軸軌道盤1と、ハウジング軌道盤2と、両軌道盤1、2の軌道1b、2b間に存在する複数のころ3とを備えるスラストころ軸受において、前記複数のころ3のそれぞれに両ころ端面間を貫通した中空部6が形成されていることにより、基本静定格荷重の1の軸受負荷で前記複数のころ3が前記両軌道盤1、2の軌道1b、2bに接触しているように設けられていることを特徴とするスラストころ軸受。前記ころ3が、ヤング率206GPa以下の材料で形成されており、前記複数のころ3の中で、ころ直径が最大のころ3と、ころ直径が最小のころ3とで比較したころ直径の相互差が3μm以下であり、前記ころ3が、ころ中心軸に垂直などの平面内でも同心円形状に形成された前記中空部6を有し、前記中空部6が、前記どの平面内でもころ直径の0.5~0.6倍の中空径に設けられている請求項1に記載のスラストころ軸受。前記中空部6が、前記どの平面内でもころ直径の0.55倍以上の中空径に設けられている請求項2に記載のスラストころ軸受。前記ころ3が円筒ころからなり、前記中空部が前記どの平面内でも同一の中空径に設けられている請求項2又は3に記載のスラストころ軸受。前記ころ3が鋼で形成されている請求項1から4のいずれか1項に記載のスラストころ軸受。前記ころ3が、ヤング率147GPa以下の材料で形成されている請求項1から4のいずれか1項に記載のスラストころ軸受。前記両軌道盤1、2の少なくとも一方の軌道盤が、ヤング率147GPa以下の材料で形成されている請求項1から5のいずれか1項に記載のスラストころ軸受。前記材料が炭素繊維強化樹脂からなる請求項7に記載のスラストころ軸受。軸軌道盤11と、ハウジング軌道盤12と、両軌道盤11、12の軌道11b、12b間に存在する複数のころ13とを備えるスラストころ軸受において、正のポケットすきまが設けられた各ポケット14に前記ころ13を保持する保持器15を備え、前記保持器15が前記軸軌道盤11によって案内及び回転駆動されることを特徴とするスラストころ軸受。前記保持器15が、前記軸軌道盤11に吊り下げられた状態で相対回転自在になっている請求項9に記載のスラストころ軸受。前記保持器15が、全ての柱部16a及びラジアル方向一端側の環状部16bをもった保持器本体16と、ラジアル方向他端側の環状部17a及び前記軸軌道盤11に対して軸軌道盤背面11a側からスラスト方向に掛る突出部17bをもった装着部材17とからなる請求項10に記載のスラストころ軸受。前記ころ3、13は、円筒ころからなる請求項1から11のいずれか1項に記載のスラストころ軸受。工作機の回転テーブル30を支持する請求項1から12のいずれか1項に記載のスラストころ軸受。しかしながら、大型工作機の回転テーブルを支持用途のスラストころ軸受では、普通荷重基本静定格荷重の4を超えて8以下よりも低い軽荷重基本静定格荷重の1~2の場合がある。同一加工で量産したころ群は、最初のゲージロットを構成する。複数のころは、軸受製造における最終のゲージロットを構成する。最初のゲージロットの直径の相互差は、加工能力で決まる加工寸法精度で決まるため、軸受製造を通じて最も大きい管理値になる。最初のゲージロットから複数のころを構成すると、軽荷重の場合に無負荷ころが発生し得る。無負荷ころが発生しないころ直径の相互差を得るには、最初のゲージロットから直径の相互差が小さくなるように複数のころを選別する必要がある。その選別に必要な組み合わせ工数が多く、また、使用不可能な量産ころが発生するなど無駄が多い。また、特許文献1のように、軸軌道盤の下方で静止部材に取り付けられたハウジング軌道盤によって保持器が案内されるスラストころ軸受においては、軸回転により軸軌道盤が回転すると、両軌道盤の軌道に転がり接触する各ころは、軸軌道盤によって転がされることになる。これら各ころは、ポケットを隔てる両柱部のうち、軌道盤回転方向の方に位置した柱部を同回転方向に押し、この押し力によって保持器が回転駆動される。前記の荷重を負荷しないころ、又は特に負荷荷重が軽微であるころは、軸軌道盤で十分に転がすことができず、反回転方向の方に位置した柱部に押されることによって転がされるので、軸軌道盤に転がされる各ころとは異なる挙動を示す。