レーザー媒質と、前記レーザー媒質に光を照射することにより、前記レーザー媒質を励起させるとともに前記レーザー媒質の温度を上昇させる光源と、前記レーザー媒質が励起されて発生する光のうち所定の波長の範囲の光を反射する第一の平面を含む反射手段と、前記レーザー媒質を間にして前記反射手段と対向して配置され、前記所定の波長の範囲の光を前記第一の平面との間で共振させることによりレーザーを発振する出力鏡と、を有するレーザー装置であって、前記反射手段は、前記出力鏡と前記第一の平面との間で光を共振させて前記レーザー装置を発振状態にする位置と、前記レーザー装置を非発振状態にする位置との間で移動可能に構成されていることを特徴とするレーザー装置。前記反射手段は、前記所定の波長の範囲の光を透過する第二の平面を含んでおり、前記非発振状態においては、前記第二の平面が前記出力鏡と対向する位置を取ることを特徴とする請求項1に記載のレーザー装置。前記反射手段は、前記出力鏡に対して非平行な第三の平面を含んでおり、前記非発振状態においては、前記第三の平面が前記出力鏡と対向する位置を取ることを特徴とする請求項1に記載のレーザー装置。前記第一の平面は、誘電体反射膜からなることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載のレーザー装置。前記第一の平面は、それぞれ異なる波長の範囲の光を反射する複数の部分を含んでおり、前記複数の部分の中から選択された、前記レーザー媒質を間にして前記出力鏡と対向する部分に応じて、出力するレーザーの波長の範囲が決定されることを特徴とする請求項4に記載のレーザー装置。前記非発振状態は、レーザー媒質の暖機を行う待機状態であることを特徴とする請求項1ないし5のいずれか1項に記載のレーザー装置。請求項1ないし6のいずれか1項に記載のレーザー装置と、前記レーザー装置から発振された光が被検体に照射されることにより発生する音響波を受信して電気信号に変換する音響波検出器と、前記電気信号を用いて画像データを生成するデータ処理部と、を有することを特徴とする光音響装置。医療用の光音響測定装置に用いるTi:saのような波長可変レーザーでは、使用状況に関わらず高出力かつ安定化したレーザー出力を得ることが好ましい。特許文献1に示すような暖機工程を要するレーザー装置を用いた場合、診断における被験者の拘束時間が長くなり診断時間が長くなるという課題を有する。また、高出力レーザーを利用する場合は、診断前はレーザー発振していないことが望ましいため、従来行ってきたレーザー発振を伴う暖機工程を行わないことが好ましい。図12に、波長可変機構を伴う従来使用されているTi:saレーザーのレーザー共振器1201を示す。Nd:YAGレーザーの2倍高調波である波長532nmの励起光を用いてTi:sa結晶からなるレーザー媒質1202を励起する。レーザー共振器1201において、レーザー媒質1202の一端側に反射鏡1203が設けられている。そして、反射鏡1203と共振器構造を形成する出力鏡1206が設けられている。反射鏡1203とレーザー媒質1202との間には、波長選択素子である第1ブリュースター分散プリズム1204と、第2のブリュースター分散プリズム1205が設けられている。ここでは、分散プリズム2個を用いた例を示した。上述するTi:saレーザーを用いて測定したレーザー出力を、縦軸を出力、横軸を時間として図2に示した。本測定は、励起光としてNd:YAGレーザーの第二高調波である波長532nmのレーザー光を用いた。また、励起光の出力が安定していた状態でTi:sa結晶を照射している。図2で示されるように、励起光照射直後はTi:saレーザー光の出力は低い。時間の経過と共に徐々にレーザー出力が増大し、出力が安定化した平衡状態に達する。励起光を入射した直後のTi:sa結晶は周囲の環境温度と同一であり、Ti:sa結晶の温度が低い。そして、励起光照射時間が経過するに連れてTi:sa結晶の温度が上昇する。安定なレーザー出力を得るためには、レーザー媒質を熱平衡状態とすることが必要である。