物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有し、合焦に際し、前記第1レンズ群及び前記第3レンズ群が像面に対して固定され、前記第2レンズ群が光軸に沿って移動し、以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。0.30<f3/f<6.00但し、f3:前記第3レンズ群の焦点距離f:無限遠合焦時の全系の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の光学系。0.20<f3/f2<7.80但し、f2:前記第2レンズ群の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載の光学系。0.50<f2/f<2.00但し、f2:前記第2レンズ群の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の光学系。1.90<f1/f<50.00但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光学系。0.40<f1/f3<20.00但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離前記第2レンズ群は、最も物体側に正レンズを有することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の光学系。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項6に記載の光学系。0.30<r1/f2<15.00但し、r1:前記第2レンズ群が有する前記正レンズの物体側面の曲率半径f2:前記第2レンズ群の焦点距離前記第1レンズ群は、物体側から順に2枚の正レンズを有することを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の光学系。前記第2レンズ群の最も像側のレンズは、両凸形状であることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の光学系。全てのレンズ面は、球面又は平面であることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載の光学系。請求項1~10のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学機器。物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有する光学系の製造方法であって、合焦に際し、前記第1レンズ群及び前記第3レンズ群が像面に対して固定され、前記第2レンズ群が光軸に沿って移動するように配置し、以下の条件式を満足するように配置することを特徴とする光学系の製造方法。0.30<f3/f<6.00但し、f3:前記第3レンズ群の焦点距離f:無限遠合焦時の全系の焦点距離しかしながら、従来の光学系は、合焦群とその他の群とのパワー配置が最適化されておらず、無限遠から至近距離まで良好な光学性能を達成できていないという課題があった。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、良好な光学性能を有する光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有し、合焦に際し、第1レンズ群及び第3レンズ群が像面に対して固定され、第2レンズ群が光軸に沿って移動し、以下の条件式を満足することを特徴とする。0.30<f3/f<6.00但し、f3:第3レンズ群の焦点距離f:無限遠合焦時の全系の焦点距離また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。0.20<f3/f2<7.80但し、f2:第2レンズ群の焦点距離また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。0.50<f2/f<2.00但し、f2:第2レンズ群の焦点距離また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。1.90<f1/f<50.00但し、f1:第1レンズ群の焦点距離また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。0.40<f1/f3<20.00但し、f1:第1レンズ群の焦点距離また、このような光学系において、第2レンズ群は、最も物体側に正レンズを有することが好ましい。また、このような光学系は、以下の条件式を満足することが好ましい。0.30<r1/f2<15.00但し、r1:第2レンズ群が有する正レンズの物体側面の曲率半径f2:第2レンズ群の焦点距離また、このような光学系において、第1レンズ群は、物体側から順に2枚の正レンズを有することが好ましい。また、このような光学系において、第2レンズ群の最も像側のレンズは、両凸形状であることが好ましい。また、このような光学系において、全てのレンズ面は、球面又は平面であることが好ましい。また、本発明に係る光学機器は、上述の光学系のいずれかを有することを特徴とする。また、本発明に係る光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有する光学系の製造方法であって、合焦に際し、第1レンズ群及び第3レンズ群が像面に対して固定され、第2レンズ群が光軸に沿って移動するように配置し、以下の条件式を満足するように配置することを特徴とする。0.30<f3/f<6.00但し、f3:第3レンズ群の焦点距離f:無限遠合焦時の全系の焦点距離本発明によれば、良好な光学性能を有する光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を提供することができる。以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図1に示すように、本実施形態に係る光学系OSは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、を有して構成される。このような構成により、鏡筒の小型化と各収差を良好に補正することができる。また、この光学系OSは、無限遠から近距離物体に合焦する際に、第1レンズ群G1及び第3レンズ群G3は像面に対して固定され、第2レンズ群G2は光軸に沿って移動する。このような構成により、鏡筒の小型化とフォーカシングの収差変動を良好に補正することができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式1を満足することが望ましい。0.30<f3/f<6.001但し、f3:第3レンズ群G3の焦点距離f:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式1は、第2レンズ群G2の焦点距離f2と無限遠合焦状態での全系の焦点距離fとの比を規定するものである。