"前処理されたチタン含有ゼオライトを含む活性化された触媒であって、前処理されたチタン含有ゼオライトが、酸化反応において前記触媒を使用する前にメタノールにより、メタノールの少なくとも一部が触媒に化学的に結合するように前処理されたものであり、前記チタン含有ゼオライト中のメタノールと化学的に結合したチタンの割合が約50~約200である触媒。前処理された前記触媒が、MFI構造触媒を有するチタンシリカライト-1を含む、請求項1に記載の触媒。前記前処理された触媒が、メタノールとチタンシリカライト-1TS-1触媒のモル比が約0.1:1のメタノール:TS-1~約100:1のメタノール:TS-1でメタノールにより前処理された、請求項2に記載の触媒。前記前処理された触媒が、過剰なメタノールから分離された固体活性化触媒の形態にあり、前記前処理された触媒が酸化反応においてその反応性を保つ、請求項1に記載の触媒。前記酸化反応が、オレフィンがプロピレンでないことを条件としてオレフィンのエポキシ化を含む、請求項1に記載の触媒。オレフィンのエポキシ化が塩化アリルをエポキシ化することを含む、請求項1に記載の触媒。チタンシリカライト-1触媒をメタノールにより前処理することを含む、活性化触媒の製造方法。触媒が、メタノールとチタンシリカライト-1TS-1触媒のモル比が約0.1:1のメタノール:TS-1~約100:1のメタノール:TS-1でメタノールにより前処理された、請求項7に記載の触媒。前処理が、メタノールをチタンシリカライト-1触媒に接触させる工程を含む、請求項7に記載の方法。前処理された触媒から過剰のメタノールを分離する工程を含む、請求項9に記載の方法。前処理され分離された触媒を乾燥させる工程を含む、請求項10に記載の方法。オレフィンがプロピレンでないことを条件としてオレフィンをMFI構造TS-1触媒を有する前処理された活性化チタンシリカライトの存在下で酸化剤によりエポキシ化することを含み、前記TS-1触媒が前処理された触媒を形成するためにメタノールによる前処理により活性化されたものである、エポキシドの製造方法。前記エポキシドがエピクロロヒドリンを含む、請求項12に記載の方法。オキシラン生成物の製造に有用な多液相組成物であって、a少なくとも1種のオレフィン、ここで、当該オレフィンは、i脂肪族オレフィン又は置換脂肪族オレフィン、ただし、脂肪族オレフィンはプロピレンではない、ii脂環式オレフィン、iii芳香族オレフィン、iv環式芳香族オレフィン、及びvこれらの混合物、のうちの1つから選ばれる;b少なくとも1種の過酸化物化合物;及びc少なくとも1種の触媒、を含み、前記触媒が請求項1に記載の触媒を含む、オキシラン生成物の製造に有用な多液相組成物。少なくとも1種のオレフィンが塩化アリルを含み、少なくとも1種のオキシラン生成物がエピクロロヒドリンを含む、請求項14に記載の組成物。本発明は、MFI構造TS-1触媒を有する変性チタンシリカライト-1及びかかる変性触媒の製造方法に関する。一実施形態において、本発明は、触媒の使用前にメタノールにより処理されたTS-1触媒を含む変性TS-1触媒を含む。必要に応じて、かかる変性触媒の使用に先だって、触媒を、さらに、濾過及び/又は空気乾燥することができる。本発明のTS-1触媒は、触媒が化学反応において使用される前に変性され、メタノールによる前処理によりTS-1の活性化がもたらされる。2つの液相の形成を促進する追加の溶媒は反応組成物に必要でない。メタノールによりTS-1触媒を前処理し、次に必要に応じて、触媒を濾過し、次に必要に応じて触媒を空気乾燥することによって、生じた前処理された活性化触媒を得ることができる。この活性化触媒は、反応混合物にメタノールを加えずにエポキシ化反応で使用できる。本発明の活性化TS-1触媒は、未変性触媒を使用する反応中に大過剰のメタノールを使用する公知のTS-1触媒と同等の触媒活性を有する。反応中の追加のメタノールの必要がなくなることによって、加溶媒分解によるエピクロロヒドリンの損失が本発明の前処理された触媒を使用することにより著しく最低限に抑えられる。本発明は、50質量以上のメタノールの存在下で実施される反応からエポキシドを単離するのに必要とされる費用がかかる分離装置に関わる問題も解決する。他の実施形態において、本発明の前処理された触媒は、他のオレフィンをエポキシ化するために使用することもでき、あるいは、脂肪族若しくは芳香族炭化水素を酸化するために使用することもできる。本発明の別の実施形態は、化学反応プロセスにおいて上記触媒を使用する方法に関する。