圧力容器からの水蒸気をタービンに導く第1の蒸気管と、前記タービンからの水蒸気を凝集して液体の水を生じさせる復水器と、前記復水器に接続され、前記復水器からの水を導く第1の給水管と、前記第1の給水管に接続され、前記第1の給水管からの水に含まれる腐食生成物を除去する復水脱塩装置と、前記復水脱塩装置に接続され、前記復水脱塩装置からの水を導く第2の給水管と、前記第2の給水管に接続され、前記第2の給水管からの水を加熱する給水加熱器と、前記給水加熱器と接続され、前記給水加熱器からの水を前記圧力容器に導く第3の給水管と、を有し、前記第1の給水管には、水の溶存酸素濃度を調節する機構が接続され、前記第1の給水管、前記第2の給水管、および前記第3の給水管の内壁には、ヘマタイト被膜が形成されたことを特徴とする発電プラント。前記給水加熱器は、前記圧力容器からの水蒸気を導く第2の蒸気管と、前記第2の蒸気管からの水蒸気と、前記第2の給水管からの水との熱交換によって、前記第2の給水管からの水を加熱する熱交換器と、前記熱交換によって前記第2の蒸気管からの水蒸気が凝集して生じた水を前記復水器に導く第4の給水管と、を有し、前記第4の給水管には、水の溶存酸素濃度を調節する機構が接続され、前記第4の給水管の内壁には、ヘマタイト被膜が形成されたことを特徴とする請求項1に記載の発電プラント。圧力容器からの水蒸気をタービンに導く第1の蒸気管と、前記タービンからの水蒸気を凝集して液体の水を生じさせる復水器と、前記復水器に接続され、前記復水器からの水を導く第1の給水管と、前記第1の給水管に接続され、前記第1の給水管からの水に含まれる腐食生成物を除去する復水脱塩装置と、前記復水脱塩装置に接続され、前記復水脱塩装置からの水を導く第2の給水管と、前記第2の給水管に接続され、前記第2の給水管からの水を加熱する給水加熱器と、前記給水加熱器と接続され、前記給水加熱器からの水を前記圧力容器に導く第3の給水管と、を有する発電プラント起動時において、前記第1の給水管、前記第2の給水管、および前記第3の給水管の内壁にヘマタイト被膜を形成し得る程度に前記第1の給水管を流れる水の溶存酸素濃度を高めることを特徴とする耐食性被膜の形成方法。前記給水加熱器は、前記圧力容器からの水蒸気を導く第2の蒸気管と、前記第2の蒸気管からの水蒸気と、前記第2の給水管からの水との熱交換によって、前記第2の給水管からの水を加熱する熱交換器と、前記熱交換によって前記第2の蒸気管からの水蒸気が凝集して生じた水を前記復水器に導く第4の給水管と、を有し、前記発電プラント起動時において、前記第4の給水管の内壁にヘマタイト被膜を形成し得る程度に前記第4の給水管を流れる水の溶存酸素濃度を高めることを特徴とする請求項3に記載の耐食性被膜の形成方法。しかしながら、特許文献1や特許文献2に開示された方法では、レーザー溶融処理や放電加工処理などを行うために、発電プラントの運転を停止する必要性が生じる。また、これらの方法が効果的なのは、ハロゲンが多く存在する環境においてであり、ハロゲンが取り除かれるような環境には適していない。また、同様の被覆処理として、原子炉の運転中に、僅かな量の酸素を給水管に添加して、給水管の内壁に酸化被膜を形成する技術がある。しかしながら、給水管に供給する酸素の量が多くなると、応力腐食割れSCC:StressCorrosionCrackingと呼ばれる現象が生じる恐れがあるため、当該技術で添加される酸素の量はせいぜい10ppb程度に留められている。このため、この技術で形成される酸化被膜の減肉抑制能力は十分なものとは言い難い。また、この技術では、復水脱塩装置に用いられる触媒の長寿命化の観点から、酸素の添加が復水脱塩装置の下流側において行われる。このため、復水脱塩装置の上流側では、減肉抑制の効果は期待できないという問題もある。以上のような事情から、給水管などの減肉対策はいまだ不十分であり、各種の対策が検討されている。