光ファイバーを内包するチューブを有し、前記チューブは、チューブ本体としての管状部材と、螺旋状に巻回された平角線から成り、前記管状部材に外嵌されているコイル状部材と、を有する、光学プローブ。光ファイバーを内包するための光学プローブ用チューブであって、チューブ本体としての管状部材と、螺旋状に巻回された平角線から成り、前記管状部材に外嵌されているコイル状部材と、を有する光学プローブ用チューブ。光ファイバーを内包するための光学プローブ用チューブの製造方法であって、螺旋状に巻回された平角線から成り、所定の内径を有するコイル状部材を用意する第1の用意ステップと、前記所定の内径よりも細い第1の外径を有するチューブ本体としての管状部材を用意する第2の用意ステップと、前記管状部材を前記コイル状部材に挿通する挿通ステップと、前記コイル状部材に挿通された前記管状部材を太径化させることにより、前記コイル状部材を前記管状部材に外嵌する嵌合ステップと、を有する、光学プローブ用チューブの製造方法。前記第2の用意ステップは、塑性変形により前記管状部材を前記第1の外径まで細径化させ、前記嵌合ステップは、熱膨張により前記管状部材を前記第1の外径から太径化させる、請求項3に記載の、光学プローブ用チューブの製造方法。特許文献1記載のプローブにおいては、コイル状部材として使用される線材は丸線である。よって、コイル状部材とチューブ本体との接触面積が小さいため、コイル状部材とチューブ本体との密着性の向上に一定の限界がある。また、丸線を細径化すると、プローブを細径化することができるが、プローブの剛性が低下してプローブが曲がりやすくなる。したがって、丸線を細径化し過ぎると、プローブの曲げ半径が光ファイバーの最小曲げ半径よりも小さくなるまでプローブが湾曲することが可能となり、その結果、光ファイバーを座屈及び折損させてしまう虞がある。すなわち、丸線が細い場合、耐キンク性を実現する十分な剛性が得られない虞がある。一方、十分な剛性を得るために丸線を太径化すると、プローブが太径化するという問題がある。本発明の目的は、内層にチューブ本体を有し外層にコイル状部材を有する二層構造においてチューブ本体とコイル状部材との密着性を向上させると共に、光学プローブの細径化と耐キンク性向上との両立を図ることができる、光学プローブ及び光学プローブ用チューブを提供することである。本発明に係る光学プローブは、光ファイバーを内包するチューブを有し、前記チューブは、チューブ本体としての管状部材と、螺旋状に巻回された平角線から成り、前記管状部材に外嵌されているコイル状部材と、を有する。本発明に係る光学プローブ用チューブは、光ファイバーを内包するための光学プローブ用チューブであって、チューブ本体としての管状部材と、螺旋状に巻回された平角線から成り、前記管状部材に外嵌されているコイル状部材と、を有する。本発明に係る光学プローブ用チューブの製造方法は、光ファイバーを内包するための光学プローブ用チューブの製造方法であって、螺旋状に巻回された平角線から成り、所定の内径を有するコイル状部材を用意する第1の用意ステップと、前記所定の内径よりも細い第1の外径を有するチューブ本体としての管状部材を用意する第2の用意ステップと、前記管状部材を前記コイル状部材に挿通する挿通ステップと、前記コイル状部材に挿通された前記管状部材を太径化させることにより、前記コイル状部材を前記管状部材に外嵌する嵌合ステップと、を有する。本発明によれば、内層にチューブ本体を有し外層にコイル状部材を有する二層構造においてチューブ本体とコイル状部材との密着性を向上させると共に、光学プローブの細径化と耐キンク性向上との両立を図ることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。図1は、診断システムの構成例を示す図である。図1の診断システム1は、内視鏡2、内視鏡プロセッサー3、ベースユニット4、入力装置5、モニター6、7、及びプローブ10を有する。内視鏡2は、体腔内に導入可能に形成された可撓性を有する長尺の内視鏡本体21と、内視鏡本体21の基端部21aに設けられた操作部22と、操作部22を介して内視鏡本体21と内視鏡プロセッサー3とを通信可能に接続するケーブル23と、を有する。内視鏡本体21は、体腔内部を進入する際に体腔の湾曲に追従して容易に湾曲可能な可撓性を、その略全長にわたって有する。また、内視鏡本体21は、操作部22のノブ22aの操作に従って先端部21b側の一定範囲操作可能部21cを任意の角度で湾曲させることができる機構図示せずを有する。