電導線が任意の間隔で巻回されたアンテナ素子を備え、前記アンテナ素子は、前記電導線の側面に接する支持体により固定され、前記支持体は、ポリオレフィンを主成分とすることを特徴とする無線給電用スパイラルアンテナ。磁性体層が積層されていることを特徴とする請求項1に記載の無線給電用スパイラルアンテナ。前記アンテナ素子は、コンデンサと接続されていることを特徴とする、請求項1又は2に記載の無線給電用スパイラルアンテナ。前記磁性体層を介して、前記アンテナ素子と接続されているシート状のコンデンサが積層されていることを特徴とする請求項2に記載の無線給電用スパイラルアンテナ。磁場共鳴を利用した電力供給技術には、より強い磁場を発生できるアンテナが必要とされる。強い磁場を発生させるには、高いインダクタンスを持つアンテナ、即ち総線路長の長いアンテナを用いることが必要となる。総線路長を長くしたアンテナとしては、ループアンテナの半径方向に間隔を持たせ、電導線を巻回したスパイラルアンテナが知られている。しかしながら、単に電導線を巻回してスパイラルアンテナとしても、電導線間の間隔が一定でなかったり、外的要因例えば、衝撃等により間隔が変動したりすると、伝送効率が低下してしまう。そこで、電導線の間に支持体等を設けて電導線を固定することが考えられるが、支持体による誘電損失が生じ、伝送効率が低下してしまう。そこで、本発明は、高い伝送効率の無線給電用スパイラルアンテナを目的とする。本発明の無線給電用スパイラルアンテナは、電導線が任意の間隔で巻回されたアンテナ素子を備え、前記アンテナ素子は、前記電導線の側面に接する支持体により固定され、前記支持体は、ポリオレフィンを主成分とすることを特徴とする。磁性体層が積層されていることが好ましく、前記アンテナ素子は、コンデンサと接続されていることが好ましく、前記磁性体層を介して、前記アンテナ素子と接続されているシート状のコンデンサが積層されていることが好ましい。本発明の無線給電用スパイラルアンテナによれば、伝送効率の向上が図れる。第一の実施形態本発明の第一の実施形態にかかる無線給電用スパイラルアンテナ以下、単にスパイラルアンテナということがあるについて、図1~2を参照して説明する。図1~2に示すように、スパイラルアンテナ1は、支持体20と、アンテナ素子10とを備えるものである。支持体20は、平面視円形の平板状とされている。アンテナ素子10は、電導線11が任意の間隔で巻回されたものであり、全体として平面視円形の渦巻状とされている。アンテナ素子10は、厚さ方向の一部が支持体20に埋まり、厚さ方向の一部が露出するように、支持体20に設けられている。こうして、アンテナ素子10は、電導線11の側面に接する支持体20により固定されている。支持体20には、支持体20を貫通し内周端12に接続された内周端延長部13と、支持体20を貫通し外周端14に接続された外周端延長部15とが設けられている。支持体20の材質は、ポリオレフィンを主成分とするものである。ポリオレフィンは、誘電率2.2~2.6F/m1MHz、誘電損失0.005以下1MHzである。これは、電装用部材に汎用されるエポキシ樹脂誘電率2.8~3.5F/m、誘電損失0.005~0.015に比べて、誘電率及び誘電損失が小さい。このため、支持体20がポリオレフィンを主成分とするものであれば、スパイラルアンテナ1の誘電損失を抑制して、伝送効率を高められる。なお、ポリオレフィンを主成分とするとは、支持体20を構成する樹脂支持体樹脂ということがある中のポリオレフィンの含有量が50質量超であることを意味する。ポリオレフィンとしては、例えば、低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン等のポリエチレン、αオレフィンブテン-1、ヘキセン-1、オクテン-1、4-メチルペンテン-1とエチレンとの共重合体、ポリプロピレン、ポリブテン-1、ポリ4-メチルペンテン-1等のポリαオレフィン、ランダム共重合ポリプロピレン、ブロック共重合ポリプロピレン、エチレン-プロピレン-ブテン共重合体、ブテン-プロピレン共重合体、エチレン-環状オレフィン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、エチレン-アクリル酸エチル共重合体等が挙げられる。