"所定の回転軸を中心として回転可能な回転体と、前記回転体の回転方向に沿って設けられた蛍光体層と、前記回転体を前記回転軸と直交する方向に移動させる駆動装置と、を備えることを特徴とする発光装置。前記駆動装置は、太陽歯車を中心として遊星歯車が自転しつつ公転する遊星歯車機構を含み、前記回転軸が前記遊星歯車に取り付けられていることを特徴とする請求項1に記載の発光装置。前記駆動装置は、前記回転体を前記回転軸と直交する方向に直線往復移動させることを特徴とする請求項1に記載の発光装置。前記駆動装置は、正逆回転可能なモーターと、該モーターの正逆回転に従って正逆回転するピニオンと、該ピニオンと噛み合うラックと、を含み、前記ラックは、前記ピニオンの正逆回転に従って直線往復移動し、前記ラックの前記ピニオンと噛み合う側と反対側の部分が、前記回転軸に取り付けられていることを特徴とする請求項3に記載の発光装置。前記蛍光体層は一定幅を有して前記回転軸を中心とする環状に形成されており、前記蛍光体層の前記回転軸と直交する方向の幅の大きさは、前記回転体が前記駆動装置の駆動に従って前記回転軸と直交する方向に移動するときの前記回転軸と直交する方向における最大移動距離よりも大きいことを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の発光装置。前記回転体の前記回転軸の軸方向への移動を規制する規制部材を有することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の発光装置。前記規制部材は、前記蛍光体層よりも前記回転軸の近くに配置されていることを特徴とする請求項6に記載の発光装置。請求項1~7のいずれか1項に記載の発光装置と、前記発光装置の前記蛍光体に励起光を入射させる励起光源と、を備えることを特徴とする光源装置。請求項8に記載の光源装置と、前記光源装置から射出された光を画像情報に応じて変調する光変調装置と、前記光変調装置からの変調光を投写画像として投写する投写光学系と、を備えることを特徴とするプロジェクター。蛍光体の温度上昇を抑制するためには、蛍光体層へのレーザー光の照射面積を大きくする照射軌跡を長くする必要がある。特許文献1の光源装置では、回転円板の直径の大きさで蛍光体層の面積の大きさが決まってしまう。このため、蛍光体層へのレーザー光の照射面積を大きくするにも限界がある。本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであって、蛍光体が高温になることを抑制して蛍光の変換効率の低下を抑制することが可能な発光装置、光源装置及びプロジェクターを提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、本発明の発光装置は、所定の回転軸を中心として回転可能な回転体と、前記回転体の回転方向に沿って設けられた蛍光体層と、前記回転体を前記回転軸と直交する方向に移動させる駆動装置と、を備えることを特徴とする。この発光装置においては、回転体上でのレーザー光励起光の照射軌跡は、回転軸を中心とした円を描かずに、回転軸と直交する方向に所定の幅を有する軌跡を描く。このため、特許文献1の構成に比べて、蛍光体層でのレーザー光が照射される軌跡が長くなる。これにより、蛍光体層上のある位置に対してレーザー光が照射される周期が長くなるとともに、レーザー光の照射により蛍光体層に発生する熱をより広い領域に放散させることができる。よって、蛍光体が高温になることを抑制して蛍光の変換効率の低下を抑制することが可能となる。前記発光装置において、前記駆動装置は、太陽歯車を中心として遊星歯車が自転しつつ公転する遊星歯車機構を含み、前記回転軸が前記遊星歯車に取り付けられていてもよい。前記発光装置において、前記駆動装置は、前記回転体を前記回転軸と直交する方向に直線往復移動させてもよい。前記発光装置において、前記駆動装置は、正逆回転可能なモーターと、該モーターの正逆回転に従って正逆回転するピニオンと、該ピニオンと噛み合うラックと、を含み、前記ラックは、前記ピニオンの正逆回転に従って直線往復移動し、前記ラックの前記ピニオンと噛み合う側と反対側の部分が、前記回転軸に取り付けられていてもよい。