"加熱された定着部材と該定着部材に対して加圧する加圧部材とにより形成されたニップ部で記録材上のトナー像を定着する定着装置において、空気を吐出して前記記録材に対して吹き付け、該記録材を前記定着部材から分離させる空気吐出手段と、前記ニップ部から排出される前記記録材の定着面の側に設けられ前記記録材を案内する案内面を有する第1案内部材と、前記ニップ部から排出される前記記録材の非定着面の側に設けられ前記記録材を案内する案内面を有すると共に、前記加圧部材に対して所定の間隙を有する第2案内部材と、前記第2案内部材における前記第1案内部材に対する反対側の位置に設けられ、前記間隙より空気を吸引し、前記記録材を前記第2案内部材に引き付ける吸気手段と、前記間隙に対する前記記録材の排出方向下流側にて前記第2案内部材の案内面より突出し、前記記録材の幅より長く該幅方向に延在する遮風部材と、を設けたことを特徴とする定着装置。前記遮風部材は、前記第2案内部材の前記間隙側の端部に形成された突部であることを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記遮風部材は、回転自在に配置されたローラであることを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記遮風部材は、間欠的に配置され記録材を狭着して搬送する複数のローラ対の下ローラと、該下ローラの軸方向と同方向であって該下ローラが配置されていない前記第2案内部材の部分に形成された複数の突部であることを特徴とする請求項1に記載の定着装置。複数のローラ対が軸方向に間欠的に配置され、前記遮風部材は、前記ローラ対に対する前記記録材の排出方向下流側に形成された突部であることを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記遮風部材は、記録材を狭着して搬送するローラ対の下ローラであることを特徴とする請求項1に記載の定着装置。前記空気吐出手段は、ファンにより送風された空気を吐出することを特徴とする請求項1~6の何れか1項に記載の定着装置。前記空気吐出手段における前記第1案内部材に対する反対側の位置に、コンプレッサで高圧に生成された空気を吐出する第2の空気吐出手段を備えたことを特徴とする請求項1~7の何れか1項に記載の定着装置。前記第1案内部材は前記空気吐出手段のダクトの側壁であることを特徴とする請求項1~8の何れか1項に記載の定着装置。前記第2案内部材は前記吸気手段のダクトの側壁であることを特徴とする請求項1~9の何れか1項に記載の定着装置。前記記録材を前記加圧部材より分離する分離爪を備えたことを特徴とする請求項1~10の何れか1項に記載の定着装置。請求項1~11の何れか1項に記載の定着装置を備えたことを特徴とする画像形成装置。近年、画像形成装置は単位時間当たりのプリント枚数を増大させる高速化が進んでおり、高速化に対応して記録紙の分離を行うためには、吐出する空気の量を増大させる必要がある。また、記録紙が薄紙の場合には普通紙と比較して分離し難いので、吐出する空気の量をより増大させる必要がある。一方、記録紙を分離させるために空気をニップ部近傍の定着ローラに向けて吹き付けるので、その空気は定着ローラを加圧する加圧ローラに向けて跳ね返り、更に加圧ローラで跳ね返るので、ニップ部出口側で空気の渦流が発生する。空気の渦流が発生すると、定着後に排出された記録紙は作動が不安定になり、非定着面側から定着面側に吸い上げられる。なお、記録紙の定着面とは直前の定着装置でトナー像が定着された紙面を意味し、非定着面とはその裏面を意味する。また、記録紙の定着面側及び非定着面側には記録紙を案内する案内板が配置されている。このため、記録紙が吸い上げられると、定着面側の案内板に激しく圧接し、そこで折れ曲がって非定着面側の案内板に更に圧接し、再び折れ曲がって定着面側の案内板に圧接するといった状態を繰り返す。即ち、記録紙が上下に波打ってばたつくといった現象が生ずる。このように記録紙の定着面が案内板に激しく圧接すると、定着後のトナー像に疵が付いて画像不良となる虞がある。また、場合によっては塗工層に折り目が生ずるなどして記録紙が変形することもある。本発明はかかる問題に鑑みてなされたものであり、空気を吹き付けて記録紙の分離を行う場合に、高速化や薄紙に対応して空気量を増大させても、定着後に排出された記録紙に波打ちが生じて画像不良となることがなく、且つ確実に排出されるように構成した定着装置及び該定着装置を備えた画像形成装置を提案することを発明の目的とする。なお、特許文献1,2においては、空気を吹き付けて分離を行うが、空気の渦流の発生という課題が記載されておらず、まして、その解決手段について記載されていない。上記目的は下記に記載した発明により達成される。1.