本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、給水管などの構造部材の保護をより適切に行うことが可能な発電プラントの提供を目的とする。または、給水管などの構造部材の保護をより適切に行うことが可能な耐食性被膜の形成方法の提供を目的とする。本発明の発電プラントは、圧力容器からの水蒸気をタービンに導く第1の蒸気管と、前記タービンからの水蒸気を凝集して液体の水を生じさせる復水器と、前記復水器に接続され、前記復水器からの水を導く第1の給水管と、前記第1の給水管に接続され、前記第1の給水管からの水に含まれる腐食生成物を除去する復水脱塩装置と、前記復水脱塩装置に接続され、前記復水脱塩装置からの水を導く第2の給水管と、前記第2の給水管に接続され、前記第2の給水管からの水を加熱する給水加熱器と、前記給水加熱器と接続され、前記給水加熱器からの水を前記圧力容器に導く第3の給水管と、を有し、前記第1の給水管には、水の溶存酸素濃度を調節する機構が接続され、前記第1の給水管、前記第2の給水管、および前記第3の給水管の内壁には、ヘマタイトFe2O3被膜が形成されたことを特徴とする。この構成によれば、復水器に直結された第1の給水管に、水の溶存酸素濃度を調節する機構が接続されているため、復水器の下流側に存在する給水管の表面に酸化被膜であるヘマタイト被膜を形成することが可能である。つまり、復水脱塩装置の上流側に存在する給水管の表面にもヘマタイト被膜を形成することができるため、上流側の給水管の減肉を効果的に抑制することができる。本発明の発電プラントにおいて、前記給水加熱器は、前記圧力容器からの水蒸気を導く第2の蒸気管と、前記第2の蒸気管からの水蒸気と、前記第2の給水管からの水との熱交換によって、前記第2の給水管からの水を加熱する熱交換器と、前記熱交換によって前記第2の蒸気管からの水蒸気が凝集して生じた水を前記復水器に導く第4の給水管と、を有し、前記第4の給水管には、水の溶存酸素濃度を調節する機構が接続され、前記第4の給水管の内壁には、ヘマタイト被膜が形成されても良い。本発明の耐食性被膜の形成方法は、圧力容器からの水蒸気をタービンに導く第1の蒸気管と、前記タービンからの水蒸気を凝集して液体の水を生じさせる復水器と、前記復水器に接続され、前記復水器からの水を導く第1の給水管と、前記第1の給水管に接続され、前記第1の給水管からの水に含まれる腐食生成物を除去する復水脱塩装置と、前記復水脱塩装置に接続され、前記復水脱塩装置からの水を導く第2の給水管と、前記第2の給水管に接続され、前記第2の給水管からの水を加熱する給水加熱器と、前記給水加熱器と接続され、前記給水加熱器からの水を前記圧力容器に導く第3の給水管と、を有する発電プラント起動時において、前記第1の給水管、前記第2の給水管、および前記第3の給水管の内壁にヘマタイト被膜を形成し得る程度に前記第1の給水管を流れる水の溶存酸素濃度を高めることを特徴とする。この構成によれば、復水器に直結された第1の給水管を流れる水の溶存酸素濃度を高めることにより、復水器の下流側に存在する給水管の表面に酸化被膜であるヘマタイト被膜を形成することが可能である。つまり、復水脱塩装置の上流側に存在する給水管の表面にもヘマタイト被膜を形成することができるため、上流側の給水管の減肉を効果的に抑制することができる。本発明の耐食性被膜の形成方法において、前記給水加熱器は、前記圧力容器からの水蒸気を導く第2の蒸気管と、前記第2の蒸気管からの水蒸気と、前記第2の給水管からの水との熱交換によって、前記第2の給水管からの水を加熱する熱交換器と、前記熱交換によって前記第2の蒸気管からの水蒸気が凝集して生じた水を前記復水器に導く第4の給水管と、を有し、前記発電プラント起動時において、前記第4の給水管の内壁にヘマタイト被膜を形成し得る程度に前記第4の給水管を流れる水の溶存酸素濃度を高めても良い。