内視鏡本体21は、その先端部21bの斜視図図2に示すように、カメラCA、ライトガイドLG及びチャンネルCHを有する。ライトガイドLGは、内視鏡プロセッサー3の照明光源31から発光された光可視光を先端部21bまで導光し、その光を先端部21bから出射させる。カメラCAは、固体撮像素子を備えた電子カメラであり、ライトガイドLGから出射された光により照明された領域を撮像し、その信号撮像信号を内視鏡プロセッサー3の画像処理部32に伝送する。伝送された撮像信号に基づく映像内視鏡映像は、モニター6に表示される。チャンネルCHは、操作部22に形成された導入口22bと連通するように内視鏡本体21に形成された例えば2.6mm径の内腔である。プローブ10の本体プローブ本体11は、内視鏡2のチャンネルCHに挿通可能な外径例えば2.4mmを有する。プローブ本体11は、プローブ基端部11aからプローブ先端部11bまで延在する長尺の可撓性線状部材であり、チャンネルCHへの挿通により体腔に導入される。プローブ本体11は、プローブ基端部11aに設けられたコネクターを介してベースユニット4に接続されている。プローブ本体11は、照射用光ファイバー114図3参照により、ベースユニット4のレーザー41例えば半導体レーザー又は固体レーザー等から発光されたレーザー光を導光し、その光を体腔内の観察対象部位の励起光として出射する。なお、励起光の光源は、レーザー41でなくても良く、キセノンランプ、ハロゲンランプ又はLEDLightEmittingDiode等であっても良い。また、プローブ本体11は、観察対象部位からの反射光を受光用光ファイバー115図3参照により受光し、その光をベースユニット4の分光器42へ導光する。分光器42へ導光された光に含まれるラマン散乱光は、分光器42によりスペクトル解析を施される。スペクトル解析結果は、コンピューター43のCPUCentralProcessingUnit43aにより画像処理等を施され、グラフとしてモニター7に表示される。CPU43aにおいて病状等についての判定を行い、その判定結果をメモリー43bに保存すると共にモニター7に表示するようにしても良い。また、コンピューター43における各種の解析及び判定の実行及び設定等は、入力装置5例えばキーボード又はマウス等を操作することによって行うことができる。なお、反射光を検出する検出器は、分光器42でなくても良く、パワーメーター照度センサー等であっても良い。図3は、プローブ本体11の構成を示す部分断面図である。図3に示すプローブ本体11は、光学プローブ用チューブである長尺のチューブ110を有する。チューブ110は、チューブ本体としての管状部材111と、管状部材111の外周面を覆うように配置されているコイル状部材112と、を有する。チューブ110の構成及びその製造方法については後述する。プローブ本体11は、金属枠113A、113Bから成る長さ10~15mm程度の鏡筒113をさらに有する。照射用光ファイバー114及び受光用光ファイバー115はいずれも、外径100~300μm程度の長尺線状部材であり、プローブ本体11に収納されている。照射用光ファイバー114は、プローブ基端部11aのコネクターを介してベースユニット4のレーザー41と光学的に接続されている。受光用光ファイバー115は、プローブ基端部11aのコネクターを介してベースユニット4の分光器42と光学的に接続されている。照射用光ファイバー114の先端部及び受光用光ファイバー115の先端部は、例えば金属、石英ガラス又はジルコニア等から成る部材であるフェルール116により保持されて、鏡筒113に嵌入されている。これにより、照射用光ファイバー114の出射端面つまり励起光の出射面及び受光用光ファイバー115の入射端面つまり反射光の受光面が位置決めされている。プローブ先端部11bの近傍且つ出射端面及び入射端面の前方の位置には、例えば石英ガラス又はサファイア等から成るレンズ117が配置されている。レンズ117は、外部への光の照射、外部からの光の受光、及び光路の気密性を向上させる目的で装備されている。レンズ117は、複数枚のレンズ群であっても良い。なお、レンズ117と照射用光ファイバー114の出射端面及び受光用光ファイバー115の入射端面との間の位置には、光学フィルターを配置しても良い。