加熱された定着部材と該定着部材に対して加圧する加圧部材とにより形成されたニップ部で記録材上のトナー像を定着する定着装置において、空気を吐出して前記記録材に対して吹き付け、該記録材を前記定着部材から分離させる空気吐出手段と、前記ニップ部から排出される前記記録材の定着面の側に設けられ前記記録材を案内する案内面を有する第1案内部材と、前記ニップ部から排出される前記記録材の非定着面の側に設けられ前記記録材を案内する案内面を有すると共に、前記加圧部材に対して所定の間隙を有する第2案内部材と、前記第2案内部材における前記第1案内部材に対する反対側の位置に設けられ、前記間隙より空気を吸引し、前記記録材を前記第2案内部材に引き付ける吸気手段と、前記間隙に対する前記記録材の排出方向下流側にて前記第2案内部材の案内面より突出し、前記記録材の幅より長く該幅方向に延在する遮風部材と、を設けたことを特徴とする定着装置。2.前記遮風部材は、前記第2案内部材の前記間隙側の端部に形成された突部であることを特徴とする前記1に記載の定着装置。3.前記遮風部材は、回転自在に配置されたローラであることを特徴とする前記1に記載の定着装置。4.前記遮風部材は、間欠的に配置され記録材を狭着して搬送する複数のローラ対の下ローラと、該下ローラの軸方向と同方向であって該下ローラが配置されていない前記第2案内部材の部分に形成された複数の突部であることを特徴とする前記1に記載の定着装置。5.複数のローラ対が軸方向に間欠的に配置され、前記遮風部材は、前記ローラ対に対する前記記録材の排出方向下流側に形成された突部であることを特徴とする前記1に記載の定着装置。6.前記遮風部材は、記録材を狭着して搬送するローラ対の下ローラであることを特徴とする前記1に記載の定着装置。7.前記空気吐出手段は、ファンにより送風された空気を吐出することを特徴とする前記1~6の何れか1項に記載の定着装置。8.前記空気吐出手段における前記第1案内部材に対する反対側の位置に、コンプレッサで高圧に生成された空気を吐出する第2の空気吐出手段を備えたことを特徴とする前記1~7の何れか1項に記載の定着装置。9.前記第1案内部材は前記空気吐出手段のダクトの側壁であることを特徴とする前記1~8の何れか1項に記載の定着装置。10.前記第2案内部材は前記吸気手段のダクトの側壁であることを特徴とする前記1~9の何れか1項に記載の定着装置。11.前記記録材を前記加圧部材より分離する分離爪を備えたことを特徴とする前記1~10の何れか1項に記載の定着装置。12.前記1~11の何れか1項に記載の定着装置を備えたことを特徴とする画像形成装置。本発明の画像形成装置によれば、空気を吹き付けて記録紙の分離を行う場合に、定着後に排出された記録紙の非定着面より吸引するので、吹き付けた空気により生ずる渦流によって記録紙に波打ちが生じることがない。加えて、非定着面からの吸着によって排出された記録紙の先端部が案内部材に張り付くといったこともなく、確実に排出される。以下に本発明に関する実施の形態を、図を参照して説明する。先ず、本発明を用いる画像形成装置の一例を図1の構成図に基づいて説明する。本画像形成装置は画像形成装置本体GHと画像読取装置YSとから構成される。画像形成装置本体GHは、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、複数組の画像形成部10Y,10M,10C,10K、ベルト状の中間転写ベルト5、給紙搬送手段及び定着装置8等からなる。画像形成装置本体GHの上部には、自動原稿送り装置201と原稿画像走査露光装置202から成る画像読取装置YSが設置されている。自動原稿送り装置201の原稿台に載置された原稿dは搬送手段により搬送され、原稿画像走査露光装置202の光学系により原稿の片面又は両面の画像が走査露光され、ラインイメージセンサCCDに読み込まれる。ラインイメージセンサCCDにより光電変換されて形成された信号は、画像処理部において、アナログ処理、A/D変換、シェーディング補正、画像圧縮処理等が行われた後、露光手段3Y,3M,3C,3Kに送られる。イエローY色の画像を形成する画像形成部10Yは、感光体ドラム1Yの周囲に帯電手段2Y、露光手段3Y、現像手段4Y及びクリーニング手段7Yを配置している。マゼンタM色の画像を形成する画像形成部10Mは、感光体ドラム1Mの周囲に帯電手段2M、露光手段3M、現像手段4M及びクリーニング手段7Mを配置している。シアンC色の画像を形成する画像形成部10Cは、感光体ドラム1Cの周囲に帯電手段2C、露光手段3C、現像手段4C及びクリーニング手段7Cを配置している。黒K色の画像を形成する画像形成部10Kは、感光体ドラム1Kの周囲に帯電手段2K、露光手段3K、現像手段4K及びクリーニング手段7Kを配置している。そして、帯電手段2Yと露光手段3Y、帯電手段2Mと露光手段3M、帯電手段2Cと露光装置3C、及び帯電手段2Kと露光装置3Kは、潜像形成手段を構成する。なお、現像手段4Y,4M,4C,4Kは、イエローY、マゼンタM、シアンC及び黒Kの小粒径のトナーとキャリアからなる2成分現像剤を内包する。トナーは発色剤となる顔料若しくは染料と、定着後に定着部材からのトナーの剥離を助けるワックスと、これらを保持するバインダー樹脂とからなる。中間転写ベルト5は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持されている。定着装置8は、加熱された定着ベルト81と加圧ローラ83との間に形成されたニップ部で記録紙記録材Pのトナー像を加熱加圧して定着する。