"スーパーコンティニューム発生用のテーパ形光ファイバであって、前記テーパ形光ファイバは、前記光ファイバの前後軸に沿って光を第1波長で導くように構成されたコア領域と、前記コア領域を取り巻くクラッド領域と、第1長手方向位置と第2長手方向位置の間に配置されたテーパ部分とを備え、前記テーパ部分は、前記光ファイバがテーパのウエストまで縮小テーパ化する第1長さL1を有する第1テーパ部分と、前記光ファイバが拡大テーパ化する第2長さL2を有する第2テーパ部分とを備え、L2=yL1であり、yは0.8未満であり、前記第1長さL1は、約3m超など、約5m超など、約8m超など、約10m超など、約15m超など、約20m超など、約30m超など、約50m超など、約75m超など、約100m超など、約150m超など、約200m超など、約1m超である、テーパ形光ファイバ。前記第2テーパ部分の少なくとも一部分に沿った前記光ファイバのフィーチャの傾斜は、前記第1テーパ部分の少なくとも一部分に沿った前記フィーチャの前記傾斜よりも大きい、請求項1に記載のテーパ形光ファイバ。前記フィーチャは、前記コア領域の最大断面の寸法と、前記コア領域の断面積と、前記クラッド領域の最大断面の寸法と、前記クラッド領域の断面積と、前記光ファイバの最大断面の外側の寸法と、前記光ファイバの断面積と、微細構造光ファイバの要素の最大断面の寸法と、微細構造光ファイバの要素の格子のピッチと、の群から選択される、請求項1または2に記載のテーパ形光ファイバ。前記第2テーパ部分の主要部にわたる前記フィーチャの平均傾斜は、前記第1テーパ部分の主要部にわたる前記フィーチャの平均傾斜よりも大きい、請求項1乃至3のいずれか1項に記載のテーパ形光ファイバ。前記第1テーパ部分の前記フィーチャの前記縮小テーパ化は、第1平均傾斜G1を有し、前記第2テーパ部分の前記フィーチャの前記拡大テーパ化は、第2平均傾斜G2を有し、G1=xG2であり、xは、約0.9未満など、約0.8未満など、約0.7未満など、約0.6未満など、約0.5未満など、約0.4未満など、約0.3未満など、約0.25未満など、約0.2未満など、約0.15未満など、約0.1未満など、約0.05未満など、約0.02未満など、約0.01未満など、約0.005未満など、約0.002未満など、約0.001未満など、約0.0005未満など、1未満である、請求項1乃至4のいずれか1項に記載のテーパ形光ファイバ。L2=yL1であり、yは、約0.6未満など、約0.5未満など、約0.4未満など、約0.3未満など、約0.25未満など、約0.2未満など、約0.15未満など、約0.1未満など、約0.05未満など、約0.04未満など、約0.03未満など、約0.02未満など、約0.01未満など、約0.005未満など、約0.002未満など、約0.001未満など、約0.0005未満など、約0.7未満である、請求項1乃至5のいずれか1項に記載のテーパ形光ファイバ。前記コア領域は、前記第1長手方向位置における第1コア領域A1から前記テーパのウエストにおけるウエストのコア領域Awまでの前記第1テーパ部分にわたって縮小テーパ化され、前記コア領域は、前記第2テーパ部分から前記第2長手方向位置における第2コア領域A2わたって拡大テーパ化され、前記ファイバはさらに、入力コア領域Ainを有する入力端および出力コア領域Aoutを有する出力端を備え、前記入力コア領域が前記第1コア領域と実質的に等しいことと、前記出力コア領域が前記第2コア領域と実質的に等しいこととの少なくとも一方である、請求項3乃至6のいずれか1項に記載のテーパ形光ファイバ。実質的に等しいとは、20未満の範囲内など、10未満の範囲内など、5未満の範囲内など、1未満の範囲内など、30未満の範囲内である、請求項7に記載のテーパ形光ファイバ。前記テーパのウエストは、前記テーパ形光ファイバの前後軸に沿ってウエスト長Lwにわたって延在するウエスト部分に含まれ、前記ウエスト部分は、前記第1テーパ部分と前記第2テーパ部分の間に配置されており、前記ウエスト部分にわたる前記フィーチャのいかなる変化も、前記テーパのウエストにおける前記フィーチャの最小値の、約15未満など、約10未満など、約8未満など、約5未満など、約2未満など、約1未満など、前記フィーチャが前記ウエスト部分の長さに沿って一定であるなど、約25未満である、請求項1乃至8のいずれか1項に記載のテーパ形光ファイバ。前記光ファイバは、その長さの少なくとも一部分に沿って微細構造を備える微細構造光ファイバであり、前記微細構造は、複数の微細構造要素を備え、前記微細構造は、前記第1テーパ部分の少なくとも一部分と前記第2テーパ部分の少なくとも一部分と前記ウエスト部分の少なくとも一部分とのうちの少なくとも1つに沿って少なくとも部分的に維持され、前記コア領域は、前記微細構造により、少なくとも部分的に光を導く、請求項1乃至9のいずれか1項に記載のテーパ形光ファイバ。前記微細構造要素は、第1要素直径dfを有する複数の第1タイプの要素からなり、前記第1タイプの要素は、Λのピッチで配置されている、請求項10に記載のテーパ形光ファイバ。前記第1要素直径と前記ピッチの間の比df/Λは、前記第1テーパ部分と前記第2テーパ部分と前記ウエスト部分とのうちの少なくとも1つに沿って実質的に一定であり、前記光ファイバの少なくともに一部分に沿った前記比df/Λは、約0.4から約0.9の範囲内など、約0.5から約0.8の範囲内など、約0.3から約0.95の範囲内にある、請求項11に記載のテーパ形光ファイバ。前記ウエスト部分のピッチと前記第1長手方向位置のピッチの間の比が約0.8未満など、約0.7未満など、約0.6未満など、約0.5未満など、約0.4未満など、約0.2未満など、約0.1未満など、約0.9未満であるように、前記縮小テーパ化は、前記ピッチを縮小する、請求項11または12に記載のテーパ形光ファイバ。前記ウエスト部分の前記ウエスト長Lwは、前記第1テーパ部分の長さL1よりも短い、請求項9乃至13のいずれか1項に記載のテーパ形光ファイバ。前記第2長さL2は、約8m未満など、約5m未満など、約4m未満など、約3m未満など、約2m未満など、約1.5m未満など、約1m未満など、約0.8m未満など、約0.6m未満など、約0.4m未満など、約0.2m未満など、約0.1m未満など、約10m未満である、請求項1乃至14のいずれか1項に記載のテーパ形光ファイバ。前記第1テーパ部分と前記第2テーパ部分の長さの和L1L2は、約3m超など、約5m超など、約8m超など、約10m超など、約15m超など、約20m超など、約30m超など、約50m超など、約75m超など、約100m超など、約150m超など、約200m超など、約1m超である、請求項1に記載のテーパ形光ファイバ。スーパーコンティニューム光源であって、前記スーパーコンティニューム光源は、i.前記コア領域が、前記光ファイバの入力端における入力コア領域Ainおよび前記光ファイバの出力端における出力コア領域Aoutを有し、前記コア領域が、第1波長λ1の光に対して少なくとも基本モードに対応する請求項1に記載のテーパ形光ファイバと、ii.前記光ファイバの前記入力端において、前記コア領域に、光ピークパワーP、中心波長λcentre、およびスペクトル幅Δλを有するポンプ光を導入するように構成されたポンプ源とを備える、スーパーコンティニューム光源。少なくとも第1材料を備えるファイバプリフォームからテーパ形光ファイバを生成する方法であって、前記方法は、前記ファイバプリフォームをプリフォーム保持具に固定することと、キャプスタンと、前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱するように構成された加熱装置とを備える線引タワーに、前記プリフォーム保持具を配置することと、前記加熱装置の中で前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱することと、前記ファイバプリフォームを、前記加熱装置の中へ、或る送り速度で送ることと、キャプスタンによって第1終端に引張り力を印加することによって、前記加熱されたファイバプリフォームの前記第1終端から前記光ファイバを或るライン速度で線引することとを有し、前記キャプスタンは、前記ライン速度が短い時間間隔中に第1ライン速度から第2ライン速度へと変化するように、加速または減速をもたらし、前記第1ライン速度の前記第2ライン速度からの違いは、約20超など、約30超など、約50超など、約75超など、約100超など、約150超など、約200超など、約300超など、約400超など、約10超であり、前記短い時間間隔は、約5秒未満など、約3秒未満など、約2秒未満など、約1秒未満など、約0.5秒未満など、約0.2秒未満など、約0.1秒未満など、約10秒未満である、方法。前記ライン速度は、より長い時間間隔を通じて実質的に一定のライン速度をもたらすように構成された第1キャプスタン装置からの寄与と、前記短い時間間隔を通じて前記加速または減速をもたらすように構成されたライン速度変更装置からの寄与との和である、請求項18に記載の方法。前記ライン速度変更装置は、前記線引された光ファイバが前記プリフォームの前記第1終端から前記第1キャプスタン装置へと辿るファイバ経路の長さを増大する、または縮小することによって、前記ライン速度に対する寄与を変化させる、請求項18または19に記載の方法。前記ファイバプリフォームは、少なくとも第1気孔を備え、前記ファイバプリフォームの第2終端は、少なくとも前記第1気孔と少なくとも第1圧力コントローラとに流体連絡する実質的に気密の第1内腔を含むプリフォーム保持具内に配置され、前記第1気孔は、前記テーパ形光ファイバを線引する工程の少なくとも一部分を通じて第1圧力に加圧され、前記ファイバプリフォームはさらに、少なくとも第2気孔を備え、前記プリフォーム保持具は、少なくとも前記第2気孔と少なくとも第2圧力コントローラとに流体連絡する実質的に気密の第2内腔を備え、前記第2気孔は、前記テーパ形光ファイバを線引することの少なくとも一部分を通じて、前記第1圧力と異なる第2圧力に加圧される、請求項18に記載の方法。少なくとも第1材料からなるファイバプリフォームからテーパ形光ファイバを製造するための線引タワーシステムであって、前記線引タワーは、前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱するように構成された加熱装置と、前記ファイバプリフォームの第2終端を固定するように構成されたプリフォーム保持具と、前記プリフォーム保持具を、前記加熱装置に対して、ある送り速度で移動させるように構成された送り装置と、前記ファイバプリフォームの第1終端から光ファイバをあるライン速度で線引するために前記ファイバプリフォームの前記第1終端に引張り力を印加するように構成されたキャプスタンとを備え、前記キャプスタンは、前記ライン速度が短い時間間隔中に第1ライン速度から第2ライン速度まで変化するように、加速または減速をもたらすことができ、前記第1ライン速度の前記第2ライン速度からの違いは、約20超など、約30超など、約50超など、約75超など、約100超など、約150超など、約200超など、約300超など、約400超など、約10超であり、前記短い時間間隔は、約5秒未満など、約3秒未満など、約2秒未満など、約1秒未満など、約0.5秒未満など、約0.2秒未満など、約0.1秒未満など、約10秒より短い、線引タワーシステム。前記線引タワーはさらに、請求項18乃至21のいずれか1項に記載の方法を遂行するのに適切なフィーチャを含む、請求項22に記載の線引タワー。少なくとも第1材料と、少なくとも気孔の第1群とを備えるファイバプリフォームから微細構造光ファイバを製造するための線引タワーシステムであって、前記線引タワーは、前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱するように構成された加熱装置と、前記ファイバプリフォームの第2終端を固定するように構成されたプリフォーム保持具と、前記プリフォーム保持具を、前記加熱装置に対して、或る送り速度で移動させるように構成された送り装置と、前記ファイバプリフォームの第1終端から光ファイバを或るライン速度で線引するために前記ファイバプリフォームの前記第1終端に引張力を印加するように構成されたキャプスタンと、前記気孔の第1群を加圧するための圧力制御システムとを備え、前記圧力制御システムは、第1エンクロージャと、流路を介して前記第1エンクロージャを前記気孔の第1群に接続する流れシステムとを備え、前記圧力制御システムは、前記第1エンクロージャに加圧するためのポンプを備え、前記流れシステムは、第1期間Δt1以内で開くことできるオンオフ弁を備え、前記弁が開かれたとき、前記第1エンクロージャは、前記気孔の第1グループに流体接触し、Δt1は、約5秒未満など、約2秒未満など、約1秒未満など、約0.5秒未満など、約0.2秒未満など、約0.1秒未満など、約0.05秒未満など、約0.01秒未満など、約0.001秒未満など、約10秒未満であり、前記ポンプは、前記オンオフ弁が開かれたとき、前記流れシステムの圧力を、約2倍など、約2.5倍など、約3倍など、約3.5倍など、約4倍など、約5倍など、約7倍など、約8倍など、約10倍など、約12倍など、約15倍など、約20倍など、約1.5倍だけ変化させるのに十分な空気圧を前記第1エンクロージャ内に確立するように構成された、線引タワーシステム。前記線引タワーはさらに、請求項22に記載の線引タワーのフィーチャを含む、請求項24に記載の線引タワー。少なくとも第1材料と、少なくとも気孔の第1群とを備えるファイバプリフォームから微細構造光ファイバを製造するための線引タワーシステムであって、前記線引タワーは、前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱するように構成された加熱装置と、前記ファイバプリフォームの第2終端を固定するように構成されたプリフォーム保持具と、前記プリフォーム保持具を、前記加熱装置に対して、ある送り速度で移動させるように構成された送り装置と、前記ファイバプリフォームの第1終端から光ファイバをあるライン速度で線引するために前記ファイバプリフォームの前記第1終端に引張り力を印加するように構成されたキャプスタンと、前記気孔の第1群を加圧するための圧力制御システムとを備え、前記圧力制御システムは、第1期間Δt1において、前記気孔の第1群に流体接触して配置されたボリュームの圧力を第1倍数だけ変化するように構成され、Δt1は、約5秒未満など、約2秒未満など、約1秒未満など、約0.5秒未満など、約0.2秒未満など、約0.1秒未満など、約0.05秒未満など、約0.01秒未満など、約0.001秒未満など、約10秒未満である、線引タワーシステム。前記圧力制御システムは、前記第1期間内に、前記気孔の第1群に流体接触して配置された前記ボリュームの圧力を変化させるように構成されたポンプを備え、前記ポンプは、前記第1期間内に、約2倍など、約2.5倍など、約3倍など、約3.5倍など、約4倍など、約5倍など、約7倍など、約8倍など、約10倍など、約12倍など、約15倍など、約20倍など、約1.5倍だけ前記ボリュームの圧力を変化させるように構成された、請求項26に記載の線引タワーシステム。前記線引タワーシステムはさらに、請求項22に記載のフィーチャを含む、請求項26または27に記載の線引タワーシステム。テーパは、ファイバの製造中に、すなわち線引タワーにおける引出し工程の一部分として生成されてもよい。