"記録媒体に画像を形成するために液滴を吐出する記録ヘッドが搭載されたキャリッジと、往復移動するように前記キャリッジを支持するレールと、前記レールを該画像形成装置内で固定する固定手段と、気流を形成する気流形成手段と、を有する画像形成装置において、前記固定手段は中空状であり、第1流入開口部と排出開口部を有し、前記気流形成手段により形成された気流により、前記第1流入開口部から流入され、前記排出開口部から排出されることを特徴とする画像形成装置。前記レールは、第2流入開口部を有し、前記第1流入開口部と前記第2流入開口部とは、接続されており、前記気流形成手段により形成された気流により、前記第2流入開口部から空気が流入されることを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記記録ヘッドは、該記録ヘッドを回復させるときには回復領域に移動し、前記記録ヘッドは、前記記録媒体に画像を形成するときには、画像形成領域に移動し、前記第2流入開口部は、前記回復領域近傍、または/および画像形成領域近傍に設けられていることを特徴とする請求項2記載の画像形成装置。放熱する放熱部材を有し、前記固定手段は、第3流入開口部を有し、前記放熱部材から放熱された熱は、前記気流形成手段により形成された気流により、前記第3流入開口部から流入され、前記排出開口部から排出されることを特徴とする請求項1~3何れか1項に記載の画像形成装置。前記第1流入開口部を通り前記排出開口部までの流路の一部は、前記レールにより形成されていることを特徴とする請求項1~4何れか1項に記載の画像形成装置。前記画像形成された前記記録媒体を積載する排紙トレイを有し、前記排出開口部から排出される空気は、前記排紙トレイに積載されている前記記録媒体に対して排出されることを特徴とする請求項1~5何れか1項に記載の画像形成装置。前記気流形成手段は、前記固定手段の内部に配置されていることを特徴とする請求項1~6何れか1項に記載の画像形成装置。前記画像の形成に寄与しない副液滴を止めるフィルタを有し、前記フィルタは、前記気流形成手段の上流側に配置されていることを特徴とする請求項1~7何れか1項に記載の画像形成装置。前記画像の形成に寄与しない副液滴を止めるフィルタを有し、前記フィルタは、前記気流形成手段の下流側に配置されていることを特徴とする請求項1~7何れか1項に記載の画像形成装置。前記キャリッジの、前記レールが延在する方向に沿う位置を検出する位置検出手段を有し、前記位置検出手段は、前記第1流入開口部から前記排出開口部までの流路中に設けられていることを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記気流形成手段が形成する気流を前記位置検出手段に導く第1の空気流路と、前記第1の空気流路を通った気流を前記キャリッジの内部に通す第2の空気流路と、を有する請求項10記載の画像形成装置。前記位置検出手段は前記レールに沿って延在し、目盛り情報を有する延在部と、前記延在部に沿って前記キャリッジに伴って移動し、前記延在部の目盛り情報を読み取る検出部とを有し、前記第1の空気流路は、前記気流形成手段が形成する気流を前記延在部の略全長に亘って導く延在流路部を有し、前記第2の空気流路は、前記気流形成手段が形成し、前記第1の空気流路を通った後に前記検出部の周囲を通った気流を受ける流入口を有することを特徴とする請求項11記載の画像形成装置。前記気流形成手段が形成し前記第1の空気流路を通った気流が前記第2の空気流路に流入する前記第2の空気流路の流入口は、前記気流形成手段が形成し前記第2の空気流路を通った気流が排出される前記第1の空気流路の排出口の少なくとも一部を覆うことを特徴とする請求項11または12記載の画像形成装置。前記第2の空気流路は、前記気流形成手段が形成し前記第1の空気流路を通った後に前記第2の空気流路に流入した気流を前記記録ヘッドの周囲に導くことを特徴とする請求項11~13のうちの何れか1項に記載の画像形成装置。前記画像の形成に寄与しない副液滴を受ける副液滴受け部材を有し、前記副液滴受け部材は、前記第2の空気流路を通った気流を受ける位置に設けられることを特徴とする請求項11~14のうちの何れか1項に記載の画像形成装置。前記副液滴受け部材は交換可能に設けられることを特徴とする請求項11~15のうちの何れか1項記載の画像形成装置。しかし、特許文献1または2に記載の構成では、インクミスト等を、形成された空気流で、回収機構や画像形成装置外に案内するダクトを設ける必要があった。ダクトを設けることで、画像形成装置の規模が大きくなり、またダクトのコスト高になるという問題があった。また、この問題を解決するために、ダクトを小型化させると、インクミスト等を、回収機構や画像形成装置外に適切に案内することができないおそれがある。そこで、本発明は、上記のような問題を鑑みて、ダクト等を設けずにインクミスト等を回収する画像形成装置を提供することを目的とする。また本発明の他の目的は、記録媒体に対する記録ヘッドの位置を検出する位置検出手段や記録ヘッドのノズル面にインクミスト等が付着することを効果的に防止可能な画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するため、記録媒体に画像を形成するために液滴を吐出する記録ヘッドが搭載されたキャリッジと、往復移動するようにキャリッジを支持するレールと、レールを該画像形成装置内で固定する固定手段と、気流を形成する気流形成手段と、を有する画像形成装置において、固定手段は中空状であり、第1流入開口部と排出開口部とを有し、画像の形成に寄与しない副液滴は、気流形成手段により形成された気流により、第1流入開口部から流入され、排出開口部から排出されることを特徴とする画像形成装置を提供する。本発明の画像形成装置によれば、ダクトを設けずに、インクミスト等を回収できる。また、キャリッジの位置を検出する位置検出手段や記録ヘッドのノズル面にインクミスト等が付着することを効果的に防止できる。