なお、本発明の発電プラントまたは耐食性被膜の形成方法においては、第1の給水管~第4の給水管に、鉄を成分として含む材料が用いられることがある。この場合、給水管の成分である鉄と酸素との反応により、給水管の表面に良質なヘマタイト被膜を形成することができる。本発明の発電プラントまたは耐食性被膜の形成方法では、上流側の給水管を流れる水の溶存酸素濃度を高めることができる。このため、減肉の恐れがある上流側の給水管の表面に被膜を形成して、上流側の給水管を十分に保護することが可能である。このように、本発明の発電プラントまたは耐食性被膜の形成方法では、給水管など構造部材の保護をより適切に行うことが可能である。本発明者らは、復水脱塩装置の上流側において、炉水に酸素を添加することで、これまで対策が十分ではなかった上流側の給水管の減肉という問題を解決し得ると考えた。そこで、発電プラントの復水脱塩装置の上流に存在する給水管に溶存酸素濃度を調節する機構を接続した発電プラントを完成させた。以下、実施の形態について添付図面を参照して詳細に説明する。なお、以下の説明で用いる図面は、発明の技術的特徴を分かりやすく説明するためのものであるから、発明と関連性の低い構成は省略する場合がある。図1は、本実施の形態に係る沸騰水BWR:BoilingWaterReactor型原子力発電プラントの構成例を示す模式図である。図1において、矢印は、炉水液体の水である場合と、水蒸気である場合を含むの流れを示している。図1に示される原子力発電プラント1は、内部の圧力を保持する原子炉圧力容器11と、原子炉圧力容器11から供給される水蒸気のエネルギーを運動エネルギー回転エネルギーに変換するタービン21と、タービン21から排出される水蒸気を凝集させて液体の水へと戻す復水器41とを有する。また、炉水からイオン性の腐食生成物を除去する復水脱塩装置61と、炉水を加熱する給水加熱器71と、炉水の溶存酸素濃度を調節する調節機構81とを有する。原子炉圧力容器11の内部には、燃料の核分裂により熱エネルギーを生じる炉心13が設けられている。当該炉心13内部には、図示しない燃料や制御棒などが核分裂を制御できる態様で配置される。また、炉心13の周囲には、円筒状の炉心シュラウドやジェットポンプなどの炉内構造部材15が設けられている。炉心13に供給された炉水は、燃料の核分裂による熱エネルギーを得て水蒸気となった後、タービン21に供給される。なお、原子炉圧力容器11や炉内構造部材15は、高温高圧に耐え得るステンレス鋼などを用いて構成されることが望ましい。タービン21は、原子炉圧力容器11から水蒸気が供給されるように主蒸気管31を通じて原子炉圧力容器11と接続されている。また、タービン21は、原子炉圧力容器11から主蒸気管31を通じて供給される水蒸気によって回転駆動可能に構成されている。タービン21には、タービン21の回転と連動して回転し電気エネルギーを生成する発電機図示しないが連結されている。当該タービン21によって、水蒸気のエネルギーは電気エネルギーへと変換される。復水器41は、タービン21に接続されている。これにより、タービン21から排出された水蒸気は復水器41で凝集し、液体の水へと戻る。また、復水器41には、主蒸気管31が分岐したバイパス管33が接続されている。バイパス管33には、原子炉圧力容器11内の圧力を調節するためのバイパス弁35が設けられており、バイパス弁35の開閉によって、原子炉圧力容器11からの水蒸気の流路を変更することができる。バイパス弁35が閉じている場合には、水蒸気はタービン21に供給され、バイパス弁35が開いている場合には、水蒸気はタービン21を経由せずに復水器41へと供給される。復水脱塩装置61は、給水管51を介して復水器41と接続されている。復水脱塩装置61の内部には炉水を浄化することができるようにイオン交換樹脂が配置されており、当該イオン交換樹脂に炉水を通じることによって、復水器41から供給された炉水からイオン性の腐食生成物が除去される。