即ち、本測定結果が示すように、従来使用されるTi:saレーザーの出力を安定化するには、レーザー発振の伴う、ある程度の時間を要する暖機工程を必要とする、という課題を有している。レーザー媒質の温度制御を図るために、特許文献2のように、ペルチェ素子等を用いてレーザー媒質の温度をあらかじめ最適化する手法もある。しかしながら、温度モニターのためのセンサー及び制御機構を用いるため装置構成が複雑化する。図12に示した従来例では、比較的内部損失の少ないブリュースター分散プリズムを用いた例を示した。しかし、ブリュースター分散プリズムを用いた場合は共振器長が長くなるという欠点がある。波長選択は、2つのブュースター分散プリズムを経て屈折する光路に対して、共振器構造となるように反射鏡1203の位置及び角度を調整する。波長選択性及び波長分解能は、分散プリズムの数または屈折率に基づく分散能に応じて変化する。分散された波長に応じて反射鏡1203の位置を決めるため、波長選択精度と反射鏡1203の位置精度には相関がある。このように、分散プリズムを用いることで、波長制御機構部分を含めて装置が大型化し易い。波長選択機構の別の従来例として、共振器内部に複屈折フィルターや回折格子を挿入する方法があるが、これらの波長選択素子は内部損失が大きくレーザー発振効率が低下し高出力化を阻害する要因となる。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、レーザー出力の安定化を図ることが可能な簡潔な構成のレーザー装置を提供することを目的とする。本発明は以下の構成を採用する。すなわち、レーザー媒質と、前記レーザー媒質に光を照射することにより、前記レーザー媒質を励起させるとともに前記レーザー媒質の温度を上昇させる光源と、前記レーザー媒質が励起されて発生する光のうち所定の波長の範囲の光を反射する第一の平面を含む反射手段と、前記レーザー媒質を間にして前記反射手段と対向して配置され、前記所定の波長の範囲の光を前記第一の平面との間で共振させることによりレーザーを発振する出力鏡と、を有するレーザー装置であって、前記反射手段は、前記出力鏡と前記第一の平面との間で光を共振させて前記レーザー装置を発振状態にする位置と、前記レーザー装置を非発振状態にする位置との間で移動可能に構成されていることを特徴とするレーザー装置である。本発明によれば、レーザー出力の安定化を図ることが可能な簡潔な構成のレーザー装置を提供できる。以下に図面を参照しつつ、本発明の好適な実施形態を説明する。本発明の構成は、波長可変レーザーを用いる装置に適用可能であり、例えば医療用をはじめとする様々な分野に用いることができる。図1に波長可変レーザーのレーザー共振器101の基本構成を示す。この共振器101はレーザー媒質102とフィードバックに相当する一組の共振器部分により形成される。共振器部分は、レーザー光を取り出す出力鏡103と反射鏡104から構成される。レーザー媒質の吸収特性に応じて励起用レーザー光源により、レーザー媒質を照射する。色素レーザーやチタンサファイアTi:saレーザーなど、広い波長範囲で利得を持つレーザー媒質を用いることにより波長可変レーザーを作成することが可能である。色素としては、ローダミン6Gやクマリン102などが挙げられ、各色素に応じて発振波長帯は異なる。本発明は固有の色素に限定されるものではない。Ti:saはサファイアにチタンをドープした結晶であり、Ti:saレーザーは650nm~1100nmの波長帯域の発振が可能な固体レーザーである。このように、色素やTi:saは発振波長領域の広いレーザー媒質である。以下に、レーザー発振の基本条件をもとに、本発明のレーザー出力の安定化方法を示す。レーザー発振の基本条件は、レーザー媒質102に励起光105を照射することにより、レーザー媒質の下準位帯の電子が上準位帯へ励起されて反転分布が形成されることである。ここで、レーザー媒質部分での利得をGとし、レーザー発振における共振器内のロスをLとおく。共振器内のロスとは、出力取り出しに関わる出力鏡103の透過率としてのロスと、出力鏡103以外の共振器内部の光学部材による内部損失としてのロスを足し合わせたものである。