底面118に固定部材81を設置する。具体的には、筐体101の底面118に設けられた固定穴119に固定部材81の固定片87を挿入し、公知の締結要素によって固定部材81を筐体101の底面118に固定する。底板部83の下面と筐体101の底面118は、密着している。上記した実施形態では、保護カバー6の上部係合領域15及び下部係合領域17に湾曲空間35を1つずつ設けたが、湾曲空間35を複数設けてもよい。具体的には、第3実施形態として説明する。なお、第1、2実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第3実施形態の熱源機は、熱源機1の保護カバー6と形状が異なる。前記と同様、理解を容易にするため、保護カバー120を図18のように平板状に引き延ばした状態での保護カバー120の形状について説明する。本体領域16の本体部18の長手方向両端部には、それぞれ、長手方向に張り出した3つの張出部21、122、23を有している。そして、3つの張出部21、122、23の中で、幅方向中央に位置する張出部122は、上部係合領域15下部係合領域17の張出本体125と連続している。上部係合領域15下部係合領域17は、図18のように張出本体125と、張出本体125の長手方向端部と接続されている係合部126とを有している。張出本体125は、等脚台形状の部位であり、下辺が本体領域16の張出部122と接続している。即ち、張出部122と張出本体125は、先端側から本体領域16側に向けて、幅方向の長さが徐々に大きくなっている。係合部126は、張出本体125の幅方向端部から外側方向に突出するように設けられた部位である。係合部126は、湾曲部128と、張出本体125と湾曲部128を接続する接続部130と、湾曲部128の中間部から幅方向に外側に突出した係合片131を有している。湾曲部128は、湾曲部28と同様、図19のように固定部材7の貫通孔32に保護カバー120の上部係合領域15下部係合領域17を挿入する際に、固定部材7の貫通孔32の開口33に当接され、湾曲する部位である。そして、湾曲部128は、図18のように、上部係合領域15下部係合領域17の突出方向先端側から本体領域16側に向けて、幅方向の長さが徐々に小さくなっている。湾曲部128の端部本体領域16側の一部は、切り欠き部20内に位置している。湾曲部128と張出本体125の距離は、湾曲部128の端部本体領域16側から先端接続部130側に向けて近づいている。即ち、湾曲部128と張出本体125は、互いに平行ではない。幅方向に配された2つの湾曲部128は、図18のように接続部130を介して、張出本体125は幅方向に略平行となっている。即ち、湾曲部128と張出本体125との間には、上部係合領域15下部係合領域17を固定部材7の貫通孔32に挿入する際に、進入可能な湾曲空間135が形成されている。湾曲空間135は、湾曲部128の末端側本体領域16側から上部係合領域15下部係合領域17の先端に向けて斜め方向に延伸しており、張出本体125の幅方向の中央方向に向けて延伸している。係合部126側に設けられた係合片131は、直角三角形状となっており、その一辺が湾曲部128と一体化している。そして、上部係合領域15下部係合領域17の幅方向両端に設けられた係合片131は、図18のように幅方向に対応する位置に設けられており、本体部18側から張出本体125の先端に向けて幅方向の長さが減少している。即ち、係合片131の斜辺が張出本体125の長手方向先端側に存在している。以上が、保護カバー120の構成である。続いて、防滴構造の組み立て手順に沿って、防滴構造の各部材の位置関係、特に保護カバー120と固定部材7の位置関係について、説明する。なお、防滴構造3と同様の位置関係については説明を省略する。まず、固定部材7に被保護機器5を締結要素11によって固定する。次に、被保護機器5を覆うように保護カバー120を固定する。この時、保護カバー120は、保護カバー6とほぼ同様の位置関係であるが、特徴的な位置関係について説明すると、保護カバー120は、弾性限度内で係合片131によって強制的に湾曲されており、略円弧状に被保護機器5の一部又は全部を覆っている。即ち、保護カバー120は、張りがあり、しわがよらない状態で覆っている。そして、保護カバー120は、取り外すと復元力がある状態である。また、保護カバー120の係合片131が貫通孔32の開口33に当接しており、抜け落ちを防止している。貫通孔32に保護カバー120の上部係合領域15と下部係合領域17が挿入する際の挙動を詳説すると、図19のように保護カバー120の上部係合領域15下部係合領域17の湾曲部128が内側張出本体125側に撓む。そして、挿入後、湾曲部128は、自己弾性力で元の位置に戻る。即ち、湾曲部128は逃げ代として機能する。最後に、中和装置107の外壁被固定壁8に固定部材7を設置する。上記した実施形態では、保護カバー6の上部係合領域15及び下部係合領域17に湾曲空間35を設けたが、可撓性が高い保護カバー6を用いれば、湾曲空間35を設けなくてもよい。具体的には、第4実施形態として説明する。なお、第1~3実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第4実施形態の熱源機は、熱源機1の保護カバー6と形状が異なる。保護カバー71は、上部係合領域15下部係合領域17の係合部26がない。そして、張出本体25の中間部から幅方向外側方向に突出した係合片72を有している。係合片72は、直角三角形状となっており、その一辺が張出本体25と一体化している。そして、係合片27と係合片72は、図20のように幅方向に対応する位置に設けられており、本体部18側から張出本体25の先端に向けて幅方向の長さが減少している。即ち、係合片72の斜辺が張出本体25の長手方向先端側に存在している。また、図20に記載のような、保護カバー71の幅方向中央を長手方向に結んで設けられた基準線を基準として、線対称となっている。上記した実施形態では、保護カバー全体を湾曲させて使用したが、本発明はこれに限定されるものではなく、保護カバーの一部を湾曲させて形成してもよい。