流体を流通させる通路部と、前記通路部に介在するように設けられ、前記通路部を流通する流体の流通を回転動作で制御する回転弁体と、前記通路部および前記回転弁体間に前記回転弁体と一体となって回転可能に設けられているシール部材と、を備え、前記シール部材が初期位相設定用の回り止め部を備える流体制御装置。請求項1記載の流体制御装置であって、前記回転弁体と前記シール部材とを組み合わせた状態で、前記シール部材を前記回転弁体に拘束する拘束部が周方向において前記回り止め部が設けられている位置に合わせて設けられている流体制御装置。回転弁体を備える流体制御装置において、回転弁体の位相を制御するにあたっては例えば次のように制御することができる。すなわち、初期位相設定用の回り止め部を回転弁体に設け、回転弁体の回転動作が回り止め部によって機械的に停止される位相を初期位相として学習した後に、初期位相からの回転度合いで回転弁体の位相を制御することができる。一方、回転弁体を備える流体制御装置では回転弁体の周囲から流体漏れが発生し得る。これに対し、流体漏れを防止するには例えば回転弁体が介在する通路部と回転弁体との間に回転弁体と一体となって回転可能なシール部材を設けることができる。ところが、初期位相設定用の回り止め部が回転弁体に設けられている場合には、シール部材が例えば破損によって回転弁体から分離したり、脱落したりする不具合が発生しても、その不具合を検出できない虞がある。本発明は上記課題に鑑み、回転弁体の初期位相を設定可能にするとともに、シール部材の不具合を検出可能にする流体制御装置を提供することを目的とする。本発明は流体を流通させる通路部と、前記通路部に介在するように設けられ、前記通路部を流通する流体の流通を回転動作で制御する回転弁体と、前記通路部および前記回転弁体間に前記回転弁体と一体となって回転可能に設けられているシール部材と、を備え、前記シール部材が初期位相設定用の回り止め部を備える流体制御装置である。本発明は前記回転弁体と前記シール部材とを組み合わせた状態で、前記シール部材を前記回転弁体に拘束する拘束部が周方向において前記回り止め部が設けられている位置に合わせて設けられている構成とすることができる。本発明によれば、回転弁体の初期位相を設定可能にするとともに、シール部材の不具合を検出可能にすることができる。図面を用いて、本発明の実施例について説明する。図1は流体制御装置100の概略構成図である。図1では流体制御装置100とともにウォータポンプ以下、W/Pと称す1も示している。流体制御装置100はロータリバルブ10とECU30とを備えている。ロータリバルブ10は第1の通路部11と第2の通路部12と回転弁体13と駆動部14と弁体バイパス通路部15とバイパス弁16と第1のサーモスタット17と第2のサーモスタット18とを備えている。また、入口部In1、In2、In3と出口部Out1、Out2とを備えている。出口部Out1はエンジンのシリンダヘッドに、出口部Out2はエンジンのシリンダブロックにそれぞれ接続される。第1の通路部11はW/P1の冷却液出口部とエンジンとの間に設けられ、流体であるエンジンの冷却液を流通させる。第2の通路部12はW/P1の冷却液入口部とラジエータとの間に設けられ、冷却液を流通させる。通路部11、12は並べて配置されている。通路部11、12は並べて配置された状態でW/P1に端部で接続されている。そして、第1の通路部11はW/P1の冷却液出口部に、第2の通路部12はW/P1の冷却液入口部にそれぞれ接続されている。第1の通路部11ではW/P1側が上流側、第2の通路部12ではW/P1側が下流側となっている。通路部11、12は例えば同一のハウジングの一部として設けられていてよい。第1の通路部11は回転弁体13の下流側で出口部Out1、Out2に連通している。第2の通路部12は回転弁体13の上流側および下流側で入口部In1に連通している。また、回転弁体13の上流側および下流側で入口部In2に連通している。さらに、回転弁体13の上流側で入口部In3に連通している。なお、図示の都合上、図1では入口部In1と第2の通路部12の上流側および下流側の部分が連通している様子については図示省略している。第2の通路部12は回転弁体13よりも上流側の部分と入口部In2とを連通する第1の連通部B1と、回転弁体13よりも下流側の部分と入口部In2とを連通する第2の連通部B2とを備えている。