この結果、円周上でアンバランスな回転挙動が生まれ、アキシアル振れの原因になる。これを防止するため、ころ直径の相互差を小さくすることが必要になる。回転テーブルを支持するスラストころ軸受のアキシアル振れは、テーブル振動などの原因になり、テーブル上のワーク加工精度に影響を及ぼすことがある。そこで、この発明が解決しようとする課題は、軽荷重から普通荷重までの支持用途に適したスラストころ軸受とし、かつ軸受製造段階でころ直径の相互差の管理を容易にすることである。前記の課題を解決する第1の発明は、複数のころのそれぞれに両ころ端面間を貫通した中空部が形成されていることにより、基本静定格荷重の1の軸受負荷で前記複数のころが前記両軌道盤の軌道に接触しているように設けられている構成を採用した。ここで、基本静定格荷重以下、C0aと呼ぶとは、最大応力を受けているころと軌道の接触部の中央において、計算上の接触応力4000MPaを生じさせるような静荷重をいう。汎用のスラストころ軸受では、重荷重への適性も考慮して中実ころを複数組み込んでいるため、C0aの1の軽荷重だと、複数のころの中でころ直径が最小のころを除いた残り全てのころは、その最小のころが両軌道盤の軌道に接触するまで弾性変形することができない。軽荷重から普通荷重までの同用途に限った使用適性の付与であれば、中実ころを採用する必要性はなく、複数のころのそれぞれに中空部を形成することにより、各ころのスラスト荷重に対する剛性を積極的に低下させることが可能である。中空部は、ころ直径の両ころ端面間に貫通しているので、ころ直径の相互差の管理に影響せず、ころ直径の相互差の管理が容易な許容上限値を前提に、基本静定格荷重の1の軸受負荷で複数のころが両軌道盤の軌道に接触しているように中空部の形状、大きさを設計することが可能である。さらに、中空部で余裕をもってころの剛性を低下させることができるので、中空部の寸法誤差に関してころの選別を不要にする対応が可能である。このように、第1の発明によれば、ころ直径の相互差を管理の容易な水準に設定しても、無負荷ころの発生が防止されたC0aの1以下の使用条件域を有し、その使用条件域では円周上でアンバランスな軸受回転挙動が防止された軸受になる。より具体的には、軸軌道盤と、ハウジング軌道盤と、両軌道盤の軌道間に存在する複数のころとを備えるスラストころ軸受において、前記ころが、ヤング率206GPa以下の材料で形成されており、前記複数のころの中で、ころ直径が最大のころと、ころ直径が最小のころとで比較したころ直径の相互差が3μm以下であり、前記ころが、ころ中心軸に垂直などの平面内でも同心円形状に形成された前記中空部を有し、前記中空部が、前記どの平面内でもころ直径の0.5~0.6倍の中空径に設けられている構成を採用すれば、第1の発明を実現することができる。すなわち、スラスト荷重が軸受に負荷されると、複数のころの中でもころ直径が最大のころから順に負荷され、ころ直径が最小のころは、残り全ての比較的にころ直径の大きなころが最小のころのころ直径と同一のスラスト方向長さになるまで縮んでから、両軌道盤の軌道と接触することになる。残り全てのころを当該接触が生じるまで弾性変形させるのに必要なスラスト荷重は、複数のころのころ直径分布に応じて変化する。一般に、ころ直径の相互差を3μm以上に管理する場合、最初のゲージロットからの選別が不要ないし標準的な等級に準じても低精度側の範囲の選別で済ますことができるので、当該管理が容易である。したがって、ころ直径の相互差3μmを前提に、前記必要なスラスト荷重の最大値<基本静定格荷重の1の大小関係が成立するように中空部を設計すれば、残り全てのころが弾性変形を生じることによって無負荷ころの発生が防止された軽荷重の使用条件域、すなわち円周上でアンバランスな軸受回転挙動の発生が防止された使用条件域を有する軸受とし、かつ軸受製造段階でころ直径の相互差の管理を容易にすることができる。ころの各材料として軸受鋼等の鋼が代表的であり、その他の材料を採用し得るとしても一般的な鋼のヤング率206GPaを下回る材料はコスト的に不利である。