熱伝導効率を向上させる促進剤は、ナノ粉末とミクロン粉末の組成物であることを特徴とする熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項1記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記ナノ粉末の粒径範囲は、100ナノ以下で、前記ミクロン粉末の粒径範囲は、100ナノ以上、500ミクロン以下であることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項1記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記ナノ粉末と前記ミクロン粉末の合計重量は、前記促進剤総重量の15以上であることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項1記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記ナノ粉末の重量は、前記促進剤総重量の10以上であることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項1記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記促進剤のナノ粉末とミクロン粉末の材質は、金属、合金、非金属、金属化合物、或いは非金属化合物の内の少なくとも何れかであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項5記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記金属は、チタン、バナジウム、クロム、コバルト、ニッケル、イリジウム、ゲルマニウム、ニオブ、モリブデン、ロジウム、パラジウム、タンタル、カーバイト、プラチナ、銀、或いは金の内の少なくとも何れかであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項5記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記金属化合物は、遷移金属酸化物であることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項7記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記遷移金属化合物は、酸化チタン、酸化銅、酸化鉄、酸化モリブデンの内の少なくとも何れかであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項5記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記金属化合物は、アルカリ土類金属化合物であることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項9記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記アルカリ土類金属化合物は、酸化マグネシウムであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項5記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記金属化合物は、第13族金属の酸化物であることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項11記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記第13族金属酸化物は、酸化アルミニウムであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項5記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記金属化合物は、金属の炭化物、或いは窒化物の内の少なくとも何れかであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項5記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記非金属化合物は、炭素、或いはグラファイトの内の少なくとも何れかであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項1記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記促進剤の形態は、錠剤状、顆粒状、或いは不特定形状の固体形状の内の何れかであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項15記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記促進剤はさらに、分散剤、賦形剤、崩壊剤、着色剤、或いは抗菌剤の内の少なくとも何れかを備えることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項16記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記崩壊剤は、クロスカルメロースナトリウム、カルボキシメチルスターチナトリウム、クロスポピドンNF、炭酸ナトリウム、或いはりん酸二水素ナトリウムの内の少なくとも何れかであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項1記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記促進剤の形態は、軟膏状、或いは乳液状内の何れかであることを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。