回転弁体13は第1の通路部11と第2の通路部12とに介在するように設けられている。回転弁体13は第1の通路部11を流通する冷却液の流通と、第2の通路部12を流通する冷却液の流通とを回転動作で制御する。回転弁体13は第1の通路部11に介在する第1の弁体部R1と、第2の通路部12に介在する第2の弁体部R2とを備えている。弁体部R1、R2の内部は個別に空洞になっており、周壁部に設けられた開口部が弁体部R1、R2を介した冷却液の流通を可能にする。回転弁体13は第1の通路部11を流通する冷却液の流通と第2の通路部12を流通する冷却液の流通とを禁止、許可することを含め、これら流通の制限、制限の解除を行うことができる。駆動部14はアクチュエータ14aとギヤボックス部14bとを備えており、回転弁体13を駆動する。アクチュエータ14aは具体的には例えば電動モータである。アクチュエータ14aは例えば油圧制御弁によって電子制御可能な油圧アクチュエータであってもよい。弁体バイパス通路部15は第1の通路部11のうち、回転弁体13よりも上流側の部分と下流側の部分とを連通している。バイパス弁16は差圧弁であり、第1の通路部11のうち、回転弁体13よりも上流側の部分における冷却液の圧力上流側圧力と、回転弁体13よりも下流側の部分における冷却液の圧力下流側圧力との差圧に応じて、弁体バイパス通路部15を介した冷却液の流通の制限、制限の解除具体的にはここでは禁止、許可を行う。第1のサーモスタット17は第1の連通部B1に、第2のサーモスタット18は第2の連通部B2にそれぞれ設けられている。第1のサーモスタット17は冷却液の温度が第1の所定値よりも高い場合に開弁するとともに、第1の所定値以下である場合に閉弁する。第2のサーモスタット18は冷却液の温度が第2の所定値よりも高い場合に開弁するとともに、第2の所定値以下である場合に閉弁する。第2の所定値は第1の所定値よりも高く設定されている。図2は回転弁体13およびシール部材19の外観図である。ロータリバルブ10はさらにシール部材19を備えている。シール部材19の材質は例えばPTFEなどの樹脂やゴム或いはこれらの組み合わせであり、金属製の回転弁体13よりも熱膨張率が高くなっている。シール部材19は円筒状の形状を有しており、回転弁体13の周囲に組み付けられる。シール部材19はロータリバルブ10において、第1の通路部11および回転弁体13具体的には第1の弁体部R1の間に設けられるとともに、第2の通路部12および回転弁体13具体的には第2の弁体部R2の間に設けられる。シール部材19には、回転弁体13の周壁部に設けられた開口部に対応させて開口部が設けられている。図3は回転弁体13およびシール部材19の組み合わせ品である回転ユニットの上面図である。図4はギヤボックス部14bの下面図である。シール部材19は初期位相設定用の回り止め部Sを備えている。回り止め部Sはシール部材19の上端面に突起状に設けられている。回り止め部Sは回転弁体13の回転動作に応じてギヤボックス部14bの下面に設けられた円弧状のレール溝に沿って移動する。そして、レール溝の端部に到達した際に回転弁体13の回転動作を機械的に停止させる。シール部材19の内周面にはリブRbが、回転弁体13の外周面には溝部Dがそれぞれ設けられている。リブRbと溝部Dは回転弁体13とシール部材19の係合部位となっている。そして、シール部材19はリブRbを溝部Dに係合させた状態で回転弁体13に設けられることで、回転弁体13と一体となって回転可能に設けられている。回転弁体13とシール部材19とを組み合わせた状態で、リブRbと溝部Dとは周方向において回り止め部Sが設けられている位置に合わせて設けられている。リブRbと溝部Dとはシール部材19を回転弁体13に拘束する拘束部Pを構成している。回転弁体13は第1の弁体部R1に第1の弁体開口部G11と第2の弁体開口部G12とを備えている。弁体開口部G11、G12は第1の弁体部R1の周壁部に設けられており、空洞となっている内部で互いに連通している。弁体開口部G11、G12は第1の通路部11が形成する通路を連通、遮断できるように設けられている。シール部材19は第1の弁体開口部G11に対応させて設けられた第1のシール開口部G21と、第2の弁体開口部G12に対応させて設けられた第2のシール開口部G22とを備えている。シール開口部G21、22は使用温度環境下でシール部材19が対応する弁体開口部G11、G12を塞ぐことがないように設けられている。