"結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、着色剤及び離型剤を含むトナーであって、該結晶性ポリエステルは、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度が60°C以上80°C以下であり、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間に引いたベースラインと、該可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から求められる吸熱量が3J/g以上20J/g以下であることを特徴とするトナー。温度変調DSCの1回目の昇温時のDSC曲線から求められるガラス転移点が45°C以上65°C以下であることを特徴とする請求項1に記載のトナー。前記結晶性ポリエステル、前記非結晶性ポリエステル、前記着色剤及び前記離型剤を含む母体粒子の表面に樹脂粒子が存在することを特徴とする請求項1又は2に記載のトナー。前記母体粒子は、ウレア変性ポリエステルをさらに含むことを特徴とする請求項3に記載のトナー。温度変調DSCの1回目の昇温時の昇温速度を1°C/分とした時のDSC曲線から求められる前記結晶性ポリエステル由来の吸熱量が5J/g以上50J/g以下であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載のトナー。前記結晶性ポリエステルは、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,10-デカンジオール又は1,12-ドデカンジオールと、フマル酸、1,4-ブタン二酸、1,6-ヘキサン二酸、1,8-オクタン二酸、1,10-デカン二酸又は1,12-ドデカン二酸との重縮合体であることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載のトナー。結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、着色剤及び離型剤を含む組成物を有機溶媒中に溶解又は分散させて第一の液を調製する工程と、該第一の液を、樹脂粒子を含む水系媒体中に乳化又は分散させて第二の液を調製する工程と、該第二の液から前記有機溶媒を除去する工程を有し、該結晶性ポリエステルは、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度が60°C以上80°C以下であり、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間に引いたベースラインと、該可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から求められる吸熱量が3J/g以上20J/g以下であることを特徴とするトナーの製造方法。前記組成物は、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー及びアミノ基を有する化合物をさらに含むことを特徴とする請求項7に記載のトナーの製造方法。請求項1乃至6のいずれか一項に記載のトナーを含むことを特徴とする現像剤。感光体を帯電させる帯電手段と、該帯電した感光体に露光して静電潜像を形成する露光手段と、該感光体に形成された静電潜像を請求項9に記載の現像剤で現像してトナー像を形成する現像手段と、該感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段と、該記録媒体に転写されたトナー像を定着させる定着手段を有することを特徴とする画像形成装置。感光体と、該感光体に形成された静電潜像を請求項9に記載の現像剤で現像してトナー像を形成する現像手段を一体に支持し、画像形成装置の本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明は、上記従来技術が有する問題に鑑み、低温定着性、耐熱保存性及び耐フィルミング性に優れるトナー、該トナーの製造方法、該トナーを含む現像剤並びに該現像剤を用いる画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。本発明のトナーは、結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、着色剤及び離型剤を含むトナーであって、該結晶性ポリエステルは、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度が60°C以上80°C以下であり、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間に引いたベースラインと、該可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から求められる吸熱量が3J/g以上20J/g以下である。本発明のトナーの製造方法は、結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、着色剤及び離型剤を含む組成物を有機溶媒中に溶解又は分散させて第一の液を調製する工程と、該第一の液を、樹脂粒子を含む水系媒体中に乳化又は分散させて第二の液を調製する工程と、該第二の液から前記有機溶媒を除去する工程を有し、該結晶性ポリエステルは、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度が60°C以上80°C以下であり、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間に引いたベースラインと、該可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から求められる吸熱量が3J/g以上20J/g以下である。本発明の現像剤は、本発明のトナーを含む。本発明の画像形成装置は、感光体を帯電させる帯電手段と、該帯電した感光体に露光して静電潜像を形成する露光手段と、該感光体に形成された静電潜像を本発明の現像剤で現像してトナー像を形成する現像手段と、該感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写する転写手段と、該記録媒体に転写されたトナー像を定着させる定着手段を有する。本発明のプロセスカートリッジは、感光体と、該感光体に形成された静電潜像を本発明の現像剤で現像してトナー像を形成する現像手段を一体に支持し、画像形成装置の本体に着脱自在である。本発明によれば、低温定着性、耐熱保存性及び耐フィルミング性に優れるトナー、該トナーの製造方法、該トナーを含む現像剤並びに該現像剤を用いる画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。次に、本発明を実施するための形態を図面と共に説明する。本発明のトナーは、結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、着色剤及び離型剤を含む。結晶性ポリエステルの温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度は、60~80°Cであり、65~75°Cが好ましい。このとき、結晶性ポリエステルは、吸熱ピーク温度付近において急激に粘度が低下する熱溶融特性を示す。結晶性ポリエステルの温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度が60°C未満であると、トナーの耐熱保存性が低下し、80°Cを超えると、トナーの低温定着性が低下する。結晶性ポリエステルの温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間に引いたベースラインと、可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から求められる吸熱量は、3~20J/gであり、5~15J/gが好ましい。結晶性ポリエステルの温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間に引いたベースラインと、可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から求められる吸熱量が3J/g未満であると、トナーの低温定着性が低下し、20J/gを超えると、トナーの耐熱保存性が低下する。結晶性ポリエステルの温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度が60°C未満であると共に、結晶性ポリエステルの結晶性ポリエステルの温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間に引いたベースラインと、可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から求められる吸熱量が20J/gを超える場合は、トナーの耐フィルミング性が低下する。結晶性ポリエステルの温度変調DSCは、示差走査熱量計Q200型ティーエイインスツルメント社製を用いて測定することができる。具体的には、まず、結晶性ポリエステル約5.0mgをアルミニウム製の試料容器に入れ、試料容器をホルダーユニットに載せ、電気炉中にセットする。次に、窒素雰囲気下、-90°Cから昇温速度3°C/分、変調周期0.5°C/分で、150°Cまで加熱した後、降温速度20°C/分で-90°Cまで冷却する。さらに、昇温速度3°C/分、変調周期0.5°C/分で、150°Cまで加熱する。次に、解析プログラムTAUniversalAnalysisティーエイインスツルメント社製を用いて、2回目の昇温時の可逆熱流曲線を選択し、吸熱ピーク面積を求めるプログラムを用いて、吸熱ピーク温度Tを求めることができる。また、吸熱ピーク面積を求めるプログラムを用いて、可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間にベースラインL1を引き、ベースラインL1と、可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から、吸熱量Q1を求めることができる図1参照。本発明のトナーは、温度変調DSCの1回目の昇温時のDSC曲線から求められるガラス転移点が45~65°Cであることが好ましい。本発明のトナーの温度変調DSCの1回目の昇温時のDSC曲線から求められるガラス転移点が45°C未満であると、トナーの耐熱保存性が低下することがあり、65°Cを超えると、トナーの低温定着性が低下することがある。