少なくとも1本の電線を有するワイヤーハーネス本体部と、前記ワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部の経路規制部分にその延在方向に沿って配設され、塑性変形可能で、且つ、塑性変形後に前記経路規制部分を一定の経路に沿った形状に維持する線状部材と、前記線状部材に一体的に形成され、前記ワイヤーハーネス本体部を保持する複数の保持部材と、を備えるワイヤーハーネス。請求項1記載のワイヤーハーネスであって、前記複数の保持部材は、先端部同士が離間した開リング姿勢と、先端部同士が連結した閉リング姿勢とに変形可能に形成されている、ワイヤーハーネス。請求項1又は請求項2記載のワイヤーハーネスであって、延在方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互にそれぞれ複数形成されたコルゲートチューブをさらに備え、前記複数の保持部材は、前記複数の環状凹部のうちの少なくとも一部の環状凹部に嵌め込まれる、ワイヤーハーネス。少なくとも1本の電線を有するワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部の経路規制部分にその延在方向に沿って配設され、塑性変形可能で、且つ、塑性変形後に前記経路規制部分を一定の経路に沿った形状に維持する線状部材と、前記線状部材に一体的に形成され、前記ワイヤーハーネス本体部を保持する複数の保持部材と、を備えるワイヤーハーネスの経路規制部材。しかしながら、特許文献1においては、蛇腹部を含む本体に針金を取付け、これをケーブルに取付ける必要があるため、その取付け作業が煩雑である。そこで、本発明は、ワイヤーハーネスの経路規制を容易に行えるようにすることを目的とする。上記課題を解決するため、第1の態様に係るワイヤーハーネスは、少なくとも1本の電線を有するワイヤーハーネス本体部と、前記ワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部の経路規制部分にその延在方向に沿って配設され、塑性変形可能で、且つ、塑性変形後に前記経路規制部分を一定の経路に沿った形状に維持する線状部材と、前記線状部材に一体的に形成され、前記ワイヤーハーネス本体部を保持する複数の保持部材とを備えている。第2の態様は、第1の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記複数の保持部材は、先端部同士が離間した開リング姿勢と、先端部同士が連結した閉リング姿勢とに変形可能に形成されている。第3の態様は、第1又は第2の態様に係るワイヤーハーネスであって、延在方向に沿って環状凸部と環状凹部とが交互にそれぞれ複数形成されたコルゲートチューブをさらに備え、前記複数の保持部材は、前記複数の環状凹部のうちの少なくとも一部の環状凹部に嵌め込まれる。第4の態様に係る経路規制部材は、少なくとも1本の電線を有するワイヤーハーネス本体部の少なくとも一部の経路規制部分にその延在方向に沿って配設され、塑性変形可能で、且つ、塑性変形後に前記経路規制部分を一定の経路に沿った形状に維持する線状部材と、前記線状部材に一体的に形成され、前記ワイヤーハーネス本体部を保持する複数の保持部材とを備えている。第1の態様に係るワイヤーハーネスによると、線状部材に一体的に形成された複数の保持部材をワイヤーハーネス本体部に取付けることで、線状部材をワイヤーハーネス本体部に容易に取付けることができるため、ワイヤーハーネスの経路規制を容易に行うことができる。第2の態様によると、ワイヤーハーネス本体部をセットした状態で複数の保持部材を閉リング姿勢にすることで、ワイヤーハーネス本体部を容易に取付けることができると共に、ワイヤーハーネス本体部が保持部材から脱落するのを抑制できる。第3の態様によると、コルゲートチューブの環状凹部に複数の保持部材が嵌め込まれるため、コルゲートチューブの延在方向に対する保持部材の位置決めを容易に行うことができる。