[用語の説明]実施形態の説明の前に、用語の説明を行う。画像形成装置とは例えば、プリンタ、ファクシミリ、複写装置、プロッタ、これらの複合機などである。また、記録媒体は、例えば、紙、糸、繊維、皮革、金属、プラスチック、ガラス、木材、セラミックスなどの媒体である。以下では、記録媒体を用紙として説明する。画像の形成とは、文字や図形、パターンなどの画像を記録媒体に付与すること、液滴インクを記録媒体に着弾させることを意味する。また、液滴とは、インク、記録液、定着処理液、液体などと称されるものなど、画像の形成を行うことができる全ての液体の液滴の総称として用い、例えば、DNA試料、レジスト、パターン材料等の液滴も含まれる。以下では、液滴をインク液滴として説明する。また、以下の説明では、液滴を主液滴と、副液滴とに分けて説明する。主液滴とは、用紙記録媒体への画像の形成に寄与する液滴をいう。また、副液滴とは、用紙への画像の形成に寄与しない液滴をいい、例えば、上述したインクミスト等が含まれる。以下では、インクミスト等の液滴を副液滴であるとして説明する。実施形態1の画像形成装置中の回収手段は、この副液滴を回収することができる。実施形態1以下に実施形態1の画像形成装置について説明する。[全体のハードウェア構成図]図1に実施形態1の画像形成装置のハードウェア構成例を示す。図1に示すように、制御部206、主記憶部312、補助記憶部313、外部記憶装置I/F部314、ネットワークI/F部316、操作部317、表示部318、エンジン部319を含む。これらの構成部は、バス500により接続されている。制御部206は、コンピュータの中で、各装置の制御やデータの演算、加工を行うCPUである。また、制御部206は、主記憶部312に記憶されたプログラムを実行する演算装置であり、入力装置や記憶装置からデータを受け取り、演算、加工した上で、出力装置や記憶装置に出力する。主記憶部312は、ROMReadOnlyMemoryやRAMRandomAccessMemoryなどであり、制御部206が実行する基本ソフトウェアであるOSやアプリケーションソフトウェアなどのプログラムやデータを記憶または一時保存する記憶装置である。補助記憶部313は、HDDHardDiskDriveなどであり、アプリケーションソフトウェアなどに関連するデータを記憶する記憶装置である。外部記憶装置I/F部314は、USBUniversalSerialBusなどのデータ伝送路を介して接続された記憶媒体315例えば、フラッシュメモリなどと画像形成装置とのインタフェースである。また、記憶媒体315に、所定のプログラムを格納し、この記憶媒体315に格納されたプログラムは外部記憶装置I/F部314を介して画像形成装置にインストールされ、インストールされた所定のプログラムは画像形成装置により実行可能となる。ネットワークI/F部316は、有線および/または無線回線などのデータ伝送路により構築されたLANLocalAreaNetwork、WANWideAreaNetworkなどのネットワークを介して接続された通信機能を有する周辺機器と画像形成装置とのインタフェースである。操作部317や表示部318は、キースイッチハードキーとタッチパネル機能GUIのソフトウェアキーを含む:GraphicalUserInterfaceを備えたLCDLiquidCrystalDisplayとから構成され、画像形成装置が有する機能を利用する際のUIUserInterfaceとして機能する表示および/または入力装置である。エンジン部319は、実際に画像の形成に係る処理を行うプロッタ、スキャナ等の機構部分や、各モータなどを駆動させる箇所である。[全体の構成図]図2に実施形態1の画像形成装置1の外観の斜視図を示す。図2に示すように画像形成装置1の前面の右下部にインクカートリッジ搭載部10が設けられている。図2に示すように、実施形態1の画像形成装置は、例えば、インクジェット記録装置である。インクカートリッジ搭載部10には、インクカートリッジが搭載される。そして、ユーザは空になったインクカートリッジ2をインクカートリッジ搭載部10から取り出し、新しいインクカートリッジと交換する。図2の例では、インクカートリッジ2には、ブラックのインクカートリッジ2K、シアンのインクカートリッジ2C、マゼンタのインクカートリッジ2M、イエローのインクカートリッジ2Yが含まれているとする。また、画像形成装置1の下部には給紙トレイ3が設けられており、用紙を補給できる。さらに給紙トレイ3の上部は排紙トレイ4になっており、印刷が終了した用紙が排出される。また、画像形成装置1の幅方向をX軸方向とし、用紙が排紙トレイ4から排出される方向である奥行き方向をY軸方向とし、画像形成装置の高さ方向をZ軸方向とする。図3に、画像形成装置1を真正面から見た要部の断面図を示す。図4に、画像形成装置1を真上から見た要部の断面図を示す。図5に、画像形成装置を真横から見た要部の断面図を示す。また、以下の説明では、図4に示すキャリッジ22が移動する方向を主走査方向図4参照といい、用紙が搬送される方向を副走査方向という。キャリッジ22には、2個の記録ヘッド23が装着されている。この2個の記録ヘッドは、主走査方向に配列されている。そして、液滴吐出ヘッドのインク吐出口23aは副走査方向に2列に配列され、インク滴吐出方向を下方に向けて装着されている。計4列のインク吐出口23aは、イエローY、シアンC、マゼンタM、ブラックBkの各色のインク滴を吐出する。記録ヘッド23は、圧電素子などの圧電アクチュエータ、発熱抵抗体などの電気熱変換素子を用いて液体の膜沸騰による相変化を利用するサーマルアクチュエータ、温度変化による金属相変化を用いる形状記憶合金アクチュエータ、静電力を用いる静電アクチュエータなどを、液滴を吐出するための圧力を発生する圧力発生手段として備えたものなどがある。また、キャリッジ22には、各記録ヘッド23に各色のインクを供給するための第2液体収容手段である各色のヘッドタンクサブタンク24が搭載されている。