引出し速度を制御するキャプスタンが、元来非常に均一なファイバ直径をもたらすように構成されているので、これらのテーパは長く、短距離にわたって制御するのが困難である。以下に説明されるように、本発明は、線引タワーでテーパを形成する新規のやり方を提供するものである。本発明により、このようなテーパには、スーパーコンティニューム発生における特定の用途があることが判明しており、その理由は、本発明者が、好ましくは比較的短い大抵の場合0.3m~1mの拡大テーパ化と組み合わせた比較的長い大抵の場合1~10mのテーパを設ける可能性に加えたテーパの可制御性が、この用途に対して特に有利であると発見したためである。本発明の目的の1つは、スーパーコンティニューム発生用のテーパ形光ファイバを提供することであり、前記テーパ形光ファイバは、前記光ファイバの前後軸に沿って光を導くように構成されたコア領域と、前記コア領域を取り巻くクラッド領域とを備える。この光ファイバは、第1長手方向位置と第2長手方向位置の間に配置されたテーパ部分を備え、前記テーパ部分は、光ファイバがテーパのウエストまで縮小テーパ化する第1長さL1を有する第1テーパ部分と、前記光ファイバが拡大テーパ化する第2長さL2を有する第2テーパ部分とを備える。前記光ファイバの、前記第2テーパ部分の主要部など少なくとも一部分に沿ったフィーチャの平均傾斜は、前記第1テーパ部分の主要部など少なくとも一部分に沿ったフィーチャの平均傾斜より大きい。本発明によるファイバは、1実施形態では中間産物である。このファイバは、例えば線引タワーで作製され、その後テーパ化ステーションで後処理されてよい。本発明は、1実施形態では、スーパーコンティニューム光源などの中間産物としての本発明によるファイバに基づくファイバを利用するシステムに関する。テーパ部分の第1長手方向位置が、第1テーパ部分が始まる位置、すなわち前記光ファイバのフィーチャの縮小が始まるところとして定義されてよい。テーパ部分の第2長手方向位置が、第2テーパ部分が終了する位置、すなわち、前記光ファイバのフィーチャの値が、ウエストにおける値から、前記光ファイバの第2テーパ部分から出力端までの長さなどの光ファイバの長さにわたって実質的に維持される値まで、増加する位置として定義されてよい。光ファイバのフィーチャの変化は、光ファイバの寸法およびフィーチャが実質的に変化し得る前テーパ部分または後テーパ部分など、テーパ部分の外部で生じてよい。1実施形態では、前テーパまたは後テーパは、0.4m未満など、0.3m未満など、0.2mなど、0.5m未満であることによって識別可能である。1実施形態では、前テーパまたは後テーパは、例えば1m超など、1.5m超など、0.5m超の実質的にテーパ化されていないファイバによって第1または第2テーパ部分から分離されていることによって識別可能である。例えばテーパ化されていないファイバは、1メートル当たり1未満など、1メートル当たり0.5未満など、1メートル当たり2未満の傾斜を有する。1実施形態では、前テーパは、第1テーパ部分の長さを効果的に拡張している、第1テーパ部分の一部分と見なされてよい。1実施形態では、第2テーパ部分の終端は、ファイバのフィーチャが、例えば効率的に結合するためにウエストから十分に増加した位置と定義される以下を参照されたい。第1長手方向位置は、前記フィーチャの値が、入力端における値からテーパのウエストにおける値への縮小の割合が生じた位置と定義されてよい。この割合は、約1から約9の範囲内など、約2から約8の範囲内など、約3から約6の範囲内など、約0から約10の範囲内でよい。1実施形態では、この割合は10である。1実施形態では、この割合は8である。1実施形態では、この割合は6である。1実施形態では、この割合は4である。1実施形態では、この割合は2である。1実施形態では、この割合は1である。1実施形態では、この割合は0.5である。第2長手方向位置は、前記フィーチャの値が、テーパのウエストにおける値からファイバの出力における値への増大の割合が生じた位置と定義されてよい。この割合は、約91から約99の範囲内など、約92から約98の範囲内など、約93から約96の範囲内など、約90から約100の範囲内でよい。1実施形態では、この割合は90である。1実施形態では、この割合は92である。1実施形態では、この割合は94である。1実施形態では、この割合は96である。1実施形態では、この割合は98である。1実施形態では、この割合は99である。1実施形態では、この割合は99.5である。本発明によるファイバは、フィーチャにおける局所的な最小値であるウエストをそれぞれが有する複数のテーパを備えてよい。本発明に照らして、慣用句テーパのウエストは、光ファイバのフィーチャが最小値になる、光ファイバに沿った位置を指してよい。このフィーチャが、例えば横断面積または光ファイバの直径であれば、ウエストは、テーパの最も細いポイントと定義されてよい。1実施形態では、ウエストは、テーパの最も細いポイントなど、光ファイバのフィーチャが最小値になる、光ファイバに沿った位置と定義される。慣用句拡大テーパ化および縮小テーパ化は、特許請求の範囲を、光が第1長手方向位置から第2長手方向位置に向かって伝搬する状況に限定するようには意図されていない。本発明によるテーパ形光ファイバ、この方法、および線引タワーは、光が第2長手方向位置から第1長手方向位置に向かって伝搬する状況で、光ファイバが、第2テーパ部分で縮小テーパ化され、第1テーパ部分で拡大テーパ化される実施形態にも関連し得る。しかし、1実施形態では、ファイバの用途は、光が第1部分から第2部分へ伝搬する用途に限定される。慣用句~の始端および~の終端は、テーパ形光ファイバの別々の部分の長手方向延長部を説明するためにのみ用いられ、必ずしも光が光ファイバを通って伝搬する方向の限定を示すものではない。本発明によるテーパ形光ファイバ、この方法、および線引タワーは、光が終端から始端へと伝搬する実施形態にも関連し得る。これは、例えば本発明による線引タワーが光ファイバを作製するのにも使用され得て、短い縮小テーパ化の後に長い拡大テーパ化が続く場合のことである。しかし、1実施形態では、ファイバの用途は、光が始端部分から終端部分に向かって伝搬する用途に限定される。これらの注釈は、慣用句入力端および出力端ならびに慣用句入力部分および出力部分の使用についても同様に当てはまる。しかし、1実施形態では、ファイバの用途は、光が第1部分から第2部分へ伝搬する用途に限定される。本発明に照らして、慣用句スーパーコンティニュームはスペクトル的に幅の広い信号を指してよい。スーパーコンティニュームは、スペクトルの下側の境界を定義する青色端およびスペクトルの上側の境界を定義する赤色端を有するとされる。石英光ファイバでは、青色端は、350nmから550nmの範囲内の波長など、300nmから600nmの範囲内の波長にあってよく、赤色端は、1600nmから2400nmの範囲内の波長など、1300nmから2400nmの範囲内にあってよい。1実施形態では、ブルース端は、500nm未満など、450nm未満など、430nm未満など、420nm未満など、400nm未満など、380nm未満など、360nm未満など、340nm未満など、320nm未満など、550nm未満の波長にある。スーパーコンティニュームのスペクトル幅は、赤色端の波長と青色端の波長の間の差として定義され得る。スペクトルの幅は、150nm超など、300nm超など、500nm超など、750nm超など、1000nm超など、1500nm超など、2000年nm超など、2500nm超など、3000nm超など、100nm超であってよい。1実施形態では、青色端および赤色端は、光のコンティニュームが、0dBm/nm未満のスペクトル密度など、-5dBm/nm未満のスペクトル密度など、-10dBm/nm未満のスペクトル密度など、-15dBm/nm未満のスペクトル密度など、-20dBm/nm未満のスペクトル密度など、5dBm/nm未満のスペクトル密度に低下する波長と定義される。いくつかの実施形態では、スーパーコンティニュームはスペクトルのくぼみを含んでよく、スーパーコンティニュームがこのようなくぼみにわたって広がると考えられる。一方、出力は、一般に青色端未満に比較的低パワーの各スペクトル線を含み得る。これらのスペクトル線は、スペクトルの一部分とは見なされない。1実施形態では、スーパーコンティニュームは、青色端の波長より、50nm超など、100nm超など、200nm超など、500nm超など、1000nm超など、10nm超である波長において、青色端のスペクトル密度よりも高いスペクトル密度を有する。1実施形態では、このような各スペクトル線はマルチモードである。1実施形態では、実質的な単一モードの横モードの光だけがスーパーコンティニュームの一部分と見なされる。実質的な単一のモード光は、その波長において、その90超が光ファイバの最低次数のモードに存在する光など、その95超が光ファイバの最低次数のモードに存在する光など、その98超が光ファイバの最低次数のモードに存在する光など、その99超が光ファイバの最低次数のモードに存在する光など、その100が光ファイバの最低次数のモードに存在する光など、その80超が光ファイバの最低次数のモードに存在する光である。本発明に照らして、慣用句傾斜は、コア領域の断面積の1メートル当たりの変化など、前記光ファイバの所与のフィーチャの値の、前後軸に沿った長さ当たりの変化を指す。傾斜は、絶対値で、すなわち符号なしで表わされる。変化の割合が実質的に一定の部分については、傾斜は、実質的に一定の値を有し得る。テーパ部分は、変化の割合がテーパ部分に沿って変化するものもある。この場合、傾斜は依然として局所値を有する。テーパ部分の平均傾斜は、単位長さについての、測定されたテーパ部分にわたる平均的な変化でよい。1実施形態では、第1テーパ部分に関して、平均傾斜は、前記フィーチャの第1長手方向位置からウエストまでの差を、第1テーパ部分の長さで割ったものと定義される。同様に、第2テーパ部分に関して、平均傾斜は、前記フィーチャのウエストから第2長手方向位置までの差を、第2テーパ部分の長さで割ったものと定義される。本発明の目的の1つにはSCG用のテーパ形光ファイバを提供することがあり、前記テーパ形光ファイバは、前記光ファイバの前後軸に沿って光を導くように構成されたコア領域と、前記コア領域を取り巻くクラッド領域とを備える。SCG用の適切なファイバは、SCGを生成するのに十分な長さに関連して実質的な帯域幅にわたって低損失をもたらす。この光ファイバは、第1長手方向位置と第2長手方向位置の間に配置されたテーパ部分を備え、前記テーパ部分は、光ファイバがテーパのウエストまで縮小テーパ化する第1長さL1を有する第1テーパ部分と、前記光ファイバが拡大テーパ化する第2長さL2を有する第2テーパ部分とを備え、L2=yL1であり、yは1未満である。1実施形態では、本発明の目的の1つは、光を、実質的な帯域幅にわたって前記光ファイバの前後軸に沿って低損失で導くように構成されたコア領域と、前記コア領域を取り巻くクラッド領域とを備えるテーパ形光ファイバを提供することである。この光ファイバは、第1長手方向位置と第2長手方向位置の間に配置されたテーパ部分を備え、前記テーパ部分は、光ファイバがテーパのウエストまで縮小テーパ化する第1長さL1を有する第1テーパ部分と、前記光ファイバが拡大テーパ化する第2長さL2を有する第2テーパ部分とを備え、前記第1長さと前記第2長さの和L2L1は、約0.5mより大きい。1実施形態では、本発明の目的は、本発明によるテーパ形光ファイバを備えるスーパーコンティニューム光源およびポンプ源を提供することである。前記光ファイバの前記コア領域は、前記光ファイバの入力端における入力コア領域Ainおよび前記光ファイバの出力端における出力コア領域Aoutを有し、前記コア領域は、第1波長λ1における光に関する少なくとも基本モードに対応する。ポンプ源は、前記光ファイバの前記入力端において前記コア領域にポンプ光を導入するように構成されており、前記ポンプ光は、光ピークパワーP、中心波長λcentre、およびスペクトル幅Δλを有する。1実施形態では、本発明の目的は、少なくとも第1材料を含むファイバプリフォームからテーパ形光ファイバを作製する方法を提供することであり、前記方法は、前記ファイバプリフォームをプリフォーム保持具に固定するステップと、キャプスタンと前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱するように構成された加熱装置とを備える線引タワーに対して前記プリフォーム保持具を配置するステップとを含む。この方法は、前記ファイバプリフォームを、ある送り速度で前記加熱装置に送るステップと、前記加熱装置の中で前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱するステップとをさらに含む。光ファイバは、キャプスタンによって与えられる引張り力を前記第1終端に加えることにより、前記加熱されたファイバプリフォームの第1終端から、あるライン速度で線引される。キャプスタンは、前記ライン速度が、より短い時間間隔で第1ライン速度から第2ライン速度まで変化するように加速および/または減速をもたらし、前記第1ライン速度と前記第2ライン速度の差は約10を上回るものであり、前記より短い時間間隔は約10秒未満である。以下で論じられる製造および線引タワーに関する特徴は、この方法にも同様に当てはまる。1実施形態では、本発明の目的は、少なくとも第1材料を含むファイバプリフォームからテーパ形光ファイバを作製するための線引タワーシステムを提供することであり、前記線引タワーは、加熱装置、プリフォーム保持具、送り装置、およびキャプスタンを備える。プリフォーム保持具は、ファイバプリフォームの第2終端を固定することができ、送り装置は、前記プリフォーム保持具を前記加熱装置に対してある送り速度で移動させることができ、加熱装置は、前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱することができる。キャプスタンは、前記ファイバプリフォームの第1終端に引張り力を加え、前記ファイバプリフォームの前記第1終端から光ファイバをあるライン速度で線引し、前記キャプスタンは、前記ライン速度が、より短い時間間隔で第1ライン速度から第2ライン速度まで変化するように加速または減速をもたらすことができ、前記第1ライン速度と前記第2ライン速度の差は約10を上回るものであり、前記より短い時間間隔は約10秒未満である。1実施形態では、本発明の目的は、少なくとも第1材料および少なくとも気孔の第1グループを含むファイバプリフォームからテーパ形光ファイバを作製するための線引タワーシステムを提供することであり、前記線引タワーは、加熱装置、プリフォーム保持具、送り装置、キャプスタン、および前記気孔の第1グループに加圧するための圧力制御システムを備える。プリフォーム保持具は、ファイバプリフォームの第2終端を固定することができ、送り装置は、前記プリフォーム保持具を前記加熱装置に対してある送り速度で移動させることができ、加熱装置は、前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱することができる。キャプスタンは、前記ファイバプリフォームの第1終端に引張り力を加え、前記ファイバプリフォームの前記第1終端から光ファイバをあるライン速度で線引する。