第4の態様に係るワイヤーハーネスの経路規制部材によると、線状部材に一体的に形成された複数の保持部材をワイヤーハーネス本体部に取付けることで、線状部材をワイヤーハーネス本体部に容易に取付けることができるため、ワイヤーハーネスの経路規制を容易に行うことができる。{第1実施形態}以下、第1実施形態に係るワイヤーハーネス1について説明する。図1及び図2は、ワイヤーハーネス1を示す概略斜視図であり、図3は、保持部材6の開リング姿勢を示す概略正面図であり、図4は、保持部材6の閉リング姿勢を示す概略正面図である。なお、図2は、ワイヤーハーネス1における経路規制部分の途中部を屈曲させたものである。ワイヤーハーネス1は、ワイヤーハーネス本体部2と、経路規制部材3とを備えている。ワイヤーハーネス1は、経路規制部材3に取付けられるクランプ等を使用して車両に固定される。ワイヤーハーネス本体部2は、複数の電線が結束された構成とされている。より具体的には、ワイヤーハーネス本体部2は、複数の電線が配設対象となる車両への配線形態に応じて分岐しつつ結束された構成とされている。図1及び図2では、ワイヤーハーネス本体部2のうち経路規制部分を示している。もっとも、ワイヤーハーネス本体部2は、必ずしも分岐している必要はない、単一の電線によって構成されていてもよい。また、ワイヤーハーネス本体部2に対して、他の光ケーブル等が結束されていてもよい。このワイヤーハーネス本体部2の一部分である経路規制部分に経路規制部材3が配設される。なお、経路規制部分は、ワイヤーハーネス本体部2の少なくとも一部であればよく、ワイヤーハーネス本体部2の一部であっても、ほぼ全体であってもよい。経路規制部材3は、線状部材4と、複数の保持部材6とを備えている。線状部材4は、塑性変形可能で、かつ、塑性変形後に経路規制部分を一定の経路に沿った形状に維持する部材に形成されている。線状部材4としては、鉄線、銅線、ステンレス線、或はこれらの合金線等の金属線、或は、塑性変形後にある程度の剛性を呈する樹脂等を用いることができる。線状部材4が、経路規制部分を曲げ変形後の形状に維持するためには、塑性変形による曲げ変形後にある程度の剛性を有している必要がある。通常、経路規制部分に配設される1本の線状部材4が全体として、曲げ変形後のワイヤーハーネス本体部2の経路規制部分が原形状に戻ろうとする力を超える剛性を有しているようにすると共に、人力及び車両走行中に発生する振動では変形しない程度の剛性を有しているようにするとよい。このように、個々の線状部材4が塑性変形後に持つべき剛性は、線状部材4の材質、太さ、本数、及び、規制対象となる経路規制部分の太さ、電線本数、電線材質等、その規制形状曲げ変形量等に応じて、実験的、経験的に設定される。例えば、規制対象となる経路規制部分が太く、また、電線本数が多いような場合には、曲げ変形後の経路規制部分が元に戻ろうとする力が大きくなる。このような場合には、線状部材4として、より大きな剛性を持つ材質のもの、或は、太径のものを用い、或は、多数の線状部材4を用いるようにするとよい。ここで、線状部材4としてステンレス線を用いた場合は、5.0Φ程度の径であれば、線状部材4が塑性変形後に持つべき剛性を満足させることができる。線状部材4は、例えば、樹脂製のチューブ部材5により被覆されている。チューブ部材5には、その延在方向に沿って間隔をあけて複数本実施形態では6つの保持部材6が一体的に形成されている。ここで、チューブ部材5と複数の保持部材6は、金型成形により一体的に形成されている。なお、線状部材4の長さ及び経路規制部分の形状に応じて保持部材6の個数を適宜増減したり、保持部材6が形成される間隔を変更してもよい。図3に示すように、保持部材6は先端側が開いた円弧状に形成され、円弧の中央部分がチューブ部材5と連なるように、チューブ部材5と保持部材6は一体的に形成されている。