カートリッジ装填部15には、インクカートリッジ2が装着されている。そして、各色のインクカートリッジ2からインクが、各色の可撓性を有する供給チューブ25を介して、各色のヘッドタンク24に補充供給される。カートリッジ装填部15にはインクカートリッジ2内のインクを送液するための送液手段である供給ポンプユニット16が設けられている。なお、供給チューブ25は後支持部材19d上に保持部材にて途中部分が保持されている。給紙トレイ11付近では、半月コロ給紙コロ28と分離パッド29とはそれぞれ対向するように配置される。以下の説明では、図4に示すように、記録ヘッド23により画像形成される用紙が位置する領域を画像形成領域Aといい、給紙トレイ11から画像形成領域までの用紙の経路を用紙経路という。画像形成領域とは、換言すれば、後述するプラテン38上の領域であるとも言える。図5に示す半月コロ28は、積載手段26から用紙27を1枚ずつ分離給紙する。摩擦係数の大きな材質からなる分離パッド29は半月コロ28側に付勢されている。また用紙経路途中には、ガイド部材31、32、33、搬送ローラ34、35と、カウンタローラ36、加圧コロ37を有する押さえ部材43が配置される。分離給紙された用紙27は、ガイド部材31、32、33により案内される。用紙27は、搬送ローラ34とカウンタローラ36との間に挟まれて搬送され、更に上流側では搬送ローラ35と加圧コロ37との間に挟まれ搬送されて搬送方向が転換される。このようにして、用紙27は、画像形成領域まで給紙される。そして、制御部206が、用紙27が画像形成領域に到達したことを認識すると、画像信号に応じて記録ヘッド23を駆動する。この駆動により、プラテン38上に停止している画像形成領域に位置する用紙27にインク滴を吐出して1行分を記録し、用紙を所定量搬送後、次の行の記録を行う。制御部206が記録終了信号または用紙の後端が記録領域に到達した信号を受けることにより、画像形成処理を終了する。画像形成処理が終了すると、用紙を排紙トレイ12に排紙する。この排紙を行うために、排紙ローラ39および排紙拍車40を備える。画像形成動作が終了した用紙27は、排紙ローラ39および排紙拍車40に挟まれながら排紙トレイ12に搬送される。また、画像形成装置1の背面部には両面ユニット41が着脱自在に装着されている。この両面ユニット41は搬送ローラ35の逆方向回転で戻される用紙を取り込んで反転させて、再度搬送ローラ34とカウンタローラ36との間に給紙する。また、この両面ユニット41の上面には手差しトレイを設けている。さらに、キャリッジ22の走査方向一方側の非印字領域には、記録ヘッド23のノズルの状態を維持し、回復するための回復手段を含む維持回復機構50が配置されている。この維持回復機構50は、各キャップ部材以下キャップという。51と、ワイパーブレード52と、空吐出受け53とが含まれる。キャップ51は、記録ヘッド23の各ノズル面をキャッピングする。ワイパーブレード52は、ノズル面をワイピングする。空吐出受け53は、増粘したインクを排出するために空吐出されたインクを受ける。この維持回復機構50による維持回復動作で生じるインクの排液、キャップ51に排出されたインク、あるいはワイパーブレード52に付着して図示しないワイパークリーナで除去されたインク、空吐出受け53に空吐出されたインクは排液タンク59に排出されて収容される。印字記録待機中には、キャリッジ22は、維持回復機構50側に移動して、キャップ51で記録ヘッド23がキャッピングされて、ノズルを湿潤状態に保つことによりインク乾燥による吐出不良を防止する。また、キャップ51で記録ヘッド23をキャッピングした状態で図示しない吸引ポンプによってノズルから記録液を吸引ノズル吸引またはヘッド吸引という。し、増粘した記録液インクや気泡を排出する回復動作を行う。これによって、記録ヘッド23の安定した吐出性能を維持する。また、図4に示すように維持回復機構50により記録ヘッド23を回復させる領域を回復領域Bという。また、図3に示すように、実施形態1の画像形成装置のメインフレームは、装置の底面を支えるベース20と、左右のメイン側板19a、19bと、左右のメイン側板19a、19bを連結する固定手段19cと後支持部材19dとにより構成されている。以下では、固定手段19cをレール支持部材19cとして説明する。後支持部材19dについては、図5に示す。レール支持部材19cに支持されたレール21により、キャリッジ22が主走査方向に移動可能に保持されている。キャリッジ22は主走査モータ42によって図示しないタイミングベルトを介して図4に示す主走査方向に往復移動する。また、プラテン38は、用紙の印字領域画像形成領域を支持する。プラテン38は、記録ヘッド23に対向する位置に配置されている。プラテン38は、左右のメイン側板19a、19bにより保持されている。次に、実施形態1の画像形成装置の副液滴の回収機構以下単に回収機構と称する場合があるについて、詳細に説明する。図6に回収機構の要部の斜視図を示し、図7に回収機構の要部の断面図を示す。なお、回収機構の構成を説明する便宜上、図6中、二点鎖線のX1,X1側には、レール21およびレール支持部材19cを、それぞれ、Y軸方向およびZ軸方向の両方に平行な平面で切断した状態を示す。図6、図7の例では、レール21は、断面略コ字状である。レール21の上辺21aと、キャリッジ22の下面22aとの間には、所定の間隙が設けられる。また、キャリッジ22は、回転規制部材201、第1当接部材202および第2当接部材203を介してレールに摺動可能に支持されながら、主走査方向X軸方向つまり、図7の紙面の奥手前方向に移動する。なお、回転規制部材201、第1当接部材202、第2当接部材203は、キャリッジ22に取り付けられる。回転規制部材201は、断面略L字形状であり、キャリッジ22の重みによりレール21が傾く回転することを規制する部材である。また、第1当接部材202は、断面略L字形状であり、キャリッジ22のZ軸方向の移動を規制するものである。