周方向一部に軸方向に沿って形成されたスリットを有する筒状に形成されたロック付コルゲートチューブであって、周方向に沿って延在する凸状の山部と凹状の谷部とが軸方向に交互に連続して設けられた本体部と、周方向において前記本体部の一端側で前記スリットを挟んだ一端部に設けられた雄ロック部と、前記本体部の他端側で前記スリットを挟んだ他端部に設けられた雌ロック部とを有し、前記雄ロック部と前記雌ロック部とが周方向に並んだロック前形態と、前記雄ロック部の外周側に前記雌ロック部が重なる形態で前記雄ロック部と前記雌ロック部とが嵌合したロック形態とで変形可能なロック構造部と、を備え、前記ロック形態における前記雄ロック部と前記雌ロック部との重複寸法は、周方向において、前記ロック前形態の周長の9以上の寸法に設定されている、ロック付コルゲートチューブ。請求項1に記載のロック付コルゲートチューブであって、前記重複寸法は、前記ロック前形態の周長の9~12の寸法に設定されている、ロック付コルゲートチューブ。請求項1又は請求項2に記載のロック付コルゲートチューブであって、前記重複寸法は、前記ロック前形態の周長の10の寸法に設定されている、ロック付コルゲートチューブ。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載のロック付コルゲートチューブであって、前記雄ロック部は、前記山部の前記スリット側において外周側に凹となる形状に形成された係止凹部と、前記係止凹部の前記スリット側に連続して外周側に凸となる形状に形成された内側係止凸部とを有し、前記雌ロック部は、前記山部のスリット側において内周側に凹となる形状に形成され、前記内側係止凸部に対して外嵌可能な外側係止凹部を有する、ロック付コルゲートチューブ。しかしながら、特許文献1では、周方向におけるロック突起の寸法が比較的小さく、スリットの口閉じ状態における突条部とロック突起との重複量が少ないため、コルゲートチューブに対して曲げ又はねじれ等の外力が加わって突条部の両端部のうちの一方の端部がロック突起に対して浮いて外れてしまうと、コルゲートチューブが成型時の形態に復帰しようとする力によってスリットの口開きが生じる恐れがある。そこで、本発明は、スリットの口開きをより確実に抑制することを目的とする。第1の態様は、周方向一部に軸方向に沿って形成されたスリットを有する筒状に形成されたロック付コルゲートチューブであって、周方向に沿って延在する凸状の山部と凹状の谷部とが軸方向に交互に連続して設けられた本体部と、周方向において前記本体部の一端側で前記スリットを挟んだ一端部に設けられた雄ロック部と、前記本体部の他端側で前記スリットを挟んだ他端部に設けられた雌ロック部とを有し、前記雄ロック部と前記雌ロック部とが周方向に並んだロック前形態と、前記雄ロック部の外周側に前記雌ロック部が重なる形態で前記雄ロック部と前記雌ロック部とが嵌合したロック形態とで変形可能なロック構造部とを備え、前記ロック形態における前記雄ロック部と前記雌ロック部との重複寸法は、周方向において、前記ロック前形態の周長の9以上の寸法に設定されている。第2の態様は、第1の態様に係るロック付コルゲートチューブであって、前記重複寸法は、前記ロック前形態の周長の9~12の寸法に設定されている。第3の態様は、第1又は第2の態様に係るロック付コルゲートチューブであって、前記重複寸法は、前記ロック前形態の周長の10の寸法に設定されている。第4の態様は、第1~第3のいずれか一態様に係るロック付コルゲートチューブであって、前記雄ロック部は、前記山部の前記スリット側において外周側に凹となる形状に形成された係止凹部と、前記係止凹部の前記スリット側に連続して外周側に凸となる形状に形成された内側係止凸部とを有し、前記雌ロック部は、前記山部のスリット側において内周側に凹となる形状に形成され、前記内側係止凸部に対して外嵌可能な外側係止凹部を有する。第1の態様に係るロック付コルゲートチューブによると、ロック構造部が、スリットを挟んだ一端部に設けられた雄ロック部と、スリットを挟んだ他端部に設けられた雌ロック部とを有し、雄ロック部と雌ロック部とが周方向に並んだロック前形態と、雄ロック部の外周側に雌ロック部が重なる形態で雄ロック部と雌ロック部とが嵌合したロック形態とで変形可能に構成されている。