"シャフトが挿通される貫通孔がそれぞれに形成された複数の鋼板が打ち抜き方向を揃えた状態で積層され、前記シャフトに圧入されて前記シャフトに固定されるレゾルバロータであって、前記複数の鋼板のそれぞれは、前記貫通孔の側面に形成された切り欠き部を有し、前記複数の鋼板のうちの前記積層の方向の一方の端部に設けられた鋼板の切り欠き部は、前記一方の端部に設けられた鋼板以外の他の鋼板の切り欠き部と異なる形状を有し、前記他の鋼板の切り欠き部は、前記シャフトの外周面から径方向外側に突出する突起部と嵌合する形状を有する、ことを特徴とするレゾルバロータ。請求項1に記載のレゾルバロータであって、前記一方の端部に設けられた鋼板の切り欠き部は、前記他の鋼板の切り欠き部よりも小さい、ことを特徴とするレゾルバロータ。上記の参考例によると、レゾルバロータの表裏を目視によらず容易に判別することができるが、シャフトへの圧入に伴ってレゾルバロータ鋼板が変形し、レゾルバの精度が低下するおそれがある。また、上記の特許文献1には、シャフトへの圧入時におけるレゾルバロータ鋼板の変形を防止するための構造が開示されているが、レゾルバロータの表裏を容易に判別する方法やバリの対策については言及されていない。従って、特許文献1に記載のレゾルバロータにおいては、シャフトへの圧入に伴ってバリが鋼板から脱落するおそれがあるため、異物を除去するためのフィルタ等を設ける必要がある。その結果、構造が複雑になり、コストアップに繋がってしまう。本発明の目的は、表裏の判別が容易であり、シャフトへの圧入時における鋼板の変形を防止することが可能なレゾルバロータを提供することである。本発明は、シャフトが挿通される貫通孔がそれぞれに形成された複数の鋼板が打ち抜き方向を揃えた状態で積層され、前記シャフトに圧入されて前記シャフトに固定されるレゾルバロータであって、前記複数の鋼板のそれぞれは、前記貫通孔の側面に形成された切り欠き部を有し、前記複数の鋼板のうちの前記積層の方向の一方の端部に設けられた鋼板の切り欠き部は、前記一方の端部に設けられた鋼板以外の他の鋼板の切り欠き部と異なる形状を有し、前記他の鋼板の切り欠き部は、前記シャフトの外周面から径方向外側に突出する突起部と嵌合する形状を有する、ことを特徴とするレゾルバロータである。また、本発明に係るレゾルバロータであって、前記一方の端部に設けられた鋼板の切り欠き部は、前記他の鋼板の切り欠き部よりも小さい、ことを特徴とする。本発明によると、積層方向の一方の端部に設けられた鋼板の切り欠き部は、他の鋼板の切り欠き部と異なる形状を有するため、レゾルバロータの表裏を容易に判別することができる。また、切り欠き部が設けられている鋼板を積層方向の一方の端部に設けることにより、切り欠き部が無い鋼板を設ける場合と比べて、シャフトへの圧入に伴って端部の鋼板に加わる力を緩和することができ、その結果、端部の鋼板の変形を防止することができる。本実施形態に係るレゾルバは、車両に搭載されるモータを構成するロータのシャフトに固定されるレゾルバロータと、シャフトを支持するケース側に取り付けられるレゾルバステータとを備えている。図1から図3に、本発明の実施形態に係るレゾルバロータを示す。図1は、本実施形態に係るレゾルバロータを示す断面図である。図2は、本実施形態に係るレゾルバロータを示す平面図である。図2aは、図1に示すレゾルバロータ1を矢印Aの方向から見た図であり、図2bは、図1に示すレゾルバロータ1を矢印Aの方向とは逆方向の矢印Bの方向から見た図である。図3は、本実施形態に係るレゾルバロータと圧入治具とを示す断面図である。図1に示すように、本実施形態に係るレゾルバロータ1は、複数の鋼板10と鋼板13とが積層されて構成されている。鋼板10,13は、磁性材で形成されており、例えば電磁鋼板である。図1及び図2に示すように、鋼板10,13は、中央部において軸方向に貫通して図示しないシャフトが挿通される貫通孔11を有する。複数の鋼板10及び鋼板13はプレス打ち抜き加工によって製造され、打ち抜き方向が揃えられた状態で積層されている。鋼板10,13はプレス打ち抜き加工によって製造されているため、鋼板10,13の貫通孔11の側面や縁には、斜めに突出するバリ15が残存している。