また、第2当接部材203は、キャリッジ22のY軸方向の移動を規制するものである。レール21の背面側には、キャリッジ22の主走査方向に沿う位置を検出する位置検出手段の延在部であるリニアエンコーダ81が設けられ、キャリッジ22には位置検出手段の検出部であるエンコーダセンサ82が備えられている。リニアエンコーダ81およびエンコーダセンサ82が位置検出手段に含まれる。また、レール21の固定面21bとレール支持部材19cとが接合されていることにより、レール21はレール支持部材19cにより固定されている。また、図7に示すように、レール21の下面21cの下方にはプラテン38が配置されている。また、固定面21bには、図7中、右側に開口する第2流入開口部72が設けられている。実施形態1のレール支持部材19cは、中空状であり空洞を有し、中空部75を有する。レール支持部材19cは、図7中、左方向に開口する第1流入開口部74と、下方向に開口する排出開口部73とを有する。また、第2流入開口部72と、第1流入開口部74とは接続されている。従って、第2流入開口部72→第1流入開口部74→中空部75→排出開口部73という空気の経路以下、空気経路という。が形成される。つまり、第2流入開口部72から流入された空気は、排出開口部73から排出される。このとき、空気経路の一部は、図7から明らかなように、レール支持部材19cの第1流入開口部74に面する、レール21の背面側の壁面の一部により形成されている。また、実施形態1の画像形成装置1には、気流形成手段70が設けられる。ここで、気流形成手段70とは、制御部206の制御により、気流αを形成するものである。気流形成手段70は、排出開口部73から気流α空気が排出されるように、駆動する。気流形成手段70は、例えば、ファンである。気流形成手段70が、ファンである場合には、ファンの羽根車を回転させる。そして、この気流形成手段70により、固定手段19cの内部に気流αが形成される。気流αは、第2流入開口部72→第1流入開口部74→中空部75→排出開口部73という空気の流れである。また、図6、図7に示すように、気流形成手段70は、レール支持部材19cの内部に配置させることが好ましい。何故なら、画像形成装置1の更なる小型化を図ることができるからである。また、第2流入開口部72は、回復領域B、または/および、画像形成領域A図4参照近傍に設けることが好ましい。回復領域Bで、記録ヘッド23が維持回復されるときには、インクの空吐出が行われる。回復領域近傍に第2流入開口部72を有することにより、この空吐出動作で生じる副液滴が第2流入開口部72を介して第1流入開口部74から流入され、排出開口部73から排出されるという効果を奏する。また、画像形成領域近傍に第2流入開口部72を有することにより、画像形成処理で生じる副液滴が第2流入開口部72を介して第1流入開口部74から流入され、排出開口部73から排出されるという効果を奏する。排出開口部73から排出された副液滴は、画像形成装置1外に排出される。このように、実施形態1の画像形成装置では、レール支持部材19cは、レール21を画像形成装置1内に固定させる役割を果たす。更に、レール支持部材19cは中空状になっており、ダクトの役割も果たす。従って、画像形成装置1の規模を小さくすることができる。更に、別途にダクトを設ける必要はないので、低コストで副液滴の回収機構を構成できる。実施形態1で、回収機構とは、レール21、レール支持部材19cおよび気流形成手段70を含む。また、副液滴の発生源である回復領域または/および画像形成領域近傍に第2流入開口部72を設けることで、副液滴を回収することができる。従って、副液滴例えば、インクミスト等の拡散を防ぎ効率的な排出ができる。また、第2流入開口部72をキャリッジ22の走査範囲の全領域に形成すれば、回復領域、画像形成領域の両方に第2流入開口部72を形成したことになる。また、実施形態1では、第1流入開口部74に副液滴を流入させるために、レール21に第2流入開口部72を形成するようにした。しかし、第1流入開口部74に副液滴を流入させることができるのであれば、レール21に第2流入開口部72を形成せずに他の手段を用いても良い。実施形態2次に実施形態2の画像形成装置について説明する。実施形態2の画像形成装置は上述の実施形態1の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態2の画像形成装置が実施形態1の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。一般的には、画像形成装置には、熱を放熱する放熱部材が含まれる。放熱部材とは、例えば、制御基板である。放熱された熱が、画像形成装置内に、停留すると、ベルトなど様々な部材の膨張を招き、適切に画像形成処理が行えないおそれがあるという問題が生じる。実施形態2では、この問題を解決する。図8に実施形態2の画像形成装置の断面側面図を示す。実施形態2の画像形成装置のレール支持部材19cの上方には、第3流入開口部76が設けられている。また、第3流入開口部76の部分で、レール支持部材19cと制御基板ブラケット18の底面18aとの間に隙間76aが設けられる。また、レール支持部材19cの上方に放熱部材65が配置されている。図8の例では、放熱部材65は、制御基板ブラケット18、制御基板60、放熱板62を含む。なお、制御基板60は、例えば図1に示す制御部206等の機能を実現する制御回路を搭載する。制御基板ブラケット18の内部には、制御基板60が配置されている。また、制御基板ブラケット18の底面18aには、放熱板62が配置されている。該放熱板62は第3流入開口部76からレール支持部材19cの内部に突出するように配置されている。制御基板60から放熱された熱は、該放熱板62から放熱されている。また、気流形成手段70は、空気の流れが隙間76a→第3流入開口部76→排出開口部73となる気流βを形成する。