紙やシート状の被挟持物体56を挟持するクリップにおいて、適宜な弾力性と長さの、ばね用鋼線材を素材とし、扁平であり略コの字形の枠体を形成するために、これの中央部分を体幹部分21とし、この体幹部分21の任意側端を左肩部分31、他方側端を右肩部分41とし、その左肩部分31には体幹部分21に対して鉛直な左上腕部分32を設け、その右肩部分41には体幹部分21に対して鉛直な右上腕部分42を設け、この扁平な略コの字形の枠体の内部に、左肘部分33を介在して左前腕部分34、これに左手首部分35を介在して左手部分36を設け、これらとは対称的に右肘部分43を介在して右前腕部分44、これに右手首部分45を介在して右手部分46を設け、その左前腕部分34とその右前腕部分44が、対向し中央の位置で略Xの字形の立体的な交差部分51を形成し、その左肘部分33から右肘部分43までにおいて交差部分51を谷底とした略Vの字形の常時開口状態の開口部分52を形成し、その左手部分36は、右上腕部分42と右手部分46の中間に配置し、その右手部分46は、左上腕部分32と左手部分36の中間に配置し、その左上腕部分32、左手部分36、右上腕部分42、そして、右手部分46は、縦の中心線Fに対して略平行であり、その交差部分51における左前腕部分34と右前腕部分44は、被挟持物体56が無い時、即ち、無負荷時においても当接され、更に適宜な初期張力により常時加圧されているクリップ。この明細書、および、これに関連する書類などにおいては、この発明実施例1のクリップ15を説明する便宜上、用いる主な用語などを次のように定義する。定義1この発明実施例1のクリップ15における各部分の名称は、ヒトが胸の前で腕組みをしている形態に似ているので、人体の各部分の名称などを流用する。定義2この発明実施例1のクリップ15における各部分の名称やサイズの表現は、図2における左肩部分31から右肩部分41までのトーションバーを体幹部分21とする。図4における、体幹部分21の左側端から右側端までの距離は、幅Wとする。図3における体幹部分21から、左肘部分33あるいは右肘部分43までの距離は、長さLとする。正面から背面までの交差部分51近傍の最も分厚い箇所の距離は、厚さTとする。定義3図3において、厚さTにおける中心線が図示されていないが、厚さTの2分の1の箇所がA視正面側と背面側との境界の位置である。定義4図2において、体幹部分21に対して鉛直に1点鎖線で図示されている縦向き中心線Fは、左半分側と右半分側の境界線、即ち、対称軸でもあり、左側部分と右側部分の形態が対称的なので、任意の一方側を左側、そして、他方側を右側とする。定義5図2において1点鎖線で図示さている縦向き中心線Fに向いている側を内側、そして、これの反対側を外側とする。定義6体幹部分21側を元部分側とし、これに対して左肘部分33側、あるいは、右肘部分43側を先端部分側とする。定義7クリツプに対する被挟持物体56を負荷物体とし、図2、図3、図4、そして、図5は無負荷状態を図示している。図1、図6、図7、図8、そして、図11は負荷状態を図示している。なお、図9と図10は初期張力付与工程の説明用図面である。定義8従来技術によるクリップを従来例番号のクリップとする。定義9この発明の実施例1のクリップを発明実施例1のクリップ15とする。上記の先行技術文献と、この外にも俗にゼムクリップなど、と称されている従来例のクリップがある。これらに対して改良が、要求されている問題の各事項を課題として次に列挙する。課題1紙などの被挟持物体にクリップを装着する工程の操作がし難い。とくに被挟持物体の厚さの合計が比較的に分厚い場合は、大形のクリップを用いても、この操作は容易ではない。そして、そのクリップが永久歪み、即ち、永久変形になることが多々ある。課題2被挟持物体が複数の紙などであり、比較的に分厚い場合などには、そのクリップの開口部分側の1部分が被挟持物体の外側面から反り返り、即ち、被挟持物体の外側面に対して、そのクリップがフィットしていない。これによる隙間に、隣接した冊子の紙などが引っ掛かって絡まったり、そのクリップが外れたりする、いわゆる荷崩れなどの不調状態になる。