本光学系OSは、条件式1を満足することで無限遠から至近距離まで良好な光学性能を実現することができる。この条件式1の下限値を下回ると、第3レンズ群G3の屈折力が強くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正不足で像面湾曲が補正過剰となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。なお、条件式1の下限値を0.80とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式1の下限値を1.30とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、条件式1の上限値を上回ると、第3レンズ群G3の屈折力が弱くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正過剰で像面湾曲が補正不足となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。なお、条件式1の上限値を5.50とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式1の上限値を5.00とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式2を満足することが望ましい。0.20<f3/f2<7.802但し、f2:第2レンズ群G2の焦点距離f3:第3レンズ群G3の焦点距離条件式2は、第3レンズ群G3の焦点距離f3と第2レンズ群G2の焦点距離f2との比を規定するものである。本光学系OSは、条件式2を満足することで良好な光学性能を実現することができる。この条件式2の上限値を上回ると、第2レンズ群G2の屈折力が強くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正過剰で像面湾曲が補正不足となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。なお、条件式2の上限値を7.10とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式2の上限値を6.40とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、条件式2の下限値を下回ると、第3レンズ群G3の屈折力が強くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正不足で像面湾曲が補正過剰となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。また、第2レンズ群G2の屈折力が弱くなり、フォーカシング移動量が増大して光学系OSの全長が大型化するため好ましくない。なお、条件式2の下限値を0.60とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式2の下限値を1.00とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式3を満足することが望ましい。0.50<f2/f<2.003但し、f2:第2レンズ群G2の焦点距離f:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式3は、第2レンズ群G2の焦点距離f2と無限遠合焦状態での全系の焦点距離fとの比を規定するものである。本光学系OSは、条件式3を満足することで無限から至近距離まで良好な光学性能を実現することができる。この条件式3の下限値を下回ると、第2レンズ群G2の屈折力が強くなり、フォーカシングにおいて球面収差の変動を補正することが困難になる。なお、条件式3の下限値を0.60とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式3の下限値を0.70とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、条件式3の上限値を上回ると、第2レンズ群G2の屈折力が弱くなり、フォーカシング移動量が増大して光学系OSの全長が大型化する。また、球面収差と像面湾曲の補正が困難になる。なお、条件式3の上限値を1.70とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式3の上限値を1.50とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式4を満足することが望ましい。1.90<f1/f<50.004但し、f1:第1レンズ群G1の焦点距離f:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式4は、第1レンズ群G1の焦点距離f1と無限遠合焦状態の全系の焦点距離fとの比を規定するものである。本光学系OSは、条件式4を満足することで良好な光学性能を実現することができる。この条件式4の上限値を上回ると、第1レンズ群G1の屈折力が弱くなり、球面収差と像面湾曲のフォーカシング変動の補正が困難になる。なお、条件式4の上限値を20.00とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式4の上限値を10.00とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、条件式4の下限値を下回ると、第1レンズ群G1の屈折力が強くなり、球面収差の補正が困難になる。なお、条件式4の下限値を2.00とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式4の下限値を2.10とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式5を満足することが望ましい。0.40<f1/f3<20.005但し、f1:第1レンズ群G1の焦点距離f3:第3レンズ群G3の焦点距離条件式5は、第1レンズ群G1の焦点距離f1と第3レンズ群G3の焦点距離f3との比を規定するものである。本光学系OSは、条件式5を満足することで良好な光学性能を実現することができる。この条件式5の上限値を上回ると、第3レンズ群G3の屈折力が強くなり、至近距離物体に合焦したときに球面収差が補正不足で像面湾曲が補正過剰となり、球面収差と像面湾曲を同時に補正することが困難になる。なお、条件式5の上限値を12.00とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式5の上限値を5.00とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、条件式5の下限値を下回ると、第1レンズ群G1の屈折力が強くなり、球面収差の補正が困難になる。