請求項18記載の熱伝導効率を向上させる促進剤において、前記促進剤はさらに、分散剤、懸濁製剤、着色剤、抗菌剤、或いは水の内の少なくとも何れかを含むことを特徴とする、熱伝導効率を向上させる促進剤。本発明が解決しようとする課題は、ナノ粉末とミクロン粉末により組成し、熱交換システムの熱伝導流体或いは冷却システムの循環冷却水中に添加し、ミクロン顆粒の熱伝導流体或いは循環冷却水中の循環流動を利用し、水道の清潔を保持し、及びナノ顆粒が形成するナノ流体を利用し、冷却水に高い熱伝導特性を生じさせ、内燃機エンジンに使用する場合には、内燃機エンジンの散熱効率を向上させ、燃料燃焼により生じるエンジン内部の熱衝撃を低下させられ、これにより温室効果ガスの発生を削減することができ、内燃機エンジンに存在する過熱が引き起こすシリンダー油膜の切断、或いは潤滑油粘度指数不足により発生するエンジンのパワー低下と震動などの問題を除去することができ、騒音低下と燃費向上の効果を実現でき、また燃料の燃焼を完全にすることで、COを減らし、排気中のHCとCOの濃度を低下させることができる熱伝導効率を向上させる促進剤を提供することである。上記課題を解決するため、本発明は下記の熱伝導効率を向上させる促進剤を提供する。熱伝導効率を向上させる促進剤は、ナノ粉末とミクロン粉末の組合せ物で、該促進剤は、内燃機エンジンの散熱効率を向上させることができる。本発明は、自動車、船舶、或いは他の内燃機エンジンシステム、或いは従来の熱伝導液体を提供することができるあらゆるシステムに応用できる。本発明の効果は、触媒温度が非常に高温にならなければ効果を発揮できないという触媒コンバータ使用の場合とは異なり、エンジン始動時に直ちに発生する。本発明は使用時に、予めナノ流体を製造する必要がなく、ナノレベル粉末とミクロンレベル粉末の組成物を、分散が容易な軟膏状、顆粒状、シート状、錠剤状、或いは不定形のブロック状に製造するだけでよく、使用時には、該促進剤を冷却流体中に直接投入し、冷却流体の循環流動により分散させ、該促進剤は、製造、包装、貯蔵、運搬などのコストを削減でき、しかも使用の利便性を増強できる。本発明は、循環冷却水中のミクロン顆粒は、水道の清潔を保持でき、ナノ顆粒を利用し、冷却水は高い熱伝導特性を生じさせ、内燃機エンジンの散熱効率を向上させることができ、本発明の技術の特徴は、冷却流体の熱容量を高めることができ、プラスイオン或いはマイナスイオンを生じ、或いはマイクロ爆発を加速させるなどの特性を備える材料を採用しなければならない従来の技術とは異なり、本発明は、あらゆる安定したナノ及びミクロン粉末を採用することができ、従来の技術のように、ストロンチウムの鉱化物、ガラス、石英、軽石、カーボンベース半導体物質、レアアースマイナスイオン鉱物、或いは酸化チタンと酸化アルミニウムなどの粉末に限定されない。本発明の熱伝導効率を向上させる促進剤は、ナノ粉末と水により形成するナノ流体の高い熱伝導特性を利用し、及びミクロン粉末を利用し、熱交換システムの熱伝導流体或いは冷却システムの循環冷却水中の循環流動において、ラジエーターと水道の清潔を保持し、内燃機エンジンの冷却システムの冷却水中に使用する場合には、内燃機エンジンの散熱効率を向上させられ、これによりエンジン内部の燃料燃焼により生じる熱衝撃を低下させられ、こうして温室効果ガスであるNOxの発生を削減することができ、エンジンの燃料消費を抑え、散熱不良により発生するエンジンの震動と騒音を低下させることができる。本発明の技術内容、構造特徴、達成する目的を詳細に説明するため、以下に実施例を挙げ並びに図面を組み合わせて説明する。本発明の熱伝導効率を向上させる促進剤は、ナノ粉末とミクロン粉末の組合せ物である。本発明でいうナノ粉末とは、粒径が100ナノ以下のもので、ミクロン粉末とは、粒径が100ナノ以上500ミクロン以下のものである。好ましくは、ナノ粒径に属するものが、粉末全体の少なくとも10を占める。本発明は、冷却流体に適用する。冷却流体は、水、水とエチルグリコールの混合液、或いは水とプロピレングリコールの混合液である。本発明は、冷却流体に溶解しない固体粉末を備え、それは優良な物理及び化学安定性を備え、腐食作用を生じず、金属、合金、金属化合物、非金属、或いは非金属化合物内の何れかである。金属は、安定性が高い遷移金属、金属化合物、アルカリ土類金属化合物、第13族金属の酸化物、或いは金属の炭化物の内の何れかである。遷移金属は、チタン、バナジウム、クロム、コバルト、ニッケル、イリジウム、ゲルマニウム、ニオブ、モリブデン、ロジウム、パラジウム、タンタル、カーバイト、プラチナ、銀、或いは金の内の何れかである。