課題3被挟持物体がサイズA4普通紙であり、これの左上の隅が挟持され、これを積み重ねた場合は、挟持箇所が嵩張るので整頓状態に成り難い。課題4被挟持物体がサイズA4普通紙であり、これの左上の隅が挟持されている場合は、この紙が捲られることに伴って、挟持箇所を回転の中心点にして扇が開閉するような横滑り回転になり、挟持状態が不安定になる。課題5被挟持物体が比較的に分厚く、これが、クリアファイルなどに収納されている場合には、そのファイルなどから、その被挟持物体が容易に離脱して混乱状態になる。これに対処できる離脱防止用クリップとして使用されることを可能にする。課題6被挟持物体が比較的に薄い場合から比較的に分厚い場合まで、例えば、サイズA4普通紙が1枚から約30枚までに対しても比較的に安定な挟持特性であることを可能にする。この発明は、上記の課題1から課題6までを解決することが目的であり、次に、解決するための手段を記述する。課題1を解決する手段従来例のクリップは、被挟持物体に装着する工程の操作がし難い、という状況を観察すると、そのクリップの入口を弾性力に抗して開口させる操作と、これとは異なる、その被挟持物体を、そのクリップに押し込む操作とを、略同時に行なおうとしているからである。この発明の図2などに図示されている構造のように、常時開口形のクリップ、即ち、この発明実施例1のクリップ15に変更する。この発明実施例1のクリップ15の使用時における装着工程の状況を段階的に説明すると、図1に図示している装着工程初期に、被挟持物体56の任意の挟持箇所、例えば、図6に図示している挟持箇所に設定したとする。次に、この発明実施例1のクリップ15の略Vの字形の開口部分52の谷底に、被挟持物体56が体幹部分21などの弾性力に抗して割り込まれると、図6に図示している装着工程中期になる。そして、その割り込みを続行すると図7に図示している装着工程末期になり、即ち、装着工程の全工程が容易に完了である。上記の装着工程では進行状況を段階的に説明したが、実際には、その全装着工程が連続的に素早く容易に操作できる。課題2を解決する手段従来例の長円形クリッブ、即ち、俗に言うゼムクリップは、一連で直線のばね用鋼線を素材として、小形のUの字形枠の外周に、これよりも少し大形で長径が数ミリメートル長いUの字形枠が連設された形態であり、そして、これらは一平面状に巻回加工されたものである。このような従来例のクリップにおいては、その体幹部分の形状が、円弧であったり、略直線であったりする。そして、これらの長さが線径に対して比較的に短いので、トーションバーとしての機能が不十分であり、これによる機能上の不足分が、他の部分を目的外の変形、即ち、被挟持面から反り返る現象になっている。この発明実施例1のクリップ15に関する前提条件は、挟持特性、大きさ、形状、そして、利便性など多くの要求がある。そこで先ず、挟持力の源泉となる体幹部分21、即ち、トーションバーに、どの程度の弾性力、形態、そして、物性などの役割分担をさせられるか、を把握する。この体幹部分21と被挟持物体56との間に介在させられる多機能で簡素な各部分の形態が考案され、これらの具体的な構造と各部分の寸法などの数値が得られ、そして、これらの具体的な形態が発明を実施するための形態の項に記述された。課題3を解決する手段被挟持物体56を、この発明実施例1のクリップ15で挟持して重ねたり、クリアファイルなどに収納したりするような場合に、出来るだけ嵩張らないように極限の小型化設計によりコンパクト化する。この発明実施例1のクリップ15の素材である鋼線材の物性がコンパクト化することに最適であるか、そして、指先で操作するツールであることも考慮し、この結果が発明実施例1のクリップ15における、図3、図4、図5、そして、図8に図示されているように良好な形態が実現した。課題4を解決する手段従来例のクリップにおける1点状的な挟持に成り易い方法では、横滑り回転になることを改良することが課題である。被挟持物体56が受ける挟持圧力Pの形態を、1点状から図11に図示のように多点状化したことにより、挟持圧力Pを回転防止にも利用した。