共振器内のレーザー光が増幅され、出力が共振器外に出るためには、G>Lでなければならない。一方、利得は光電場が強くなるにつれてレーザー媒質の上準位の原子数が減少するために小さくなる。ゆえに、レーザーを定常発振するためには、利得と損失が釣り合っていることが必要である。これに対して、G<Lの状態ではレーザーは定常発振できない。本発明では、励起光105がレーザー媒質102を照射しつつ、共振器内のロスLを制御して増大させて非発振状態が可能な構成とする。上記構成により、レーザー発振前に、レーザー媒質102が励起光105のエネルギーを吸収してレーザー媒質の温度が上昇する。結果として、レーザー媒質の温度をレーザー発振することなく上昇させ、安定出力となる熱平衡状態を作り出すことができ、発振と同時に出力が安定したレーザー装置とすることができる。図1に示すレーザー共振器の反射鏡104に波長選択機構を付与することで、簡潔な構成の波長可変レーザーを構築することができる。波長選択機構としては、反射鏡104に所定の範囲の波長を反射する誘電体反射膜を形成する。そして、出力鏡103に対して反射鏡104を移動させて共振器構造を形成することにより波長選択を行うことができる。かかる波長選択機構を有する装置において、レーザー媒質102に励起光105が照射されると、レーザー媒質102が励起光105のエネルギーを吸収し、レーザー媒質に特徴的な広い波長幅の蛍光が発生する。反射鏡104に所定の波長、例えば750nm付近のみを強く反射する誘電体反射膜を形成する場合、750nm付近の範囲の波長だけが共振器内部で増幅されてレーザー発振する。反射鏡と対となる出力鏡103はアウトプットカプラーであり、入射光を一定の割合で反射/透過させることでレーザーの発振を促す。反射鏡104に準備する誘電体反射防止膜は、あらかじめ必要な種類用意することにより、発振するレーザーの波長を選択することができる。本構成では、反射鏡104に形成される誘電体反射膜の反射特性がレーザー品質に影響するため、波長幅が広くなりコヒーレンス特性が低下する可能性がある。しかしながら、波長選択のための特別な素子をレーザー共振器内部に挿入していないため、共振器内部における損失を抑制することが可能であり、高い出力を得ることができる。さらに、波長選択において反射鏡104を一軸制御するだけであるため、制御機構が簡潔であり出力鏡の位置精度の高く安定発振を得やすい構成である。このように、小型で簡潔な構造でありながら、高出力発振が可能な波長可変レーザーを作成できる。<第一の実施例>第一の実施例として、図3にレーザー共振器301を示す。反射鏡304と出力鏡303を対向して配置した構成である。反射鏡には、透過率を高めた高透過率部分305と、誘電体反射膜Aが形成された領域306と、別の誘電体反射膜Bが形成された領域307が含まれる。高透過率部分305は、誘電体反射防止膜により形成される。ここでは、複数2種類の反射膜を有する例を示したが、反射膜数は2種類に限定されるものではない。レーザー媒質の励起には、励起用レーザー光源を用いる。図3の共振器内部の反射鏡304は、図内の矢印に示すように一軸で位置制御する。反射鏡は、本発明の反射手段に相当する。誘電体反射膜Aおよび誘電体反射膜Bは、本発明の第一の平面に相当する。高透過率部分は、本発明の第二の平面に相当する。なお、平面とは、レーザー発振のために必要な程度に平面であればよい。この反射鏡304を出力鏡303に対向させつつ移動させた場合における共振器の状態を、図4及び図5に示す。高透過率部分305と出力鏡303を結ぶ線内にレーザー媒質302が配置するように反射鏡304の位置を制御した状態が図4である。すなわち、レーザー媒質を間にして高透過率部分と出力鏡は対向している。この場合、出力鏡303の出力にかかわるロス以外の要素である、共振器内のロスが大きいため、レーザー発振条件を満たさない非発振状態となる。しかしながら、レーザー媒質に励起光を照射することで、レーザー発振しない状態でレーザー媒質の温度を一定にすることができる。このような非発振状態は、レーザー媒質の暖機を兼ねる待機状態である。