これらの構成によれば、蛍光の変換効率の低下を簡易な構成で実現することができる。前記発光装置において、前記蛍光体層は一定幅を有して前記回転軸を中心とする環状に形成されており、前記蛍光体層の前記回転軸と直交する方向の幅の大きさは、前記回転体が前記駆動装置の駆動に従って前記回転軸と直交する方向に移動するときの前記回転軸と直交する方向における最大移動距離よりも大きいことが望ましい。この発光装置によれば、蛍光体層にレーザー光励起光を入射させたときのレーザー光の照射軌跡が蛍光体層の形成領域内で描かれる。よって、励起光を蛍光体層に漏れなく取り入れつつ蛍光の変換効率の低下を抑制することができる。前記発光装置は、前記回転体の前記回転軸の軸方向への移動を規制する規制部材を有していてもよい。この発光装置によれば、回転体が偏心することを抑制することができる。よって、光利用効率の低下を抑制したり、フリッカーちらつき現象が生じることを抑制したりすることができる。前記発光装置において、前記規制部材は、前記蛍光体層よりも前記回転軸の近くに配置されていることが望ましい。この発光装置によれば、回転体の大きさを蛍光体層の幅のみを考慮して設計することができ、装置の小型化を図ることができる。本発明の光源装置は、上述した発光装置と、前記発光装置の前記蛍光体に励起光を入射させる励起光源と、を備えることを特徴とする。この光源装置によれば、上述した発光装置を備えているので、蛍光体が高温になることを抑制して蛍光の変換効率の低下を抑制することが可能な光源装置を提供することができる。本発明のプロジェクターは、上述した光源装置と、前記光源装置から射出された光を画像情報に応じて変調する光変調装置と、前記光変調装置からの変調光を投写画像として投写する投写光学系と、を備えることを特徴とする。このプロジェクターによれば、上述した光源装置を備えているので、高品質な画像表示が可能なプロジェクターを提供することができる。以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。かかる実施の形態は、本発明の一態様を示すものであり、この発明を限定するものではなく、本発明の技術的思想の範囲内で任意に変更可能である。また、以下の図面においては、各構成をわかりやすくするために、実際の構造と各構造における縮尺や数等が異なっている。以下の説明においては、図1中に示されたXYZ直交座標系を設定し、このXYZ直交座標系を参照しつつ各部材について説明する。[第1実施形態]図1は、本発明の第1実施形態に係るプロジェクター1000の光学系を示す模式図である。なお、図1において、符号100axは照明光軸光源装置100から色分離導光光学系200に向けて射出される光の光軸である。なお、光軸とは、光学系において、系全体を透過する光束の代表となる仮想的な光線を指すものとする。また、照明光軸と平行な方向をY軸とする。図1に示すように、プロジェクター1000は、光源装置100と、色分離導光光学系200と、光変調装置としての液晶光変調装置400R,液晶光変調装置400G,液晶光変調装置400Bと、クロスダイクロイックプリズム500及び投写光学系600と、を具備して構成されている。光源装置100は、励起光源30、集光光学系40、発光装置1、コリメート光学系60、インテグレーター光学系110、偏光変換素子120、重畳レンズ130がこの順に配置された構成になっている。励起光源30は、後述する発光装置1が備える蛍光物質を励起させる励起光として、青色発光強度のピーク:約445nmのレーザー光を射出する。なお、励起光源30は、複数図では3つ備えることとしても良く、1つだけ励起光源を用いることとしても良い。また、後述する蛍光物質を励起させることができる波長の光であれば、445nm以外のピーク波長を有する色光を射出する励起光源であっても構わない。集光光学系40は、複数の凸レンズである第1レンズ42と、複数の第1レンズ42を介した光が共通して入射する凸レンズである第2レンズ44と、を備えている。集光光学系40は、励起光源30から射出されるレーザー光の光線軸上に配置され、複数の励起光源30から射出された励起光を集光する。