なお、本発明のトナーの温度変調DSCの1回目の昇温時のDSC曲線から求められるガラス転移点は、非結晶性ポリエステルのガラス転移点を調整したり、後述する結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、着色剤及び離型剤を含む組成物を有機溶媒中に溶解又は分散させる際の温度等の条件を調整したりすることにより調整することができる。本発明のトナーは、結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、着色剤及び離型剤を含む母体粒子の表面に樹脂粒子が存在することが好ましい。これにより、トナーの表面硬度及び定着性を制御することができる。樹脂粒子を構成する樹脂としては、水中に分散させることが可能であれば、特に限定されないが、ビニル系樹脂、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ケイ素系樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ユリア樹脂、アニリン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリカーボネート等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、微細な球状の樹脂粒子を製造しやすいことから、ビニル系樹脂、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリエステルが好ましい。ビニル系樹脂としては、スチレン-メタアクリル酸エステル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、メタアクリル酸-アクリル酸エステル重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸共重合体等が挙げられる。中でも、スチレン-メタクリル酸ブチル共重合体が好ましい。樹脂粒子のガラス転移点は、通常、40~100°Cであり、樹脂粒子の重量平均分子量は、通常、9×103~2×105である。樹脂粒子のガラス転移点が40°C未満である場合又は樹脂粒子の重量平均分子量が9×103未満である場合は、トナーの耐熱保存性が低下することがある。一方、樹脂粒子のガラス転移点が100°Cを超える場合又は樹脂粒子の重量平均分子量が2×105を超える場合は、トナーの低温定着性が低下することがある。母体粒子中の樹脂粒子の含有量は、通常、0.5~5.0質量である。母体粒子中の樹脂粒子の含有量が0.5質量未満であると、トナーの表面硬度及び定着性を制御することが困難になることがあり、5.0質量を超えると、樹脂粒子が離型剤のしみ出しを阻害して、オフセットが発生することがある。母体粒子中の樹脂粒子の含有量は、熱分解ガスクロマトグラフ質量分析計を用いて、母体粒子に起因せず、樹脂粒子に起因する物質のピーク面積から算出することができる。本発明のトナーは、温度変調DSCの1回目の昇温時の昇温速度を1°C/分とした時のDSC曲線から求められる結晶性ポリエステル由来の吸熱量が5~50J/gであることが好ましい。本発明のトナーの温度変調DSCの1回目の昇温時の昇温速度を1°C/分とした時のDSC曲線から求められる結晶性ポリエステル由来の吸熱量が5J/g未満であると、トナーの低温定着性が低下することがあり、50J/gを超えると、トナーの耐フィルミング性が低下することがある。なお、本発明のトナーの温度変調DSCの1回目の昇温時の昇温速度を1°C/分とした時のDSC曲線から求められる結晶性ポリエステル由来の吸熱ピーク温度は、通常、55~78°Cである。このとき、トナー中では、結晶性ポリエステルが非結晶性ポリエステルと相溶したりして結晶状態が変化する。また、本発明のトナーの温度変調DSCの1回目の昇温時の昇温速度は小さい。このため、本発明のトナーの温度変調DSCの1回目の昇温時の昇温速度を1°C/分とした時のDSC曲線から求められる結晶性ポリエステル由来の吸熱ピーク温度は、結晶性ポリエステルの温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度よりも低くなることがある。本発明のトナーの温度変調DSCは、示差走査熱量計Q200型ティーエイインスツルメント社製を用いて測定することができる。具体的には、まず、トナー約5.0mgをアルミニウム製の試料容器に入れ、試料容器をホルダーユニットに載せ、電気炉中にセットする。次に、窒素雰囲気下、-20°Cから昇温速度1°C/分、変調周期0.159°C/分で、150°Cまで加熱する。次に、解析プログラムTAUniversalAnalysisティーエイインスツルメント社製を用いて、1回目の昇温時のDSC曲線を選択し、変曲点を求めるプログラムを用いて、ガラス転移点Tgを求めることができる。さらに、吸熱ピーク面積を求めるプログラムを用いて、DSC曲線に対して、ベースラインL2を引き、ベースラインL2と、DSC曲線の間の面積のうち、離型剤の吸熱ピークとの境目Aから非結晶性ポリエステルの樹脂緩和ピークとの境目Bまでの間の面積から、結晶性ポリエステル由来の吸熱量Q2を求めることができる図2参照。結晶性ポリエステルを合成する際に用いられるアルコール成分としては、特に限定されないが、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,10-デカンジオール、1,12-ドデカンジオール等の炭素数が2~12の飽和脂肪族ジオール及びこれらの誘導体等が挙げられる。また、結晶性ポリエステルを合成する際に用いられる酸性分としては、特に限定されないが、フマル酸、1,4-ブタン二酸、1,6-ヘキサン二酸、1,8-オクタン二酸、1,10-デカン二酸、1,12-ドデカン二酸等の炭素数が2~12のジカルボン酸及びこれらの誘導体等が挙げられる。結晶性ポリエステルは、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,10-デカンジオール又は1,12-ドデカンジオールと、フマル酸、1,4-ブタン二酸、1,6-ヘキサン二酸、1,8-オクタン二酸、1,10-デカン二酸又は1,12-ドデカン二酸との重縮合体であることが好ましく、1,8-オクタンジオールと1,8-オクタン二酸の重縮合体又は1,10-デカンジオールと1,10-デカン二酸の重縮合体が特に好ましい。母体粒子は、ウレア変性ポリエステルをさらに含むことが好ましい。これにより、トナーの低温定着性及び光沢性を向上させることができる。ウレア変性ポリエステルは、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーとアミノ基を有する化合物を付加させることにより合成することができる。また、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーは、水酸基を有するポリエステルとポリイソシアネートを付加させることにより合成することができる。水酸基を有するポリエステルは、ポリオールとポリカルボン酸を重縮合させることにより合成することができる。ポリオールとしては、特に限定されないが、エチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール等のアルキレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレンエーテルグリコール等のアルキレンエーテルグリコール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、水素添加ビスフェノールA等の脂環式ジオール、脂環式ジオールにエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等のアルキレンオキサイドが付加されている脂環式ジオールのアルキレンオキサイド付加物、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS等のビスフェノール類、ビスフェノール類にエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等のアルキレンオキサイドが付加されているビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物等のジオール;グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール等の3価以上の多価脂肪族アルコール、トリスフェノールPA、フェノールノボラック、クレゾールノボラック等の3価以上のポリフェノール類、3価以上のポリフェノール類にエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等のアルキレンオキサイドが付加されている3価以上のポリフェノール類のアルキレンオキサイド付加物等の3価以上のポリオール等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ジオール又はジオールと3価以上のポリオールの混合物が好ましく、炭素数が2~12のアルキレングリコール、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物がさらに好ましく、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物と炭素数が2~12のアルキレングリコールの混合物が特に好ましい。ポリカルボン酸としては、特に限定されないが、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸等のアルキレンジカルボン酸、マレイン酸、フマル酸等のアルケニレンジカルボン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸等の芳香族ジカルボン酸等のジカルボン酸;トリメリット酸、ピロメリット酸等の芳香族ポリカルボン酸等の3価以上のポリカルボン酸等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ジカルボン酸又はジカルボン酸と3価以上のポリカルボン酸の混合物が好ましく、炭素数が4~20のアルケニレンジカルボン酸、炭素数が8~20の芳香族ジカルボン酸がさらに好ましい。なお、ポリカルボン酸の代わりに、ポリカルボン酸の無水物又はメチルエステル、エチルエステル、イソプロピルエステル等の低級アルキルエステルを用いてもよい。