"自己分散型カーボンブラック、及び少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆されたカーボンブラックから選ばれる第1の顔料粒子を、インク全質量に対して1質量~5質量と、シアン顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第2の顔料粒子を、前記第1の顔料粒子に対して1質量~50質量と、水不溶性樹脂の粒子Aと、水と、を含むインク組成物。更に、マゼンタ顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第3の顔料粒子を、前記第1の顔料粒子に対して1質量~70質量含む請求項1に記載のインク組成物。更に、ワックスを含む請求項1又は請求項2に記載のインク組成物。前記シアン顔料が、フタロシアニン顔料である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のインク組成物。前記水不溶性樹脂の粒子Aが、スチレンアクリル樹脂、ウレタン樹脂、及びこれらの混合物からなる群より選択される樹脂の粒子である請求項1~請求項4のいずれか1項に記載のインク組成物。前記水不溶性樹脂の粒子Aが、自己分散性樹脂粒子である請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインク組成物。前記水不溶性樹脂の粒子Aが、有機溶媒中で合成され、アニオン性基の一部又は全部を中和して、水を連続相とする分散体として調製されたものである請求項1~請求項6のいずれか1項に記載のインク組成物。前記水不溶性樹脂の粒子Aの含有量が、インク全質量に対して、0.5質量~10質量である請求項1~請求項7のいずれか1項に記載のインク組成物。更に、マゼンタ顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第3の顔料粒子を含み、前記カーボンブラック、前記シアン顔料、及び前記マゼンタ顔料が、転相乳化法により水不溶性樹脂で被覆されている請求項1~請求項8のいずれか1項に記載のインク組成物。前記ワックスが、パラフィンワックス及びその誘導体、カルナバワックス、並びにこれらの混合物からなる群より選択される少なくとも一種である請求項3~請求項9のいずれか1項に記載のインク組成物。請求項1~請求項10のいずれか1項に記載のインク組成物と、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集成分を含む処理液と、を有するインクセット。前記処理液は、前記凝集成分として酸を含む請求項11に記載のインクセット。前記処理液は、前記凝集成分としてオルトリン酸を含む請求項11又は請求項12に記載のインクセット。請求項1~請求項10のいずれか1項に記載のインク組成物を、記録媒体にインクジェット法で付与するインク付与工程と、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集成分を含む処理液を、記録媒体に付与する処理液付与工程と、を有する画像形成方法。前記インク付与工程は、ピエゾ式インクジェット法でインク組成物を付与する請求項14に記載の画像形成方法。更に、前記インク付与工程及び前記処理液付与工程を経て形成された画像を加熱して前記記録媒体に定着させる加熱定着工程を有する請求項14又は請求項15に記載の画像形成方法。しかしながら、カーボンブラックを用いた画像は、擦過耐性が他の顔料を用いた場合に比べて低くなる傾向がある。耐擦過性は、カーボンブラックの含有比率を下げることで改善されるが、カーボンブラックの含有比率を単に下げようとすると、所望とする黒色濃度が維持できず、色味も変化して黄色がかった黒しか得られない。また、顔料のほかにポリマー粒子などのインク成分が増えると、画像中に占めるカーボンブラックの比率が相対的に低くなり、隠蔽率が低下するため、黄色味等の色相の変化が現れやすい。そのため、耐擦過性を高めつつ、黄色味の少ない所望の黒色までは実現するに至っていない。さらに、シングルパス方式で高速記録する場合、画像形成後の記録媒体は順次、集積部に集積することにより回収されることになるが、集積枚数が多量であるときには、順次集積される媒体の重み、あるいは媒体同士の擦れにより、隣接する媒体間で画像の転写色写りが起きる課題もある。本発明は、上記に鑑みなされたものであり、黒濃度が高く黄色味の少ない黒画像が得られ、画像の耐擦過性に優れ、画像転写色写りの発生が抑制されたインク組成物及びこれを用いたインクセット、並びに、耐擦過性に優れ、画像転写色写りの発生が抑制されており、黒濃度が高く黄色味の少ない黒画像を形成することができる画像形成方法を提供することを目的とし、該目的を達成することを課題とする。前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。<1>自己分散型カーボンブラック、及び少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆されたカーボンブラックから選ばれる第1の顔料粒子を、インク全質量に対して1質量~5質量と、シアン顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第2の顔料粒子を、前記第1の顔料粒子に対して1質量~50質量と、水不溶性樹脂の粒子Aと、水とを含むインク組成物である。<2>更に、マゼンタ顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第3の顔料粒子を、前記第1の顔料粒子に対して1質量~70質量含む前記<1>に記載のインク組成物である。<3>更に、ワックスを含む前記<1>又は前記<2>に記載のインク組成物である。<4>前記シアン顔料が、フタロシアニン顔料である前記<1>~前記<3>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<5>前記水不溶性樹脂の粒子Aが、スチレンアクリル樹脂、ウレタン樹脂、及びこれらの混合物からなる群より選択される樹脂の粒子である前記<1>~前記<4>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<6>前記水不溶性樹脂の粒子Aが、自己分散性樹脂粒子である前記<1>~前記<5>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<7>前記水不溶性樹脂の粒子Aが、有機溶媒中で合成され、アニオン性基の一部又は全部を中和して、水を連続相とする分散体として調製されたものである前記<1>~前記<6>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<8>前記水不溶性樹脂の粒子Aの含有量が、インク全質量に対して、0.5質量~10質量である前記<1>~前記<7>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<9>更に、マゼンタ顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第3の顔料粒子を含み、前記カーボンブラック、前記シアン顔料、及び前記マゼンタ顔料が、転相乳化法により水不溶性樹脂で被覆されている前記<1>~前記<8>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<10>前記ワックスが、パラフィンワックス及びその誘導体、カルナバワックス、並びにこれらの混合物からなる群より選択される少なくとも一種である前記<3>~前記<9>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<11>前記<1>~前記<10>のいずれか1つに記載のインク組成物と、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集成分を含む処理液と、を有するインクセットである。<12>前記処理液は、前記凝集成分として酸を含む前記<11>に記載のインクセットである。<13>前記処理液は、前記凝集成分としてオルトリン酸を含む前記<11>又は前記<12>に記載のインクセットである。<14>前記<1>~前記<10>のいずれか1つに記載のインク組成物を、記録媒体にインクジェット法で付与するインク付与工程と、前記インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集成分を含む処理液を、記録媒体に付与する処理液付与工程と、を有する画像形成方法である。<15>前記インク付与工程は、ピエゾ式インクジェット法でインク組成物を付与する前記<14>に記載の画像形成方法である。<16>更に、前記インク付与工程及び前記処理液付与工程を経て形成された画像を加熱して前記記録媒体に定着させる加熱定着工程を有する前記<14>又は前記<15>に記載の画像形成方法である。本発明によれば、黒濃度が高く黄色味の少ない黒画像が得られ、画像の耐擦過性に優れ、記録媒体間での画像転写色写りの発生が抑制されたインク組成物及びこれを用いたインクセットを提供することができる。また、本発明によれば、耐擦過性に優れ、記録媒体間での画像転写色写りの発生が抑制されており、黒濃度が高く黄色味の少ない黒画像を形成することができる画像形成方法を提供することができる。以下、本発明のインク組成物、並びにこれを用いたインクセット及び画像形成方法について詳細に説明する。<インク組成物>本発明のインク組成物は、自己分散型カーボンブラック、及び少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆されたカーボンブラックから選ばれる第1の顔料粒子と、シアン顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第2の顔料粒子と、水不溶性樹脂の粒子Aと、水と、を少なくとも含んで水系に調製され、前記第1の顔料粒子のインク全質量に対する含有比率を1質量~5質量とし、前記第2の顔料粒子の前記第1の顔料粒子に対する比率を1質量~50質量として構成したものである。本発明のインク組成物は、好ましくは水を含み、さらに必要に応じて、有機溶剤、界面活性剤などの他の成分を用いて構成することができる。本発明においては、黒色インクの黒色系の着色剤としてカーボンブラックCBを含有する場合に、CBに伴なう画像の耐擦過性の低下を抑制しつつも、黒画像の色味変化を抑えて黒濃度の高い画像を得るため、自己分散型CB、及び少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆されたCBの少なくとも1種から選ばれる第1の顔料粒子を所定の含有比率で含むと共に、この第1の顔料粒子に対して所定の比率になるように、シアン顔料の一部又は全部を水不溶性樹脂で覆った第2の顔料粒子を含み、これに更に水不溶性樹脂の粒子を含む構成とする。このように、カーボンブラックCBを、耐擦過性の低下抑制のために減らすが黒濃度を維持できる範囲で含有し、これにシアン顔料をCBに対して所定の範囲で含有することにより、CB減量で黄色味を帯びて黒調が変化する色味変化黄着色を抑えることができる。また、CBを減らすのみならず、CB及びシアン顔料を水不溶性樹脂で覆い、水不溶性樹脂の粒子を含有することで、耐擦過性を飛躍的に向上する。これにより、本発明によれば、従来の黒系インクに比べ、黒濃度が高く黄色味の少ない黒画像の耐擦過性が向上し、画像転写色写りの発生が抑制される。よって、高速で多数枚処理を行なった場合に複数枚が集積部に集積されたときでも、順次集積される媒体の重み、あるいは集積時における媒体同士の擦れで起きる画像の転写色写りを防ぎ、色調が良好で品質の高い画像が得られる。さらに、本発明の好ましい態様として、本発明のインク組成物は、自己分散型カーボンブラック、及び少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆されたカーボンブラックから選ばれる第1の顔料粒子と、シアン顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第2の顔料粒子と、水不溶性樹脂の粒子Aと、マゼンタ顔料の少なくとも一部が水不溶性樹脂で被覆された第3の顔料粒子と、を少なくとも含み、前記第1の顔料粒子のインク全質量に対する含有比率を1質量~5質量とし、前記第2の顔料粒子の前記第1の顔料粒子に対する比率を1質量~50質量とし、前記第3の顔料粒子の前記第1の顔料粒子に対する比率を1質量~70質量とした構成が挙げられる。上記のように、マゼンタ顔料を含むことにより、高速大量に画像記録した際の記録物集積時における色写りがより視認され難くなる。第1の顔料粒子本発明のインク組成物は、第1の顔料粒子の少なくとも一種を含有する。第1の顔料粒子は、自己分散型カーボンブラック、及び/又は、カーボンブラックCBの一部又は全部が水不溶性樹脂で被覆された粒子であり、インク組成物中に分散状態にして含有される。-カーボンブラック-カーボンブラックとしては、例えば、コンタクト法、ファーネス法、サーマル法などの公知の方法によって製造されたもの、具体的にはファーネスブラック、サーマルランプブラック、アセチレンブラック、チャンネルブラック等が挙げられる。カーボンブラックの具体例として、Raven7000,Raven5750,Raven5250,Raven5000ULTRAII,Raven3500,Raven2000,Raven1500,Raven1250,Raven1200,Raven1190ULTRAII,Raven1170,Raven1255,Raven1080,Raven1060,Raven700以上、コロンビアンカーボン社製、Regal400R,Regal330R,Regal660R,MogulL,BlackPearlsL,Monarch700,Monarch800,Monarch880,Monarch900,Monarch1000,Monarch1100,Monarch1300,Monarch1400以上、キャボット社製、ColorBlackFW1,ColorBlackFW2,ColorBlackFW2V,ColorBlack18,ColorBlackFW200,ColorBlackS150,ColorBlackS160,ColorBlackS170,Printex35,PrintexU,PrintexV,Printex140U,Printex140V,SpecialBlack6,SpecialBlack5,SpecialBlack4A,SpecialBlack4以上、デグッサ社製、No.25,No.33,No.40,No.45,No.47,No.52,No.900,No.2200B,No.2300,MCF-88,MA600,MA7,MA8,MA100以上、三菱化学社製等を挙げることができる。但し、これらに限定されるものではない。-自己分散型カーボンブラック-自己分散型カーボンブラックとは、カーボンブラック顔料の表面に-COOH、-CHO、-OH、-SO3H及びこれらの塩からなる群より選ばれる1種又は2種以上等の官能基分散性付与基を有するように処理された顔料であって、分散剤を別途配合せずとも、水系のインク組成物中で均一に分散し得るものである。なお、ここでいう分散とは、自己分散型カーボンブラックが分散剤なしに水中に安定に存在している状態をいい、分散している状態のもののみならず、溶解している状態のものも含むものとする。自己分散型カーボンブラックが配合されたインク組成物は、分散安定性が高く、またインク組成物の粘度が適度なものとなるので、カーボンブラックをより多く含有させることが可能となり、特に普通紙に対して色濃度に優れた画像を形成することができる。自己分散型カーボンブラックを調製するには、真空プラズマ等の物理的処理や化学的処理により、官能基又は官能基を含んだ分子を顔料の表面に配位、グラフト等の化学的結合をさせること等によって得ることができる。例えば、特開平8-3498号公報に記載の方法によって得ることができる。また、自己分散型カーボンブラックは、市販品を利用することも可能であり、好ましい例としては、オリエント化学工業株製のマイクロジェットシリーズ、キャボット社製のCAB-O-JETシリーズ等が挙げられる。自己分散型カーボンブラックとしては、後述の処理液を用いる場合において凝集成分との反応によりインクの凝集性と耐擦性とを向上させる観点から、顔料の表面にカルボキシル基-COOHを有する自己分散型カーボンブラックが好ましい。自己分散型カーボンブラックは、インクの保存安定性の向上や、ノズルの目詰まり防止の観点から、その平均粒径が10~300nmであることが好ましく、40~150nmであることが更に好ましい。自己分散型カーボンブラックのインク組成物中における含有量は、高いOD値が得られる点及びインク組成物の液安定性の点で、好ましくは1~15質量であり、吐出安定性を高める観点から、更に好ましくは2~10質量である。本発明においては、自己分散型カーボンブラックとして、アニオン性ポリマーが共有結合したカーボンブラックが好ましく用いられ、インクの連続吐出性がより向上する。アニオン性ポリマーが共有結合したカーボンブラックは、アニオン性ポリマーの少なくとも1種とカーボンブラックとを有し、カーボンブラックにアニオン性ポリマーが共有結合している。アニオン性ポリマーが共有結合したカーボンブラック以下、アニオン性ポリマー結合型CB、ポリマー改質CBともいう。は、付加的な分散剤を用いることなくインクを構成する水系媒体中に分散し得る顔料である。カーボンブラックは、表面上にイオン性及び/又はイオン化可能な基を導入するための酸化剤を使用して酸化される炭素生成物等の顔料であってもよい。このように調製した酸化された顔料は、表面上に、より高程度の酸素を含有する基を有する。酸化剤は、酸素ガス、オゾン、過酸化水素等のパーオキサイド、過硫酸ナトリウム及びカリウムを含む過硫酸塩、次亜塩素酸ナトリウム等の次亜ハロゲン酸塩、硝酸等の酸化性酸、過塩素酸ナトリウム、NO2を含む窒素酸化物、及び過マンガン酸塩、四酸化オスミウム、酸化クロム等の遷移金属を含有する酸化剤、又はイアリーeerie硝酸アンモニウムを含むが、これらに限られない。酸化剤の混合物、特に酸素とオゾン等のガス状の酸化剤の混合物を使用してもよい。イオン性又はイオン化可能な基を導入するために、スルホニル化等の表面改質法を使用する改質顔料が使用されてもよい。カーボンブラックは、炭素相及びケイ素を含有する種相を含むマルチ相集合体、又は炭素相及び金属を含有する種相を含むマルチ相集合体であってもよい。炭素相及びケイ素を含有する種相を含むマルチ相集合体も、ケイ素処理カーボンブラック集合体と考えることも可能であり、そしていずれにしても、ケイ素を含有する種及び/又は金属を含有する種が、ちょうど炭素相のように集合体の相であると理解する限り、炭素相及び金属を含有する種相を含むマルチ相集合体は、金属処理カーボンブラック集合体と考えることができる。マルチ相集合体は、離散したカーボンブラック集合体及び離散したシリカ又は金属集合体の混合物を表さない。むしろ、カーボンブラックとして使用可能であるマルチ相集合体は、集合体の表面上又は集合体の上に置かれているが近傍で、及び/又は集合体内に集中する少なくとも1つのケイ素を含有する又は金属を含有する領域を含む。集合体は、従って一方の相が炭素であり、他方の相がケイ素を含有する種、金属を含有する種、又は両者である少なくとも2つの相を含む。集合体の一部であることができるケイ素を含有する種は、シランカップリング剤が結合するようにはカーボンブラック集合体に結合せず、実際には炭素相として、同じ集合体の一部である。金属処理カーボンブラックは、少なくとも炭素相及び金属を含有する種相を含有する集合体である。金属を含有する種は、アルミニウム、亜鉛、マグネシウム、カルシウム、チタン、バナジウム、コバルト、ニッケル、ジルコニウム、スズ、アンチモン、クロミウム、ネオジム、鉛、テルル、バリウム、セシウム、鉄、及びモリブデンを含有する化合物を含む。金属を含有する種相は、集合体の少なくとも一部分中に分散されることが可能であり、そして集合体に本来備わっている一部分である。金属処理カーボンブラックは、1より多いタイプの金属を含有する種相を含んでもよく、又は金属処理カーボンブラックは、ケイ素を含有する種相及び/又はホウ素を含有する種相を含んでもよい。これらのマルチ相集合体製造の詳細は、米国特許出願公開第08446141号明細書、米国特許出願公開第08446142号明細書、米国特許出願公開第08528895号明細書、米国特許出願公開第08750017号明細書、国際公開第9637547号パンフレット、国際公開第08828785号パンフレット、国際公開第08837493号パンフレット、国際公開第09061871号パンフレットで説明されている。シリカでコートされた炭素生成物も顔料として使用可能であり、国際公開第9637547号パンフレットに記載されている。