鋼板13は、レゾルバロータ1において積層方向の一方の端部に設けられている。具体的には、打ち抜き方向を揃えて複数の鋼板10及び鋼板13を積層した場合、鋼板13は、レゾルバロータ1において積層方向の一方の端部であって、バリ15が突出していない側の端部に設置されている。そして、複数の鋼板10及び鋼板13を積層したレゾルバロータ1の貫通孔11に図示しないシャフトを挿入し、レゾルバロータ1をシャフトに圧入することで、レゾルバロータ1をシャフトに固定する。図2aに示すように、鋼板10の貫通孔11の側面内面の一部に、貫通孔11から径方向外側に向けて延びる凹部溝部としての切り欠き部12が形成されている。切り欠き部12は、径方向内側に開口して軸方向に貫通する。切り欠き部12の周方向の位置が揃えられた状態で複数の鋼板10が積層されている。切り欠き部12は、図示しないシャフトに対するレゾルバロータ1の周方向の位置決めのためのものである。例えば、シャフトの外周面には、当該外周面から径方向外側に突出する突起部が設けられている。切り欠き部12は、シャフトの外周面に設けられた突起部と嵌合する形状を有しており、レゾルバロータ1は、切り欠き部12をシャフトの外周面に設けられた突起部と嵌合させることで、シャフトに対する周方向の位置が決められる。また、切り欠き部12は、図3に示す圧入治具80の突起部81と嵌合する形状を有しており、切り欠き部12を圧入治具80の突起部81と嵌合させることで、シャフトに対するレゾルバロータ1の周方向の位置決めを行ってもよい。また、図2bに示すように、鋼板13の貫通孔11の側面内面の一部に、貫通孔11から径方向外側に向けて延びる凹部溝部としての切り欠き部14が形成されている。切り欠き部14は、径方向内側に開口して軸方向に貫通する。切り欠き部14は、図示しないシャフトへの圧入に伴う応力を逃がすためのものである。鋼板13に形成されている切り欠き部14は、鋼板10に形成されている切り欠き部12と形状が異なり、切り欠き部12よりも小さい。例えば、図2aに示す鋼板10に形成されている切り欠き部12は、矩形状の形状を有し、図2bに示す鋼板13に形成されている切り欠き部14は、三角形の形状を有する。これらの形状の例は一例であり、鋼板10に形成されている切り欠き部12は、圧入治具80の突起部81又はシャフトの外周面に設けられた突起部と嵌合する形状を有していればよい。また、鋼板13に形成された切り欠き部14は、切り欠き部12とは異なる形状又は大きさであって、圧入治具80の突起部81又はシャフトの外周面に設けられた突起部が挿入されない形状又は大きさを有していればよい。そして、レゾルバロータ1を図示しないシャフトに圧入する場合、図3aに示すように、鋼板10の切り欠き部12に圧入治具80の突起部81を嵌め込むことで、圧入治具80をレゾルバロータ1にセットする。このように、切り欠き部12と圧入治具80の突起部81とを嵌合させて位置決めを行い、鋼板13側からバリ15が突出する方向に向けてシャフトを貫通孔11に挿入し、レゾルバロータ1をシャフトに圧入する。これにより、打ち抜き方向順バリ方向にレゾルバロータ1をシャフトに圧入することができ、シャフトをバリ15に引っ掛けずにレゾルバロータ1をシャフトに固定することができる。すなわち、レゾルバロータ1においてバリ15が突出していない側から、バリ15が突出する方向に向けてシャフトをレゾルバロータ1鋼板10,13の貫通孔11に挿入することができ、そのことにより、シャフトをバリ15に引っ掛けずにレゾルバロータ1をシャフトに固定することができる。一方、図3bに示すように、鋼板13の方向から圧入治具80をレゾルバロータ1にセットしようとしても、切り欠き部14は切り欠き部12よりも小さく、圧入治具80の突起部81を切り欠き部14に嵌め込むことができないため、圧入治具80をレゾルバロータ1にセットすることができない。以上のように、切り欠き部12が形成されている鋼板10の方向から圧入治具80をレゾルバロータ1にセットすることができ、切り欠き部14が形成されている鋼板13の方向からでは圧入治具80をレゾルバロータ1にセットすることができないため、目視によらずにレゾルバロータ1の表裏を容易に判別することができ、打ち抜き方向にレゾルバロータ1をシャフトに圧入することができる。