圧力制御システムは、第1エンクロージャと、流路を介して前記第1エンクロージャと気孔の第1グループを接続する流れシステムとを備え、前記圧力制御システムは、前記第1エンクロージャに加圧するためのポンプを備え、前記流れシステムは、第1期間Δt1以内で開くことできるオンオフ弁を備え、前記弁が開かれたとき、前記第1エンクロージャが前記気孔の第1グループに流体接触し、Δt1は約10秒未満である。第1エンクロージャは、オンオフ弁が開かれたときの流れシステムにおける高速の圧力調節を容易にする緩衝貯蔵器として働く。1実施形態では、本発明の目的は、少なくとも第1材料および少なくとも気孔の第1グループを含むファイバプリフォームからテーパ形光ファイバを作製するための線引タワーシステムを提供することであり、前記線引タワーは、加熱装置、プリフォーム保持具、送り装置、キャプスタン、および前記気孔の第1グループに加圧するための圧力制御システムを備える。プリフォーム保持具は、ファイバプリフォームの第2終端を固定することができ、送り装置は、前記プリフォーム保持具を前記加熱装置に対してある送り速度で移動させることができ、加熱装置は、前記ファイバプリフォームの少なくとも一部分を加熱することができる。キャプスタンは、前記ファイバプリフォームの第1終端に引張り力を加え、前記ファイバプリフォームの前記第1終端から光ファイバをあるライン速度で線引する。圧力制御システムは、前記気孔の第1グループに流体接触するように配置されたボリュームの圧力を、第1期間Δt1において第1倍数だけ変化させることができ、Δt1は約10秒未満である。1実施形態では、テーパ形フィーチャは、コア領域の最大の断面の寸法と、コア領域の断面積と、クラッド領域の直径などクラッド領域の最大の断面の寸法と、クラッド領域の断面積と、光ファイバの断面の外側の最大寸法と、光ファイバの断面積と、微細構造光ファイバの要素の最大の断面の寸法と、微細構造光ファイバの要素の格子のピッチとのグループから選択される。光ファイバのいくつかのフィーチャは、縮小テーパ部分および拡大テーパ部分において同時に変化してよい。例えば、光ファイバが縮小テーパ化されるとき、コア領域の直径とファイバの直径が同時に縮小されてよい。場合によっては、縮小テーパ部分においてコア径が縮小されているのにファイバの直径が実質的に一定であってよいなど、互いに無関係に変化するフィーチャが存在する。このような構成は、例えば、テーパ形光ファイバの製造中にファイバプリフォームのホールに圧力を加えることによって実現され得る。本出願の文脈では、コア領域など光ファイバの領域の慣用句最大の断面の寸法は、領域の円形断面の直径または領域の非円形断面を囲む円の直径を指す。円形のコア領域の最大の断面の寸法は、したがってコア径でよく、円形のクラッド領域の最大の断面の寸法は、したがってクラッド径でよい。例えば楕円形のコア領域を有する光ファイバでは、コア領域の最大の断面の寸法は、コア領域を描く楕円の長軸に沿ったコア領域の断面の延長部でよい。1実施形態では、前記第2テーパ部分の主要部すなわち全長の少なくとも50を上回る部分にわたる前記フィーチャの平均傾斜は、前記第1テーパ部分の主要部にわたる前記フィーチャの平均傾斜より大きい。前記第1テーパ部分の前記フィーチャの縮小テーパ化は、第1平均傾斜G1を有してよく、前記第2テーパ部分の前記フィーチャの拡大テーパ化は、第2平均傾斜G2を有してよく、ここで、G1=xG2であり、xは、約0.90未満など、約0.8未満など、約0.7未満など、約0.6未満など、約0.5未満など、約0.4未満など、約0.3未満など、約0.25未満など、約0.2未満など、約0.15未満など、約0.1未満など、約0.05未満など、約0.02未満など、約0.01未満など、約0.005未満など、約0.002未満など、約0.001未満など、約0.0005未満など、1未満である。1実施形態では、フィーチャに関するG1および/またはG2は、1メートル当たり100未満など、1メートル当たり75未満など、1メートル当たり50未満など、1メートル当たり25未満など、1メートル当たり10未満など、1メートル当たり5未満など、1メートル当たり2未満など、1メートル当たり1未満など、1メートル当たり0.1未満など、1メートル当たり約150未満であってよい。1実施形態では、G1および/またはG2は、1メートル当たり1超など、1メートル当たり2超など、1メートル当たり5超など、1メートル当たり10超など、1メートル当たり25超など、1メートル当たり50超など、1メートル当たり75超など、1メートル当たり100超など、1メートル当たり150超など、1メートル当たり0.1超であってよい。フィーチャが、コアの最大の断面の寸法または微細構造光ファイバの要素の格子のピッチなど、長さとして測定される1実施形態では、G1および/またはG2は、約200μm/m未満など、約150μm/m未満など、約100μm/m未満など、約50μm/m未満など、約20μm/m未満など、約15μm/m未満など、約12μm/m未満など、約10μm/m未満など、約8μm/m未満など、約6μm/m未満など、約4μm/m未満など、約2μm/m未満など、約1μm/m未満など、約0.5μm/m未満など、約0.2μm/m未満など、約0.1μm/m未満など、約0.05μm/m未満など、約0.01μm/m未満など、約0.001μm/m未満など、約300μm/m未満であってよい。同時に、第1平均傾斜G1および/またはG2は、約0.01μm/m超など、約0.1μm/m超など、約0.2μm/m超など、約0.5μm/m超など、約1μm/m超など、約1.5μm/m超など、約2μm/m超など、約5μm/m超など、約8μm/m超など、約10μm/m超など、約12μm/m超など、約15μm/m超など、約20μm/m超など、約30μm/m超など、約50μm/m超など、約100μm/m超など、約150μm/m超など、約200μm/m超など、約0.001μm/m超であってよい。ここで、前述の~超および~未満という値は、例えば1μm/m<G1<10μm/mおよび0.1μm/m<G2<5μm/mなど、組み合わせられて間隔を形成してよい。本文の他の個所で説明されるように、G1は、例えばソリトンとDWの間の効率的な結合を容易にするために、相対的な適度の傾斜を一般に有することになり、一方、G2は、生成されたスーパーコンティニュームの時間的広がりを低減するために、短いテーパをもたらすように、一般に相対的に大きい傾斜を有する。一般に、より大きな寸法は、より小さなフィーチャと比較して、比較的より大きい傾斜を有する。1実施形態では、クラッドの微細構造は、約10μm/m未満など、約5μm/m未満など、約2μm/m未満など、約1μm/m未満など、約0.75μm/m未満など、約0.5μm/m未満など、約0.25μm/m未満など、約0.1μm/m未満など、約0.01μm/m未満など、15μm/m未満の傾斜G1および/またはG2を有する。1実施形態では、コア径は、約25μm/m未満など、約10μm/m未満など、約5μm/m未満など、約2μm/m未満など、約1μm/m未満など、約0.75μm/m未満など、約0.5μm/m未満など、約0.25μm/m未満など、約0.1μm/m未満など、約0.01μm/m未満など、50μm/m未満の傾斜G1および/またはG2を有する。1実施形態では、クラッド径は、約200μm/m未満など、約150μm/m未満など、約100μm/m未満など、約50μm/m未満など、約25μm/m未満など、約10μm/m未満など、約5μm/m未満など、約2μm/m未満など、約1μm/m未満など、300μm/m未満の傾斜G1および/またはG2を有する。1実施形態では、ピッチすなわちクラッドの微細構造の間の距離は、約10μm/m未満など、約5μm/m未満など、約2μm/m未満など、約1μm/m未満など、約0.75μm/m未満など、約0.5μm/m未満など、約0.25μm/m未満など、約0.1μm/m未満など、約0.01μm/m未満など、15μm/m未満の傾斜G1および/またはG2を有する。上記に類似して、傾斜G1および/またはG2は、上記で引用された値より大きくてもよく、これらの値を組み合わせて間隔を形成してよい。フィーチャが、コアの面積または微細構造光ファイバの一部分を形成する要素の面積など、面積として測定される実施形態では、G1および/またはG2は、約50000μm2/m未満など、約20000μm2/m未満など、約10000μm2/m未満など、約5000μm2/m未満など、約1000μm2/m未満など、約500μm2/m未満など、約400μm2/m未満など、約200μm2/m未満など、約150μm2/m未満など、約125μm2/m未満など、約100μm2/m未満など、約75μm2/m未満など、約50μm2/m未満など、約25μm2/m未満など、約10μm2/m未満など、約5μm2/m未満など、約1μm2/m未満など、約0.1μm2/m未満など、約0.01μm2/m未満など、約0.001μm2/m未満など、約70000μm2/m未満であってよい。上記に類似して、傾斜G1および/またはG2は、上記で引用された値より大きくてもよく、これらの値を組み合わせて間隔を形成してよい。一般に、より大きな寸法は、より小さなフィーチャと比較して、比較的より大きい傾斜を有する。1実施形態では、クラッドの微細構造は、約100μm2/m未満など、約50μm2/m未満など、約25μm2/m未満など、約15μm2/m未満など、約10μm2/m未満など、約5μm2/m未満など、約2.5μm2/m未満など、約1μm2/m未満など、約0.5μm2/m未満など、約0.1μm2/m未満など、約0.01μm2/m未満など、150μm2/m未満の傾斜G1および/またはG2を有する。1実施形態では、コア径は、約1500μm2/m未満など、約1000μm2/m未満など、約500μm2/m未満など、約200μm2/m未満など、約100μm2/m未満など、約50μm2/m未満など、約25μm2/m未満など、約15μm2/m未満など、約10μm2/m未満など、約5μm2/m未満など、約2.5μm2/m未満など、約1μm2/m未満など、約0.5μm2/m未満など、約0.1μm2/m未満など、約0.01μm2/m未満など、2000μm2/m未満の傾斜G1および/またはG2を有する。1実施形態では、クラッド径は、約50000μm2/m未満など、約25000μm2/m未満など、約10000μm2/m未満など、約5000μm2/m未満など、約2500μm2/m未満など、約1500μm2/m未満など、約1000μm2/m未満など、約500μm2/m未満など、約200μm2/m未満など、約100μm2/m未満など、約50μm2/m未満など、約25μm2/m未満など、約15μm2/m未満など、約10μm2/m未満など、約5μm2/m未満など、約2.5μm2/m未満など、約1μm2/m未満など、約0.5μm2/m未満など、約0.1μm2/m未満など、約0.01μm2/m未満など、70000μm2/m未満の傾斜G1および/またはG2を有する。上記に類似して、傾斜G1および/またはG2は、上記で引用された値より大きくてもよく、これらの値を組み合わせて間隔を形成してよい。フィーチャは、前記ウエスト部分の少なくとも一部分に沿って変化してよい。ウエスト部分のフィーチャの変化の平均傾斜は、第1テーパ部分の傾斜の、少なくとも約1/1.5未満など、少なくとも約1/2未満など、少なくとも約1/3未満など、少なくとも約1/5未満など、少なくとも約1/7未満など、少なくとも約1/10未満など、少なくとも約1/15未満など、少なくとも約1/20未満など、少なくとも約1/50未満など、少なくとも約1/100未満など、第1テーパ部分のフィーチャの変化の平均傾斜未満であってよい。1実施形態では、第1テーパ部分および/または第2テーパ部分は、テーパ部分の、少なくとも約50に沿ってなど、少なくとも約60に沿ってなど、少なくとも約70に沿ってなど、少なくとも約80に沿ってなど、少なくとも約90に沿ってなど、少なくとも約95に沿ってなど、実質的にテーパ部分の全長に沿ってなど、テーパ部分の主要部に沿って実質的に一定の傾斜を有する。1実施形態では、フィーチャの傾斜は第1テーパ部分および/または第2テーパ部分に沿って変化する。例えば第1テーパ部分のコア領域における傾斜の変化は、第1長手方向位置の近くの傾斜が、ウエスト部分の近くの傾斜より大きくなっていてよい。テーパのウエストの近くの傾斜が、第1長手方向位置の近くの傾斜より大きくなるような反対の場合もあり得る。傾斜は、第1テーパ部分の中央部で最大になってもよい。例えば第2テーパ部分のコア領域における傾斜の変化は、第2長手方向位置の近くの傾斜が、ウエスト部分の近くの傾斜より大きくなっているようなものであってよい。テーパのウエストの近くの傾斜が、第2長手方向位置の近くの傾斜より大きくなるような反対の場合もあり得る。傾斜は、第2テーパ部分の中央部で最大になってもよい。前記光ファイバの所与のフィーチャの第1テーパ部分に沿った値は、関数fによって説明され得て、この関数は、テーパの第1長手方向位置で第1値f1を有し、テーパのウエストにおいてウエスト値fwを有し、fa=f1fw/2によって定義される平均値faを有する。関数がこの平均値を有する位置は、平均位置と称されてよい。前記第1テーパ部分のフィーチャの傾斜が、テーパのウエストの近くで、第1長手方向位置の近くより大きいとき、関数がその平均値faを有する平均位置は、第1長手方向位置よりウエスト部分に、より近く配置されていてよい。平均位置は、平均位置からテーパのウエストへの距離と平均位置から第1長手方向位置への距離の間の比が、約0.9未満など、約0.85未満など、約0.8未満など、約0.7未満など、約0.6未満など、約0.5未満など、約0.4未満など、約0.3未満など、約0.2未満など、約0.1未満など、約0.95未満であるように配置されてよい。前記第1テーパ部分のフィーチャの傾斜が、テーパのウエストの近くで、第1長手方向位置の近くより大きいとき、傾斜は、2つの位置aとbの間に配置された前記第1テーパ部分の少なくとも一部分に沿って徐々に増加してよく、第1テーパ部分のこの部分が凹形状になる。前記第1テーパ部分の凹部のくぼみは、[0,1]内の任意のtに関して、また、位置aとbの間に配置された第1テーパ部分の一部分における任意の2つのポイントxおよびyに関して、前記光ファイバのフィーチャに関する関数fは、次式に従い得るようなものであってよい。ftx1-ty≧tfx1-tfyフィーチャの傾斜が第1テーパ部分に沿って実質的に一定の直線状テーパと比較して、上記で与えられた式は、xとyの間に配置された第1テーパ部分の一部分に沿ったすべての位置zに関して、fのグラフ上のポイントz、fzが、直線状テーパのポイントx、fxとy、fyをつなぐ直線上にあることを明示する。図6には、曲線fと一定の傾斜を有する直線状テーパに対応する直線の間の関係が示されている。傾斜が増加している部分から傾斜が実質的にゼロである部分への、急激な変化のない滑らかな移行をもたらすために、ウエストに近づくとき傾斜の変化は均一になってよい。以下の理論によれば、特定の赤色端への群速度整合によって青色端波長を見いだすことができる。この赤色端は、1石英に関する2200~2400nmなど、ファイバ材料の長波長の損失端と、2ファイバの第2長波長のゼロ分散波長から約50nmを減じたもの、との2つの波長のうち短い方である。図19には、これらの特性波長がピッチに対して示されている図18をも参照されたい。次に、青色端波長は、一般に、大抵の場合は比較的平坦である所与のピッチのあたりに最小値を有する。