さらに、シリカでコートされた任意の顔料が使用されてもよい。そうしたコートされた顔料では、上記の金属処理カーボンブラック及びマルチ相集合体のためと同様に、被膜又はシリカ又は金属相と反応可能な官能性を有するカップリング剤が、必要な又は望ましい官能性を顔料に付与するために、使用されてもよい。顔料の所望の特性によって、顔料は窒素吸着によって測定されるように、広範なBET表面積を有することができる。例えば、顔料表面は、約10m2g~約1000m2g及び約50m2g~約500m2gを含む約10m2g~約2000m2gであってもよい。当業者に公知であるように、より大きい表面積は、同じ粒子構造でのより小さい粒子サイズに相当する。より大きい表面積が好ましく、そして直ちに所望の用途に使用可能でない場合、より小さい粒径へ顔料を減少させるために、顔料を必要に応じて、ミリング媒体、ジェットミリング、マイクロ流体化、又は超音波処理等の従来のサイズ減少又は粉砕技術に供してよい。さらに、顔料がカーボンブラック等の第1粒子の集合体を含む微粒子材料である場合には、顔料は約40ml100g~約200ml100gを含む約10ml100g~約1000ml100gの構造を有してもよい。アニオン性ポリマー結合型CBは、顔料に結合している少なくとも1種のポリマーに、少なくとも1種のアニオン性基又はアニオン性化可能基が結合している。ここでアニオン性化可能基とは、アニオン性を呈するようにイオン化し得る基を意味する。例えば、アニオン性基又はアニオン性化可能基は、酸性基若しくは酸性基の塩とし得る。酸性基は、カルボン酸基、ヒドロキシ基、スルホン酸基、硫酸基、又はホスホン酸基のような、有機酸の誘導体とし得る。アニオン性基又はアニオン性化可能基は、記録媒体表面上における、処理液とアニオン性ポリマー結合型CBとの凝集反応に関わる官能基をもたらすことができる。アニオン性ポリマー結合型CBが含むポリマーとしては、特に限定されず、ポリスチレン、スチレン/アクリルコポリマー、スチレン/アクリルエステルコポリマー、ポリアクリルエステル、ポリメタクリルエステル、ポリエチルアクリレート、スチレン/ブタジエンコポリマー、ブタジエンコポリマー、ポリウレタン、アクリロニトリル/ブタジエンコポリマー、クロロプレンコポリマー、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン樹脂、ビニリデンフッ化物、ベンゾグアナミン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、スチレン/メタクリルエステルコポリマー、スチレン/アクリルアミドコポリマー、n-イソブチルアクリレート、酢酸ビニル、アクリルアミド、ポリビニルアセタール、ロジン樹脂、塩化ビニリデン樹脂、エチレン/酢酸ビニルコポリマー、酢酸ビニル/アクリルコポリマー、及び塩化ビニル樹脂を挙げることができる。当該ポリマーは、アニオン性ポリマー結合型CBの質量の約20~約30にて顔料上に担持させることができる。ポリマー改質CBは、後述する改質顔料から、少なくとも1種の重合性モノマーを重合することを含む工程によって調製される。ポリマー基は、例えば、ホモポリマー、ランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体、分枝共重合体、又は交互共重合体を含む種々の異なるタイプのポリマー基であってもよい。一般的に、結合した少なくとも1種のポリマー基を有する顔料を調製するために使用可能な、3つのタイプの方法がある。これらは、上へのontoグラフト化、を通ったthroughグラフト化、及びからのfromグラフト化工程と呼ばれる。からのグラフト化工程は、結合した少なくとも1種の重合性基を有する改質顔料の存在下でのモノマーの重合を一般的に含む。結合したポリマーは、成長するポリマー鎖が顔料表面上の重合性基に到達することを立体的に妨げることができるため、結合したポリマーの存在は、さらなる結合を制限することができる。ちなみに、からのグラフト化工程は、典型的には顔料表面上に開始点を生成すること及び開始点から直接的にモノマーを重合させることを含む。本発明で使用されるポリマー改質CBはからのグラフト化工程によって調製されることが好ましい。当技術分野で公知の全からのグラフト化工程を使用してもよい。例えば、ポリマー改質CBは、少なくとも1種の重合性モノマーが結合した少なくとも1種の移動可能な原子又は基を有する顔料から重合される工程によって調製されてもよい。あるいは、少なくとも1種の重合性モノマーが、結合した開始基を有する顔料から重合される従来のラジカル重合が使用されてもよい。好ましくは、ポリマー改質CBは、結合した少なくとも1種の移動可能な原子又は基を有する顔料から少なくとも1種の重合性モノマーを重合させるステップを含む重合工程を使用して調製される。そうした重合工程の例は、グループ移動重合GTP等のイオン性重合と同様に原子移動ラジカル重合ATRP、安定フリーラジカルSFR重合、及び可逆的付加開裂連鎖移動重合RAFTを含む。これらの重合は、典型的には、休止状態の鎖末端に関連して、比較的低い固定濃度の増殖鎖末端を含むが、しかし必ずではない。鎖が休止状態にある場合、鎖末端は、移動可能な原子又は基を含む。休止状態の鎖末端は、移動可能な原子又は基を失うことによって装飾鎖末端に転化されてもよい。ATRP、SFR、及びRAFTは、ラジカル移動可能な原子又は基を含む開始剤を使用するラジカル重合性モノマーから、高分子材料を調製するために使用されるリビングラジカル重合法である。これらのそれぞれは、移動する基のタイプが異なる。例えば、ATRP重合は、典型的にはハロゲン基の移動を含む。ATRP工程に関する詳細は、例えば、ACSSymposiumSeries768、及びHandbookofRadicalPolymerizationKMatyjaszewskiTPDavisWileyInterscienceHoboken2002と同様に、JournaloftheAmericanChemicalSociety19951175614にMatyjaszewskiにより記載されている。SFR重合は、一般的にニトロキシル基等の安定なフリーラジカル基の移動を含む。ニトロキシド媒介重合に関する詳細は、例えばHandbookofRadicalPolymerizationKMatyjaszewskiTPDavisWileyInterscienceHoboken2002の10章中に記載されている。例えば、AccountsofChemicalResearch200437312325CLMcCormickandABLoweに多くのほかの基が示されてはいるが、Macromolecules1998315559Chiefarietal中に記載されるRAFT工程は、移動するのが、例えば、チオカルボニルチオ基である点で、ニトロキシド媒介重合と異なる。比較すると、GTPは、アニオン性又はカチオン性重合性モノマーが、シリル基例えば、トリメチルシリル基等のイオン的に移動可能な原子又は基を含む開始剤から重合する重合技術である。GTP工程に関する詳細は、例えば、JournaloftheAmericanChemicalSociety198310557065708Websteretal中に、及びEncyclopediaofPolymerScienceandEngineering19877580588Webster中に記載されている。-水不溶性樹脂-カーボンブラックCBを覆う水不溶性樹脂としては、例えば、1以下に示す一般式1で表される繰り返し単位aとイオン性基を有する繰り返し単位bとを含むポリマー、2塩生成基含有モノマーc由来の構成単位とスチレン系マクロマーd及び/又は疎水性モノマーe由来の構成単位とを含むポリマー、等を挙げることができる。ここで不溶性とは、25°Cの水系媒体にポリマーを混合したときに、水系媒体に溶解するポリマーの量が、混合した全ポリマーに対する質量比として10質量以下であることをいう。1一般式1で表される繰り返し単位aとイオン性基を有する繰り返し単位bとを含むポリマーこのポリマーは、一般式1で表される繰り返し単位の少なくとも一種と、イオン性基を有する繰り返し単位の少なくとも一種とを含み、必要に応じて、更に、一般式1で表される繰り返し単位以外の他の疎水性繰り返し単位や、非イオン性の官能基を持つ親水性繰り返し単位などの他の構造単位を含むことができる。一般式1において、R1は水素原子、メチル基、又はハロゲン原子を表し、L1は、-COO-、-OCO-、-CONR2-、-O-、又は置換もしくは無置換のフェニレン基を表し、R2は水素原子、又は炭素数1~10のアルキル基を表す。なお、L1で表される基中の印は、主鎖に連結する結合手を表す。L2は、単結合、又は2価の連結基を表す。Arは、芳香環から誘導される1価の基を表す。前記一般式1において、R1は水素原子、メチル基、又はハロゲン原子を表し、好ましくはメチル基を表す。L1は、-COO-、-OCO-、-CONR2-、-O-、又は置換もしくは無置換のフェニレン基を表す。L1がフェニレン基を表す場合、無置換が好ましい。R2は水素原子、炭素数1~10のアルキル基を表す。L2は単結合、又は2価の連結基を表す。前記2価の連結基としては、好ましくは炭素数1~30の連結基であり、より好ましくは炭素数1~25の連結基であり、更に好ましくは炭素数1~20の連結基であり、特に好ましくは炭素数1~15の連結基である。中でも、最も好ましくは、炭素数1~25より好ましくは1~10のアルキレンオキシ基、イミノ基-NH-、スルファモイル基、及び、炭素数1~20より好ましくは1~15のアルキレン基やエチレンオキシド基[-n-,n=1~6]などの、アルキレン基を含む2価の連結基等、並びにこれらの2種以上を組み合わせた基などである。Arは、芳香環から誘導される1価の基を表す。Arで表される1価の基の芳香環としては、特に限定されないが、ベンゼン環、炭素数8以上の縮環型芳香環、又はヘテロ環が縮環した芳香環が挙げられる。前記炭素数8以上の縮環型芳香環は、少なくとも2以上のベンゼン環が縮環した芳香環、少なくとも1種の芳香環と該芳香環に縮環して脂環式炭化水素で環が構成された炭素数8以上の芳香族化合物である。具体的な例としては、ナフタレン、アントラセン、フルオレン、フェナントレン、アセナフテンなどが挙げられる。前記ヘテロ環が縮環した芳香環とは、ヘテロ原子を含まない芳香族化合物好ましくはベンゼン環と、ヘテロ原子を有する環状化合物とが縮環した化合物である。ここで、ヘテロ原子を有する環状化合物は、5員環又は6員環であることが好ましい。ヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子が好ましい。ヘテロ原子を有する環状化合物は、複数のヘテロ原子を有していてもよい。この場合、ヘテロ原子は互いに同じでも異なっていてもよい。芳香環が縮環したヘテロ環の具体例としては、フタルイミド、アクリドン、カルバゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾールなどが挙げられる。前記一般式1で表される繰り返し単位を形成するモノマーの具体例としては、メタアクリレート類、メタアクリルアミド類、スチレン類、及びビニルエステル類などのビニルモノマー類を挙げることができる。本発明において、主鎖をなす原子に連結基を介して芳香環を有する疎水性の構造単位では、芳香環は連結基を介して水不溶性樹脂の主鎖をなす原子と結合され、水不溶性樹脂の主鎖をなす原子に直接結合しない構造を有するので、疎水性の芳香環と親水性構造単位との間に適切な距離が維持されるため、水不溶性樹脂と顔料との間で相互作用が生じやすく、強固に吸着して分散性がさらに向上する。更には、前記一般式1で表される繰り返し単位を形成するモノマーの具体例としては、下記のモノマーなどを挙げることができる。但し、本発明においては、これらに限定されるものではない。前記a一般式1で表される繰り単位中のArとしては、被覆された顔料の分散安定性の観点から、ベンジルメタアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、フェノキシエチルメタクリレート、アクリドン、又はフタルイミドから誘導される1価の基であることが好ましい。前記繰り返し単位は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。前記一般式1で表される繰り返し単位のポリマー中における含有割合は、ポリマーの全質量に対して、5~25質量の範囲が好ましく、より好ましくは10~18質量の範囲である。この含有割合は、5質量以上であると、白抜け等の画像故障の発生を顕著に抑制できる傾向となり、また、25質量以下とするとポリマーの重合反応溶液例えば、メチルエチルケトン中での溶解性低下による製造適性上の問題が生じない傾向となり好ましい。ポリマー1は、疎水性構造単位として、前記一般式1で表される繰り返し単位以外の他の疎水性繰り返し単位を更に有してもよい。他の疎水性繰り返し単位としては、例えば、親水性構造単位に属しない例えば親水性の官能基を有しない例えばメタアクリレート類、メタアクリルアミド類、スチレン類、及びビニルエステル類などのビニルモノマー類、主鎖をなす原子に連結基を介して芳香環を有する疎水性構造単位、等に由来の構造単位を挙げることができる。これらの構造単位は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。前記メタアクリレート類としては、例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレートなどメタアクリル酸のアルキルエステルが挙げられる。中でも、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、ブチルメタアクリレートが好ましく、特にメチルメタアクリレート、エチルメタアクリレートが好ましい。なお、メタアクリル酸には、アクリル酸及びメタクリル酸が含まれる。前記メタアクリルアミド類としては、例えば、N-シクロヘキシルメタアクリルアミド、N-2-メトキシエチルメタアクリルアミド、N,N-ジアリルメタアクリルアミド、N-アリルメタアクリルアミドなどのメタアクリルアミド類が挙げられる。前記スチレン類としては、例えば、スチレン、メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、エチルスチレン、イソプロピルスチレン、n-ブチルスチレン、tert-ブチルスチレン、メトキシスチレン、ブトキシスチレン、アセトキシスチレン、クロロスチレン、ジクロロスチレン、ブロモスチレン、クロロメチルスチレン、酸性物質により脱保護可能な基例えばt-Bocなどで保護されたヒドロキシスチレン、ビニル安息香酸メチル、及びα-メチルスチレン、ビニルナフタレン等などが挙げられ、中でも、スチレン、α-メチルスチレンが好ましい。前記ビニルエステル類としては、例えば、ビニルアセテート、ビニルクロロアセテート、ビニルプロピオネート、ビニルブチレート、ビニルメトキシアセテート、及び安息香酸ビニルなどのビニルエステル類が挙げられる。中でも、ビニルアセテートが好ましい。上記の中でも、分散安定性の観点から、前記一般式1で表される繰り返し単位以外の他の疎水性繰り返し単位として、メタアクリル酸の炭素数1~4のアルキルエステルに由来する構造単位を有する場合が好ましい。アルキルエステルのアルキル部位の炭素数としては1~4が好ましく、より好ましくは1~2である。イオン性基を有する繰り返し単位としては、カルボキシル基、スルホ基、ホスホネート基などのイオン性基を有するモノマーに由来する繰り返し単位が挙げられる。例えば、メタアクリル酸、メタアクリレート類、メタアクリルアミド類、及びビニルエステル類等の、イオン性官能基を有するビニルモノマー類を挙げることができる。イオン性基を有する繰り返し単位は、対応するモノマーの重合により導入できるが、重合後のポリマー鎖にイオン性基を導入したものでもよい。これらのうち、アクリル酸、メタクリル酸に由来の繰り返し単位が好ましく、アクリル酸由来の構造単位もしくはメタクリル酸由来の構造単位のいずれか又は両方を含むことが好ましい。このポリマー1は、bイオン性基を有する繰り返し単位の割合がポリマー全質量の15質量以下であって、イオン性基を有する繰り返し単位として少なくともメタアクリル酸由来の構造単位を含む態様が好ましい。bイオン性基を有する繰り返し単位の含有量がポリマー全質量の15質量以下であると、分散安定性に優れる。中でも、bイオン性基を有する繰り返し単位の割合は、分散安定性の観点から、5質量以上15質量以下が好ましく、7質量以上13質量以下がより好ましい。このポリマー1は、水性のインク組成物中において安定的に存在することができ、例えばインクジェットヘッド等での凝集物の付着、堆積を緩和し、付着した凝集物の除去性にも優れる。このような観点から、前記a一般式1で表される繰り返し単位以外の疎水性構造単位、及び前記bイオン性基を有する繰り返し単位以外の他の親水性構造単位をさらに有していてもよい。前記他の親水性構造単位としては、非イオン性の親水性基を有するモノマーに由来の繰り返し単位が挙げられ、例えば、親水性の官能基を有するメタアクリレート類、メタアクリルアミド類、及びビニルエステル類等の、親水性の官能基を有するビニルモノマー類を挙げることができる。親水性の官能基としては、水酸基、アミノ基、窒素原子が無置換のアミド基、及び後述のポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等のアルキレンオキシドが挙げられる。非イオン性の親水性基を有する親水性繰り返し単位を形成するモノマーとしては、エチレン性不飽和結合等の重合体を形成しうる官能基と非イオン性の親水性の官能基とを有していれば、特に制限はなく、公知のモノマーから選択することができる。具体的な例としては、ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、メタアクリルアミド、アミノエチルアクリレート、アミノプロピルアクリレート、アルキレンオキシド重合体を含有するメタアクリレートを好適に挙げることができる。非イオン性の親水性基を有する親水性繰り返し単位は、対応するモノマーの重合により形成することができるが、重合後のポリマー鎖に親水性の官能基を導入してもよい。非イオン性の親水性基を有する親水性繰り返し単位は、アルキレンオキシド構造を有する親水性の構造単位がより好ましい。アルキレンオキシド構造のアルキレン部位としては、親水性の観点から、炭素数1~6のアルキレンが好ましく、炭素数2~6のアルキレンがより好ましく、炭素数2~4のアルキレンが特に好ましい。また、アルキレンオキシド構造の重合度としては、1~120が好ましく、1~60がより好ましく、1~30が特に好ましい。また、非イオン性の親水性基を有する親水性繰り返し単位は、水酸基を含む親水性の繰り返し単位であることも好ましい態様である。繰り返し単位中の水酸基数としては、特に制限はなく、水不溶性樹脂の親水性、重合時の溶媒や他のモノマーとの相溶性の観点から、1~4が好ましく、1~3がより好ましく、1~2が特に好ましい。ポリマー1としては、親水性繰り返し単位と疎水性繰り返し単位前記一般式1で表される構造繰り返しを含むとの組成は各々の親水性、疎水性の程度にも影響するが、親水性繰り返し単位の割合が15質量以下であることが好ましい。このとき、疎水性繰り返し単位は、水不溶性樹脂の質量全体に対して、80質量を超える割合であるのが好ましく、85質量以上であるのがより好ましい。親水性繰り返し単位の含有量が15質量以下であると、単独で水性媒体中に溶解する成分量が抑えられ、顔料の分散などの諸性能が良好になり、インクジェット記録時には良好なインク吐出性が得られる。親水性繰り返し単位の好ましい含有割合は、水不溶性樹脂の全質量に対して、0質量を超え15質量以下の範囲であり、より好ましくは2~15質量の範囲であり、更に好ましくは5~15質量の範囲であり、特に好ましくは8~12質量の範囲である。芳香環の水不溶性樹脂中に含まれる含有割合は、水不溶性樹脂の全質量に対して、27質量以下であるのが好ましく、25質量以下であるのがより好ましく、20質量以下であることが更に好ましい。中でも、15~20質量であるのが好ましく、17~20質量の範囲がより好ましい。芳香族環の含有割合が前記範囲内であると、耐擦過性が向上する。以下、ポリマー1の具体例モル比質量、重量平均分子量Mw、酸価を列挙する。但し、本発明においては、下記に限定されるものではない。フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体50/45/5フェノキシエチルアクリレート/ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体30/35/29/6フェノキシエチルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体50/44/6フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/エチルアクリレート/アクリル酸共重合体30/55/10/5ベンジルメタクリレート/メチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体60/30/10M-25/M-27混合物/エチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体モル比:15/75/10、MW49400、酸価65.2mgKOH/gM-25/エチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体モル比:18/69/13、MW41600、酸価84.7mgKOH/gM-28/M-29混合物/エチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体モル比:15/85/10、MW38600、酸価65.2mgKOH/gM-28/エチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体モル比:20/73/7、MW45300、酸価45.6mgKOH/g2塩生成基含有モノマーc由来の構成単位とスチレン系マクロマーd及び/又は疎水性モノマーe由来の構成単位とを含むポリマーこのポリマー2は、吐出安定性、洗浄性を発現させる観点で好ましい水不溶性ポリマーである。このポリマー2のうち、スチレン系マクロマーd由来の構成単位を含む水不溶性グラフトポリマーであることが更に好ましい。水不溶性グラフトポリマーは、塩生成基含有モノマーc由来の構成単位と疎水性モノマーe由来の構成単位を含むポリマーを主鎖に有し、スチレン系マクロマーd由来の構成単位を側鎖に有することが好ましい。このような水不溶性ポリマーとしては、塩生成基含有モノマーc以下、c成分ともいう、スチレン系マクロマーd以下、d成分ともいう及び/又は疎水性モノマーe以下、e成分ともいうを含むモノマー混合物以下、モノマー混合物ともいうを共重合してなる水不溶性ビニル系ポリマーが好ましい。塩生成基含有モノマーc塩生成基含有モノマーcは、得られる分散体の分散安定性を高める等の観点から用いられる。塩生成基としては、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、アミノ基、アンモニウム基等が挙げられる。c成分としては、カチオン性モノマー、アニオン性モノマー等が挙げられる。その例として、特開平9-286939号公報5頁7欄24行~8欄29行に記載されているもの等が挙げられる。カチオン性モノマーの代表例としては、不飽和アミノ基含有モノマー、不飽和アンモニウム塩含有モノマー等が挙げられる。これらの中では、N,N-ジメチルアミノエチルメタアクリレート、N-N’,N’-ジメチルアミノプロピルメタアクリルアミドが好ましい。アニオン性モノマーの代表例としては、不飽和カルボン酸モノマー、不飽和スルホン酸モノマー、不飽和リン酸モノマー等が挙げられる。不飽和カルボン酸モノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、2-メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。不飽和スルホン酸モノマーとしては、スチレンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、3-スルホプロピルメタアクリレート、ビス-3-スルホプロピル-イタコネート等が挙げられる。不飽和リン酸モノマーとしては、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-メタクリロイロキシエチルホスフェート、ジブチル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート等が挙げられる。前記アニオン性モノマーの中では、分散安定性、吐出性等の観点から、不飽和カルボン酸モノマーが好ましく、アクリル酸又はメタクリル酸がより好ましい。スチレン系マクロマーdスチレン系マクロマーd以下、単にマクロマーともいう。は、着色剤特に、顔料との親和性を高めることで、顔料を含有した水不溶性ポリマー粒子の分散安定性を高める等の観点から用いられる。スチレン系マクロマーdとしては、数平均分子量が500~100,000、好ましくは1,000~10,000で、片末端に不飽和基等の重合性官能基を有するモノマーであるマクロマーが挙げられる。d成分のマクロマーとしては、顔料との親和性を高める観点からグラフト鎖が疎水的であることが好ましい。なお、d成分の数平均分子量は、標準物質としてポリスチレンを用い、溶媒として50ミリモル/Lの酢酸を含有するテトラヒドロフランを用いたゲルパーミエーションクロマトグラフィーによって測定する。スチレン系マクロマーとは、スチレン、α-メチルスチレン、ビニルトルエン等のスチレン系モノマー由来の構成単位を有するマクロマーを意味する。スチレン系モノマーの中ではスチレンが好ましい。スチレン系マクロマーは、例えば、片末端に重合性官能基を有するスチレン単独重合体、及び片末端に重合性官能基を有する、スチレンと他のモノマーとの共重合体が挙げられる。片末端に存在する重合性官能基は、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基が好ましく、これらを共重合させることで、スチレン系マクロマー由来の構成単位を有する水不溶性グラフトポリマーを得ることができる。スチレン系マクロマー中、スチレン系モノマー由来の構成単位の含有量は、顔料分散性の観点から、好ましくは60質量以上、より好ましくは70質量以上、特に好ましくは90質量以上である。スチレン系マクロマーとして市販品を用いてもよく、この場合、例えば、東亜合成株式会社製の商品名AS-6、AS-6S、AN-6、AN-6S、HS-6、HS-6S等が挙げられる。疎水性モノマーe疎水性モノマーeは、耐水性着色剤の分散安定性向上、遊離ポリマー量の低減等の観点から用いられ、アルキルメタアクリレート、アルキルメタアクリルアミド、芳香環含有モノマー、及び下記一般式1又は2で表される繰り返し単位を構成し得るモノマー及びその化合物等が挙げられる。アルキルメタアクリレートとしては、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、イソ又はターシャリーブチルメタアクリレート、イソアミルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、イソドデシルメタアクリレート、イソステアリルメタアクリレート等の炭素数1~22のアルキル基を有するメタアクリル酸エステルが挙げられる。アルキルメタアクリルアミドとしては、メチルメタアクリルアミド、ジメチルメタアクリルアミド、ジエチルメタアクリルアミド、ジブチルメタアクリルアミド、t-ブチルメタアクリルアミド、オクチルメタアクリルアミド、ドデシルメタアクリルアミドなどの、炭素数1~22のアルキル基を有するメタアクリルアミドが挙げられる。芳香環含有モノマーとしては、スチレン、2-メチルスチレン、ビニルトルエン等のスチレン系モノマー、ベンジルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート等のメタアクリル酸のアリールエステル、エチルビニルベンゼン、4-ビニルビフェニル、1,1-ジフェニルエチレン、ビニルナフタレン、クロロスチレン等の炭素数6~22の芳香族炭化水素基を有するビニルモノマーが好ましく挙げられる。なお、本明細書にいうイソ又はターシャリー及びイソは、これらの基が存在している場合とそうでない場合の双方を含むことを意味し、これらの基が存在していない場合には、ノルマルであることを示す。また、メタアクリレートは、アクリレートとメタクリレートの双方の場合を含むことを示す。一般式1又は2において、R1は水素原子又は置換基を表す。R2~R5のうちの1つはWと結合する単結合を表し、それ以外のものは各々独立に水素原子又は置換基を表す。Jは-CO-、-COO-、-CONR10-、-OCO-、メチレン基、フェニレン基、又は-C6H4CO-を表す。R10は水素原子、アルキル基、アリール基、又はアラルキル基を表す。Wは単結合又は2価の連結基を表す。A1はヘテロ環基を表す。Q1は、炭素原子とともに環を形成するのに必要な原子群を表す。-は、主鎖に連結する結合手を表す。R1~R5の置換基としては1価の置換基が挙げられる。1価の置換基以下、Zとするの例として、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホニルアミノ基、スルファモイル基、カルバモイル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルホニル基、スルフィニル基、ウレイド基、リン酸アミド基、ヒドロキシ基、メルカプト基、ハロゲン原子、シアノ基、スルホ基、カルボキシル基、オキソ基、ニトロ基、ヒドロキサム酸基、スルフィノ基、ヒドラジノ基、イミノ基、ヘテロ環基、シリル基、シリルオキシ基などが挙げられる。また、これら置換基は更に、前記置換基Zより選択されるいずれか1つ以上の置換基により置換されてもよい。上記の中でも、R1は、水素原子、アルキル基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~10のアルキル基であり、例えばメチル、エチル、iso-プロピル、tert-ブチル、n-オクチル、n-デシル、n-ヘキサデシル、又はアリール基好ましくは炭素数6~30、より好ましくは炭素数6~20、特に好ましくは炭素数6~12のアリール基であり、例えばフェニル、p-メチルフェニル、ナフチル、アントラニルなどが挙げられる。が好ましく、さらに好ましくは水素原子又はアルキル基である。また、R2~R5のうちWと結合する単結合以外を表すものは、好ましくは水素原子、アルキル基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~10のアルキル基であり、例えばメチル、エチル、iso-プロピル、tert-ブチル、n-オクチル、n-デシル、n-ヘキサデシル、アリール基好ましくは炭素数6~30、より好ましくは炭素数6~20、特に好ましくは炭素数6~12のアリール基であり、例えばフェニル、p-メチルフェニル、ナフチル、アントラニルなどが挙げられる。、アミノ基好ましくは炭素数0~30、より好ましくは炭素数0~20、特に好ましくは炭素数0~10のアミノ基であり、例えばアミノ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジベンジルアミノ、ジフェニルアミノ、ジトリルアミノなどが挙げられる。、アルコキシ基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~10のアルコキシ基であり、例えばメトキシ、エトキシ、ブトキシ、2-エチルヘキシロキシなどが挙げられる。、アリールオキシ基好ましくは炭素数6~30、より好ましくは炭素数6~20、特に好ましくは炭素数6~12のアリールオキシ基であり、例えばフェニルオキシ、1-ナフチルオキシ、2-ナフチルオキシなどが挙げられる。、アシル基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~12のアシル基であり、例えばアセチル、ベンゾイル、ホルミル、ピバロイルなどが挙げられる。、アルコキシカルボニル基好ましくは炭素数2~30、より好ましくは炭素数2~20、特に好ましくは炭素数2~12のアルコキシカルボニル基であり、例えばメトキシカルボニル、エトキシカルボニルなどが挙げられる。、アリールオキシカルボニル基好ましくは炭素数7~30、より好ましくは炭素数7~20、特に好ましくは炭素数7~12のアリールオキシカルボニル基であり、例えばフェニルオキシカルボニルなどが挙げられる。、アシルオキシ基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~10のアシルオキシ基であり、例えばアセトキシ、ベンゾイルオキシなどが挙げられる。、アシルアミノ基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~10のアシルアミノ基であり、例えばアセチルアミノ、ベンゾイルアミノなどが挙げられる。、アルコキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数2~30、より好ましくは炭素数2~20、特に好ましくは炭素数2~12のアルコキシカルボニルアミノ基であり、例えばメトキシカルボニルアミノなどが挙げられる。、アリールオキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数7~30、より好ましくは炭素数7~20、特に好ましくは炭素数7~12のアリールオキシカルボニルアミノ基であり、例えばフェニルオキシカルボニルアミノなどが挙げられる。、スルホニルアミノ基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~12であり、例えばメタンスルホニルアミノ、ベンゼンスルホニルアミノなどが挙げられる。、カルバモイル基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~12のカルバモイル基であり、例えばカルバモイル、メチルカルバモイル、ジエチルカルバモイル、フェニルカルバモイルなどが挙げられる。、スルホニル基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~20、特に好ましくは炭素数1~12のスルホニル基であり、例えばメシル、トシルなどが挙げられる。、ヒドロキシ基、ハロゲン原子例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子であり、より好ましくはフッ素原子が挙げられる、シアノ基、カルボキシル基、ニトロ基、ヘテロ環基であり、更に好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アシルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基であり、より好ましくは、水素原子、アシル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基である。前記一般式1及び2中、Jとしては、-CO-、-CONR10-、フェニレン基、-C6H4CO-が好ましく、-C6H4CO-がより好ましい。R10は、水素原子、アルキル基、アリール基、又はアラルキル基を表し、水素原子、アルキル基、アリール基が好ましく、その好ましい範囲は置換基Zで説明したアルキル基、アリール基の好ましい範囲と同義である。前記一般式1及び2中、Wは単結合又は2価の連結基を表す。2価の連結基としては、例えば、イミノ基、直鎖、分岐もしくは環状のアルキレン基好ましくは炭素数1~30、より好ましくは炭素数1~12、さらに好ましくは炭素数1~4のアルキレン基であり、例えばメチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、ペンチレン、へキシレン、オクチレン、デシレンなどが挙げられる。、アラルキレン基好ましくは炭素数7~30、より好ましくは炭素数7~13のアラルキレン基であり、例えばベンジリデン、シンナミリデンなどが挙げられる。、アリーレン基好ましくは炭素数6~30、より好ましくは炭素数6~15のアリーレン基であり、例えば、フェニレン、クメニレン、メシチレン、トリレン、キシリレンなどが挙げられる。、-CR11R12nNHCONH-、-CR11R12nCONH-等が挙げられる。は主鎖側で結合する部位を表す。ここで、R11及びR12は各々独立に水素原子又は置換基を表し、好ましくは水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、水酸基であり、さらに好ましくは水素原子又はアルキル基であり、より好ましくは水素原子である。複数存在するR11及びR12は互いに同一でも異なっていてもよい。nは正の整数を表し、好ましくは1~10であり、より好ましくは2~5である。これらの中でも、-CR11R12nNHCONH-、-CR11R12nCONH-、イミノ基が好ましく、イミノ基がより好ましい。Wは、好ましくは、単結合、アルキレン基又はアリーレン基であり、より好ましくは単結合又はアルキレン基である。さらに好ましくは単結合である。Wはさらに置換基を有していてもよく、そのような置換基としては前記Zで説明した基が挙げられる。また、Wは上述の2価の連結基を複数組み合わせて構成されたものでもよい。また、Wはその中にエーテル結合を有していることも好ましい。前記一般式1中、A1はヘテロ環基を表す。ヘテロ環基とは、ヘテロ環化合物から水素原子を1つ取り除いた1価の基をいう。A1で表されるヘテロ環基としては、色材特に顔料を構成しうるヘテロ環基であることが好ましい。van-der-waals相互作用により顔料との親和性が高いヘテロ環基を有することで顔料との吸着性が良好となり、安定な分散体を得ることができる。ヘテロ環基を構成するヘテロ環化合物としては、分子中に水素結合基を少なくとも1つ有するものが好ましく、チオフェン、フラン、キサンテン、ピロール、イミダゾール、イソインドリン、イソインドリノン、ベンズイミダゾロン、インドール、キノリン、カルバゾール、アクリジン、アクリドン、キナクリドン、アントラキノン、フタルイミド、キナルジン、キノフタロン等が挙げられる。これらのうち、ベンズイミダゾロン、インドール、キノリン、カルバゾール、アクリジン、アクリドン、アントラキノン、及びフタルイミドが特に好ましい。これらのヘテロ環基は、顔料に類似するヘテロ環基であることが特に好ましい。具体的には、キナクリドン系顔料に対してはアクリドン、及びアントラキノン等から選択される1種以上が本発明においては特に好適に用いられる。水不溶性ポリマーと色材との吸着を強固にし、インク溶媒に使用する溶剤種や量に関わらず、ポリマーの、色材からの遊離を低減することができる。前記一般式2中、Q1は、炭素原子詳しくは-C=C-の2つの炭素原子とともに環を形成するのに必要な原子群を表す。その原子群としては炭素、窒素、酸素、ケイ素、リン、及び/又は硫黄によって構成される環であり、好ましくは炭素、窒素、酸素、及び/又は硫黄であり、さらに好ましくは、炭素、窒素、及び/又は酸素であり、より好ましくは炭素及び/又は窒素である。これらの原子群により構成されるQ1は飽和であっても不飽和であってもよく、置換可能である場合、置換基を有していてもよい。その置換基としては前記Zで説明した基と同義である。一般式2中、Wと結合する環構造基R2~R5を有するアリール基とQ1とからなる環構造基の例としては、置換基を有してもよい下記式i~viのいずれかで表される環構造基が挙げられる式中、はWと結合する部位を意味する。。これらの中でも、置換基を有してもよい下記式i、ii又はiiiで表される環構造基が好ましく、置換基を有してもよい下記式iで表される環構造基がより好ましい。前記一般式2で表される構成単位繰り返し単位は、下記一般式3で表されるものであることが好ましい。前記一般式3中、R6~R9はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表す。R1~R5、J及びWは、前記一般式2におけるR1~R5、J及びWと同義であり、好ましい範囲も同様である。R6~R9が置換基を表す場合、その置換基としては前記Zで説明した基が挙げられる。R6~R9は、好ましくは水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、カルボキシル基、ニトロ基、又はヘテロ環基であり、より好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アシルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基であり、さらに好ましくは、水素原子、アシル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基であり、特に好ましくは水素原子である。前記一般式3で表される繰り返し単位は、下記a、b、c又はdの置換基の組合せが好ましく、下記b、c又はdの組合せがより好ましく、下記c又はdの組合せがさらに好ましく、下記dの組合せが特に好ましい。下記-は、主鎖と結合する結合手を表す。aJは、-CO-、-CONR10-、フェニレン基、又は-C6H4CO-基であり、R10は、水素原子、アルキル基、又はアリール基である。Wは、単結合、イミノ基、アルキレン基、又はアリーレン基である。