したがって、前記の大小関係を成立させる設計は、ヤング率206GPaの材料でころを形成することを前提にすればよい。ころ中心軸に垂直などの平面内でも同心円形状に形成された中空部を有するころとすれば、スラスト荷重に対するころの剛性を前記どの平面内でも中空径の設定で低下させることができる。様々な型番の既存のスラストころ軸受において、中空部を有するころに変更し、ころをヤング率206GPaの材料で形成し、ころ直径の相互差を3μmとし、かつ前記必要なスラスト荷重が最大のころ直径分布とした計算モデルを前提に、中空部の中空径を様々に変えて前記の大小関係が成立する最小の中空径を検討した。その結果、複数のころのそれぞれにおいて中空部が前記どの平面内でもころ直径の0.5倍以上の中空径に設けられていると、前記の大小関係が成立する軸受になることが分かった。したがって、軸受製造段階では、ころ直径の相互差の許容上限値を3μmに設定して、その管理を容易にすることも可能である。中空径がころ直径の0.6倍を越えると、過大な剛性低下になる。最小のころを除いた残り全てのころの弾性変形のみに基いて無負荷ころの発生を防止するので、残り全てのころが接触する軌道部分の凹みを考慮する手間がなく、その凹み分を中空径の寸法誤差の許容に有効活用することができ、軌道盤の材料選択も制限されずに済む。また、前記の検討から、前記中空部が、前記どの平面内でもころ直径の0.55倍以上の中空径に設けられていると、前記必要なスラスト荷重の最大値<C0aの1のスラスト荷重の大小関係が成立する軸受になることが分かった。したがって、より軽荷重からの支持用途に適したスラストころ軸受にすることができる。前記ころが円筒ころからなり、前記同心円形状の中空部が前記どの平面内でも同一の中空径に設けられていると、単一の中空径設定によって前記の大小関係を成立させることができる。ヤング率206GPaの材料で形成されたころを前提に前記中空径を決めているので、その材料として鋼を採用することができる。例えば、鋼で軌道盤やころを形成することができるので、熱処理、表面処理を適宜に施し、転がり寿命を得るのに有利である。ころや軌道盤を形成する材料として、ヤング率が206GPaよりも小さい低ヤング率材を適宜に採用することができる。低ヤング率材は、必要とされる転がり寿命を有する材料熱処理の中で、ころへの採用に加え、軌道盤にも採用することが可能であり、選択肢を増やすことにより、より軽荷重への対応が可能になる。必要とされる転がり寿命とは、JISB1518で規定された基本定格寿命L10が客先より要求された寿命時間を超えることをいう。例えば、上記回転テーブルの支持用途で必要とされる転がり寿命は、およそ2万時間以上である。例えば、前記ころがヤング率147GPa以下の材料で形成されていると、より軽荷重に対応することができる。また、前記両軌道盤の少なくとも一方の軌道盤がヤング率147GPa以下の材料で形成されていると、より軽荷重に対応することができる。前記軌道盤の材料として、例えば、炭素繊維強化樹脂を採用することができる。前記の課題を解決する第2の発明は、スラスト方向に向いた背面が形成された軸軌道盤及びハウジング軌道盤と、両軌道盤の軌道間に存在する複数のころとを備えるスラストころ軸受において、正のポケットすきまが設けられた各ポケットに前記ころを保持する保持器を備え、前記保持器が前記軸軌道盤によって案内及び回転駆動される構成を採用したものである。保持器を軸軌道盤によって案内し、その案内部を介して保持器に与えられる回転力のみで保持器が回転駆動されるようにすれば、保持器と軸軌道盤は、同一の速度で回転しようとする。一方、ころは、理論上、軸軌道盤の1/2の速度で保持器と同方向に回転する。すなわち、保持器の反回転方向の方に位置した柱部がころの2倍の速度で保持器回転方向に移動しようとし、ころを保持器回転方向に押すことになる。そうすると、無負荷のころか否かを問わず、全てのころが同様に保持器に連れ回されることになるので、軽荷重で無負荷ころが発生しても、円周上でアンバランスな軸受回転挙動の発生が防止された軸受になる。