そして、ロック形態における雄ロック部と雌ロック部との重複寸法が、周方向においてロック前形態の周長の9以上の比較的大きい寸法に設定されているため、曲げ、捻れ等の外力が加わって雄ロック部と雌ロック部との嵌合状態が解除されたとしても、雌ロック部が雄ロック部の外周側に重なった状態が維持され、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。第2の態様に係るロック付コルゲートチューブによると、雄ロック部と雌ロック部との重複寸法が、ロック前形態の周長の9~12の寸法に設定されているため、ロック前形態からロック形態への変形させ易さを確保しつつ、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。第3の態様に係るロック付コルゲートチューブによると、雄ロック部と雌ロック部との重複寸法が、ロック前形態の周長の10の寸法に設定されているため、ロック前形態からロック形態への変形させ易さをより確保しつつ、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。第4の態様に係るロック付コルゲートチューブによると、雄ロック部が、山部のスリット側において外周側に凹となる形状に形成された係止凹部と、係止凹部のスリット側に連続して外周側に凸となる形状に形成された内側係止凸部とを有し、雌ロック部は、山部のスリット側において内周側に凹となる形状に形成されて内側係止凸部に対して外嵌可能な外側係止凹部を有する。このため、雌ロック部が雄ロック部に対して浮いたとしても、雌ロック部における外側係止凹部のスリット側部分が、雄ロック部の外周側に凸となる内側係止凸部の外周部に乗り上げた状態となり、雌ロック部が雄ロック部に対して重なった状態が維持されて、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。以下、実施形態に係るロック付コルゲートチューブ10について説明する図1参照。このロック付コルゲートチューブ10は、ワイヤーハーネス1を外部から保護するために用いられる部材である。<ロック付コルゲートチューブの概要>概略的には、ロック付コルゲートチューブ10は、周方向一部に軸方向に沿って形成されたスリットを有する筒状に形成された部材である。ここでは、ロック付コルゲートチューブ10は、略円筒状に形成されている。そして、ロック付コルゲートチューブ10は、スリットを通じて内側にワイヤーハーネス1を配設可能であり、ワイヤーハーネス1を内側に配設した状態で保護する。本ロック付コルゲートチューブ10は、スリットを閉じた口閉じ状態に変形可能で、且つ、この口閉じ状態を維持可能に構成されている。以下、単に周方向又は軸方向と記す場合、ロック付コルゲートチューブ10全体における周方向又は軸方向を指すものとする。ロック付コルゲートチューブ10は、本体部20と、ロック構造部30とを備えている。より具体的には、ロック付コルゲートチューブ10は、周方向におけるスリットを挟んだ両端縁部を含む部位にロック構造部30の各部を有し、その各部を連結するように断面視弧状の本体部20が設けられている。本体部20は、周方向に沿って延在する凸状の山部22と凹状の谷部24とが軸方向に交互に連続して設けられた形状に形成されている図2参照。すなわち、本体部20は、周方向に直交する断面視において、波形状略矩形波形状を成している。山部22及び谷部24は、本体部20の周方向全体に亘って延在している。そして、本体部20は、軸方向に並ぶ山部22同士又は谷部24が近接又は離間する形態で曲げられる。ロック構造部30は、周方向において、本体部20の一端側でスリットを挟んだ一端部に設けられた雄ロック部32と、本体部20の他端側でスリットを挟んだ他端部に設けられた雌ロック部42とを有する図3参照。このロック構造部30は、ロック前形態からロック形態に変形可能に形成されている。ロック前形態とは、雄ロック部32と雌ロック部42とが周方向に並んだ突き合わされた形態である図3参照。また、ロック形態とは、雄ロック部32に対して雌ロック部42が外周側に重なる形態で雄ロック部32と雌ロック部42とが嵌合した形態である図4参照。