この点、シール開口部G21、G22は対応する弁体開口部G11、G12よりも周方向の幅が拡大した開口形状を有している。シール開口部G21、22は少なくとも拘束部Pが設けられている側に向かって対応する弁体開口部G11、G12よりも周方向の幅が拡大した開口形状とすることができる。弁体開口部G11、G12は例えば第2の弁体部R2に設けられた開口部であってもよく、同時にシール開口部G21、G22は第2の弁体部R2に設けられた開口部に対応させて設けられた開口部であってもよい。図1に戻り、ECU30は電子制御装置であり、ECU30には制御対象としてアクチュエータ14aが電気的に接続されている。また、ECU30にはセンサスイッチ類としてアクチュエータ14aに内蔵された位相検出センサや、エンジンのイグニッションSW40が電気的に接続されている。この点、ECU30にはイグニッションSW40の出力が例えばエンジン制御用のECUを介して間接的に入力されてもよい。或いはECU30は例えばエンジン制御用のECUであってもよい。ROMはCPUが実行する種々の処理が記述されたプログラムやマップデータなどを格納するための構成である。CPUがROMに格納されたプログラムに基づき、必要に応じてRAMの一時記憶領域を利用しつつ処理を実行することで、ECU30では各種の機能部が実現される。この点、ECU30では例えば以下に示す制御部が機能的に実現される。制御部は回転弁体13による冷却液の流通制御を開始するにあたり、回転弁体13の回転動作が回り止め部Sによって機械的に停止するまでの間、回転弁体13を駆動するとともに、回り止め部Sによって停止した際の回転弁体13の位相を学習する。そして、学習した回転弁体13の位相が許容範囲内にある場合に冷却液の流通制御を開始し、学習した回転弁体13の位相が許容範囲外にある場合に冷却液の流通制御を中止する。学習した回転弁体13の位相が許容範囲外にある場合、制御部は同時にシール部材19に不具合が発生していることを検出する。制御部は具体的には回転弁体13の回転動作が回り止め部Sによって機械的に停止するまでの間、正転および逆転方向のうち、いずれか一方の回転方向に沿って回転弁体13を駆動するとともに、回り止め部Sによって停止した際の回転弁体13の位相を学習する。制御部は正転方向に沿って回転弁体13を駆動する場合と、逆転方向に沿って回転弁体13を駆動する場合それぞれについて回り止め部Sによって機械的に停止した際の回転弁体13の位相を学習し、学習した回転弁体13の位相それぞれが許容範囲内にある場合に冷却液の流通制御を開始し、学習した回転弁体13の位相それぞれが許容範囲外にある場合に冷却液の流通制御を中止してもよい。次にECU30の制御動作を図5に示すフローチャートを用いて説明する。ECU30はイグニッションSWIGSW40がONになったか否かを判定するステップS1。ステップS1では、イグニッションSW40がONになったことを回転弁体13の初期位相の設定動作を開始するための開始条件としている。この開始条件は例えばイグニッションSW40がOFFになったことであってもよい。ステップS1で否定判定であればステップS1に戻る。ステップS1で肯定判定であれば、ECU30は回転弁体13を正転方向に沿って駆動するステップS2。続いて、ECU30は回転弁体13の回転動作が停止したか否かを判定するステップS3。回転弁体13の回転動作が停止したか否かは例えばアクチュエータ14aに内蔵された位相検出センサの出力に基づき判定できる。ステップS3で否定判定であればステップS2に戻る。ステップS3で肯定判定であれば、ECU30は回転弁体13の停止位相を検出および記憶するステップS4。そしてこれにより、回転弁体13の初期位相を学習する。ステップS4に続き、ECU30は学習した回転弁体13の位相回転弁体13の停止位相が許容範囲内にあるか否かを判定するステップS5。そしてこれにより、シール部材19に不具合が発生しているか否かを判定する。学習した回転弁体13の位相が許容範囲内にあるか否かは例えば機械原点を基準としたアクチュエータ14aの絶対位相において、学習した回転弁体13の位相が予め設定した許容範囲内にあるか否かを判定することで判定できる。ステップS5で肯定判定であれば、ECU30はロータリバルブ10が正常であると判定するとともに、冷却液の流通制御を開始するステップS6。