保持部材6は、ワイヤーハーネス本体部2を保持するものであり、例えば、樹脂により弾性変形可能に形成され、先端部6aと先端部6bが離間した開リング姿勢と、図4に示す先端部6aと先端部6bが連結した閉リング姿勢とに変形可能に形成されている。閉リング姿勢における保持部材6の内周側には、ワイヤーハーネス本体部2を保持するための空間9が形成され、複数の保持部材6の空間9における中心同士を結ぶ線が、チューブ部材5の延在方向と平行となるように、複数の保持部材6は形成されている。このため、ワイヤーハーネス本体部2は、複数の保持部材6によりチューブ部材5の延在方向と平行に取付けることができる。保持部材6における一方の先端部6aには、外方に突出する突出部7が形成され、保持部材6における他方の先端部6bには、突出部7が嵌合される凹部8が形成されている。開リング姿勢にある保持部材6の先端部分をそれぞれ動かすことで、保持部材6全体が撓み、凹部8に突出部7を嵌め込むだけで、突出部7と凹部8とを連結させることができる。突出部7と凹部8とが連結した状態では、突出部7と凹部8との接触面に摩擦力が作用することにより、先端部6aと先端部6bとの連結状態を維持することができる。ここで、保持部材6は、閉リング姿勢に変形させた状態を維持することができ、且つ、取付けられたワイヤーハーネス本体部2を保持できる程度の剛性を有している。また、凹部8と突出部7との嵌合を解除すると共に保持部材6の先端部分をそれぞれ動かして、先端部6aと先端部6bを離間させることにより、保持部材6を開リング姿勢に弾性復帰させることができる。図3に示すように、保持部材6を開リング姿勢にした状態で、ワイヤーハーネス本体部2が保持部材6の先端部6aと先端部6bの間を通ることができるように、開リング姿勢における先端部6aと先端部6bとの距離が、ワイヤーハーネス本体部2の直径よりも大きな僅かに大きい寸法に形成されている。このため、保持部材6が開リング姿勢のとき、保持部材6の空間9に、先端部6a及び先端部6b側からワイヤーハーネス本体部2をセットすることが可能となる。なお、開リング姿勢における先端部6aと先端部6bとの距離が、ワイヤーハーネス本体部2の直径よりも小さな寸法に形成されていてもよい。この場合、保持部材6の先端部分をそれぞれ動かして先端部6aと先端部6bとの距離を広げてから、保持部材6に対してワイヤーハーネス本体部2をセットする。図4に示すように、保持部材6を閉リング姿勢にした状態で、保持部材6の内周部の長さが、ワイヤーハーネス本体部2の外周長さよりも大きな僅かに大きい寸法に形成されている。このため、保持部材6が閉リング姿勢のとき、保持部材6の空間9でワイヤーハーネス本体部2を保持することができる。また、凹部8と突出部7との嵌合により先端部6aと先端部6bが連結されるため、ワイヤーハーネス本体部2が保持部材6から脱落しないようになっている。なお、保持部材は針金であってもよい。この場合、線状部材を金型成形するときに保持部材としての針金をインサート成形する。保持部材として針金を用いることで、保持部材は、閉リング姿勢に変形させた状態を維持することができ、且つ、ワイヤーハーネス本体部2を保持できる程度の剛性を維持できることから、保持部材が閉リング姿勢の状態で先端部同士を連結しなくてもよい。また、保持部材は結束バンドであってもよい。この場合、樹脂製の結束バンドと線状部材を一体的に金型成形する。以上のように構成されたワイヤーハーネス1によると、線状部材4に一体的に形成された複数の保持部材6をワイヤーハーネス本体部2に取付けることで、線状部材4をワイヤーハーネス本体部2に容易に取付けることができるため、ワイヤーハーネス1の経路規制を容易に行うことができる。