"木質構造システムにおいて柱部材と梁部材または土台部材とを接合する接合ユニットであって、柱部材の柱頭部または基礎に固定的に取り付けられる第1接合部材と、柱部材の柱脚部に固定的に取り付けられ且つ前記第1接合部材と係脱自在に連結される第2接合部材とを備え、前記第1接合部材は、梁部材または土台部材が係脱自在に取り付けられる係合部を有することを特徴とする接合ユニット。前記第1接合部材は、矩形状の断面を有し且つ下側に開口した筒状の本体を備え、前記係合部は前記本体の外側に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の接合ユニット。前記第1接合部材は、前記本体から上方に延びて雄ねじが刻設された螺刻部を有することを特徴とする請求項2に記載の接合ユニット。前記本体の側面部には、前記本体の内部に挿入された柱部材の柱頭部にビスをねじ込むための貫通孔が設けられていることを特徴とする請求項2または3に記載の接合ユニット。前記係合部は、取り付けられる梁部材または土台部材の下側面に形成された非貫通孔と係合可能な突起部を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の接合ユニット。前記第2接合部材は、矩形状の断面を有し且つ上側に開口した有底筒状の形態を有し、前記第2接合部材の底部の中央には、前記螺刻部を貫通させるための貫通孔が設けられていることを特徴とする請求項3乃至5のいずれか1項に記載の接合ユニット。前記第2接合部材の側面部には、前記第2接合部材の内部に挿入された柱部材の柱脚部にビスをねじ込むための貫通孔が設けられていることを特徴とする請求項6に記載の接合ユニット。前記第1接合部材に取り付けられた梁部材または土台部材の上側面に設けられた非貫通孔と係合可能な突起部を有する補助部材をさらに備えていることを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載の接合ユニット。前記補助部材は、矩形状のプレート部を有し、前記プレート部の中央には前記螺刻部を貫通させるための貫通孔が設けられ、前記プレート部の下側面には前記突起部が設けられていることを特徴とする請求項8に記載の接合ユニット。前記第1接合部材と前記第2接合部材とは、前記螺刻部が前記第2接合部材の前記貫通孔を貫通した状態で、前記螺刻部に螺合するナットを用いて係脱自在に連結されることを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載の接合ユニット。木質部材により構成された木質構造システムにおいて、請求項1乃至10のいずれか1項に記載の接合ユニットを用いて、柱部材と梁部材または土台部材とが接合されていることを特徴とする木質構造システム。前記係合部には、水平方向に間隔を隔てて並列配置された一対の梁部材または一対の土台部材が係脱自在に取り付けられていることを特徴とする請求項11に記載の木質構造システム。前記第1接合部材と前記第2接合部材とは、前記第1接合部材と前記第2接合部材との間に設備配線を許容する空間を確保した状態で、係脱自在に連結されていることを特徴とする請求項11または12に記載の木質構造システム。柱部材と梁部材または土台部材とが接合ユニットにより接合された木質構造システムであって、前記梁部材または土台部材は、水平方向に間隔を隔てて並列配置された一対の梁部材または一対の土台部材を有し、前記接合ユニットは、上階の柱部材の柱脚部と下階の柱部材の柱頭部との間または1階の柱部材の柱脚部と基礎との間に設備配線を許容する空間を確保した状態で、前記柱部材と前記一対の梁部材または一対の土台部材とを接合していることを特徴とする木質構造システム。前記接合ユニットは、柱部材の柱頭部または基礎に固定的に取り付けられる第1接合部材と、柱部材の柱脚部に固定的に取り付けられ且つ前記第1接合部材と係脱自在に連結される第2接合部材とを備え、前記第1接合部材は、前記一対の梁部材または一対の土台部材が係脱自在に取り付けられる係合部を有することを特徴とする請求項14に記載の木質構造システム。従来の木質構造システムでは、釘やビスを打ち付けることにより柱部材および横架部材が傷むため、これらの部材のリユース再利用が困難である。すなわち、解体時に接合金物から釘やビスを取り外すと、釘やビスが打ち付けられていた柱部材および横架部材が傷んでしまう。