つまり、隙間76aを介して第3流入開口部76から流入された空気は、排出開口部73から排出される。そうすると、制御基板60からの熱は、気流βにより、第3流入開口部76から流入され、排出開口部70から排出される。この実施形態2の画像形成装置であれば、特別なダクトを設けずして、放熱部材65から放熱された熱を適切に排出させることができる。従って、放熱部材65からの熱を画像形成装置内に停留させないようにすることができる。実施形態3次に、実施形態3の画像形成装置について説明する。実施形態3の画像形成装置は上述の実施形態1の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態3の画像形成装置が実施形態1の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。実施形態3の画像形成装置は、実施形態1の画像形成装置と実施形態2の画像形成装置とのそれぞれの特徴を組み合わせたものである。つまり、画像形成処理または空吐出処理で生じた副液滴を排出する構成実施形態1で説明と放熱部材から放熱された熱を排出する構成実施形態2で説明とを組み合わせたものである。図9に実施形態3の画像形成装置の断面側面図を示す。図9に示すように、レール21には、第2流入開口部72が設けられ、レール支持部材19cには、第1流入開口部74と第3流入開口部76とが設けられている。また実施形態1で説明したように、第1流入開口部74と第2流入開口部72とは接続されている。また、実施形態3の気流形成手段70は、空気の流れが第2流入開口部72→第1流入開口部74→中空部75→排出開口部73となる気流α実施形態1で説明したものと同様と、空気の流れが隙間76a→第3流入開口部76→排出開口部73となる気流β実施形態2で説明したものと同様と、を形成する。このような構成にすることで、画像形成処理または/および空吐出処理で生じた副液滴、および、放熱部材65から放熱された熱との両方を排出させることができる。なお、図9の構成においては必ずしも隙間76aを設ける必要はなく、隙間76aを設けない場合には、第2流入開口部72から流入する空気の流れによって放熱部材65からの熱を排出開口部73から排出させることができる。実施形態4次に、実施形態4の画像形成装置について説明する。実施形態4の画像形成装置は上述の実施形態1の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態4の画像形成装置が実施形態1の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。一般的に、印刷処理画像形成処理が終了した用紙は、吐出されたインクにより湿潤している場合や、この湿潤によりカール湾曲する現象場合が多い。実施形態4の画像形成装置では、用紙27の湿潤やカールを防ぐものである。実施形態4の断面側面図を図10に示す。実施形態4では、排紙トレイ12が、レール支持部材19cの下方の配置されている。排紙トレイ12には、上述したように、印刷処理が終了した用紙27が積載される。そして、気流形成手段70により形成され、排出開口部73から排出された、副液滴が含まれた空気気流αが、排紙トレイ12に積載されている用紙27に対して排出される位置つまり、気流αが、用紙27に当たる位置に、排紙トレイ12は配置される。換言すれば、排出開口部73は、用紙27に対向するように配置される。そうすると、排出開口部73から排出された空気気流αが、積載手段27に積載されている用紙27に当たることで、該用紙27の乾燥を促進させることができる。従って、用紙27の湿潤や用紙27のカールを防ぐことができるという効果を奏する。実施形態5次に、実施形態5の画像形成装置について説明する。実施形態5の画像形成装置は上述の実施形態1の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態5の画像形成装置が実施形態1の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。実施形態5の画像形成装置は、実施形態4同様に、印刷処理が終了した用紙27の湿潤やカールを防ぐものである。図11に実施形態5の画像形成装置の断面側面図を示す。図11は図8と比較して、レール支持部材19cの下方に排出トレイ12が配置されている点で異なる。実施形態5の画像形成装置は、放熱部材65からの熱実施形態2で説明を排紙トレイ12上の用紙27に当てる実施形態である。実施形態4で説明したように、排紙トレイ12に積載されている用紙27に対して、排出開口部73からの空気が排出される。この実施形態5のように、排出開口部73から排出された、放熱部材65からの熱を含んだ空気気流βが、積載手段27に積載されているに当たることで、用紙27の乾燥を促進させる。実施形態4では副液滴を含んだ空気を用紙27に当てていたが、この実施形態5では熱を含んだ空気を用紙27に当てている。従って、実施形態4の画像形成装置と比較して、更に用紙27の湿潤や用紙27のカールを防ぐことができる。実施形態6次に実施形態6の画像形成装置について説明する。実施形態6の画像形成装置は上述の実施形態1の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態6の画像形成装置が実施形態1の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。実施形態6の画像形成装置は、実施形態4、実施形態5同様に、印刷処理が終了した用紙27の湿潤やカールを防ぐものである。図12に実施形態6の画像形成装置の断面側面図を示す。図12は図9と比較して、レール支持部材19cの下方に排出トレイ12が配置されている点で異なる。実施形態6の画像形成装置は、画像形成処理または空吐出処理で生じた副液滴を排出する構成実施形態1で説明と放熱部材から放熱された熱を排出する構成実施形態2で説明とを組み合わせたものである。