無負荷のころ発生を許容できるので、軸受製造段階では、ころ直径の相互差を管理が容易な水準、例えば、許容上限値を3μm以上の適宜の値に設定し、同管理を容易にすることが可能である。前記保持器が前記軸軌道盤に吊り下げられた状態で相対回転自在になっていることが好ましい。上述のように、保持器の反回転方向の方に位置した柱部に各ころが押されるため、各ころの自転によって当該柱部に作用する摩擦力は、保持器を上方に押し上げようとする。この摩擦力は、回転速度、潤滑剤の粘度によって左右されるが、回転速度が高くなると、大きくなる。特に回転速度が高くなる場合、前記の案内部ですべり周速が増すに連れて、ここでの接触面圧が低減されるので、高速回転でスラストころ軸受が使用される場合に有利に働くことになる。なお、前記のころ連れ回しの継続には、保持器への回転駆動力付与が継続することを要するので、保持器が軸軌道盤に対してスラスト方向に掛る部分が保持器の自重で軸軌道盤に接触し続けることを要する。因みに、下方配置側のハウジング軌道盤で保持器を案内する場合、保持器回転方向の方に位置した柱部と自転するころ間の摩擦力が保持器を押し下げようとするため、ハウジング軌道盤が保持器をスラスト方向に受ける案内部では、高速回転になる程、接触面圧が高まり、高速回転時に不利である。前記保持器として、全ての柱部及びラジアル方向一端側の環状部をもった保持器本体と、ラジアル方向他端側の環状部及び前記軸軌道盤に対して軸軌道盤背面側からスラスト方向に掛る突出部をもった装着部材とからなるものを採用することができる。保持器本体の各柱部間に入れたころを軸軌道盤の軌道に接触させ、かつ保持器本体と軸軌道盤とを同軸かつスラスト方向に位置決めし、装着部材の突出部を軌道盤背面側から軸軌道盤にスラスト方向に掛けると、装着部材のラジアル方向他端側の環状部に全ての柱部を合わせた状態にすることができる。その装着部材と保持器本体を結合すれば、保持器を軸軌道盤に対して相対回転自在に吊り下げることができる。第1の発明、第2の発明は、それぞれ前記ころが円筒ころからなるスラスト円筒ころ軸受に適用することができる。第1の発明、第2の発明のうち、少なくとも一方を採用したスラストころ軸受によって工作機の回転テーブルを支持すれば、無負荷ころの発生による回転テーブルの振動等を防ぎ、ワーク加工精度の乱れを防止することができる。上述のように、第1の発明及び第2の発明は、ころ直径の相互差を管理が容易な水準に許容しても、C0aの1以下の使用条件域で回転挙動の乱れが防止された軸受になるので、軽荷重から普通荷重までの支持用途に適したスラスト軸受とし、かつ軸受製造段階でころ直径の相互差の管理を容易にすることができる。以下、第1の発明に係る第1実施形態を図1に基いて説明する。同図a、bに示すように、このスラストころ軸受は、軸軌道盤1と、ハウジング軌道盤2と、両軌道盤1、2の軌道1b、2b間に存在する複数のころ3と、円周方向に等間隔で設けられた各ポケット4にころ3を保持する保持器5とを備えている。各ポケット4には、正のポケットすきまが設けられている。軸軌道盤1、ハウジング軌道盤2は、それぞれスラスト方向に向いた背面1a、2aを有する。軌道盤1、2の単列の軌道1b、2b間に、複数のころ3が単列で組み込まれている。ころ3は、円筒ころからなる。ころ3のころ直径は、ころ中心軸の中央に垂直な平面内におけるころ3の平面内平均直径である。複数のころ3の中で、ころ直径Da1が最大のころ3と、ころ直径Da2が最小のころ3とで比較したころ直径の相互差Da1-Da2の値は、3μm以下になっている。ころ直径の相互差Da1-Da2の値は、最大の複数のころ3の中から選択した2個のころ3の組み合わせ全通りの中で、2個のころ3で比較した平面内平均直径の差が最も大きい値である。ころ3は、等級0級を満たすものである。等級0級は、JISB1506;2005の付表4~6以外に定めた等級として、ころ直径の相互差の許容上限値が3μmに制定されている。工作機の回転テーブルの支持用途として、ころ3の呼び直径がφ18~φ80mmの軸受が採用されている。