発光装置1は、励起光源30から射出される励起光青色光Lbの一部を透過させるとともに、残部を吸収し黄色発光強度のピーク:約550nmの蛍光赤色光及び緑色光を含む光に変換する機能を有する。図2は、本発明の第1実施形態に係る発光装置1を示す模式図である。なお、図2においては、回転蛍光板10において励起光が入射する方向Y軸方向と平行な面XY平面で切断した断面を示している。図2に示すように、発光装置1は、所定の回転軸を中心として回転可能な回転蛍光板10と、当該回転蛍光板10を回転軸と直交する方向に駆動させる駆動装置20と、当該回転蛍光板10の回転軸の軸方向への移動を規制する規制部材50と、回転蛍光板10、駆動装置20、及び規制部材50を収容する筐体70と、を備えている。図5は、本発明の第1実施形態に係る回転蛍光板10を示す模式図である。図5aは回転蛍光板の側面図であり、図5bは回転蛍光板10の正面図である。回転蛍光板10は、中心軸CL1の周りに回転可能に構成されている。図5に示すように、回転蛍光板10は、円板回転基板11と、蛍光体層12と、波長選択反射膜13と、を備えている。円板11の一部には、蛍光体層12が中心軸CL1の周りに連続して形成されている。円板11と蛍光体層12との間には、波長選択反射膜13が設けられている。回転蛍光板10は、円板11の蛍光体層12が形成されていない側の面が集光光学系40側に面するように配置される。また、蛍光体層12は集光光学系40により集光される励起光の焦点位置を含む領域に配置されている。円板11は、励起光を透過する光透過材料によって形成されており、例えば石英ガラス、水晶、サファイア、透明樹脂等を用いることができる。特に、励起光による加熱で変形しないように無機物である石英ガラス、水晶、サファイアが好適に用いられる。蛍光体層12は、集光光学系40によって集光された励起光青色光によって励起され、青色光を黄色赤色光及び緑色光を含む光に変換してコリメート光学系60に向けて放射する。蛍光体層12は、一定幅を有して回転軸15を中心とする環状に形成されている。蛍光体層12の回転軸15と直交する方向の幅W以下、単に蛍光体層の幅ということがあるの大きさは、円板11が駆動装置20の駆動に従って回転軸15と直交する方向に移動するときの回転軸と直交する方向における最大移動距離Wmax図7参照よりも大きい。図6は、本発明の第1実施形態に係る蛍光体層12を示す模式図である。図6に示すように、蛍光体層12は、光透過性を有する基材121と、基材121の内部に分散された蛍光を発する複数の蛍光体粒子122と、を有している。蛍光体粒子122は、励起光を吸収し蛍光を発する粒子状の蛍光物質である。例えば、蛍光体粒子122には、波長が約445nmの青色光によって励起されて蛍光を発する物質が含まれている。例えば、励起光源30が射出する励起光青色光の一部を、黄色光に変換して射出する。蛍光体粒子122としては、通常知られたYAGイットリウムアルミニウムガーネット系蛍光体を用いることができる。なお、蛍光体粒子122の形成材料は、1種であっても良く、2種以上の形成材料を用いて形成されている粒子を混合したものを蛍光体粒子122として用いることとしても良い。例えば、赤色の蛍光を発するSr,CaAlSiN3:Euで示される組成の蛍光体等の材料と、緑色の蛍光を発するYGd3Al5O12:Ceで示される組成の蛍光体等の材料と、を混合して、用いることで、黄色光の蛍光が得られる蛍光体粒子を調整することとしてもかまわない。図5に戻り、波長選択反射膜13は、蛍光体層12において励起光が入射する側の面に配置されている。波長選択反射膜13は、励起光を透過し、励起光によって励起された蛍光を反射する波長選択性を有している。このような波長選択反射膜13は、例えば誘電体多層膜によって形成されている円板11は、中心部に回転軸15が固定されており、駆動装置20により中心軸CL1の回りに回転可能になっている。図3は、本発明の第1実施形態に係る駆動装置20を示す模式図である。図3に示すように、駆動装置20は、太陽歯車21を中心として遊星歯車22が自転しつつ公転する遊星歯車機構を含んで構成されている。