テトラブトキシチタネート、ジブチルスズオキサイド等のエステル化触媒の存在下、150~280°Cに加熱し、必要に応じて、減圧しながら生成する水を溜去することにより、ポリオールとポリカルボン酸を重縮合させることができる。ポリオールとポリカルボン酸を重縮合させる際のポリカルボン酸のカルボキシル基に対するポリオールの水酸基の当量比は、通常、1~2であり、1~1.5が好ましく、1.02~1.3がさらに好ましい。ポリイソシアネートとしては、特に限定されないが、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、2,6-ジイソシアナトメチルカプロエート等の脂肪族ポリイソシアネート;イソホロンジイソシアネート、シクロヘキシルメタンジイソシアネート等の脂環式ポリイソシアネート;トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート等の芳香族ジイソシアネート;α,α,α,α-テトラメチルキシリレンジイソシアネート等の芳香脂肪族ジイソシアネート;イソシアヌレート類等が挙げられ、二種以上併用してもよい。なお、ポリイソシアネートの代わりに、フェノール誘導体、オキシム、カプロラクタム等でイソシアネート基がブロックされているポリイソシアネートを用いてもよい。ポリオールとポリカルボン酸の縮重合物とポリイソシアネートは、40~140°Cで反応させることができる。水酸基を有するポリエステルとポリイソシアネートを反応させる際のポリエステルの水酸基に対するポリイソシアネートのイソシアネート基の当量比は、通常、1~5であり、1.2~4が好ましく、1.5~2.5がさらに好ましい。この当量比が1未満であると、トナーの耐ホットオフセット性が低下することがあり、5を超えると、トナーの低温定着性が低下することがある。イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー中のポリイソシアネート由来の構成要素の含有量は、通常、0.5~40質量であり、1~30質量が好ましく、2~20質量がさらに好ましい。この含有量が0.5質量未満であると、トナーの耐ホットオフセット性が低下して、トナーの耐熱保存性及び低温定着性を両立させるのが困難になることがあり、40質量を超えると、トナーの低温定着性が低下することがある。イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーの1分子当たりのイソシアネート基の含有量は、通常、1個以上であり、1.5~3個が好ましく、1.8~2.5個がさらに好ましい。この含有量が1未満であると、ウレア変性ポリエステルの分子量が小さくなって、トナーの耐ホットオフセット性が低下することがある。アミノ基を有する化合物としては、特に限定されないが、フェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、4,4-ジアミノジフェニルメタン等の芳香族ジアミン、4,4-ジアミノ-3,3-ジメチルジシクロヘキシルメタン、ジアミノシクロヘキサン、イソホロンジアミン等の脂環式ジアミン、エチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン等の脂肪族ジアミン等のジアミン;ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン等の3価以上のポリアミン;エタノールアミン、ヒドロキシエチルアニリン等のアミノアルコール;アミノエチルメルカプタン、アミノプロピルメルカプタン等のアミノメルカプタン;アミノプロピオン酸、アミノカプロン酸等のアミノ酸等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、ジアミン、ジアミンと3価以上のポリアミンの混合物が好ましい。なお、アミノ基を有する化合物の代わりに、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトンでアミノ基がブロックされているケチミン、アルデヒドでアミノ基がブロックされているオキサゾリジン等を用いてもよい。イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーとアミノ基を有する化合物を反応させる際のアミノ基を有する化合物のアミノ基に対するイソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーのイソシアネート基の当量比は、通常、0.5~2であり、2/3~1.5が好ましく、5/6~1.2がさらに好ましい。この当量比が0.5未満である場合又は2を超える場合は、ウレア変性ポリエステルの分子量が小さくなって、トナーの耐ホットオフセット性が低下することがある。なお、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーとアミノ基を有する化合物の反応を停止させるために、反応停止剤を用いることができる。これにより、ウレア変性ポリエステルの分子量を所望の範囲に制御することができる。反応停止剤としては、特に限定されないが、ジエチルアミン、ジブチルアミン、ブチルアミン、ラウリルアミン等のモノアミン等が挙げられる。なお、モノアミンの代わりに、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトンでアミノ基がブロックされているケチミン、アルデヒドでアミノ基がブロックされているオキサゾリジン等を用いてもよい。母体粒子は、ウレタン結合等のウレア結合以外の化学結合で変性されているポリエステルをさらに含んでいてもよい。非結晶性ポリエステルは、ポリオールとポリカルボン酸の重縮合物である。非結晶性ポリエステルは、低温定着性及び耐ホットオフセット性の点で、その一部がウレア変性ポリエステルと相溶できること、即ち、ウレア変性ポリエステルと相溶することが可能な類似する構造を有することが好ましい。非結晶性ポリエステルに対するウレア変性ポリエステルの質量比は、通常、5/95~75/25であり、10/90~25/75が好ましく、12/88~25/75がさらに好ましく、12/88~22/78が特に好ましい。非結晶性ポリエステルに対するウレア変性ポリエステルの重量比が5/95未満であると、トナーの耐ホットオフセット性が低下すると共に、トナーの耐熱保存性と低温定着性を両立させるのが困難になることがあり、75/25を超えると、トナーの低温定着性が低下することがある。非結晶性ポリエステルのピーク分子量は、通常、1×103~3×104であり、1.5×103~1×104が好ましく、2×103~8×103がさらに好ましい。非結晶性ポリエステルのピーク分子量が1×103未満であると、トナーの耐熱保存性が低下することがあり、3×104を超えると、トナーの低温定着性が低下することがある。非結晶性ポリエステルの水酸基価は、通常、5mgKOH/g以上であり、10~120mgKOH/gが好ましく、20~80mgKOH/gがさらに好ましい。非結晶性ポリエステルの水酸基価が5mgKOH/g未満であると、トナーの耐熱保存性及び低温定着性を両立するのが困難になることがある。非結晶性ポリエステルの酸価は、通常、40mgKOH/g以下であり、5~35mgKOH/gが好ましい。これにより、トナーが負帯電性になりやすくなる。非結晶性ポリエステルの酸価が40mgKOH/gを超えると、高温高湿度下又は低温低湿度下において、画像が劣化しやすくなることがある。着色剤としては、染料又は顔料であれば、特に限定されないが、カーボンブラック、ニグロシン染料、鉄黒、ナフトールイエローS、ハンザイエロー10G、5G、G、カドミウムイエロー、黄色酸化鉄、黄土、黄鉛、チタン黄、ポリアゾイエロー、オイルイエロー、ハンザイエローGR、A、RN、R、ピグメントイエローL、ベンジジンイエローG、GR、パーマネントイエローNCG、バルカンファストイエロー5G、R、タートラジンレーキ、キノリンイエローレーキ、アンスラザンイエローBGL、イソインドリノンイエロー、ベンガラ、鉛丹、鉛朱、カドミウムレッド、カドミウムマーキュリレッド、アンチモン朱、パーマネントレッド4R、パラレッド、ファイセーレッド、パラクロロオルトニトロアニリンレッド、リソールファストスカーレットG、ブリリアントファストスカーレット、ブリリアントカーンミンBS、パーマネントレッドF2R、F4R、FRL、FRLL、F4RH、ファストスカーレットVD、ベルカンファストルビンB、ブリリアントスカーレットG、リソールルビンGX、パーマネントレッドF5R、ブリリアントカーミン6B、ポグメントスカーレット3B、ボルドー5B、トルイジンマルーン、パーマネントボルドーF2K、ヘリオボルドーBL、ボルドー10B、ボンマルーンライト、ボンマルーンメジアム、エオシンレーキ、ローダミンレーキB、ローダミンレーキY、アリザリンレーキ、チオインジゴレッドB、チオインジゴマルーン、オイルレッド、キナクリドンレッド、ピラゾロンレッド、ポリアゾレッド、クロムバーミリオン、ベンジジンオレンジ、ペリノンオレンジ、オイルオレンジ、コバルトブルー、セルリアンブルー、アルカリブルーレーキ、ピーコックブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー、ファストスカイブルー、インダンスレンブルーRS、BC、インジゴ、群青、紺青、アントラキノンブルー、ファストバイオレットB、メチルバイオレットレーキ、コバルト紫、マンガン紫、ジオキサンバイオレット、アントラキノンバイオレット、クロムグリーン、ジンクグリーン、酸化クロム、ピリジアン、エメラルドグリーン、ピグメントグリーンB、ナフトールグリーンB、グリーンゴールド、アシッドグリーンレーキ、マラカイトグリーンレーキ、フタロシアニングリーン、アントラキノングリーン、酸化チタン、亜鉛華、リトボン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。トナー中の着色剤の含有量は、通常、1~15質量であり、3~10質量が好ましい。トナー中の着色剤の含有量が1質量未満であると、着色力が不十分であることがあり、15質量を超えると、トナーの定着を阻害することがある。着色剤は、樹脂と複合化されているマスターバッチとして、用いてもよい。