実施形態6の画像形成装置は、放熱部材65からの熱実施形態2で説明を排紙トレイ12上の用紙27に当てる実施形態である。実施形態4で説明したように、排紙トレイ12に積載されている用紙27に対して、排出開口部73からの空気が排出される。この実施形態6のように、排出開口部73から排出された、副液滴を含んだ空気気流αおよび放熱部材65からの熱を含んだ空気気流βが、積載手段27に積載されている用紙27に当たることで、用紙27の乾燥を促進させる。実施形態4では副液滴を含んだ空気を用紙27に当てていたが、この実施形態6では更に、熱を含んだ空気を用紙27に当てている。従って、実施形態4の画像形成装置と比較して、更に用紙27の湿潤や用紙27のカールを防ぐことができる。なお、図12の構成においても必ずしも隙間76aを設ける必要はなく、隙間76aを設けない場合には、第2流入開口部72から流入する空気の流れによって放熱部材65からの熱を排出開口部73から排出させることができる。実施形態7次に実施形態7の画像形成装置について説明する。実施形態7の画像形成装置は上述の実施形態1の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態7の画像形成装置が実施形態1の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。上述のように、副液滴は例えばインクミスト等であるが、実施形態7の画像形成装置は、このインクミスト等を更に効率よく回収するものである。また、以下の説明では、気流αの経路図7参照についての上流を単に上流といい、下流を単に下流という。図13Aに実施形態7の画像形成装置の断面側面図を示す。図13Aは、図7と比較して、気流形成手段70の上流にフィルタ71が配置されている点で異なる。フィルタ71は、気流αにより搬送された例えばインクミスト等の副液滴を回収するせき止めることができるものである。また、フィルタ71は、ユーザにより着脱可能である。また、図13Aの例では、フィルタ71は、気流形成手段70の上流側に配置されているが、気流形成手段70の下流側に配置させるようにしてもよい。図13Bは、フィルタ71を気流形成手段70の下流側に配置する例変形例を示す。それぞれの利点について以下に説明する。図13Aの例のようにフィルタ71を気流形成手段70の上流側に配置させると、圧力の損失を低減することができ、より安定した気流αを形成することができる。逆に、図13Bの例のようにフィルタ71を気流形成手段70の下流側に配置させると、ユーザは、フィルタ71を取り出し易くなり、フィルタ36の交換作業が容易になる。この実施形態7あるいはその変形例のように、フィルタ71を設けることで、インクミストなどの副液滴を回収し易くなる。また、図8や図9に示す構成の画像形成装置について、フィルタ71を設けるようにしてもよい。実施形態8次に実施形態8の画像形成装置について説明する。ここで以下の実施形態8の説明では実施形態1におけるキャリッジ22と区別するため、キャリッジの符号を122として説明する。同様に実施形態1におけるレール支持部材19cと区別するため、レール支持部材の符号を119cとして説明する。また実施形態8の画像形成装置において、キャリッジ122は図14とともに後述する点を除き、上述した、実施形態1の画像形成装置1におけるキャリッジ22と同様の構成および機能を有する。したがってキャリッジ122に関し、既にキャリッジ22について上述した説明と重複する説明を適宜省略する。同様に、実施形態8の画像形成装置において、レール支持部材122は図14とともに後述する点を除き、上述した、実施形態1の画像形成装置1におけるレール支持部材19cと同様の構成および機能を有する。したがってレール支持部材119cに関し、既にレール支持部材19cについて上述した説明と重複する説明を適宜省略する。次に実施形態8の画像形成装置における副液滴の回収機構について、詳細に説明する。実施形態8における副液滴の回収機構によれば、図7とともに説明した実施形態1における副液滴の回収機構では気流形成手段70が排出開口部73に面して設けられるのに対し、図14とともに後述するように、気流形成手段170は第1流入開口部87に面して設けられる。また実施形態1では気流形成手段70によって形成された気流が第1流入開口部74から流入されて排出開口部73から排出されるのに対し、実施形態8では気流形成手段170によって形成された気流が第1流入開口部87から流入されて排出開口部85から排出される。そして第1流入開口部87から排出開口部85までの流路中に位置検出手段81,82が設けられる。図14は実施形態8における副液滴の回収機構の要部の断面図を示す。実施形態8の画像形成装置1には、気流形成手段170が設けられる。ここで、気流形成手段170とは、制御部206図1参照の制御下で気流を形成するものである。気流形成手段170は、例えば、ファンである。空気流形成手段170がファンである場合には、ファンの羽根車が回転されることにより気流が発生される。図14に示すように、気流形成手段170は画像形成装置の外面を覆うカバー180に設けられた開口部180aから外気を取り込み可能なように設けられ、画像形成装置の外部装置外の空気を内部装置内に取り込む。また、レール21の背面側には、キャリッジ122の主走査方向に沿う位置を検出する位置検出手段の延在部であるリニアエンコーダ81が設けられ、キャリッジ122には位置検出手段の検出部であるエンコーダセンサ82が備えられている。リニアエンコーダ81およびエンコーダセンサ82が位置検出手段に含まれる。リニアエンコーダ81は例えば第1空気流路80を構成する延在流路部側板に取り付けられ、エンコーダセンサ82はキャリッジ122の上板122aに取り付けられる図14参照。リニアエンコーダ81は直線形状を有し、その表面には目盛り情報が設けられる。キャリッジ122の主走査方向の移動に伴ってリニアエンコーダ81に沿って移動するエンコーダセンサ82が光学的あるいは磁気的に当該目盛り情報を読み取ることにより、キャリッジ122の主走査方向に沿う位置が検出される。