中でも、成形性や機械的強度、耐熱性に優れる点で高密度ポリエチレン、ポリプロピレンが好ましい。また、後述する無機フィラーへの接着性を増す目的で、ポリオレフィンに無水マレイン酸等の不飽和有機酸でグラフト変性させたものを用いてもよい。これらのポリオレフィンは、1種単独で用いられてもよいし、2種以上が組み合わされて用いられてもよい。支持体樹脂中のポリオレフィンの含有量は、70質量以上が好ましく、90質量以上がより好ましく、実質的に100質量がさらに好ましい。支持体樹脂中のポリオレフィンの含有量が上記下限値以上であれば、スパイラルアンテナ1の誘電損失を抑制して、伝送効率を高められる。なお、実質的に100質量とは、本発明の効果を損なわない程度に他の樹脂が含まれることを許容するものである。支持体20は、無機フィラーを含有できる。後述するように、電導線11には銅等の金属が用いられることが多く、電導線11の線膨張率とポリオレフィンの線膨張率との差が大きい。このため、電導線11に通電されて、電導線11の温度が上昇すると、電導線11の膨張に支持体20の膨張が追随できず、支持体20から電導線11が外れやすくなる。加えて、電導線11に通電されて支持体20の温度が上昇すると、支持体20が軟化して変形しやすくなる。そして、支持体20から電導線11が外れたり、支持体20が変形して、電導線11間の間隔が小さくなって放電を起こしたり、電導線11同士が接触したりするおそれがある。支持体20は、無機フィラーを含有することで、線膨張率が低減され、あるいは耐熱性や熱放散性が高められて変形が良好に防止され、電導線11の支持を維持し、かつ電導線11間の間隔を維持して放電の発生や電導線11同士が接触するのを良好に防止できる。無機フィラーとしては、アスペクト比が高く誘電損失が小さいものが好ましい。アスペクト比が高ければ、熱線膨張の抑制効果、熱変形の抑制効果等、大きな複合効果を得られるためである。このような無機フィラーとしては、炭酸カルシウム、タルク、カオリンクレー、珪石、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化アルミニウム、ゼオライト、マイカ、アルミナ、硫酸バリウム、ガラス繊維等が挙げられる。中でも、ガラス繊維は、アスペクト比が高く、誘電損失が低いため、高い複合効果が期待できる。また、ポリオレフィンの線膨張率は、100ppm以上であるのに対し、ガラス繊維の線膨張率は、5ppmである。また、ガラスは、誘電損失0.001程度と低い。加えて、ガラスの熱伝導率は約1W/mKであり、ポリオレフィンの熱伝導率0.35W/mKに比べて高いため、支持体20からの熱放散性を高められる。無機フィラーの配合量は、無機フィラーの種類や、支持体20に求める物性等を勘案して決定でき、例えば、支持体樹脂100質量部に対し、無機フィラー30~300質量部が好ましく、50~200質量部がより好ましい。上記下限値未満では、線膨張率の低下等、無機フィラーを含有することの効果が発揮されにくく、上記上限値超では、支持体20の機械的強度が低下し、使用中に破損しやすくなるおそれがある。支持体20は、ポリオレフィン、無機フィラー以外に、必要に応じて任意成分を含有してもよい。任意成分としては、顔料、滑剤、酸化防止剤等が挙げられる。支持体20の形態は、スパイラルアンテナ1の用法等を勘案して決定でき、非発泡体であってもよいし、発泡体であってもよい。支持体20の誘電率や誘電損失を低減するためには、支持体20を発泡体とすることが好ましい。支持体20を発泡体とするには、支持体樹脂に発泡剤を添加し、熱分解させる方法や、炭化水素系、フッ素系の発泡剤を高圧で支持体樹脂に溶解させた後に圧力を開放することで発泡させる方法等が挙げられる。支持体20を発泡体とする場合、空隙率が高すぎると支持体20の機械的強度が損なわれ、空隙率が低すぎると誘電率や誘電損失の低減効果が得られにくい。このため、空隙率は、1~90体積が好ましく、5~50体積がより好ましい。