樹脂としては、特に限定されないが、ポリスチレン、ポリp-クロロスチレン、ポリビニルトルエン等のスチレン及びその置換体の重合体;スチレン-p-クロロスチレン共重合体、スチレン-プロピレン共重合体、スチレン-ビニルトルエン共重合体、スチレン-ビニルナフタレン共重合体、スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-アクリル酸ブチル共重合体、スチレン-アクリル酸オクチル共重合体、スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン-α-クロロメタクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ビニルメチルケトン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-イソプレン共重合体、スチレン-アクリロニトリル-インデン共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体;ポリメタクリル酸メチル、ポリメタクリル酸ブチル、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、エポキシ樹脂、エポキシポリオール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族脂環族炭化水素樹脂、脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックス等が挙げられ、二種以上併用してもよい。マスターバッチを製造する方法としては、特に限定されないが、樹脂及び着色剤を混合又は混練する方法が挙げられる。このとき、着色剤と樹脂の相互作用を高めるために、有機溶媒を添加することが好ましい。また、着色剤のウエットケーキをそのまま用いることができ、乾燥する必要がない点で、マスターバッチを製造する方法として、フラッシング法を用いることが好ましい。フラッシング法は、着色剤の水性ペースト、樹脂及び有機溶媒を混合又は混練し、着色剤を樹脂側に移行させた後、水分及び有機溶媒を除去する方法である。混合又は混練する際に用いる装置としては、特に限定されないが、三本ロールミル等の高せん断分散装置が挙げられる。離型剤としては、特に限定されないが、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス等のポリオレフィンワックス;パラフィンワックス、サゾールワックス等の長鎖炭化水素;カルボニル基を有するワックス等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、カルボニル基を有するワックスが好ましい。カルボニル基を有するワックスとしては、カルナバワックス、モンタンワックス、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、1,18-オクタデカンジオールジステアレート等のポリアルカン酸エステル;トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエート等のポリアルカノールエステル;エチレンジアミンジベヘニルアミド等のポリアルカン酸アミド;トリメリット酸トリステアリルアミド等のポリアルキルアミド;ジステアリルケトン等のジアルキルケトン等が挙げられる。中でも、ポリアルカン酸エステルが好ましい。離型剤の融点は、通常、40~160°Cであり、50~120°Cが好ましく、60~90°Cがさらに好ましい。離型剤の融点が40°C未満であると、トナーの耐熱保存性が低下することがあり、160°Cを超えると、トナーの低温定着性が低下することがある。離型剤の融点より20°C高い温度における溶融粘度は、通常、5~1000cpsであり、10~100cpsが好ましい。離型剤の融点より20°C高い温度における溶融粘度が5cps未満であると、トナーの耐熱保存性が低下することがあり、1000cpsを超えると、トナーの低温定着性が低下することがある。トナー中の離型剤の含有量は、通常、0.5~40質量であり、3~30質量が好ましい。本発明のトナーは、帯電制御剤をさらに含んでもよい。帯電制御剤としては、特に限定されないが、ニグロシン系染料、トリフェニルメタン系染料、クロム含有金属錯体染料、モリブデン酸キレート顔料、ローダミン系染料、アルコキシ系アミン、4級アンモニウム塩フッ素変性4級アンモニウム塩を含む、アルキルアミド、リンの単体又は化合物、タングステンの単体又は化合物、フッ素系界面活性剤、サリチル酸金属塩、サリチル酸誘導体の金属塩、銅フタロシアニン、ペリレン、キナクリドン、アゾ系顔料、スルホン酸基、カルボキシル基、4級アンモニウム塩等の官能基を有する高分子化合物等が挙げられる。帯電制御剤の市販品としては、ニグロシン系染料のボントロン03、4級アンモニウム塩のボントロンP-51、含金属アゾ染料のボントロンS-34、オキシナフトエ酸系金属錯体のE-82、サリチル酸系金属錯体のE-84、フェノール系縮合物のE-89以上、オリエント化学工業社製、4級アンモニウム塩モリブデン錯体のTP-302、TP-415以上、保土谷化学工業社製、4級アンモニウム塩のコピーチャージPSYVP2038、トリフェニルメタン誘導体のコピーブルーPR、4級アンモニウム塩のコピーチャージNEGVP2036、コピーチャージNXVP434以上、ヘキスト社製、LRA-901、ホウ素錯体であるLR-147日本カーリット社製が挙げられる。帯電制御剤は、マスターバッチを製造する際に、着色剤と共に、混合又は混練してもよいし、母体粒子の表面に固定させてもよい。トナー中の帯電制御剤の含有量は、結着樹脂に対して、通常、0.1~10質量であり、0.2~5質量が好ましい。トナー中の帯電制御剤の含有量が、結着樹脂に対して、0.1質量未満であると、トナーの帯電性が不十分になることがあり、10質量を超えると、現像ローラとの静電引力が増大して、トナーの流動性が低下したり、画像濃度が低下したりすることがある。本発明のトナーは、母体粒子の表面に、流動性向上剤、クリーニング性向上剤が固定されていてもよい。流動性向上剤を構成する材料としては、特に限定されないが、シリカ、アルミナ、チタニア、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化鉄、酸化銅、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ベンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素等が挙げられる。中でも、シリカ、チタニアが好ましい。シリカ粒子の市販品としては、HDKH2000、HDKH2000/4、HDKH2050EP、HVK21、HDKH1303以上、ヘキスト社製;R972、R974、RX200、RY200、R202、R805、R812以上、日本アエロジル社製が挙げられる。チタニア粒子としては、P-25日本アエロジル社製;STT-30、STT-65C-S以上、チタン工業社製;TAF-140富士チタン工業社製;MT-150W、MT-500B、MT-600B、MT-150A以上、テイカ社製等が挙げられる。流動性向上剤は、表面処理剤により疎水化処理されていることが好ましい。これにより、高湿度下においても流動性や帯電性の低下を抑制することができる。表面処理剤としては、特に限定されないが、シランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル等が挙げられる。シランカップリング剤としては、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、オクチルトリメトキシシラン等が挙げられる。シリコーンオイルとしては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、クロロフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンシリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、アルコール変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、エポキシポリエーテル変性シリコーンオイル、フェノール変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、アクリル、メタクリル変性シリコーンオイル、α-メチルスチレン変性シリコーンオイル等が挙げられる。疎水化処理されているチタニア粒子としては、T-805日本アエロジル社製;STT-30A、STT-65S-S以上、チタン工業社製;TAF-500T、TAF-1500T以上、富士チタン工業社製;MT-100S、MT-100T以上、テイカ社製;IT-S石原産業社製等が挙げられる。流動性向上剤の一次粒子の平均粒径は、通常、1~100nmであり、50~70nmが好ましい。流動性向上剤のBET法による比表面積は、通常、20~500m2/gである。トナー中の流動性向上剤の含有量は、通常、0.1~5質量であり、0.3~3質量が好ましい。クリーニング性向上剤としては、特に限定されないが、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム等の脂肪酸金属塩が挙げられる。本発明のトナーの測定周波数20Hzにおいて貯蔵弾性率が10000dyne/cm2となる温度TGは、通常、100°C以上であり、110~200°Cが好ましい。TGが100°C未満であると、トナーの耐ホットオフセット性が低下することがある。本発明のトナーの測定周波数20Hzにおいて粘度が1000ポイズとなる温度Tηは、通常、180°C以下であり、90~160°Cが好ましい。Tηが180°Cを超えると、低温定着性が低下することがある。このとき、低温定着性と耐ホットオフセット性の両立の点から、TG-Tηは、通常、0°C以上であり、10°C以上が好ましく、20°C以上がさらに好ましい。また、耐熱保存性と低温定着性の両立の点から、TηとTgの差は、通常、0~100°Cであり、10~90°Cが好ましく、20~80°Cがさらに好ましい。本発明のトナーの製造方法は、結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、着色剤及び離型剤を含むトナー組成物を有機溶媒中に溶解又は分散させて第一の液を調製する工程と、第一の液を、樹脂粒子を含む水系媒体中に乳化又は分散させて第二の液を調製する工程と、第二の液から有機溶媒を除去する工程を有する。トナー組成物は、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー及びアミノ基を有する化合物をさらに含むことが好ましく、帯電制御剤をさらに含んでいてもよい。