かくして、画像形成部10Y,10M,10C,10Kより形成された各色の画像は、回動する中間転写ベルト5に転写手段6Y,6M,6C,6Kにより逐次転写されて1次転写、カラー画像合成されたトナー像が形成される。給紙カセット20内に収容された記録紙Pは、給紙手段21により給紙され、給紙ローラ22A,22B,22C,22D,レジストローラ23等を経て、転写手段6Aに搬送され、記録紙Pにカラー画像が転写される2次転写。カラー画像が転写された記録紙Pは定着装置8において加熱加圧され、記録紙Pのカラートナー像が定着される。その後、排紙ローラ24に挟持されて機外の排紙トレイ25に載置される。一方、転写手段6Aにより記録紙Pにカラー画像を転写した後、記録紙Pを曲率分離した中間転写ベルト5は、クリーニング手段7Aにより残留トナーが除去される。なお、以上はカラー画像を形成する画像形成装置であったが、モノクロ画像を形成する画像形成装置であってもよいし、中間転写ベルトを用いても用いなくてもよい。次に、本発明に係わる定着装置8について、図2のベルト定着装置の断面図に基づいて説明する。定着ベルト81定着部材は、無端状に形成され、例えば、基体として厚さ70μmのPIポリイミドを用い、基体の外周面を弾性層として厚さ200μmの耐熱性のシリコンゴム硬度JIS-A30°で被覆し、更に、厚さ30μmの耐熱性樹脂であるPFAパーフルオロアルコキシでコーティングしている。外径寸法は例えば168mmである。他の構成として、基体にニッケル電鋳など金属基体を用いたり、弾性層にフッ素ゴムを用いたり、表面離型層をPFAやPTFEポリテトラフルオロエチレンなどのチューブで被覆したりしてもよい。加熱ローラ82は、定着ベルト81を加熱する加熱手段としてのハロゲンヒータ82Aを内蔵し、例えば、アルミニウム等から形成された肉厚4mmの円筒状の芯金82Bの外周面を、厚さ30μmのPTFEでコーティングした樹脂層82Cで被覆している。外径寸法は例えば90mmである。なお、ハロゲンヒータ82Aは異なった紙幅に対応するために例えば1200Wのもの2本、750Wのもの2本、500Wのもの1本より構成され、記録紙の異なる紙幅に対応させて軸方向に異なる発熱分布になるように配置してある。定着ローラ83は、鉄等の金属から形成された中実の芯金83Aを、弾性層83Bとして厚さ20mmの耐熱性のシリコンゴム硬度JIS-A5°で被覆し、更に、厚さ30μmの低摩擦で耐熱性樹脂であるPTFEでコーティングした樹脂層83Cで被覆している。外径寸法は例えば90mmである。加圧ローラ84加圧部材は、画像出力装置への電源投入直後の昇温時間を短縮するためハロゲンヒータ84Aを内蔵し、アルミニウム等から形成された肉厚4mmの円筒状の芯金84Bの外周面を、弾性層84Cとして厚さ1mmの耐熱性のシリコンゴム硬度JIS-A30°で被覆し、更に、厚さ30μmのPFAチューブの樹脂層84Dで被覆している。外径寸法は例えば90mmである。なお、ハロゲンヒータ84Aは例えば700Wである。そして、定着ベルト81が加熱ローラ82と定着ローラ83に張架され、加圧ローラ84が不図示の付勢手段により定着ベルト81を介して定着ローラ83を押圧している。以上の構成において、不図示の駆動手段によって加圧ローラ84を反時計方向に回転させると、定着ベルト81及び加熱ローラ82は時計方向に回転し、定着ローラ83も時計方向に回転する。なお、定着ローラ83を駆動してもよい。また、定着ベルト81は当接する加熱ローラ82を介してハロゲンヒータ82Aにより加熱され、加圧ローラ84もハロゲンヒータ84Aによって加熱される。そして、加圧ローラ84が定着ローラ83の方向に付勢されているので、給紙された記録材Pは定着ローラ83に巻回された定着ベルト81と加圧ローラ84との間に形成されたニップ部N第1ニップ部で加熱加圧され、記録材P上のトナー像が定着される。なお、定着条件は例えば下記の通りである。定着荷重:2500N定着ベルト張力:250N定着ベルト制御温度:160~200°C加圧ローラ制御温度:80~120°C記録紙搬送速度:500mm/sまた、定着ベルト81を加熱する加熱手段として、どのような加熱手段を用いてもよく、例えば励磁コイルを用いた誘導加熱発熱体を用いてもよい。また、加熱手段を設ける位置は、必ずしも加熱ローラ82の中に限定するものではない。また、定着ベルト81に張力を付与するテンションローラを設けたり、ベルトの蛇行を制御する片寄り制御ローラを設けたりしてもよい。以上の如き定着装置8において、定着された記録材Pがニップ部Nから排紙された後に定着ベルト81に付着して巻き付くとジャムが発生する虞があるので、記録材Pを定着ベルト81から確実に分離させる必要がある。そこで、本定着装置8においては、この分離手段として、ニップ部Nの出口側近傍に第1エアノズル111第2の空気吐出手段と第2エアノズル121空気吐出手段を設けている。第1エアノズル111はコンプレッサで圧縮されて生成された圧縮空気を吐出し、ニップ部Nを通過した直後の記録紙Pの先端部近傍に対して短時間吹き付け、記録紙Pの先端部を定着ベルト81から分離させる。