この平坦さは、最低の青色端波長を有する最適のピッチが例えば2.0マイクロメートルであったとしても、例えば2.4マイクロメートルのピッチがかなり最小値に近い青色端を示し得ることを意味する。これは、凹形のテーパが、テーパ入口において可能な限り小さい群加速度不整合GAM:groupaccelerationmismatchを有するという点で有利であり得ることを意味する。そのGAMは、次いで、テーパを下降すると増加することになり、これは、DWのパワーが減少することになることを意味する。しかし、DWの過大なパワー損失が始まるピッチが最適ピッチに十分に近い場合は、前述の平坦さが、たまたま達成可能な最小限の青色端に近いことを意味する。スペクトル端が、ファイバへの入力とテーパのウエストの間のいくつかのポイントにおける群速度GV整合により、分散波DW:dispersivewaveの青色端に連結されたソリトンの赤色端によって主として求められる、ポンプ源とファイバの組合せに対して、テーパ形光ファイバのSCGの基礎をなす物理的特性を説明するための理論構造の1つが有効である。これは、一般に、ファイバが異常領域の波長で、すなわちゼロ分散波長ZDW:zerodispersionwavelengthを上回る波長で、または異常領域未満であるがZDWに比較的近い波長で、ポンプ光のスペクトルの幅のいくらかがZDWを上回るように、または大量のポンプ光が、例えば自己位相変調により、ZDWを上回ってレッドシフトするように、光をポンピングされる場合である。この波長は、例えば、ZDWから100nm未満を減じたものなど、ZDWから50nm未満を減じたものなど、ZDWから25nm未満を減じたものなど、ZDWから10nm未満を減じたものなど、ZDWから1nm未満を減じたものなど、ZDWから150nm未満を減じたものであり得る。1実施形態では、ファイバは、通常様式においてZDW未満でポンピングされ、ZDWを、ポンプ波長の近くに持って来るように、または異常様式にさえ持ち込むように、ZDWが、より短い波長へとシフトされる。利点の1つには、長いZDWを有するファイバは、一般により大きなコアを有し、ファイバへのより簡単な結合を助長することがあり得る。1実施形態では、ZDWのこのシフトは、例えば第1テーパ部分の傾斜と異なる傾斜を有する、第1長手方向位置より以前のテーパによってもたらされる。1実施形態では、非常に短いテーパが利用され、その後では、ファイバには第1長手方向位置までテーパがない。1実施形態では、これは、より短い初期ZDWを有するファイバへの結合を改善するのに効果的に対応する。1実施形態では、ZDWのシフトは、第1長手方向位置の後で、例えば縮小テーパの初期部分にかなり小さな傾斜を与えることにより遂行される。出力光を生成するために本発明によるファイバを備えるスーパーコンティニューム光源の場合には、前記第1長手方向位置および/または前記ウエストおよび/または前記入力端における、ポンプ源の中心波長と基本のコアモードのゼロ分散波長の間の差は、約100nm未満など、約50nm未満など、約25nm未満など、約15nm未満など、約10nm未満など、約5nm未満など、約2nm未満など、約1nm未満など、約200nm未満であり得る。1実施形態では、ゼロ分散波長は、2つのうち短い方である。1実施形態では、ゼロ分散波長は、2つのうち長い方である。この理論構造では、レッドシフトソリトンとDWが互いに追いつくとき端が形成され、それらが衝突して、相互位相変調XPM:cross-phasemodulationにより相互作用することが可能になる。DWは、群速度GV:Group-Velocityのプロファイルがソリトン波長の近くよりも急峻な短波長に存在するので、衝突させるにはソリトンを減速する必要があり、このことは、衝突によって、DWがソリトンより低いGVへと押されるはずであることを意味する。この減速は、ソリトンをより低いGVへとレッドシフトさせるパルス内ラマン散乱に由来し得る。ファイバをテーパ化することにより、同様に減速を実現することができ、この場合、GVの変化がソリトンの減速をもたらし得る。減速するソリトンが最終的にDWと衝突し、それらがXPMによって相互作用する。それによって、DWの一部分が青色にさらに押し下げられる。DWの特定の部分だけがブルーシフトされるという事実は、ソリトンとDWが衝突するときのソリトンとDWの間のGV不整合GVM:GVmismatchによるものである。DWの残りの部分はそのままにされて、青色端より長い波長でスーパーコンティニュームに寄与する。本発明者は、光ファイバの第1テーパ部分におけるフィーチャの傾斜が、青色端で利用可能なパワーに対して大きな影響を及ぼすこと、また、定義された群加速度不整合GAMが、この影響を定量化するのに適切であることを理解した。テーパでは、ソリトンのGVとDWのGVは、別の割合で変化する。したがって、ソリトンとDWがテーパの前でGV整合していたとしても、次いでテーパによってGVMが強制されることになり、これは、やはりソリトンがDWの小部分だけを捕えてブルーシフトし得ることを意味する。テーパによってソリトンとDWに与えられるGVMが、当初はテーパの入口でGV整合されている様子が図7に示されている。図7の光ファイバは、要素として気孔を有する微細構造光ファイバに選択される。気孔は、テーパ部分の入口長手方向のz=z0でピッチΛ=3.7μmを有し、テーパの中への距離ΔzでピッチΛ=1.8μmを有する三角形の格子に配置されている。図7では、テーパは、傾斜が一定の直線状であって、気孔径対ピッチの比が一定である。しかし、この考察は、光ファイバのテーパ部分のテーパ化に応答して変化するパラメータを描写する任意のフィーチャに対して有効である。ソリトンに関する群加速度GAは、光ファイバの前後軸に沿った位置zに対するソリトンGVの導関数として次式で定義され得て、DWに関する群加速度も同様に定義され得る。この表現では、波長は一定であると想定されているが、これは短い距離にしかあてはまり得ない。DWとソリトンの群加速度不整合GAMは、次式で近似され得る。GAMパラメータは、図7に示されるように計算することができ、図7ではGAMが第1テーパ部分のソリトン波長および傾斜に依拠することが理解される。DW波長は、GVMによって決定される。図8は、傾斜およびΔz=10mmのソリトン波長に伴ってGAMが増加する様子を示す図7では、傾斜の代わりに慣用句峻度が用いられている。長波長および非常に急峻なテーパについては、長波長のゼロ分散波長ZDWの近傍ではGAMが減少する。したがって、ソリトンとDWの間の相互作用は、テーパのプロファイルに依拠し得る。図9aに示されたテーパのプロファイルに関して、最もブルーシフトされた捕捉DWのエネルギーを求めるために、シミュレーションが遂行された。これらのテーパのプロファイルは、全長は同一であるが、第1テーパ部分の傾斜が一様ではない。図9bは、第1テーパ部分で最大の傾斜を有するテーパのウエストでのエネルギーに対して正規化された、計算されたエネルギーを示す。破線はテーパのウエストでの値を示し、実線はファイバ終端での値を示す。図9のグラフにより、最もブルーシフトされた捕捉DWのエネルギーが、第1テーパ部分の傾斜の増加に伴って減少することが確認される。このケースでは、傾斜が1/6に低減されると、ブルーシフトされたエネルギーは、ほぼ15倍に増加される。これら2つのグラフは、青色SC発生に関して、所与の長さのテーパに対する最適のプロファイルはGAMを最小化するものであり、すなわち第1テーパ部分の傾斜が、好ましくは最小化されるべきであることを示す。このモデルを用いて達した結論は、1ソリトンとDWは、テーパに入るときGV整合されている、および2ソリトンは、長波長のZDWまたはファイバ材料の損失端に近づかない、という2つの仮定に依存するものである。第2仮定が、第1テーパ部分の長さに対して効果的に上限を強制し得る。このモデルは、第1テーパ部分の傾斜が下降されるとき、ソリトンがDWからより大きなエネルギーを捕捉しておくことができ、より大きなエネルギーがスーパーコンティニュームスペクトルの青色端で見いだされると予測する。このモデルは、ソリトンに対するGVMが壊れる、テーパのウエストの少し後で、捕捉されたDWがブルーシフトされることも示す。これは、ソリトンの後部が、GVMが完全に壊れる前に、拡大テーパ化がちょうど始まるところで、DWに小さなブルーシフトを与えることによるものであり得る。本発明の有効性にとって不可欠ではなく、また、どのような形でも本発明の範囲を限定するものではないが、上記で提供されたモデルは、結果を説明することができる理論構造をもたらすのに有用であると判明している。したがって、このモデルは本発明の実施形態を定義すると考えられる。上記で説明された理論的理解に基づいて、スーパーコンティニュームの用途に関するファイバの重要な実施形態が、長さL0、L1と、ファイバのパラメータに対するフィーチャの傾斜プロファイル分散プロファイルなどおよびポンプ源のパルス特性とのバランスをとることにより見いだされる。この理論構造によれば、第1テーパ部分の長さL1は、変化する群速度プロファイルと、テーパに沿って群速度整合されたソリトンによるDWの連続的なブルーシフトとを利用することにより、青色端をより短い波長の方へシフトするのに使用される。次いで、テーパ以前の部分が、ポンプ光を受け取るように設計される。テーパ以前の部分は、一般に変調不安定性によってポンプパルスからソリトンパルスを生成し、ならびにソリトンのレッドシフトの一部分をもたらし、それによってスーパーコンティニュームの一部分を生成するのにさらに使用されてもよい。1実施形態では、長さL0は、テーパによって操作されることになるソリトンおよびDWのかなりの部分を生成するように十分に長く選択される。1実施形態では、長さL0は短く、またはゼロでさえあり、それによって初期の発生が第1テーパ部分で遂行される。上記で説明されたように、ポンプパルスの持続時間は、多くの場合テーパの長さにとって重要であり、また、L0の最適の長さは、Ν2=γΡ0Τ02/|β2|で与えられるソリトン数Nによるポンプパルス長に依拠するものと予期され、この式で、γは非線形性パラメータであり、P0はポンプのピークパワーであり、T0はポンプパルス長であり、β2は群速度分散である。ソリトン数がより大きければ、SCG工程がより効率的になり、L0および/またはL1の長さがより短くなくてはならない。大抵の場合、L0の長さは、第1テーパ部分の長さを犠牲にする必要なく不完全なスプライシングを補正することができるように、非ゼロにされることになる。テーパのウエストの長さは、1実施形態では、縮小テーパの傾斜G1を最小化するように、利用可能な長さをすべて用いるために、また、あまりにも多くのソリトンが損失端にレッドシフトするのを防止するために、好ましくは短い。1実施形態では、L2およびL3は、損失および一時的なパルス分散を最小化するために、できるだけ短くすることになる。上記に基づいて、L0の長さは、1実施形態では、100m未満など、50m未満など、30m未満など、20m未満など、10m未満など、5m未満など、2m未満など、1m未満など、0.75m未満など、0.5m未満など、0.3m未満など、0.1m未満など、150mより短い。L2は、1実施形態では、30m未満など、20m未満など、10m未満など、5m未満など、2m未満など、1m未満など、0.75m未満など、0.5m未満など、0.3m未満など、0.1m未満など、50mより短い。L3は、1実施形態では、30m未満など、20m未満など、10m未満など、5m未満など、2m未満など、1m未満など、0.75m未満など、0.5m未満など、0.3m未満など、0.1m未満など、50m未満である。1実施形態では、L1は、100m未満など、50m未満など、30m未満など、20m未満など、10m未満など、5m未満など、2m未満など、1m未満など、0.75m未満など、0.5m未満など、0.3m未満など、150m未満である。しかし、上記で論じたように、比較的小さな傾斜は、ソリトンとDWの間の効率的な結合を得るのに好ましいものであり得る。したがって、L1は、1実施形態では、0.75m超など、1m超など、1.5m超など、2m超など、3m超など、4m超など、5m超など、6m超など、7m超など、8m超など、9m超など、10m超など、13m超など、15m超など、17m超など、20m超など、0.3m超である。ここで、~未満および~超に関する上記の値は、1実施形態では、間隔を形成するために結合可能であるように意図されている。1実施形態では、L1およびL2に関して上記で引用された値は、上記で引用された傾斜を用いて結合可能である。第1テーパ部分と第2テーパ部分の長さが異なる実施形態では、長さの差は式L2=yL1によって表わされ得て、ここで、yは、約0.9未満など、約0.8未満など、約0.7未満など、約0.6未満など、約0.5未満など、約0.4未満など、約0.3未満など、約0.25未満など、約0.2未満など、約0.15未満など、約0.1未満など、約0.05未満など、約0.04未満など、約0.03未満など、約0.02未満など、約0.01未満など、約0.005未満など、約0.002未満など、約0.001未満など、約0.0005未満など、1未満である。第2テーパ部分は、ファイバが、例えば他の光ファイバまたはファイバの構成要素に比較的容易に結合され得るような寸法への拡大テーパ化をもたらしてよい。第1テーパ部分と第2テーパ部分が別々の長さを有することの利点の1つには、広帯域光を生成するように構成されたポンプ光信号が、例えばコア径が縮小するテーパ部分を通って伝搬するとき、電磁スペクトルの青色部分の波長など、より短い波長における光の発生が、コア径が、数メートルなど、比較的長い縮小テーパ化にわたって縮小するとき、より効率的であり得ることがあってよい。しかし、本発明者は、第2テーパ部分における元のコア径への比較的長い拡大テーパ化が、例えば第1テーパ部分で生成されたスペクトル的に広範な信号の、例えば波長分散に関連した一時的広がりをもたらし得ることを理解した。本発明者は、かなり短い拡大テーパ部分が続く長い縮小テーパ部分を有する光ファイバを実現するための方法および装置をさらに発明した。この装置により、最初に光ファイバのコーティングを取り除き、次いでテーパステーションでテーパ化してから再コーティングする従来技術のテーパと比較して、テーパ形ファイバを直接コーティングするという利点がもたらされ得る。本発明の装置および方法により、ファイバの製造中にテーパ化が直接遂行され、それによって、いわゆるテーパステーションでファイバのテーパを製造するいくつかの従来技術の方法で必要とされる、コーティング除去および再コーティングなどの後処理ステップの必要性が解消される。コア領域は石英コアなど単一材料のコアでよく、これを、別々の有効屈折率を有するクラッド領域が取り巻く。1実施形態では、コア領域は、前記第1長手方向位置における第1コア領域A1から前記テーパのウエストにおけるウエストのコア領域Awへと、前記第1テーパ部分にわたって縮小テーパ化され、前記コア領域は、前記第2長手方向位置における第2コア領域A2へと、前記第2テーパ部分にわたって拡大テーパ化される。ウエストのコア領域は、テーパ部分に沿って見いだされる最も小さな断面のコア領域でよい。微細構造光ファイバでは、コア領域は、直接コアを取り巻くように配置されたファイバの要素に内接する円の領域として定義されてよい。1実施形態では、光ファイバは入力端および出力端を備える。コア領域は、入力端に入力コア領域Ainを有し、出力端に出力コア領域Aoutを有する。1実施形態では、AinはAoutと実質的に同一である。