また、支持体20の機械的強度を重視する場合には、支持体20を非発泡体とすることが好ましい。支持体20の直径R1は、後述するアンテナ素子10の直径R2に応じて適宜決定される。支持体20の厚みT1は、支持体20に求める機械的強度と、支持体20の材質とを勘案して決定でき、例えば、4~10mmとされる。電導線11の材質としては、電気抵抗が小さいものが好ましく、例えば、銅又は銀等が挙げられ、価格の観点から銅が好ましい。また、電導線11は、使用中に表面が酸化されて抵抗値が変化するのを防止するため、表面が錫等で被覆されたものであってもよい。アンテナ素子10の直径R2は、利用される共振周波数等を勘案して決定でき、例えば、利用する共振周波数が10~1000KHzであれば、直径R2は30~100cmとされる。また、例えば、利用する共振周波数が1MHz超1000MHz以下であれば、直径R2は3~30cmとされる。直径R2が上記下限値未満では、伝送距離を十分に高められないおそれがあり、上記上限値超では、スパイラルアンテナ1が大きくなりすぎて、設置場所が制限される等、不都合を生じやすい。アンテナ素子10の総線路長は、利用される共振周波数や、伝送距離等を勘案して適宜決定され、例えば、利用する共振周波数が10~1000KHzであれば、1~400mとされ、利用する共振周波数が1MHz超1000MHz以下であれば、0.1~40mとされる。上記下限値未満では、伝送効率を十分に高められないおそれがあり、上記上限値超では、スパイラルアンテナ1が大きくなりすぎて、設置場所が制限される等、不都合を生じやすい。アンテナ素子10の巻回数は、伝送距離等を勘案して決定でき、例えば、10~100回とされる。上記下限値未満では、伝送効率を十分に高められないおそれがあり、上記上限値超では、スパイラルアンテナ1が大きくなりすぎて、設置場所が制限される等、不都合を生じやすい。電導線11の太さ線径は、利用する共振周波数等を勘案して決定でき、細すぎると電気抵抗が高くなりすぎ、太すぎるとスパイラルアンテナの質量が大きくなりすぎる。例えば、利用する共振周波数が10~1000KHzであれば、電導線11の太さは0.5mm~5mmが好ましく、1mm~3mmがより好ましい。また、利用する共振周波数が1MHz超1000MHz以下であれば、電導線11の太さは、0.5~5mmが好ましい。アンテナ素子10における電導線11同士の間隔D1は、利用される共振周波数等を勘案して決定でき、例えば、利用される共振周波数が10~1000KHzであれば、0.1~5mmが好ましく、1~3mmがより好ましい。上記下限値以上であれば、電導線11同士の間隔D1を制御しやすく、上記上限値以下であれば、スパイラルアンテナ1のコンパクト化が図れる。内周端延長部13は、アンテナ素子10を形成する電導線11の延長部であってもよいし、電導線11とは異なる部材が内周端12に接続されたものであってもよい。外周端延長部15は、アンテナ素子10を形成する電導線11の延長部であってもよいし、電導線11とは異なる部材が外周端14に接続されたものであってもよい。スパイラルアンテナ1は、例えば、以下の製造方法により製造される。アンテナ素子10の形状に対応する渦巻状の溝を表面に形成した支持体20を成形する。支持体20の成形方法としては、原料樹脂を射出成形する方法が挙げられる。原料樹脂の調製方法は、ポリオレフィンと、必要に応じて無機フィラー、その他の任意成分とをドライブレンドした後に、混練押出機等を用いて溶融混練する方法等が挙げられる。次いで、支持体20に形成された渦巻状の溝に電導線11を嵌め込んで、アンテナ素子10を形成して、スパイラルアンテナ1を得る。あるいは、アンテナ素子10の形状に応じた凹条が形成された金型を用いスパイラルアンテナを得る製造方法が挙げられる。この製造方法では、まず、金型の凹条に電導線11を嵌め込む。この際、電導線11は、その一部が凹条に埋まり、一部が金型から突出した状態とされる。次いで、金型内に原料樹脂を注入し、その後冷却して、スパイラルアンテナ1を得る。