この範囲の呼び直径に加工する技術水準は、周知の研削機等で転動面を加工することにより、等級0級のころ3を量産可能な水準に達している。すなわち、等級0級に量産したころ群からなる最初のゲージロットの直径の相互差は、3μmを許容上限値として管理されていることになる。したがって、単に量産したころ群から複数個を取り出す容易な選別だけで複数のころ3を構成することができるので、ころ直径の相互差Da1-Da2を3μm以下に小さくするための選別が不要であり、最初のゲージロットから使用不可能なころも発生しない。同図bでは、軸受に無負荷の状態でのころ直径の相互差Da1-Da2を特に誇張して示すため、最小のころ3を軌道1b、2b間のスラスト方向中央位置に意図的に描いている。同図bに示すように、ころ直径の相互差Da1-Da2が存在した状態で、スラスト荷重が軸受に負荷されると、最大のころ3から負荷され始め、最大のころ3がスラスト方向に縮む弾性変形を生じて2番目にころ直径の大きなころ3と同じスラスト方向長さになったとき、2番目のころ3にも負荷され始めるというように、ころ直径の大きい順にころ3の弾性変形が生じて、最終的には、同図cに示すように、最小のころ3が両軌道盤1、2の軌道1b、2bに接触し、全てのころ3に負荷されることになる。したがって、最小のころ3が軌道1b、2bに接触するまでに必要なスラスト荷重C0a基準の大きさは、複数のころ3における直径分布に基くことになる。前記の必要なスラスト荷重を小さくするため、ころ3は、両ころ端面間を貫通し、ころ中心軸に垂直などの平面内でも同心円形状の中空部6をもつように形成されている。同心円形状の中心は、ころ中心軸である。中空部6は、前記どの平面内でも中空径dに設けられている。中空径dは、一つのころ中心軸に垂直な平面内の、中空部6の実測直径の最大値と最小値との算術平均値である。前記同心円形状の中空部6を形成するので、中空径dは、ころ3のころ長さ方向ころ中心軸に沿った方向の全長に亘って同一値とし、ころ3のスラスト荷重に対する剛性をまんべんなく低下させている。中空径dの値は、量産軸受において前記必要なスラスト荷重が最も大きくなった軸受を前提に決定する。工作機の回転テーブルの支持用途に採用実績のある型番のスラスト円筒ころ軸受を例に、中空径の所定値として適当な範囲を計算によって検討した。その検討結果を表1に示す。同表中の項目の詳細は次の通りである。ころ直径は、ころの呼び直径を示す。ころ長さは、ころの呼び長さを示す。ころ本数は、軸受内部のころ総数を示す。相互差は、ころ直径の相互差を示す。中空径は、ころ長さの全長に亘って同一にした値を示す。変形荷重Fsは、同行のころ直径、中空径に設けられたころ1本を、無負荷の状態からスラスト方向に3μmだけ縮めるのに必要なスラスト荷重の計算値を示す。変形荷重Ftは、変形荷重Fs×ころ本数-1本の計算値を小数点第1位で四捨五入した値を示す。1荷重は、JISB1519;2009転がり軸受-静定格荷重の項目番号8.1での求め方によったC0aの1の値を示す。判定は、変形荷重Ft<1荷重の関係が成立の場合をOK、不成立の場合をNGと示す。中空率は、ころ直径に対する中空径の百分率を示す。等級0級のころを用いて複数のころを構成したとき、前記必要なスラスト荷重が最も大きくなるのは、ころの本数がころ本数-1本になった直径分布のときであり、変形荷重Ftの値になる。したがって、判定でOKになった行の計算モデルであれば、1荷重が軸受に負荷されたことによって、最大のころの全てがスラスト方向に少なくとも3μm縮み、最小のころが両軌道盤の軌道に接触しているように設けられた軸受になる。各型番の計算モデルで中空径のみを様々に変化させて変形荷重Ft、変形荷重Fsを求めた。OKになった各行の中空径の値は、中空率を1単位で考えて、OKになる最も小さな値を記載している。各行を見比べれば、ころ本数、ころ直径、ころ長さ及び中空径が様々に異なっても、中空率が54~55であれば判定がOK、48~49でNGになっていることから、中空率の大きさが前記の大小関係の成立性を決定付けることが分かる。