一方、第2エアノズル121は送風ファン123により送風された空気を排気ダクト122を介して連続して吐出し、先端部が分離された記録紙Pに吹き付けて定着ベルト81に付着しないようにする。なお、第1エアノズル111の先端部はニップ部Nの出口側から25mmの位置にあり、空気をニップ部Nの出口部から10mmの位置の定着ベルト81の外周面に吹き付ける。第2エアノズル121の先端部もニップ部Nの出口側から25mmの位置にあり、空気をニップ部Nの出口部から10mmの位置の定着ベルト81の外周面に吹き付ける。そして、ニップ部Nの出口部近傍においては、記録紙Pの定着ローラ83側の定着面側から加圧ローラ84側の非定着面に掛けて約40m/sの空気流が形成される。第1エアノズル111からの吐出する空気は、記録紙Pの先端部を定着ベルト81から分離させるので風速は大きい必要があるが、短時間の吐出で済むので風量は少量でよい。一方、第2エアノズル121からの吐出する空気は、記録紙Pの先端部が分離された後なので風速は第1エアノズル111より小さくてよいが、記録紙Pの全体がニップ部Nを通過するまで連続して吐出するので風量は第1エアノズル111より多量に必要とする。なお、第1エアノズル111からの風量は第2エアノズル121からの風量の約1/10でよい。このように第1エアノズル111と第2エアノズル121とにより互いを補う構成であるので、第2エアノズル121を設けずに第1エアノズル111から圧縮空気のみを吐出する構成と比較して、エアタンクの小型化が可能になり、省電力になる。このようにして、定着ベルト81から分離された記録紙PはニップNより排気ダクト122の外壁122A第1案内部材と後述する排紙案内面132C第2案内部材との間を案内されて排出される。なお、耐熱樹脂から成る分離爪86が加圧ローラ84に圧接しているので、第1エアノズル111や第2エアノズル121からの空気によって記録紙Pが下方に押圧されても記録紙Pが加圧ローラ84に巻き付くことはない。また、分離爪86は例えば先端幅が12mmで、先端Rが0.05mm以下で、爪先端はニップ部Nの出口部より12mmの位置にあり、加圧ローラ84の軸方向に7個配置されている。基材はPIでPFAでコーティングされて潤滑性が良い上に、1mN程度の弱い圧力で加圧ローラ84に圧接しているので、加圧ローラ84に疵が付くことがない。加えて、両面コピーの際にトナー像が加圧ローラ84の側に位置しても、加圧ローラ84の温度は低いので、トナー像が溶融することはなく、分離爪86によって画像不良が発生することがない。また、分離爪86は従来の定着装置に用いられていたものを適用できる。なお、詳細は後述するが、第1エアノズル111は記録紙Pの先端部が定着ローラ83に張架された定着ベルト81の表面に付着しないように空気を吹き付け、記録紙Pの先端部が分離した後は第1エアノズル111による空気の吐出を停止して、第2エアノズル121による空気の吐出によって記録紙Pが定着ローラ83に張架された定着ベルト81の表面に付着しないようにする。この際に、第2エアノズル121により吐出した空気は定着ローラ83に張架された定着ベルト81の表面で跳ね返り、更に加圧ローラ84で跳ね返るので、ニップ部Nの出口側で空気の渦流が生ずる。空気の渦流が生ずると、記録紙Pは非定着面側から定着面側に吸い上げられる力を受け、記録紙Pは排気ダクト122の側壁122Aに激しく圧接し、そこで折れ曲がり、重力により非定着面側の後述する排紙案内面132Cに更に圧接し、再び吸い上げられて側壁122Aに圧接するといった状態を繰り返す。即ち、記録紙Pが上下に波打ってばたつくといった状態になるので、定着後の画像に疵が付いて画像不良が生ずる虞がある。なお、第1エアノズル111から吐出する空気は断続的であって風量が小さいので、渦流の発生には殆ど影響しない。このような問題を解決するため、吸気手段が設けられている。吸気手段は吸気ファン130と吸気ダクト132を有している。図3は吸気ダクト132の上面図である。吸気ダクト132の上壁132Aは加圧ローラ84に対して所定の間隙Cを有して配置されている。吸気ファン130はこの間隙Cより空気を吸引する。これにより、間隙Cに位置する記録紙Pは吸引され、上壁132Aの外表面である排紙案内面132C第2案内部材に引き付けられる。このため、第2エアノズル121により吐出した空気による渦流が生じていても、記録紙Pが上下に波打つことがない。なお、第2ノズル121から吐出する空気流が40m/sのとき、吸気ファン130による間隙Cからの空気流は2m/sである。吸気ファン130は例えば40mm角の6個の軸流ファンから成り、静圧は550Paである。また、吸気ダクト132上には記録紙Pを挟持搬送する下ローラ88Aと上ローラ88Bからなる排紙ローラ対88が配置されている。下ローラ88Aは排紙案内面132Cより僅かに突出している。そして、下ローラ88A若しくは上ローラ88Bの何れかがモータによって駆動される。また、排紙ローラ対88は記録紙Pの幅方向に2対配置されている。排紙ローラ対88が記録紙Pの幅に相当する長さに連続して接続されていないのは原価低減のためであって、間欠的に形成されていても記録紙Pの給送には全く問題ない。