R1は、水素原子、アルキル基、又はアリール基である。R2~R5は、それぞれ独立に、単結合、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、カルボキシル基、ニトロ基、又はヘテロ環基である。ただし、R2~R5のうち1つはWと結合する単結合である。R6~R9は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、カルボキシル基、ニトロ基、又はヘテロ環基である。bJは、それぞれ独立に、-C6H4CO-、-CONR10-、又はフェニレン基であり、R10は水素原子又はアルキル基である。Wは、イミノ基、単結合、又はアリーレン基である。R1は水素原子又はアリール基である。R2~R5は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アシルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基である。ただし、R2~R5のうち1つはWと結合する単結合である。R6~R9は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アシルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基である。cJは-C6H4CO-又は-CONR10-であり、R10は水素原子である。Wはイミノ基又は単結合である。R1は水素原子又はアリール基である。R2~R5は、それぞれ独立に水素原子、アシル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基である。ただし、R2~R5のうち1つはWと結合する単結合である。R6~R9は、それぞれ独立に水素原子、アシル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基である。dJは-C6H4CO-である。Wはイミノ基である。R1は水素原子又はアリール基である。R2~R5は、それぞれ独立に水素原子、アシル基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、又はシアノ基である。ただし、R2~R5のうち1つはWと結合する単結合である。R6~R9は水素原子である。以下に、前記一般式1で表される繰り返し単位の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。以下、前記一般式2で表される繰り返し単位の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。e成分としては、着色剤特に、顔料の分散性向上、遊離ポリマー量を低減する観点から、芳香環含有モノマー、及び水不溶性ポリマーとして用いる際にヘテロ環を含有する繰り返し単位を構成し得るモノマーが好ましく、中でも本発明のインク組成物として用いる際に、着色剤特に、顔料の分散性を向上させ、遊離ポリマーを低減させる等の観点から、上述した水不溶性ポリマーとして用いる際にヘテロ環を含有する繰り返し単位を構成し得るモノマー以下、e-1と表記する成分が好ましい。e成分中におけるe-1成分の含有量は、遊離ポリマーの低減、及び印字濃度、並びに耐擦過性向上等の観点から、e成分の全質量に対して、好ましくは10~100質量、より好ましくは20~80質量である。芳香環含有モノマーとしては、スチレン系モノマーe-2成分が好ましく、スチレン及び2-メチルスチレンが更に好ましい。e成分中におけるe-2成分の含有量は、印字濃度、耐擦過性向上等の観点から、e成分の全質量に対して、好ましくは10~100質量、より好ましくは20~80質量である。また、e成分としては、着色剤分散性向上等の観点から、芳香環含有モノマーが好ましく、中でもメタアクリル酸のアリールエステルe-3成分が好ましく、炭素数7~22、好ましくは炭素数7~18、更に好ましくは炭素数7~12のアリールアルキル基を有するメタアクリレート、又は、炭素数6~22、好ましくは炭素数6~18、更に好ましくは炭素数6~12のアリール基を有するメタアクリレートが好ましい。このようなモノマーとしては、具体的には、ベンジルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート等が好ましく挙げられる。e成分中のe-3成分の含有量は、着色剤分散性等の観点から、e成分の全質量に対して、好ましくは10~100質量、より好ましくは20~80質量である。上記e成分は、それぞれ単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができ、e-1成分とe-2成分、e-2成分とe-3成分、あるいはe-1成分とe-3成分とを併用することも好ましく、遊離ポリマーの低減の観点からは、e-1成分とe-2成分、e-2成分とe-3成分を組み合わせることがより好ましく、e-1成分とe-2成分を組み合わせることが最も好ましい。本発明においては、上記c、d、e各成分を含むモノマー混合物は、更に水酸基含有モノマーf以下、f成分ともいうを含有することが好ましい。f成分は、分散安定性を高めるものである。f成分としては、例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ポリエチレングリコールn=2~30、nはオキシアルキレン基の平均付加モル数を示す。以下同じ。メタアクリレート、ポリプロピレングリコールn=2~30メタアクリレート、ポリエチレングリコールn=1~15プロピレングリコールn=1~15メタアクリレート等が挙げられる。これらの中では、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタクリレート、ポリプロピレングリコールメタクリレートが好ましい。上記モノマー混合物は、更に、下記式Aで表されるモノマーg以下、g成分ともいうを含有することができる。CH2=CR3COOR4OpR5A式中、R3は水素原子又は炭素数1~5のアルキル基、R4はヘテロ原子を有していてもよい炭素数1~30の2価の炭化水素基、R5はヘテロ原子を有していてもよい炭素数1~30の1価の炭化水素基、pは平均付加モル数を示し、1~60、好ましくは1~30の数である。g成分は、インク組成物の吐出安定性を高め、連続印字してもヨレの発生を抑制する等の優れた効果を発現するものである。前記式Aにおいて、R4又はR5が有してもよいヘテロ原子としては、それぞれ独立に例えば、窒素原子、酸素原子、ハロゲン原子又は硫黄原子が挙げられる。R4で示される基の代表例としては、炭素数6~30の芳香族基、炭素数3~30のヘテロ環基、又は炭素数1~30のアルキレン基等が挙げられ、これらは置換基を有していてもよい。R5で示される基の代表例としては、炭素数6~30の芳香族基、又は炭素数3~30のヘテロ環基等が挙げられ、これらは置換基を有していてもよい。R4及びR5は2種以上を組合わせたものであってもよい。置換基としては、芳香族基、ヘテロ環基、アルキル基、ハロゲン原子、又はアミノ基等が挙げられる。R4としては、炭素数1~24の置換基を有していてもよいフェニレン基、炭素数1~30、好ましくは炭素数1~20の脂肪族アルキレン基、芳香族環を有する炭素数7~30のアルキレン基及びヘテロ環を有する炭素数4~30のアルキレン基が好ましく挙げられる。R4O基の特に好ましい具体例としては、オキシエチレン基、オキシイソプロピレン基、オキシテトラメチレン基、オキシヘプタメチレン基、オキシヘキサメチレン基又はこれらオキシアルキレンの1種以上からなる炭素数2~7のオキシアルキレン基やオキシフェニレン基が挙げられる。R5としては、フェニル基、炭素数1~30、好ましくは分岐鎖を有していても良い炭素数1~20の脂肪族アルキル基、芳香族環を有する炭素数7~30のアルキル基又はヘテロ環を有する炭素数4~30のアルキル基が好ましく挙げられる。R5のより好ましい例としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、イソブチル基、イソペンチル基、イソヘキシル基等の炭素数1~12のアルキル基、フェニル基等が挙げられる。g成分の具体例としては、メトキシポリエチレングリコール前記式Aにおけるpが1~30メタアクリレート、メトキシポリテトラメチレングリコールp=1~30メタアクリレート、エトキシポリエチレングリコールp=1~30メタアクリレート、イソプロポキシポリエチレングリコールp=1~30メタアクリレート、ブトキシポリエチレングリコールp=1~30メタアクリレート、オクトキシポリエチレングリコールp=1~30、メトキシポリプロピレングリコールp=1~30メタアクリレート、メトキシエチレングリコールプロピレングリコール共重合p=1~30、その中のエチレングリコール部分は1~29メタアクリレート等が挙げられる。これらの中では、メトキシポリエチレングリコールp=1~30メタアクリレートが好ましい。前記f、g成分の具体例としては、新中村化学工業株式会社製の多官能性アクリレートモノマーNKエステルM-40G,90G,230G,日本油脂株式会社製のブレンマーシリーズ、PE-90,200,350,PME-100,200,400,1000、PP-1000,PP-500,PP-800,AP-150,AP-400,AP-550,AP-800,50PEP-300,50POEP-800B、43PAPE-600B等が挙げられる。前記a~g成分は、それぞれ単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。前記c~e成分のモノマー混合物中における含有量は次のとおりである。c成分の含有量は、得られる着色剤特に、顔料を含有した水不溶性ポリマー粒子の分散安定性等の観点から、好ましくは1~50質量、より好ましくは2~40質量、特に好ましくは3~20質量である。d成分の含有量は、着色剤特に顔料を含有する水不溶性ポリマー粒子の分散安定性等の観点から、好ましくは1~50質量、より好ましくは5~40質量である。e成分の含有量は、着色剤特に、顔料を含有する水不溶性ポリマー粒子の分散安定性等の観点から、好ましくは5~98質量、より好ましくは10~60質量である。c成分の含有量とd成分とe成分の合計含有量との質量比c/[de]は、得られるインク組成物の吐出性等の観点から、好ましくは0.01~1、より好ましくは0.02~0.67、更に好ましくは0.03~0.50である。d成分の含有量は、吐出性、分散安定性の観点から、好ましくは5~40質量、より好ましくは7~30質量である。e成分の含有量は、吐出性、分散安定性等の観点から、好ましくは5~50質量、より好ましくは10~40質量である。c成分とd成分との合計含有量は、水中での分散安定性等の観点から、好ましくは6~60質量、より好ましくは10~50質量である。また、c成分とe成分の合計含有量は、水中での分散安定性、吐出性等の観点から、好ましくは6~75質量、より好ましくは13~50質量である。c成分とd成分とe成分との合計含有量は、水中での分散安定性及び吐出性の観点から、好ましくは6~60質量、より好ましくは7~50質量である。ポリマー2は、塩生成基含有モノマーe由来の塩生成基を有している場合は、中和剤により中和して用いる。中和剤としては、水不溶性ポリマー中の塩生成基の種類に応じて、酸又は塩基を使用することができる。例えば、塩酸、酢酸、プロピオン酸、リン酸、硫酸、乳酸、コハク酸、グリコール酸、グルコン酸、グリセリン酸等の酸、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アンモニア、メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、エチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、トリエタノールアミン、トリブチルアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、ベンジルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、コリンヒドロキシド、テトラブチルアンモニウムヒドロキシド等の塩基が挙げられる。水不溶性ポリマーの中和度は、好ましくは10~200、より好ましくは20~150、特に好ましくは50~150である。中和度は、塩生成基がアニオン性基である場合、下記式により、{[中和剤の質量g/中和剤の当量]/[ポリマーの酸価KOHmg/g×ポリマーの質量g/56×1000]}×100また、塩生成基がカチオン性基である場合、下記式により、[[中和剤の質量g/中和剤の当量]/[ポリマーのアミン価HCLmg/g×ポリマーの質量g/36.5×1000]]×100求めることができる。また、酸価やアミン価は、水不溶性ビニルポリマーの構成単位から算出する方法、あるいは適当な溶剤例えばメチルエチルケトンにポリマーを溶解して滴定する方法により求めることができる。本発明における水不溶性樹脂の酸価としては、顔料分散性、保存安定性の観点から、30mgKOH/g以上100mgKOH/g以下であることが好ましく、30mgKOH/g以上85mgKOH/g以下であることがより好ましく、50mgKOH/g以上85mgKOH/g以下であることが特に好ましい。なお、酸価とは、水不溶性樹脂の1gを完全に中和するのに要するKOHの質量mgで定義され、JIS規格JISK0070、1992記載の方法により測定されるものである。本発明における水不溶性樹脂の分子量としては、重量平均分子量Mwで3万以上が好ましく、3万~15万がより好ましく、更に好ましくは3万~10万であり、特に好ましくは3万~8万である。分子量が3万以上であると、分散剤としての立体反発効果が良好になる傾向があり、立体効果により顔料へ吸着し易くなる。また、数平均分子量Mnでは1,000~100,000の範囲程度のものが好ましく、3,000~50,000の範囲程度のものが特に好ましい。数平均分子量が前記範囲内であると、顔料における被覆膜としての機能又はインク組成物の塗膜としての機能を発揮することができる。ポリマー1は、アルカリ金属や有機アミンの塩の形で使用されることが好ましい。また、本発明における水不溶性樹脂の分子量分布重量平均分子量/数平均分子量としては、1~6の範囲が好ましく、1~4の範囲がより好ましい。分子量分布が前記範囲内であると、インクの分散安定性、吐出安定性を高められる。数平均分子量及び重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定される。GPCは、HLC8020GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgelSuperMultiporeHZH東ソー株製、46mmID×15cmを3本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いて溶媒THFにて検出し、標準物質としてポリスチレンを用いて換算することにより求められる分子量である。本発明における水不溶性樹脂は、種々の重合方法、例えば溶液重合、沈澱重合、懸濁重合、沈殿重合、塊状重合、乳化重合により合成することができる。重合反応は、回分式、半連続式、連続式等の公知の操作で行なうことができる。重合の開始方法は、ラジカル開始剤を用いる方法、光又は放射線を照射する方法等がある。これらの重合方法、重合の開始方法は、例えば、鶴田禎二高分子合成方法改定版日刊工業新聞社刊、1971や大津隆行、木下雅悦共著高分子合成の実験法化学同人、昭和47年刊、124~154頁に記載されている。前記重合方法のうち、特にラジカル開始剤を用いた溶液重合法が好ましい。溶液重合法で用いられる溶剤は、例えば、酢酸エチル、酢酸ブチル、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ベンゼン、トルエン、アセトニトリル、塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール、1-ブタノール等の種々の有機溶剤が挙げられる。溶剤は、1種単独で又は2種以上を併用してもよい。また、水との混合溶媒として用いてもよい。重合温度は、生成するポリマーの分子量、開始剤の種類などと関連して設定する必要があり、通常は0°C~100°C程度であるが、50~100°Cの範囲で重合を行なうことが好ましい。反応圧力は、適宜選定可能であるが、通常は1~100kg/cm2であり、特に1~30kg/cm2程度が好ましい。反応時間は、5~30時間程度である。得られた樹脂は、再沈殿などの精製を行なってもよい。第1の顔料粒子において、カーボンブラックCBと水不溶性樹脂rとの比率CBrは、質量比で100:25~100:140が好ましく、より好ましくは100:25~100:50である。比率CBrは、水不溶性樹脂が100:25の割合以上であると分散安定性と、擦性が良化する傾向にあり、水不溶性樹脂が100:140の割合以下であると、分散安定性が良化する傾向がある。また、第1の顔料粒子の分散物における粒子径体積平均径としては、50~120nmが好ましく、60~100nmがより好ましく、70~90nmが更に好ましい。粒子径が50nm以上であると安定性の悪化を抑制できる傾向となり、120nm以下であると打滴特性が良好となり、記録画像の白抜け発生を抑制する傾向となる点で好ましい。また、前記粒子径の粒径分布に関しては、特に制限は無く、広い粒径分布又は単分散性の粒径分布のいずれであってもよい。また、単分散性の粒径分布を持つ分散物を2種以上を混合して用いてもよい。なお、第1の顔料粒子の分散物の粒子径は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて動的光散乱法により測定される値である。第1の顔料粒子は、水不溶性樹脂及びカーボンブラック等を用いて従来の物理的、化学的方法によって製造することができる。例えば、特開平9-151342号、特開平10-140065号、特開平11-209672号、特開平11-172180号、特開平10-25440号、又は特開平11-43636号の各公報に記載の方法により製造することができる。具体的には、特開平9-151342号及び特開平10-140065号の各公報に記載の転相乳化法と酸析法等が挙げられる。第1の顔料粒子が、カーボンブラックを水不溶性樹脂で被覆した粒子である場合、分散安定性の点で、カーボンブラックを転相乳化法により水不溶性樹脂で被覆してなる形態である場合が好ましい。前記転相乳化法は、基本的には、自己分散能又は溶解能を有する樹脂と顔料との混合溶融物を水に分散させる自己分散転相乳化方法である。また、この混合溶融物には、上記の硬化剤又は高分子化合物を含んでなるものであってもよい。ここで、混合溶融物とは、溶解せず混合した状態、溶解して混合した状態、又はこれら両者の状態のいずれの状態を含むものをいう。転相乳化法のより具体的な製造方法は、特開平10-140065号に記載の方法が挙げられる。転相乳化法及び酸析法のより具体的な製造方法は、特開平9-151342号、特開平10-140065号の各公報に記載の方法が挙げられる。また、第1の顔料粒子が、カーボンブラックを水不溶性樹脂で被覆した粒子である場合、架橋ポリマーカプセル化顔料、即ち、顔料を水溶性もしくは水不溶性の分散剤を用いて分散した後に、架橋剤を用いて分散剤を架橋することにより水溶性の分散剤を水不溶化して得られる顔料粒子であってもよい。本発明におけるインク組成物において、第1の顔料粒子は、水不溶性樹脂を用いて下記工程1及び工程2を含む方法により樹脂被覆顔料の分散物を調製する調製工程を設けて得ることができる。また、本発明のインク組成物は、調製工程で得られた第1の顔料粒子の分散物を水及び有機溶媒と共に用いて水性インクとする方法により調製することができる。工程1:水不溶性樹脂、有機溶媒、中和剤、カーボンブラック、及び水を含有する混合物を攪拌等により分散して分散物を得る工程工程2:前記分散物から前記有機溶媒を除去する工程攪拌方法には特に制限はなく、一般に用いられる混合攪拌装置や、必要に応じて超音波分散機や高圧ホモジナイザー、ビーズミル等の分散機を用いることができる。なお、有機溶媒としては、アルコール系溶媒、ケトン系溶媒、及びエーテル系溶媒が好ましく挙げられ、その詳細については下記の水不溶性樹脂の粒子Aの項で述べる。また、中和剤は、解離性基の一部又は全部が中和され、特定共重合体が水中で安定した乳化又は分散状態を形成するために用いられる。中和剤の詳細については、後述する。前記工程2では、前記工程1で得られた分散物から、減圧蒸留等の常法により有機溶剤を留去して水系へと転相することで、顔料の粒子表面が共重合体で被覆された樹脂被覆顔料粒子の分散物を得ることができる。得られた分散物中の有機溶媒は実質的に除去されており、ここでの有機溶媒の量は、好ましくは0.2質量以下であり、更に好ましくは0.1質量以下である。