ローターコアと、前記ローターコアの外周方向に開くV字型に配置された一対の永久磁石と、を備え、前記一対の永久磁石同士は、ローターコアの内周方向で離間しており、前記ローターコアは、少なくとも離間している永久磁石間を結んで形成される一つの空隙を含む、回転電機用ローター。請求項1に記載の回転電機用ローターにおいて、前記ローターコアは、ローターシャフトの周囲に設けられ、前記空隙は、前記ローターシャフトに直交する断面で見たときに線対称な形状であってローターシャフト側の根元部分は対称軸に達し、永久磁石の磁極面に対向する内壁面のうち根元部分のローターシャフト側内壁面から内側に向かって凸設されて永久磁石の側面に当接して永久磁石の側面を対称軸から離す当接面を備え、前記永久磁石は、前記ローターシャフトに直交する断面で見たときに、磁極面が全長に渡って前記空隙の内壁面に対面し、側面が前記当接面に当接するように、前記空隙に対して一対ずつ配置される、回転電機用ローター。請求項2に記載の回転電機用ローターにおいて、前記永久磁石と前記対称軸との距離である磁石間クリアランスは、外周側の磁極面の長さである磁石幅が大きいほど大きく、磁石厚が大きいほど小さい、回転電機用ローター。請求項2に記載の回転電機用ローターにおいて、前記永久磁石と前記対称軸との距離である磁石間クリアランスGmと、外周側の磁極面の長さである磁石幅Wmと、磁石厚Tmと、の間に次式が成立する、回転電機用ローター。請求項1から請求項4までのいずれか1項に記載の回転電機用ローターにおいて、前記空隙の先端部分は、q軸側の内壁面がq軸に平行になるように形成される、回転電機用ローター。第1実施形態図1は本発明による回転電機用ローターの第1実施形態を示す図であり、ローターシャフトに直交する断面であって全周の1/4を示す。図2は図1の部分拡大図であり、図2Aはローターコアに形成された空隙の先端付近を示し、図2Bはローターコアに形成された空隙のローターシャフト側の根元付近を見た拡大図を示す。回転電機用ローター1は、ローターシャフト10と、ローターコア20と、永久磁石31のグループ30と、を有する。ローターシャフト10は、ローター1の回転軸である。図1に示されるように、ローターコア20は、ローターシャフト10に周囲に設けられる。ローターコア20は、多数の電磁鋼板がローターシャフト方向に積層されて形成される。ローターコア20には、対称軸7の回りに線対称な形状の空隙21のグループが形成される。空隙21は、ローターシャフト側の根元部分が対称軸7に達する。先端部分は対称軸7から離れ、図2Aに示されるようにq軸に近づくとともに、ローター外周に近づく。そして空隙21の先端部のq軸側の内壁面211がq軸に平行である。また空隙21の先端部の外周側内壁面212はq軸から離れるほど外周面に近づく。また図2Bに示されるように、空隙21の根元部分は、永久磁石の磁極面に対向する内壁面のうちローターシャフト側の内壁面214から内側に向かって凸設されて永久磁石の側面31cに当接して永久磁石の側面31cを対称軸7から離す当接面215を備える。図1に示されるように、永久磁石グループ30は、ローターコア20に設けられる。永久磁石グループ30は、ひとつの空隙21に対して1ペアずつ挿入された永久磁石31のグループである。空隙21が対称軸7の回りに線対称な形状であるので、各ペアの永久磁石31も対称軸7の回りに線対称である。そしてペアの永久磁石31が1つの極を形成する。図1では、上側のペアの永久磁石31は、ローターの外周側がN極であり、ローターシャフト側がS極である。下側のペアの永久磁石31は、ローターの外周側がS極であり、ローターシャフト側がN極である。このような構成であると、永久磁石31のd軸は、対称軸7に一致する。そして図2Bに示されるように、永久磁石31の磁極面に対向する、空隙21の内壁面のうち根元部分の外周側内壁面213は、永久磁石31の磁石幅よりも長い。したがって永久磁石31の磁極面31aが全長に渡って空隙21の内壁面213に対面する。また永久磁石31の磁極面に対向する、空隙21の内壁面のうち根元部分のローターシャフト側内壁面214は、永久磁石31の磁石幅と同じ長さである。したがってこの場合も永久磁石31の磁極面31bが全長に渡って空隙21の内壁面214に対面する。永久磁石31の側面31cは、空隙21の当接面215に当接する。永久磁石31の側面31cは、対称軸7から離れている。続いて本実施形態の作用効果について説明する。図10は第1の比較形態を示す図であり、図10Aは、ローターシャフトに直交する断面であって全周の1/4を示し、図10Bは、ローターコアに形成された空隙のローターシャフト側の根元付近を見た拡大図であって磁束の分布を示す。なお以下では前述と同様の機能を果たす部分には同一の符号を付して重複する説明を適宜省略する。本実施形態では、図2Bに示されるように、空隙21が対称軸7の回りに線対称な形状であってローターシャフト側の根元部分は対称軸7に達する。