金属化合物は、遷移金属酸化物で、酸化チタン、酸化銅、酸化鉄、酸化モリブデンの内の何れかである。或いは、金属化合物は、金属の炭化物、或いは窒化物の少なくとも一つである。アルカリ土類金属化合物は、酸化マグネシウムである。第13族金属の酸化物は、酸化アルミニウムである。非金属物は、炭素、或いはグラファイトの内の何れかである。該促進剤はさらに、分散剤、賦形剤、崩壊剤、着色剤、抗菌剤、或いは水の内の少なくとも一つを備える。固体粉末の、冷却流体の熱伝導性能に対する影響は、その含量に関係する。一般的には、一定程度の含量範囲内では、粉末含量が比較的に高い冷却流体は、比較的高い熱伝導性を備える。但し、含量が高すぎれば、循環流動上、或いは他の不良な影響が生じる。本発明の実験結果によれば、添加する粉末体積が、冷却流体体積のわずかに0.01であっても効果を生じることが明らかである。よって、添加する粉末体積が、循環流動における困難を引き起こすほどに高くなければそれで良い。但し、使用のコストパフォーマンスを考慮すれば、一般的には、冷却液体積の0.1を超えないことが好ましく、多くても0.5を超えない。ナノ及びミクロン粉末は、化学的プロセス、或いは物理的プロセスにより製造される。運輸、貯蔵、及び使用の利便のため、本発明の促進剤は、粒剤、粉剤、膏剤、或いは乳剤に製造し使用される。粉末、特にナノ粉末は、固まりになり易いため、通常、製造の段階において分散剤を添加し、その分散性を拡大する。本発明の促進剤を、内燃機の冷却システムに使用する時、内燃機の冷却システムの循環冷却流体は、作動期間においては、停止せずに絶えず循環し流動している状態であるため、粉末を塊状、或いは錠剤状形態に製造し、冷却流体に加える場合に、冷却流体が循環しているなら、激しくかき混ぜられ分散する。しかしそうであっても、粉末を迅速かつ均一に分散させ、集合現象の発生を回避するため、本発明の促進剤が、塊状或いは錠剤状形態に製造されている時には、好ましくは適量の粉末分散剤を添加する。分散剤は、陰イオン性、或いは非イオン性分散剤共に使用することができる。分散剤の使用量は、適当な範囲に制御し、粉末の種類は車両の種類に応じて改変する。本発明の顆粒状、或いは錠剤状促進剤を、冷却液中で迅速に崩壊させて分散させるため、本発明の塊状或いは錠剤状促進剤には、崩壊剤を添加することができる。例えば、崩壊剤は、クロスカルメロースナトリウム、カルボキシメチルスターチナトリウム、クロスポピドンNF、炭酸ナトリウム、りん酸二水素ナトリウムの内の何れかである。崩壊剤は、顆粒状或いは錠剤状の促進剤の賦形剤を兼ねることができる。他の着色剤、抗菌剤なども、適量を添加することができる。本発明の促進剤完成品を、顆粒状或いは錠剤状に製造する時、そのプロセスは以下の通りである。先ず、粉末分散剤、賦形剤、崩壊剤、懸濁製剤、着色剤、抗菌剤などを含む他の添加剤を水と均一に混合、或いは水中に溶かす。次に、固体粉末を加えて均一に混合し、粒状とする前の半成品を製造する。最後に、乾式或いは湿式方式により粒状とし、或いは圧迫して錠剤とする。乾式成型では、多くの液体を使用することができないため、分散剤の使用量は少なくするよう選択しなければならず、しかも水溶性が高い液体分散剤は、粒状とする前の半成品が湿気ないよう注意しなければならない。半成品が湿ってしまった場合には、先に乾燥させた後、成型を行う。湿式成型では、より多くの液体成分の存在が容認されるが、必要に応じて、半成品同様に、先ず適当な湿度まで乾燥を行った後、成型を行う。本発明の完成品を膏剤或いは乳剤に製造する時には、上記した粒状とする前の半成品に加水混合を行い、均一な軟膏状、或いは乳化状に調整する。但し、膏剤或いは乳剤に製造する時には、必要に応じて、適量の懸濁製剤を添加し、固体粉末と液体成分の分離現象発生を回避しなければならない。本発明の促進剤は、他の冷却流体が常用する防腐剤、防錆剤、凍結防止剤などの添加剤の合併使用を排除、或いは妨げない。これら添加剤は一般に、冷却水中に直接添加され、本発明の促進剤の使用に、これら添加剤の使用は影響を及ぼすことはない。さらに、圧迫して錠剤に成型する時にも、必要に応じて、脱型剤を添加する。本発明は、熱伝導液体を使用する各種システムに幅広く応用することができる。本発明の効果を証明するため、以下に実施例を挙げる。以下では、内燃機の冷却システムへの応用を例として説明を行う。上記した内燃機、冷却循環システム、或いは後述の各実施例とその応用は、本発明の効果を説明する便として用いるだけであり、本発明の範囲を限定するものではない。第一実施例錠剤製造のステップに従い、本発明の促進剤を、錠剤形態に製造し、使用する。その成分配合比率は以下の通りである。粉末分散剤:25分着色剤:1分抗菌剤:0.25分崩壊剤:25分脱イオン水:210分ナノTiO2粉末:550分ミクロンTiO2粉末:450分圧縮して錠剤に成型後、水分は乾燥して除去する。第二実施例第一実施例と相同の組成であるが、550分のナノTiO2粉末を、600分のナノTiO2粉末に置換し、450分のミクロンTiO2粉末を、400分のミクロンTiO2粉末に置換する。圧縮して錠剤に成型後、水分は乾燥して除去する。第三実施例第一実施例と相同の組成であるが、550分のナノTiO2粉末を、ナノAL203粉末に置換する。圧縮して錠剤に成型後、水分は乾燥して除去する。