なお、下ローラ88Aは直径15mmでシリコンゴムから形成されており、上ローラ88Bは直径15mmでSUS303から形成され、表面にビーズコートが施されている。以上により、排紙案内面132Cに引き付けられて排出された記録紙Pは排紙ローラ88に狭着されるので、空気による渦流が生じていても記録紙Pは確実に搬送されると考えられる。しかしながら、記録紙Pが排紙ローラ対88に狭着されて排出されると間隙Cを覆うことになり、吸気ファン130は記録紙Pの先端部と排紙案内面132Cとの間隙から空気を吸引することになる。この結果、吸気ファン130は2対の排紙ローラ対88が位置していない部所、即ち、軸方向における2対の排紙ローラ対88の両外側及び2対の排紙ローラ対88の間を通じて記録紙Pの先端部と排紙案内面132Cとの間隙から空気を吸引することになる。従って、記録紙Pの先端部は排紙案内面132Cに張り付いてしまい、確実に排出されないことが生ずる。この場合に、第2エアノズル121から吐出した空気の一部は記録紙Pの定着面に沿って流れるので、記録紙Pはこの空気によっても排紙案内面132Cに押し付けられる。特に、坪量の小さな記録紙Pの場合は剛性が低いため、排紙案内面132Cにより張り付き易い。記録紙Pの排出に伴って記録紙Pと排紙案内面132Cとの接触面積が次第に増加するので、記録紙Pと排紙案内面132Cとの間の吸引力が増大し、排紙を妨げる抵抗が増大する。この結果、排紙ローラ対88が記録紙Pに対してスリップし、記録紙Pの排出が停止する。また、排紙ローラ対88の狭着力を増してスリップを抑え、強引に搬送したとしても、記録紙Pの先端部は充分に搬送されないので、記録紙Pは途中で変形してしまう。このような問題を解決するためには、吸気ファン130が記録紙Pの先端部と排紙案内面132Cとの間の空気を吸引しないようにすればよい。即ち、吸引による空気の流れを遮断する遮風部材を排紙案内面132Cに設ければよい。以下に、この遮風部材に関する各種の実施の形態を説明する。[第1の実施の形態]第1の実施の形態を図4及び図5を参照して説明する。図4は吸気ダクト232等の拡大断面図、図5は吸気ダクト232等の上面図である。本実施の形態においては図4に示す如く、吸気ダクト232には、上壁232Aにおける間隙Cの側の端部を屈曲して折り返し、排紙案内面232Cより突出した突部232Eが形成されている。また、図5に示す如く、突部232Eは吸気ダクト232の幅方向の全域にわたって延在し、排紙される記録紙Pの最長幅より長く形成されている。従って、排出された記録紙Pが間隙Cを覆った状態になったとき、吸気ファン130は記録紙Pを吸引して突部232Eに当接させることになる。このため、吸気ファン130による空気の流れは突部232Eにより遮断されるので、記録紙Pと吸気ダクト232の排紙案内面232Cとの間隙から空気を吸引して記録紙Pが排紙案内面232Cに張り付くようなことはなく、記録紙Pは確実に排出される。以上により、本実施の形態における遮風部材は突部232Eである。なお、突部232Eの排紙案内面232Cからの突出量は1~3mmが望ましい。また、この突部232Eは間隙Cの側の端部を屈曲して折り返して形成されているが、間隙Cの側の端部より上壁232Aを円弧状に膨らませて突部を形成してもよい。更に、突部232Eとして形成された単独の部材を吸気ダクト232に固定してもよい。ここで、分離爪86の後端部から突部232Eまでの長さLに対する記録紙Pの排出性能を実験により求めた。この結果を表1に示す。なお、本実験の条件は下記の通りである。定着装置:図2に示す構成遮風部材:図2に示す排紙案内面232C上に図4に示す突部232Eと同形状の遮風部材を設置し、遮風部材の位置を排紙案内面232C上で変えることで、排出性能の確認を行った。記録紙:コート紙60g/m2第2エアノズル121からの吐出する風速:30m/s吸気ダクト232から吸引する風速:2m/sまた、表1の評価は下記の通りである。○:問題なく排出された。△:記録紙の先端部が遮風部材に到達するが、排出不良になる。×:記録紙の先端部が遮風部材に到達せずに張り付く。以上の実験結果より、長さLが15mm以下であれば問題なく排出されるので、前述の排紙ローラ対88は不要である。しかし、長さLを15mm以上に設定する場合は、同様の排紙ローラ対を設け、排紙ローラ対により記録紙Pを挟持して排出することが望ましい。なお、[第2の実施の形態]第2の実施の形態を図6及び図7を参照して説明する。図6は吸気ダクト332等の拡大断面図、図7は吸気ダクト332等の上面図である。本実施の形態における遮風部材は図6,7に示す如くローラ388である。ローラ388は回転自在に配置され、排紙される記録紙Pの最長幅より長く延在している。従って、吸気ファン130による下流側からの空気の流れはローラ388により遮断されるので、記録紙Pと吸気ダクト332の排紙案内面332Cとの間隙から空気を吸引して記録紙Pの先端部が排紙案内面332Cに張り付くようなことはなく、記録紙Pは確実に排出される。なお、ローラ388は、例えば外径30mm、軸方向長さ374mmで、表層にビーズコートが施されたSUS303から形成されている。