なお、条件式5の下限値を0.45とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式5の下限値を0.50とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、本実施形態に係る光学系OSにおいて、第2レンズ群G2は、最も物体側に正レンズを有することが望ましい例えば、図1における正メニスカスレンズL21。このような構成により、フォーカシングに伴う球面収差変動を良好に補正できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式6を満足することが望ましい。0.30<r1/f2<15.006但し、r1:第2レンズ群G2の最も物体側に配置された正レンズの物体側面の曲率半径f2:第2レンズ群G2の焦点距離条件式6は、第2レンズ群G2の最も物体側に配置された正レンズの物体側面の曲率半径r1と第2レンズ群G2の焦点距離f2との比を規定するものである。本光学系OSは、条件式6を満足することで良好な光学性能を実現することができる。この条件式6の上限値を上回ると、フォーカシングによる球面収差とコマ収差の変動を補正することが困難になる。なお、条件式6の上限値を10.00とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式6の上限値を5.00とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、この条件式6の下限値を下回ると、フォーカシングによる球面収差とコマ収差の変動を補正することが困難になる。なお、条件式6の下限値を0.40とすることで本願の効果を確実なものにすることができる。さらに好ましくは、条件式6の下限値を0.50とすることで本願の効果をより確実なものにすることができる。また、本実施形態に係る光学系OSの第1レンズ群G1は、物体側から順に2枚の正レンズを有することが望ましい例えば、図1における正メニスカスレンズL11及び正メニスカスレンズL12。このような構成により、球面収差と像面湾曲とコマ収差を良好に補正することができる。また、本実施形態に係る光学系OSの第2レンズ群G2の最も像側のレンズは、両凸形状であることが望ましい例えば、図1における両凸レンズL24。このような構成により、球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。また、本実施形態に係る光学系OSの全てのレンズ面は、球面又は平面であることが望ましい。このような構成により、レンズ加工が容易になり、加工誤差による収差変動を軽減することができる。次に、本願の光学系OSを備えたカメラを図9に基づいて説明する。図9は、本願の光学系OSを備えたカメラの構成を示す図である。カメラ1は、図9に示すように撮影レンズ2として上述の光学系OSを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2で集光されて、不図示のOLPFOpticallowpassfilter:光学ローパスフィルタを介して撮像部3の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部3に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ1に設けられたEVFElectronicviewfinder:電子ビューファインダ4に表示される。これにより撮影者は、EVF4を介して被写体を観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部3により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ1による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る光学系OSを搭載した場合でも、上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。本実施形態では、3群構成の光学系OSを示したが、以上の構成条件等は、4群、5群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、上述の合焦レンズ群である第2レンズ群G2はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の超音波モーター等を用いたモーター駆動にも適している。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第2レンズ群G2の開口絞りSより像側の2枚のレンズの少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、非球面で形成されても構わない。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズあるいはプラスチックレンズとしても良い。さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。以下、本実施形態の光学系OSの製造方法の概略を、図10を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備するステップS100。具体的に、本実施形態では、例えば、図1に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14を配置して第1レンズ群G1とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL21、両凹レンズL22、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23、及び、両凸レンズL24を配置して第2レンズ群G2とし、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32との接合負レンズCL31、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL33を配置して第3レンズ群G3とする。また、開口絞りSは、第2レンズ群G2の正メニスカスレンズL21と両凹レンズL22との間に配置する。このようにして準備した各レンズ群を配置して光学系OSを製造する。このとき、合焦に際し、第1レンズ群G1及び第3レンズ群G3が像面に対して固定され、第2レンズ群G2が光軸に沿って移動するように配置するステップS200。また、これらの第1レンズ群G1、第2レンズ群G2及び第3レンズ群G3が、上述の条件式1を満足するように配置するステップS300。