本実施形態のスパイラルアンテナによれば、アンテナ素子が、電導線の側面に接する支持体により固定されているため、電導線間の間隔を保ち、外的要因による電導線間の間隔の変動を防止して、伝送効率を高められる。加えて、本実施形態のスパイラルアンテナは、支持体がポリオレフィンを主成分とするものであるため、誘電損失を低減し、伝送効率を高められる。一般に、スパイラルアンテナは、利用する共振周波数が低いほど、アンテナ素子の総線路長を長くする必要があるため、スパイラルアンテナをコンパクト化するためには、電導線の巻回数を多くする必要がある。本実施形態のスパイラルアンテナによれば、電導線間の間隔を狭くしても、電導線同士が接触したり、電導線間の間隔が不安定になるのを防止できる。このため、例えば、共振周波数として10~1000KHzを用いる場合であっても、間隔を狭めてスパイラルアンテナをコンパクトにできる。第二の実施形態本発明の第二の実施形態にかかるスパイラルアンテナについて、図3~4を参照して説明する。第一の実施形態と同じ構成には同じ符号を付してその説明を省略すると共に、主に第一の実施形態と異なる点について説明する。図3~4に示すように、スパイラルアンテナ100は、基板120と、アンテナ素子10と、磁性体層130と、コンデンサ140とを備えるものである。基板120は、支持体124と、支持体124の一方の面に設けられた第一の強化層122と、支持体124の他方の面に設けられた第二の強化層126とを備える。第二の強化層126の表面には、磁性体層130とコンデンサ140とがこの順で積層され、コンデンサ140には、内周端延長部13及び外周端延長部15が接続されている。支持体124は、内部にアンテナ素子10が設けられたものであり、アンテナ素子10は、電導線11の側面に接する支持体124により固定されている。支持体124の材質は、支持体20と同様である。支持体124の厚みは、アンテナ素子10を埋設できるものであればよく、電導線11の太さに応じて適宜決定される。第一の強化層122は、機械的強度が高められた層である。第一の強化層122としては、例えば、ガラス長繊維を織物としこれをバインダで被覆したものや、ガラス長繊維をニードルパンチ加工により絡み合わせ、これをバインダで被覆したもの等、ガラス長繊維を用いたものが挙げられる。第一の強化層122は、ガラス長繊維を含有することで、高い強度を備えるものとなる。第一の強化層122に用いられるバインダとしては、ポリオレフィンが好ましい。第二の強化層126の材質は、第一の強化層122の材質と同様である。第一の強化層122の厚みは、基板120の大きさや基板120に求める強度等を勘案して決定でき、例えば、1~10mmとされる。上記下限値未満では、基板120の強度を十分に高められないおそれがあり、上記上限値超では、誘電損失が大きくなって、伝送効率が低下するおそれがある。第二の強化層126の厚みは、第一の強化層122の厚みと同様である。磁性体層130は、磁性体を含むものであればよく、例えば、酸化鉄を主成分とするセラミックスフェライトや、ポリオレフィンをバインダとしてフェライトの粉末を成形したもの等が挙げられる。例えば、第一の実施形態のスパイラルアンテナ1を金属特に外部金属というに近づけると、アンテナ素子10から発生する磁場により、外部金属の内部に渦電流が生じる。外部金属に渦電流が生じると、その部分の電気抵抗による損失が高まったり、アンテナ素子10から発生する磁場の方向性が乱されたりして、伝送効率が低下する。このような現象は、後述するコンデンサ140を基板120に設けた場合も同様に生じる。スパイラルアンテナ100は、磁性体層130を備えることで、外部金属の存在による渦電流を抑制し、磁場の方向性が乱されることなく伝送効率を高められる。加えて、コンデンサ140と基板120との間に磁性体層130が存在することで、磁力線Fは、磁性体層130が設けられた側に回りこんだ際に、コンデンサ140の影響を受けないように磁性体層130に引き寄せられる図4。このため、コンデンサ140によって磁場が乱されることがない。磁性体層130の比透磁率は、アンテナ素子10の総線路長や直径等を勘案して決定され、好ましくは10~1000、より好ましくは100~500とされる。