待機状態に暖機を行うことにより、レーザー媒質の温度を、安定したレーザー発振に必要な所定の値より高く保つことができる。誘電体反射膜Aが形成された領域306と出力鏡303が共振器となるように反射鏡304を移動させた場合が図5である。すなわち、レーザー媒質を間にして誘電体反射膜Aが形成された領域と出力鏡は対向している。この状態が発振状態である。上記工程でレーザー光を利用することで、レーザー発振初期の立ち上がり特性の良好な、安定発振するレーザー光が得られる。また、誘導体反射膜Bが形成された領域307と出力鏡303が共振器となるように反射鏡304を移動させれば、波長選択が可能となり、選択された誘導体反射膜に応じて波長が決定される。非発振状態にする位置と発振状態にする位置との間で反射鏡304を移動可能に構成するためには、ステッピングモータ等の駆動部を設ければ良い。上記のように、本構成においては、特別な波長選択機構を設けずとも、共振器の反射鏡位置を制御するだけで、非発振状態である待機状態を形成することができる。本発明では、待機状態において反射光は必ずしも必要でない。そのため、反射鏡表面に誘電体膜による反射防止膜を形成し、不要な反射光を軽減する構成としてもよい。<第二の実施例>第二の実施例として、図6にレーザー共振器601を示す。反射鏡604と出力鏡603を対向させて配置した構成である。反射鏡604には、出力鏡603に対して対向して配置されていない非平行な平面部分605と、レーザー発振可能な波長範囲で発振波長を選択する誘電体反射膜Aが形成された領域606と、別の誘電体反射膜Bが形成された領域607が含まれる。ここでは、複数2種類の反射膜を有する例を示したが、反射膜数は2種類に限定されるものではない。レーザー媒質の励起は、励起用レーザー光源を用いる。図6の共振器内部の反射鏡604は、図内の矢印に示すように一軸で位置制御する。非平行な平面部分は、本発明の第三の平面に相当する。この反射鏡604を出力鏡603に対して対向させつつ移動させた場合における共振器の状態を、図7及び図8に示す。非平行な平面部分605と出力鏡603を結ぶ線内にレーザー媒質602が配置するように反射鏡604の位置を制御した状態が図7である。この場合、出力鏡603の出力にかかわるロス以外の要素である、共振器内のロスが大きいため、レーザー発振条件を満たさない非発振状態となる。しかしながら、レーザー媒質に励起光を照射することで、レーザー発振しない状態でレーザー媒質の温度を一定にすることができる。このような非発振状態は、レーザー媒質の暖機を兼ねる待機状態である。誘電体反射膜Aが形成された領域606と出力鏡603が共振器となるように反射鏡604を移動させた場合が図8である。この状態が発振状態である。上記工程でレーザー光を利用することで、レーザー発振初期の立ち上がり特性の良好な安定発振するレーザー光が得られる。本構成も第一の実施例と同様に、基本的なレーザー共振器と波長選択機構を有する反射鏡604のみの構成で、レーザー発振時には初期立ち上がり特性の良好な安定発振するレーザー光が得られる。また、誘導体反射膜Bが形成された領域607と出力鏡603が共振器となるように反射鏡604を移動させれば、波長選択が可能となる。<変形例>続いて、反射鏡として、図9に示すような、出力鏡に対して対向した状態で回転移動する円盤状平板を用いる例を説明する。上記実施例のように、直線移動する平板を用いる場合は、反射鏡の移動方向に対して垂直に所定の波長に応じた反射膜を形成し、反射鏡の端部に非発振部分を形成する。一方、回転移動する円盤状平板を用いる場合は、円盤状の反射鏡が中心で回転し、出力鏡903と反射鏡904が対向した位置に配置されるとともに、レーザー媒質が中心軸からオフセットした位置に配置されている共振器構造を形成する。反射鏡904は扇型形状に区画分けし、非発振状態では、透過率を高めた高透過率部分905を、発振状態では誘電体反射膜部分である906及び907を用いる。高透過率部分905を共振器として利用した場合は、実施例1及び2と同様にして共振器内のロスが大きいため、レーザー発振条件を満たさない非発振状態となる。