駆動装置20は、太陽歯車21と、太陽歯車21を回転させるモーター25と、太陽歯車21と噛み合う遊星歯車22と、遊星歯車22の公転運動を案内する遊星キャリア24例えばガイドレールなどと、遊星歯車22と噛み合う内歯車23と、カバー26と、を備えている。駆動装置20は、筐体70の一部に固定されている図2参照。遊星歯車機構は、遊星歯車22が公転する領域太陽歯車21と内歯車23との間の領域が露出した状態で、カバー26に収容されている。内歯車23はカバー26に固定されている。遊星歯車22は、モーター25が回転して太陽歯車21及び内歯車23と噛み合うことにより、自転しつつ遊星キャリア24に沿って移動公転する。遊星歯車22には、回転蛍光板10の回転軸15の一端が取り付けられている。これにより、回転蛍光板10は、遊星歯車22の自転及び公転に従って、回転軸15と直交する方向に移動するようになっている。モーター25は、太陽歯車21を回転させ、蛍光体層12に励起光が照射される領域を時間的に変動させる駆動装置として機能する。モーター25は、駆動時間内において所定の回転数で駆動する。このため、集光光学系40によって集光された光が円板11蛍光体層12に照射される領域が特定の領域に固定されない。よって、光の照射により蛍光体層12において発生する熱を周方向に沿って所定の幅をもった広い領域において放散させることができる。図7は、本発明の第1実施形態に係る蛍光体層12へのレーザー光の照射軌跡を示す図である。なお、図7においては、遊星歯車機構を構成する各歯車の歯数の比を、太陽歯車の歯数:遊星歯車の歯数:内歯車の歯数=1:1:3とした場合の照射軌跡を示している。図7に示すように、本実施形態に係る発光装置1駆動装置20が遊星歯車機構を含む構成における蛍光体層12へのレーザー光の照射軌跡は、回転軸と直交する方向に所定の幅を有する軌跡例えば複数の変曲点を有する軌跡を描く。当該所定の幅のうち最大の幅の大きさは、円板11が駆動装置20の駆動に従って回転軸15と直交する方向に移動するときの回転軸15と直交する方向における最大移動距離Wmaxと等しい。蛍光体層12の幅Wの大きさは、当該最大移動距離Wmaxよりも大きい。図11は、比較例回転軸が1の回転蛍光板に係る蛍光体層12Xへのレーザー光の照射軌跡を示す図である。図11に示すように、比較例に係る発光装置回転円板の周方向に蛍光体層12Xが配置された、回転軸が1の構成における蛍光体層12Xへのレーザー光の照射軌跡は、回転軸を中心とした円を描く。図7と図11とを比較すれば分かるように、本実施形態の発光装置1における蛍光体層12へのレーザー光の照射軌跡のほうが比較例における蛍光体層12Xへのレーザー光の照射軌跡よりも長い。すなわち、本実施形態の発光装置1における蛍光体層12へのレーザー光の照射面積のほうが比較例における蛍光体層12Xへのレーザー光の照射面積よりも大きい。図4は、本発明の第1実施形態に係る規制部材50を示す模式図である。図4に示すように、規制部材50は、例えばスラスト軸受回転体の軸方向に働く力を受け止める軸受を用いることができる。なお、規制部材50は、これに限らず、振動ジャイロなどのセンサーを含む補正機構回転蛍光板10の軸方向へのぶれを補正する機構を備えた構成を用いることもできる。図2に戻り、規制部材50は、回転蛍光板10の両側の面に当接している。回転蛍光板10の軸方向への移動を規制する。規制部材50は、蛍光体層12よりも回転軸15の近くに配置されている。具体的には、規制部材50は、環状の蛍光体層12の内側部分蛍光体層12が形成されていない部分に配置されている。規制部材50は、筐体70の一部に固定されている。励起光の入射方向Y方向から視て、筐体70の蛍光体層12の一部と重なる部分には開口部70a1,70a2が形成されている。筐体70の開口部70a1に入射した励起光は、回転蛍光板10により励起光の一部が蛍光に変換される。蛍光に変換されずに回転蛍光板10を透過した励起光と蛍光とは、筐体70の開口部70a2から射出される。図1に戻り、コリメート光学系60は、発光装置1とインテグレーター光学系110との間の光励起光及び蛍光の光路上に配置されている。コリメート光学系60は、発光装置1からの光の広がりを抑える第1レンズ62と、第1レンズ62から入射される光を略平行化する第2レンズ64とを備えている。