中空率が等級0級のころ直径の55であれば前記の大小関係の成立するのだから、実際には、軸受に組み込む複数のころ等級0級がそれぞれ自己のころ直径に対して0.55倍以上の中空径に設けられていると、1荷重における前記の大小関係が成立することになる。すなわち、量産軸受の中に、ころ直径の相互差が許容上限値3μmになった軸受が生じたとしても、その軸受は、C0aの1のスラスト荷重が負荷された使用状態で、残り全ての最大のころが生じた弾性変形によって、最小のころが両軌道盤の軌道に接触しているようになっており、無負荷ころの発生が防止されたものとなる。なお、各ころの中空径を自己のころ直径に対して0.55倍以上に管理することは、量産した等級0級のころに対して同一の穴あけ加工で中空部をころ直径の0.55倍以上の目標値に定めて形成するだけで実現可能である。前記の検討は、ころを形成する材料がヤング率206GPaであることを前提としているので、ヤング率206GPa以下の材料でころを形成する限り、前記の大小関係が成立することになる。前記の検討結果に基き、中空部6は、前記どの平面内でも、等級0級のころ3のころ直径の0.5~0.6倍の中空径dになるように加工されている。したがって、第1実施形態に係るスラストころ軸受を量産しても、その全ての製品は、C0aの1のスラスト荷重が軸受に負荷された状態では、同図cに示すように、残り全てのころ3に生じた弾性変形によって、最小のころ3が両軌道盤1、2の軌道1b、2bに接触しているように設けられた軸受になる。すなわち、第1実施形態に係るスラストころ軸受は、ころ直径の相互差Da1-Da2を小さくするためのころ選別を要さず、無負荷ころの発生が防止されたC0aの1という軽荷重の使用条件域で回転挙動の乱れが防止された軸受になるので、軽荷重から普通荷重までの支持用途に適し、かつ軸受製造段階でころ直径の相互差の管理を容易にすることができる。なお、前記どの平面内でも円形状の中空部6を有するころ3は、その平面内でスラスト方向に短い楕円状に弾性変形しながら転がることになる。ころ転動面と楕円状の長軸との差延長分は、ころ直径からスラスト方向に最大でも3μm短くなるまでの変形に伴う程度に過ぎない。一般に、正のポケットすきまの大きさは、軸受中心軸回りの円周方向に関してころ直径の1以上に設けられるので、前記差延長分に比して十分に大きく、軸受運転中にポケットすきまが負又は0に変化し、円滑な軸受回転を妨げる心配はない。第1実施形態に係るスラストころ軸受は、中空径dがころ直径に対して0.5倍以上に設けられているので、0.49倍から超過した分を利用して、中空径dの寸法誤差を吸収し、中空径dを管理するためのころ選別を不要にすることができる。第1実施形態において、全てのころ3の中空径dが最大のころ直径に対して0.55倍以上に設けられていると、無負荷ころの発生が防止されたC0aの1という軽荷重の使用条件域を有する軸受になるので、より軽荷重からの支持用途に適したスラストころ軸受とすることができる。ころ3を形成する材料は、ヤング率206GPa以下であればよく、鋼を採用することができる。また、第1実施形態に係るスラストころ軸受は、前記の大小関係の成立性、すなわちころ3の弾性変形によって最小のころ直径Da2のころ3と両軌道盤1、2の軌道1b、2bとの接触を確保しているので、両軌道盤1、2の軌道1b、2bの弾性変形量や、両軌道盤1、2を形成する材料のヤング率を考慮する必要性がない。このため、両軌道盤1、2を形成する材料として、鋼を採用することができる。前記の鋼製のころ3や両軌道盤1、2には、浸炭処理、酸化被膜形成等の公知の熱処理、表面処理を施すことができる。ころ3や両軌道盤1、2を形成する材料は、鋼に限られず、ヤング率147GPa以下の材料、例えば、炭素繊維強化樹脂を採用することにより、ころ3や軌道1b、2bが弾性変形し易くし、前記の使用条件域をより軽荷重から対応可能としたり、中空径dをころ直径に対してより小径にしたりすることができる。炭素繊維強化樹脂として、マトリックスを、保持器用に周知のものを適宜に採用することができる。ころ3及び両軌道盤1、2の材料は、それぞれ同一であっても異なってもよい。