比透磁率が上記下限値未満では磁性体層130を設けた効果が発揮されにくく、上記上限値超では質量が大きくなりすぎ、取り扱いが煩雑になるおそれがある。磁性体層130の厚みは、10~1000μmが好ましく、100~500μmがより好ましい。上記下限値未満では、磁性体層130を設けた効果が発揮されにくく、上記上限値超では、質量が大きくなりすぎて、取り扱いが煩雑になるおそれがある。コンデンサ140は、磁性体層130を介して基板120に積層されたものであり、磁性体層130側から順に第一の金属層142と、誘電体層144と、第二の金属層146とが積層された、シート状のものである。スパイラルアンテナ100は、コンデンサ140を備えることで、共振の制御が容易となる。特に、利用される共振周波数が10~1000KHzである場合に、コンデンサ140を設ける効果が顕著である。加えて、コンデンサ140としてシート状のものを用いることで、コンデンサ140が効率的に放熱でき、コンデンサ140の蓄熱による不具合が生じるのを防止できる。スパイラルアンテナ100は、2つのスパイラルアンテナが同一の周波数に共振し、電磁波が電磁場を通じてスパイラルアンテナ間を移動するエバネッセント結合を利用するものである。共振周波数は、コンデンサの容量に依存する。コンデンサが蓄熱すると静電容量が変化して、共振周波数が不安定になりやすい。このため、シート状のコンデンサ140を採用することで、コンデンサ140の蓄熱による不都合を防止しつつ、スパイラルアンテナ100のコンパクト化が図れる。第一の金属層142は、従来、コンデンサの電極として用いられるものであればよく、例えば、アルミニウムや銅等の薄膜等が挙げられる。第一の金属層142の厚みは、特に限定されず、例えば、10~1000μmとされる。第二の金属層146の材質は、第一の金属層142の材質と同様であり、第二の金属層146の厚みは、第一の金属層142の厚みと同様である。誘電体層144は、従来、コンデンサの誘電体層として用いられているものが挙げられ、例えば、ポリオレフィン製のシートや、板状のセラミックス等が挙げられる。コンデンサ140の静電容量は、利用する共振周波数等を勘案して決定でき、例えば、1~100nFとされる。本実施形態によれば、アンテナ素子が基板中に設けられているため、アンテナ素子を外部衝撃から保護できる。加えて、本実施形態によれば、支持体の両面に強化層が設けられているため、基板の強度が高められている。このため、スパイラルアンテナが地面や地中に設置され、荷重が掛けられても、支持体が変形したり破損したりするのを防止できる。本実施形態によれば、基板に磁性体層が積層されているため、外部金属の存在による伝送効率の低下を防止できる。本実施形態によれば、シート状のコンデンサが設けられているため、コンデンサの容量の変化を防止し、伝送効率を高められる。第三の実施形態本発明の第三の実施形態にかかるスパイラルアンテナについて、図5~6を参照して説明する。第一及び第二の実施形態と同じ構成には同じ符号を付してその説明を省略すると共に、主に第一及び第二の実施形態と異なる点について説明する。図5~6に示すように、スパイラルアンテナ200は、被覆電導線201が巻回され、固定されたものである。被覆電導線201は、電導線210が芯材とされ、電導線210の側面が被覆材220で被覆されたものである。電導線210の材質は、電導線11の材質と同様であり、電導線210の太さは、電導線11の太さと同様である。被覆材220は、支持体20の材質と同様である。被覆材220の厚みは、電導線210同士の間隔やスパイラルアンテナ200に求める機械的強度等を勘案して決定でき、例えば、0.1~3mmとされる。スパイラルアンテナ200の製造方法としては、例えば、被覆電導線201を巻回し、次いで、熱処理を施して隣接する被覆材220同士を融着させたり、接着剤を用いて隣接する被覆材220同士を接着したりして被覆材220同士を固着させる。