より具体的には、例えば、1アニオン性基を有する共重合体又はそれを有機溶媒に溶解した溶液と塩基性化合物中和剤とを混合して中和する工程と、2得られた混合液に顔料を混合して懸濁液とした後に、分散機等で顔料を分散して顔料分散液を得る工程と、3有機溶剤を例えば蒸留して除くことによって、顔料を、アニオン性基を有する特定共重合体で被覆し、水性媒体中に分散させて水性分散体とする工程とを含む方法である。なお、より具体的には、特開平11-209672号公報及び特開平11-172180号の記載を参照することができる。本発明において、分散処理は、例えば、ボールミル、ロールミル、ビーズミル、高圧ホモジナイザー、高速攪拌型分散機、超音波ホモジナイザ-などを用いて行なうことができる。本発明のインク組成物中における第1の顔料粒子の含有比率としては、インク組成物の全質量に対して、1質量~5質量の範囲とする。第1の顔料粒子の含有比率が1質量未満であると、含有量が少なすぎて所望の黒濃度を維持することができない。また、第1の顔料粒子の含有比率が5質量を超えると、CBに起因する画像の耐擦過性の低下を防ぐことができない。上記の中でも、画像耐擦性の観点から、第1の顔料粒子の含有比率は、1質量以上3質量以下がより好ましく、画像の裏移りをさらに抑制する観点から1質量以上25質量以下が特に好ましい。第2の顔料粒子本発明のインク組成物は、第2の顔料粒子の少なくとも一種を含有する。第2の顔料粒子は、シアン顔料の一部又は全部が水不溶性樹脂で被覆された粒子であり、インク組成物中に分散状態にして含有される。-シアン顔料-シアン顔料として、C.I.ピグメントブルー1、2、3、15、15:1、15:2、15:3、15:34、16、17:1、22、25、56、60、C.I.バットブルー4、60、63等が挙げられ、銅フタロシアニン顔料が好ましく、特にC.I.ピグメントブルー15:3が好ましい。上記の顔料は、単独で又は2種以上を任意の割合で混合して用いることができる。-水不溶性樹脂-シアン顔料を覆う水不溶性樹脂としては、前記カーボンブラックを覆う水不溶性樹脂と同様のものを挙げることができる。具体的には、1既述の一般式1で表される繰り返し単位aとイオン性基を有する繰り返し単位bとを含むポリマー、又は2塩生成基含有モノマーc由来の構成単位とスチレン系マクロマーd及び/又は疎水性モノマーe由来の構成単位とを含むポリマー、等を挙げることができ、これらの好ましい態様も同様である。中でも、前記ポリマー1を用いた態様が好ましく、特に、前記一般式1で表される繰り返し単位aとイオン性基を有する繰り返し単位bとを含むポリマー、前記一般式1で表される繰り返し単位aとイオン性基を有する繰り返し単位bとメタアクリル酸の炭素数1~4のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むポリマーが好ましい。各構成単位の例示や好ましい態様等の詳細については既述の通りである。ここでの不溶性は、25°Cの水系媒体にポリマーを混合したときに、水系媒体に溶解するポリマーの量が、混合した全ポリマーに対する質量比として15質量以下であることをいう。耐擦性をより向上し、媒体同士の色転写を抑制させる観点からは、前記溶解するポリマーの量が、混合した全ポリマーに対する質量比として10質量以下であることが好ましい。前記ポリマー1及び2の詳細については既述した通りである。第2の顔料粒子は、分散安定性の点で、シアン顔料が転相乳化法により水不溶性樹脂で被覆されてなる形態が好ましい。転相乳化法については既述の通りである。本発明のインク組成物中における第2の顔料粒子の含有比率としては、前記第1の顔料粒子に対して、1質量~50質量の範囲とする。第2の顔料粒子の含有比率が1質量以上であると、カーボンブラックを減量した分の色調変化黄着色を補って所望の黒濃度を維持することができる。また、第2の顔料粒子の含有比率が50質量以下であると、カーボンブラックに対するシアン顔料が多くなりすぎず、所望の黒色相が得られる。上記の中でも、第2の顔料粒子の含有比率は、上記同様の観点から、前記第1の顔料粒子に対して、10質量以上45質量以下がより好ましく、20質量以上40質量以下が更に好ましい。第3の顔料粒子本発明のインク組成物の好ましい態様として、第3の顔料粒子の少なくとも一種を含有することが好ましい。第3の顔料粒子は、マゼンタ顔料の一部又は全部が水不溶性樹脂で被覆された粒子であり、インク組成物中に分散状態にして含有される。-マゼンタ顔料-マゼンタ顔料としては、アゾ顔料、ジスアゾ顔料、アゾレーキ顔料、キナクリドン顔料、ペリレン顔料、アントラキノン顔料等が挙げられる。好ましい具体例としては、C.I.ピグメントレッド48,57,122,184,188,C.I.ピグメントバイオレット19等が挙げられ、キナクリドン顔料が好ましく、特にC.I.ピグメントレッド122、及びC.I.ピグメントバイオレット19が好ましい。上記の顔料は、単独で又は2種以上を任意の割合で混合して用いることができる他、2種以上の固溶体を併用することができる。-水不溶性樹脂-マゼンタ顔料を覆う水不溶性樹脂については、前記シアン顔料と同様に、前記カーボンブラックを覆う水不溶性樹脂と同様のものを挙げることができる。具体的には、1既述の一般式1で表される繰り返し単位aとイオン性基を有する繰り返し単位bとを含むポリマー、又は2塩生成基含有モノマーc由来の構成単位とスチレン系マクロマーd及び/又は疎水性モノマーe由来の構成単位とを含むポリマー、等を挙げることができ、これらの好ましい態様も同様である。中でも、前記ポリマー1を用いた態様が好ましく、特に、前記一般式1で表される繰り返し単位aとイオン性基を有する繰り返し単位bとを含むポリマー、前記一般式1で表される繰り返し単位aとイオン性基を有する繰り返し単位bとメタアクリル酸の炭素数1~4のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むポリマーが好ましい。各構成単位の例示や好ましい態様等の詳細については既述の通りである。なお、不溶性は、25°Cの水系媒体にポリマーを混合したときに、水系媒体に溶解するポリマーの量が、混合した全ポリマーに対する質量比として15質量以下であることをいう。耐擦性をより向上し、媒体同士の色転写を抑制させる観点からは、前記溶解するポリマーの量が、混合した全ポリマーに対する質量比として10質量以下であることが好ましい。前記ポリマー1及び2の詳細については既述した通りである。第3の顔料粒子は、分散安定性の点で、シアン顔料が転相乳化法により水不溶性樹脂で被覆されてなる形態が好ましい。転相乳化法については既述の通りである。本発明のインク組成物の好ましい態様として第3の顔料粒子を含む場合、インク組成物中における第3の顔料粒子の含有比率としては、前記第1の顔料粒子に対して、1質量~70質量の範囲であることが好ましい。第3の顔料粒子の含有比率が1質量以上であると、カーボンブラックを減量した分の色調変化黄着色を補って所望の黒濃度を維持できると共に、マゼンタ顔料を併用することによる色の視認性が下がって色写りをより効果的に抑制することができ、またカーボンブラックの減量により、画像耐擦性の向上が期待できる。また、第3の顔料粒子の含有比率が70質量以下であると、カーボンブラックに対するマゼンタ顔料が多くなりすぎず、所望の黒色相が得られる。上記の中でも、第3の顔料粒子の含有比率は、上記同様の観点から、20質量以上65質量以下が、中間調を表現する際の黒色相の色味変化を抑制させる点でより好ましく、さらに色移りを抑制する点で、35質量以上60質量以下がさらに好ましい。前記第1の顔料粒子、前記第2の顔料粒子、及び前記第3の顔料粒子に用いられる水不溶性樹脂は、一般には顔料構造に合わせて顔料ごとに互いに異なるポリマーであってもよいし、同じポリマーであってもよい。第2の顔料粒子及び第3の顔料粒子において、シアン顔料cy又はマゼンタ顔料mzと水不溶性樹脂rとの比率cyr又はmzrは、質量比で100:25~100:140が好ましく、より好ましくは100:25~100:50である。比率cyrは、水不溶性樹脂が100:25の割合以上であると、色材を混合した黒色インクの分散安定性、及び吐出安定性に優れ、水不溶性樹脂が100:140の割合以下であると、長期に渡る吐出安定性、及びノズル部材に付着したインクの除去洗浄が容易になるメンテナンス性に優れる点で有利である。水不溶性樹脂の粒子A本発明のインク組成物は、水不溶性樹脂の粒子Aの少なくとも一種を含有する。水不溶性の樹脂粒子を、顔料を被う前記樹脂以外に含有することにより、インク組成物の記録媒体への定着性及び画像の耐擦過性をより向上させることができる。また、後述の処理液を用いて画像形成するときには、処理液又はこれを乾燥させた領域と接触した際に凝集してインク組成物が増粘することで、インク組成物を固定化する機能を有する。ここでの水不溶性樹脂とは、樹脂を105°Cで2時間乾燥させた後、25°Cの水100g中に溶解させたときに、その溶解量が10g以下であるポリマーをいい、インクの連続吐出性及び吐出安定性が向上する観点から、その溶解量は好ましくは5g以下であり、更に好ましくは1g以下である。前記溶解量は、水不溶性ポリマーの塩生成基の種類に応じて、水酸化ナトリウム又は酢酸で100中和した時の溶解量である。水不溶性の樹脂粒子としては、例えば、熱可塑性、熱硬化性あるいは変性のアクリル系、エポキシ系、ポリウレタン系、ポリエーテル系、ポリアミド系、不飽和ポリエステル系、フェノール系、シリコーン系、又はフッ素系の樹脂、塩化ビニル、酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、又はポリビニルブチラール等のポリビニル系樹脂、アルキド樹脂、フタル酸樹脂等のポリエステル系樹脂、メラミン樹脂、メラミンホルムアルデヒド樹脂、アミノアルキド共縮合樹脂、ユリア樹脂、尿素樹脂等のアミノ系材料、あるいはそれらの共重合体又は混合物などの樹脂の粒子が挙げられる。これらのうち、アニオン性のアクリル系樹脂は、例えば、アニオン性基を有するアクリルモノマーアニオン性基含有アクリルモノマー及び必要に応じて該アニオン性基含有アクリルモノマーと共重合可能な他のモノマーを溶媒中で重合して得られる。前記アニオン性基含有アクリルモノマーとしては、例えば、カルボキシル基、スルホン酸基、及びホスホン基からなる群より選ばれる1以上を有するアクリルモノマーが挙げられ、中でもカルボキシル基を有するアクリルモノマー例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、エタアクリル酸、プロピルアクリル酸、イソプロピルアクリル酸、イタコン酸、フマル酸等が好ましく、特にはアクリル酸又はメタクリル酸が好ましい。水不溶性の樹脂粒子としては、吐出安定性及び顔料を含む系の液安定性特に分散安定性の観点から、自己分散性樹脂粒子が好ましい。自己分散性樹脂とは、界面活性剤の不存在下、転相乳化法により分散状態としたとき、ポリマー自身の官能基特に酸性基又はその塩により、水性媒体中で分散状態となりうる水不溶性ポリマーをいう。ここで分散状態とは、水性媒体中に水不溶性ポリマーが液体状態で分散された乳化状態エマルション、及び、水性媒体中に水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態サスペンジョンの両方の状態を含むものである。自己分散性樹脂においては、インク組成物に含有されたときのインク定着性の観点から、水不溶性ポリマーが固体状態で分散された分散状態となりうる自己分散性樹脂であることが好ましい。自己分散性樹脂の乳化又は分散状態、すなわち自己分散性樹脂の水性分散物の調製方法としては、転相乳化法が挙げられる。転相乳化法としては、例えば、自己分散性樹脂を溶媒例えば、水溶性有機溶剤等中に溶解又は分散させた後、界面活性剤を添加せずにそのまま水中に投入し、自己分散性樹脂が有する塩生成基例えば、酸性基を中和した状態で、攪拌、混合し、前記溶媒を除去した後、乳化又は分散状態となった水性分散物を得る方法が挙げられる。また、自己分散性樹脂における安定な乳化又は分散状態とは、水不溶性ポリマー30gを70gの有機溶剤例えば、メチルエチルケトンに溶解した溶液、該水不溶性ポリマーの塩生成基を100中和できる中和剤塩生成基がアニオン性であれば水酸化ナトリウム、カチオン性であれば酢酸、及び水200gを混合、攪拌装置:攪拌羽根付き攪拌装置、回転数200rpm、30分間、25°Cした後、該混合液から該有機溶剤を除去した後でも、乳化又は分散状態が、25°Cで、少なくとも1週間安定に存在し、沈殿の発生が目視で確認できない状態であることをいう。また、自己分散性樹脂における乳化又は分散状態の安定性は、遠心分離による沈降の加速試験によっても確認することができる。遠心分離による、沈降の加速試験による安定性は、例えば、上記の方法により得られた樹脂粒子の水性分散物を、固形分濃度25質量に調整した後、12000rpmで一時間遠心分離し、遠心分離後の上澄みの固形分濃度を測定することによって評価できる。遠心分離前の固形分濃度に対する遠心分離後の固形分濃度の比が大きければ1に近い数値であれば、遠心分離による樹脂粒子の沈降が生じない、すなわち、樹脂粒子の水性分散物がより安定であることを意味する。本発明においては、遠心分離前後での固形分濃度の比が0.8以上であることが好ましく、0.9以上であることがより好ましく、0.95以上であることが特に好ましい。自己分散性樹脂は、分散状態としたときに水溶性を示す水溶性成分の含有量が10質量以下であることが好ましく、8質量以下であることがより好ましく、6質量以下であることがさらに好ましい。水溶性成分が10質量以下とすることで、樹脂粒子の膨潤や樹脂粒子同士の融着を効果的に抑制し、より安定な分散状態を維持することができる。また、水性インク組成物の粘度上昇を抑制でき、例えば、水性インク組成物をインクジェット法に適用する場合に、吐出安定性がより良好になる。ここで水溶性成分とは、自己分散性樹脂に含有される化合物であって、自己分散性樹脂を分散状態にした場合に水に溶解する化合物をいう。前記水溶性成分は自己分散性樹脂を製造する際に、副生又は混入する水溶性の化合物である。水不溶性樹脂の主鎖骨格としては、特に制限はなく、例えば、ビニルポリマー、縮合系ポリマーエポキシ樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、セルロース、ポリエーテル、ポリウレア、ポリイミド、ポリカーボネート等が挙げられる。中でも、特にビニルポリマーが好ましい。ビニルポリマー及びビニルポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001-181549号公報及び特開2002-88294号公報に記載されているものを挙げることができる。また、解離性基あるいは解離性基に誘導できる置換基を有する連鎖移動剤や重合開始剤、イニファーターを用いたビニルモノマーのラジカル重合や、開始剤或いは停止剤のどちらかに解離性基あるいは解離性基に誘導できる置換基を有する化合物を用いたイオン重合によって高分子鎖の末端に解離性基を導入したビニルポリマーも使用できる。また、縮合系ポリマーと縮合系ポリマーを構成するモノマーの好適な例としては、特開2001-247787号公報に記載されているものを挙げることができる。自己分散性樹脂の粒子は、自己分散性の観点から、親水性の構成単位と芳香族基含有モノマー又は環状脂肪族基含有モノマーに由来する構成単位とを含む水不溶性ポリマーを含むことが好ましい。前記親水性の構成単位は、親水性基含有モノマーに由来するものであれば特に制限はなく、1種の親水性基含有モノマーに由来するものであっても、2種以上の親水性基含有モノマーに由来するものであってもよい。前記親水性基としては、特に制限はなく、解離性基であってもノニオン性親水性基であってもよい。前記親水性基は、自己分散促進の観点、形成された乳化又は分散状態の安定性の観点から、解離性基であることが好ましく、アニオン性の解離基であることがより好ましい。前記解離性基としては、カルボキシル基、リン酸基、スルホン酸基などが挙げられ、中でも、インク組成物を構成した場合の定着性の観点から、カルボキシル基が好ましい。親水性基含有モノマーは、自己分散性と凝集性の観点から、解離性基含有モノマーであることが好ましく、解離性基とエチレン性不飽和結合とを有する解離性基含有モノマーであることが好ましい。解離性基含有モノマーとしては、例えば、不飽和カルボン酸モノマー、不飽和スルホン酸モノマー、不飽和リン酸モノマー等が挙げられる。前記不飽和カルボン酸モノマーの具体例としては、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、2-メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。前記不飽和スルホン酸モノマーの具体例としては、スチレンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、3-スルホプロピルメタアクリレート、ビス-3-スルホプロピル-イタコン酸エステル等が挙げられる。前記不飽和リン酸モノマーの具体例としては、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-メタクリロイロキシエチルホスフェート、ジブチル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート等が挙げられる。前記解離性基含有モノマーの中では、分散安定性、吐出安定性の観点から、不飽和カルボン酸モノマーが好ましく、アクリル系モノマーがより好ましく、特にはアクリル酸及びメタクリル酸が好ましい。自己分散性樹脂の粒子は、自己分散性と処理液を用いて画像形成する際の処理液接触時における凝集速度の観点から、カルボキシル基を有するポリマーを含むことが好ましく、カルボキシル基を有し、酸価が25~100mgKOH/gであるポリマーを含むことがより好ましい。更に、前記酸価は、自己分散性と処理液が接触したときの凝集速度の観点から、30~90mgKOH/gであることがより好ましく、35~65mgKOH/gであることが特に好ましい。特に、酸価は、25mgKOH/g以上であると、自己分散性の安定性が良好になり、100mgKOH/g以下であると凝集性が向上する。前記芳香族基含有モノマーは、芳香族基と重合性基とを含む化合物であれば特に制限はない。前記芳香族基は芳香族炭化水素に由来する基であっても、芳香族複素環に由来する基であってもよい。本発明においては水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、芳香族炭化水素に由来する芳香族基であることが好ましい。また、前記重合性基は、縮重合性の重合性基であっても、付加重合性の重合性基であってもよい。本発明においては水性媒体中での粒子形状安定性の観点から、付加重合性の重合性基であることが好ましく、エチレン性不飽和結合を含む基であることがより好ましい。本発明における芳香族基含有モノマーは、芳香族炭化水素に由来する芳香族基とエチレン性不飽和結合とを有するモノマーであることが好ましい。芳香族基含有モノマーは、1種単独でも、2種以上を組み合わせて用いてもよい。前記芳香族基含有モノマーとしては、例えば、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、スチレン系モノマー等が挙げられる。中でも、ポリマー鎖の親水性と疎水性のバランスとインク定着性の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、及びフェニルメタアクリレートから選ばれる少なくとも1種がより好ましく、フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレートが更に好ましい。なお、メタアクリレートは、アクリレート又はメタクリレートを意味する。前記環状脂肪族基含有モノマーは、環状脂肪族炭化水素に由来する環状脂肪族基とエチレン性不飽和結合とを有するモノマーであることが好ましく、環状脂肪族基含有メタアクリレートモノマー以下、脂環式メタアクリレートということがあるがより好ましい。脂環式メタアクリレートとは、メタアクリル酸に由来する構造部位と、アルコールに由来する構造部位とを含み、アルコールに由来する構造部位に、無置換又は置換された脂環式炭化水素基環状脂肪族基を少なくとも1つ含む構造を有しているものである。尚、前記脂環式炭化水素基は、アルコールに由来する構造部位そのものであっても、連結基を介してアルコールに由来する構造部位に結合していてもよい。脂環式炭化水素基としては、環状の非芳香族炭化水素基を含むものであれば特に限定はなく、単環式炭化水素基、2環式炭化水素基、3環式以上の多環式炭化水素基が挙げられる。