以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図1、図3、図5及び図7は、各実施例に係る光学系OSOS1~OS4の構成及び無限遠から近距離物体への合焦状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す断面図である。[第1実施例]図1は、第1実施例に係る光学系OS1の構成を示す図である。この光学系OS1は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、を有して構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL21、両凹レンズL22、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23、及び、両凸レンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32との接合負レンズCL31、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL33から構成される。このように、この第1実施例に係る光学系OS1において、第1レンズ群G1は、物体側から順に2枚の正レンズ正メニスカスレンズL11及び正メニスカスレンズL12が配置されている。また、第2レンズ群G2は、最も物体側に正レンズ正メニスカスレンズL21が配置され、最も像側のレンズは両凸形状である両凸レンズL24。また、この光学系OS1の全てのレンズ面は球面又は平面で構成されている。なお、開口絞りSは、第2レンズ群G2の正メニスカスレンズL21と両凹レンズL22との間に配置されている。また、この光学系OS1と像面Iとの間にはフィルター群FLが配置されている。このような構成の本第1実施例に係る光学系OS1は、無限遠から近距離物体への合焦に際して、第1レンズ群G1及び第3レンズ群G3は像面に対して固定され、第2レンズ群G2は光軸に沿って物体方向に移動する。なお、開口絞りSは、合焦に際し、第2レンズ群G2とともに移動する。以下の表1に、本第1実施例に係る光学系OS1の諸元の値を掲げる。この表1の全体諸元において、fは全系の焦点距離、FNOはFナンバー、ωは半画角、Yは像高、TLは全長、Bfはバックフォーカスを示している。なお、全長TLは、無限遠合焦時の最も物体側のレンズ面第1面から像面Iまでの光軸上の距離を示し、バックフォーカスは、最も像側のレンズ面第22面から像面Iまでの光軸上の距離を示している。また、レンズデータにおいて、第1欄mは光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序面番号を、第2欄rは各光学面の曲率半径を、第3欄dは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離面間隔を、第4欄nd及び第5欄νdはd線λ=587.6nmに対する屈折率及びアッベ数をそれぞれ示している。なお、この表1に示す面番号1~24は、図1に示す番号1~24に対応している。また、曲率半径00000はレンズ面においては平面を示し、開口絞りSにおいては開口を示す。また、空気の屈折率100000は省略してある。また、レンズ群焦点距離は、第1~第3レンズ群G1~G3の各々の始面の面番号と焦点距離を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。表1[全体諸元]f=3230FNO=123ω=1397Y=800TL=6193Bf=1410[レンズデータ]mrdndνd158950927624181600466322966226010003308042271691834814272468494301000520889428130183400371762153422500075615651700017847225688163967d1999991413939172916546610961148516042110000036310開口絞りS12157157120001698953013134005281425214307940925406188300407715397561010001661551040998181600466317241299d218189404349971834814272197834701500017407727792014099722371213367532280919026535712221590001080992300000279001516806412240000005000[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群112608第2レンズ群94203第3レンズ群185900この第1実施例において、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との軸上空気間隔d1、及び、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d2は、無限遠から近距離物体への合焦に際し変化する。次の表2に、無限遠合焦時及び近距離物体合焦時の可変間隔を示す。なお、この表2において、D0は光学系OS1の最も物体側のレンズ面第1面から物体までの距離を示している。この可変間隔の説明は、以降の実施例においても同様である。表2無限遠近距離D0∞7000000d18527043965d21100052305次の表3に、この第1実施例に係る光学系OS1の各条件対応値を示す。なお、この表3において、fは全系の焦点距離を、f1は第1レンズ群G1の焦点距離を、f2は第2レンズ群G2の焦点距離を、f3は第3レンズ群G3の焦点距離を、r1は第2レンズ群G2の最も物体側に配置された正レンズの物体側面の曲率半径を、それぞれ表している。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。表31f3/f=1832f3/f2=1403f2/f=1304f1/f=3905f1/f3=2146r1/f2=238なお、条件式6のr1は、第9面の曲率半径が対応する。このように、第1実施例に係る光学系OS1は、上記条件式1~6を全て満足している。図2に、この第1実施例に係る光学系OS1の無限遠合焦状態及び近距離物体合焦状態D0=700mmにおける球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。各収差図において、FNOはFナンバーを、NAは開口数を、Yは半画角に対する像高を、dはd線λ=587.6nmを、gはg線λ=435.6nmを、それぞれ示している。また、非点収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、コマ収差図は、像高Yに対する収差を示している。これらの収差図の説明は、以降の実施例においても同様である。図2に示す各収差図から明らかなように、この第1実施例に係る光学系OS1では、無限遠合焦状態から近距離物体合焦状態までの各状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。