こうして製造されたスパイラルアンテナ200は、互いに固着された被覆材220により支持体が形成され、電導線210が平面視円形に巻回されてアンテナ素子が形成され、形成されたアンテナ素子は、電導線210の側面に接する支持体により固定されることとなる。本実施形態によれば、被覆電導線を巻回し、被覆材同士を固着するという簡便な方法で、アンテナ素子が電導線の側面に接する支持体で固定されたスパイラルアンテナを得られる。その他の実施形態本発明は、上述の実施形態に限定されるものではない。第一及び第二の実施形態では、支持体が平面視円形の板状とされているが、本発明はこれに限定されず、支持体が、平面視多角形であってもよいし、円柱状又は角柱状であってもよい。第一~第三の実施形態では、アンテナ素子が平面視円形の渦巻状とされているが、本発明はこれに限定されず、例えば、図7のスパイラルアンテナ300のように、平面視矩形の支持体320に平面視矩形の渦巻状のアンテナ素子310を設けたものであってもよい。第一~第三の実施形態では、内周端と外周端とは、アンテナ素子の中心軸を基準として点対称の位置に形成されているが、本発明はこれに限定されず、内周端と外周端とは、いかなる位置関係であってもよい。第一の実施形態では、支持体の一方の面にアンテナ素子が突出して設けられているが、本発明はこれに限定されず、例えば、支持体からアンテナ素子が突出していなくてもよいし、アンテナ素子を覆うように強化層が設けられていてもよい。第一の実施形態では、支持体の一方の面に形成された渦巻状の溝に電導線が嵌め込まれてアンテナ素子が形成されているが、本発明はこれに限定されず、支持体の一方の面に渦巻状の凸条が形成され、この凸条の間に電導線が嵌め込まれてアンテナ素子が形成されていてもよい。第二の実施形態では、基板の両面に強化層が設けられているが、本発明はこれに限定されず、基板の一方の面にのみ強化層が設けられていてもよいし、強化層が設けられていなくてもよい。第二の実施形態では、支持体の一方の面に磁性体層及びコンデンサが設けられているが、本発明はこれに限定されず、磁性体層及びコンデンサが設けられていなくてもよいし、磁性体層のみが設けられていてもよい。第二の実施形態では、コンデンサが磁性体層上に設けられていているが、本発明はこれに限定されず、コンデンサが磁性体層と離間していてもよい。あるいは、磁性体層上にコンデンサが積層され、さらにコンデンサ上に磁性体層が積層されていてもよい。また、コンデンサを介して、スパイラルアンテナを電圧源に接続して用いてもよい。例えば、利用される共振周波数が1MHz超1000MHz以下であれば、アンテナ素子自体がコンデンサの役割を果たすため、コンデンサを設ける必要がない。即ち、利用する共振周波数が10~1000KHzである場合、スパイラルアンテナにコンデンサを設けたり、コンデンサを介してスパイラルアンテナを電圧源に接続することが好ましい。第二の実施形態では、コンデンサがシート状とされているが、本発明はこれに限定されず、2枚の金属層の間に誘電体層を設け、これを巻回したコンデンサを用いてもよい。ただし、コンデンサの蓄熱を防止する観点から、コンデンサをシート状とすることが好ましい。第二の実施形態では、2枚の金属層の間に誘電体層が設けられたシート状のコンデンサが1つ設けられているが、本発明はこれに限定されず、2つ以上のシート状のコンデンサが積層されていてもよい。ただし、コンデンサの蓄熱を防止する観点から、シート状のコンデンサの積層数は20以下が好ましく、10以下がより好ましく、1がさらに好ましい。本発明のスパイラルアンテナは、アンテナ素子が、電導線の側面に接する支持体により固定されているため、アンテナ素子を大型化しても電導線間の間隔を狭くかつ正確に維持できる。加えて、支持体は、誘電損失が小さいポリオレフィンを主成分とする。このため、強い磁場を発生でき、かつ誘電損失等の電力ロスが小さいことから、比較的、大容量の電力伝送に適しており、例えば、電気自動車の二次電池への給電等に好適に利用できる。以下、実施例を示して本発明を詳細に説明するが、本発明は以下の記載によって限定されるものではない。