すなわち、バリ15が突出していない側からバリ15が突出する方向に向けてシャフトを貫通孔11に挿入し、レゾルバロータ1をシャフトに固定することができる。また、鋼板13には切り欠き部14が形成されているため、シャフトへの圧入に伴って発生する応力を切り欠き部14によって緩和することができる。そのことにより、シャフトへの圧入に伴って鋼板13に加わる力が緩和され、鋼板13がシャフトに引きずられ難くなる。その結果、鋼板13の変形を防止し、鋼板13と鋼板10との間に隙間が生じることを防止できる。このように、鋼板13に切り欠き部14を形成することで、シャフトへの圧入に伴うレゾルバロータ1の変形を防止することができるため、レゾルバの精度の低下を防止することができる。また、変形例として、図4に示す鋼板20を、鋼板13の代わりにレゾルバロータ1において積層方向の一方の端部に設けてもよい。鋼板20の貫通孔11の側面内面の一部に、貫通孔11から径方向外側に向けて延びる凹部溝部としての切り欠き部21が形成されている。切り欠き部21は、鋼板10に形成されている切り欠き部12と同様に矩形状の形状を有するが、切り欠き部12よりも小さく、圧入治具80の突起部81が挿入されない大きさを有する。鋼板20を鋼板13の代わりにレゾルバロータ1に設置した場合であっても、圧入治具80の突起部81を鋼板20の切り欠き部21に嵌め込むことができないため、鋼板20の方向から圧入治具80をレゾルバロータ1にセットすることができない。従って、レゾルバロータ1の表裏を目視によらずに容易に判別することができ、打ち抜き方向にレゾルバロータ1をシャフトに圧入することができる。また、鋼板20に形成されている切り欠き部21によって、シャフトへの圧入に伴って発生する応力を緩和することができ、鋼板20の変形を防止することができる。なお、図1に示す例では、積層方向の一方の端部に1枚の鋼板13が設けられているが、複数の鋼板13が積層されて一方の端部に設けられていてもよい。次に、レゾルバロータをシャフトに圧入した場合に鋼板に発生する応力及び変位について説明する。切り欠き部が形成されていない鋼板と、図4に示す本実施形態に係る鋼板20と、図7aに示す参考例に係る鋼板70とについて、シャフトへの圧入時に発生する応力及び変位を調べた。例えば図4に示すように、鋼板20の切り欠き部21の径方向外側への長さを長さH1とし、周方向における幅を幅W1とする。また、図7aに示すように、鋼板70の切り欠き部72の径方向外側への長さを長さH2とし、周方向における幅を幅W2とする。そして、幅W1=2mm、長さH1=2mmとし、幅W2=4mm、長さH2=2mmとした。切り欠き部が形成されていない鋼板では、鋼板の広い面で圧力を受けるため、面圧は最も高くなった。参考例に係る鋼板70では、切り欠き部72付近以外の部分で、切り欠き部がない鋼板よりも面圧は低下したが、切り欠き部72付近の応力が増大した。また、切り欠き部72付近では変位がないことが確認された。本実施形態に係る鋼板20では、変位、応力ともに、参考例に係る鋼板70と同様の結果となった。このように、切り欠き部が形成されていない鋼板よりも、本実施形態に係る鋼板20では、切り欠き部21付近以外の部分の応力が低下することがわかった。従って、レゾルバロータにおいて、切り欠き部が形成されていない鋼板を積層方向の端部に設けるよりも、切り欠き部21が形成されている鋼板20を設けることで、シャフトへの圧入時に鋼板20に発生する応力を緩和し、鋼板20の変形を防止することができる。また、図2bに示す鋼板13についても鋼板20と同様の効果が得られ、切り欠き部が形成されていない鋼板を積層方向の端部に設けるよりも、切り欠き部14が形成されている鋼板13を積層方向の端部に設けることで、シャフトへの圧入時に発生する応力を緩和し、鋼板13の変形を防止することができる。以上のように、本実施形態に係るレゾルバロータ1によると、積層方向の一方の端部に、切り欠き部の形状又は大きさが鋼板10とは異なる鋼板13鋼板20を設置することで、レゾルバロータ1の表裏の判別が容易となり、また、シャフトへの圧入時における鋼板13鋼板20の変形を防止することができる。"