すなわち、ロック付コルゲートチューブ10は、ロック構造部30のロック形態で、スリットを閉じた口閉じ状態となる。雄ロック部32は、係止凹部34と、内側係止凸部36とを有している。係止凹部34は、後述する雌ロック部42のスリット側端部が嵌り込む部分である。この係止凹部34は、本体部20の周方向一端側で山部22のスリット側に設けられ、山部22より内周側に凹となる形状に形成された部分である。より具体的には、係止凹部34は、山部22の内周側端部と同周上谷部24の同周上に底部を有している。また、係止凹部34は、底部の周方向における寸法が、少なくともロック付コルゲートチューブ10の厚さ寸法より大きく設定されている。内側係止凸部36は、後述する雌ロック部42の外側係止凹部44に対して嵌合する部分である。より具体的には、内側係止凸部36は、係止凹部34のスリット側に連続した凸状に形成されている。ここでは、内側係止凸部36は、突出寸法が山部22の突出寸法より小さく、軸方向寸法が山部22の軸方向寸法より小さく設定されている。この内側係止凸部36は、ロック付コルゲートチューブ10のうち、周方向においてスリットを挟んだ一端部に設けられている。また、内側係止凸部36は、周方向において、スリット側端部に設けられた嵌合導入用の傾斜部分を除く全体が、周方向に沿って延在する外周部を有する凸状に形成されている。また、雄ロック部32のうち、谷部24のスリット側には、延出部38が設けられている。この延出部38は、谷部24からその同周上に延出する扁平形状に形成されている。また、延出部38は、係止凹部34の底部及び内側係止凸部36の内周側端部に連続してその同周上に位置している。雌ロック部42は、外側係止凹部44を有している。外側係止凹部44は、周方向他端側で山部22のスリット側に設けられ、内側係止凸部36を内側に配設する形態で内側係止凸部36に嵌合可能な凸状に形成された部分である図4参照。換言すると、外側係止凹部44は、内周側に向けて開口する凹状に形成されている。ここでは、外側係止凹部44は、山部22の周方向他端側に外周側に向けて開口する凹状部分を挟んでスリット側に設けられている。この外側係止凹部44は、軸方向において山部22と略同寸法に設定されている。内側係止凸部36との関係では、外側係止凹部44は、軸方向において内部空間が内側係止凸部36より大きくここでは僅かに大きく設定されている。好ましくは、外側係止凹部44と内側係止凸部36とは、軸方向において隙間なく嵌合可能であるとよい。また、外側係止凹部44は、内周側端部が谷部24より外周側の位置に設定されている図3参照。ここでは、外側係止凹部44は、内外方向において、谷部24よりロック付コルゲートチューブ10の各部の厚さ寸法と略同じ寸法分外周側の位置から外周側に突出している。なお、外側係止凹部44の外周側端部は、山部22の外周側端部と略同周上に設定されている。すなわち、外側係止凹部44は、内側係止凸部36に外嵌される際に、その内周側端部が係止凹部34の底部上及び延出部38上に配設された状態で、スリットを挟んだ周方向一端側の山部22に対しても外周側端部が略同周上に位置するように構成されている。また、雌ロック部42のうち、谷部24のスリット側には、延出部48が設けられている。この延出部48は、谷部24より外周側からスリット側に延出する扁平形状に形成されている。また、延出部48は、外側係止凹部44の基端部と連続してその同周上に位置している。また、雌ロック部42の外側係止凹部44及び延出部48のスリット側には、周方向に延出する端部ベラが設けられていてもよい。この端部ベラは、外側係止凹部44の内周側部分において延出する扁平な形状に形成され、ロック付コルゲートチューブ10の延在方向に亘って延在している。また、端部ベラの延出寸法は、雄ロック部32の係止凹部34内に配設可能な大きさに設定されている。上記ロック付コルゲートチューブ10は、例えば、以下のようにして形成される。まず、溶融させた合成樹脂材料を押出成形用の金型を用いて筒状に押し出す。押し出された軟らかい状態の筒状体をブロー成型又はバキューム成型によって金型に密着させることにより、金型に沿った形状に形成する。