"主電源の停電検知により補助電源に切り換える停電検知手段と、この停電検知手段による停電検知から所定時間が経過するとシャットダウン処理を行う自動シャットダウン機能を有効にするか無効にするかを設定する自動シャットダウン機能設定手段と、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されると、未保存データの有無を判定する判定手段と、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されたとき、前記自動シャットダウン機能が有効であり、かつ、前記判定手段により未保存データ無しと判定されると、自動シャットダウン機能有りかつ未保存データ無しに対応した第1のメッセージをディスプレイに表示させ、前記自動シャットダウン機能が有効であり、かつ、前記判定手段により未保存データ有りと判定されると、自動シャットダウン機能有りかつ未保存データ有りに対応した第2のメッセージを前記ディスプレイに表示させる表示制御手段と、を具備したことを特徴とするデータ処理装置。タイマと、前記主電源の停電検知から前記自動シャットダウン機能の処理が開始されるまでの時間を記憶する記憶手段と、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されると、前記記憶手段で記憶される時間を前記タイマによって減算する計時手段と、をさらに具備し、前記表示制御手段は、前記記憶手段で記憶される時間を含む第1または第2のメッセージを前記ディスプレイに表示させることを特徴とする請求項1記載のデータ処理装置。前記表示制御手段は、前記第1または第2のメッセージとともに前記計時手段により減算される時間を前記ディスプレイに表示させることを特徴とする請求項2記載のデータ処理装置。前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されたとき、前記自動シャットダウン機能が無効のときには、手動によるシャットダウン処理を促すメッセージを前記ディスプレイに表示させる手段、をさらに具備したことを特徴とする請求項1乃至3のうちいずれか1に記載のデータ処理装置。主電源の停電検知により補助電源に切り換える停電検知手段と、この停電検知手段による停電検知から所定時間が経過するとシャットダウン処理を行う自動シャットダウン機能を有効にするか無効にするかを設定する自動シャットダウン機能設定手段とを備えたデータ処理装置において、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されると、前記自動シャットダウン機能の有効、無効及び未保存データの有無を判定し、前記自動シャットダウン機能が有効であり、かつ、前記未保存データ無しと判定されると、自動シャットダウン機能有りかつ未保存データ無しに対応した第1のメッセージをディスプレイに表示させ、前記自動シャットダウン機能が有効であり、かつ、前記未保存データ有りと判定されると、自動シャットダウン機能有りかつ未保存データ有りに対応した第2のメッセージを前記ディスプレイに表示させることを特徴とするデータ処理装置の停電処理方法。ディスプレイと、主電源の停電検知により補助電源に切り換える停電検知手段を備えたコンピュータに、前記停電検知手段による停電検知から所定時間が経過するとシャットダウン処理を行う自動シャットダウン機能を有効にするか無効にするかを設定する設定機能と、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されると、未保存データの有無を判定する判定機能と、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されたとき、前記自動シャットダウン機能が有効であり、かつ、前記未保存データ無しと判定されると、自動シャットダウン機能有りかつ未保存データ無しに対応した第1のメッセージを前記ディスプレイに表示させる第1の表示制御機能と、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されたとき、前記自動シャットダウン機能が有効であり、かつ、前記未保存データ有りと判定されると、自動シャットダウン機能有りかつ未保存データ有りに対応した第2のメッセージを前記ディスプレイに表示させる第2の表示制御機能と、を実現させるための停電処理プログラム。しかしながら、この種のデータ処理装置に設けられた従来の自動シャットダウン機能は、データ処理を終えないとCPUからの命令で電源がオフされないため、停電発生後のデータ処理に時間がかかると、バッテリの容量低下によりシャットダウン処理が実行される前に給電が停止するおそれがあった。