脂環式炭化水素基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などのシクロアルキル基や、シクロアルケニル基、ビシクロヘキシル基、ノルボルニル基、イソボルニル基、ジシクロペンタニル基、ジシクロペンテニル基、アダマンチル基、デカヒドロナフタレニル基、ペルヒドロフルオレニル基、トリシクロ[5.2.1.02,6デカニル基、及びビシクロ[430]ノナン等を挙げることができる。前記脂環式炭化水素基は、更に置換基を有してもよい。該置換基としては、例えば、アルキル基、アルケニル基、アリール基、アラルキル基、アルコキシ基、水酸基、1級アミノ基、2級アミノ基、3級アミノ基、アルキル又はアリールカルボニル基、及びシアノ基等が挙げられる。また、脂環式炭化水素基は、さらに縮合環を形成していてもよい。本発明における脂環式炭化水素基としては、粘度や溶解性の観点から、脂環式炭化水素基部分の炭素数が5~20であることが好ましい。脂環式メタアクリレートの具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。単環式メタアクリレートとしては、シクロプロピルメタアクリレート、シクロブチルメタアクリレート、シクロペンチルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、シクロヘプチルメタアクリレート、シクロオクチルメタアクリレート、シクロノニルメタアクリレート、シクロデシルメタアクリレート等のシクロアルキル基の炭素数が3~10のシクロアルキルメタアクリレート等が挙げられる。2環式メタアクリレートとしては、イソボルニルメタアクリレート、ノルボルニルメタアクリレート等が挙げられる。3環式メタアクリレートとしては、アダマンチルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート等が挙げられる。これらは、それぞれ単独で又は2種以上を混合して用いることができる。これらのうち、自己分散性樹脂粒子の分散安定性と、定着性、ブロッキング耐性の観点から、2環式メタアクリレート、又は3環式以上の多環式メタアクリレートを少なくとも1種であることが好ましく、イソボルニルメタアクリレート、アダマンチルメタアクリレート、及びジシクロペンタニルメタアクリレートから選ばれる少なくとも1種であることがより好ましい。自己分散性樹脂は、メタアクリレートモノマーに由来する構成単位を含むアクリル系樹脂が好ましく、芳香族基含有メタアクリレートモノマー又は脂環式メタアクリレートに由来する構成単位を含むアクリル系樹脂が好ましく、更には、芳香族基含有メタアクリレートモノマー又は脂環式メタアクリレートに由来する構成単位を含み、その含有量が10質量~95質量であることが好ましい。芳香族基含有メタアクリレートモノマー又は脂環式メタアクリレートの含有量が10質量~95質量であることで、自己乳化又は分散状態の安定性が向上し、更にインク粘度の上昇を抑制することができる。自己分散状態の安定性、芳香環同士の疎水性相互作用による水性媒体中での粒子形状の安定化、粒子の適度な疎水化による水溶性成分量の低下の観点から、15質量~90質量であることがより好ましく、15質量~80質量であることがより好ましく、25質量~70質量であることが特に好ましい。自己分散性樹脂は、例えば、芳香族基含有モノマー又は環状脂肪族基含有モノマー好ましくは脂環式メタアクリレートに由来する構成単位と、解離性基含有モノマーに由来する構成単位とを用いて構成することができる。更に、必要に応じて、その他の構成単位を更に含んでもよい。前記その他の構成単位を形成するモノマーとしては、前記芳香族基含有モノマーと解離性基含有モノマーと共重合可能なモノマーであれば特に制限はない。中でも、ポリマー骨格の柔軟性やガラス転移温度Tg制御の容易さの観点から、アルキル基含有モノマーであることが好ましい。前記アルキル基含有モノマーとしては、例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、n-プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、エチルヘキシルメタアクリレート等のアルキルメタアクリレート、並びにヒドロキシメチルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、ヒドロキシペンチルメタアクリレート、ヒドロキシヘキシルメタアクリレート等の水酸基を有するエチレン性不飽和モノマー、並びにジメチルアミノエチルメタアクリレート等のジアルキルアミノアルキルメタアクリレート、等のメタアクリルエステル系モノマー;N-ヒドロキシメチルメタアクリルアミド、Nーヒドロキシエチルメタアクリルアミド、N-ヒドロキシブチルメタアクリルアミド等のN-ヒドロキシアルキルメタアクリルアミド、並びにN-メトキシメチルメタアクリルアミド、N-エトキシメチルメタアクリルアミド、N-n-,イソブトキシメチルメタアクリルアミド、N-メトキシエチルメタアクリルアミド、N-エトキシエチルメタアクリルアミド、N-n-,イソブトキシエチルメタアクリルアミド等のN-アルコキシアルキルメタアクリルアミド等のメタアクリルアミド等、等のメタアクリルアミド系モノマーが挙げられる。自己分散性樹脂の粒子を構成する水不溶性ポリマーの分子量としては、重量平均分子量で3000~20万であることが好ましく、5000~15万であることがより好ましく、10000~10万であることが更に好ましい。重量平均分子量を3000以上とすることで水溶性成分量を効果的に抑制することができる。また、重量平均分子量を20万以下とすることで、自己分散安定性を高めることができる。なお、重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定される。GPCの詳細については、既述した通りである。自己分散性樹脂の粒子を構成する水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマーに由来する構造単位好ましくは、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位あるいは環状脂肪族基含有モノマー好ましくは脂環式メタアクリレートに由来する構造単位を、共重合比率として水不溶性ポリマーの全質量の15~80質量を含むことが好ましい。また、水不溶性ポリマーは、ポリマーの親疎水性制御の観点から、芳香族基含有メタアクリレートモノマー又は脂環式メタアクリレートに由来する構成単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくは、メタアクリル酸のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことが好ましく、フェノキシエチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はベンジルメタアクリレートに由来する構造単位、あるいはイソボルニルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はアダマンチルメタアクリレートに由来する構造単位及び/又はジシクロペンタニルメタアクリレートに由来する構造単位を共重合比率として15~80質量と、カルボキシル基含有モノマーに由来する構成単位と、アルキル基含有モノマーに由来する構成単位好ましくはメタアクリル酸の炭素数1~4のアルキルエステルに由来する構造単位とを含むことがより好ましく、更には加えて、酸価が25~100であって重量平均分子量が3000~20万であることが好ましく、酸価が30~90であって重量平均分子量が5000~15万であることがより好ましい。以下、水不溶性樹脂粒子Aを形成する水不溶性樹脂の具体例を挙げる。但し、本発明においては、これらに限定されるものではない。なお、括弧内は、共重合成分の質量比を表す。B-01:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体50/45/5B-02:フェノキシエチルアクリレート/ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体30/35/29/6B-03:フェノキシエチルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体50/44/6B-04:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/エチルアクリレート/アクリル酸共重合体30/55/10/5B-05:ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体35/59/6B-06:スチレン/フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体10/50/35/5B-07:ベンジルアクリレート/メチルメタクリレート/アクリル酸共重合体55/40/5B-08:フェノキシエチルメタクリレート/ベンジルアクリレート/メタクリル酸共重合体45/47/8B-09:スチレン/フェノキシエチルアクリレート/ブチルメタクリレート/アクリル酸共重合体5/48/40/7B-10:ベンジルメタクリレート/イソブチルメタクリレート/シクロヘキシルメタクリレート/メタクリル酸共重合体35/30/30/5B-11:フェノキシエチルアクリレート/メチルメタクリレート/ブチルアクリレート/メタクリル酸共重合体12/50/30/8B-12:ベンジルアクリレート/イソブチルメタクリレート/アクリル酸共重合体93/2/5B-13:スチレン/フェノキシエチルメタクリレート/ブチルアクリレート/アクリル酸共重合体50/5/20/25B-14:スチレン/ブチルアクリレート/アクリル酸共重合体62/35/3B-15:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/51/4B-16:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/49/6B-17:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/48/7B-18:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/47/8B-19:メチルメタクリレート/フェノキシエチルアクリレート/アクリル酸共重合体45/45/10B-21:メチルメタクリレート/イソボルニルメタクリレート/メタクリル酸共重合体20/72/8、ガラス転移温度:180°C、I/O値:0.44B-22:メチルメタクリレート/イソボルニルメタクリレート/メタクリル酸共重合体40/52/8、ガラス転移温度:160°C、I/O値:0.50B-23:メチルメタクリレート/イソボルニルメタクリレート/ジシクロペンタニルメタクリレート/メタクリル酸共重合体20/62/10/8、ガラス転移温度:170°C、I/O値:0.44B-24:メチルメタクリレート/ジシクロペンタニルメタクリレート/メタクリル酸共重合体20/72/8、ガラス転移温度:160°C、I/O値:0.47前記水不溶性樹脂の粒子としては、スチレンアクリル樹脂、ウレタン樹脂、又はこれらの混合物の粒子が好適である。前記スチレンアクリル樹脂としては、例えば、既述の自己分散性樹脂の粒子に関して挙げた、スチレンを共重合成分として含むアクリル系樹脂が挙げられ、好ましい態様も既述の通りである。具体例としては、前述のB-06、B-09、B-13、B-14が挙げられるが、これらに限定されるものではない。本発明における水不溶性樹脂の粒子Aとして、インク組成物の連続吐出性及び吐出安定性をより高める観点から、前記ウレタン樹脂の粒子が好ましい。また、ウレタン樹脂は、アクリル系ポリマーに比べて光分解による劣化が起こり難いため、ウレタン樹脂を含むインク組成物で形成された画像は耐光性に優れる。ウレタン樹脂の粒子としては、下記UP-1~UP-4で表されるウレタン樹脂の少なくとも1種を含む粒子が好適である。前記UP-1~UP-4において、Rは脂肪族基又は芳香族基である。R1は-m-COOH又は-p-CH3であり、mは1~10の整数であり、pは1~100の整数である。XはNH又はOである。nは任意の整数である。UP-1~UP-4で表されるウレタン樹脂は、樹脂中に架橋結合が存在する態様が好ましい。このことにより、ウレタン樹脂の粒子の剪断安定性が向上する。また、UP-1~UP-4で表されるウレタン樹脂は、ウレタン樹脂の粒子の安定性が向上する観点から、酸性基を含む態様が好ましい。UP-1~UP-4で表されるウレタン樹脂及びその好ましい態様を製造する方法としては、特に制限されないが、例えば、特開2006-241457号公報に記載の製造方法が好適である。すなわち、イソシアネート化合物とアニオン界面活性剤とを含むエマルションを調製し、そこに二官能性、三官能性又は多官能性の反応剤を添加して撹拌し、ウレタン樹脂を生成させる製造方法である。この水不溶性樹脂は、凝集速度の観点から、有機溶媒中で合成されたポリマーを含み、該ポリマーはカルボキシル基を有し、該ポリマー好ましくは酸価が25~100であり、より好ましくは酸価が30~90であり、更に好ましくは酸価が35~65であるのカルボキシル基の一部又は全部は中和され、水を連続相とするポリマー分散物分散体として調製されたものであることが好ましい。すなわち、水不溶性樹脂粒子の製造は、有機溶媒中でポリマーを合成する工程と、前記ポリマーのカルボキシル基の少なくとも一部が中和された水性分散物とする分散工程とを設けて行なうことが好ましい。前記分散工程は、次の工程1及び工程2を含むことが好ましい。工程1:ポリマー水不溶性ポリマー、有機溶媒、中和剤、及び水性媒体を含有する混合物を、攪拌する工程工程2:前記混合物から前記有機溶媒を除去する工程前記工程1は、まずポリマー水不溶性ポリマーを有機溶媒に溶解させ、次に中和剤と水性媒体を徐々に加えて混合、攪拌して分散体を得る処理であることが好ましい。このように、有機溶媒中に溶解した水不溶性ポリマー溶液中に中和剤と水性媒体を添加することで、強いせん断力を必要とせずに、より保存安定性の高い粒径の自己分散性樹脂粒子を得ることができる。混合物の攪拌方法に特に制限はなく、一般に用いられる混合攪拌装置や、必要に応じて超音波分散機や高圧ホモジナイザー等の分散機を用いることができる。有機溶媒としては、アルコール系溶媒、ケトン系溶媒及びエーテル系溶媒が好ましく挙げられる。アルコール系溶媒としては、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、エタノール等が挙げられる。ケトン系溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン等が挙げられる。エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、ジオキサン等が挙げられる。これらの溶媒の中では、メチルエチルケトン等のケトン系溶媒とイソプロピルアルコール等のアルコール系溶媒が好ましい。また、油系から水系への転相時への極性変化を穏和にする目的で、イソプロピルアルコールとメチルエチルケトンを併用することも好ましい。該溶剤を併用することで、凝集沈降や粒子同士の融着が無く、分散安定性の高い微粒径の自己分散性樹脂粒子を得ることができる。中和剤は、解離性基の一部又は全部が中和され、ポリマーが水中で安定した乳化又は分散状態を形成するために用いられる。水不溶性樹脂粒子が解離性基としてアニオン性の解離基例えばカルボキシル基を有する場合、用いられる中和剤としては有機アミン化合物、アンモニア、アルカリ金属の水酸化物等の塩基性化合物が挙げられる。有機アミン化合物の例としては、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン、ジプロピルアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N,N-ジメチル-エタノールアミン、N,N-ジエチル-エタノールアミン、2-ジメチルアミノ-2-メチル-1-プロパノール、2-アミノ-2-メチル-1-プロパノール、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアニン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン等が挙げられる。アルカリ金属の水酸化物としては、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等が挙げられる。中でも、本発明の自己分散性樹脂粒子の水中への分散安定化の観点から、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、トリエチルアミン、トリエタノールアミンが好ましい。これら塩基性化合物は、解離性基100モルに対して、5~120モル使用することが好ましい。5モル以上とすることで、水中での粒子の分散を安定化する効果が発現し、120モル以下とすることで、水溶性成分を低下させる効果がある。また、さらにインクの長期保存安定性の向上の観点から、10~110モルであることがより好ましく、さらに吐出安定性向上の観点から、15~100モルであることが好ましい。前記工程2においては、前記工程1で得られた分散体から、減圧蒸留等の常法により有機溶剤を留去して水系へと転相することで自己分散性樹脂粒子の水性分散物を得ることができる。得られた水性分散物中の有機溶媒は実質的に除去されており、有機溶媒の量は、好ましくは0.2質量以下、更に好ましくは0.1質量以下である。自己分散性樹脂の粒子の平均粒子径は、体積平均粒子径で10nm~400nmの範囲が好ましく、10~200nmの範囲がより好ましく、10~100nmの範囲が更に好ましい。体積平均粒子径は、10nm以上であると製造適性が向上し、400nm以下であると保存安定性が向上する。また、自己分散性樹脂の粒子の粒径分布に関しては、特に制限はなく、広い粒径分布を持つもの又は単分散の粒径分布を持つもののいずれでもよい。また、水不溶性粒子を2種以上混合して使用してもよい。なお、自己分散性樹脂の粒子の平均粒子径及び粒径分布は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用いて、動的光散乱法により体積平均粒径を測定することにより求められるものである。水不溶性樹脂の粒子Aのガラス転移温度Tgは、インク組成物の保存安定性の観点から、30°C以上が好ましく、40°C以上がより好ましく、50°C以上が更に好ましい。水不溶性樹脂の粒子Aのインク組成物中における含有量としては、インク全質量に対して、0.5~10質量が好ましく、1~9質量がより好ましく、3~9質量がさらに好ましい。水不溶性樹脂の粒子の含有量は、0.5質量以上であると、画像の耐擦過性が向上し、10質量以下であると、長期における吐出安定性の点で有利である。ワックス本発明のインク組成物は、ワックスの少なくとも一種を含有していることが好ましい。ワックスを含有することにより、耐擦過性をより向上させることができる。前記ワックスとしては、天然ワックス及び合成ワックスを挙げることができる。天然ワックスとしては、石油系ワックス、植物系ワックス、動植物系ワックスが挙げられる。石油系ワックスとして、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラタム等、また、植物系ワックスとしてはカルナバワックス、キャンデリラワックス、ライスワックス、木ロウ等、また、動物植物系ワックスとしてはラノリン、みつろう等を挙げることができる。合成ワックスとしては、合成炭化水素系ワックス、変性ワックス系が挙げられる。合成炭化水素系ワックスとしては、ポリエチレンワックス、フィッシャートロブシュワックス等が挙げられ、また、変性ワックス系としてはパラフィンワックス誘導体、モンタンワックス誘導体、マイクロクリスタリンワックス誘導体等を挙げることができる。前記ワックスの中でも、パラフィンワックスは炭素数20~40の炭化水素を主成分とするもので、画像光沢感や、ノズル先端から水分蒸発防止、水分保持効果が優れている点で好ましい。また、ポリエチレンワックスは、樹脂との相溶性が優れるため均質で良好な画像を形成しやすい点で好ましい。さらに、ポリエチレンワックスは変性し易いため、その変性されたグリコール変性ポリエチレンワックスは、グリコールに起因する湿潤性を付与することができ、ノズル先端でのインク組成物の湿潤性効果がみられ、よって吐出安定性が一層効果的に出来る点でより好ましい。ワックスは、乳化分散剤とともに用いるのが好ましい。乳化分散剤としては従来知られている多くの乳化分散剤より選択して用いることができる。特に好ましい乳化分散剤は、下記一般式Wで表される分散剤である。