なお、トナー組成物の中で、結晶性ポリエステル、非結晶性ポリエステル、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー等の樹脂を含む成分以外は、水系媒体中に第一の液を乳化又は分散させる前に添加してもよいし、水系媒体中に第一の液を乳化又は分散させる際に添加してもよいし、水系媒体中に第一の液を乳化又は分散させた後に添加してもよい。有機溶媒としては、特に限定されないが、トルエン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。有機溶媒は、結晶性ポリエステルの溶融温度Tmを基準として、Tm-40°C未満の温度で結晶性ポリエステルが不溶であり、Tm-40°C以上の温度で結晶性ポリエステルが可溶であることが好ましい。水系媒体中に第一の液を乳化又は分散させる際に用いる分散機としては、特に限定されないが、低速せん断式分散機、高速せん断式分散機、摩擦式分散機、高圧ジェット式分散機、超音波分散機等が挙げられる。中でも、第一の液の分散体の粒径を2~20μmに制御することができる点で、高速せん断式分散機が好ましい。高速せん断式分散機を用いる場合、回転数は、通常、1×103~3×104rpmであり、5×103~2×104rpmが好ましい。また、分散時間は、バッチ方式の場合、通常、0.1~60分間である。さらに、分散温度は、加圧下において、通常、0~80°Cであり、10~40°Cが好ましい。水系媒体の使用量は、トナー材料100質量部に対して、通常、100~1000質量部である。水系媒体の使用量が、トナー材料100質量部に対して、100質量部未満であると、所定の粒径の母体粒子が得られなくなることがあり、2000質量部を超えると、生産コストが高くなることがある。水系媒体は、樹脂粒子が水中に分散されている。このとき、水と共に、水と混和可能な有機溶媒を併用することもできる。水と混和可能な有機溶媒としては、メタノール、イソプロパノール、エチレングリコール等のアルコール;ジメチルホルムアミド;テトラヒドロフラン;メチルセロソルブ等のセロソルブ類;アセトン、メチルエチルケトン等の低級ケトン類等が挙げられる。水系媒体は、トナーの粒度分布を狭くする観点から、分散剤をさらに含むことが好ましい。分散剤としては、特に限定されないが、界面活性剤、難水溶性の無機化合物、高分子系保護コロイド等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、界面活性剤が好ましい。界面活性剤としては、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、両性界面活性剤等が挙げられる。アニオン性界面活性剤としては、アルキルベンゼンスルホン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、リン酸エステル等が挙げられ、フルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤が好ましい。フルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤としては、炭素数が2~10のフルオロアルキルカルボン酸又はその金属塩、パーフルオロオクタンスルホニルグルタミン酸ジナトリウム、3-[ω-フルオロアルキルC6~11オキシ]-1-アルキルC3~4スルホン酸ナトリウム、3-[ω-フルオロアルカノイルC6~8-N-エチルアミノ]-1-プロパンスルホン酸ナトリウム、フルオロアルキルC11~20カルボン酸又はその金属塩、パーフルオロアルキルカルボン酸C7~13又はその金属塩、パーフルオロアルキルC4~12スルホン酸又はその金属塩、パーフルオロオクタンスルホン酸ジエタノールアミド、N-プロピル-N-2-ヒドロキシエチルパーフルオロオクタンスルホンアミド、パーフルオロアルキルC6~10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩、パーフルオロアルキルC6~10-N-エチルスルホニルグリシン塩、モノパーフルオロアルキルC6~16エチルリン酸エステル等が挙げられる。フルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤の市販品としては、サーフロンS-111、S-112、S-113旭硝子社製;フロラードFC-93、FC-95、FC-98、FC-129住友3M社製;ユニダインDS-101、DS-102ダイキン工業社製;メガファックF-110、F-120、F-113、F-191、F-812、F-833DIC社製;エクトップEF-102、103、104、105、112、123A、123B、306A、501、201、204トーケムプロダクツ社製;フタージェントF-100、F-150ネオス社製等が挙げられる。カチオン性界面活性剤としては、アルキルアミン塩、アミノアルコール脂肪酸誘導体、ポリアミン脂肪酸誘導体、イミダゾリン等のアミン塩型の界面活性剤;アルキルトリメチルアンモニム塩、ジアルキルジメチルアンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、ピリジニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、塩化ベンゼトニウム等の4級アンモニウム塩型の界面活性剤等が挙げられ、フルオロアルキル基を有するカチオン性界面活性剤が好ましい。フルオロアルキル基を有するカチオン性界面活性剤としては、フルオロアルキル基を有する脂肪族1級、2級又は3級アミン酸、パーフルオロアルキルC6~10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩等の脂肪族4級アンモニウム塩、ベンザルコニウム塩、塩化ベンゼトニウム、ピリジニウム塩、イミダゾリニウム塩等が挙げられる。フルオロアルキル基を有するカチオン性界面活性剤の市販品としては、サーフロンS-121旭硝子社製;フロラードFC-135住友3M社製;ユニダインDS-202ダイキン工業杜製、メガファックF-150、F-824DIC社製;エクトップEF-132トーケムプロダクツ社製;フタージェントF-300ネオス社製等が挙げられる。ノニオン性界面活性剤としては、脂肪酸アミド誘導体、多価アルコール誘導体等が挙げられる。両性界面活性剤としては、アラニン、ドデシルビスアミノエチルグリシン、ビスオクチルアミノエチルグリシン、N-アルキル-N,N-ジメチルアンモニウムべタイン等が挙げられる。難水溶性の無機化合物としては、リン酸三カルシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン、コロイダルシリカ、ヒドロキシアパタイト等が挙げられる。なお、水系媒体がリン酸三カルシウム等の酸又はアルカリに溶解することが可能な化合物を含む場合は、塩酸等の酸によりリン酸三カルシウムを溶解させた後、水洗する方法、酵素で分解する方法等により、母体粒子からリン酸三カルシウムを除去することができる。高分子系保護コロイドとしては、アクリル酸、メタクリル酸、α-シアノアクリル酸、α-シアノメタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、フマル酸、マレイン酸、無水マレイン酸等のカルボキシル基を有する単量体;アクリル酸β-ヒドロキシエチル、メタクリル酸β-ヒドロキシエチル、アクリル酸β-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸β-ヒドロキシプロピル、アクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、アクリル酸3-クロロ-2-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸3-クロロ-2-ヒドロキシプロピル、ジエチレングリコールモノアクリル酸エステル、ジエチレングリコールモノメタクリル酸エステル、グリセリンモノアクリル酸エステル、グリセリンモノメタクリル酸エステル等の水酸基を有するメタアクリル系単量体;ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルプロピルエーテル等のビニルアルキルエーテル;酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニル等のカルボン酸ビニル;アクリルアミド、メタクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド等のアミド基を有するメタアクリル系単量体;N-メチロールアクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミド等のアミド基を有するメタアクリル系単量体のメチロール化物;アクリル酸クロライド、メタクリル酸クロライド等のカルボキシル基を有するメタアクリル系単量体のクロライド;ビニルピリジン、ビニルピロリドン、ビニルイミダゾール、エチレンイミン等の窒素原子若しくはその複素環を有する単量体等の単独重合体又は共重合体が挙げられる。これら以外の高分子系保護コロイドとしては、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシプロピレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシプロピレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルフェニルエステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエステル等のポリオキシエチレン系樹脂;メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等のセルロース類等が挙げられる。水系媒体は、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーとアミノ基を有する化合物の反応を促進させる触媒をさらに含んでいてもよい。触媒としては、特に限定されないが、ジブチルスズラウレート、ジオクチルスズラウレート等が挙げられる。第二の液に含まれるイソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーとアミノ基を有する化合物を反応させる反応時間は、通常、10分間~40時間であり、30分間~24時間が好ましい。また、反応温度は、通常、0~100°Cであり、10~50°Cが好ましい。第二の液から有機溶媒を除去する方法としては、第二の液を徐々に昇温させて有機溶媒を蒸発させる方法、第二の液を乾燥雰囲気中に噴霧して、有機溶媒及び水を蒸発させる方法等が挙げられる。