反射鏡に具備する反射膜と非発振部分の配列は任意である。即ち、非発振部分を中央に配置して両脇に所定の波長の反射膜を構成してもよい。このような構成とした場合、必要な2種類の波長のレーザー光をそれぞれ高速にオンオフすることが可能である。また、反射膜と非発振部分を任意に作り込み、反射鏡を可動にして利用することができる。この場合は、レーザー出力の安定性を維持しつつ、発振波長の選択とオンオフの任意の組み合わせが可能である。<第三の実施例>第三の実施例として、図10にレーザー共振器1001を示す。レーザー媒質の励起には、励起用レーザー光源を用いる。反射鏡1004と出力鏡1003を対向して配置した共振器構成である。反射鏡の制御範囲を広げて、反射鏡と出力鏡を結ぶ垂直な光軸上にレーザー媒質を置かないような構成が取れるように制御する。この場合、レーザー共振器構造が崩れるためレーザー発振条件を満たすことができずにレーザー発振しない。一方、レーザー媒質に励起光が照射されることで、レーザー発振しない状態でレーザー媒質の温度を一定にすることができる。本構成では、基本的なレーザー共振器と波長選択機構を有する反射鏡1004のみの構成であり、レーザー発振時には初期立ち上がり特性の良好な安定発振するレーザー光が得られる。本構成は、共振器内部にシャッター機構を搭載することにより得られる効果と同等である。次に、上記各実施例のように構成されたレーザー共振器を有するレーザー装置の制御方法を、図11のフローチャートを参照しつつ説明する。レーザー装置の具体例として、光音響診断装置を用いる。ここでは、第一の実施例の構成を具体例として説明するが、これに限定されるものではない。まず、ステップS101で、共振条件を満たさない反射鏡位置を選択する。第一の実施例であれば、反射鏡304のうち高透過率部分305が出力鏡303と対向するようにする。この状態が非発振状態である。ステップS102で、レーザー媒質302に使用出力の励起用レーザー光を照射する。ステップS103で、この状態を維持し待機状態とする。本ステップでレーザー媒質の温度が上昇して安定化する。本工程の後に、診断部位の選定及び設定をすることができる。ステップS104で、所望の波長のレーザー光が発振する共振条件をみたすように反射鏡位置を選択する。そのために、誘電体反射膜Aが形成された領域306または誘電体反射膜Bが形成された領域307部分を用いるように位置を選択する。そして、レーザー発振を行う。本工程によりレーザー発振状態となり、光音響信号を取得することができる。以上の処理により、出力が一定の所望の波長のレーザー光を照射することが可能となる。<第四の実施例>上記各実施例のレーザー装置は、光音響イメージング技術を利用した光音響装置に用いることができる。光音響イメージングは、まずパルス光を被検体に照射し、被検体内で伝播拡散した光のエネルギーを光吸収体が吸収することで発生した音響波典型的には超音波を受信する。そしてこの音響波の受信信号を用いることにより被検体内部の情報を画像化する技術である。この技術により、被検体内の初期圧力発生分布や光吸収係数分布などの光学的な特性分布情報を画像データとして得ることができる。本発明が適用できる光音響装置の模式図を図13に示す。本発明の光音響装置は、上記各実施例に記載のレーザー装置1、音響波検出器7、信号処理部9、データ処理部10を少なくとも有する。本実施例では、上記各実施例に記載のレーザー装置1から発振する光2は、レンズやミラー、光ファイバー等の光学部材4を介して被検体3に照射される。被検体内では、照射された光が被検体内の光吸収体5例えば腫瘍や血管等で吸収されることで、音響波6が発生する。音響波検出器7は音響波6を受信して電気信号に変換し、前記電気信号を信号処理部9に出力する。信号処理部9は、入力された電気信号に対してA/D変換や増幅等の信号処理を行い、データ処理部10へ出力する。データ処理部10は、入力された信号を用いて画像データを生成し、表示部12に出力する。表示部12は入力された画像データに基づいて画像を表示する。