釘やビスにより一旦傷んだ柱部材および横架部材を無理にリユースすると、接合金物による部材間の接合が不十分になる。その結果、構造物の安全性を確保するには、使用済みの柱部材および横架部材をリユースすることなく、新規に用意した柱部材および横架部材を使用する必要がある。本発明は、前述の課題に鑑みてなされたものであり、木質構造システムにおいてリユース性を確保しつつ柱部材と梁部材または土台部材とを接合することのできる接合ユニットを提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明の第1形態では、木質構造システムにおいて柱部材と梁部材または土台部材とを接合する接合ユニットであって、柱部材の柱頭部または基礎に固定的に取り付けられる第1接合部材と、柱部材の柱脚部に固定的に取り付けられ且つ前記第1接合部材と係脱自在に連結される第2接合部材とを備え、前記第1接合部材は、梁部材または土台部材が係脱自在に取り付けられる係合部を有することを特徴とする接合ユニットを提供する。本発明の第2形態では、木質部材により構成された木質構造システムにおいて、第1形態の接合ユニットを用いて、柱部材と梁部材または土台部材とが接合されていることを特徴とする木質構造システムを提供する。本発明の第3形態では、柱部材と梁部材または土台部材とが接合ユニットにより接合された木質構造システムであって、前記梁部材または土台部材は、水平方向に間隔を隔てて並列配置された一対の梁部材または一対の土台部材を有し、前記接合ユニットは、上階の柱部材の柱脚部と下階の柱部材の柱頭部との間または1階の柱部材の柱脚部と基礎との間に設備配線を許容する空間を確保した状態で、前記柱部材と前記一対の梁部材または一対の土台部材とを接合していることを特徴とする木質構造システムを提供する。本発明では、第1接合部材が下階の柱部材の柱頭部または基礎に固定的に取り付けられ、第1接合部材と係脱自在に連結される第2接合部材が、上階の柱部材の柱脚部に固定的に取り付けられる。梁部材または土台部材は、例えば釘やビスを用いることなく、第1接合部材の係合部に係脱自在に取り付けられる。その結果、解体時には柱部材、梁部材および土台部材に釘やビスに起因する傷が残らないので、所要の品質を確保しつつ柱部材、梁部材および土台部材をリユースすることができる。本発明の実施形態を、添付図面に基づいて説明する。図1は、本発明の実施形態にかかる接合ユニットを構成する第1接合部材の構成を概略的に示す上面図である。図1では、接合ユニットの構成の理解が容易になるように、図1の紙面において水平方向右向きにX軸を、図1の紙面において鉛直方向上向きにY軸を、図1の紙面に垂直な方向にZ軸を設定している。図2は第1接合部材をY方向に向かって見た側面図であり、図3は図1の線A-Aに沿った断面図である。第1接合部材1は、後述するように、柱部材の柱頭部または基礎に固定的に取り付けられる。図1は、柱部材の柱頭部または基礎に取り付けられた状態の第1接合部材1を上から見た図である。図1~図3を参照すると、第1接合部材1は、例えば矩形状の断面を有し、下側に開口し且つ上側に閉口した筒状の本体11を備えている。第1接合部材1は、本体11の中心を通ってX方向に延びる軸線およびY方向に延びる軸線に関してほぼ対称に構成されている。具体的に、第1接合部材1は、本体11の天井部の中心から上方Z方向に延びて雄ねじが刻設された螺刻部12と、本体11の各外側面に対応するように設けられた4つの係合部13とをさらに備えている。係合部13は、本体11の下端部から水平方向に延びる底部13aと、底部13aから鉛直方向に立ち上がる立上げ部13bと、本体11の外側面と底部13aの上面と立上げ部13bの内側面との間に設けられた補剛板スティフナ13cと、補剛板13cを挟んで設けられ且つ上方に向かって延びる一対の突起部13dとを有する。本体11の側面部には、図2および図3に示すように、例えば本体11内に挿入された柱部材の柱頭部にビスをねじ込むための複数の貫通孔11aが設けられている。また、係合部13の立上げ部13bには、図3に示すように、貫通孔11aを介して柱部材の柱頭部にビスをねじ込む際にドライバーの使用を可能にする複数の作業用の貫通孔13eが設けられている。