検出されたキャリッジ122の主走査方向の位置の情報は制御部206に送られ、制御部206によって、記録媒体に対し画像を形成する際の制御において適宜使用される。レール21の背面側には中空の第1空気流路80が設けられ、第1空気流路80の流入口である第1の流入開口部87は空気流形成手段170に接続され、空気流形成手段170を介して装置外の空気が第1空気流路80に導入される。また、リニアエンコーダ81およびエンコーダセンサ82を覆う様に第1空気流路80の排出口84が形成されている。ここで第1空気流路80は、空気流形成手段170に接続される導入部を構成する、上面の導入部上板80a、左右2枚の導入部側板および底面の導入部下板80cを有する。これら導入部上板80a、左右2枚の導入部側板および導入部下板80cによって、第1空気流路80のうち、空気流形成手段170が発生した気流を延在流路部に導く、略筒状の導入部が形成される。第1空気流路80は更に、延在流路部を構成する、気流形成手段170側の延在流路部固定板80d、左右2枚の延在流路部側板、延在流路部固定板80dに対向する延在流路部立板80gおよび底面の延在流路部下板80fを有する。これら延在流路部固定板80d、左右2枚の延在流路部側板、延在流路部立板80gおよび延在流路部下板80fにより、上部に排出口84が開口し、リニアエンコーダ81に沿ってX軸方向に延在する容器状の延在流路部が形成される。延在流路部固定板80dには第1空気流路80の導入部が取り付けられ、第1空気流路80の導入部と連通する。またこれら導入部と延在流路部とを有する第1空気流路80はレール支持部材119c上に取り付けられる。第1空気流路80の延在流路部は、気流形成手段170で発生され導入部を通して導入された空気を、X軸方向主走査方向に導くと共に、上方向に導いて第2空気流路83へと導く。キャリッジ122内には第2空気流路83が設けられ、その流入口86は、第1空気流路80の排出口84に向けて形成されている。さらに、第2空気流路83の排出口である排出開口部85はプラテン38へ向けて形成されている。キャリッジ122は、上面を構成する上板122a、および左右2枚の側板、第1空気流路80側の固定板122e、固定板122eに対向する立板122dおよび第1空気流路80側に上板122aに対向して延在する下板122cを有する。これらキャリッジ122の上板122a、左右2枚の側板、固定板122e、立板122dおよび下板122c並びにサブタンク24の外表面により、第2空気流路83が形成される。これらのうち、上板122aの一部、左右2枚の側板の各々の一部、固定板122e、立板122dおよびサブタンク24の外表面により、サブタンク24の上面および側面を囲み下面が排出開口部85として開口する容器状の排出部が形成される。また第1空気流路80側の、上板122aの他の一部、左右2枚の側板の各々の他の一部および下板122cにより、第1空気流路80からの気流を流入口86から取り込んで排出部に導入する導入部が形成される。すなわち第2空気流路83は、排出部および導入部を有する。そして、空気流形成手段170によって発生されて第1空気流路80に導入された気流α1は第1空気流路80の導入部および延在流路部を通った後、第2空気流路83に導入されて気流α2となる。すなわち気流α1は画像形成装置の外部から第1空気流路80の流入口である第1の流入開口部87へ入ると、第1空気流路80を通りリニアエンコーダ81およびエンコーダセンサ82を通過する。そしてこの気流は第1空気流路80の排出口84から第2空気流路83の流入口86に導かれて気流α2となる。このようにしてキャリッジ22内の第2空気流路83に導かれた気流α2は、第2空気流路83の導入部から排出部に導かれる。そして気流α2は、第2空気流路83の排出部である、サブタンク24の周囲を通過した後、記録ヘッド23の周囲に形成された第2空気流路83の排出口である排出開口部85からプラテン38へ向けて排出される。このように、実施形態8の画像形成装置では、第1空気流路80の中にリニアエンコーダ81およびエンコーダセンサ82を設けて画像形成装置の外部のフレッシュエアを導入し、リニアエンコーダ81、エンコーダセンサ82への、画像形成装置の内部で発生した副液滴の付着を防止することができるだけではなく、記録ヘッド23のノズル近傍の空気を整流し、エアカーテン効果により副液滴の飛散を防ぐことができる。また、同時に、形成された気流により、記録ヘッド23の発熱、およびそれに伴う記録液インクの温度上昇を防ぎ、吐出不良による印字画像の劣化を効果的に防止することができる。実施形態9次に実施形態9の画像形成装置における副液滴の回収機構について説明する。実施形態9の画像形成装置は実施形態8の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態9の画像形成装置が実施形態8の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。図15は実施形態9の画像形成装置における副液滴の回収機構の要部の断面図を示す。実施形態9による副液滴の回収機構は図14と共に上述した実施形態8による副液滴の回収機構とほぼ同様の構成を有し、同様の構成部分には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。実施形態9の画像形成装置では、後述する実施形態13の画像形成装置の要部の斜視図である図18に示されているように、非印字領域に左空吐出受け54が設けられている。図15に示されるように、左空吐出受け54の導入口54aは、キャリッジ122が左空吐出受け54上に移動されて空吐出処理が実施される際に、キャリッジ122内の第2空気流路83の排出口である排出開口部85に向くように形成されている。