課題5を解決する手段この発明実施例1のクリップ15は、比較的に分厚い被挟持物体56がクリアファイルなどに収納され、このファイルから、その被挟持物体56が、使用者の意に反して離脱しないように封じ用クリップ、即ち、離脱防止用クリップとしても利用される挟持性能にする。サイズA4普通紙の約30枚がクリアファイルなどに収納された場合の挟持特性について観察した。そして、図2などに図示の交差部分51の近傍が最も挟持圧力Pの強い箇所であり、ここが横滑り回転の中心になっている。この回転運動を制動する手段として、図2などに図示しているように、体幹部分21の左側端、即ち、左肩部分31に左上腕部分32を設け、この左上腕部分32の左肘部分33に左前腕部分34を設け、この左前腕部分34の左手首部分35に左手部分36を設けた。並びに、体幹部分21の右側端、即ち、右肩部分41に右上腕部分42を設け、この右上腕部分42の右肘部分43に右前腕部分44を設け、この右前腕部分44の右手首部分45に右手部分46を設けた。左前腕部分34と右前腕部分44が、中心線F上の適宜な位置で立体交差したことにより、略Vの字形の開口部分52が形成された。この開口部分52は、常時開口状態であり、立体交差したことにより形成された傾斜部分、即ち、左前腕部分34と右前腕部分44が対向しているので、被挟持物体56を受け入れる案内用部分として機能する。左手部分36は右上腕部分42と右手部分46の中間に配置され、そして、右手部分46は左上腕部分32と左手部分36の中間に配置され、これら各部分の方向は中心線Fに対して略平行である。図2、そして、図6と図11にG-G視を図示しているように、体幹部分21の左側端に左肩部分31と左上腕部分32を設け、そして、その体幹部分21の右側端に右肩部分41と右上腕部分42を設けたことにより、扁平な略コの字形の枠体になり、この枠体に包囲された内部に、左肘部分33、左前腕部分34、左手首部分35、そして、左手部分36を設けた。並びに、右肘部分43、右前腕部分44、右手首部分45、そして、右手部分46、を設けたことにより、被挟持物体56が波状化するように挟持された。このような形態にしたことにより高信頼性の挟持特性になった。課題6を解決する手段この発明実施例1のクリップ15に対する被挟持物体56が少量から多量までにおいても対処できる挟持特性にする。図2は、図3におけるA視図、即ち、完成品の正面図でもある。そして、図9と図10が未完成品を図示している理由は、前者の交差部分51と後者の交差部分53とでは、図2と図3におけるE視図と対比した図9と図10におけるJ視図は異なっており、体幹部分21の線径の中心を基点として、左上腕部分32と右上腕部分42の間に挟持方向の回転角度差Sは約10度がある。この回転角度差Sを付与する方法は、左肩部分31、あるいは、右肩部分41を形成する工程で加工する。体幹部分21を基準として固定し、左前腕部分34と右前腕部分44を組み合わせた交差部分53の重なり方が逆方向であり、即ち、これらの配置を転換すれば図2、図3、図4、そして、図5に図示している交差部分51の形態になる。前記の回転角度差Sが付与されたことで、被挟持物体56を負荷していない無負荷状態においても、初期張力として予備的な初期挟持力が付与されたので、少量負荷から多量負荷まで安定した挟持特性になった。効果1体幹部分21の左側端に左上腕部分32を設けたことにより左肩部分31が形成され、左上腕部分32に左前腕部分34を設けたことにより左肘部分33が形成され、左前腕部分34に左手部分36を設けたことにより左手首部分35が形成された。そして、これらとは対称的に、体幹部分21の右側端に右上腕部分42を設けたことにより右肩部分41が形成され、右上腕部分42に右前腕部分44を設けたことにより右肘部分43が形成され、右前腕部分44に右手部分46を設けたことにより右手首部分45が形成された。体幹部分21と左上腕部分32と右上腕部分42により、扁平な略コの字形の枠体が形成され、この枠体に包囲された内部において、左肘部分33に左前腕部分34が内側向きに傾斜して設けられ、並びに、右肘部分43に右前腕部分44が内側向きに傾斜して設けられた。