そして、得られた筒状体を周方向一部で軸方向に沿って切り開くことによりスリットを形成する。ここでは、雄ロック部32の内側係止凸部36と雌ロック部42の外側係止凹部44とが周方向に連結された筒状体に成型され、内側係止凸部36と外側係止凹部44との境界部分で該筒状体を切り開いている。すなわち、ロック構造部30のロック前形態とは、成形後の筒状体が切り開かれた形態である。そして、ロック付コルゲートチューブ10は、雄ロック部32に雌ロック部42が被せられて嵌合することにより、ロック構造部30がロック形態に維持され、口閉じ状態に維持される。ロック付コルゲートチューブ10をワイヤーハーネス1に対して取り付ける際には、まず、ワイヤーハーネス1を、スリットを通じてロック付コルゲートチューブ10の内側に配設する図3参照。このとき、ロック構造部30は、ロック前形態に維持されている。ワイヤーハーネス1がロック付コルゲートチューブ10内に配設された状態で、ロック構造部30をロック形態に変形させる図4参照。すなわち、ロック付コルゲートチューブ10を縮径させるようにして弾性変形させつつ、雌ロック部42を雄ロック部32に被せる。より具体的には、内側係止凸部36を外側係止凹部44の内側に配設する形態で該両者を嵌合させると共に、雌ロック部42のスリット側端部外側係止凹部44のスリット側壁部及び端部ベラを係止凹部34内に挿入する。ここで、雌ロック部42の端部ベラは、係止凹部34の底部寄りの位置に配設される。この状態が、ロック構造部30のロック形態である。ロック形態では、ロック付コルゲートチューブ10は、ロック前形態に復帰しようとする力により、外側係止凹部44のスリット側の壁部の内面が内側係止凸部36の山部22側の壁部の外面に係止する。すなわち、ロック前形態に復帰しようとする力とは、拡径しようとして雄ロック部32と雌ロック部42とが周方向に離間する力であり、外側係止凹部44の内面と内側係止凸部36の外面とが互いに当接するように働く。好ましくは、両壁部は、互いに面接触しているとよい。これにより、ロック構造部30は、ロック形態に維持される。<ロック構造部の寸法設定>ロック形態のロック付コルゲートチューブ10に対して曲げ又はねじれ方向の外力が作用すると、ロック構造部30のロック形態が解除される向きに力が作用することがある。すなわち、雄ロック部32に対して雌ロック部42が浮く向きの力である。そして、この力により、ロック形態が解除されて雌ロック部42が雄ロック部32から外れると、ロック付コルゲートチューブ10は、ロック前形態に復帰する向きに変形する。本ロック付コルゲートチューブ10は、ロック構造部30のロック形態が解除されても、スリットが開くのをより確実に抑制可能に形成されている。より具体的には、ロック形態における雄ロック部32と雌ロック部42の重複寸法Lを、所定の範囲内の寸法に設定している。すなわち、この重複寸法Lは、ロック形態に変形されることによるロック付コルゲートチューブ10の癖付きによって、ロック形態が解除されても、自身のロック前形態に復帰しようとする力だけでは元に戻らない程度に設定されている。なお、重複寸法とは、ロック形態における雄ロック部32と雌ロック部42がロック付コルゲートチューブ10の内外方向において重複する部分の周方向における寸法を指す。そして、外力により雌ロック部42の雄ロック部32に対する嵌合が解除されると、雌ロック部42は、ロック付コルゲートチューブ10がロック前形態に復帰する向きの力により、雄ロック部32の外周側を端縁部側に向けて移動する。このとき、ロック付コルゲートチューブ10は、ロック形態における癖付きによりロック前形態にまでは復帰しない。すなわち、雌ロック部42は、雄ロック部32に対して浮いても、少なくとも端縁部側の一部分が雄ロック部32の外周側に重なっている。上記重複寸法Lは、ロック前形態の周長の9以上の寸法に設定されているとよい。また、重複寸法Lは、ロック構造部30をロック前形態からロック形態に変形させる作業性、及び、ロック付コルゲートチューブ10のロック前形態への復帰力と係止状態の維持力とを考慮して、ロック前形態の周長の12以下すなわち9~12の寸法に設定されているとよい。より好ましくは、重複寸法Lは、ロック前形態の周長の10以上且つ11以下の寸法に設定されているとよい。