例えば、好ましい一実施形態において、本発明の触媒は、過酸化水素による塩化アリルのエピクロロヒドリンへのエポキシ化において使用でき、ここで、このエポキシ化は、本発明に従ってメタノールによる前処理により活性化されたTS-1触媒により触媒される。この反応は、さらなるメタノールを加えずに2つの液相中で起こる。本発明の系が提供する利点は、速い反応時間を保ちつつ、加溶媒分解によるエピクロロヒドリンの損失が減少し、分離にかかるエネルギー費用が減少することである。本発明は、反応混合物からのエポキシドの分離及び単離が容易であるために、50質量以上のメタノールを使用する先行技術と比べて有利である。溶媒としてのメタノールの除去は、反応後にデカントしてエポキシドリッチな有機相を得ることができる2つの液相の形成をもたらす。本発明は、触媒をメタノールにより前処理し、次に本発明の変性触媒を使用することによって、オレフィンに対するH2O2のより高い選択性、より高いオレフィン収率、及び副生成物に対するオレフィンの高い選択性を達成できるため、例えばCN200710039080.1に開示されているような先行技術と比べて有利である。本発明は、収率を例えば10以上増加させるとともに副生成物を例えば50超減少させることによって、例えば、メタノールを使用しないCN200710039080.1で使用された条件に勝る利点を生じる。本発明は、これらのタイプの反応における主な副生成物であるクロロメトキシプロパノールの形成が少なくとも80減少することで、溶媒として50質量以上のメタノールの量を使用する反応器組成に勝る利点も提供する。本発明の別の利点は、反応混合物中に溶媒として使用された場合に、メタノールを分離し、回収し、及び/又はリサイクルする必要がないために、より低い設備費とより低いエネルギー使用量である。本発明を説明するために、図は、目下のところ好ましい本発明の形態を示す。しかし、当然のことながら本発明は図示されている実施形態に限定されない。本発明の一つの広義の実施形態は、化学反応において使用するための活性化触媒を含む。ここで、触媒は、触媒を活性化するのに十分にメタノールによりされた前処理された触媒を含む。前処理された触媒は、濾過及び空気乾燥されていてもよく、濾過及び空気乾燥は様々な酸化方法で有用な前処理された活性化触媒をもたらす。本発明の別の広義の実施形態は、例えばオキシドへのオレフィンのエポキシ化において、上記の前処理された触媒を使用してオレフィンを酸化する方法を含む。本発明において使用するための活性化された触媒の製造方法は、MFI構造を有するチタンシリカライト触媒TS-1触媒をメタノールにより前処理することを含む。この前処理工程は、例えば、触媒の使用前に、メタノールをTS-1触媒に結合させる条件下でTS-1触媒をメタノールに接触させる工程を含む。本発明の方法に有用な触媒としては、公知のチタンシリカライト触媒構造体が挙げられる。本発明の方法において使用されるTS-1触媒は、例えば、SudChemie,PolimeriEuropa又はCleanScienceからの例えばTS-1などの市販の触媒から選択できる。あるいは、TS-1触媒は、例えば米国特許第4,410,501号明細書に記載されている方法などの公知の方法のいずれによっても製造できる。本発明の他の実施形態において、例えばMEL又は中間MFI/MEL構造を有するチタンシリカライト及びチタンを含みBEA構造を有するβ-ゼオライトに由来するチタンシリカライトなどの他のチタンシリケートを使用できる。一般的に、TS-2、TS-3、Ti-MCM-22、Ti-MWW、ZSM-48及びZMS-12として知られている他のチタン含有ゼオライト触媒も、本発明の方法の触媒を製造するために使用することができる。本発明において使用されるTS-1触媒の濃度は、一般的に、約0.1質量wt~約50wt、好ましくは約0.1wt~約25wt、より好ましくは約1wt~約10wtである。本発明において有用なメタノールとしては、例えばFisherScientificからのメタノールなどの市販の公知のメタノール化合物が挙げられる。TS-1触媒を前処理するために使用されるメタノールMeOHの量は、一般的に、MeOHとTS-1触媒のモル比で、約0.1:1のMeOH:TS-1から約100:1のMeOH:TS-1、好ましくは約1:1のMeOH:TS-1から約100:1のMeOH:TS-1、より好ましくは約1:1のMeOH:TS-1から約50:1のMeOH:TS-1、最も好ましくは約5:1のMeOH:TS-1から約10:1のMeOH:TS-1である。