第1レンズ62と第2レンズ64とは凸レンズで構成されている。コリメート光学系60は、発光装置1から射出される光を略平行化した状態でインテグレーター光学系110に入射させる。インテグレーター光学系110は、第1フライアイレンズ111及び第2フライアイレンズ112を備えている。第1フライアイレンズ111及び第2フライアイレンズ112は、それぞれマトリクス状に配置された複数の要素レンズからなる。第1フライアイレンズ111は、第1フライアイレンズ111を構成する複数の要素レンズによってコリメート光学系60からの光を分割して個別に集光する機能を有する。第2フライアイレンズ112は、第2フライアイレンズ112を構成する複数の要素レンズによって第1フライアイレンズ111からの分割光束を適当な発散角にして射出する機能を有する。インテグレーター光学系110は、コリメート光学系60により合成された光の光強度分布を均一化する。偏光変換素子120は、PBS、ミラー、位相差板等を一組の要素とするアレイで形成されている。偏光変換素子120は、第1フライアイレンズ111により分割された各部分光束の偏光方向を一方向の直線偏光に揃える機能を有する。重畳レンズ130は、偏光変換素子120を経た照明光を全体として適宜収束させて、液晶光変調装置400R、液晶光変調装置400G、液晶光変調装置400Bの被照明領域に対する重畳照明を可能にする。色分離導光光学系200は、ダイクロイックミラー210、ダイクロイックミラー220、反射ミラー230、反射ミラー240、反射ミラー250及びリレーレンズ260、リレーレンズ270を備えている。色分離導光光学系200は、光源装置100からの光第1の光、第2の光及び第3の光を赤色光、緑色光及び青色光に分離し、赤色光、緑色光及び青色光のそれぞれの色光を照明対象となる液晶光変調装置400R、液晶光変調装置400G、液晶光変調装置400Bに導光する機能を有する。色分離導光光学系200と、液晶光変調装置400R、液晶光変調装置400G、液晶光変調装置400Bとの間には、集光レンズ300R、集光レンズ300G、集光レンズ300Bが配置されている。ダイクロイックミラー210、ダイクロイックミラー220は、基板上に、所定の波長領域の光を反射して、他の波長領域の光を透過させる波長選択透過膜が形成されたミラーである。具体的には、ダイクロイックミラー210は、赤色光成分を透過させ、緑色光成分及び青色光成分を反射する。ダイクロイックミラー220は、緑色光成分を反射して、青色光成分を透過させる。反射ミラー230、反射ミラー240、反射ミラー250は、入射した光を反射するミラーである。具体的には、反射ミラー230は、ダイクロイックミラー210を透過した赤色光成分を反射する。反射ミラー240、反射ミラー250は、ダイクロイックミラー220を透過した青色光成分を反射する。ダイクロイックミラー210を透過した赤色光は、反射ミラー230で反射され、集光レンズ300Rを透過して赤色光用の液晶光変調装置400Rの画像形成領域に入射する。ダイクロイックミラー210で反射された緑色光は、ダイクロイックミラー220でさらに反射され、集光レンズ300Gを透過して緑色光用の液晶光変調装置400Gの画像形成領域に入射する。ダイクロイックミラー220を透過した青色光は、リレーレンズ260、入射側の反射ミラー240、リレーレンズ270、射出側の反射ミラー250、集光レンズ300Bを経て青色光用の液晶光変調装置400Bの画像形成領域に入射する。リレーレンズ260、リレーレンズ270及び反射ミラー240、反射ミラー250は、ダイクロイックミラー220を透過した青色光成分を液晶光変調装置400Bまで導く機能を有する。これにより、青色光の光路の長さが他の色光の光路の長さよりも長い場合であっても、青色光の発散等による青色光の利用効率の低下を抑制することができる。なお、他の色光例えば赤色光の光路の長さが青色光の光路の長さよりも長い場合は、リレーレンズ260、リレーレンズ270及び反射ミラー240、反射ミラー250を赤色光の光路に配置する構成も考えられる。