つまり実施形態9による気流形成手段170は、キャリッジ122が左空吐出受け54上に移動されて空吐出処理が実施される際、装置外→第1空気流路80→第2空気流路83→左空吐出受け54という空気経路を通る気流α1,α2,α3を形成する。この場合、図15に示されるように第2空気流路83によって整流された気流α3が左空吐出受け54に導かれており、装置内へ他の部分への副液滴の飛散を防ぐことができるだけでは無く、発生した副液滴を効率的に左空吐出受け54に回収することができる。また、維持回復機構50に設けられた空吐出受け53図4参照を同様の構成とすることで、さらなる効果を得ることができる。すなわちキャリッジ122が上記回復領域Bに移動されて維持回復機構50によって実施される維持回復動作において空吐出処理が実施される際に、キャリッジ122内の第2空気流路83の排出口である排出開口部85に向くように空吐出受け53の導入口を形成することができる。その結果、装置内へ他の部分への空吐出による副液滴の飛散を防ぐことができるだけでは無く、発生した副液滴を効率的に空吐出受け53に回収することができる。実施形態10次に実施形態10の画像形成装置における副液滴の回収機構について説明する。実施形態10の画像形成装置は実施形態8の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態10の画像形成装置が実施形態8の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。図16は実施形態10の画像形成装置における副液滴の回収機構の要部の断面図を示す。実施形態10による副液滴の回収機構は図14と共に上述した実施形態8による副液滴の回収機構とほぼ同様の構成を有し、同様の構成部分には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。実施形態10では、第1空気流路80の構成要素の一部を、キャリッジ122を主走査方向に案内するレール21の構成要素の一部を流用して形成することで、第1空気流路80自体を小さくすることができ、画像形成装置の小型化、低コスト化が実現できる。すなわち、図16に示すように、図14の実施形態8の第1空気流路80の延在流路部の延在流路部立板80gの代わりに、高さが短い延在流路部立板下部80g1を設け、延在流路部立板下部80g1の上部をレール21の固定面21bに接続する。その結果、延在流路部立板下部80g1およびレール21の固定面21bの上側の部分によって、図14の実施形態8の第1空気流路80延在流路部立板80gと同様の構成、すなわちX軸方向およびZ軸方向の両方に平行な壁面が形成される。実施形態11次に実施形態11の画像形成装置における副液滴の回収機構について説明する。実施形態11の画像形成装置は実施形態8の画像形成装置と同様の構成を有する。以下に実施形態11の画像形成装置が実施形態8の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。図17は実施形態11の画像形成装置における副液滴の回収機構の要部の断面図を示す。実施形態11による副液滴の回収機構は図15と共に上述した実施形態9による副液滴の回収機構とほぼ同様の構成を有し、同様の構成部分には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。実施形態11では、上述した実施形態10同様、第1空気流路80の構成要素の一部を、キャリッジ122を主走査方向に案内するレール21の構成要素の一部を流用して形成することで、第1空気流路80自体を小さくすることができ、画像形成装置の小型化、低コスト化が実現できる。すなわち、図17に示すように、図15の実施形態9の第1空気流路80延在流路部立板80gの代わりに、高さが短い延在流路部立板下部80g1を設け、延在流路部立板下部80g1の上部をレール21の固定面21bに接続する。その結果、延在流路部立板下部80g1およびレール21の固定面21bの上側の部分によって、図15の実施形態9の第1空気流路80延在流路部立板80gと同様の構成、すなわちX軸方向およびZ軸方向の両方に平行な壁面が形成される。実施形態12上述した実施形態8、9,10,11のうちの何れかにおいて、左空吐出受け54および空吐出受け53のうちの少なくとも一方を交換可能な構成とする。その結果、左空吐出受け54および空吐出受け53のうちの少なくとも一方は、画像形成装置の全寿命で排出される副液滴を全て回収する容量を持たせる必要がなく、一定の交換期間に排出される副液滴を回収する容量を持たせれば良いため、さらなる画像形成装置の小型化、低コスト化が実現できる。実施形態13次に実施形態13の画像形成装置における副液滴の回収機構について説明する。実施形態8においては、第2空気流路83をキャリッジ122内に設けたが、実施形態13では、キャリッジ122に第2空気流路83を設けていない点で異なる。以下に実施形態13の画像形成装置が実施形態8の画像形成装置と異なる部分を中心に説明を行い、重複する説明を適宜省略する。図18は、実施形態13の画像形成装置における副液滴の回収機構の要部の斜視図を示す。実施形態13においては、空気流形成手段170によって発生されて第1空気流路80に導入された気流α1は第1空気流路80の導入部および延在流路部を通った後、第1空気流路80の排出口84から排出され気流α4となる。排出口84は図示しない画像形成装置の上カバーと対向しているので、排出口84から排出された気流α4は、上カバーによりプラテン38へ向けられて排出される。このように、実施形態13の画像形成装置では、第1空気流路80の中にリニアエンコーダ81およびエンコーダセンサ82を設けて画像形成装置の外部のフレッシュエアを導入し、リニアエンコーダ81、エンコーダセンサ82への、画像形成装置の内部で発生した副液滴の付着を防止することができるだけではなく、記録ヘッド23のノズル近傍の空気を整流し、エアカーテン効果により副液滴の飛散を防ぐことができる。"