イオン交換樹脂としては、主に強酸性カチオン樹脂と強塩基性アニオン樹脂の混床が用いられる。なお、復水脱塩装置61内のイオン交換樹脂は、通常、通薬再生を行わずに数年間使用された後に廃棄される。給水加熱器71は、炉水を加熱して原子炉圧力容器11に供給できるように構成されている。また、給水加熱器71は、給水管53を介して復水脱塩装置61と接続されており、給水管55を介して原子炉圧力容器11と接続されている。これにより、復水器41において凝集された炉水は、給水管51、復水脱塩装置61、給水管53、給水加熱器71、および給水管55を通じて、再び原子炉圧力容器11に供給される。つまり、復水脱塩装置61を通じてイオン性の腐食生成物が除去された炉水は、給水加熱器71によって加熱され、原子炉圧力容器11に供給される。また、原子炉圧力容器11に供給された炉水は、上述のように炉心13において熱エネルギーを得て再び水蒸気となり、タービン21を駆動する。なお、給水加熱器71における炉水の加熱は、復水脱塩装置61を通じた炉水と、原子炉圧力容器11からの水蒸気との間の熱交換によって行われる。調節機構81は、復水器41に接続される給水管51に接続されている。つまり、調節機構81は、復水脱塩装置61より上流側に設けられている。一般に、炉水の溶存酸素濃度が高くなると腐食生成物が増加して、復水脱塩装置61におけるイオン交換樹脂の寿命が短くなる傾向にある。このため、酸素の供給源である調節機構81は復水脱塩装置61より下流側に設けられる。一方で、本発明においては、給水管51内などに酸化被膜を形成するため、調節機構81が、復水脱塩装置61より上流側に設けられている。なお、図1においては、調節機構81を給水管51の一部に接続しているが、原子力発電プラント1の構成はこれに限定されない。例えば、調節機構81を復水器41の一部に接続する構成としてもよい。また、図1では、バルブ57と調節機構81を分離した態様で示しているが、バルブと調節機構は一体でもよい。なお、主蒸気管31、バイパス管33などの蒸気管や、給水管51をはじめとする給水管、その他の構造部材は、原子炉圧力容器11や炉内構造部材15などと同様に、高温高圧に耐え得るステンレス鋼などを用いて構成されることが望ましい。給水管51や給水管53、給水管55などの内壁には鉄の酸化被膜が形成されている。このため、給水管の減肉を十分に抑制することができる。給水管の内壁に好適な酸化被膜を形成するためには、給水管55などに、ステンレス鋼などの鉄を成分として含む材料が用いられていることが望ましい。また、給水管51や給水管53、給水管55などに鉄を成分として含む材料を用い、その表面に鉄の酸化被膜を形成する場合には、その酸化被膜は、ヘマタイトFe2O3被膜とするのが望ましい。ヘマタイト被膜の溶解度は、マグネタイトFe3O4被膜の溶解度の10-15倍程度と極めて低く、耐食性に優れるためである。次に、上述の給水加熱器71およびその周辺の構成について、図2を参照して説明する。なお、給水加熱器71およびその周辺の構成は図2に示されるものに限られない。図2において、矢印は、炉水液体の水である場合と、水蒸気である場合を含むの流れを示している。また、ハッチングは、液体の水が存在する領域であることを示している。給水加熱器71は、復水脱塩装置61を通じた炉水と原子炉圧力容器11からの水蒸気との間で熱交換を行う熱交換器73を具備している。熱交換器73には、上述した給水管53が接続されており、復水脱塩装置61からの炉水が給水管53を通じて供給される。また、給水加熱器71は、主蒸気管31と接続する蒸気管75を備えている。蒸気管75を通じて給水加熱器71に供給された水蒸気と、復水脱塩装置61から供給された炉水とは、熱交換器73を介して熱交換を行う。これによって、水蒸気は液体の水に戻り、復水脱塩装置61から供給された炉水は加熱される。