シャットダウン処理を行われずに給電が停止した場合には、システムが正常に終了していないため処理中のデータが消失してしまったり、データファイルが破壊されてしまったりすることがある。本発明はこのような事情に基づいてなされたもので、その目的とするところは、主電源の停電時においても確実にシャットダウン処理を行うことができ、データの消失,データファイルの破壊等の不具合を未然に防止できるデータ処理装置を提供しようするものである。本発明は、主電源の停電検知により補助電源に切り換える停電検知手段と、この停電検知手段による停電検知から所定時間が経過するとシャットダウン処理を行う自動シャットダウン機能を有効にするか無効にするかを設定する自動シャットダウン機能設定手段と、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されると、未保存データの有無を判定する判定手段と、前記停電検知手段により前記主電源の停電が検知されたとき、前記自動シャットダウン機能が有効であり、かつ、前記判定手段により未保存データ無しと判定されると、自動シャットダウン機能有りかつ未保存データ無しに対応した第1のメッセージをディスプレイに表示させ、前記自動シャットダウン機能が有効であり、かつ、前記判定手段により未保存データ有りと判定されると、自動シャットダウン機能有りかつ未保存データ有りに対応した第2のメッセージを前記ディスプレイに表示させる表示制御手段とを備えたものである。かかる手段を講じた本発明によれば、主電源の停電時においても確実にシャットダウン処理を行うことができ、データの消失,データファイルの破壊等の不具合を未然に防止できるデータ処理装置を提供できる。以下、本発明を実施するための最良の形態について、図面を用いて説明する。なお、この実施の形態は、データ処理装置の一態様である事務用コンピュータに本発明を適用した場合である。図1は、本実施の形態における事務用コンピュータの要部構成を示すブロック図である。事務用コンピュータは、不揮発性記憶部であるHDDHardDiskDrive装置1を内蔵した本体部2と、この本体部2の駆動源である電源部3と、本体部2に搭載されたキーボード4、ディスプレイ5及びプリンタ6の各種入出力機器とで構成されている。本体部2は、主制御部を構成するCPUCentralProcessingUnit20、プログラム等の固定的データが格納されたROMReadOnlyMemory21、CPU20によるデータの書込み及び読出しが自在なデータエリアが形成されたRAMRandomAccessMemory22、前記HDD装置1をアクセスしてデータの書込み及び読出しを制御するHDDコントローラ23、光ディスク,光磁気ディスク等の補助記憶装置を駆動する補助記憶装置ドライバ24、ネットワークを介して接続される外部装置とのデータ通信を司る通信インターフェイス25、前記キーボード4の通電を制御し、操作キーに対応したキー信号を取込むキーボードコントローラ26、前記ディスプレイ5の通電を制御し、画面を表示させる表示コントローラ27、前記プリンタ6の通電を制御し、印字動作させるプリンタコントローラ28等で構成されている。CPU20と、ROM21,RAM22,HDDコントローラ23,補助記憶装置ドライバ24,通信インターフェイス25,キーボードコントローラ26,表示コントローラ27及びプリンタコントローラ28とは、アドレスバス,データバス等のバスライン29で電気的に接続されている。また、タイマ発振器200が本体部2に設けられており、このタイマ発振器200から一定周期のタイマ信号がCPU20に入力されるようになっている。電源部3は、電源回路30、停電検出回路31及びバッテリ32で構成されている。電源回路30は、図示しない電源スイッチの投入により商用電源7からの電源供給を受け、所定の駆動電圧Vを生成して本体部2に供給するとともに、前記バッテリ32の充電を行う。停電検出回路31は、前記電源回路30から供給される駆動電圧Vを監視し、一定電圧以下に低下すると停電発生とみなして、前記本体部2のCPU20に停電信号Sを出力するとともに停電検知手段、バッテリ32を放電させる。バッテリ32は、満充電の状態において放電が開始された場合に、3~5分程度であれば本体部2の動作を保障し得る容量を備えたものである。かかる構成の事務用コンピュータは、納品書、請求書、売上帳等の経営に関わる伝票,帳票の作成作業を支援するのに特化したデータ処理装置であり、納品書作成業務、請求書作成業務、月次集計業務、月次更新業務、締日集計業務、締日更新業務等の種々の業務を実行可能となっている。