R3a-G-Dd一般式W一般式Wにおいて、R3は炭素数10~60の置換もしくは無置換の直鎖、分岐、環状のアルキル基、アルケニル基、もしくはアラルキル基、又は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Gは、2~7価の連結基を表す。DはBn-Eであり、Bは-CH2CH2O-、-CH2CH2CH2O-、-CHCH3CH2O-、又は-CH2CHOHCH2O-を表し、nは1~50の整数である。ここで、Eは、水素、炭素数1~8の置換もしくは無置換のアルキル基,アリール基,アルキルカルボニル基又はアリールカルボニル基を表す。a及びdはそれぞれ1~6の整数を表し、a、dが2以上の場合、複数存在するR3、D、及びEは互いに同一でも相違していてもよい。前記一般式Wの詳細、好ましい態様、及び具体的化合物例については、特開2006-91780号公報の段落番号[0022]~[0026]の記載を参照することができる。ワックスは、分散物の形で添加されることが好ましく、その溶媒としては水が好ましいがこれに限定されるものではない。例えば通常の有機溶媒を適宜選択し、分散時に使用することができる。有機溶媒については、特開2006-91780号公報の段落番号[0027]の記載を参照することができる。ワックスのインク組成物中における含有量としては、インク全量に対して、0.1~5質量が好ましく、0.5~4質量がより好ましく、0.5~3質量であることがさらに好ましい。ワックスの含有量は、0.1質量以上であると、画像の耐擦過性がより向上し、5質量以下であると、インクの長期保存安定性の点で有利である。長期における吐出安定性の観点から、0.5~3質量であることが好ましい。水本発明のインク組成物は、水を含有することができる。水の含有量は、特に制限はないが、10~99質量の範囲が好ましく、より好ましくは30~80質量であり、更に好ましくは50~70質量である。その他成分本発明のインク組成物は、上記成分に加え、必要に応じて添加剤などの他の成分を含むことができる。他の成分としては、例えば、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。これらの各種添加剤は、インク組成物を調製後に直接添加してもよく、インク組成物の調製時に添加してもよい。具体的には、特開2007-100071号公報の段落番号[0153]~[0162]に記載のその他の添加剤などが挙げられる。表面張力調整剤としては、ノニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、アニオン界面活性剤、ベタイン界面活性剤等が挙げられる。表面張力調整剤の含有量は、インクジェット方式で良好に打滴するために、インク組成物の表面張力を20~60mN/mに調整する添加量が好ましく、20~45mN/mに調整する添加量がより好ましく、25~40mN/mに調整する添加量がさらに好ましい。表面張力は、例えば、プレート法を用いて25°Cで測定することができる。界面活性剤の具体的な例としては、炭化水素系では脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルリン酸エステル塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル硫酸エステル塩等のアニオン系界面活性剤や、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、グリセリン脂肪酸エステル、オキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー等のノニオン系界面活性剤が好ましい。また、アセチレン系ポリオキシエチレンオキシド界面活性剤であるSURFYNOLSAirProductsChemicaLs社やオルフィンE1010日信化学工業株製も好ましく用いられる。また、N,N-ジメチル-N-アルキルアミンオキシドのようなアミンオキシド型の両性界面活性剤等も好ましい。更に、特開昭59-157636号公報の第37~38頁、リサーチディスクロージャーNo.3081191989年記載の界面活性剤として挙げたものも用いることができる。また、特開2003-322926号、特開2004-325707号、特開2004-309806号の各公報に記載のフッ素フッ化アルキル系系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤等を用いることにより、耐擦過性をより良化することもできる。また、これら表面張力調整剤は、消泡剤としても使用することができ、フッ素系化合物、シリコーン系化合物、及びEDTAに代表されるキレート剤等、も使用することができる。本発明のインク組成物の粘度は、インクの付与をインクジェット方式で行なう場合、打滴安定性と凝集速度の観点から、1~30mPasの範囲が好ましく、1~20mPasの範囲がより好ましく、2~15mPasの範囲がさらに好ましく、2~10mPasの範囲が特に好ましい。インク組成物の粘度は、例えば、ブルックフィールド粘度計を用いて20°Cで測定することができる。また、本発明のインク組成物のpHは、インク安定性と凝集速度の観点から、7.5~10が好ましい。pHは25°Cで通常用いられるpH測定装置により測定される。本発明の画像形成方法では、前記インク組成物及び必要に応じて他の色相のインク組成物と、前記インク組成物と接触して凝集体を形成可能な処理液とを含むインクセットを用いて画像形成する形態が好ましい。インクセットは、インク組成物や処理液を一体的に若しくは独立に収容したインクカートリッジとして用いることができ、取り扱いが便利である等の点で好ましい。インクセットを含むインクカートリッジは、当該技術分野で公知であり、公知の方法を適宜用いてインクカートリッジにすることができる。<インクセット>本発明のインクセットは、既述の本発明のインク組成物と、該インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集成分を含む処理液と、を設けて構成されたものである。本発明のインクセットは、既述のインク組成物が用いられるので、黒濃度が高く黄色味の少ない黒画像が得られ、また形成された黒画像は、耐擦過性に優れると共に、複数枚を集積したとき等には、記録媒体間での画像転写色写りの発生が抑制されるので、高品質の画像が得られる。なお、インク組成物の詳細については、既述の通りである。本発明における処理液は、前記インク組成物と接触したときに凝集体を形成できる水性組成物であり、具体的には、インク組成物と混合されたときに、インク組成物中の着色粒子顔料等などの分散粒子を凝集させて凝集体を形成可能な凝集成分を少なくとも含み、必要に応じて、他の成分を含んで構成することができる。インク組成物と共に処理液を用いることで、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても濃度、解像度の高い画像が得られる。処理液は、インク組成物と接触して凝集体を形成可能な凝集成分の少なくとも1種を含有する。インクジェット法で吐出された前記インク組成物に処理液が混合することにより、インク組成物中で安定的に分散している顔料等の凝集が促進される。処理液の例としては、インク組成物のpHを変化させることにより凝集物を生じさせることができる液体組成物が挙げられる。このとき、処理液のpH25°Cは、インク組成物の凝集速度の観点から、1~6であることが好ましく、1.2~5であることがより好ましく、1.5~4であることが更に好ましい。この場合、吐出工程で用いる前記インク組成物のpH25は、7.5~9.5より好ましくは80~9.0であることが好ましい。中でも、本発明においては、画像濃度、解像度、及びインクジェット記録の高速化の観点から、前記インク組成物のpH25°Cが7.5以上であって、処理液のpH25°Cが3~5である場合が好ましい。前記凝集成分は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。処理液は、凝集成分として、酸性化合物の少なくとも1種を用いて構成することができる。酸性化合物としては、リン酸基、ホスホン酸基、ホスフィン酸基、硫酸基、スルホン酸基、スルフィン酸基、又はカルボキシル基を有する化合物、あるいはその塩例えば多価金属塩を使用することができる。中でも、インク組成物の凝集速度の観点から、リン酸基又はカルボキシル基を有する化合物がより好ましく、カルボキシル基を有する化合物であることが更に好ましい。カルボキシル基を有する化合物としては、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、乳酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、若しくはこれらの化合物の誘導体、又はこれらの塩例えば多価金属塩等の中から選ばれることが好ましい。これらの化合物は、1種類で使用されてもよく、2種類以上が併用されてもよい。記録媒体に炭酸カルシウム等を含む記録媒体を用いる場合、処理液に含まれる酸が記録媒体中のカルシウムと反応し、カルシウム塩を形成する。そのため、酸の種類によっては前記のようなカルシウム塩の水溶性水への溶解度が高く、水分の蒸発とともに画像部に析出し、画像表面に光沢のムラを発生させてしまう場合がある。上記のような光沢のムラを抑制する観点からは、オルトリン酸、亜リン酸、ピロリン酸、酒石酸から選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましい。カルシウム塩の水溶性がより低く、画像光沢ムラの抑制効果の観点から、オルトリン酸、亜リン酸、ピロリン酸が好ましく、処理液の安定性の観点からはオルトリン酸を含むことが特に好ましい。また、インクの凝集性を高める観点からは、第1解離定数pKaが3.3以下の有機酸若しくはこれらの塩を用いることが好ましい。具体的には、例えば、以下のものが挙げられる。なお、特に断りのない限り、第1解離定数pKaは25°Cにおける測定値である。マロン酸pKa=2.60、クエン酸pKa=2.90、イソクエン酸pKa=3.09、オキサロ酢酸pKa=2.55、グリオキシル酸pKa=2.98、o-クロロ安息香酸pKa=2.95、クロロ酢酸pKa=2.66、シアノ酢酸pKa=2.65、シクロプロパン-1,1-ジカルボン酸pKa=1.68、ジクロロ酢酸pKa=1.30、20°C、2,3-ジフルオロ安息香酸pKa=3.10、2,5-ジフルオロ安息香酸pKa=3.11、シュウ酸pKa=1.04、トリクロロ酢酸pKa=0.46、トリメチルアンモニオ酢酸pKa=1.87、o-ニトロ安息香酸pKa=2.87、ニトロ酢酸pKa=1.34、18°C、ピルビン酸pKa=2.34、フェノキシ酢酸pKa=2.93、フタル酸pKa=2.75、フマル酸pKa=3.07、2-フランカルボン酸pKa=2.98、フルオロ酢酸pKa=2.55、20°C、ブロモ酢酸pKa=2.82、20°C、2-ブロモプロピオン酸pKa=2.97、20°C、ブロモマロン酸pKa=2.53、、30°C、ペンタフルオロ安息香酸pKa=1.48、マレイン酸pKa=1.84、マンデル酸pKa=3.18、メチルマロン酸pKa=2.89、ヨード酢酸pKa=2.90、20°C、o-アニリンスルホン酸pKa=0.40、p-アニリンスルホン酸pKa=3.02、o-アミノ安息香酸pKa=1.97、m-アミノ安息香酸pKa=3.29、4-アミノサリチル酸pKa=2.05、オルトリン酸pKa=2.12、亜リン酸pKa=1.5、ピロリン酸pKa=0.85、酒石酸pKa=2.89等、若しくはこれらの塩である。上記の中でも、インク組成物の凝集速度向上、及び画像の粒状を良化させる観点から、多価のカルボキシル基を有する化合物であることが好ましい。これらの化合物は、1種類で使用されてもよく、2種類以上併用されてもよい。また、画像のムラや粒状のない画像を得る観点から、本発明における処理液は、オルトリン酸、亜リン酸、ピロリン酸、及び酒石酸から選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましく、オルトリン酸を含むことが更に好ましい。更に、インク組成物の凝集速度向上、及び画像のムラや粒状のない画像を得る等の観点から、本発明における処理液は、多価のカルボキシル基を有する化合物と共に、オルトリン酸、亜リン酸、ピロリン酸、及び酒石酸から選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましく、オルトリン酸を含むことが更に好ましい。本発明における処理液は、上記酸性化合物に加えて、水系溶媒例えば、水を更に含んで構成することができる。処理液中の酸性化合物の含有量としては、凝集効果の観点から、処理液の全質量に対して、5~95質量であることが好ましく、10~80質量であることがより好ましいまた、高速凝集性を向上させる処理液の好ましい一例として、多価金属塩あるいはポリアリルアミンを添加した処理液も挙げることができる。多価金属塩としては、周期表の第2属のアルカリ土類金属例えば、マグネシウム、カルシウム、周期表の第3属の遷移金属例えば、ランタン、周期表の第13属からのカチオン例えば、アルミニウム、ランタニド類例えば、ネオジムの塩、及びポリアリルアミン、ポリアリルアミン誘導体を挙げることができる。金属の塩としては、カルボン酸塩蟻酸、酢酸、安息香酸塩など、硝酸塩、塩化物、及びチオシアン酸塩が好適である。中でも、好ましくは、カルボン酸蟻酸、酢酸、安息香酸塩などのカルシウム塩又はマグネシウム塩、硝酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、及びチオシアン酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩である。金属の塩の処理液中における含有量としては、1~10質量が好ましく、より好ましくは1.5~7質量であり、更に好ましくは2~6質量の範囲である。処理液の粘度としては、インク組成物の凝集速度の観点から、1~30mPasの範囲が好ましく、1~20mPasの範囲がより好ましく、2~15mPasの範囲がさらに好ましく、2~10mPasの範囲が特に好ましい。なお、粘度は、VISCOMETERTV22TOKISANGYOCOLTD製を用いて20°Cの条件下で測定されるものである。また、処理液の表面張力としては、インク組成物の凝集速度の観点から、20~60mN/mの範囲が好ましく、20~45mN/mの範囲がより好ましく、25~40mN/mの範囲がさらに好ましい。なお、表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVPZ協和界面科学株製を用いて25°Cの条件下で測定されるものである。<画像形成方法>本発明の画像形成方法は、既述の本発明のインク組成物を、記録媒体にインクジェット法で付与するインク付与工程と、インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集成分を含む処理液を、記録媒体に付与する処理液付与工程と、を設けて構成されている。本発明の画像形成方法は、必要に応じて、さらに例えば、インクの付与により形成されたインク画像を加熱して記録媒体に定着させる加熱定着工程などの他の工程を有していてもよい。既述のインク組成物が用いられるので、耐擦過性に優れ、複数枚を集積した際などの記録媒体間での画像転写色写りの発生が抑制された黄色味の少ない高い黒濃度の黒画像が得られる。-処理液付与工程-処理液付与工程は、インク組成物と接触することで凝集体を形成可能な凝集成分を含む処理液を記録媒体上に付与する。本工程で用いる処理液の構成及び好ましい態様などの詳細については、既述の通りである。処理液の付与は、塗布法、インクジェット法、浸漬法などの公知の方法を適用して行なうことができる。塗布法としては、バーコーター、エクストルージョンダイコーター、エアードクターコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、リバースロールコーター等を用いた公知の塗布方法によって行なうことができる。インクジェット法の詳細については、後述するインク付与工程における通りである。処理液付与工程は、後述するインク付与工程の前又は後のいずれに設けてもよい。本発明においては、処理液付与工程の後にインク付与工程を設けた態様が好ましい。すなわち、記録媒体上に、インクを付与する前に、予めインク中の色材好ましくは顔料を凝集させるための処理液を付与しておき、記録媒体上に付与された処理液に接触するようにインクを付与して画像化する態様が好ましい。これにより、画像形成を高速化でき、高速化しても濃度、解像度の高い画像が得られる。処理液の付与量としては、インクを凝集可能であれば特に制限はないが、好ましくは、凝集成分の付与量が0.1g/m2以上となる量とすることができる。中でも、凝集成分の付与量が0.1~1.0g/m2となる量が好ましく、より好ましくは0.2~0.8g/m2である。凝集成分の付与量は、0.1g/m2以上であると凝集反応が良好に進行し、1.0g/m2以下であると光沢度が高くなり過ぎず好ましい。また、本発明においては、処理液付与工程後にインク付与工程を設け、処理液を記録媒体上に付与した後、インクが付与されるまでの間に、記録媒体上の処理液を加熱乾燥する加熱乾燥工程を更に設けることが好ましい。インク付与工程前に予め処理液を加熱乾燥させることにより、滲み防止などのインク着色性が良好になり、色濃度及び色相の良好な可視画像を記録できる。上記加熱乾燥は、ヒーター等の公知の加熱手段やドライヤ等の送風を利用した送風手段、あるいはこれらを組み合わせた手段により行なえる。加熱方法としては、例えば、記録媒体の処理液の付与面と反対側からヒーター等で熱を与える方法や、記録媒体の処理液の付与面に温風又は熱風をあてる方法、赤外線ヒーターを用いた加熱法などが挙げられ、これらの複数を組み合わせて加熱してもよい。-インク付与工程-インク付与工程は、記録媒体上にインクジェット法で前記インク組成物を付与して黒画像を記録する。本工程で用いるインク組成物の構成及び好ましい態様などの詳細については、既述の通りである。インクジェット法には、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、電圧の印加により機械的歪を発生する圧電素子を利用してインクを吐出させるピエゾインクジェット方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェットバブルジェット登録商標方式等のいずれであってもよい。なお、インクジェット法には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。本発明におけるインクジェット法としては、ピエゾインクジェット方式が好適である。本発明のインク組成物又はこれを含むインクセットとピエゾインクジェット方式とを組み合わせることで、インクの連続吐出性及び吐出安定性がより向上する。ピエゾインクジェット方式において、圧電素子の歪形態は、撓みモード、縦モード、シアモードのいずれでもよい。圧電素子の構成及びピエゾヘッドの構造は、特に制限なく公知の技術を採用できる。インクジェット法により記録を行なう際に使用するインクノズル等については特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。また、インクジェット法としては、短尺のシリアルヘッドを用い、ヘッドを記録媒体の幅方向に走査させながら記録を行なうシャトル方式のほか、記録媒体の1辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式を適用することができる。ライン方式では、記録素子の配列方向と直交する方向に記録媒体を走査させることで記録媒体の全面に画像記録を行なうことができる。また、記録媒体だけが移動するので、シャトル方式に比べて記録速度の高速化が実現できる。インクジェットヘッドから吐出されるインクの液滴量としては、0.2~10plピコリットルが好ましく、0.4~5plがより好ましい。また、画像記録時におけるインクの最大総吐出量としては、10~36ml/m2の範囲が好ましく、15~30ml/m2の範囲が好ましい。-加熱定着工程-本発明においては、インク付与工程後に、記録媒体上のインクを加熱定着する加熱定着工程を更に設けることが好ましい。加熱定着工程は、処理液及びインクの付与により記録された画像を加熱して記録媒体に定着させる。加熱定着処理を施すことにより、記録媒体上の画像の定着が施され、画像の耐擦過性をより向上させることができる。そのため、本発明の画像形成方法においては、加熱定着工程を設けることが好ましい。加熱は、画像中の水不溶性樹脂の粒子Aの最低造膜温度MFT以上の温度で行なうことが好ましい。MFT以上に加熱されることで、粒子が皮膜化して画像が強化される。加熱と共に加圧する場合、加圧時における圧力は、表面平滑化の点で、0.1~3.0MPaの範囲が好ましく、より好ましくは0.1~1.0MPaの範囲であり、更に好ましくは0.1~0.5MPaの範囲である。