そして、排紙案内面332Cからの突出量は1~3mmが望ましい。また、ローラ388は少なくとも記録紙Pの排出方向に回転自在に構成されているので、第1の実施の形態における突部232Eより記録紙Pとの摩擦が少なく、記録紙Pはより円滑に排出される。[第3の実施の形態]第3の実施の形態を図8及び図9を参照して説明する。図8は吸気ダクト432等の拡大断面図、図9は吸気ダクト432等の上面図である。本実施の形態においては、2対の排紙ローラ対488が間欠的に配置され、排出された記録紙Pを下ローラ488Aと上ローラ488Bとにより挟持して搬送する。また、下ローラ488Aの軸方向と同方向であって下ローラ488Aが配置されていない部所、即ち2本の下ローラ488Aの間及び2本の下ローラ488Aの両外側には、吸気ダクト432の上壁432Aを下ローラ488Aと略同形状の円弧状に屈曲させた突部432Eが配置されている。そして、下ローラ488Aと突部432Eの排紙案内面432Cからの突出量は同一に形成されている。また、2本の下ローラ488Aと3個の突部432Eの長さを加えた値は排紙される記録紙Pの最長幅より長く形成されており、排紙案内面432Cからの突出量は1~3mmが望ましい。また、突部432Eとして形成された単独の部材を吸気ダクト432に固定してもよい。従って、吸気ファン130による空気の流れは2本の下ローラ488Aと3個の突部432Eにより遮断されるので、記録紙Pと吸気ダクト432の排紙案内面432Cとの間隙から空気を吸引して記録紙Pの先端部が排紙案内面432Cに張り付くようなことはなく、記録紙Pは確実に排出される。以上により、本実施の形態における遮風部材は複数の下ローラ488Aと複数の突部432Eである。なお、下ローラ488Aと上ローラ488Bは、例えば外径30mm、軸方向の長さ28mmで、表層にビーズコートが施されたSUS303から形成されている。[第4の実施の形態]第4の実施の形態を図10及び図11を参照して説明する。図10は吸気ダクト532等の拡大断面図、図11は吸気ダクト532等の上面図である。本実施の形態においては、2対の排紙ローラ対588が間欠的に配置され、排出された記録紙Pを下ローラ588Aと上ローラ588Bとにより挟持して搬送する。排紙ローラ対588の下流側には吸気ダクト532の上壁532Aを下ローラ588Aと略同形状の円弧状に屈曲させた突部532Eが配置されている。突部532Eは排紙される記録紙Pの最長幅より長く延在しており、排紙案内面532Cからの突出量は1~3mmが望ましい。また、突部532Eとして形成された単独の部材を吸気ダクト532に固定してもよい。従って、吸気ファン130による空気の流れは下ローラ588Aにより遮断されるので、記録紙Pと吸気ダクト532の排紙案内面532Cとの間隙から空気を吸引して記録紙Pの先端部が排紙案内面532Cに張り付くようなことはなく、記録紙Pは確実に排出される。以上により、本実施の形態における遮風部材は突部532Eである。[第5の実施の形態]第5の実施の形態を図12及び図13を参照して説明する。図12は吸気ダクト632等の拡大断面図、図13は吸気ダクト632等の上面図である。本実施の形態においては、1対の長い排紙ローラ対688が配置され、排出された記録紙Pを下ローラ688Aと上ローラ688Bとにより挟持して搬送する。排紙ローラ対688は排紙される記録紙Pの最長幅より長く延在している。従って、吸気ファン130による空気の流れは排紙ローラ対688の下ローラ688Aにより遮断されるので、記録紙Pと吸気ダクト632の排紙案内面632Cとの間隙から空気を吸引して記録紙Pの先端部が排紙案内面632Cに張り付くようなことはなく、確実に排出される。なお、下ローラ688A及び上ローラ688Bは、例えば外径30mm、軸方向長さ374mmで、表層にビーズコートが施されたSUS303から形成されている。そして、下ローラ688Aの排紙案内面632Cからの突出量は1~3mmが望ましい。以上により、本実施の形態における遮風部材は下ローラ688Aである。また、本実施の形態は第2の実施の形態と類似しているが、本実施の形態においては記録紙Pを挟持して搬送する排紙ローラ対688であるので、記録紙Pをより確実に排出することができる。次に、第1エアノズル111と第2エアノズル121から空気を吐出する構成を図14乃至図16に基づいて説明する。図14は第1エアノズル111と電磁弁等の斜視図、図15は第2エアノズル121の斜視図、図16はコンプレッサやファンを制御するブロック図である。先ず、第1エアノズル111及びその関連の構成を図14及び図16に基づいて説明する。図14において、記録紙Pの幅方向に5個の第1エアノズル111が配設されており、各第1エアノズル111には口径1mmのノズル孔111aが5mmピッチで13個設けられている。従って、ノズル孔111aの総数は5個の第1エアノズル111で65個になる。5個の第1エアノズル111はそれぞれ5本のパイプ112で2個の配管部113に接続され、2個の配管部113は2個の電磁弁114にそれぞれ連通している。電磁弁114から先は形状を図示していないが、図16に示すエアタンク115に接続されて統合され、エアタンク115はコンプレッサ116に接続されている。