第四実施例第一実施例と相同の組成であるが、550分のナノTiO2粉末を、ナノZnO粉末に置換する。圧縮して錠剤に成型後、水分は乾燥して除去する。第五実施例第一実施例と相同の組成であるが、添加する脱イオン水を、210分から700分に増やし、これにより軟膏状の産物を製造する。自動車のNOxとCO排出削減効果の試験第一実施例の完成品を、自動車ラジエーターの冷却水の添加剤とし、添加の前後で、自動車排気中のNOxとCOの濃度変化を測定する。そのステップは、以下の通りである。ある自動車メーカーの車齢2年4ヶ月、走行距離23048キロの1600cc乗用車の排気管上の触媒コンバータの前、後位置に、直径6mmの金属管をそれぞれ設置する。さらに、Teflon管により、NOxとCOを同時に測定できる測定機と連接し、自動車排気を測定機に導引する。これにより排気中のNOxとCO濃度を測定する。自動車ラジエーター蓋を開き、自動車ラジエーターの冷却水を満タンにし、蓋を閉める。自動車のエンジンを始動し、アイドリング状態で、エンジンの回転速度を1600rpmに固定し、3分間、排気中のNOxとCO濃度を連続して測定し記録する。NOxの測定結果は、図1、2に示すように、触媒コンバータ前で測定されたNOx濃度は、平均25.31ppmであったが、触媒コンバータ後で測定されたNOx濃度は、平均19.23ppmであった。COの測定結果は、図3に示すように、触媒コンバータ前で測定されたCO濃度は、平均0.1514であった。触媒コンバータは、COを低下させる機能はないため、触媒コンバータ後では測定を行わない。以上の試験を行った後、自動車のエンジンを止め、ラジエーター中の冷却水が冷めた後に蓋を開け、第一実施例で製造した本発明の完成品4.5グラムをラジエーター中に加え、蓋を閉める。再び自動車のエンジンを始動し、同様にアイドリング状態で、エンジンの回転速度を1600rpmに固定し、先ず15分間エンジンを動かし、添加した添加剤を冷却水中に均一に分散させる。次に、ステップと同じ方式で、排気中のNOxとCOの濃度変化を連続して測定し記録する。NOxの測定結果は、図1、2に示すように、触媒コンバータ前で測定されたNOx濃度は、平均6.81ppmであったが、触媒コンバータ後で測定された平均濃度は1.06ppmであった。触媒コンバータ前で測定されたCO濃度は、図3に示すように、本発明の促進剤を未使用時のCOの平均濃度は1.1514であるが、本発明の促進剤を使用後に測定されたCOの平均濃度は0.1462に低下している。以上の結果により明らかなように、本発明の方法は、自動車排気中のNOxの低下に対して明らかな効果を備える。それが、NOxの排出を削減する効果は、触媒コンバータを使用するよりも優れている。触媒コンバータは、自動車排気中のNOx濃度を、25.31ppmから19.23ppmに低下させるだけであるが、本発明の方法を使用すれば、6.81ppmまで低下させることができる。本発明方法の使用の、CO低下に対する効果は、NOx低下の効果ほどには有効でないが、それでも排出されるCO濃度は0.1514から0.1462まで低下しており、本発明の方法が、CO排出の削減に対していくらかの効果があることを示している。自動車燃費向上効果の試験自動車燃費向上効果の試験は、以下のステップのように行う。常態走行方式及び路線の、異なるメーカー及び車齢の非重荷重用自家用乗用車を選択し、車両のメーカー、タイプ、出荷年月日などデータを登録する。ガソリンスタンドでガソリンを満タンにし、日時と走行距離などのデータを記録する。常態方式及び路線の走行を開始し、通常の習慣に基づき、必要に応じて給油する。給油の度に給油の容積と走行距離を記録する。ステップの方式に基づき、走行と給油を繰り返し、累積走行距離が予定値に達した、燃費を計算する時に、ガソリンを満タンにし、同様に、実際の容積と走行距離を記録する。ステップからで記録した数値に基づき、試験期間に累積した燃料容積、及び走行総距離を計算し、自動車が本発明の促進剤を未使用時の平均燃費を計算する。自動車のエンジンを止め、ラジエーターの冷却を待って蓋を開け、表一に示す量の、本発明促進剤をラジエーター中に添加する。ステップからの方式に基づき、自動車が本発明促進剤を使用した時の平均燃費を測定する。その結果は、表一に示す。表一の結果が示すように、各種異なる成分のナノ及びミクロン粉末により製造した本発明の促進剤は、自動車の燃費を向上させる効果を確実に備え、燃料消費を10以上減らすことができる。他の実験結果にさらに示すように、本発明のこの燃料消費を削減する効果が高いかどうかは、自動車の性能と関係がある。性能が高く、燃費が高い自動車が、本発明の促進剤を使用しても、燃料消費を低下させる効果は比較的低い。しかし、効果がどうであろうと、本発明促進剤の使用の、燃料消費を削減する効果はすべて十分に明確である。また、本発明促進剤の燃料消費を削減する現象は、あらゆる自動車において観察されている。すなわち、本発明の促進剤を使用後には、その自動車のアイドリング時のエンジン回転速度は、明らかに低下することが、あらゆる自動車において観察されている。以上述べたことは、本発明の実施例にすぎず、本発明の実施の範囲を限定するものではなく、本発明の特許請求の範囲に基づきなし得る同等の変化と修飾は、いずれも本発明の権利のカバーする範囲内に属するものとする。