液晶光変調装置400R、液晶光変調装置400G、液晶光変調装置400Bは、入射された色光を画像情報に応じて変調してカラー画像を形成するものであり、光源装置100の照明対象となる。なお、図示を省略したが、集光レンズ300R、集光レンズ300G、集光レンズ300Bと各液晶光変調装置400R、液晶光変調装置400G、液晶光変調装置400Bとの間には、それぞれ入射側偏光板が配置されている。また、各液晶光変調装置400R、液晶光変調装置400G、液晶光変調装置400Bとクロスダイクロイックプリズム500との間には、それぞれ射出側偏光板が配置されている。これら入射側偏光板、液晶光変調装置400R、液晶光変調装置400G、液晶光変調装置400B及び射出側偏光板によって、入射された各色光の光変調が行われる。例えば、液晶光変調装置400R、液晶光変調装置400G、液晶光変調装置400Bは、一対の透明基板に液晶を密閉封入した透過型の液晶光変調装置であり、ポリシリコンTFTをスイッチング素子として、与えられた画像信号に応じて、入射側偏光板図示略から射出された1種類の直線偏光の偏向方向を変調する。クロスダイクロイックプリズム500は、射出側偏光板図示略から射出された色光毎に変調された光学像を合成してカラー画像を形成する光学素子である。このクロスダイクロイックプリズム500は、4つの直角プリズムを貼り合わせた平面視略正方形状をなしている。直角プリズムを貼り合わせた略X字状の界面には、誘電体多層膜が形成されている。略X字状の一方の界面に形成された誘電体多層膜は、赤色光を反射するものであり、他方の界面に形成された誘電体多層膜は、青色光を反射するものである。これらの誘電体多層膜によって赤色光及び青色光は曲折され、緑色光の進行方向と揃えられることにより、3つの色光が合成される。クロスダイクロイックプリズム500から射出されたカラー画像は、投写光学系600によって拡大投写され、スクリーンSCR上で画像を形成する。本実施形態の発光装置1によれば、回転蛍光板10上でのレーザー光励起光の照射軌跡は、回転軸15を中心とした円を描かずに、回転軸15と直交する方向に所定の幅を有する軌跡を描く。このため、特許文献1の構成に比べて、蛍光体層12でのレーザー光が照射される軌跡が長くなる。これにより、蛍光体層12上のある位置に対してレーザー光が照射される周期が長くなるとともに、レーザー光の照射により蛍光体層12に発生する熱をより広い領域に放散させることができる。よって、蛍光体が高温になることを抑制して蛍光の変換効率の低下を抑制することが可能となる。また、この構成によれば、駆動装置20が遊星歯車機構を含むので、蛍光の変換効率の低下を簡易な構成で実現することができる。また、この構成によれば、蛍光体層12にレーザー光励起光を入射させたときのレーザー光の照射軌跡が蛍光体層12の形成領域内で描かれる。よって、励起光を蛍光体層12に漏れなく取り入れつつ蛍光の変換効率の低下を抑制することができる。また、この構成によれば、規制部材50を備えるので、回転蛍光板10が偏心することを抑制することができる。よって、光利用効率の低下を抑制したり、フリッカーちらつき現象が生じることを抑制したりすることができる。また、この構成によれば、規制部材50が蛍光体層12よりも回転軸15の近くに配置されているので、円板11の大きさを蛍光体層12の幅Wのみを考慮して設計することができ、装置の小型化を図ることができる。これに対して、規制部材が蛍光体層の外側に配置された構成であると、回転体の大きさを設定するに当たり蛍光体層の幅に加えて規制部材の大きさをも考慮する必要があり、装置の小型化を図ることが困難となる。本実施形態の光源装置100によれば、上述した発光装置1を備えているので、蛍光体が高温になることを抑制して蛍光の変換効率の低下を抑制することが可能な光源装置を提供することができる。本実施形態のプロジェクター1000によれば、上述した光源装置100を備えているので、高品質な画像表示が可能なプロジェクターを提供することができる。[第2実施形態]図8は、本発明の第2実施形態に係る発光装置2の構成を示す模式図である。なお、図8においては、回転蛍光板10において励起光が入射する方向Y軸方向と平行な面XY平面と直交する方向から視た側面を示している。