なお、電磁弁114は直動型であって、容量0.001m3/s100kPaで応答速度は20msである。エアタンク115の容量は0.05m3である。コンプレッサ116はレシプロオイルフリー型であって、電力は0.75kW、静圧は0.8MPa、風量は0.00125m3/sである。以上の構成を有する図1に示す如き画像形成装置において、給紙カセット20内に収容された記録紙Pが給紙手段21により給紙されたことを給紙センサ102が検知する。搬送された記録紙Pが給紙センサ102の検知時よりニップ部Nを通過する迄の時間は一定で予め分かっており、CPU等から成る制御手段101はタイマ103によってその時間に達したことを認識すると、電磁弁114に開信号を送信し、50ms後に閉信号を送信する。エアタンク115にはコンプレッサ116により圧縮された圧縮空気が予め貯溜されているので、電磁弁114の開口に伴って第1エアノズル111より圧縮空気が吐出し、ニップ部Nを通過した直後の記録紙Pの先端部に対して吹き付ける。このとき、コンプレッサによりエアタンクに貯留された0.8MPa程度の圧縮空気が、エアタンクと第1エアノズルの間に設けた図示しないレギュレータによって減圧されて、第1エアノズル111に供給される。第1エアノズル111からの吐出圧は0.1~0.2MPaであり、吐出速度は100~160m/s、吐出風量は0.005~0.008m3/sである。また、電磁弁114は開信号が入力されてから約20msで全開状態になるので、記録紙Pがニップ部から約10mm搬送された時点で最大風量に達する。第1エアノズル111からの圧縮空気の吐出最大風量は記録紙Pの分離に必要な風量の2~3倍であるので、記録紙Pは圧縮空気の吐出風量が最大に達する前に、即ちニップ部Nからの搬送距離が10mmに達する前に分離し始める。その後、電磁弁114に閉信号が入力されると、第1エアノズル111からの吐出される圧縮空気の吐出風量は徐々に減少し、記録紙Pの先端部がニップ部Nから25~30mmに達するまで吐出し続ける。このときの吐出風量は最大付着量のトナー像があっても記録紙Pを剥離できる風量である。なお、図14において、内側に配置された3個の第1エアノズル111bは配管部113aを介して電磁弁114aに接続され、外側に配置された2個の第1エアノズル111cは配管部113bを介して電磁弁114bに接続されている。また、3個の第1エアノズル111bの幅は例えばA4サイズの短辺方向に寸法に相当し、5個の第1エアノズル111b,111cの幅は例えばA4サイズの長辺方向に寸法に相当する。そして、画像読取装置の上部に配置された操作パネルへの入力に基づいて、記録紙サイズ検知手段104は画像形成する記録紙のサイズを検知し、制御手段101に送信する。このようにして、A4サイズの記録紙を横送りする場合には制御手段101は電磁弁114aと電磁弁114bの双方に開信号を送信する。しかし、A4サイズの記録紙を縦送りする場合には制御手段101は電磁弁114aのみに開信号を送信し電磁弁114bには開信号を送信しない。これによって圧縮空気の無駄な吐出を抑えて、コンプレッサ116の消費電力を減少させることができる。また、このとき加熱ローラに内蔵されたハロゲンヒータも通紙領域に対応するものに通電し、電力を抑制する。以上の如く、第1エアノズル111より圧縮空気を吐出し、ニップ部Nを通過した記録紙Pの先端部を定着ベルト81から分離させた後は圧縮空気の吐出を中止し、代わりに第2エアノズル121よりファンにより送風された空気を連続して吐出して記録紙Pに吹き付け、記録紙Pが定着ベルト81に付着することを防止する。即ち、記録紙Pの分離がある程度進み、記録紙Pの先端部が定着ベルト81より0.2mm以上開いてくると、開いた領域の全てに剥離力を作用させるためには、第1エアノズル111より吐出する圧縮空気の如く高圧で狭い範囲に吹き付ける空気より、低圧であっても風量が大きく広い範囲に吹き付ける空気の方が望ましい。そこで、第1エアノズル111からの吐出を停止し、記録紙Pにおける定着ベルト81より開いた先端部に第2エアノズル121からファンにより送風された空気を吹き付ける。これにより、第1エアノズル111からの吹き付けがなくても、トナーの粘着力に抗して記録紙Pに力が加えられ、記録紙Pは定着ローラ81より確実に分離する。以下に、第2エアノズル121及びその関連の構成を図15及び図16に基づいて説明する。図15において、記録紙Pの幅方向に5個の第2エアノズル121が配設されており、各第2エアノズル121の開口の寸法は記録紙Pの幅方向が60mmで記録紙Pの厚み方向が1.6mmに形成されている。そして、5個の第2エアノズル121は図2に示す如き排気ダクト122によって5個の送風ファン123の位置に連通している。送風ファン123は97mm×33mmのシロッコファンであり、定格電圧は24V、最大静圧は1280Paである。以上の構成を有する図1に示す如き画像形成装置において、給紙カセット20内に収容された記録紙Pが給紙手段21により給紙されたことを給紙センサ102が検知すると、制御手段101はファン用スイッチ124に通電する。