したがって空隙21は、対称軸7を跨いだひとつの空隙である。一方、第1の比較形態では、図10Bに示されるように、空隙21のローターシャフト側の根元部分は対称軸7に達しない。すなわち空隙21は、対称軸7を挟んで2つに分かれており、空隙21と空隙21との間にブリッジ22が形成される。このような構成であると、図10Bに示されるように、ブリッジ22から永久磁石の磁束が漏れるので、ローターからステーターに鎖交してトルク発生源となる鎖交磁束が低下する。その結果、出力トルクが低下してしまう。これに対して、本実施形態によれば、図2Bに示されるように、空隙21が対称軸7の回りに線対称な形状であってローターシャフト側の根元は対称軸7に達し、空隙21は、対称軸7を跨いだひとつの空隙である。したがって比較形態に存在していたブリッジがなく、永久磁石の磁束の漏れを低減でき、鎖交磁束の低下を抑制できる。つまりトルク低下が抑制される。また本実施形態では、比較形態において遠心力に抗するように設けられていたブリッジがない。そのため遠心力応力が極間に集中して耐遠心力強度が低下するようにも見える。しかしながら、本実施形態の空隙21は、q軸部に集中する遠心力応力を分散させることができ、回転中の遠心力に対してq軸部分の鉄心のみで耐えるように形成されている。具体的には、本実施形態の空隙21は、先端が対称軸7から離れ、図2Aに示されるようにq軸に近づく。そして空隙21のq軸側の内壁面211がq軸に平行である。また空隙21の外周側の内壁面212はq軸から離れるほど外周面に近づく。このように形成されているので、q軸部に集中する遠心力応力を分散させることができ、回転中の遠心力に対してq軸部分の鉄心のみで耐えることができ、耐遠心力強度が低下しない。特に本実施形態のように、空隙21の外周側の内壁面212はq軸から離れるほど外周面に近づき電磁鋼板部分がY字状であるので、q軸部分の鋼板幅が細いまま有効的に遠心力応力を分散させることが可能となる。図11は第2の比較形態を示す図である。また本実施形態では、図2Bに示されるように、永久磁石31の磁極面に対向する外周側内壁面213は、永久磁石31の磁石幅よりも長い。したがって永久磁石31の磁極面31aが全長に渡って空隙21の内壁面213に対面する。これに対して、第2の比較形態では、図11に示されるように、永久磁石31の磁極面に対向する外周側内壁面213は、永久磁石31の磁石幅よりも短い。したがって永久磁石31の磁極面31aは、一部が空隙21の内壁面213に対面しない。永久磁石31の外周側の磁極面31aは、トルク発生の主因子である鎖交磁束量に大きく関わる面である。この面から、より多くの磁束をステーター側に鎖交させるには、永久磁石31の外周側の磁極面31aをできる限りローターコア20に接近させて漏れ磁束を低減する必要がある。第2の比較形態のような構成では、外周側の磁極面31aとローターコア20とが離れることにより、鎖交磁束が低下する。これに対して、本実施形態では、永久磁石31の磁極面に対向する外周側内壁面213が、永久磁石31の磁石幅よりも長いので、永久磁石31の磁極面31aが全長に渡って空隙21の内壁面213に対面する。したがって鎖交磁束の低下を抑制できる。その結果、トルク低下を抑えることが可能となる。図3は、本実施形態のさらなる効果を説明する図である。また本実施形態では、永久磁石31の側面31cが対称軸7から離される。すなわち2つの永久磁石31が接することなく離れている。2つの永久磁石31の距離が近いと、図3に示されているように、d軸近傍で逆磁場か急激に大きくなる。この結果、永久磁石31のd軸近傍部位に不可逆減磁が生じてしまう。これに対して本実施形態では、V字を形成する2つの永久磁石31がd軸から離されるので、d軸近傍に局所的に集中する逆磁場による影響を緩和し不可逆減磁を防止することができ、耐減磁性能が向上する。そして耐減磁性能が向上したことにより入力可能な電流が向上し、かつ鎖交磁束が低下しない。この結果、トルクが大きく向上される。第2実施形態図4は、本発明による回転電機用ローターの第2実施形態を示す図であり、ローターシャフトに直交する断面であってローターコアに形成された空隙のローターシャフト側の根元付近を示す。図4Aは矩形磁石を用いた場合を示し、図4Bは矩形でなく互いに平行な面がない磁石を用いた場合を示す。そして、図4Bのように、矩形でなく互いに平行な面がない永久磁石の場合は、磁石幅Wmは、外周側の磁極面31aの長さである。また磁石厚Tmは、d軸側の側面31cの長さである。このとき磁石間クリアランスGmは、磁石幅Wmが大きいほど大きく、磁石厚Tmが大きいほど小さくする。すなわち次式が満たされる。このようにすることで、矩形でなく互いに平行な面がない永久磁石など、どのような形状の永久磁石を使用しても、一義的に磁石間クリアランス寸法が容易に導出される。