これら左前腕部分34と右前腕部分44が、対向し中央の位置で略Xの字形の立体交差になり、交差部分51が形成された。この交差部分51における、左前腕部分34と右前腕部分44は、被挟持物体56が無い時、即ち、無負荷時においても当接しており、更に前述のように適宜な初期張力により加圧され、これにより軽負荷時における挟持特性も良くなった。効果2この発明実施例1のクリップ15における挟持圧力Pは、トーションバー、あるいは、トーションバースプリングなど、と称されている部分を体幹部分21とし、この体幹部分21と、これに付帯した各部分の捩じれや撓みの弾性力に人為的に抗して負荷物体としての被挟持物体56が装着されたときに要した力に対する反発力である。その挟持圧力Pは、交差部分51に対して集中的、即ち、点状的に作用しており、これによる弊害は、課題4に記述されているように、その交差部分51を中心にした横滑り回転になり、挟持状態が不安定になる現象である。その横滑り回転に抗することを目的として、図6、及び、図11にG-G視で図示されているように、左手部分36は、右上腕部分42と右手部分46の中間に配置され、そして、右手部分46は、左上腕部分32と左手部分36の中間に配置された。このような構造にされたことにより、その挟持圧力Pは、弱化することもなく被挟持物体56の受圧形態が、点状的な作用に加えて波状的な作用が付与されたことにより、挟持特性が良くなった。上記のように、問題の内容であった課題1から課題6までが、課題1を解決する手段から課題6を解決する手段まで、により解決されたので、この発明の目的は達成された。この発明を実施するための試作形態を、図1から図11までを適宜に用いて次に説明する。前提事項1ここに記述する内容は、この発明実施例1のクリップ15の実施試作において得られた資料である。従って、目安としての内容であり確定的なものではない。例えば、この段階で素材として使用される、ばね用鋼線材の物性は、屈曲加工方法や熱処理加工の条件などによって変化するので要注意である。なお素材として使用される、ばね用鋼線材の線径は、0.9mm、1.0mm、1.1mm、1.2mmなどが準備され、同じ形状で線径など、即ち、弾力性条件を変更した場合の発明実施例1のクリップ15の挟持特性の変化値が検討され、妥当な数値が暫定される。その素材として使用される、ばね用ステンレス鋼線材の展開長、即ち、屈曲加工される直前の展開長などの各数値が、これの試作番号と共に記録され、実質使用長などを算出するときに使用する。被挟持物体56の硬さ、大きさ、そして、形状なども暫定する。実施試作工程1暫定用途=被挟持物体56のサイズA4、種類=普通紙、1枚から30枚、この30枚の厚さ合計=約2.7mm、挟持箇所=左上隅などが挟持される。実施試作工程2クリップのサイズ=幅W=12mm長さL=25mm厚さT=2.4mm。実施試作工程3クリップの素材=ばね用ステンレス鋼線材SUS304-WPB線径=φ1.2mmばね用ステンレス鋼線材展開長=114mm。実施試作工程4図2などに図示されている屈曲箇所の角度を次に記述する。体幹部分21に対する左上腕部分32の内側角度は90度、左上腕部分32に対する左前腕部分34の内側角度は30度、左前腕部分34に対する左手部分36の内側角度は150度、である。体幹部分21に対する右上腕部分42の内側角度は90度、右上腕部分42に対する右前腕部分44の内側角度は30度、右前腕部分44に対する右手部分46の内側角度は150度、である。上記の屈曲箇所における内側の丸みRは、加工が可能な範囲で最小とする。この理由は、各屈曲箇所を堅固にすることにより、繰り返される変動負荷であっても、屈曲角度の安定性を得るためである。実施試作工程5この発明実施例1のクリップ15が無負荷時、即ち、被挟持物体56が挟持されていない状態における挟持圧力の目安は、約2Nから約3Nである。そして、この値は、図9、及び、図10に図示されている回転角度差Sが付与されたことにより、初期張力として予備的な挟持力が潜在的に作用する。