複数の保持部材6は、先端部6aと先端部6bが離間した開リング姿勢と、先端部6aと先端部6bが連結した閉リング姿勢とに変形可能に形成されているため、ワイヤーハーネス本体部2をセットした状態で複数の保持部材6を閉リング姿勢にすることで、ワイヤーハーネス本体部2を容易に取付けることができると共に、ワイヤーハーネス本体部2が保持部材6から脱落するのを抑制できる。経路規制部材3は、線状部材4と複数の保持部材6とで構成され、線状部材4をワイヤーハーネス本体部2に取付けるに際して、ケーブル保護部材など別の取付部品を必要としないため、取付部品に線状部材を取付ける工数が不要となり、ワイヤーハーネス1の製造工数を削減することができる。また、前記取付部品を必要としないことから、経路規制部材3を大型化させることなく簡単な構成で実現することができるため、ワイヤーハーネス1の配設するためのスペースをほとんど増加させることなく、経路規制を行うことができる。さらに、複数の保持部材6によりワイヤーハーネス本体部2を保持するため、特に、経路規制部分における屈曲部分について、ワイヤーハーネス本体部2が経路規制部材3から分離するのを抑制できる。<製造方法>次に、ワイヤーハーネス1の製造方法について説明する。最初に、組立図板上でワイヤーハーネス本体部2の布線及び結束を行う。複数の保持部材6を開リング姿勢にして、チューブ部材5にワイヤーハーネス本体部2を沿わせながら、複数の保持部材6の空間9にワイヤーハーネス本体部2をセットする。それから、複数の保持部材6を閉リング姿勢に弾性変形させて、ワイヤーハーネス本体部2を取付ける。次に、車体における配線経路に応じて屈曲させた形状を有する治具に、経路規制部材3が取付けられたワイヤーハーネス本体部2をセットする。治具にセットした状態で、経路規制部材3及びワイヤーハーネス本体部2の経路規制部分をローラ等によって押圧することにより、経路規制部材3及びワイヤーハーネス本体部2の経路規制部分を曲げ変形させる。また、別の製造方法としては、経路規制部材3の経路規制部分を曲げ変形させてから、三次元図板上に経路規制部材3をセットし、複数の保持部材6を開リング姿勢にして、チューブ部材5にワイヤーハーネス本体部2を沿わせながら、複数の保持部材6の空間9にワイヤーハーネス本体部2をセットする。それから、複数の保持部材6を閉リング姿勢に弾性変形させて、ワイヤーハーネス本体部2を取付けることも可能である。以上のようにワイヤーハーネス1の製造方法によると、ワイヤーハーネス1の製造工程において、直線状の経路規制部材3を経路に合わせて曲げ変形させることができるため、経路規制部材3の汎用性が向上する。{第2実施形態}第2実施形態に係るワイヤーハーネス1Aについて説明する。図5は、ワイヤーハーネス1Aを示す概略側面図であり、図6は、図5のVIVI線断面図である。なお、本実施の形態の説明において、第1実施形態で説明したものと同様構成要素については同一符号を付してその説明を省略する。ワイヤーハーネス1Aは、ワイヤーハーネス本体部2と、コルゲートチューブ10と、経路規制部材3とを備えている。コルゲートチューブ10は、延在方向に沿って環状凸部11と環状凹部12とが交互に形成された筒状部材であり、樹脂等で形成されている。かかるコルゲートチューブ10は、環状凸部11と環状凹部12との間の段部等で容易に弾性変形するため、それ自体では全体として曲げ変形容易な性質を有している。通常、コルゲートチューブ10としては、装着対象となるワイヤーハーネス本体部2の部分の外径よりも大きい通常は多少大きい程度内径を有するものが用いられる。また、コルゲートチューブ10の一側部にその延在方向に沿ってスリット13が形成されている。そして、当該スリット13で割開くようにして、ワイヤーハーネス本体部2をコルゲートチューブ10内に容易に配設できるようになっている。経路規制部材3は、線状部材4と、複数の保持部材6とを備えている。複数本実施形態では10個の保持部材6は、コルゲートチューブ10において複数の環状凹部12が形成される間隔と同じ間隔で形成され、コルゲートチューブ10における複数本実施形態では10個の環状凹部12にそれぞれ嵌め込まれている。