以下、第2の発明に係る第2実施形態を図2に基いて説明する。同図a、bに示すように、このスラストころ軸受は、軸軌道盤11と、ハウジング軌道盤12と、両軌道盤11、12の軌道11b、12b間に存在する複数のころ13と、円周方向に等間隔で設けられた各ポケット14にころ13を保持する保持器15とを備えている。各ポケット14には、正のポケットすきまが設けられている。軸軌道盤11、ハウジング軌道盤12は、それぞれスラスト方向に向いた背面11a、12aを有する。ころ13は、等級0級の円筒ころからなる。ころ13には、中実ころを採用している。ころ13は、第1実施形態に係る中空部が設けられたころにすることもできる。軸軌道盤11は、背面11aからスラスト方向に凹んだ周縁部11cを有する。保持器15は、全ての柱部16a及びラジアル方向一端側の環状部16bをもった保持器本体16と、ラジアル方向他端側の環状部17aをもった装着部材17とからなる。保持器本体16は、各柱部16a間の各ポケット14にころ13をラジアル方向他端側から挿入し、各柱部16aの円周方向両側に形成されたポケット内面部でころ3をスラスト方向両側に抜け止め可能となっている。装着部材17は、周縁部11cに対して軸軌道盤背面11a側からスラスト方向に掛る突出部17bを有する。突出部17bは、全ての柱部16aの先端を受ける円筒状の環状部17aのスラスト方向端部から円周方向に亘ってラジアル方向一端側へ突出している。保持器本体16が軸軌道盤11と同軸に配され、かつ各柱部16a間にころ13が保持された状態で、軸軌道盤11と同軸に配された装着部材17の環状部17aを、軸軌道盤11の背面11a側から突出部17bが周縁部11cに掛るまでスラスト方向に通すと、環状部17aと全ての柱部16aとがラジアル方向に重なるようになっている。この重なり状態で保持器本体16と装着部材17とを結合することにより、保持器15の組み立て、及び保持器15、ころ13、及び軸軌道盤11からなる軌道盤ユニットの組み立てを同時に終えることができる。保持器本体16、装着部材17は、単一部品からなるものに限らず、複数に分割された部品の結合体とする場合でも、保持器組み立て時に環状体として取り扱えることができれば、前記のユニット組み立てが可能である。前記の結合として、環状部17aと複数の柱部16aとのねじ締結図示例、ピン等の適宜の手段を採用することができる。軸軌道盤ユニットとハウジング軌道盤12とを所定の同軸度で図示省略の軸及びハウジング間に組み込むと、保持器15は、自重により、周縁部11cに吊り下げられた状態になる。突出部17b及び周縁部11cは、吊り下げ状態で相対回転自在な接触面を有する。軸受運転中、周縁部11cと突出部17b間の接触が保持器15の自重によって維持されるので、保持器15のスラスト方向位置は、周縁部11cと突出部17bとが接触する一定高さに決まる。また、この状態で保持器15と軸軌道盤11を同軸にすると、周縁部11cと突出部17bとは、円周方向に亘って一定間隔g1でラジアル方向に対向し、環状部17aと軸軌道盤11のラジアル方向他端側の径寸を決める案内径面11dとは、g1より小さい一定間隔g2でラジアル方向に対向する。したがって、軸受運転中、保持器15のラジアル方向位置は、保持器案内すきまg2の範囲内に決まる。保持器15は、ハウジング軌道盤12、軸受外部の部材から離れているので、ハウジング軌道盤12等に案内されることはない。ころ13は、柱部16aのポケット内面部がころ13の転動面よりも大きな曲率の曲面なので、保持器15をスラスト方向に支持することができない。すなわち、保持器15は、軸軌道盤11の周縁部11c及び案内径面11dによって案内される。この吊り下げ状態で、突出部17bが軸軌道盤11の背面11aからスラスト方向に突出しない。これは、スラスト方向の軸受組み立て寸法が突出部17bで大きくなることを避けるためである。また、案内径面11dの径寸は、円周方向に亘ってハウジング軌道盤12の同側の径寸よりも小さくなっている。