1実施形態では、AinはAoutより大きい。1実施形態では、AinはAoutより小さい。前記入力端における光ファイバの外径は、前記出力端における前記光ファイバの外径と実質的に等しくてよい。本発明に照らして、慣用句、光ファイバの外径は、そうでないことが明確な場合を除いて、いかなる保護コーティングも含まない最も外側のクラッドの最大断面の寸法を指す。場合によっては、この直径を指すとき、慣用句クラッド径も用いられてよい。この光ファイバは、前記入力端と前記テーパ部分の間に配置された入力部分および/または前記テーパ部分と前記出力端の間に配置された出力部分を備えてよい。1実施形態では、光ファイバ部分は、入力端と第1長手方向位置の間に配置される。この部分の長さは、0.1mm超など、0.5mm超など、1mm超など、5mm超など、10mm超など、20mm超など、50mm超など、100mm超など、約0.01mm超であってよい。1実施形態では、光ファイバ部分は、第2長手方向位置と出力端の間に配置される。この部分の長さは、0.1mm超など、0.5mm超など、1mm超など、5mm超など、10mm超など、20mm超など、50mm超など、100mm超など、約0.01mm超であってよい。これらの入力部分および出力部分は、それぞれ前記フィーチャおよび/または部分の、実質的に一定の値を有する部分を備えてよく、光ファイバは、例えば第1テーパ部分の前に配置された前テーパ部分および/または前記第2テーパ部分の後に配置された後テーパ部分を有し、前テーパ部分および後テーパ部分では、前記フィーチャの値が変化してよい。光ファイバはテーパ部分からなってよく、すなわち、テーパ部分が光ファイバの入力端から出力端に延在してよい。1実施形態では、クラッド領域は、第1クラッド領域Acl,1から、ウエストのクラッド領域Acl,wへと、前記第1長さにわたって縮小テーパ化され、かつ/または第2クラッド領域Acl,2へと、前記第2長さにわたって拡大テーパ化される。縮小テーパ化と拡大テーパ化は、前記フィーチャの値がテーパ部分の両側で実質的に同一になるものでよい。1実施形態では、第1コア領域は、前記第2コア領域と実質的に等しい。1実施形態では、第1クラッド領域は、前記第2クラッド領域と実質的に等しい。1実施形態では、実質的に等しいとは、20未満の範囲内など、10未満の範囲内など、5未満の範囲内など、1未満の範囲内など、30未満の範囲内である。テーパのウエストは、光ファイバの長手方向に沿った単一のポイントで実質的に局地化されてよい。このような局所的なテーパのウエストは、第1テーパ部分と第2テーパ部分が実質的に互いに直接連続するように配置されたとき、得られてよい。テーパのウエストは、テーパ形光ファイバの前後軸に沿ってウエスト長Lwにわたって延在するウエスト部分に含まれてよく、ウエスト部分は、第1テーパ部分と第2テーパ部分の間に配置されている。フィーチャは、前記ウエスト部分の主要部にわたって、最小値またはこの値と実質的に等しい値を有してよく、前記ウエスト部分の主要部にわたるフィーチャの値の変化が、前記テーパのウエストにおける前記フィーチャの最小値の、約15未満など、約10未満など、約8未満など、約5未満など、約2未満など、約1未満など、約25未満になり得るように、前記フィーチャが、ウエスト部分の長さの前記主要部に沿って一定であるなどでよい。主要部は、ウエスト部分の、少なくとも約60など、少なくとも約70など、少なくとも約80など、少なくとも約90など、少なくとも約95など、少なくとも約100など、少なくとも約50でよい。このようなウエスト部分は、均一のウエスト部分と称されてよい。1実施形態では、ウエストは、テーパ長がウエストにおいて光ファイバの外径と同等になるなど、テーパ形構造体の実質的に単一のポイントである。ウエストの長さは、約0.5mm未満など、約0.2mm未満など、約0.1mm未満など、約1mm未満であってよい。1実施形態では、ウエスト長Lwは、0.01m超など、0.1m超など、約0.2m超など、約0.3m超など、約0.5m超など、約1m超など、約2m超など、約5m超など、約10m超など、約20m超など、約35m超など、約50m超など、約100m超など、約200m超など、約0.001m超である。ウエスト長は、約5km未満など、約1km未満など、約10km未満であってよい。本発明による光ファイバの多くの用途に関して、光ファイバは非線形ファイバである。このようなファイバは、例えば白色光源など広帯域光源のSCGにおいて有益な、相対的に大きな非線形効果を示すことが知られている。1実施形態では、前記入力端におけるコア領域の非線形係数は、1064ナノメートルの波長の信号に関して、約1W-1km-1超など、約2W-1km-1超など、約5W-1km-1超など、約8W-1km-1超など、約10W-1km-1超など、約12W-1km-1超など、約15W-1km-1超など、約20W-1km-1超など、約25W-1km-1超など、約50W-1km-1超など、約75W-1km-1超など、約100W-1km-1超など、約150W-1km-1超など、約200W-1km-1超など、約250W-1km-1超など、約400W-1km-1超など、約0.5W-1km-1超である。1実施形態では、前記入力端におけるコア領域の非線形係数は、1064ナノメートルの波長の信号に関して、約250W-1km-1未満など、約150W-1km-1未満など、約100W-1km-1未満など、約50W-1km-1未満など、約25W-1km-1未満など、約10W-1km-1未満など、約5W-1km-1未満など、約1W-1km-1未満など、約400W-1km-1未満である。上記で引用された~未満の値および~超の値は、間隔を形成するように結合可能である。1実施形態では、前記テーパのウエストにおけるコア領域の非線形係数は、1064ナノメートルの波長の信号に関して、約1W-1km-1超など、約2W-1km-1超など、約5W-1km-1超など、約8W-1km-1超など、約10W-1km-1超など、約12W-1km-1超など、約15W-1km-1超など、約20W-1km-1超など、約25W-1km-1超など、約50W-1km-1超など、約75W-1km-1超など、約100W-1km-1超など、約150W-1km-1超など、約200W-1km-1超など、約250W-1km-1超など、約400W-1km-1超など、約0.5W-1km-1超である。1実施形態では、前記テーパのウエストにおけるコア領域の非線形係数は、1064ナノメートルの波長の信号に関して、約250W-1km-1未満など、約150W-1km-1未満など、約100W-1km-1未満など、約50W-1km-1未満など、約25W-1km-1未満など、約10W-1km-1未満など、約5W-1km-1未満など、約1W-1km-1未満など、約400W-1km-1未満である。上記で引用された~未満の値および~超の値は、間隔を形成するように結合可能である。1実施形態では、ファイバへの簡単な結合を助長する大きなコアに一般に接続される入力において、比較的低い非線形性を有し、テーパのウエストにおいて、非線形の特性を増強するために大きな非線形性を有することが有利である。1実施形態では、光ファイバは、その長さの少なくとも一部分に沿って微細構造を備える微細構造光ファイバであり、前記微細構造は、複数の微細構造要素を備える。微細構造は、前記第1テーパ部分の少なくとも一部分および/または前記第2テーパ部分の少なくとも一部分および/または前記ウエスト部分の少なくとも一部分に沿って、少なくとも部分的に維持されてよい。それ自体が埋め込まれている背景材料の屈折率と異なる屈折率を有する材料を含む要素など、微細構造には様々なタイプの微細構造要素が備わっていてよい。微細構造要素は、気孔および/またはF、Ge、P、Bまたはそれらの組合せなど屈折率を変化させる材料でドープされた石英材料など、背景材料に対してアップドープおよび/またはダウンドープされた材料を含んでよい。光ファイバの屈折率のプロファイルは、コア領域が、前記微細構造により、少なくとも部分的に光を導くようにされてよい。微細構造は、コア領域とクラッドの微細構造部分の間に屈折率の差をもたらすように、クラッド領域内に配置されてよく、前記屈折率の差は、少なくとも約210-3など、少なくとも約510-3など、少なくとも約110-2など、少なくとも約210-2など、少なくとも約510-2など、少なくとも約110-1など、少なくとも約110-3である。微細構造要素は、第1要素直径dfなど第1最大断面の寸法を有する複数の第1タイプの要素を備えてよく、前記第1タイプの要素は、2つの隣接する要素の中心間の距離がΛに等しいと定義された、ピッチΛを有する実質的に周期的な格子に配置されている。1実施形態では、第1テーパ部分および/または第2テーパ部分および/またはウエスト部分は、前記第1要素直径と前記ピッチの間の比df/Λが、第1テーパ部分および/または第2テーパ部分および/またはウエスト部分に沿って実質的に一定になるように配置される。強い制限が有利である用途については、気孔の相対的サイズは、比df/Λが大きくなるように比較的大きくてよいが、場合によっては、例えば大きなモード領域を有する光ファイバの単一モードの動作をもたらすために、より小さな比が好まれることがある。用途に依拠して、比df/Λは、少なくとも前記光ファイバの一部分に沿って、約0.4から約0.9の範囲内など、約0.5から約0.8の範囲内など、約0.3から約0.95の範囲内にある。1実施形態では、df/Λが約0.42未満であるので、ファイバはすべての波長において単一のモードである。1実施形態では、ファイバは、好ましくはポンプ波長において単一のモードであり、このことは、一般的なポンプ波長の1064nmにおいて、df/Λが約0.52未満であることを意味する。1実施形態では、これらの値は、少なくとも入力端において、例えばポンプ光がより高次のモードに結合することができる否か制御するためのものであり、より高次のモードが望ましい/望ましくないということは、用途次第である。例えば、より高次のモードは、別の分散プロファイルおよび/またはZDWを経験する可能性があり、それによって、基本のモードの光とは別のやり方でスーパーコンティニューム発生に寄与する。一方、より高次のモードは、生成されるスーパーコンティニュームがマルチモードであることが、いくつかの用途では望ましくない可能性がある。1実施形態では、df/Λに関して上記で引用された値は、少なくとも出力端において、例えば後続のファイバに整合させるため、および/または出力光のモード成分をフィルタリングするためものである。さらに、気孔など、相対的に大きなサイズで屈折率の小さい要素は、群速度整合により、スーパーコンティニュームのスペクトルの青色端の波長を縮小し得る。前記第1テーパ部分の縮小テーパ化は、前記ウエスト部分のピッチと前記第1長手方向位置のピッチの間の比が、約0.8未満など、約0.7未満など、約0.6未満など、約0.5未満など、約0.4未満など、約0.3未満など、約0.2未満など、約0.1未満など、約0.9未満であるように前記ピッチを縮小してよい。1実施形態では、ウエストのコア領域と第1コア領域の間の比は、約0.1から約0.7の範囲内など、約0.15から約0.6の範囲内など、約0.2から約0.5の範囲内など、約0.25から約0.4の範囲内など、約0.05から約0.8の範囲内にある。光ファイバの別々の部分の長さは、前記ウエスト部分のウエスト長Lwが前記第1テーパ部分の長さL1より短いものでよい。前記ウエスト部分のウエスト長Lwは、前記第2テーパ部分の長さL2より長い、L2より短い、または実質的にL2と等しいものでよい。1実施形態では、ウエストのコア領域は、約15μm2未満など、約12μm2未満など、約10μm2未満など、約8μm2未満など、約6μm2未満など、約5μm2未満など、約4μm2未満など、約3μm2未満など、約2μm2未満など、約1未満μm2など、約20μm2未満である。コア領域は、前記第1長手方向位置および/または前記ウエストおよび/または前記入力端において、約300nmから約2600nmの範囲内など、約300nmから約2200nmの範囲内など、約450nmから約1800nmの範囲内など、約600nmから約1600nmの範囲内など、約300nmから約3000nmの範囲内のゼロ分散波長λZDWを有し得る基本コアモードに対応してよい。1実施形態では、ゼロ分散波長は、第1テーパ部分で縮小され、かつ/または前記第2テーパ部分で増大される。第1波長λ1で導かれた光に関して、基本のコアモードは、前記第1長手方向位置においておよび/または前記ウエストにおいておよび/または前記入力端において、約10μm未満など、約8μm未満など、約6μm未満など、約5μm未満など、約4μm未満など、約3μm未満など、約2μm未満など、約1μm未満など、約20μm未満のモードフィールドの全幅半値の直径を有してよい。1実施形態では、第1長さは、約3m超など、約5m超など、約8m超など、約10m超など、約15m超など、約20m超など、約30m超など、約50m超など、約75m超など、約100m超など、約150m超など、約200m超など、約1m超である。1実施形態では、第2長さは、約8m未満など、約5m未満など、約4m未満など、約3m未満など、約2m未満など、約1.5m未満など、約1m未満など、約0.8m未満など、約0.6m未満など、約0.4m未満など、約0.2m未満など、約0.1m未満など、約10m未満である。1実施形態では、第1テーパ部分の長さと第2テーパ部分の長さの和L1L2は、約2m超など、約3m超など、約4m超など、約5m超など、約6m超など、約7m超など、約8m超など、約9m超など、約10m超など、約15m超など、約20m超など、約30m超など、約50m超など、約75m超など、約100m超など、約150m超など、約200m超など、約1m超である。1実施形態では前記第1長さと前記第2長さの和L2L1は、約150m未満など、約100m未満など、約50m未満など、約30m未満など、約15m未満など、約10m未満など、約9m未満など、約8m未満など、約7m未満など、約6m未満など、約5m未満など、約4m未満など、約3m未満など、約2m未満など、約1.5m未満など、約1m未満など、約200m未満である。ここで、1.5mと25mの間の長さなど、範囲の任意の組合せが基本的に可能である。この和は、前記ファイバプリフォームから線引するように構成された光ファイバの全長によって制限されてよい。また、コストを低減し、ならびにファイバで生成された光のファイバによる損失を制限するために、大抵の場合はファイバの長さを制限するのが望ましい。したがって、ファイバ長を、ファイバを通る光のスペクトルが、さらなる進行によって実質的に拡大することがないような、また、ファイバが、必要とされる何らかのテーパ化により、光ファイバなど後続の光学系に結合され得るような、長さに制限するのが大抵の場合最適である。本発明者は、より長いポンプパルスを用いるのに伴って、必要なファイバ長が増大すると予期する。したがって、和L1L2は、数ピコ秒の様式におけるポンプパルスについては、1mから15mの間など、1mから10mの範囲など、3mから10mの範囲内など、5mから10mの範囲内など、5mから8mの範囲内など、1mから20mの範囲内が最適であると予期される。1実施形態では、数ピコ秒の範囲は、0.6ピコ秒から500ピコ秒など、0.7ピコ秒から300ピコ秒など、0.8ピコ秒から100ピコ秒など、0.9ピコ秒から50ピコ秒など、1ピコ秒から25ピコ秒など、0.5ピコ秒から750ピコ秒であると理解される。