乾燥雰囲気としては、特に限定されないが、空気、窒素、炭酸ガス、燃焼ガス等の加熱雰囲気が挙げられる。このとき、加熱雰囲気の温度は、有機溶媒及び水の沸点以上であることが好ましい。第二の液を乾燥雰囲気中に噴霧して、有機溶媒及び水を蒸発させる装置としては、特に限定されないが、スプレードライヤー、ベルトドライヤー、ロータリーキルン等が挙げられる。第二の液から有機溶媒を除去すると、母体粒子が水系媒体中に分散されている分散液又は母体粒子が得られる。母体粒子が水系媒体中に分散されている分散液又は母体粒子は、水で洗浄した後、真空乾燥することが好ましい。これにより、分散剤を除去することができる。このとき、母体粒子は、必要に応じて、分級してもよい。母体粒子を分級する方法としては、特に限定されないが、サイクロン、デカンター、遠心分離等により微粒子を除去する方法、メッシュにより粗粒子を除去する方法等が挙げられる。母体粒子は、流動性向上剤、クリーニング性向上剤等の異種粒子と混合してもよい。本発明のトナーを製造する方法は、上記の方法に限定されず、溶解懸濁法、粉砕法等であってもよい。本発明の現像剤は、本発明のトナーを有し、磁性トナー又は非磁性トナーからなる一成分現像剤であってもよいし、トナー及びキャリアからなる二成分現像剤であってもよい。このとき、二成分現像剤中のキャリアに対するトナーの質量比は、通常、1~10質量である。キャリアは、芯材が樹脂層で被覆されていることが好ましい。芯材を構成する材料としては、特に限定されないが、鉄粉、フェライト粉、マグネタイト粉、磁性樹脂キャリア等が挙げられる。芯材の平均粒径は、通常、20~200μm程度である。樹脂層を構成する材料としては、特に限定されないが、尿素-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂等のアミノ系樹脂;ポリアミド;エポキシ樹脂;アクリル樹脂、ポリメタクリル酸メチル、ポリアクリロニトリル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール等のビニル樹脂;ポリスチレン、スチレン-アクリル共重合体等のスチレン樹脂;ポリ塩化ビニル等のハロゲン化オレフィン樹脂;ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリエステル;ポリカーボネート;ポリエチレン;ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリトリフルオロエチレン、ポリヘキサフルオロプロピレン、フッ化ビニリデン-アクリル共重合体、フッ化ビニリデン-フッ化ビニル共重合体、テトラフルオロエチレンとフッ化ビニリデンと非フッ化単量体とのターポリマー等のフッ素樹脂;シリコーン樹脂等が挙げられる。樹脂層は、導電粉を含んでいてもよい。導電粉を構成する材料としては、特に限定されないが、金属、カーボンブラック、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛等が挙げられる。導電粉の平均粒径は、通常、1μm以下である。導電粉の平均粒径が1μmを超えると、樹脂層の電気抵抗を制御するのが困難になることがある。図3に、本発明の画像形成装置の一例を示す。画像形成装置100は、タンデム型カラー画像形成装置であり、複写装置本体150と、給紙テーブル200と、スキャナ300と、原稿自動搬送装置ADF400とを備える。複写装置本体150の中央部に設けられている中間転写ベルト50は、3個のローラ14、15及び16に張架されている無端ベルトであり、図中、矢印方向に移動することができる。ローラ15の近傍には、トナー像が記録紙に転写された中間転写ベルト50上に残留したトナーを除去するためのクリーニングブレードを有するクリーニング装置90が配置されている。ローラ14及び15により張架された中間転写ベルト50に対向すると共に、搬送方向に沿って、イエロー、シアン、マゼンタ及びブラックの画像形成ユニット120Y、120C、120M及び120Kが並置されている。また、画像形成ユニット120の近傍には、露光装置30が配置されている。さらに、中間転写ベルト50の画像形成ユニット120が配置されている側とは反対側には、転写ベルト24が配置されている。なお、転写ベルト24は、一対のローラ22及び23に張架されている無端ベルトであり、転写ベルト24上を搬送される記録紙と中間転写ベルト50は、ローラ16と22の間で接触することができる。また、転写ベルト24の近傍には、一対のローラに張架されている無端ベルトである定着ベルト26と、定着ベルト26に押圧されて配置された加圧ローラ27とを備える定着装置25が配置されている。なお、転写ベルト24及び定着装置25の近傍に、記録紙の両面に画像を形成する場合に、記録紙を反転させるためのシート反転装置28が配置されている。次に、画像形成装置100を用いて、フルカラー画像を形成する方法について説明する。まず、原稿自動搬送装置ADF400の原稿台130上に、カラー原稿をセットするか、原稿自動搬送装置400を開いてスキャナ300のコンタクトガラス32上に、カラー原稿をセットし、原稿自動搬送装置400を閉じる。スタートスイッチ不図示を押すと、原稿自動搬送装置400に原稿をセットした場合は、原稿が搬送されてコンタクトガラス32上へと移動された後で、一方、コンタクトガラス32上に原稿をセットした場合は、直ちに、スキャナ300が駆動し、光源を備える第1走行体33及びミラーを備える第2走行体34が走行する。このとき、第1走行体33から照射された光の原稿面からの反射光を第2走行体34で反射した後、結像レンズ35を介して、読み取りセンサ36で受光することにより、原稿が読み取られ、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの画像情報が得られる。各色の画像情報は、各色の画像形成ユニット120に伝達され、各色のトナー像が形成される。各色の画像形成ユニット120は、図4に示すように、それぞれ、感光体ドラム10と、感光体ドラム10を一様に帯電させる帯電ローラ20と、静電潜像を各色の現像剤で現像して各色のトナー像を形成する現像装置40と、トナー像を中間転写ベルト50上に転写させるための転写ローラ80と、クリーニングブレードを有するクリーニング装置60と、除電ランプ70とを備える。各色の画像形成ユニット120で形成された各色のトナー像は、ローラ14、15及び16に張架されて移動する中間転写体50上に順次転写一次転写され、重ね合わされて複合トナー像が形成される。一方、給紙テーブル200においては、給紙ローラ142の一つを選択的に回転させ、ペーパーバンク143に多段に備える給紙カセット144の一つから記録紙を繰り出し、分離ローラ145で1枚ずつ分離して給紙路146に送出し、搬送ローラ147で搬送して複写機本体150内の給紙路148に導き、レジストローラ49に突き当てて止める。あるいは、給紙ローラ51を回転して手差しトレイ54上の記録紙を繰り出し、分離ローラ52で1枚ずつ分離して手差し給紙路53に導き、レジストローラ49に突き当てて止める。なお、レジストローラ49は、一般には接地されて使用されるが、記録紙の紙粉を除去するためにバイアスが印加された状態で使用されてもよい。次に、中間転写ベルト50上に形成された複合トナー像にタイミングを合わせてレジストローラ49を回転させることにより、中間転写ベルト50と転写ベルト24との間に記録紙を送出させ、複合トナー像を記録紙上に転写二次転写する。なお、複合トナー像を転写した中間転写ベルト50上に残留したトナーは、クリーニング装置90により除去される。複合トナー像が転写された記録紙は、転写ベルト24により搬送された後、定着装置25により複合トナー像が定着される。次に、記録紙は、切換爪55により搬送経路が切り換えられ、排出ローラ56により排紙トレイ57上に排出される。あるいは、記録紙は、切換爪55により搬送経路が切り換えられ、シート反転装置28により反転され、裏面にも同様にして画像が形成された後、排出ローラ56により排紙トレイ57上に排出される。なお、画像形成装置100は、各色の画像形成ユニット120で形成された各色のトナー像が中間転写体50上に順次転写一次転写され、重ね合わされた後、記録紙上に転写二次転写する間接転写方式であるが、各色の画像形成ユニット120で形成された各色のトナー像が記録紙上に順次転写され、重ね合わされる直接転写方式であってもよい。また、転写ベルト24の代わりに、転写ローラを用いてもよい。なお、画像形成装置100は、感光体ドラム10と現像装置40を一体に支持しているプロセスカートリッジを着脱自在に備えていてもよい。プロセスカートリッジは、帯電ローラ20、クリーニング装置60等をさらに一体に支持していてもよい。以下、実施例により本発明をさらに説明するが、本発明は、実施例に限定されない。なお、部は、質量部を示す。[結晶性ポリエステル1の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,8-オクタン二酸1145g、1,8-オクタンジオール1120g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル1を得た。[結晶性ポリエステル2の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,8-オクタン二酸1145g、1,8-オクタンジオール1200g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル2を得た。[結晶性ポリエステル3の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,10-デカン二酸1145g、1,10-デカンジオール1230g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル3を得た。[結晶性ポリエステル4の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,6-ヘキサン二酸1145g、1,6-ヘキサンジオール1150g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル4を得た。[結晶性ポリエステル5の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、フマル酸967g、1,6-ヘキサンジオール1230g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル5を得た。