加熱の方法は、特に制限されないが、ニクロム線ヒーター等の発熱体で加熱する方法、温風又は熱風を供給する方法、ハロゲンランプ、赤外線ランプ等で加熱する方法など、非接触で乾燥させる方法を好適に挙げることができる。また、加熱加圧の方法は、特に制限はないが、例えば、熱板を記録媒体の画像形成面に押圧する方法や、一対の加熱加圧ローラ、一対の加熱加圧ベルト、あるいは記録媒体の画像記録面側に配された加熱加圧ベルトとその反対側に配された保持ローラとを備えた加熱加圧装置を用い、対をなすローラ等を通過させる方法など、接触させて加熱定着を行なう方法が好適に挙げられる。加熱加圧する場合、好ましいニップ時間は、1ミリ秒~10秒であり、より好ましくは2ミリ秒~1秒であり、更に好ましくは4ミリ秒~100ミリ秒である。また、好ましいニップ幅は、0.1mm~100mmであり、より好ましくは0.5mm~50mmであり、更に好ましくは1mm~10mmである。前記加熱加圧ローラとしては、金属製の金属ローラでも、あるいは金属製の芯金の周囲に弾性体からなる被覆層及び必要に応じて表面層又は離型層ともいうが設けられたものでもよい。後者の芯金は、例えば、鉄製、アルミニウム製、SUS製等の円筒体で構成することができ、芯金の表面は被覆層で少なくとも一部が覆われているものが好ましい。被覆層は、特に、離型性を有するシリコーン樹脂あるいはフッ素樹脂で形成されるのが好ましい。また、加熱加圧ローラの一方の芯金内部には、発熱体が内蔵されていることが好ましく、ローラ間に記録媒体を通すことによって、加熱処理と加圧処理とを同時に施したり、あるいは必要に応じて、2つの加熱ローラを用いて記録媒体を挟んで加熱してもよい。発熱体としては、例えば、ハロゲンランプヒーター、セラミックヒーター、ニクロム線等が好ましい。加熱加圧装置に用いられる加熱加圧ベルトを構成するベルト基材としては、シームレスのニッケル電鍮が好ましく、基材の厚さは10~100μmが好ましい。また、ベルト基材の材質としては、ニッケル以外にもアルミニウム、鉄、ポリエチレン等を用いることができる。シリコーン樹脂あるいはフッ素樹脂を設ける場合は、これら樹脂を用いて形成される層の厚みは、1~50μmが好ましく、更に好ましくは10~30μmである。また、前記圧力ニップ圧を実現するには、例えば、加熱加圧ローラ等のローラ両端に、ニップ間隙を考慮して所望のニップ圧が得られるように、張力を有するバネ等の弾性部材を選択して設置すればよい。加熱加圧ローラ、あるいは加熱加圧ベルトを用いる場合の記録媒体の搬送速度は、200~700mm/秒が好ましく、より好ましくは300~650mm/秒であり、更に好ましくは400~600mm/秒である。-記録媒体-本発明の画像形成方法において画像を形成する記録媒体としては、特に制限はなく、一般のオフセット印刷などに用いられるいわゆる塗工紙やインクジェット用の専用紙などを用いることができる。塗工紙は、セルロースを主体とした一般に表面処理されていない上質紙や中性紙等の表面にコート材を塗布してコート層を設けたものである。塗工紙は、上市されているものを入手して使用できる。具体的には、例えば、王子製紙株製のOKプリンス上質、日本製紙株製のしらおい、及び日本製紙株製のニューNPI上質等の上質紙A、王子製紙株製のOKエバーライトコート及び日本製紙株製のオーロラS等の微塗工紙、王子製紙株製のOKコートL及び日本製紙株製のオーロラL等の軽量コート紙A3、王子製紙株製のOKトップコート及び日本製紙株製のオーロラコート等のコート紙A2、B2、王子製紙株製のOK金藤及び三菱製紙株製の特菱アート等のアート紙A1等が挙げられる。本発明においては、塗工紙はインク吸収の遅い材料であるが、このような材料を用いた場合でも、耐擦過性に優れ、記録媒体間での画像転写色写りの発生が抑制された画像を、高速に記録できるといった効果をより奏し得る点で、塗工紙が好ましい。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部は質量基準である。合成例1:水不溶性ポリマー1の合成攪拌機、冷却管を備えた1000mlの三口フラスコにメチルエチルケトン88gを加え、窒素雰囲気下で72°Cに加熱した。これに、メチルエチルケトン50gにジメチル2,2’-アゾビスイソブチレート0.86g、ベンジルメタクリレート60g、メタクリル酸10g、及びメチルメタクリレート30gを溶解した溶液を3時間かけて滴下した。滴下終了後、さらに1時間反応させた後、メチルエチルケトン2gにジメチル2,2’-アゾビスイソブチレート0.40gを溶解した溶液を加え、80°Cに昇温し、4時間加熱した。得られた反応溶液を大過剰量のヘキサンに2回再沈殿させ、析出した樹脂を乾燥させることにより、96gの水不溶性ポリマー1を得た。得られたポリマーの組成を1H-NMRで確認すると共に、GPCより求めた重量平均分子量Mwは43300であった。さらに、JIS規格JISK0070:1992記載の方法により、このポリマーの酸価を求めたところ、64.6mgKOH/gであった。樹脂被覆カーボンブラック分散体Aの作製以下の組成中の成分を混合し、ビーズミルでφ0.1mmジルコニアビーズを用いて3~6時間分散した。続いて、得られた分散体を減圧下、55°Cでメチルエチルケトンを除去し、さらに一部の水を除去することにより、カーボンブラック濃度が15.0質量となるよう樹脂被覆カーボンブラック分散体Aを調製した。カーボンブラック10.0部NIPEX180-IQ、degussa社製前記水不溶性ポリマー1水不溶性樹脂4.5部メチルエチルケトン有機溶剤30.5部1mol/lNaOH水溶液中和剤6.3部イオン交換水98.7部カーボンブラック分散体Bの作製水溶性分散剤としてスチレン-アクリル酸共重合体ジョンクリル678、分子量8500、酸価215mgKOH/g5部、ジメチルアミノエタノール2.0部、及びイオン交換水78.0部を70°Cで攪拌混合して溶解した。次いで、この溶液に、カーボンブラックNIPEX180-IQ、degussa社製15部を添加してプレミックスした後、0.5mmのジルコニアビーズを体積率で50充填したサンドグラインダーを用いて分散することにより、カーボンブラックの含有量が15質量のカーボンブラック分散体Bを調製した。樹脂被覆シアン顔料分散体Aの作製前記樹脂被覆カーボンブラック分散体Aの作製において、組成を以下に示す組成に代えたこと以外は、樹脂被覆カーボンブラック分散体Aの作製と同様にして、シアン顔料濃度が15質量の樹脂被覆シアン顔料分散体Aを調製した。PB15:3顔料粉末10.0部大日精化社製、フタロシアニンブルーA220前記水不溶性ポリマー1水不溶性樹脂4.0部メチルエチルケトン有機溶剤30.5部1mol/lNaOH水溶液中和剤5.6部イオン交換水98.7部シアン顔料分散体Bの作製前記カーボンブラック分散体Bの作製において、カーボンブラックをPB15:3顔料粉末大日精化社製フタロシアニンブルーA220に代えたこと以外は、カーボンブラック分散体Bの作製と同様にして、シアン顔料含有量が15質量のシアン顔料分散体Bを作製した。樹脂被覆マゼンタ顔料分散体Aの作製前記樹脂被覆シアン顔料分散体Aの作製において、組成を以下に示す組成に代えたこと以外は、樹脂被覆シアン顔料分散体Aの作製と同様にして、マゼンタ顔料濃度が15質量の樹脂被覆マゼンタ顔料分散体Aを作製した。PR122顔料粉末10.0部CromophtalJetMagentaDMQ、チバジャパン社製前記水不溶性ポリマー1水不溶性樹脂4.0部メチルエチルケトン有機溶剤30.5部1mol/lNaOH水溶液中和剤5.6部イオン交換水98.7部マゼンタ顔料分散体Bの作製前記シアン顔料分散体Bの作製において、PB15:3顔料粉末をPR122顔料粉末CromophtalJetMagentaDMQ、BASFジャパン社製に代えたこと以外は、シアン顔料分散体Bの作製と同様にして、マゼンタ顔料の含有量が15質量のマゼンタ顔料分散体Bを作製した。ポリマー分散体Cの調製攪拌機、温度計、還流冷却管、及び窒素ガス導入管を備えた2リットル三口フラスコに、メチルエチルケトン560.0gを仕込んで、87°Cまで昇温した。反応容器内は還流状態を保ちながら以下、反応終了まで還流、メチルメタクリレート278.4g、イソボルニルメタクリレート243.6g、メタクリル酸58.0g、メチルエチルケトン108g、及びV-601和光純薬工業株製2.32gからなる混合溶液を、2時間で滴下が完了するように等速で滴下した。滴下完了後、1時間攪拌後、1V-6011.16g、メチルエチルケトン6.4gからなる溶液を加え、2時間攪拌を行った。続いて、1の工程を4回繰り返し、さらにV-6011.16g及びメチルエチルケトン6.4gからなる溶液を加えて3時間攪拌を続けた。重合反応終了後、溶液の温度を65°Cに降温し、イソプロパノール163.0gを加えて放冷した。得られた共重合体の重量平均分子量Mwは63000、酸価は65.1mgKOH/gであった。次に、得られた重合溶液317.3g固形分濃度41.0質量を秤量し、イソプロパノール46.4g、20無水マレイン酸水溶液1.65g水溶性酸性化合物、共重合体に対してマレイン酸として0.3相当、2モル/LのNaOH水溶液40.77gを加え、反応容器内温度を70°Cに昇温した。次に蒸留水380gを10ml/minの速度で滴下し、水分散化した分散工程。その後、減圧下、反応容器内温度70°Cで1.5時間保って、イソプロパノール、メチルエチルケトン、蒸留水を合計で287.0g留去し溶剤除去工程、プロキセルGXLSアーチケミカルズジャパン株製0.278gポリマー固形分に対してベンゾイソチアゾリン-3-オンとして440ppm添加した。その後1μmのフィルターでろ過を実施し、ろ過液を回収し、固形分濃度が26.5質量の自己分散性ポリマー粒子の水性分散物ポリマー分散体Cを得た。得られたポリマー粒子をイオン交換水で希釈して25.0質量とした液の体積平均粒径は3.0nmであった。得られたポリマー分散体Cを測定に適した濃度ローディングインデックスが0.1~10の範囲に適宜希釈し、超微粒子粒度分布測定装置ナノトラックUPA-EX150日機装株製を用い、動的光散乱法により、各水分散物を全て同一測定条件にて体積平均粒子径を測定した。すなわち、粒子透過性:透過、粒子屈折率:1.51、粒子形状:非球形、密度:1.2g/cm3、溶媒:水、セル温度:18~25°Cの条件において測定を行なった。ポリマー分散体Dの調製ポリマー分散体Cの調製において、メチルメタクリレート278.4g、イソボルニルメタクリレート243.6g、メタクリル酸58.0gの代わりに、下記構造式の組成及び質量比となるように各モノマー及びその混合比を変更したこと、及び中和するための塩基量を中和度80になるように変更したこと以外は同様にして、ポリマー分散体Dを得た。インクの調製上記のようにして得られた分散体を用いて、下記表1に示す組成を有するインクを調液後、0.2μmのメンブレンフィルターで濾過し、インクA~Sを調製した。表1中の各成分の添加量はいずれも、インク全量に対する量[質量]であり、※で示す成分は固形分換算で下記表1中の値になるように添加した。前記表1中の成分の詳細は下記の通りである。CAB-O-JET300:キャボット社製の自己分散型カーボンブラックオルフィンE1010:日信化学工業株製のノニオン系界面活性剤JONCRYL586:ジョンソンポリマー社製の水溶性ポリマーカルナバワックス:セロゾール524、中京油脂株製パラフィンワックス:セロゾール428、中京油脂株製プロキセルXL2:1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オンAVECIA社製処理液1の調製下記組成の諸成分を混合し、処理液1を調製した。処理液1のpH25°Cを東亜DKK株製のpHメーターWM-50EGにて測定したところ、1.02であった。オルトリン酸85質量水溶液5.0質量マロン酸7.0質量リンゴ酸7.0質量ジエチレングリコール4質量トリエチレングリコールモノメチルエーテル4質量イオン交換水残量<A.画像記録及び評価>-1.画像記録-GELJETGX5000プリンターヘッドリコー社製のフルラインヘッドを備えた評価用プリンタを用意し、これに繋がる貯留タンクを上記で得たインクA~Nにそれぞれ詰め替えた。記録媒体としては、特菱アート両面N水吸収係数Ka=0.21mL/m2ms1/2;三菱製紙株製を準備した。そして、特菱アート両面Nを、記録時の副走査方向となる所定の直線方向に500mm/秒で移動可能なステージ上に固定し、これに上記で得た処理液1をワイヤーバーコーターで約10μmカチオンポリマー量:0.4g/m2相当の厚みとなるように塗布し、塗布直後に50°Cで2秒間乾燥させた。その後、GELJETGX5000プリンターヘッドを、前記ステージの移動方向副走査方向と同一平面上で直交する方向主走査方向に対して、ノズルが並ぶラインヘッドの方向が75.7°傾斜するように固定配置し、記録媒体を副走査方向に定速移動させながら、インク液滴量2.8pL、吐出周波数24kHz、解像度1200dpi×1200dpi、ステージの移動速度50mm/sの吐出条件にてライン方式で吐出し、ベタ画像を印字した。印字直後、60°Cで3秒間乾燥させ、更に60°Cに加熱された一対の定着ローラ間を通過させ、ニップ圧0.25MPa、ニップ幅4mmにて定着処理を実施し、画像サンプルを得た。続いて、ステージの移動速度を50mm/sから100mm/s、250mm/sに変更し、打滴量が上記と同じになるように吐出周波数を変更した条件にて吐出し、それぞれ画像サンプルを作成した。なお、定着ローラは、内部にハロゲンランプが内装されたSUS製の円筒体の芯金の表面がシリコーン樹脂で被覆された加熱ロールと、該加熱ローラに圧接する対向ロールとで構成されたものである。-2.評価-起泡性消泡性前記表1で得られたインクそれぞれについて、10gを直径2cm×高さ10cmの円筒状ガラス容器に封入して50回振り混ぜ、泡と液体との界面から、泡の最も高い部分までの高さH[cm]を測定して起泡性の評価を行ない、当該泡と液体との界面から泡の最も高い部分までの高さHが0.5Hとなるまでの時間[分]を消泡性として評価した。なお、評価は23~24°Cの気温の下で行なった。評価結果を下記表2に示す。連続吐出性前記評価用プリンタを用いて、23°C、20RHの環境下で、2000枚の画像を連続してプリントし、10枚目と2000枚目に出力した画像を目視観察で比較を行ない、下記の基準により吐出安定性の評価を行った。評価結果を下記表2に示す。3:10枚目と2000枚目のいずれの画像にも、印字曲がりやスジ不吐出による印字抜けの発生はみられない。2:2000枚目の画像に印字曲がりの発生が認められる。1:2000枚目の画像に印字曲がりとスジの発生が認められる。放置回復性前記評価用プリンタを用いて、23°C、20RHの環境下で、画像を連続10枚プリントし、30分間印字を停止した後、再度10枚連続してプリントを行った。停止後再度プリントした10枚の画像を目視観察し、下記の基準により吐出回復性の評価を行った。なお、この評価に関しては定着処理を行なっていない。評価結果を下記表2に示す。3:停止後再度プリント1枚目に発生していたノズル抜けが、10枚目では回復傾向にあり、全ノズル中、画像のスジ不吐出による印字抜けの発生頻度は2[個数]以下であった。2:停止後再度プリント1枚目に発生していたノズル抜けが、10枚目では回復傾向にあるが、画像のスジの発生が3~10[個数]未満のノズルで観られた。1:停止後再度プリント1枚目に発生していたノズル抜けが、10枚目でもほとんど回復せず、スジの発生が10[個数]以上のノズルで観られた。耐擦性試験1前記評価用プリンタを用いて、記録媒体をグロスコート紙であるOKトップコート王子製紙株製に代えた他は同様にして出力した直後に、300gの荷重をかけた未印画の上記記録媒体で擦り、画像の傷を目視で観察した。その結果を下記基準に基づき判定した。なお、この試験は連続印画直後の積載状態での印画記録媒体同士の擦れ耐性を想定した試験である。評価結果を下記表2に示す。4:同一部分を3回擦っても全く画像傷が生じない。3:3回の擦りで画像傷が発生する。2:2回の擦りで画像傷が発生する。1:1回の擦りで画像傷が発生する。耐擦性試験2前記評価用プリンタを用いて、記録媒体をマットコート紙であるNシルバーダイヤ日本製紙株製に代えた他は同様にして出力した直後に、300gの荷重をかけた未印画の上記記録媒体Nシルバーダイヤで擦り、画像の傷を目視で観察した。その結果を下記基準に基づき判定した。なお、この試験は連続印画直後の積載状態での印画記録媒体同士の画像の擦れ耐性を想定した試験である。評価結果を下記表2に示す。4:同一部分を3回擦っても全く画像傷が生じない。3:3回の擦りで画像傷が発生する。2:2回の擦りで画像傷が発生する。1:1回の擦りで画像傷が発生する。耐擦性試験3前記評価用プリンタを用いて、前記表1に示すインクを、以下に示す組成のインクOのベタ画像上に重ね打ちした後、既述した定着処理を行なった他は、耐擦性試験2の評価と同様にして2次色における耐擦性を評価した。なお、この試験は連続印画直後の積載状態での印画記録媒体同士の2次色画像の擦れ耐性を想定した試験である。評価結果を下記表2に示す。前記マゼンタ顔料分散体A5質量マゼンタ顔料固形分サンニックスGP-25010質量ニューポールGP-250三洋化成工業株製トリエチレングリコールモノメチルエーテル3質量ジプロピレングリコール5質量オルフィンE10101.0質量ノニオン系界面活性剤、日信化学株製プロキセルXL20.3質量1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オン、AVECIA社製イオン交換水残量画像写り1前記評価用プリンタを用いて、記録媒体をマットコート紙であるNシルバーダイヤ日本製紙株製に代えた他は同様にして出力した直後に、350gの荷重をかけた未印画の上記記録媒体Nシルバーダイヤで擦り、擦りに使用した未印画記録媒体の汚れの有無を目視で観察した。その結果を下記基準に基づき判定した。なお、この試験は連続印画直後の積載状態での印画記録媒体同士の擦れによる色写りの発生を想定した試験である。評価結果を下記表2に示す。5:同一部分を5回擦っても殆ど汚れが目立たない。4:4回の擦りで色汚れが目立つ。3:3回の擦りで色汚れが目立つ。2:2回の擦りで色汚れが目立つ。1:1回の擦りで色汚れが目立つ。画像写り2前記耐擦性試験3において、荷重を350gに変更し、擦りに使用した未印画記録媒体の汚れの有無を目視で観察した。その結果を下記基準に基づき判定した。なお、この試験は連続印画直後の積載状態での印画記録媒体同士の擦れによる2次色の色写りの発生を想定した試験である。評価結果を下記表2に示す。5:同一部分を5回擦っても殆ど汚れが目立たない。4:4回の擦りで色汚れが目立つ。3:3回の擦りで色汚れが目立つ。2:2回の擦りで色汚れが目立つ。1:1回の擦りで色汚れが目立つ。前記表2に示すように、本発明では、黒濃度が高く黄色味の少ない黒画像が得られ、形成された黒画像は耐擦過性に優れており、画像部の色写りの発生も抑制されていた。これに対し、比較例では、インクの性状が悪く、吐出性に支障を来すものであったほか、形成された画像も耐擦性、色写りの点で劣っているものであった。<B.画像記録及び評価>処理液2~5の調製1カチオン性樹脂エマルジョン分散液の調製攪拌機、温度計、還流冷却器、滴下漏斗を付けたフラスコに、蒸留水100ml及び過硫酸カリウム0.1gを加え、攪拌下に窒素置換しながら内温を75°Cまで加熱した。次いで、蒸留水250ml、ノニオン系界面活性剤であるオルフィンE1010を2.0g、メタクリロキシエチルトリメチルアンモニウムクロライド100g、2-ヒドロキシエチルアクリレート30g、アクリロニトリル100g、及びブチルアクリレート70gを混合して攪拌し、混合物を調製した。これを滴下漏斗を用い、3時間かけて上記フラスコ内に徐々に滴下した。得られた白濁液を水酸化カリウムで中和した後、フィルタで濾過し、樹脂エマルジョンの固形分濃度が30質量となるように蒸留水で調製した。2処理液の調製前記処理液1の調製において、組成を下記の表3に示すように変更したこと以外は、処理液1と同様にして、処理液2~5を調製した。-1.画像記録-上記の評価用プリンタを用い、記録媒体をグロスコート紙であるOKトップコート王子製紙株製に代えると共に、処理液1を処理液2~5に順次変更したこと以外は、上記と同様にして、全ベタ画像を印字し、サンプル画像を作製した。このとき、インクとして、上記で調製したインクBを使用した。-2.評価-粒状性得られたサンプル画像の粒状性を、以下の評価基準にしたがって評価した。評価結果を表3に示す。3:粒状感のない均一な画像である。2:粒状感がやや感じられるが、均一な画像である1:画像の粒状が目立つ。また、処理液2を用いたサンプル画像では、画像にやや光沢のムラが目視で観察されたが、処理液1及び処理液3を用いたサンプル画像では、光沢ムラのない良好な画像が得られていた。"