しかし、このような長さは、1実施形態では、0.5ナノ秒から1000ナノ秒など、0.5ナノ秒から750ナノ秒など、0.6ピコ秒から500ピコ秒など、0.7ピコ秒から300ピコ秒など、0.8ピコ秒から100ピコ秒など、0.9ピコ秒から50ピコ秒など、1ピコ秒から25ピコ秒などといった、より長いパルスに対して十分であり得る。マイクロ秒のパルスおよびCWに関して、L1L2の最適の長さは、10m以上など、30m以上など、50m以上など、75m以上など、100m以上など、200m以上など、約1m以上であると予期される。1実施形態では、第1テーパ部分の長さと第2テーパ部分の長さの和L1L2は、約5km未満など、約1km未満など、500m未満など、300m未満など、200m未満など、100m未満など、約10km未満であってよい。本発明の斬新な概念は、いかなる特定のファイバ材料にも限定されない。したがって、このテーパ形光ファイバは、シリカガラス、カルコゲナイドガラス、軟質ガラス、高分子材料および光ファイバの製造用に適切なその他の材料の群から選択された材料を含んでよい。第1波長は、約600nmから約1400nmの範囲内など、約800nmから約1200nmの範囲内など、約900nmから約1100nmの範囲内など、約400nmから約1600nmの範囲内でよい。1実施形態では、第1コア領域は、前記入力コア領域と実質的に同一である。1実施形態では、第2コア領域は、前記出力コア領域と実質的に同一である。ポンプ源は、秒の範囲、ミリ秒範囲、マイクロ秒範囲、ナノ秒範囲、またはピコ秒範囲の、cwまたは疑似cwの光または光パルスを放出するように構成されている。この技法により、短いタワーのテーパが利用可能になれば、本発明によるファイバは、フェムト秒の範囲にも適切であり得る。それぞれのポンプパルスのエネルギーは、約100ミリ秒未満など、約50ミリ秒未満など、約10ミリ秒未満など、約1ミリ秒未満など、約100マイクロ秒未満など、約50マイクロ秒未満など、約10マイクロ秒未満など、約1マイクロ秒未満など、約100ナノ秒未満など、約10ナノ秒未満など、1ナノ秒未満など、750ピコ秒未満など、500ピコ秒未満など、250ピコ秒未満など、100ピコ秒未満など、50ピコ秒未満など、25ピコ秒未満など、10ピコ秒未満など、5ピコ秒未満など、3ピコ秒未満など、1ピコ秒未満など、約1秒より短い時間スケールでテーパ形光ファイバのコアに結合され得る。本発明に照らして、検討されるパルス持続時間は、全幅半値の持続時間である。それぞれのパルスを、相対的に長い持続時間で光ファイバの中に送り出すのに適切ないくつかのポンプシステムが、特許文献2に説明されている。1実施形態では、前記第1波長および/または前記中心波長で伝搬する光については、コア領域は、光ファイバの全長に沿って実質的に単一のモードである。線引タワーのライン速度が増加される、より短い時間間隔は、約3秒未満など、約2秒未満など、約1秒未満など、約0.5秒未満など、約0.2秒未満など、約0.1秒未満など、約5秒未満でよい。前記加速または前記減速に起因するライン速度の変化は、前記第1ライン速度と前記第2ライン速度の差が、約30超など、約50超など、約60超など、約75超など、約100超など、約150超など、約200超など、約300超など、約400超など、約20超になり得る。光ファイバの、ファイバ径、コアの面積、および例えば気孔または固体ロッドを備える微細構造クラッドのピッチなどのいくつかのフィーチャが、テーパ部分で変化されてよい。フィーチャの値は、大体において、キャプスタン装置がファイバプリフォームの第1終端に印加する引張り力によって制御され得る。この引張り力により、線引される光ファイバの断面の寸法が質量保存の法則によって決まるライン速度で、光ファイバが線引される。送り速度により、供給されるプリフォーム材料のボリューム、すなわち光ファイバの線引用に利用可能な材料のボリュームが、少なくとも部分的に決定され、一方、ライン速度により、供給されるプリフォーム材料のボリュームから線引される光ファイバの長さが、少なくとも部分的に決定される。したがって、送り速度およびライン速度が、ともに光ファイバのフィーチャの断面の寸法を決定し、これら2つが変化すると、断面の寸法が変化し得る。実質的に一定の送り速度については、ライン速度が増加すると、光ファイバの断面の寸法が減少し得て、一方、ライン速度を低下させることにより、光ファイバの断面の寸法が増加し得る。実質的に一定のライン速度では、光ファイバの断面の寸法は実質的に一定になり得る。ライン速度が増加するとき、すなわちライン速度が加速している間は、光ファイバの断面の寸法の減少が起こり得る。ライン速度が減少するとき、すなわちライン速度が減速している間は、光ファイバの断面の寸法の増加が起こり得る。光ファイバを製造するように設計された線引タワーは、長いファイバ長にわたって高度に均一な光ファイバ、すなわち、例えば数キロメートルのファイバ長にわたって一定の外側寸法を有する光ファイバを供給するために、大抵は非常に安定したライン速度をもたらすことに集中する。したがって、このようなシステムは、光ファイバの断面の寸法の数メートルまたは数十メートルにわたる顕著な減少または増加を必要とする、拡大テーパ化および/または縮小テーパ化を含むテーパ形光ファイバの生成には適していない可能性がある。本発明の発明者は、ライン速度の制御が改善される新規の方法および線引タワーの構成を実現した。ライン速度vは、長い時間間隔を通じて実質的に一定のライン速度v1を与えるように構成された第1キャプスタン装置からの寄与と、前記より短い時間間隔中に前記加速および/または減速をもたらすように構成されたライン速度変更装置からの寄与の和であり得て、すなわちv=v1v2であり、v2はライン速度変更装置からの寄与である。本発明の1実施形態では、ライン速度変更装置は、前記第1キャプスタン装置が、いくつかの時間間隔中に実質的に一定のライン速度をもたらし、他の時間間隔中に前記加速および/または減速をもたらすように、前記第1キャプスタン装置に含まれる。本発明の1実施形態では、ライン速度変更装置および前記第1キャプスタン装置は個々の装置であり、前記第1キャプスタン装置は、前記より長い時間間隔にわたって前記ライン速度に対して実質的に一定の寄与をもたらし、一方、前記ライン速度変更装置は、前記より短い時間間隔にわたって加速または減速をもたらす。ライン速度変更装置は、ライン速度に対する実質的に一定の寄与ももたらしてよく、すなわち、v2は光ファイバの全長にわたって実質的に一定かつ有限の値を有する。1実施形態では、ライン速度変更装置は、前記プリフォームの第1終端から前記第1キャプスタン装置へと、線引される光ファイバが辿るファイバ経路の長さを増減することにより、ライン速度への寄与を変化させる。本発明に照らして、慣用句ファイバ経路は、前記ファイバプリフォームの第1終端から前記第1キャプスタン装置へと続く経路を指してよい。この経路は、実質的に直線状の部分と、例えばホイールなどの回転する支持体によってもたらされる曲がりおよび方向転換とを含む。1実施形態では、より短い時間間隔中に線引される光ファイバの長さは、第1経路を辿るものから、前記第1経路と長さが異なる第2経路を辿るものへと置換される。この置換は、前記ライン速度変更装置に備わっている置換装置によって実現されてよい。この置換装置は変位装置とも称される。1実施形態では、ライン速度は、線引される光ファイバの長さの置換中に、前記第1ライン速度から前記第2ライン速度へと変化する。第2経路は、第1経路より長くてよく、また、ファイバの経路の変化は加速を含んでよく、その間、この置換が、線引されるファイバが第1経路を辿るときに対して経路の変化を伴うライン速度の増加をもたらす。この置換に、前記ライン変更装置からのライン速度に対する一定の寄与を有する部分が含まれる場合には、ファイバは、第1キャプスタン装置からの寄与とライン速度変更装置からの寄与の和と等しい速度による断面の寸法を有して線引される。変位が、ある期間にわたって維持されるレベルに到達すると、ライン速度変更装置からの寄与がゼロになり、ライン速度は、光ファイバが第1経路を辿ったときのライン速度に戻される。以下では、光ファイバのテーパ化を説明するとき、ファイバ径および/またはコア面積の変化が、実例としてしばしば用いられるが、光ファイバの他のフィーチャも用いられ得て、これらの2つのフィーチャの一方または両方を用いるあらゆる説明は、これらのフィーチャに限定されるものではなく、クラッドの面積など他のフィーチャに対して同様に有効であり得る。1実施形態では、置換装置は、線引されたファイバを支持するように構成された少なくとも1つの支持体と、線引された光ファイバが、平行移動デバイスによる移動前に前記第1経路を辿り、前記平行移動デバイスによる移動後に前記第2経路を辿るように支持体を移動させる少なくとも1つの平行移動デバイスとを備える。支持体の移動が停止すると、ライン速度変更装置からの引張り力に対する寄与がなくなって、ライン速度が支持体の移動前の値に低下し、このことにより、ファイバ径は、移動中のファイバ経路の長さの変化に依拠して、移動前の値に縮小される、または増大される。平行移動デバイスにより、支持体が加速される間にファイバ経路の長さが増す場合には、ファイバプリフォームの第1終端に印加される引張り力が増大し得て、ファイバ径が縮小してよく、すなわちファイバが縮小テーパ化される。これを説明する別のやり方では、送り速度が実質的に一定でありながらライン速度が増加するので、供給されるプリフォーム材料から、ファイバのより長い部分が線引され、質量保存によって光ファイバの直径が低減される。平行移動デバイスにより、支持体が加速されているときファイバ経路の長さが縮小する場合には、ファイバプリフォームの第1終端に印加される引張り力が低下し得て、ファイバ径が増大し得る。ファイバ経路の長さが増大するように支持体が移動されると、ライン速度変更装置からの寄与はプラスであり、ファイバ径は、ライン速度装置が動いていないときと比較してより小さくなり得る。次いで、支持体が減速されると、ライン速度変更装置からのプラスの寄与が低減されて、ファイバ径および/またはコア面積が増加し得る。支持体が減速して停止すると、このプラスの寄与はゼロになる。ファイバ経路の長さが縮小するように支持体が移動されると、ライン速度変更装置からの寄与はマイナスであり、ファイバ径は、ライン速度装置が動いていないときと比較してより大きくなり得る。支持体が減速されると、ライン速度変更装置からのマイナスの寄与が低減されて、ファイバ径が減少し得る。支持体が減速して停止すると、このマイナスの寄与はゼロになる。ライン速度は、線引される光ファイバの長さの置換中に、前記第1ライン速度から前記第2ライン速度へと変化してよい。1実施形態では、平行移動デバイスは、前記支持体を所定の速度プロファイルで移動させることができ、この所定の速度プロファイルが、ライン速度に対する前記ライン速度変更装置からの寄与を少なくとも部分的に決定する。この所定の速度プロファイルは、支持体が加速されたり、減速されたり、実質的に等速で移動したり、実質的に一定の位置を維持したりする、1または複数の部分を含んでよい。この所定の速度プロファイルは、ライン速度に対する前記ライン速度変更装置からの寄与がプラスになる部分など、前記支持体の加速を伴う部分を含んでよい。前記所定の速度プロファイルは、ライン速度が、第1キャプスタン装置からの寄与と異なる実質的に一定のレベルに保持されるように、実質的に一定の速度を伴う部分を含んでよい。これにより、テーパ部分においてウエスト部分が定義され得る。この所定の速度プロファイルは、ライン速度に対する前記ライン速度変更装置からの寄与が低減する部分など、前記支持体の減速を伴う部分を含んでよい。1実施形態では、加熱装置が、前記第1ファイバ材料を、その融解温度に近い温度、またはそれより高い温度へと加熱する。プリフォーム保持具と加熱装置は、互いに対して移動するように構成され、すなわち、プリフォーム保持具が移動されてよく、および/または加熱装置が移動されてよい。この所定の速度プロファイルは、ライン速度に対する前記ライン速度変更装置からの寄与が実質的にゼロである部分など、前記支持体が実質的に移動しない部分を含んでよい。この所定の速度プロファイルは、ライン速度に対する前記ライン速度変更装置からの寄与がマイナスである、前記支持体の移動を伴う部分を含んでよい。1実施形態では、線引された光ファイバは第1経路を辿り、所定の速度プロファイルには、ファイバが、より短い経路長さを有する第2経路へと変位され、この移動がライン速度の減速および光ファイバの拡大テーパ化をもたらすような動きが含まれる。この所定の速度プロファイルは、基本的に、例えば加速と減速の組合せを伴う1または複数の部分からなり、多種多様なテーパのプロファイルが、この方法および本発明による線引タワーを用いて実現され得る。1実施形態では、この所定の速度プロファイルは、経路の長さおよびライン速度が、前記支持体の前記加速中に増加し、前記支持体が実質的に移動しない部分を通じて実質的に一定に保たれるように、支持体を加速する部分と、それに続く、前記支持体が実質的に移動しない部分とを含む。1実施形態では、この所定の速度プロファイルは、経路長さおよびライン速度が、前記支持体の前記加速中には増加し、前記支持体が実質的に移動しない部分を通じて実質的に一定に保たれるように、支持体の前記加速部分と、それに続く、前記支持体が実質的に移動しない前記部分とを含む。このような所定の速度プロファイルは、加速の持続時間に依拠して、長い第1テーパ部分および短い第2テーパ部分をもたらし得る。ファイバプリフォームは、少なくとも第1気孔を含んでよく、前記ファイバプリフォームの第2終端は、少なくとも前記第1気孔と少なくとも第1圧力コントローラとに流体連絡する実質的に気密の第1内腔を含むプリフォーム保持具内に配置され、本発明によるこの方法は、テーパ形光ファイバを線引するステップの少なくとも一部分を通じて前記第1気孔を第1圧力に加圧するステップを含んでよい。本発明に照らして、実質的に気密の内腔とは、内腔の内側に周囲と異なる圧力を保つことができることを意味する。ファイバプリフォームは、少なくとも第2気孔をさらに備えてよく、プリフォーム保持具は、少なくとも前記第2気孔および少なくとも第2圧力コントローラに流体連絡した実質的に気密の第2内腔を備えてよく、本発明によるこの方法は、テーパ形光ファイバを線引するステップの少なくとも一部分の間に前記第2気孔を第2圧力へと加圧するステップを含んでよい。1実施形態では、第1圧力と第2圧力は、光ファイバを線引するステップの少なくとも一部分を通じて異なる。1実施形態では、第1圧力および/または前記第2圧力は、光ファイバを線引するステップにおいて実質的に一定である。1実施形態では、第1圧力および/または前記第2圧力は、光ファイバを線引するステップの間に変化する。1実施形態では、所定の速度プロファイルは、前記支持体の加速を伴う部分を含む。支持体が加速されるとき、前記ライン速度変更装置からのライン速度への寄与は、速度プロファイルのこの部分の間の経路長さの変化に依拠してプラスまたはマイナスになり得る。加速が、経路長さを縮小する運動の一部分であるとき、前記加速からライン速度への寄与はマイナスであり得て、ファイバ径は、加速中に増大し得る。加速が、経路長さを増大する運動の一部分であるとき、前記加速からライン速度への寄与はプラスであり得て、ファイバ径は、加速中に縮小し得る。