実施例1-1高密度ポリエチレンペレットHJ360、MFR=5.5、日本ポリエチレン株式会社製100質量部と、ジターシャリーブチルパーオキサイドパーブチルD、液体状過酸化物、日油株式会社製0.2質量部とを混合し、密閉容器中で24時間放置した。ジターシャリーブチルパーオキサイドが高密度ポリエチレンペレット中へ吸収されたことを目視で確認後、無水マレイン酸ペレットタイプ、和光純薬工業株式会社製0.2質量部及びガラス短繊維ACS13S-750、日本電気硝子株式会社製100質量部と共に、バレル径30mmの小型2軸混練押出機へ投入した。その後、バレル温度を200°Cに制御し混練した後に、ダイを通してストランド状に押し出した。押出機内の平均滞留時間を測定したところ約2分で変性反応に十分な時間であった。押し出されたストランドは、間隔を2mmに設定した一対の冷却ロールを用いて引き取り、その後、ペレタイザを用いて切断して、無機フィラーを含有した樹脂ペレットを得た。得られた樹脂ペレットを直径500mmの円形のメス型内部に入れ、全体を200°Cに加熱した熱風オーブン中に30分間放置し、樹脂ペレットを完全に溶融させた。その後、メス型を熱風オーブンから取り出し、樹脂が冷却硬化する前にオス型を嵌めて全体を油圧プレス30t油圧プレス東洋精機株式会社製で圧縮した。オス型としては、平面視円形の渦巻状の凸条凸条間の間隔:2mmを形成した直径500mmの円形型を用いた。圧縮した後、冷却硬化して、支持体厚み4mmを得た。得られた支持体は、幅2mm、深さ2.5mmの渦巻状の溝が2mm間隔で形成されたものである。得られた支持体の溝に、直径2mmの電導線錫めっき銅線を外側から内側へと嵌め込み、総線路長20mmのアンテナ素子直径:400mmを形成した。このアンテナ素子のインダクタンスは405μHであった。支持体におけるアンテナ素子を設けた面の反対面の中心を含む領域に、フェライトシートFSF501、110mm×110mm、厚み200μm、株式会社MARUWA製を積層して、磁性体層を設けた。さらに、磁性体層にシート状のコンデンサを積層した。積層したコンデンサとしては、2枚のアルミニウム箔100mm角の間に、プロピレンフィルム厚み10μmを挟んだ、静電容量5nFのものを用いた。アンテナ素子の内周端から延長された電導線と、アンテナ素子の外周端から延長された電導線とをコンデンサに接続して、スパイラルアンテナを得た。得られたスパイラルアンテナについて、反射特性S11を測定した。S11の測定には、ベクトルネットワークアナライザMS2036C、アンリツ株式会社製を用いた。コンデンサにベクトルネットワークアナライザを接続し、ポート1のみを用いて測定周波数5KHzから200KHzまで掃引し、最も損失が小さくなる117KHzでの値を並列共振時のS11とした。得られた結果を表1に示す。なお、本測定試験は、発信側のスパイラルアンテナを単独受信側のスパイラルアンテナがない状態で駆動させたものである。このため、電気の放射損失、誘電損失、銅損がない状態では、S11=1.0となり、これが理想値である。実施例1-2支持体に磁性体層及びコンデンサを設けなかった以外は、実施例1-1と同様にしてスパイラルアンテナを得た。得られたスパイラルアンテナについて、実施例1-1に用いたコンデンサを介してベクトルネットワークアナライザに接続し、S11を測定した。得られた結果を表1に示す。比較例1-1支持体を以下の製造方法で得られた支持体とした以外は、実施例1-1と同様にしてスパイラルアンテナを得た。得られたスパイラルアンテナについて、S11を測定し、その結果を表1に示す。支持体は、以下の製造方法で作製されたものである。ビスフェノールA型エポキシ樹脂RE410S、日本化薬株式会社製100質量部と、イミダゾール系硬化促進剤2P4MZ、四国化成株式会社製2質量部とを80°Cの水浴中で攪拌しながらイミダゾール系硬化促進剤を溶解して、エポキシ樹脂組成物とした。このエポキシ樹脂組成物を室温25°Cまで冷却した後に、実施例1-1で使用したメス型内へ注入した。このメス型を100°Cに加熱した熱風オーブン中に30分間放置し、エポキシ樹脂組成物の粘度上昇が確認された時点でオス型を嵌め込み、次いで、オーブン120°C中に1時間放置してエポキシ樹脂組成物を硬化して、支持体を得た。