なお、最も好ましい重複寸法Lは、ロック前形態の周長の10の寸法である。上記構成に係るロック付コルゲートチューブ10によると、ロック構造部30が、スリットを挟んだ一端部に設けられた雄ロック部32と、スリットを挟んだ他端部に設けられた雌ロック部42とを有し、雄ロック部32と雌ロック部42とが周方向に並んだロック前形態と、雄ロック部32の外周側に雌ロック部42が重なる形態で雄ロック部32と雌ロック部42とが嵌合したロック形態とで変形可能に構成されている。そして、ロック形態における雄ロック部32と雌ロック部42との重複寸法が、周方向においてロック前形態の周長の9以上の比較的大きい寸法に設定されているため、曲げ、捻れ等の外力が加わって雄ロック部32と雌ロック部42との嵌合状態が解除されたとしても、雌ロック部42が雄ロック部32の外周側に重なった状態が維持され、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。また、雄ロック部32と雌ロック部42との重複寸法が、ロック前形態の周長の9~12の寸法に設定されている構成によると、ロック前形態からロック形態への変形させ易さを確保しつつ、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。また、雄ロック部32と雌ロック部42との重複寸法Lが、ロック前形態の周長の10の寸法に設定されているこうせいによると、ロック前形態からロック形態への変形させ易さをより確保しつつ、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。また、雄ロック部32が、山部22のスリット側において外周側に凹となる形状に形成された係止凹部34と、係止凹部34のスリット側に連続して外周側に凸となる形状に形成された内側係止凸部36とを有し、雌ロック部42は、山部22のスリット側において内周側に凹となる形状に形成されて内側係止凸部36に対して外嵌可能な外側係止凹部44を有する構成によると、雌ロック部42が雄ロック部32に対して重なった状態が解除され難く、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。すなわち、雌ロック部42が雄ロック部32に対して浮いたとしても、雌ロック部42における外側係止凹部44のスリット側部分が、雄ロック部32の外周側に凸となる内側係止凸部36の外周部に乗り上げた状態となる。さらに、内側係止凸部36は、周方向において、スリット側端部に設けられた嵌合導入用の傾斜部分を除いた全体が、周方向に沿って延在する外周部を有する凸状に形成されている。すなわち、雌ロック部42が浮いたとしても、周方向において内側係止凸部36のうちより広い範囲で、雌側ロック部42のスリット側端部が内側係止凸部36に大きく乗り上げた状態を維持することができる。これにより、スリットの口開きをより確実に抑制することができる。なお、スリットの口開きを抑制する観点からは、内側係止凸部36は、周方向全体で外周部が周方向に沿って延在する形状に形成されていることが好ましい。これまで、ロック構造部30について、雄ロック部32が山部22から係止凹部34及び内側係止凸部36が連続して延出した形状に形成され、雌ロック部42が山部22から外側係止凹部44が連続して延出した形状に形成されている例で説明してきたが、この形状に限られるものではない。例えば、ロック構造部は、雄ロック部及び雌ロック部が上述した形状より多くの複数の嵌合用の凹凸形状部分を有していてもよい。この場合も、雄ロック部32と雌ロック部42との重複寸法Lが、ロック前形態のロック付コルゲートチューブ10の周長の9~12の寸法に配設されているとよい。以上のように、ロック付コルゲートチューブ10は詳細に説明されたが、上記した説明は、全ての局面において例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。また、上述した各種変形例は、相互に矛盾しない限り組み合わせて適用可能である。そして、例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。