支持体が加速の始めで既に動いており、支持体の速度がさらに増加する場合、この加速により、ライン速度変更装置からのマイナスまたはプラスの寄与のサイズがさらに増大され得て、ファイバ径は、それぞれさらに増大または縮小し得る。1実施形態では、所定の速度プロファイルは、前記支持体の減速を伴う部分を含む。所定の速度プロファイルが加速を伴う部分を含む場合に類似して、前記ライン速度変更装置からのライン速度への寄与は、減速中の経路長さの変化に依拠してプラスまたはマイナスになり得る。減速が、経路長さを縮小する運動の一部分であるとき、この減速が、前記ライン速度変更装置からのライン速度に対するマイナスの寄与を低減し、ファイバ径は、減速中に縮小し得る。減速が、経路長さを増大する運動の一部分であるとき、この減速が、前記ライン速度変更装置からのライン速度に対するプラスの寄与を低減し、ファイバ径は、減速中に増大し得る。1実施形態では、所定の速度プロファイルは、実質的に一定の速度を有する部分を含む。第1キャプスタン装置が、この部分のライン速度に対して実質的に一定の寄与をもたらす場合、ライン速度は実質的に一定であり得て、ファイバ径は、それに応じて実質的に一定であり得る。実質的に一定の速度を有する移動により、ファイバ経路の長さが縮小する場合、ファイバ径は、ライン速度変更装置からの寄与がゼロであるときより大きくなり得る。実質的に一定の速度を有する移動により、ファイバ経路の長さが増大する場合、ファイバ径は、ライン速度変更装置からの寄与がゼロであるときより小さくなり得る。1実施形態では、所定の速度プロファイルは、前記ライン速度変更装置からのライン速度に対する寄与が実質的にゼロである部分など、前記支持体が実質的に移動しない部分を含む。ライン速度変更装置からの寄与の変化は、第1キャプスタン装置からの寄与が実質的に一定の時間スケール上に生じる可能性がある。1実施形態では、支持体は、線引された光ファイバの支持体に対する変位を可能にしながら同光ファイバを支持するように構成された少なくとも1つのホイールを備える。1実施形態では、置換装置は、1または複数の平行移動デバイス上に配置されたホイールなど複数の支持体を備え、同平行移動デバイスは、前記複数の支持体の少なくとも一部分を互いに対して移動させることができる。平行移動デバイスは、線引されたファイバが2つの隣接する支持体によって第1経路に対して反対方向に変位するように、前記複数の支持体を移動させるように構成されてよい。変位装置は、例えば、線引されたファイバが支持体の加速前の変位を通じて実質的に直線の経路を辿り、一方、加速後は、変位装置によって経路が蛇行パターンに従うように構成されてよい。反対の状況も、支持体の加速および移動が、ファイバが変位装置によって蛇行経路から実質的に直線の経路を辿るように用いられてもよい。このような構成は、比較的コンパクトであり得て、支持体の移動に対して経路長さの大きな変化をもたらし得る。本発明による方法および線引タワーは、光ファイバの長手方向に沿ってフィーチャの多種多様なプロファイルを有する光ファイバを製造するのに用いられてよい。例えば、光ファイバの第1終端および/または第2終端におけるコア領域に対して、光ファイバのコア領域が光ファイバの長さにわたって増大するプロファイルを実現することできる。このようなプロファイルは、線引される光ファイバを、線引タワーの最短のファイバ経路より長いファイバ経路を辿るように最初に配置することによって実現され得る。次いで、線引する間に、光ファイバの長さは最短の経路を辿るように変位され、この変位の加速中にコア領域が増大してよい。次に、線引される光ファイバは、より長いファイバ経路を再び辿るように変位され、この変位の加速中にコア領域が縮小してよい。1実施形態では、線引タワーは、少なくとも送り装置および/または加熱装置を制御するための制御システムを備える。平行移動デバイスは制御装置によって制御されてよく、制御装置は、個別の装置または前記制御システムの一部分である。圧力制御は、光ファイバのテーパ化と同期されてよい。圧力制御と同期させることにより、コア領域がテーパ部分にわたってテーパ形でありながら外側のファイバ径が実質的に一定に保たれている光ファイバが実現され得る。圧力制御の同期により、気孔の少なくとも第1群における圧力が、光ファイバのテーパ化の前に、および/またはテーパ化中に、および/またはテーパ化の後に変化されてよい。気孔の第1群の圧力を、テーパ化の前に変化させる、すなわちライン速度が増加する前に変化させる実施形態では、光ファイバの、外側のファイバ径および/または気孔の第1群の気孔の断面積が、テーパ化に先立って増大されてよい。1実施形態では、線引タワーは、第1エンクロージャを備える圧力制御システムと、流路を介して前記第1エンクロージャおよび気孔の第1群に接続する流れシステムとを備え、前記圧力制御システムは、前記第1エンクロージャに加圧するためのポンプを備え、前記流れシステムは、第1期間Δt1以内で開くことできるオンオフ弁を備え、前記弁が開かれたとき、前記第1エンクロージャが前記気孔の第1グループに流体接触し、Δt1は、約5秒未満など、約2秒未満など、約1秒未満など、約0.5秒未満など、約0.2秒未満など、約0.1秒未満など、約0.05秒未満など、約0.01秒未満など、約0.001秒未満など、約10秒未満である。線引タワーは、前記テーパ形光ファイバに保護コーティングを与えるように構成されたコーティング装置を備えてよい。1実施形態では、コーティング装置は、前記ライン速度変更装置と前記第1キャプスタン装置の間の位置で前記コーティングを施すように構成される。1実施形態では、コーティング装置は、前記ライン速度変更装置と前記プリフォーム保持具の間の位置で前記コーティングを施すように構成される。1実施形態では、送り速度と、ライン速度に対する第1キャプスタン装置からの寄与とは、光ファイバの線引中に独立して変化させることができる。気孔の第1群は、1または複数の気孔を含んでよい。1実施形態では、第1エンクロージャに接続されているポンプは、前記オンオフ弁が開かれたとき、前記流れシステムにおける圧力が、約1.5倍、例えば約2倍、例えば約2.5倍、例えば約3倍、例えば約3.5倍、例えば約4倍、例えば約5倍、例えば約7倍、例えば約8倍、例えば約10倍、例えば約12倍、例えば約15倍、例えば約20倍だけ上昇するように、前記第1エンクロージャ内の空気圧を十分に高く確立することができる。1実施形態では、前記第1エンクロージャ内に確立される圧力は、20kPa超など、25kPa超など、30kPa超など、40kPa超など、50kPa超など、60kPa超など、70kPa超など、80kPa超など、100kPa超など、15kPa超である。1実施形態では、第1エンクロージャは、第1エンクロージャに接続する流れシステムの部分および気孔の第1群のボリュームVfsと比較して大きなボリュームを有する。第1エンクロージャのボリュームとVfsの間の比は、約2超など、約3超など、約4超など、約5超など、約7超など、約10超など、約20超など、約1.5超であってよい。この比の値が大きいと、オンオフ弁が開かれた後に気孔に印加される圧力は、オンオフ弁が開かれるとき第1エンクロージャ内に確立されている圧力と実質的に同一になる。1実施形態では、第1エンクロージャに接続されるポンプは、前記オンオフ弁が開かれたとき、前記流れシステムの圧力が、約1/1.5に、例えば約1/2、例えば約1/2.5、例えば約1/3、例えば約1/3.5、例えば約1/4、例えば約1/5、例えば約1/7、例えば約1/8、例えば約1/10、例えば約1/12、例えば約1/15、例えば約1/20に低下するように、前記第1エンクロージャ内の空気圧を十分に低いレベルへ低下させることができる。オンオフ弁は、基本的に、前記第1期間内に開くように構成された電磁弁など、任意のタイプの弁を備える。圧力制御システムは、前記オンオフ弁と前記プリフォームの間の流路内に配置された圧力ヘッドを備えてよく、前記圧力ヘッドは、第1エンクロージャに接続するための第1入口と、第2圧力源に接続するための第2入口と、前記気孔の第1群に接続するための出口とを備える。1実施形態では、前記第2圧力源によって前記圧力ヘッド内に確立される圧力は、前記オンオフ弁が開かれる前および/または開かれた後に前記第1エンクロージャ内に確立される圧力を下回る。第2圧力源によって前記第1エンクロージャ内に確立される圧力と圧力ヘッド内に確立される圧力の間の比は、約1.5超など、約1.8超など、約2超など、約2.5超など、約3超など、約3.5超など、約4超など、約5超など、約6超など、約7超など、約10超など、約15超など、1.2超であってよい。1実施形態では、流れシステムは、前記オンオフ弁が開かれたとき、前記気孔の第1群から前記第2圧力源を切り離すことができる。第2オンオフ弁は、前記圧力ヘッドに対して、前記気孔の第1群から前記第2ボリュームを切り離すことができるように構成されてよい。1実施形態では、ライン速度および第1期間Δt1は、長さLpを有するファイバ部分が、第1期間Δt1中にプリフォームから線引されるように設定され、Lpは、50m未満など、20m未満など、10m未満など、8m未満など、6m未満など、5m未満など、4m未満など、3m未満など、2m未満など、1m未満など、0.5m未満など、0.1m未満など、100m未満である。1実施形態では、圧力制御システムは、前記気孔の第1群に流体接触するように配置された前記ボリュームの圧力を前記第1期間内に変化させるように構成されたポンプを備える。ポンプは、前記ボリュームの圧力を、前記第1期間内に、約1.5倍に、例えば約2倍、例えば約2.5倍、例えば約3倍、例えば約3.5倍、例えば約4倍、例えば約5倍、例えば約7倍、例えば約8倍、例えば約10倍、例えば約12倍、例えば約15倍、例えば約20倍に変化させることができてよい。微細構造光ファイバ用プリフォームの孔に流体連通する流れシステムに供給される空気圧を高速で変化させるように構成された圧力制御システムを用いると、線引される光ファイバの数メートル長さにわたって光ファイバのいくつかのフィーチャが変化され得る。例えば、気孔の断面の寸法が、数メートルにわたって増大されてよい。流れシステムは、前記プリフォーム保持具の第1内腔および/または第2内腔に流体連通であってよい。1実施形態では、相対的孔サイズピッチに対する孔径を小さな値に調節するために、プリフォームの気孔の第1群には相対的に低い圧力が接続される。相対的に低い圧力は、前記第2圧力源によって供給されてよい。一方、内腔とも称され得る前記第1エンクロージャ内には、相対的に高い圧力が確立されてよい。オンオフ弁を開くと、流れシステムの圧力が、この相対的に高い圧力へと上昇し、相対的な孔サイズが大きな値に増大してよい。本発明による線引タワーを利用する、本発明による方法では、初期の相対的孔サイズは、例えば前記第2圧力源によって供給される相対的に低い圧力により、少なくとも部分的に制御される。所定の時間にオンオフ弁が開かれ、流れシステムの圧力が、線引される微細構造光ファイバの気孔およびピッチを全長にわたって増大させるように上昇する。このファイバは、一定のライン速度およびプリフォーム送り速度を用いて作製されてよく、すなわちガラスの断面積が一定である。相対的に小さい気孔から相対的に大きい気孔への変化が生じるこの長さは、ライン速度によって制御されてよい。ライン速度が比較的低いと、相対的に短い長さにわたって変化が生じ得る。1実施形態では、オンオフ弁が開かれた後に、前記第1エンクロージャ内には、流れシステムの圧力を、所望の相対的な孔サイズを得るのに必要な定常状態の圧力より高くするような圧力が確立される。これにより、より短い長さLpにわたって変化が生じ得る。1実施形態では、相対的な孔サイズは、最初に、流れシステムに対して相対的に低い圧力を供給することにより、相対的に小さい値を有するように調節される。第1エンクロージャ内に高圧が確立される。所定の時間にオンオフ弁が開かれ、流れシステムの圧力が上昇し、それによって、線引された光ファイバの気孔の断面寸法およびピッチが光ファイバの全長にわたって増大する。ファイバは、一定の長さの後に、外側のファイバ径または格子ピッチなど光ファイバのフィーチャのウエスト値へと縮小テーパ化されてよい。テーパは、本発明による線引を用いて実現されてよい。より短い長さにわたる変化を達成するために、線引速度は低くてよく、第1エンクロージャ内に確立される圧力は、相対的に大きい孔サイズ向けの定常状態より高いものでよい。第1テーパ部分には第2テーパ部分が続いてよい。1実施形態では、外径など光ファイバのフィーチャの値は、テーパ部分の前後で実質的に同一である。1実施形態では、ピッチは、プリフォームの気孔の空気圧が上昇している間にライン速度を変更することによって調節されてよい。例えば、相対的な孔サイズが増大している間、ピッチが維持されてよい。本発明を、好ましい実施形態に関連して、図面を参照ながら、以下でより十分に説明する。これらの図は概略図であり、明確にするために簡易化されたものであり得る。全体にわたって、同一の参照数字は同一の部分または対応する部分に対して用いられる。本発明のさらなる適用可能性の範囲が、以下に示される詳細な説明から明らかになるはずである。しかし、当業者には、この詳細な説明から、本発明の趣旨および範囲内で様々な変更および変更形態が明らかになるはずであるため、詳細な説明および特定の実例は、本発明の好ましい実施形態を示すものであるが、説明としてのみ示されることを理解されたい。本発明は、1または複数の独立請求項の特徴によって定義される。好ましい実施形態は、従属請求項で定義される。特許請求の範囲におけるいかなる参照数字も、それらの範囲に対する限定ではないように意図されている。いくつかの好ましい実施形態が上記で示されたが、本発明はこれらに限定されず、以下の特許請求の範囲で定義される内容の範囲内の他のやり方で実施され得ることが強調されるべきである。図1を参照すると、キャプスタンの構成が説明されており、ライン速度変更装置10、11は、プリフォームの第1終端からファイバ経路に沿って第1キャプスタン装置まで配置された独立した装置である。ライン速度変更装置は、平行移動ステージを有する変位装置を備え、平行移動ステージには、共通のプレート13上に2つの支持体が配置されており、これらはレール12に沿って移動されてよい。プレート13が、図の上側の部分aに見られる位置から図の下側の部分bに見られる位置に移動するとき、ファイバは、第1経路14を辿ることから第2経路15に変位される。2つの支持体ホイールが共通のプレートに配置され、また、3つのホイールが第1経路に沿って固定して配置され、第1経路と第2経路の長さの差は、変位装置の移動プレート上に支持体が1つしかない構成と比較して増大する。第1経路と第2経路の長さの差は、移動プレートおよび固定部分にさらなる支持体を付加することによって増大し得る。さらに、示された構成において安定している支持体が、例えば第1共通のプレート13に対して反対方向に移動される第2共通のプレート上に実装された場合には、この差が増大し得る。図2および図3は、本発明による線引された光ファイバの部分からの結果を示しており、この部分自体が、本発明によるファイバを形成する。図2には、光ファイバに沿ったクラッド径の変化がプロットされている。入力端は0にあり、約150μmの直径を有する。テーパ以前の部分は約1.6mの長さL0を有する。クラッド径は、1.6mから始まって約2.6mでウエストにて終了する、すなわち約1mの長さL1の第1テーパ部分にわたって150μmから118μmへと縮小テーパ化される。