その径差は、環状部17aのラジアル方向肉厚と、保持器案内すきまg2とを確保しても、軸受組み立て寸法がラジアル方向他端側へハウジング軌道盤12よりも大きくならないように設定されている。保持器15は、前記のように軸軌道盤11に吊り下げられた軸軌道盤案内方式なので、軸軌道盤11が回転して軸受運転状態になると、周縁部11cから突出部17bに回転力が与えられ続ける。したがって、保持器15は、軸軌道盤11により回転駆動される。なお、同図b中の軸軌道盤11のところに描いた左矢線は、軸軌道盤11の回転方向を示す。突出部17bと周縁部11cとを円周方向に断続的に設けて同方向に係合可能とすれば、保持器15の回転駆動をより確実にすることができる。一方、円周方向に亘って同一断面形状軸受中心軸を含むアキシアル平面におけるの周縁部11c及び突出部17bとすれば、軸軌道盤11に対する周縁部11cの切削加工や、突出部17bの金型成形が容易であり、回転慣性を突出部17bで受けない分、突出部17bの疲労を防止することができる。第2実施形態では、保持器15と軸軌道盤11とが互いに相対回転自在なので、突出部17bと周縁部11cとが円周方向に滑り接触し得るが、両部17b、11cは、接触し続けるので、同じ速度で回転しようとする。このため、保持器15の回転速度はころ3の公転速度よりも十分に速くなる。したがって、全ての柱部16aは、ころ13によって保持器15の回転方向に押され得ず、ころ13に対して保持器15の反回転方向側に位置した柱部16aは、ころ13を回転方向に押すことになる。なお、同図b中の柱部16aのところに描いた左矢線は、保持器の回転方向を示す。すなわち、どれだけ軽荷重であってもC0aの2以下は勿論、また、軽荷重で無負荷ころが発生しても、全てのころ13が同様に保持器15に連れ回されて公転するため、円周上でアンバランスな軸受回転挙動の発生が防止された軸受になる。したがって、軸受製造段階でころ直径の相互差の管理における許容上限値を3μm以上の適宜の値に設定することが可能である。このように、第2実施形態は、軽荷重から普通荷重までの支持用途に適したスラスト軸受とし、かつ軸受製造段階でころ直径の相互差の管理を容易にすることができる。ころ13は、保持器15の反回転方向の方に位置した柱部16aに押されるため、ころ13の自転によって当該柱部16aに作用する摩擦力Fは、保持器15を上方に押し上げようとする。特に回転速度が高くなる場合、突出部17bと周縁部11c間でのすべり周速が増すに連れて、ここでの接触面圧が低減されるので、高速回転でスラストころ軸受が使用される場合に有利である。また、突出部17bと周縁部11c間の隙間g1>保持器案内すきまg2なので、突出部17bと周縁部11cとがラジアル方向に接触せず、運転時間経過に伴って突出部17bが摩耗することもない。上記第1実施形態及び第2実施形態に係るスラストころ軸受は、工作機の回転テーブルを支持する用途に好適である。大型立旋盤の回転テーブルへの適用例を図3に示す。回転テーブル30は、ベッド31に対して縦軸32回りに回転可能に設けられ、ワーク、パレット等を適宜に固定可能な天面を有する回転体からなる。回転テーブル30は、縦軸32側に設けられたラジアル軸受33により、ラジアル方向に支持されている。また、回転テーブル30は、スラストころ軸受34により、スラスト方向に支持されている。回転テーブル30に設けられたリングギア35と、ベッド31側に設けられた回転源36のピニオンギア37とが噛み合っている。回転源36が所定の制御で回転することにより、回転テーブル30の回転駆動が行われるようになっている。スラストころ軸受34として、第1実施形態に係るスラスト円筒ころ軸受が採用されている。スラストころ軸受34は、第1実施形態ないし第2実施形態のいずれに係るものであってもよい。いずれにせよ、無負荷ころの発生防止ないし保持器のころ連れ回しより、回転挙動のアンバランスに伴うアキシアル振れが防止されたものなので、回転テーブル30の回転精度や振動を防止することができる。この発明の技術的範囲は、上述の各実施形態に限定されず、特許請求の範囲の記載に基く技術的思想の範囲内での全ての変更を含むものである。