そして、そのHDD装置1には、業務別に作成された種々の業務プログラムを記憶するプログラム領域と、各業務に対してそれぞれ形成された複数のデータファイルを記憶するデータファイル領域とを形成している。例えば納品書作成業務に対しては、作成された納品書の得意先名,得意先識別コード,商品名,数量,単価,金額,合計金額等の明細レコードを蓄積記憶するためのデータファイルがデータファイル領域に形成されている。また、月次集計業務に対しては、上記納品書作成業務に対応するデータファイルに蓄積された明細レコードのうち指定された月のレコードから得意先識別コード別に金額を集計して、月間売上帳を作成するためのデータファイルがデータファイル領域に形成されている。そして、この事務用コンピュータは、前述したように電源部3に停電検出回路31とバッテリ32とを備えており、主電源である商用電源7の停電を停電検出回路31が検知すると、電源供給元を補助電源であるバッテリ32に切り換えて、バッテリ32が持続している間はデータ処理を継続することが可能である。そこでユーザは、バッテリ32によって電源がバックアップされている間に、実行中の業務を終了させ、システムを終了させるためのシャットダウン処理を実行する。こうすることにより、開かれていたデータファイルがクローズされるので、処理中のデータが消失してしまったり、データファイルが破壊されてしまったりすることがなくなる。さて、本実施の形態では、上述したような停電発生後の処理をより効率的に行えるようにするために、主電源に停電が発生した際に停電が発生したことを通知する機能と、停電発生から一定時間後に自動的にシャットダウン処理を実行してシステムを終了させ、電源をオフする機能とを備えている。そして、この自動シャットダウン機能を実現するために、図2に示すように、停電フラグF1、自動シャットダウン設定フラグF2、自動シャットダウン経過時間カウンタT1及び停電経過時間カウンタT2の各記憶領域をRAM22に形成している。停電フラグF1は、主電源である商用電源7に停電が発生しているか否かを識別するフラグであり、停電発生中は1にセットされる。自動シャットダウン設定フラグF2は、自動シャットダウン機能を有効にするか否かを識別するフラグであり、有効とする場合は1にセットされる。これらの記憶領域は、電源投入後の初期化処理においてすべて0にクリアされる。すなわち電源投入時は、自動シャットダウン機能が無効となっている。そこでユーザは、自動シャットダウン機能を有効とする場合はシャットダウン設定業務を実行する。図3は、シャットダウン設定業務が起動されたときのCPU20の主要な処理手順を示す流れ図である。すなわちCPU20は、種々の設定業務メニューの中からキーボード4のキー操作によりシャットダウン設定業務が選択されたことを検知するとST1のYES、自動シャットダウン機能を有効とするか無効とするかの選択をオペレータに促すシャットダウン設定画面をディスプレイ5に表示させるST2。ここで、キーボード4のキー操作により自動シャットダウン機能を有効とする旨の選択操作がなされた場合にはST3のYES、前記自動シャットダウン設定フラグF2を1にセットしST4、無効とする旨の選択操作がなされた場合にはST3のNO、前記自動シャットダウン設定フラグF2が1にセットされていた場合のみ0にリセットするST5:無効化手段。ここで、停電が発生してからシャットダウン処理が開始されるまでの時間は、バッテリ32によって電源をバックアップできる時間以内でかつなるべく長い時間あればよい。例えば本実施の形態のように、バッテリ32による電源バックアップ時間が定格で3~5分の場合には、確実にバックアップできる時間でかつ最長の3分180秒を設定することが望ましい。そこで本実施の形態では、この時間を180秒として予め停電監視プログラムに設定しておく。上記停電監視プログラムは、本実施の形態の事務用コンピュータに常駐している。そして本体起動後、CPU20は、上記停電監視プログラムに従い、図4の流れ図に示す停電監視処理を繰返し実行するものとなっている。すなわちCPU20は、ST11として停電検出回路31により停電が検出されているか否かを判断する。ここで、停電検出回路31からの信号Sが0であり停電未検出であると判断した場合には、CPU20は、ST12として停電フラグF1をチェックする。通常、停電フラグF1は0にリセットされているので、その場合は、今回の処理を終了する。一方、停電検出回路31からの信号Sが1であり停電検出中であると判断した場合には、CPU20は、ST13として停電フラグF1をチェックする。そして、停電フラグF1が0にリセットされていた場合には、ST14としてこの停電フラグF1を1にセットする。