[第2実施例]図3は、第2実施例に係る光学系OS2の構成を示す図である。この光学系OS2は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、を有して構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、両凸レンズL11、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL21、両凹レンズL22、両凹レンズL23と両凸レンズL24との接合正レンズCL21、及び、両凸レンズL25から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31と両凹レンズL32との接合負レンズCL31、及び、両凸レンズL33から構成される。このように、この第2実施例に係る光学系OS2において、第1レンズ群G1は、物体側から順に2枚の正レンズ両凸レンズL11及び正メニスカスレンズL12が配置されている。また、第2レンズ群G2は、最も物体側に正レンズ正メニスカスレンズL21が配置され、最も像側のレンズは両凸形状である両凸レンズL25。また、この光学系OS2の全てのレンズ面は球面又は平面で構成されている。なお、開口絞りSは、第2レンズ群G2の両凹レンズL22と両凹レンズL23との間に配置されている。また、この光学系OS2と像面Iとの間にはフィルター群FLが配置されている。このような構成の本第2実施例に係る光学系OS2は、無限遠から近距離物体への合焦に際して、第1レンズ群G1及び第3レンズ群G3は像面に対して固定され、第2レンズ群G2は光軸に沿って物体方向に移動する。なお、開口絞りSは、合焦に際し、第2レンズ群G2とともに移動する。以下の表4に、本第2実施例に係る光学系OS2の諸元の値を掲げる。なお、この表4に示す面番号1~24は、図3に示す番号1~24に対応している。表4[全体諸元]f=3150FNO=123ω=1433Y=800TL=5430Bf=1370[レンズデータ]mrdndνd13655764539515168064102179069401000315966745519183480427243044470609853760301863116727032116105289d1729229216293180400465887424371688792410131000016476833801023765820921110000011570開口絞りS1217315091199716727032111323807229707183480427214414088010001532624530534177249496116414025d21755044719311190366312718193923150001672703211191675261280520213864318961834804272218577041041242200000279001516806412230000005000[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群16977第2レンズ群72522第3レンズ群1713582この第2実施例において、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との軸上空気間隔d1、及び、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d2は、無限遠から近距離物体への合焦に際し変化する。次の表5に、無限遠合焦時及び近距離物体合焦時の可変間隔を示す。表5無限遠近距離D0∞7000000d16041043247d20100018162次の表6に、この第2実施例に係る光学系OS2の各条件対応値を示す。表61f3/f=4312f3/f2=5383f2/f=0804f1/f=2215f1/f3=0516r1/f2=116なお、条件式6のr1は、第7面の曲率半径が対応する。このように、第2実施例に係る光学系OS2は、上記条件式1~6を全て満足している。図4に、この第2実施例に係る光学系OS2の無限遠合焦状態及び近距離物体合焦状態D0=700mmにおける球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。図4に示す各収差図から明らかなように、この第2実施例に係る光学系OS2では、無限遠合焦状態から近距離物体合焦状態までの各状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。[第3実施例]図5は、第3実施例に係る光学系OS3の構成を示す図である。この光学系OS3は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、を有して構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凸レンズL21、両凹レンズL22、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23、及び、両凸レンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸レンズL31と両凹レンズL32との接合負レンズCL31、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL33から構成される。このように、この第3実施例に係る光学系OS3において、第1レンズ群G1は、物体側から順に2枚の正レンズ正メニスカスレンズL11及び正メニスカスレンズL12が配置されている。また、第2レンズ群G2は、最も物体側に正レンズ両凸レンズL21が配置され、最も像側のレンズは両凸形状である両凸レンズL24。また、この光学系OS3の全てのレンズ面は球面又は平面で構成されている。なお、開口絞りSは、第2レンズ群G2の両凸レンズL21と両凹レンズL22との間に配置されている。また、この光学系OS3と像面Iとの間にはフィルター群FLが配置されている。このような構成の本第3実施例に係る光学系OS3は、無限遠から近距離物体への合焦に際して、第1レンズ群G1及び第3レンズ群G3は像面に対して固定され、第2レンズ群G2は光軸に沿って物体方向に移動する。なお、開口絞りSは、合焦に際し、第2レンズ群G2とともに移動する。以下の表7に、本第3実施例に係る光学系OS3の諸元の値を掲げる。なお、この表7に示す面番号1~22は、図5に示す番号1~22に対応している。