この場合、学習した回転弁体13の位相を初期位相として、初期位相からの回転度合いで回転弁体13の位相を制御することができる。ステップS5で否定判定であれば、ECU30はロータリバルブ10に異常が発生していると判定し、冷却液の流通制御を中止するステップS7。ステップS7では同時に異常が発生していることを知らせるための警告を出力することができる。次に流体制御装置100の作用効果について説明する。流体制御装置100ではシール部材19が初期位相設定用の回り止め部Sを備えている。このため、流体制御装置100は回転弁体13の初期位相を設定可能にするとともに、回転弁体13の初期位相が許容範囲内にあるか否かによって、シール部材19の不具合を検出可能にすることができる。また、初期位相設定用の回り止め部Sを利用してシール部材19の不具合を検出するようにすることで、コスト面でも有利な構成とすることができる。流体制御装置100はシール部材19の不具合を検出可能にすることで、エンジンなど他のシステムの2次被害が拡大することも抑制できる。流体制御装置100では、回転弁体13とシール部材19とを組み合わせた状態で、シール部材19を回転弁体13に拘束する拘束部Pが周方向において回り止め部Sが設けられている位置に合わせて設けられている。そしてこれにより、流体制御装置100は回転弁体13と比較してシール部材19が大きく熱膨張しても、周方向に沿った回り止め部Sの位置がずれることを抑制できる。以下、この点について具体的に説明する。図6は熱膨張の影響を説明する図である。図6aは熱膨張前例えば冷却液の温度が25°Cの場合の回転弁体13およびシール部材20からなる回転ユニットの様子を、図6bは熱膨張後例えば冷却液の温度が100°Cの場合の回転弁体13およびシール部材20からなる回転ユニットの様子を示す。シール部材20は回り止め部Sが設けられている位置から10°ずらした位置に拘束部Pを設けている点以外、シール部材19と実質的に同一である。この場合、回転弁体13と比較してシール部材20が大きく熱膨張することで、熱膨張の前後で回り止め部Sと拘束部Pとの位置関係および回り止め部Sとシール開口部G21、G22との位置関係がずれてしまうことがわかる。したがってこの場合、学習した回転弁体13の初期位相や、弁体開口部G11、G12に対するシール開口部G21、G22の相対的な位置がずれてしまうことで、冷却液を流通させる際に有効となる開口面積が小さくなる結果、圧力損失が増大してしまう虞がある。図7は熱膨張時の回転ユニットを示す図である。図7に示す回転ユニットは流体制御装置100が備えるものである。図7に示すように、シール部材19は熱膨張があっても拘束部Pを定点として円周方向に沿って移動しながら径方向に拡大する。このため、流体制御装置100は熱変形によって周方向に沿った回り止め部Sの位置がずれることを防止できる。結果、回転弁体13の位置精度を向上させることができることから、不要な圧力損失が発生する事態も回避できる。これは、例えば回り止め部Sがシール部材19の代わりに回転弁体13に設けられている場合でも同様である。流体制御装置100では、第1の通路部11が形成する通路を連通、遮断する弁体開口部G11、G12を回転弁体13が備えるとともに、シール部材19が第1の弁体開口部G11に対応させて設けられた第1のシール開口部G21と、第2の弁体開口部G12に対応させて設けられた第2のシール開口部G22とを備えている。そして、シール開口部G21、G22が対応する弁体開口部G11、G12よりも周方向の幅が拡大した開口形状を有している。このため、図7に示すように流体制御装置100は弁体開口部G11、G12に対するシール開口部G21、G22の相対的な位置がシール部材19の熱膨張によってずれても、弁体開口部G11、G12がシール部材19によって塞がれないか、或いは塞がれ難くなるようにすることができる。そしてこれにより、不要な圧力損失が発生することも防止或いは抑制できる。流体制御装置100は回転弁体13の回転動作が回り止め部Sによって機械的に停止するまでの間、正転および逆転方向のうち、いずれか一方の回転方向に沿って回転弁体13を駆動するとともに、回り止め部Sによって停止した際の回転弁体13の位相を学習する。