2.6mから3.2mまでの第2テーパ部分では、クラッド径は再び150μmに拡大テーパ化される、すなわち約0.6mの長さL2にわたって拡大テーパ化される。この拡大テーパに続く、4mのところの出力端までの部分は、約0.8mの長さL3を有する。図3は、入力端左側の画像およびウエスト右側の画像における光ファイバの断面の画像を示す。大抵の場合、L3の長さは、第2テーパ部分の長さを犠牲にすることなく不完全な接続を補正することができるように、非ゼロにすることになる。いくつかの可能なテーパ設計の概略図である図4および図5に示されたものなど、他のテーパ設計が実現され得る。これらの図は、クラッド径対光ファイバに沿った位置を示す。ファイバの、150μmのクラッド径および4.4μmのピッチを有する10mの長い部分が、テーパ部分の前に配置され、光ファイバは、テーパ部分で、70μmのクラッド径および2.0μmのピッチへと縮小テーパ化される。ファイバは実質的に純粋な石英から製造された微細構造ファイバ微細構造要素であり、クラッドクラッド領域は、約0.85のdf/Λで三角形のパターンにレイアウトされた気孔によって形成され、相対的に大きなサイズは、短い波長において青色端をもたらすのに適切である図18に関する以下の議論を参照されたい。以下で論じられるファイバに類似して、比df/Λは実質的に一定である。図18から、このような大きなコアコア領域については、約2μmのピッチが、約350nmになるはずの短い波長で青色端を生成するのに最適であると理解することができる。第1テーパ部分では、変位装置は、光ファイバの縮小テーパ化をもたらす、より長いファイバ経路を与えるように加速される。場合によっては、変位装置は、一定の位置で即時停止され、それによって、ファイバが、150μmのクラッド径へと短い長さにわたって拡大テーパ化される。変位装置がこの一定の位置にある限りさらにはライン速度に対する第1キャプスタン装置の寄与が一定である限り、クラッド径は150μmに保たれる。それぞれの曲線の右側には、第1長手方向位置におけるファイバ径と比較したファイバ径の増加が示されている。この増加は、置換装置が初期位置に戻され、それによって経路長さが縮小したとき生じることになる。線引中にいくつかのテーパ部分を作製するとき、増大されたクラッド径を有するこの部分は、光ファイバが、それぞれテーパ部分を含んでいるより小さな部片に切られてよいところを識別するのに用いられ得る。図10は、スペクトルの4つの別々の構成に関するスーパーコンティニュームのスペクトルを示し、挿入図は青色端に注目している。これらの測定に使用されたすべてのファイバは、実質的に0.52の相対的孔サイズ孔径対ピッチの比および3.3μmのピッチを有する略六方格子に配置された気孔を有する、石英ベースの微細構造光ファイバであった。テーパ形ファイバでは、ピッチは、テーパのウエストで2.5μmに縮小テーパ化される。基準測定101が、長さ10mの均一のファイバファイバ1と称されるに対して行なわれた。示された2つのスペクトル103、104は、第1テーパ部分の長さが1.25mであり、ウエストの長さが0.25mであり、第2テーパ部分の長さが0.5mであるテーパを有する第2ファイバファイバ2と称されるに対して測定されたものである。ファイバ2は、テーパの前後に長さ5mの均一な部分を有するものであった。スペクトル103は、ファイバ2が出力端からポンピングされたときの、すなわち、ポンプ光が第1テーパ部分に到達する前に第2テーパ部分に到達するようにファイバ内で伝搬する、スーパーコンティニュームを示す。スペクトル104は、ファイバ2が入力端からポンピングされたときの、すなわち、ポンプ光が第2テーパ部分に到達する前に第1テーパ部分に到達するようにファイバ内で伝搬する、スーパーコンティニュームを示す。スペクトル102は、長さ14mの第1テーパ部分および長さ1mの第2テーパ部分を伴うより長いテーパ部分を有する第3のファイバファイバ3と称されるに対する測定を示す。ファイバ3は、テーパ部分の前後に、長さが2mと1mのファイバの均一な部分がそれぞれ配置されているものであった。ファイバ3の入力端から光を発するとき、スペクトル102が測定される。一般に、図10のスペクトルは、スペクトル102、103および104を均一な光ファイバのスペクトル101と比較したとき、青色端と称される短い波長端が、テーパ部分により、より短い波長の方へすなわち約490nmから約430nmへシフトすることを実証するものである。端ここでは約450nm未満よりも短い波長に関して約-20dBm/nm未満の値で測定された急激に変動する光/スパイクは、スーパーコンティニュームの一部分とは見なされない。この光は、マルチモードの影響および測定のアーチファクトに起因するものである。ファイバは、80MHzの繰返し率で14Wの平均出力を有する、1064nmで10ピコ秒のパルスを放出するポンプ源によってポンピングされた。得られた結果は、適用されたポンプ源に限定されるものではない。例えば、約900nmから約1300nmで、約1ピコ秒から50ピコ秒のパルス長を有する光を発するポンプ源から、類似の結果が予期される。さらに、以前に論じられたように、他のポンプレーザも適切であり得る。挿入図において明白に見られるように、青色端では、ファイバ2が出力端からポンピングされたときの信号スペクトル103より、入力端からポンピングされたときの信号スペクトル104の方がかなり強い。この観測は、第1テーパ部分の傾斜がより小さいことで、スーパーコンティニュームの青色端において、より強い信号がもたらされ得るという証拠を与える。すなわち、青色端における有効な光パワーが重要なパラメータであるとき、ゆっくりした縮小テーパが好ましいと言える。さらに、ファイバ3最長の第1テーパ部分を有するのスペクトル102は、他のファイバと比較して、青色端において最も強い信号を有することが明らかである。図11は、圧力制御システムを備える線引タワーの1例を示す。第1エンクロージャ内にP1が確立されている間、流れシステムには圧力P2が連続的に印加されてよい。電磁弁が開かれたとき、圧力P1が流れシステムにおける圧力を支配し、PCFプリフォーム慣用句のPCFと微細構造は、互換性があるように用いられるに印加される圧力の高速の変化が得られてよい。図12は、本発明による線引タワーの圧力制御およびテーパ化が適用されたとき、いくつかのフィーチャが光ファイバに沿って変化し得る様子の1例を示す。図13は、本発明による圧力制御システムを備える線引タワーを用いて線引された微細構造光ファイバのクラッド径の変化を示す。炉の温度は摂氏1820°Cであり、プリフォームの送り速度は1.65mm/minであり、プリフォームからファイバを線引するライン速度は7.8m/minであった。第1エンクロージャの圧力は40kPaであり、第2圧力源によって印加される圧力は11.7kPaである。線引された光ファイバの外側クラッド径は、圧力/テーパの工程より以前には262μmである。クラッド径が次の6メートルにわたって増大するように、図の3mに対応する位置でオンオフ弁が開かれる。図の9mに対応する位置では、テーパが始まってクラッド径が縮小される。テーパの始端における相対的な孔サイズは0.516であり、終端では0.810へと増大される。内側のピッチは、テーパの始端で3.26μmであり、終端では2.20μmである。図14および図15は、それぞれ図13で説明されたテーパ光ファイバの始端および終端の画像を示す。図16は、本発明によるテーパ形ファイバを示す。このファイバは、実質的に純粋な石英から作製された微細構造ファイバであり、ファイバの全長に沿って走る気孔によってクラッドが形成されている。ファイバの断面では、孔は、図14のレイアウトパターンに類似して、三角形のパターンにレイアウトされている。入力端における気孔の直径dfと気孔の間のピッチΛとの比は0.52である。この特性は、テーパを通して実質的に一定であるが、ピッチは、入力端で3.3μmであり、ウエストでは約2.5μmである。マッピングされたフィーチャは、長さの関数としてのコーティングファイバの直径である。テーパ形ファイバの断面の検査により、コーティングされたファイバの直径は、ピッチの形状によく沿っているが、ピッチの大きさは、コーティングされたファイバの直径と直線的に比例するものではないことが明らかになった。例えば、ピッチは、ウエストで25縮小され得るが、コーティングされたファイバの直径は、10しか縮小されない。しかし、実験により、少なくともウエストにおけるピッチの大きさはクラッドの外径すなわちコーティングされるガラスの直径とよく比例するが、テーパ部分の傾斜はずれる傾向があることが示される。したがって、クラッドの外径の例えば50の縮小は、実質的にピッチの50の縮小に相当する。このグラフでは、入力端は0mのところにある図示せず。縮小テーパ化の長さL1は約1.8mであり、拡大テーパ化の長さL2は約0.4メートルである。縮小テーパ化は、上記で論じたように、青色端に対する結合を向上するためにかなり小さい傾斜を最初に有する。最終的に、テーパL3の後のファイバの長さは約0.8mである。このようなファイバの、スーパーコンティニューム発生への多くの実用的応用では、L3は、一般にテーパのウエストの近くにその最大のスペクトル幅がある、スペクトル的に非常に広範なスーパーコンティニュームが一時的に広がるのを防止するために、大抵の場合より短い。類似のテーパが、ファイバの他の寸法を用いて達成され得る。図17aは、複数のテーパ部分Bを有するファイバを示す。テーパは、比較的長い縮小テーパおよび短い拡大テーパを有して配向される。部分AおよびCは実質的に一定の部分をもたらし、これらはファイバの入力端および出力端を得るのに適切である。このファイバは、図1によるライン速度変更装置を有する線引タワーで製造されたものである。部分Aが、図1aによる初期位置で休止している変位装置に対応する。変位装置は、部分Bの縮小テーパ化中に、図1bに示されるように新規の位置へ移動され、次いで停止され、これによって、ファイバを、実質的に同一のライン速度および寸法に再調整させる。大きな直径を有する部分Dは、ライン速度変更装置をその初期位置へと再初期化した結果である。通常、本発明によるファイバは、線引されたファイバから切断され、部分A、部分Bおよび部分Cの一部分を含むが、部分Dは一般に廃棄される。1実施形態では、部分Dがファイバ上に残され、これが拡大テーパ化の長さL2の決定に影響を及ぼすことはない。1実施形態では、Dは、拡大テーパ化の計算に影響を及ぼさず、その理由は、部分Dが、実質的に一定の直径を有するファイバのかなりの長さすなわち、2メートル超など、5メートル超など、10メートル超など、20メートル超など、1メートル超の長さの後に存在するからである。1実施形態では、Dの寸法が初期寸法よりも大きいので、Dは、拡大テーパ化の計算に影響を及ぼさない。テーパ長の決定におけるこれらの配慮は、他の実施形態にも適用されてよい。図17bは、テーパの再現性を観測することができるように、図17aのファイバからの2つのテーパを重ね描きしたものである。外側のクラッド径すなわちコーティング前のガラスファイバの直径は、製造中に測定された。x軸上の位置は、一定のライン速度をもたらすキャプスタン上の位置を反映しており、経路長変更装置によって与えられる経路長の増加を考慮に入れていないので、x軸はファイバ長の真の表現ではないことに留意されたい。外側のクラッド径がテーパのウエストで約24縮小しているのが観測され、これはファイバのピッチにおける類似の縮小に対応する。ファイバの初期のピッチは3.2μmであり、これがテーパのウエストで約2.4μmに縮小される。類似のテーパが、ファイバの他の寸法を用いて達成され得る。図18は、気孔の六角形の配列によって形成されたクラッドを有する純粋な石英の微細構造ファイバに関して、青色端の波長を、df/ΛおよびピッチΛの関数として理論的に計算したマップを示す。本発明によるファイバは、テーパの端から端まで実質的に一定のピッチを保つことが多く、したがって、分散波の青色端上記で説明されたものは、y軸に沿って実質的に垂直に移動される。類似のマップが、他の基材、コア用材料、クラッド材、および/または、任意の微細構造の構造体など、光ファイバの他の構成に対して作成されてよい。このようにして、最適の設計パラメータが得られてよい。この場合、本実例の大部分で適用される0.52のdf/Λに対して、約2.5の最小ピッチが、短い青色端向けに最適であると思われることが注目される。上記で論じたように、特に縮小テーパの形状が、青色端に結合される光の量を制御するために重要である。図19は、ZDW、青色端および対応する赤色端を示し、これらの間で、0.52の一定のdf/Λに関するピッチの関数として群速度整合GVMが確立される。青色端は、ピッチが縮小されるとき最小値に達し、その後に再び増大する。図18に関連して述べたように、この実例の短い青色端については約2.5の最小ピッチが最適であると思われる。図20は、本発明によるテーパが採用してよい形状のいくつかの実例を示す。図20aで、縮小テーパは、長さL1に沿って、例えばaに沿った一定の傾斜、a2に沿った凹形状、またはa1に沿った凸形状を有してよい。同様に、拡大テーパは、長さL2に沿って、例えばbに沿った一定の傾斜、b2に沿った凹形状、またはb1に沿った凸形状を有してよい。図20bは、本発明のテーパが、テーパの長さの決定に影響を及ぼすことのないc1またはc2などのバンプを備えてよいことを示す。1実施形態では、テーパステーションにおける後処理によって生成されるフィーチャの変化ここではピッチによって例示されているは、テーパの長さの決定において無視される。1実施形態では、40cm未満など、30cm未満など、20cm未満など、10cm未満など、50cm未満の存在範囲を有するフィーチャは、テーパの長さの決定において無視される。ここで、存在範囲は、例えば点線表示c1の長さなど、全体の形状からの偏差として定義される。図21は、本発明によるテーパを用いて生成されたスーパーコンティニュームを示す。長さは、L0=1m、L1=7m、L2=1m、およびL3=1mである。テーパ化されていない部分についてはdf/Λ=0.52、Λ=3.2であり、ウエストではdf/Λ=0.52、Λ=2.45である。比較のために、df/Λ=0.52、Λ=3.25を有するテーパ化されていないファイバ点線が使用された。どちらのファイバも、1064nmで10ピコ秒のパルスFWHMを有するパルス化された光源を用いて、80MHzの繰返し割合でポンピングされた。テーパ形ファイバについては14.7Wの平均パワー、テーパ化されていないファイバについては13Wの平均パワーと、同等のパルスパワーが用いられた。この図は、テーパ化が、示された可視範囲の光の再分配をもたらすことを示している。青色端ピークが、増強され、約30nmシフトされる。図18から予測されるように、テーパ形ファイバΛ=2.45のピッチに対応するに関する青色端の位置は、約450nmに見いだされるが、テーパ化されていないファイバの青色端は約480nmに見られる。上記の本文に見られるように、いくつかの実施形態が本発明の範囲内にあり、いくつかの実施形態が、本発明によるファイバ、光源および線引タワーのそれぞれの機能向けに利用可能である。このような実施形態のすべては、これらの機能が互いに排他的であることが明確でなければ、併合可能であるように意図されていることに留意されたい。本発明およびその実施形態は、添付の特許請求の範囲の組によってさらに定義される。"