また磁石間クリアランスGmが確保されることで、V字に形成される2つの永久磁石31がd軸から離れるので、d軸近傍に局所的に集中する逆磁場による影響が緩和され不可逆減磁が防止されるので、耐減磁性能が向上する。第3実施形態図5は、本発明による回転電機用ローターの第3実施形態を示す図であり、ローターシャフトに直交する断面であってローターコアに形成された空隙のローターシャフト側の根元付近を示す。本実施形態では、磁石間クリアランスGm、磁石厚Tm、磁石幅Wmとしたときに、次式を満たすようにする。なお磁石間クリアランスGmは、永久磁石31とd軸との距離である。すなわち、磁石間クリアランスGmは、永久磁石31の側面31cから、空隙21の外周側内壁面213の延長線とd軸との交点までの距離である。図6は、式による作用効果を説明する図である。まず、逆磁場最大値の推移から分かるように、Gm×Tm/Wmは、Gm×Tm/Wm=0で最大である。Gm×Tm/Wmが大きくなるにつれて、逆磁場最大値は低下する。逆磁場最大値=0.15付近でほぼ飽和するものの、その後も緩やかではあるが低下する。すなわちGm×Tm/Wmが意図的に大きくされれば、逆磁場最大値を低下させることが可能である。次に、鎖交磁束については、Gm×Tm/Wm=0.25程度から、低下していることがわかる。これは、磁石をd軸から離すことによって鎖交磁束波形が歪み、トルクに起因する電気的な1次成分が低下し、トルクに起因しない高調波成分が増加するためである。しかし、Gm×Tm/Wm=0.25までであれば、鎖交磁束の1次成分が低下しないことがわかる。以上より、上式のようにすることで、逆磁場最大値を低下させるが鎖交磁束を低下させないので、効果を最大限に引き出すことが可能であることがわかる。以上説明した実施形態に限定されることなく、その技術的思想の範囲内において種々の変形や変更が可能であり、それらも本発明の技術的範囲に含まれることが明白である。上述の通り、空隙21の根元側の形状は、対称軸7に達し、かつ内壁面213が永久磁石31の磁極面31aの全長に渡って対面し、さらにローターシャフト側の内壁面214から内側に向かって凸設されて永久磁石の側面31cに当接する当接面215が形成されていればよい。そこでたとえば、図7Aに示されるように、内壁面213が延設されて対称軸7に達するような形状であってもよい。また図7Bに示されるように、空隙21のローターシャフト側の内壁面216が永久磁石31の端面31cから、対称軸7に直交するように延設された形状であってもよい。また図7Cに示されるように、内壁面216が永久磁石31の磁極面に平行に延設された後、対称軸7に直交するような形状であってもよい。さらに図7Dに示されるように、外周側内壁面213が外周側に凸状に形成されるとともに、ローターシャフト側の内壁面216が外周側に凸状に形成されていてもよい。また図7Bに似た形状であるが、図7Eに示されるように、外周側内壁面213も永久磁石31の端面31cから、対称軸7に直交するように延設された形状であってもよい。さらに図7Dに似た形状であるが、図7Fに示されるように、外周側内壁面213も永久磁石31の端面31cから、外周側に凸状に形成されていてもよい。また上述の実施形態では、空隙21の先端は、空隙21の外周側の内壁面212はq軸から離れるほど外周面に近づくようにされたが、図8に示されるように、内壁面211に直交するようにされてもよい。このとき電磁鋼板部分がT字状である。このように形成されても、q軸部に集中する遠心力応力が分散される。また耐遠心力強度が低下しない。なおこの場合は、Y字状に形成されたときよりも、q軸部分の鋼板幅が太くされることが望ましい。上記実施形態に加えて、さらに永久磁石が配置されていてもよい。図9Aに示されるように、永久磁石32が、永久磁石31よりも外周側であって永久磁石31と平行に配置されていてもよい。また図9Bに示されるように、永久磁石33が、永久磁石31よりも外周側であってd軸に直交するように配置されていてもよい。これらのような構成であっても、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。さらに空隙に、樹脂、アルミニウム、ステンレスなどの非磁性材料が介在されていてもよい。また空隙が、非磁性材料で埋められていてもよい。磁束の通過を妨げるという特性は、空隙も非磁性材料も同様である。そして空隙の機能である磁束の通過を妨げるいわゆるフラックスバリアとしての機能を非磁性材料が担うことで、前述と同様の効果が得られる。さらには、樹脂等で空隙がモールドされれば、磁石がローターコアの内部に固定される。この結果、駆動中に磁石がローターコアの内部で移動して削れたり割れたりすることが防止される。本願は、2010年7月28日に日本国特許庁に出願された特願2010-169464に基づく優先権を主張し、この出願の全ての内容は参照により本明細書に組み込まれる。