[結晶性ポリエステル6の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,8-オクタン二酸1145g、1,6-ヘキサンジオール1120g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル6を得た。[結晶性ポリエステル7の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,8-オクタン二酸1145g、1,6-ヘキサンジオール970g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル7を得た。[結晶性ポリエステル8の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,10-デカン二酸1673g、1,6-ヘキサンジオール1140g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル8を得た。[結晶性ポリエステル9の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,10-デカン二酸1560g、1,6-ヘキサンジオール1140g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル9を得た。[結晶性ポリエステル10の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,12-ドデカン二酸1145g、1,10-デカンジオール1213g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで9時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル10を得た。[結晶性ポリエステル11の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,12-ドデカン二酸1145g、1,10-デカンジオール1083g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで9時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル11を得た。[結晶性ポリエステル12の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,10-デカン二酸1145g、1,12-ドデカンジオール1603g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで9時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル12を得た。[結晶性ポリエステル13の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、フマル酸967g、1,6-ヘキサンジオール1378g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル13を得た。[結晶性ポリエステル14の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、テレフタル酸1386g、1,5-ペンタンジオール500g、1,6-ヘキサンジオール567g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル14を得た。[結晶性ポリエステル15の合成]窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱電対を装備した5Lの四つ口フラスコに、1,6-ヘキサン二酸1140g、1,8-オクタンジオール1425g及びハイドロキノン4.9gを入れ、180°Cで10時間反応させた後、200°Cに昇温して3時間反応させ、さらに8.3kPaで2時間反応させて、結晶性ポリエステル15を得た。表1に、結晶性ポリエステルの熱特性として、温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線から求められる吸熱ピーク温度及び温度変調DSCの2回目の昇温時の可逆熱流曲線に対して、0°Cと100°Cの間に引いたベースラインと、可逆熱流曲線の間の面積のうち、0°Cから50°Cまでの間の面積から求められる吸熱量を示す。[非結晶性ポリエステル1の合成]窒素導入管、脱水管、撹拌機及び熱電対を装備した反応容器中に、ビスフェノールAのエチレンオキサイド2モル付加物290部、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド3モル付加物480部、イソフタル酸100部、テレフタル酸108部、アジピン酸46部及びジブチルスズオキサイド2部を入れ、230°Cで10時間反応させた後、10~15mmHgで5時聞反応させた。次に、無水トリメリット酸30部を加え、180°Cで3時間反応させ、非結晶性ポリエステル1を得た。非結晶性ポリエステル1は、ガラス転移点が48°Cであった。[非結晶性ポリエステル2の合成]窒素導入管、脱水管、撹拌機及び熱電対を装備した反応容器中に、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド2モル付加物719部、テレフタル酸274部、アジピン酸48部及びジブチルスズオキサイド2部を入れ、230°Cで8時間反応させた後、10~15mmHgで5時聞反応させた。次に、無水トリメリット酸8部を加え、180°Cで2時間反応させ、非結晶性ポリエステル2を得た。非結晶性ポリエステル2は、ガラス転移点が66°Cであった。[非結晶性ポリエステル3の合成]窒素導入管、脱水管、撹拌機及び熱電対を装備した反応容器中に、ビスフェノールAのエチレンオキサイド2モル付加物229部、ビスフェノールAびプロピオンオキサイド3モル付加物527部、テレフタル酸208部、イソフタル酸46部及びジブチルスズオキサイド2部を入れ、230°Cで5時間反応させた後、10~15mmHgで5時間反応させた。次に、無水トリメリット酸44部を加え、180°Cで2時間反応させ、非結晶性ポリエステル3を得た。非結晶性ポリエステル3は、ガラス転移点が41°Cであった。[非結晶性ポリエステル4の合成]窒素導入管、脱水管、撹拌機及び熱電対を装備した反応容器中に、ビスフェノールAのエチレンオキサイド2モル付加物220部、ビスフェノールAのプロピオンオキサイド3モル付加物560部、テレフタル酸220部、アジピン酸50部及びジブチルスズオキサイド3部を入れ、230°Cで8時間反応させた後、10~15mmHgで5時間反応させた。次に、無水トリメリット酸40部を加え、180°Cで3時間反応させ、非結晶性ポリエステル4を得た。非結晶性ポリエステル4は、ガラス転移点が60°Cであった。[ポリエステルプレポリマー1の合成]窒素導入管、脱水管、撹拌機及び熱電対を装備した反応容器中に、ビスフェノールAのエチレンオキサイド2モル付加物682部、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド2モル付加物81部、テレフタル酸283部、無水トリメリット酸22部及びジブチルスズオキサイド2部を入れ、230°Cで7時間反応させた後、10~15mmHgで5時間反応させて、水酸基を有するポリエステルを得た。水酸基を有するポリエステルは、ガラス転移点が54°Cであった。次に、窒素導入管、脱水管、撹拌機及び熱電対を装備した反応容器中に、水酸基を有するポリエステル410部、イソホロンジイソシアネート89部及び酢酸エチル500部を入れ、100°Cで5時間反応させて、ポリエステルプレポリマー1を得た。ポリエステルプレポリマー1は、遊離イソシアネート基の含有量が1.53質量であった。[ケチミン1の合成]撹拌棒及び温度計を装備した反応容器に、イソホロンジアミン170部及びメチルエチルケトン75部を入れ、50°Cで5時間反応させて、ケチミン1を得た。ケチミン1は、アミン価が418KOHmg/gであった。[水系媒体1の調製]撹拌棒及び温度計を装備した反応容器に、水683部、メタクリル酸のエチレンオキサイド付加物の硫酸エステルのナトリウム塩エレミノールRS-30三洋化成工業社製11部、スチレン83部、メタクリル酸83部、アクリル酸ブチル110部及び過硫酸アンモニウム1部を入れ、400rpmで15分間撹拌した後、75°Cまで昇温して5時間反応させた。次に、1質量過硫酸アンモニウム水溶液30部を加え、75°Cで5時間熟成して、樹脂粒子の分散液を得た。レーザー回折/散乱式粒子径分布測定装置LA-920堀場製作所社製を用いて、樹脂粒子の分散液の体積平均粒径を測定したところ、0.14μmであった。また、樹脂粒子の分散液の一部を乾燥して樹脂粒子を単離したところ、樹脂粒子は、ガラス転移点が72°Cであった。水990部、83部の樹脂粒子の分散液、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.3質量水溶液エレミノールMON-7三洋化成工業社製37部及び酢酸エチル90部を混合し、水系媒体1を得た。[実施例1]水1200部、DBP吸油量が42ml/100mg、pHが9.5のカーボンブラックPrintex35デクサ社製540部及び1200部の非結晶性ポリエステル1を、ヘンシェルミキサー三井鉱山社製を用いて混合した。得られた混合物を、2本ロールを用いて、150°Cで3時間混練し、圧延冷却した後、パルペライザーを用いて粉砕し、マスターバッチ1を得た。撹拌棒及び温度計を装備した容器に、378部の非結晶性ポリエステル1、カルナバワックス100部及び酢酸エチル947部を入れ、80°Cに昇温し、80°Cで5時間保持した後、1時間で30°Cまで冷却した。次に、500部のマスターバッチ1及び酢酸エチル500部を加えた後、1時間混合して、混合液を得た。得られた混合液1324部を容器に移し、ビーズミルのウルトラビスコミルアイメックス社製を用いて、送液速度を1kg/時、ディスクの周速度を6m/秒とし、粒径が0.5mmのジルコニアビーズを80体積充填して、3パスの条件で分散させた。次に、非結晶性ポリエステル1の65質量酢酸エチル溶液1042部を加え、ビーズミルのウルトラビスコミルアイメックス社製を用いて、上記の条件で1パスし、分散液1を得た。2Lの金属製容器に、100gの結晶性ポリエステル1及び酢酸エチル400gを入れ、75°Cで加熱溶解させた後、氷水浴中で27°C/分の降温速度で急冷した。次に、粒径が3mmのガラスビーズ500mlを加え、バッチ式のサンドミル装置カンペハピオ社製を用いて、10時間粉砕し、分散液2を得た。