表1に示すように、本発明を適用した実施例1-1、1-2のS11は0.96以上であった。これに対し、支持体をエポキシ樹脂製とした比較例1-1のS11は、0.95であった。この結果から、スパイラルアンテナは、ポリオレフィンを主成分とする支持体でアンテナ素子を固定することで、放射損失、誘電損失又は導損が抑制され、伝送効率を高められることが判った。実施例2-1下記仕様に従い、図7に示すスパイラルアンテナ300と同様のスパイラルアンテナを得た。実施例1-1で用いた樹脂ペレットを400mm角の矩形のメス型内部に入れ、全体を200°Cに加熱した熱風オーブン中に30分間放置し、樹脂ペレットを完全に溶融させた。その後、メス型を熱風オーブンから取り出し、樹脂が冷却硬化する前にオス型を嵌めて全体を油圧プレス30t油圧プレス、東洋精機株式会社製で圧縮した。オス型としては、平面視矩形の渦巻状の凸条凸条間の間隔:2mmを形成した400mm角の矩形型を用いた。圧縮した後、冷却硬化して、支持体厚み4mmを得た。得られた支持体は、幅2mm、深さ2.5mmの渦巻状の溝が2mm間隔で形成されたものである。得られた支持体の溝に、直径2mmの電導線錫めっき銅線を外側から内側へと嵌め込み、総線路長20mmのアンテナ素子300mm角を形成して、本例のスパイラルアンテナを得た。このアンテナ素子のインダクタンスは400μHであった。得られたスパイラルアンテナについて、後述する外部金属の影響の評価方法に従って伝送効率を求め、その結果を表2に示す。実施例2-2~2-13実施例2-1で得られたスパイラルアンテナのアンテナ素子上にポリエチレン製板400mm角、厚み5mmを設け、さらに表2に示す厚みのフェライトシート110mm×110mm、株式会社MARUWA製をポリエチレン製板上に、アンテナ素子を覆うように並べて、各例のスパイラルアンテナを得た。得られたスパイラルアンテナについて、後述する外部金属の影響の評価方法に従って伝送効率を求め、その結果を表2に示す。外部金属の影響の評価方法本評価方法における伝送効率の測定方法について、図8を参照して説明する。送信側媒体であるスパイラルアンテナ300と、受信側媒体であるスパイラルアンテナ302と、鉄製板400とを任意の間隔で離間して配置した。スパイラルアンテナ300として実施例2-1で得られたスパイラルアンテナを用い、このスパイラルアンテナ300の上方に配置するスパイラルアンテナ302として各例のスパイラルアンテナを用いた。スパイラルアンテナ300とスパイラルアンテナ302とをそれぞれのアンテナ素子310が鉛直方向上方に臨むように配置し、スパイラルアンテナ302を、アンテナ素子310上にポリエチレン製板350とフェライト330とがこの順で載置された状態とした。スパイラルアンテナ300におけるアンテナ素子310の端面と、スパイラルアンテナ302におけるアンテナ素子310の端面との距離d2を4cmとした。なお、実施例2-1において、ポリエチレン製板350及びフェライト330は省略されている。さらに、鉄製板400400mm×400mm、厚み4mmをスパイラルアンテナ302のアンテナ素子310と対向させて配置した。鉄製板400の下面と、スパイラルアンテナ302のアンテナ素子310の端面との距離d1を2cmとした。スパイラルアンテナ302における内周端312及び外周端314を電導線でベクトルネットワークアナライザに接続し、スパイラルアンテナ300における内周端及び外周端を電導線で同じくベクトルネットワークアナライザに接続した。スパイラルアンテナ300のアンテナ素子310に、周波数5KHzから200KHzまで掃引しながら電圧を印加した。この間、スパイラルアンテナ302で受信された電流を測定し、伝送効率をS21として評価した。この伝送効率が高いほど、鉄製板400即ち、外部金属の影響を受けにくいといえる。表2に示すように、磁性体層を設けた実施例2-2~2-13は、磁性体層を設けなかった実施例2-1に比べて、伝送効率が上昇していた。この結果から、磁性体層を設けることで、外部金属の影響を抑制できることが判った。