表7[全体諸元]f=3199FNO=123ω=1411Y=800TL=6425Bf=1430[レンズデータ]mrdndνd131595443000183481427322212096010003280000320001834003718439000027000518254531200017552027576178832d17545012220001772504962812119111400090000035000開口絞りS10175587120001688933116113269491500012123297023000188300406613530000170001475128748000181600465915230269d216215035395001954003346177143048130001805182545181480261200019249460250001883004066205562971101022100000279001516806412220000005000[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群121036第2レンズ群73909第3レンズ群166851この第3実施例において、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との軸上空気間隔d1、及び、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d2は、無限遠から近距離物体への合焦に際し変化する。次の表8に、無限遠合焦時及び近距離物体合焦時の可変間隔を示す。表8無限遠近距離D0∞7000000d19300057083d21600051916次の表9に、この第3実施例に係る光学系OS3の各条件対応値を示す。表91f3/f=2142f3/f2=1753f2/f=1224f1/f=6575f1/f3=3076r1/f2=139なお、条件式6のr1は、第7面の曲率半径が対応する。このように、第3実施例に係る光学系OS3は、上記条件式1~6を全て満足している。図6に、この第3実施例に係る光学系OS3の無限遠合焦状態及び近距離物体合焦状態D0=700mmにおける球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。図6に示す各収差図から明らかなように、この第3実施例に係る光学系OS3では、無限遠合焦状態から近距離物体合焦状態までの各状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。[第4実施例]図7は、第4実施例に係る光学系OS4の構成を示す図である。この光学系OS4は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、を有して構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、両凸レンズL11、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL21、両凹レンズL22、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23、及び、両凸レンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸レンズL31、及び、両凹レンズL32と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL33との接合負レンズCL31から構成される。このように、この第4実施例に係る光学系OS4において、第1レンズ群G1は、物体側から順に2枚の正レンズ両凸レンズL11及び正メニスカスレンズL12が配置されている。また、第2レンズ群G2は、最も物体側に正レンズ正メニスカスレンズL21が配置され、最も像側のレンズは両凸形状である両凸レンズL24。また、この光学系OS4の全てのレンズ面は球面又は平面で構成されている。なお、開口絞りSは、第2レンズ群G2の正メニスカスレンズL21と両凹レンズL22との間に配置されている。また、この光学系OS4と像面Iとの間にはフィルター群FLが配置されている。このような構成の本第4実施例に係る光学系OS4は、無限遠から近距離物体への合焦に際して、第1レンズ群G1及び第3レンズ群G3は像面に対して固定され、第2レンズ群G2は光軸に沿って物体方向に移動する。なお、開口絞りSは、合焦に際し、第2レンズ群G2とともに移動する。以下の表10に、本第4実施例に係る光学系OS4の諸元の値を掲げる。なお、この表10に示す面番号1~24は、図7に示す番号1~24に対応している。表10[全体諸元]f=3150FNO=123ω=1424Y=800TL=5500Bf=1370[レンズデータ]mrdndνd1577937386691603116067215275040100032165433758416031160674415111010005300061273181834804272649833808669712727551498416727032118165082d192002971178218348042721020724824693110000029702開口絞りS1214341010000164768338013402723146721456842021002183480427215232653010001642702238131177249496117242988d21859826225837183480427219318636057312027038213000168893310721207059258151834804272226374241041002300000279001516806412240000005000[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群17000第2レンズ群93683第3レンズ群1810083この第4実施例において、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との軸上空気間隔d1、及び、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d2は、無限遠から近距離物体への合焦に際し変化する。次の表11に、無限遠合焦時及び近距離物体合焦時の可変間隔を示す。表11無限遠近距離D0∞7000000d16142330681d20100031741次の表12に、この第4実施例に係る光学系OS4の各条件対応値を示す。表121f3/f=3202f3/f2=2743f2/f=1174f1/f=2225f1/f3=0756r1/f2=054なお、条件式6のr1は、第9面の曲率半径が対応する。このように、第4実施例に係る光学系OS4は、上記条件式1~6を全て満足している。図8に、この第4実施例に係る光学系OS4の無限遠合焦状態及び近距離物体合焦状態D0=700mmにおける球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。図8に示す各収差図から明らかなように、この第4実施例に係る光学系OS4では、無限遠合焦状態から近距離物体合焦状態までの各状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。