従って、各送風ファン123は回転を開始し、第2エアノズル121より空気を例えば20m/sで吐出して記録紙Pに吹き付け、記録紙Pを定着ベルト81から分離する。連続して記録紙Pを定着する場合は、送風ファン123は動作させたままとするが、後述するように送風ファン123の応答性が充分高い場合は、記録紙Pの進入に合わせてオン/オフを繰り返してもよい。以上により、最大付着量のベタ画像が載った厚さ80g/m2程度の薄い印刷用コート紙でも連続的に分離することができる。なお、記録紙Pが定着装置8に達する前にファン用スイッチ124に通電するのは、送風ファン123が通電されてから最大の回転数になるまでタイムラグがあるからである。記録紙搬送速度が小さかったりして、記録紙Pを分離させようとする位置に達する前に、送風ファン123が後述する分離を継続するのに充分な風速に達することができるのであれば、記録紙Pが定着器に達してから起動してもよい。逆に、より高速の画像形成装置に本発明を適用する場合など、高出力だが立ち上がりに時間がかかるブロアなどを送風ファン123として使うときは、画像形成装置の給紙開始、更には画像形成動作開始に先だって、ブロアを起動するなど、送風ファン123の起動タイミングを適宜選択する。また、第2エアノズル121からの吐出圧は400Paであり、吐出風速20~30m/s、吐出風量は160×10-5m3/sである。また、送風ファン123はシロッコファンに限定されるものではなく、軸流ファンやクロスフローファン、或いはブロア等でもよく、要は定着ベルト81から先端部が分離された記録紙Pを連続して剥離可能な風量等を有する条件を備えていればよい。そして、送風ファン123の形式によって排気ダクト122の形状が設定される。なお、図15において、5個の第2エアノズル121が記録紙Pの幅方向に配設されている。そして、第1エアノズル111と同様に、内側に配置された3個の第2エアノズル121aの幅は例えばA4サイズの短辺方向に寸法に相当し、3個の第2エアノズル121aと外側に配置された2個の第2エアノズル121bの幅は例えばA4サイズの長辺方向に寸法に相当する。3個の第2エアノズル121aは3個の送風ファン123に各々連通し、2個の第2エアノズル121bは2個の送風ファン123に各々連通している。A4サイズの記録紙を横送りする場合には制御手段101は第2エアノズル211aに対応するファン用スイッチ124と外側に配置された第2エアノズル211bに対応するファン用スイッチ124の双方に通電する。しかし、A4サイズの記録紙を縦送りする場合には、制御手段101は第2エアノズル211aに対応するファン用スイッチ124のみに通電する。これによって送風ファン123の無駄な回転と分離のための風による定着部材の冷却を抑えて送風ファン123およびハロゲンヒータ82Aの消費電力を減少させることができる。また、制御手段101は、記録紙Pの先端部が定着装置8に達する前に給紙センサ102等の検知により吸引ファン用スイッチ133をオンにし、吸気ファン130を安定して回転させる。そして、プリントが終了した後に、吸引ファン用スイッチ133をオフにして吸気ファン130の回転を停止させる。以上の如く説明した定着装置において、定着後に排出された記録紙Pに波打ちが生じることや、波打ちを抑えるために記録紙Pの裏面非定着面側から記録紙Pを吸引すると記録紙Pが排紙案内面132Cに張り付き易いといったことは、記録紙Pの坪量が小さい程大きな影響が出易い。一般的に坪量が小さい記録紙Pは剛性が低いので渦流が生ずると波打ちが生じ易く、排紙案内面132Cに張り付き易い。反対に、坪量が大きい記録紙Pは剛性が高いので渦流が生じても波打ちが生じ難く、排紙案内面132Cに張り付き難い。従って、選択した記録紙Pの坪量が大きくなるにつれて吸気ファン130の吸引力を小さくしてもよい。即ち、吸気ファン130に流す電流を小さくして風量を小さくすれば、無用な電力消耗を抑えることができる。また、以上の各実施の形態において、遮風部材は排紙される記録紙Pの最長幅より長く延在していると説明したが、吸気ファン130による悪影響が生じない構成であれば、遮風部材は記録紙Pの最長幅より若干短い長さで延在してもよい。また、突部232E,432E,532Eについては必ずしも円弧状である必要はなく、頂部に丸みを設けた逆V字状や、逆U字状等であってもよい。また、記録紙Pの非定着面を吸気ダクト132の上壁132Aの外表面である排紙案内面132Cに沿って案内するのではなく、排気ダクト122と吸気ダクト132の間に専用の排紙案内板を配置し、記録紙Pの定着面をこの排紙案内板に沿って案内するようにしてもよい。更に、以上の定着装置8は圧縮空気を吐出する第1エアノズル111とファンにより送風された空気を吐出する第2エアノズル121を有するが、第1エアノズル111若しくは第2エアノズル121の何れか一方のみを有して空気吐出手段としても記録紙Pの分離は可能であり、吐出する空気による渦流が生ずることがある。従って、この様な場合にも本発明は適用可能である。加えて、本発明は図2に示した定着装置に限定されるものではなく、どのような形式の定着装置であってもよい。"