680部の分散液1、73.9部の分散液2、109.4部のポリエステルプレポリマー1及び4.6部のケチミン1を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化社製を用いて、5000rpmで1分間混合した後、1200部の水系媒体1を加え、TKホモミキサーを用いて、13000rpmで25分間混合して、乳化スラリーを得た。撹拌機及び温度計を装備した容器に、乳化スラリーを投入し、30°Cで8時間脱溶剤した後、45°Cで4時間熟成し、分散スラリーを得た。分散スラリー100部を減圧濾過した。得られた濾過ケーキに水100部を加え、TKホモミキサー特殊機化社製を用いて、12000rpmで10分間混合した後、濾過した。得られた濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100部を加え、TKホモミキサー特殊機化社製を用いて、12000rpmで30分間混合した後、減圧濾過した。得られた濾過ケーキに10質量塩酸100部を加え、TKホモミキサー特殊機化社製を用いて、12000rpmで10分間混合した後、濾過した。得られた濾過ケーキに水300部を加え、TKホモミキサー特殊機化社製を用いて、12000rpmで10分間混合した後、濾過する操作を2回行った。得られた濾過ケーキを、循風乾燥機を用いて、45°Cで48時間乾燥した後、目開きが75μmメッシュで篩い、母体粒子を得た。母体粒子100部、平均粒径が13nmの疎水化処理されたシリカ0.7部及び平均粒径が13nmの疎水化処理された酸化チタン0.3部を、ヘンシェルミキサーを用いて、混合して、トナーを得た。[実施例2]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル2を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例3]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル3を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例4]非結晶性ポリエステル1の代わりに、非結晶性ポリエステル2を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例5]非結晶性ポリエステル1の代わりに、非結晶性ポリエステル3を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例6]非結晶性ポリエステル1の代わりに、非結晶性ポリエステル4を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例7]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル7を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例8]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル8を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例9]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル9を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例10]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル10を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例11]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル11を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例12]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル12を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例13]撹拌棒及び温度計を装備した容器に、226部の非結晶性ポリエステル1、カルナバワックス100部及び酢酸エチル947部を入れ、80°Cに昇温し、80°Cで5時間保持した後、1時間で30°Cまで冷却した。次に、500部のマスターバッチ1及び酢酸エチル500部を加えた後、1時間混合して、混合液を得た。得られた混合液1324部を容器に移し、ビーズミルのウルトラビスコミルアイメックス社製を用いて、送液速度を1kg/時、ディスクの周速度を6m/秒とし、粒径が0.5mmのジルコニアビーズを80体積充填して、3パスの条件で分散させた。次に、非結晶性ポリエステル1の65質量酢酸エチル溶液1042部を加え、ビーズミルのウルトラビスコミルアイメックス社製を用いて、上記の条件で1パスし、分散液3を得た。50部の分散液2に150部の非結晶性ポリエステル1を加え、50°Cで1時間攪拌させ、分散液4を得た。680部の分散液1の代わりに500部の分散液3を用い、73.9部の分散液2の代わりに200部の分散液4を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例14]結晶性ポリエステル1の添加量を100gから300gとし、非結晶性ポリエステル1の代わりに、非結晶性ポリエステル4を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例15]結晶性ポリエステル1の添加量を100gから510gとし、非結晶性ポリエステル1の代わりに、非結晶性ポリエステル4を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[実施例16]ケチミン1を用いず、ポリエステルプレポリマー1及び非結晶性ポリエステル1の代わりに、それぞれ非結晶性ポリエステル4を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[比較例1]100gの結晶性ポリエステル1の代わりに、610gの結晶性ポリエステル4を用いると共に、ポリエステル1の代わりにポリエステル3を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[比較例2]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル5を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[比較例3]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル6を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[比較例4]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル13を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[比較例5]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル14を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。[比較例6]結晶性ポリエステル1の代わりに、結晶性ポリエステル15を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナーを得た。表2に、トナーの熱特性として、温度変調DSCの1回目の昇温時のDSC曲線から求められるガラス転移点及び温度変調DSCの1回目の昇温時の昇温速度を1°C/分とした時のDSC曲線から求められる結晶性ポリエステル由来の吸熱量を示す。実施例及び比較例のトナーの低温定着性、耐熱保存性及び耐フィルミング性を評価した。[低温定着性]定着ローラとして、テフロン登録商標ローラが用いられている複写機MF2200リコー社製の改造機を用いて、タイプ6200紙リコー社製に複写し、定着下限温度を求めた。具体的には、紙送りの線速度を120~150mm/秒、面圧を1.2kgf/cm2、ニップ幅を3mmとして、定着下限温度を求めた。なお、定着下限温度が130°C未満である場合を◎、130°C以上140°C未満である場合を○、140°C以上である場合を×として、判定した。[耐熱保存性]トナー10gを20mlのガラス容器に入れた後、タッピング装置を用いて、100回タッピングした。次に、温度50°C、湿度80RHの恒温槽の中で24時間放置した後、針入度試験器日科エンジニアリング社製を用いて、マニュアルに記載されている条件で針入度を測定した。なお、針入度が20mm以上である場合を◎、10mm以上20mm未満である場合を○、10mm未満である場合を×として、判定した。[耐フィルミング性]定着ローラとして、テフロン登録商標ローラが用いられている複写機MF2200リコー社製の改造機を用いて、タイプ6200紙リコー社製に印字率が10の画像を50万枚連続して印刷し、感光体ドラムの表面のフィルミングの発生の有無と、印刷した画像への影響を評価した。なお、フィルミングが発生せず、画像に影響が無い場合を◎、フィルミングが発生するが、画像に影響が無い場合を○、フィルミングが発生し、画像に欠陥が発生する場合を×として、判定した。表3に、評価結果を示す。表3より、実施例1~16のトナーは、低温定着性、耐熱保存性及び耐フィルミング性に優れることがわかる。一方、比較例1のトナーは、結晶性ポリエステル4の吸熱ピーク温度が60°C未満であり、0°Cから50°Cまでの間の吸熱量が20J/gを超えるため、耐熱保存性及び耐フィルミング性が劣る。比較例2のトナーは、結晶性ポリエステル4の吸熱ピーク温度が80°Cを超えており、0°Cから50°Cまでの間の吸熱量が3J/g未満であるため、低温定着性が劣る。比較例3のトナーは、結晶性ポリエステル6の0°Cから50°Cまでの間の吸熱量が20J/gを超えるため、耐熱保存性が劣る。比較例4のトナーは、結晶性ポリエステル13の吸熱ピーク温度80°Cを超えるため、低温定着性が劣る。比較例5のトナーは、結晶性ポリエステル14の0°Cから50°Cまでの間の吸熱量が3J/g未満であるため、低温定着性が劣る。比較例6のトナーは、結晶性ポリエステル15の吸熱ピーク温度60°C未満であるため、耐熱保存性が劣る。"