ただし、複数の貫通孔11a,13eは、XZ平面に平行な本体11の側面部および係合部13の立上げ部13bだけに設けられ、YZ平面に平行な本体11の側面部および係合部13の立上げ部13bには設けられていない。図4は、第1接合部材の補助部材の構成を概略的に示す図である。図4の上面図は、第1接合部材1に取り付けられた状態の補助部材14を上から見た図である。補助部材14は、その中心を通ってX方向に延びる軸線に関してほぼ対称に構成されている。具体的に、補助部材14は、例えば矩形状のプレート部14aと、プレート部14aの下側面に設けられ且つ下方-Z方向に延びる複数の突起部14bとを有する。プレート部14aの中心には、第1接合部材1の螺刻部12が貫通可能な貫通孔14aaが設けられている。複数の突起部14bは、例えばプレート部14aの-Y方向側においてX方向に間隔を隔てて設けられた第1組の4つの突起部14bと、Y方向側においてX方向に間隔を隔てて設けられた第2組の4つの突起部14bとを有する。図5は、本実施形態にかかる接合ユニットを構成する第2接合部材の構成を概略的に示す図である。第2接合部材2は、後述するように、柱部材の柱脚部に固定的に取り付けられる。図5の上面図は、柱部材の柱脚部に固定的に取り付けられた状態ひいては補助部材14を介して第1接合部材1に連結された状態の第2接合部材2を上から見た図である。補助部材14は、その中心を通ってX方向に延びる軸線およびY方向に延びる軸線に関してほぼ対称に構成されている。第2接合部材2は、例えば矩形状の断面を有し、上側に開口し且つ下側に閉口した有底筒状の形態を有する。第2接合部材2の底部21の中心には、第1接合部材1の螺刻部12が貫通可能な貫通孔21aが設けられている。第2接合部材2の側面部22には、図5のD-D断面図に示すように、例えば第2接合部材2の内部に挿入された柱部材の柱脚部にビスをねじ込むための複数の貫通孔22aが設けられている。ただし、複数の貫通孔22aは、XZ平面に平行な側面部22だけに設けられ、YZ平面に平行な側面部22には設けられていない。図6~図13を参照して、本実施形態にかかる接合ユニットを用いて柱部材と梁部材または土台部材とを接合する手順を説明する。以下、説明の理解を容易にするために、第1接合部材1が基礎ではなく下階の柱部材の柱頭部に取り付けられ、第1接合部材1には土台部材ではなく梁部材が取り付けられるものとする。すなわち、本実施形態では、接合ユニットの第1接合部材1を、下階の柱部材の柱頭部不図示に固定的に取り付ける。具体的には、柱部材の柱頭部を第1接合部材1の本体11の内部に挿入した状態で、貫通孔11aを介して柱部材の柱頭部にビスをねじ込むことにより、第1接合部材1を柱部材の柱頭部に固定的に取り付ける。次いで、図6に示すように、柱部材の柱頭部に固定的に取り付けられた第1接合部材1からX方向に延びる一対の梁部材31a,31b、および-X方向に延びる一対の梁部材32a,32bを、ビスまたは釘を用いることなく、第1接合部材1の係合部13に係脱自在に取り付ける。具体的には、梁部材31a,31b;32a,32bの下側面に設けられた非貫通孔不図示を、係合部13の突起部13dに係合させる。このとき、係合部13の立上げ部13bおよび補剛板13cは、梁部材31a,31b;32a,32bの端部の位置決めを案内し、ひいては突起部13dとの係合を容易にする。梁部材31a,31b;32a,32bは、Y方向水平方向に間隔を隔てて並列配置されるべき横架部材である。さらに、図7に示すように、第1接合部材1からY方向に延びる一対の梁部材33a,33b、および-Y方向に延びる一対の梁部材34a,34bを、ビスまたは釘を用いることなく、対応する梁部材31a,31b;32a,32bに係脱自在に取り付け、ひいては第1接合部材1の係合部13に係脱自在に取り付ける。具体的には、梁部材33a,33b;34a,34bと梁部材31a,31b;32a,32bとをほぞ接ぎにより接合させるとともに、梁部材33a,33b;34a,34bの下側面に設けられた非貫通孔不図示を係合部13の突起部13dに係合させる。このとき、係合部13の立上げ部13bおよび補剛板13cは、梁部材33a,33b;34a,34bの端部の位置決めを案内し、ひいては対応する梁部材31a,31b;32a,32bとの係合および係合部13の突起部13dとの係合を容易にする。梁部材33a,33b;34a,34bは、X方向水辺方向に間隔を隔てて並列配置されるべき横架部材である。