図8に示すように、本実施形態の発光装置2は、上述の駆動装置20に替えて駆動装置20Aを備えている点で上述の第1実施形態に係る発光装置1と異なっている。その他の点は上述の構成と同様であるので、図1~図6と同様の要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。発光装置2は、所定の回転軸を中心として回転可能な回転蛍光板10と、当該回転蛍光板10を回転軸と直交する方向に駆動させる駆動装置20Aと、当該回転蛍光板10の回転軸の軸方向への移動を規制する規制部材50と、回転蛍光板10、駆動装置20A、及び規制部材50を収容する筐体70と、を備えている。駆動装置20Aは、回転蛍光板10を回転軸と直交する方向例えばX方向に直線往復移動させる。回転蛍光板10を構成する円板11の中心部にはモーター25Aの回転軸15Aが固定されている。回転蛍光板10は、モーター25Aにより中心軸CL1の回りに回転可能になっている。図9は、本発明の第2実施形態に係る駆動装置20Aを示す模式図である。図9に示すように、駆動装置20Aは、正逆回転可能なモーター21Aと、当該モーター21Aの正逆回転に従って正逆回転するピニオン22Aと、当該ピニオン22Aと噛み合うラック23Aと、を有するラックアンドピニオン機構を含んで構成されている。駆動装置20Aは、回転蛍光板10に固定された回転軸15Aを回転させるモーター25Aと、当該モーター25Aを回転軸15Aと直交する方向に直線往復移動させるラックアンドピニオン機構と、カバー24Aと、を備えている。ラックアンドピニオン機構は、ラック23Aのピニオン22Aと噛み合う側と反対側の部分が露出した状態で、カバー24Aに収容されている。ラック23Aは、ピニオン22Aの正逆回転に従って直線往復移動する。ラック23Aのピニオン22Aと噛み合う側と反対側の部分は、モーター25Aを介して回転蛍光板10の回転軸15Aに取り付けられている。これにより、回転蛍光板10は、ラック23Aの直線往復移動に従って、回転軸15Aと直交する方向に移動するようになっている。モーター25A及びモーター21Aは、蛍光体層12に励起光が照射される領域を時間的に変動させる駆動装置として機能する。モーター25A及びモーター21Aは、駆動時間内において所定の回転数で駆動する。このため、集光光学系40によって集光された光が円板11蛍光体層12に照射される領域が特定の領域に固定されない。よって、光の照射により蛍光体層12において発生する熱を周方向に沿って所定の幅をもった広い領域において放散させることができる。図10は、本発明の第2実施形態に係る蛍光体層12へのレーザー光の照射軌跡を示す図である。図10に示すように、本実施形態に係る発光装置2駆動装置20Aがラックアンドピニオン機構を含む構成における蛍光体層12へのレーザー光の照射軌跡は、回転軸と直交する方向に所定の幅を有する軌跡例えば複数の変曲点を有する軌跡を描く。当該所定の幅のうち最大の幅の大きさは、円板11が駆動装置20Aの駆動に従って回転軸15Aと直交する方向に移動するときの回転軸15Aと直交する方向における最大移動距離Wmaxと等しい。蛍光体層12の幅Wの大きさは、当該最大移動距離Wmaxよりも大きい。本実施形態の発光装置2における蛍光体層12へのレーザー光の照射軌跡のほうが比較例における蛍光体層12Xへのレーザー光の照射軌跡図11参照よりも長い。すなわち、本実施形態の発光装置2における蛍光体層12へのレーザー光の照射面積のほうが比較例における蛍光体層12Xへのレーザー光の照射面積よりも大きい。本実施形態の発光装置2によれば、蛍光の変換効率の低下を簡易な構成で実現することができる。本発明は、投写画像を観察する側から投写するフロント投写型プロジェクターに適用する場合にも、投写画像を観察する側とは反対の側から投写するリア投写型プロジェクターに適用する場合にも、適用することができる。上記各実施形態においては、本発明の光源装置をプロジェクターに適用した例について説明したが、これに限らない。例えば、本発明の光源装置を他の光学機器例えば、光ディスク装置、自動車のヘッドランプ、照明機器等に適用することも可能である。"