この点、流体制御装置100は正転方向に沿って回転弁体13を駆動する場合と、逆転方向に沿って回転弁体13を駆動する場合それぞれについて回り止め部Sによって機械的に停止した際の回転弁体13の位相を学習し、学習した回転弁体13の位相それぞれが許容範囲内にある場合に冷却液の流通制御を開始し、学習した回転弁体13の位相それぞれが許容範囲外にある場合に冷却液の流通制御を中止することで、次に示すようにシール部材19の不具合の検出精度を高めることもできる。すなわち、例えば正転方向と逆転方向とのうち、いずれか一方の回転方向に沿って回転弁体13を駆動した場合に、学習した回転弁体13の位相が許容範囲内となる位相でシール部材19の分離が発生していた場合であっても、上述のようにすることでシール部材19の不具合を検出できることから、シール部材19の不具合の検出精度を高めることもできる。シール部材19を回転弁体13に拘束する拘束部Pを周方向において回り止め部Sが設けられている位置に合わせて設けるなど、熱変形の影響を抑制可能に構成された流体制御装置100は機関運転状態に応じて温度が変化するエンジンの冷却液を流体として流通させる場合に適している。エンジンの冷却液を流体として流通させる場合、流体制御装置100は機関冷間始動時に冷却液の流通を停止させる際の回転弁体13の位相に合わせて回り止め部Sが機械的に停止するように回り止め部Sを設けることで、機関冷間始動時の暖機促進を好適に行うこともできる。回転弁体13は第1の通路部11における冷却液の流通と、第2の通路部12における冷却液の流通とを回転動作で同時に制御することで、例えば通路部11、12を流通する冷却液の流通制御を2つの流量調節弁で個別に行う場合と比較して、信頼性の高い流通制御を行うことができる。この点、流体制御装置100はかかる回転弁体13を備える場合に流通制御の信頼性をさらに高めるのにも適している。なお、拘束部Pと回り止め部Sの周方向における位置が互いに異なる場合例えばシール部材19の代わりにシール部材20を備える場合であっても、流体制御装置100は温度に応じて周方向におけるシール開口部G21、G22の位置を補正することで、不要な圧力損失が発生する事態を回避することもできる。この場合の温度は好ましくはシール部材20の温度であり、シール部材20の温度を検出困難な場合には例えば流通する冷却液の温度を適用することができる。この点、熱変形による回転弁体13の初期位相の変化を加味したシール開口部G21、G22の位相補正量は常温例えば25°Cを基準としたシール部材20の熱変形を把握することで、予め把握することができる。このためこの場合、流体制御装置100は制御部によって温度に応じてシール開口部G21、G22の位相補正量を算出するとともに、算出した位相補正量の分だけ回転弁体13の位相を補正するように回転弁体13を駆動することで、不要な圧力損失が発生する事態を回避することもできる。但しこの場合には、例えばかかる補正制御が必要となる分だけ制御の簡素化が阻害されることになる。流体制御装置100では、シール部材19が拘束部P以外の部分で未拘束となっている。この点、シール部材19は例えば次に示すように拘束部Pの反対側で熱膨張による変形を緩和する吸収部Tを備えてもよい。図8はシール部材19の変形例であるシール部材21を示す図である。シール部材21は拘束部Pの反対側に吸収部Tを備える点以外、シール部材19と実質的に同一となっている。シール部材21は吸収部Tによって熱膨張による変形を吸収するようにして緩和できる。そしてこれにより、弁体開口部G11、G12がシール部材21によって塞がれない、或いは塞がれ難くなるようにすることもできる。吸収部Tは具体的には例えば開口部である。吸収部Tは例えば分断された部分であってもよい。流体制御装置100では、リブRbと溝部Dが拘束部Pを構成している。この点、拘束部Pは例えば次に示すように実現されてもよい。図9は拘束部Pの変形例を示す図である。回転弁体13 ́はリブRbの代わりに機械的拘束要素Eが組み付けられる非拘束部H1が設けられている点以外、回転弁体13と実質的に同一である。シール部材19 ́は溝部Dの代わりに機械的拘束要素Eが組み付けられる非拘束部H2が設けられている点以外、シール部材19と実質的に同一である。図9に示すように、拘束部Pは例えばボルト、スクリュー、ノックピンなどの機械的拘束要素Eによって実現されてもよい。以上、本発明の実施例について詳述したが、本発明はかかる特定の実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。