さらに、ST15として後述する停電通知処理を実行して、今回の処理を終了する。これに対し、停電フラグF1が1にセットされていた場合には、既に停電通知処理を実行しているので、直ちに今回の処理を終了する。なお、停電検出回路31にて停電が検出され、信号Sが1に代わったものの、その後、停電から復帰して信号Sが0に戻ることがある。このような場合は、ST12にて停電フラグF1が1にセットされている。そこでCPU20は、ST16として停電フラグF1を0にリセットする。また、ST17として後述するタイマ監視処理を終了させて、今回の処理を終了する。図5は、前記停電通知処理の要部処理手順を示す流れ図である。すなわちCPU20は、この停電通知処理ルーチンに入ると、先ず、ST21として何らかの業務実行中に停電が発生したか否かを判断する。業務メニュー画面がディスプレイ5に表示されているときに停電が発生した場合には、業務実行中でないので、CPU20は、ST22として自動シャットダウン設定フラグF2をチェックする。ここで、自動シャットダウン設定フラグF2が0にリセットされていた場合、すなわち自動シャットダウン機能が無効に設定されていた場合には、CPU20は、ST23として自動シャットダウン機能無しかつ業務実行無しに対応した第1の停電通知画面G1をディスプレイ5に表示させる。これに対し、自動シャットダウン設定フラグF2が1にセットされていた場合、すなわち自動シャットダウン機能が有効に設定されていた場合には、CPU20は、ST24として自動シャットダウン機能有りかつ業務実行無しに対応した第2の停電通知画面G2をディスプレイ5に表示させる。一方、各種業務メニューの中から選択された業務の処理画面が表示されているときに、停電が発生した場合には、業務実行中であるので、CPU20は、ST25として自動シャットダウン設定フラグF2をチェックする。ここで、自動シャットダウン設定フラグF2が0にリセットされていた場合、すなわち自動シャットダウン機能が無効に設定されていた場合には、CPU20は、ST26として停電経過時間カウンタT2を0に初期設定するとともに、ST27として自動シャットダウン機能無しかつ業務実行有りに対応した第3の停電通知画面G3をディスプレイ5に表示させる。これに対し、自動シャットダウン設定フラグF2が1にセットされていた場合、すなわち自動シャットダウン機能が有効に設定されていた場合には、CPU20は、ST28として自動シャットダウン経過時間カウンタT1を180に初期設定する。次いで、ST29として実行中の業務において、データファイルに保存されていないデータがあるか否かを判断する。そして、保存されていないデータがない場合には、ST30として自動シャットダウン機能有り、業務実行有りかつ未保存データ無しに対応した第4の停電通知画面G4をディスプレイ5に表示させる。これに対し、保存されていないデータがある場合には、ST31として自動シャットダウン機能有り、業務実行有りかつ未保存データ有りに対応した第5の停電通知画面G5をディスプレイ5に表示させる。こうして、いずれかの停電通知画面G1~G5を表示させたならば、CPU20は、ST32としてタイマ監視処理を起動する。このタイマ監視処理は、図6の流れ図に示す手順で実行される。先ず、CPU20は、ST41として自動シャットダウン設定フラグF2をチェックする。そして、自動シャットダウン設定フラグF2が1、すなわち自動シャットダウン機能が有効であった場合には、CPU20は、ST42として画面のガイダンスラインに自動シャットダウン経過時間カウンタT1の値を表示する表示手段。これに対し、自動シャットダウン設定フラグF2が0、すなわち自動シャットダウン機能が無効であった場合には、CPU20は、ST43として上記ガイダンスラインに停電経過時間カウンタT2の値を表示する表示手段。しかる後、CPU20は、ST44としてタイマ発振器200からの信号により1秒をカウントする。そして、1秒がカウントされる毎に、ST45~ST49の処理を繰返し実行する。すなわちCPU20は、自動シャットダウン設定フラグF2をチェックしST45、0にリセットされていた場合にはST45のNO、停電経過時間カウンタT2の値を1だけカウントアップするST46。そして、ガイダンスラインに表示されている停電経過時間カウンタT2の値を更新するST49。しかる後、次の1秒が計時されるのを待機するST44。これに対し、自動シャットダウン設定フラグF2が1にセットされていた場合にはST45のYES、CPU20は、自動シャットダウン経過時間カウンタT1の値を1だけカウントダウンするST47:計時手段。