熱交換器73の下流側には、上述した給水管55が接続されている。このため、給水加熱器71によって加熱された炉水は、給水管55を介して原子炉圧力容器11に供給される。また、給水加熱器71は、ヒータドレンとしての給水管77を備えており、熱交換によって生じた水を排出することができる。給水管77は復水器41に接続されているため、排出された水は、復水器41に供給される。給水管77には、バルブ79を介して、溶存酸素濃度を調節する調節機構83が接続されている。つまり、調節機構83はヒータドレンとしての給水管77より上流側に配置される。このように、給水管77より上流側に調節機構83を有することで、給水管77を通って排出されるヒータドレン水の溶存酸素濃度を高めることが可能になる。つまり、調節機構83が接続された給水管77より下流の、給水管その他の構造部材の表面に、被膜を形成することが可能であり、これらの減肉を抑制することが可能になる。なお、調節機構81を省略して、その機能を調節機構83に兼ねさせることも可能である。すなわち、調節機構83により溶存酸素濃度を調節されたヒータドレン水が給水管77および復水器41を介して給水管51に供給されることができる。もちろん、調節機構81および調節機構83を併せて具備する構成としてもよい。2つまたはそれ以上の調節機構を有することにより、細やかな溶存酸素濃度の調節が可能になり、給水管などの保護をより好適に行うことができるようになるためである。また、図2においては調節機構83を給水管77の一部に接続しているが、調節機構83の接続関係はこれに限定されない。例えば、調節機構83を給水加熱器71の筐体部分に接続する構成としてもよい。また、図2では、バルブ79と調節機構83とを分離した態様で示しているが、バルブと調節機構とは一体でもよい。蒸気管75や給水管77、熱交換器73、その他の構造部材は、他の構造部材と同様に、高温高圧に耐え得るステンレス鋼などを用いて構成されることが望ましい。これらの構造部材にステンレス鋼などの鉄を成分として含む材料が用いられている場合には、その表面に好適な鉄の酸化被膜を形成することが容易であり、給水管などの減肉を抑制することが可能となる。なお、これらの構造部材に鉄を成分として含む材料を用い、その表面に鉄の酸化被膜を形成する場合には、その酸化被膜は、ヘマタイトFe2O3被膜とするのが望ましい。以上のように、本実施の形態に係る原子力発電プラント1では給水管の内壁に鉄の酸化被膜が形成されている。このため、給水管の減肉を十分に抑制することができる。特に、本実施の形態に係る原子力発電プラント1では、復水脱塩装置61より上流側に調節機構81または調節機構83を有しているため、復水脱塩装置61より上流側においても広く炉水の溶存酸素濃度を高めることが可能になる。つまり、調節機構81や調節機構83が接続された給水管その他の構造部材の表面に被膜を形成することが可能であり、これらの減肉を抑制することが可能である。なお、原子力発電プラント1の構成は、図1に示すものに限定されない。タービン21や復水器41、給水加熱器71などを複数備えていても良い。例えば、タービン21を複数備える構成として、高圧用のタービンと低圧用のタービンとを備える構成を採用することができる。給水加熱器についても同様に、高圧用と低圧用とを分けることができる。その他の構成についても、図1で示す態様には限定されない。適宜構成の付加、削除が可能である。次に、上述の原子力発電プラントにおいて、給水管等の内壁を保護し、その減肉を抑制することができる耐食性被膜の形成方法について、図3を参照して説明する。図3は、上述した原子力発電プラント1における原子炉圧力容器11内の炉水の温度変化を示す図である。図3において、縦軸は炉水温度を示し、横軸は原子力発電プラント1の起動開始からの経過時間を示している。