なお、複数の保持部材6は、複数の環状凹部12のうちの一部の環状凹部12に嵌め込まれていてもよい。また、使用が想定される複数種類のコルゲートチューブにおいて、環状凹部が形成される間隔の最小公倍数を、複数の保持部材が形成される間隔として設定してもよい。これにより、使用が想定される複数種類のコルゲートチューブに対して、複数の保持部材が形成される間隔の異なる複数種類の経路規制部材を準備することなく、1種類の経路規制部材で経路規制を行うことができるため、経路規制部材の汎用性が向上する。保持部材6を開リング姿勢にした状態で、コルゲートチューブ10が保持部材6の先端部6aと先端部6bの間を通ることができるように、開リング姿勢における先端部6aと先端部6bの距離が、コルゲートチューブ10における環状凹部12の直径よりも大きな僅かに大きい寸法に形成されている。このため、保持部材6が開リング姿勢の場合、保持部材6の空間9にコルゲートチューブ10をセットすることが可能となる。なお、開リング姿勢における先端部6aと先端部6bとの距離が、コルゲートチューブ10における環状凹部12の直径よりも小さな寸法に形成されていてもよい。この場合、保持部材6の先端部分をそれぞれ動かして先端部6aと先端部6bとの距離を広げてから、保持部材6に対してコルゲートチューブ10をセットする。保持部材6を閉リング姿勢にした状態で、保持部材6の内周部の長さが、コルゲートチューブ10の外周長さよりも大きな僅かに大きい寸法に形成されている。このため、保持部材6が閉リング姿勢の場合は、保持部材6の空間9でコルゲートチューブ10における環状凹部12を保持することができる。また、凹部8と突出部7との嵌合により先端部6aと先端部6bが連結されるため、コルゲートチューブ10が保持部材6から脱落しないようになっている。なお、先端部6aと先端部6bを環状凹部12に嵌め込むだけで、コルゲートチューブ10に対して経路規制部材3を装着できる場合は、先端部6aと先端部6bが連結されなくてもよい。以上のように構成されたワイヤーハーネス1Aによると、複数の保持部材6は、複数の環状凹部12のうちの少なくとも一部の環状凹部12に嵌め込まれるため、コルゲートチューブ10の延在方向に対する保持部材6の位置決めを容易に行うことができる。<製造方法>次に、ワイヤーハーネス1Aの製造方法について説明する。最初に、組立図板上でワイヤーハーネス本体部2の布線及び結束を行ってから、コルゲートチューブ10をスリット13で開くことで、コルゲートチューブ10内にワイヤーハーネス本体部2を収容する。複数の保持部材6を開リング姿勢にして、線状部材4にワイヤーハーネス本体部2を収容したコルゲートチューブ10を沿わせながら、複数の保持部材6の空間9にコルゲートチューブ10をセットする。それから、複数の保持部材6を閉リング姿勢に弾性変形させて、コルゲートチューブ10を取付ける。次に、車体における配線経路に応じて屈曲させた形状を有する治具に、経路規制部材3が取付けられたコルゲートチューブ10をセットする。治具にセットした状態で、経路規制部材3及びコルゲートチューブ10をローラ等によって押圧することにより、経路規制部材3とコルゲートチューブ10とワイヤーハーネス本体部2の経路規制部分を曲げ変形させる。また、別の製造方法としては、経路規制部材3の経路規制部分を曲げ変形させてから、三次元図板上に経路規制部材3をセットし、複数の保持部材6を開リング姿勢にして、チューブ部材5に、ワイヤーハーネス本体部2が収容されたコルゲートチューブ10を沿わせながら、複数の保持部材6の空間9にコルゲートチューブ10をセットする。それから、複数の保持部材6を閉リング姿勢に弾性変形させて、コルゲートチューブ10を取付けることも可能である。以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。