より具体的には、レンズ117と照射用光ファイバー114の出射端面との間には、励起光の波長のみを透過させる光学フィルターを配置し、レンズ117と受光用光ファイバー115の入射端面との間には、励起光の波長のみを透過させない光学フィルターを配置することが、好ましい。また、照射用光ファイバー114及び受光用光ファイバー115が1本のファイバーで兼用されていても良い。この場合は、光学フィルターを上記のようにプローブ先端部11b付近に設けず、プローブ基端部11aに光路切り替え部材として設けることが、好ましい。チューブ110の構成は、内層に管状部材111を有し外層にコイル状部材112を有する二層構造である。コイル状部材112は、内径Dc[mm]図4Aを有するように螺旋状に巻回された平角線から成る。平角線の素材は、ステンレス鋼又はタングステン鋼等の金属である。コストの観点からはSUS304等のステンレス鋼が好ましい。このように、本実施の形態では、コイル状部材112として平角線コイルを使用する。これにより、コイル状部材112の全長にわたって内径Dcを一定とすることができる。そのため、コイル状部材112を管状部材111に外嵌するとき、コイル状部材112を管状部材111に密着させることができる。すなわち、丸線コイルを使用する場合に比べて、チューブ110の内層と外層との密着性を向上させることができる。内層と外層とがいわゆる締まり嵌めの状態で密着して一体となるため、内層と外層との相対位置の変化が生じにくくなり、ひいては擦れによる内層の破損が生じにくくなるため、高い耐久性を実現することができる。また、平角線コイルを使用することにより、隣接する平角線112a、112bの側面が互いに接触する。この面接触により、チューブ110の曲がりに抵抗してチューブ110の直線状態を維持しようとする力を生じさせることができる。したがって、チューブ110及びプローブ10の剛性ひいてはプローブ10の耐キンク性を向上させることができる。平角線を使用すれば、たとえその厚さが薄くても、上記の面接触を生じさせることができるため、平角線を薄くすることでプローブ10の細径を保つことができる。すなわち、プローブ10の細径化と耐キンク性向上との両立を図ることができる。管状部材111は、チューブ本体を成すものであり、プローブ10の可撓性を実現するための柔軟性を有する。管状部材111の素材は、PTFEポリテトラフルオロエチレン若しくはPFAパーフルオロアルコキシアルカン等のフッ素系樹脂又はナイロン等の熱可塑性樹脂である。耐熱性の観点からはPTFEが好ましい。チューブ110においてコイル状部材112に対して内層に管状部材111を配置するために、本実施の形態では、コイル状部材112の内径Dcよりも細い外径Dt1[mm]例えば、Dc-0.2≦Dt1≦Dc-0.05の管状部材111を用意する。外径Dt1の管状部材111は、例えば、コイル状部材112の内径Dcと同等以上の外径Dt2[mm]例えば、Dc≦Dt2≦Dc0.3の管状部材111をその長手方向に延伸させ、管状部材111の塑性変形によって外径Dt2から外径Dt1まで細径化させることにより、作製することができる図4B。なお、用意される管状部材111は、収縮方向の内部応力がかけられている状態で予め外径Dt1に形成されたものであっても良い。細径化後の管状部材111は、コイル状部材112に挿通することができる図4C。コイル状部材112に挿通された管状部材111を加熱すると、管状部材111の熱膨張によって外径Dt1から外径Dt3例えば、Dc≦Dt3≦Dc0.5まで太径化させることができる図4D。これにより、コイル状部材112を管状部材111に外嵌することができる。なお、加熱温度は、管状部材111の素材にもよるが60~100°Cの範囲が好ましい。このような製造方法により、内層の管状部材111と外層のコイル状部材112とがいわゆる締まり嵌めの状態で密着して一体となったチューブ110を得ることができる。また、管状部材111が熱可塑性を有する材料であるため、その特性を活かした工程つまり、熱膨張による嵌合によって、内層の管状部材111と外層のコイル状部材112とを一体化させることができる。以上、本発明の実施の形態について説明した。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。例えば、図5に示すように、コイル状部材112の平角線の外周側両端部に面取り112cが形成されていても良い。この面取りのサイズを調整することにより、チューブ110及びプローブ10の剛性を調整することができる。