次いで、図8に示すように、第1接合部材1に取り付けられた梁部材31~34に対して、補助部材14を取り付ける。具体的には、補助部材14の取付けに際して、第1接合部材1の螺刻部12が補助部材14の貫通孔14aaを貫通し、且つ梁部材31~34の上側面に設けられた非貫通孔が補助部材14の突起部14bと係合する。そして、補助部材14のプレート部14aが梁部材31~34の上側面に当接した状態で、螺刻部12にナット15必要に応じてワッシャとともにを螺合させてしっかりと締め込む。さらに、図9に示すように、位置決め用ナット16を、第1接合部材1の螺刻部12に取り付ける。具体的には、位置決め用ナット16は、螺刻部12の所要の高さ位置までねじ込まれる。次いで、図10に示すように、第2接合部材2を、第1接合部材1に対して係脱自在に連結する。具体的には、第1接合部材1の螺刻部12が第2接合部材2の貫通孔21aを貫通し、第2接合部材2の底部21が位置決め用ナット16の上側面に当接した状態で、螺刻部12にナット17必要に応じてワッシャとともにを螺合させてしっかりと締め込む。さらに、図11に示すように、第2接合部材2を、上階の柱部材35の柱脚部35aに固定的に取り付ける。具体的には、柱部材35の柱脚部35aを第2接合部材2の内部に挿入した状態で、貫通孔22aを介して柱部材35の柱脚部35aにビスをねじ込むことにより、第2接合部材2を柱部材35の柱脚部35aに固定的に取り付ける。このとき、柱脚部35aには、第2接合部材2の底部21から上方に突出している螺刻部12およびナット17と干渉しないように、所要形状の凹部不図示が設けられている。第2接合部材2の内部柱脚部35aの凹部に収められたナット17は、例えば接着剤の利用により柱部材35と一体的に回転するようになる。ちなみに、柱部材35の柱頭部35bには、図12に示すように、第1接合部材1が固定的に取り付けられる。また、柱部材35の柱頭部35bに固定的に取り付けられた第1接合部材1の係合部13には、図13に示すように、X方向に延びる一対の梁部材41a,41b、-X方向に延びる一対の梁部材42a,42b、Y方向に延びる一対の梁部材43a,43b、および-Y方向に延びる一対の梁部材44a,44bが順次取り付けられる。その結果、図14に示すように、下階の柱部材の柱頭部51に固定的に取り付けられた第1接合部材1と、上階の柱部材の柱脚部52図11における柱部材35の柱脚部35aに対応に固定的に取り付けられた第2接合部材2とは、第1接合部材1の螺刻部12が第2接合部材2の貫通孔21aを貫通した状態で、螺刻部12に螺合するナット15~17を用いて係脱自在に連結される。第1接合部材1の係合部13には、水平方向に間隔を隔てて並列配置された一対の梁部材53a,53b例えば図11における一対の梁部材31a,31bなどに対応が係脱自在に取り付けられる。第1接合部材1と第2接合部材2との間には、一対の梁部材53a,53bを覆うように取り付けられた補助部材14が介在する。したがって、一対の梁部材53a,53bは、第1接合部材1と補助部材14とからなる組立体に係脱自在に取り付けられる。こうして、第1接合部材1と第2接合部材2とは、上階の柱部材の柱脚部52と下階の柱部材の柱頭部51との間、換言すれば第1接合部材1厳密には補助部材14と第2接合部材2との間に設備配線54を許容する空間を確保した状態で、係脱自在に連結される。本実施形態にかかる木質構造システムの解体時には、柱脚部に第2接合部材2が固定的に取り付けられた柱部材を第1接合部材1の螺刻部12廻りに回転させることにより、第2接合部材2の内部にあって柱部材と一体的に回転するナット17の螺刻部12との螺合を解除し、ひいては柱脚部に第2接合部材2が固定的に取り付けられた柱部材を第1接合部材1から取り外す。次いで、ナット16および15の螺刻部12との螺合を順次解除し、補助部材14を複数の梁部材との係合から取り外す。さらに、複数の梁部材を第1接合部材1の係合部13から取り外し、柱頭部に第1接合部材1が固定的に取り付けられた柱部材を構造物から取り外す。取り外された柱部材は、柱頭部に第1接合部材1が固定的に取り付けられ且つ柱脚部に第2接合部材2が固定的に取り付けられた状態で、リユースに供される。取り外された梁部材または土台部材は、接合部品が取り付けられていない状態で、リユースに供される。