そして、カウントダウン後の自動シャットダウン経過時間カウンタT1の値が0になったか否かを判断するST48。自動シャットダウン経過時間カウンタT1の値が0より大きい場合にはST48のNO、ガイダンスラインに表示されている自動シャットダウン経過時間カウンタT1の値を更新するST49。しかる後、CPU20は、次の1秒が計時されるのを待機するST44。一方、自動シャットダウン経過時間カウンタT1の値が0になったことを確認した場合にはST48のYES、CPU20は、オープンされているデータファイルをクローズする等のシステムを終了させるためのシャットダウン処理を行い、電源をオフするST50:自動シャットダウン手段。このように、本実施の形態の事務用コンピュータにおいては、主電源である商用電源7に停電が発生すると、電源供給元が補助電源であるバッテリ32に切り替る。そしてオペレータに停電が発生したことを知らせる停電通知画面がディスプレイ5に表示される。このとき、業務実行中でなく、自動シャットダウン機能が無効に設定されていた場合には第1の停電通知画面G1が表示される。また、業務実行中でなく、自動シャットダウン機能が有効に設定されていた場合には第2の停電通知画面G2が表示される。これに対し、業務実行中であり、自動シャットダウン機能が無効に設定されていた場合には第3の停電通知画面G3が表示される。また、自動シャットダウン機能が有効に設定されていた場合には、保存されていないデータがない場合には第4の停電通知画面G4が表示され、保存されていないデータがある場合には第5の停電通知画面G5が表示される。第1の停電通知画面G1の一表示例を図7に、第2の停電通知画面G2の一表示例を図8に、第3の停電通知画面G3の一表示例を図9に、第4の停電通知画面G4の一表示例を図10に、第5の停電通知画面G5の一表示例を図11にそれぞれ示す。図示するように、自動シャットダウン機能無しに対応した停電通知画面G1,G3には、停電発生を知らせる所定の停電通知メッセージを示したポップアップウィンドウM1,M3が表示される。また、そのガイダンスラインL1,L3には、停電経過時間カウンタT2の値が秒単位で表示される。そして、ポップアップウィンドゥM1,M3は、クリアキーが操作されたことに応じて閉じられる。また、停電経過時間カウンタT2の値は、1秒が経過する毎にカウントアップされる。すなわち、停電発生からの経過時間が表示される。したがってオペレータは、停電発生からの経過時間を確認しながら手動によるシャットダウン処理を実行することができる。一方、自動シャットダウン機能有りに対応した停電通知画面G2,G4,G5には、停電発生とともに自動シャットダウン機能が働くことを通知する所定の停電通知メッセージを示したポップアップウィンドウM2,M4,M5が表示される。また、そのガイダンスラインL2,L4,L5には、自動シャットダウン経過時間カウンタT1の値が秒単位で表示される。そして、ポップアップウィンドゥM2,M4,M5は、クリアキーが操作されたことに応じて閉じられる。また、自動シャットダウン経過時間カウンタT1の値は、1秒が経過する毎にカウントダウンされる。すなわち、自動シャットダウン機能が働くまでの残り時間が表示される。したがってオペレータは、自動シャットダウン機能が働くまでの残り時間を確認しながら業務を終了させる等の必要な操作を実行することができる。その結果、業務の実行途中でシャットダウン処理が自動的に行われてデータが消失してしまうようなことはない。かくして本実施の形態によれば、主電源の停電時においても確実にシャットダウン処理を行うことができるので、データの消失,データファイルの破壊等の不具合を未然に防止することができる。なお、この発明は前記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。例えば前記実施の形態では、自動シャットダウン機能無しに対応した停電通知画面G1,G3において、そのガイダンスラインL1,L3に停電経過時間カウンタT2の値を表示させたが、自動シャットダウン機能無しのときには、停電発生を通知するメッセージとして終了業務シャットダウン業務を即実行させることを促す情報を通知すれば事足りるので、必ずしも停電経過時間カウンタT2の値を表示させない実施形態としても、本発明の効果を充分に奏し得るものである。また、本発明は事務用コンピュータに限定されるものではなく、主電源の停電検知により補助電源に切り換えてデータ処理を継続することが可能なデータ処理装置全般に適用できるものである。この他、前記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態に亘る構成要素を組合わせてもよい。"