図3に示されるように、原子力発電プラント1の起動は、制御棒引き抜き前の復水器41の真空度達成および脱気第1段階、制御棒引き抜きによる核加熱第2段階、タービン21の起動第3段階、定格出力への上昇第4段階、の4つのステップにより行われる。第1段階では、復水器41の真空ポンプを起動して所定の真空度に到達させた後に、主蒸気系のバルブを開いて原子炉を脱気する。第2段階では、制御棒の引き抜きによって臨界に達した後に、炉水の温度を所定の値まで徐々に上昇させる。第3段階では、タービン21を起動し、発電機を仮並列する。第4段階では、発電機並列の後、制御棒の引き抜き、炉心流量の増加などによって出力を上昇させる。耐食性被膜の形成は、上述の原子力発電プラント1の起動時定格運転前:第1段階~第3段階において、炉水の溶存酸素濃度を高めることにより行われる。上述の原子力発電プラント1では、例えば、復水器41に接続された給水管51において炉水の溶存酸素濃度を高めることができるため、広く構造部材の減肉を抑制することが可能である。原子力発電プラント1の起動時に耐食性被膜を形成することにより、定格運転中の腐食生成物の発生を抑制することが可能である。そして、その結果として、復水脱塩装置61におけるイオン交換樹脂の寿命を縮めないようにすることが可能である。つまり、復水脱塩装置61の上流側における溶存酸素濃度の制御は大きな問題とはならず、イオン交換樹脂の寿命を縮めることがないという良好な結果をもたらす。なお、溶存酸素濃度を高めるタイミングは、上述の原子力発電プラント1の起動時に限定されない。例えば、原子力発電プラント1の定格運転中に炉水の溶存酸素濃度を高めて、耐食性被膜を形成しても良い。なお、炉水の温度が低い状態では、構造部材の表面においてマグネタイト被膜の形成が支配的になる。よって、ヘマタイト被膜を形成するために、被膜形成時の炉水の温度は、ある程度高いことが望ましい。例えば、炉水の温度が80°C以上の状態で溶存酸素濃度を高めることにより、良好なヘマタイト被膜を形成することが可能である。炉水の温度の上限は特に限定されないが、原子力発電プラント1の運転中の炉水温度の程度例えば、280°Cを上限の一応の目安にすると良い。すなわち、炉水の温度の好適な範囲は、80°C以上280°C以下である。ただし、炉水温度の条件はこれに限定されず、より低温、またはより高温としても良い。また、緻密なヘマタイト被膜を形成するためには、炉水の溶存酸素濃度は高いことが望ましい。例えば、溶存酸素濃度を15ppb以上とすることで、緻密なヘマタイト被膜を形成することが可能である。一方で、炉水の溶存酸素濃度が200ppbを超えると、構造部材の応力腐食割れへの配慮の必要性が生じる。よって、溶存酸素濃度は200ppb以下とすることが望ましい。すなわち、溶存酸素濃度の好適な範囲は、15ppb以上200ppb以下である。もちろん、溶存酸素濃度の範囲はこれに限定されない。上述した条件で形成される緻密なヘマタイト被膜を、十分な厚さで形成することにより、原子力発電プラント1の1サイクルである約1年またはそれ以上の期間において、構造部材の減肉を防ぐことができる。例えば、上述した条件で緻密なヘマタイト被膜を形成する場合、その厚さを20μm以上とすることが望ましい。なお、ヘマタイト被膜の緻密さの程度に応じて好適な厚さは異なるから、上述の厚さでなくとも構わない。以上に述べたように、本実施の形態に係る原子力発電プラント1、または耐食性被膜の形成方法によって、上流側の給水管を流れる水の溶存酸素濃度を高め、減肉の恐れがある給水管の表面に被膜を形成し、給水管を十分に保護することができる。つまり、本実施の形態に係る原子力発電プラント1、または耐食性被膜の形成方法によって、給水管などの構造部材の保護をより適切に行うことが可能である。なお、上記実施の形態において、添付図面に示されている構造の大きさ、形状などは、これに限定されず、本発明の効果を発揮する範囲内で適宜変更することが可能である。