本実施形態では、第1接合部材1が例えばビスを用いて下階の柱部材の柱頭部または基礎に固定的に取り付けられ、第2接合部材2が例えばビスを用いて上階の柱部材の柱脚部に固定的に取り付けられる。梁部材または土台部材は、例えば釘やビスを用いることなく、第1接合部材1に係脱自在に取り付けられる。そして、第1接合部材1と第2接合部材2とは、第1接合部材1の螺刻部12と第2接合部材2の貫通孔21aとナット15~17との協働作用により、係脱自在に連結される。したがって、解体時には、柱部材、梁部材および土台部材に釘やビスに起因する傷が残らない。その結果、初期使用における品質とほぼ同等の品質を確保しつつ、柱部材、梁部材および土台部材をリユースすることができる。そして、柱部材、梁部材および土台部材を廃材にすることなくリユースすることにより、経済的な負荷、環境的な負荷などを低減することができる。すなわち、本実施形態にかかる接合ユニット1,2,14は、木質構造システムにおいてリユース性を確保しつつ柱部材と梁部材または土台部材とを接合することができる。ところで、従来の木質構造システムでは、設備配線電気配線、冷水、温水を通す空調用の配管などが、壁の内部や床の内部に収められている。したがって、設備配線の増設延長のためには、壁や床をはがす必要がある。これを回避するには、設備配線を壁の外部や床の外部に露出させる必要があるが、外部に設備配線が露出すると雑然とした住環境になってしまう。その結果、特に、個別照明、個別空調の増設が困難である。本実施形態では、図14に示すように、水平方向に間隔を隔てて並列配置された一対の梁部材53a,53bまたは一対の土台部材が、第1接合部材1と補助部材14とからなる組立体に係脱自在に取り付けられる。また、第1接合部材1と第2接合部材2とは、上階の柱部材の柱脚部52と下階の柱部材の柱頭部51との間、換言すれば第1接合部材1厳密には補助部材14と第2接合部材2との間に設備配線54を許容する空間を確保した状態で、係脱自在に連結される。したがって、本実施形態の木質構造システムでは、一対の梁部材53aと53bとの間の空間、および第1接合部材1と第2接合部材2との間の空間を、設備のための破線スペースとして利用することができる。すなわち、一対の梁部材または一対の土台部材を基準とした配線グリッドが形成されるので、壁や床をはがさなくてもレイアウトに合わせて設備配線を変更することが可能になり、ひいては設備配線の変更にかかる作業性が向上する。その結果、個別照明、個別空調などのタスクアンビエント設備の導入増設が容易になる。なお、上述の説明では、図1~図3に示す特定の構成にしたがって第1接合部材1の作用を説明し、図5に示す特定の構成にしたがって第2接合部材2の作用を説明している。しかしながら、これに限定されることなく、第1接合部材および第2接合部材の具体的な構成については、様々な形態が可能である。また、上述の説明では、図4に示す特定の構成にしたがって第1接合部材1の補助部材14の作用を説明している。しかしながら、これに限定されることなく、補助部材の具体的な構成については、様々な形態が可能である。また、必ずしも補助部材を用いる必要はなく、第1接合部材と第2接合部材とにより接合ユニットを構成することもできる。また、上述の説明では、第1接合部材1と第2接合部材2とが、第1接合部材1の螺刻部12と第2接合部材2の貫通孔21aとナット15~17との協働作用により係脱自在に連結されている。しかしながら、これに限定されることなく、第1接合部材と第2接合部材との間の係脱自在な連結形態については、様々な変形例が可能である。また、上述の説明では、上方に延びて雄ねじが刻設された螺刻部12を第1接合部材1に設け、螺刻部12が貫通可能な貫通孔14aaを第2接合部材2に設けている。しかしながら、これに限定されることなく、下方に延びて雄ねじが刻設された螺刻部を第2接合部材に設け、この螺刻部が貫通可能な貫通孔を第1接合部材に設ける形態も可能である。また、上述の説明では、ビスを用いることにより、柱部材の柱頭部に第1接合部材1を取り付け、柱部材の柱脚部に第2接合部材2を取り付けている。しかしながら、ビスに限定されることなく、釘や接着剤などを用いることにより、柱部材の柱頭部に第1接合部材を取り付けたり、柱部材の柱脚部に第2接合部材を取り付けたりすることもできる。"