TS-1触媒においてメタノールと化学的に結合したチタンの割合少なくとも一部は、赤外IR分光分析法及びTGAにより求め、各Ti分子が2個のメタノール分子と結合できるという理論に基づいた場合に、一般的に約50~約200であり、好ましくは約100~約200、より好ましくは約150~約200である。一般的には、触媒の前処理方法としては、例えば、約-20°C~約60°C、好ましくは約0°C~約60°C、より好ましくは約25°C~約60°CでTS-1触媒をメタノールに接触させることが挙げられる。この接触工程は、機械的攪拌、充填触媒床に流通させること、又は容器内でソーキングすることなどの、公知の方法及び設備により実施できる。接触工程は、TS-1触媒にメタノールを結合させるのに十分な所定の時間、例えば約1分間~約24時間、好ましくは約5分間~約1時間、より好ましくは約30分間~約1時間で実施できる。接触工程の後、前処理された触媒を、過剰のメタノールから分離することができる。当技術分野で公知の任意の分離方法、例えば濾過、遠心分離、蒸発、デカンテーションなどを用いることができる。必要に応じて、触媒の濾過前又は濾過後に、前処理され単離された触媒を乾燥させてもよい。当該技術分野で知られている任意の乾燥方法、例えば流動している空気、デシケーター内での置換、又は空気の存在有り又は無しで65°C未満の温度のオーブンに入れることなどを使用できる。前処理された触媒を単離後、前処理された触媒を、様々な化学反応、例えばエポキシ化、ヒドロキシル化、又は他の酸化反応において使用できる。上記のように、本発明の前処理された触媒生成物は、好ましくは、触媒のチタン原子に化学的に結合したメタノールの少なくとも一部を含む。TS-1触媒中のメタノールと化学的に結合したチタンの割合は、TS-1触媒結晶子サイズに応じて950~970cm-1の周波数でIR分光分析法により求め、各Ti分子が2個のメタノール分子と結合できるという理論に基づいた場合に、一般的に約50~約200、好ましく約100~約200、より好ましくは約150~約200である。Ti上へのMeOHの化学吸着は、より高い波数のTi-O伸縮周波数のシフトをもたらす。化学吸着は、約400°CでのTGAにおける材料の放出によっても確認される。必要に応じて、化学的に結合されていないが触媒の細孔内に保持されたメタノールが存在することもある。これは、先に示した範囲でのIRスペクトルでは確認されず、TGAにおいて約65°Cで放出される。例えば、約0.1~0.3μmの結晶サイズを有するTS-1触媒の試料をメタノールにより室温で1時間前処理し、次に、濾過し、空気乾燥させた。活性化されていない触媒は963.6cm-1にピークを有し、このピークはメタノールの化学吸着により968.0cm-1にシフトした。図1に示されているように、活性化メタノール前処理触媒のTGAは、約60°Cで触媒の細孔内の結合していないメタノールの放出と、約300~400°CでTi結合メタノールの放出をした。上記の前処理された触媒は、プロピレンオキシドを製造する反応条件下でプロピレンを過酸化水素などの酸化剤と反応させることによりプロピレンを酸化させるために、本発明の方法で用いてもよく、この酸化反応本明細書ではエポキシ化反応ともいうは、上記のようにメタノールによる前処理により活性化されたメタノール前処理TS-1触媒により触媒される。本発明の前処理された触媒の使用についての一実施形態の一例として、本発明の活性化メタノール前処理TS-1触媒の存在下で塩化アリルを過酸化水素によりエポキシ化することによりエピクロロヒドリンを製造する方法において、前処理された触媒を使用できる。オレフィンを含む反応混合物は、オキシラン生成物を製造するのに有用な多液相組成を構成する。この反応混合物において使用されるオレフィンは、例えば、a少なくとも1種のオレフィンを含み、ここで、オレフィンは、i脂肪族オレフィン又は置換脂肪族オレフィンただし、脂肪族オレフィンはプロピレンではない、ii脂環式オレフィン、iii芳香族オレフィン、iv環式芳香族オレフィン、及びvこれらの混合物、のうちの1つから選ばれる。本発明のエポキシ化反応において使用されるオレフィンの態様としては、例えば、クロリド-ブタジエン及び他の直鎖ジアルケン;シクロヘキセン並びに他の環状アルケン及びジアルケン;置換アルケン、例えばハロゲン化アルケン、スチレン、ジビニルベンゼン、ジシクロペンタジエン;他の芳香族アルケン;及びこれらの混合物が挙げられる。さらに、ブテン類、ペンテン類、ヘキセン類、オクテンヘプテン-1類、1-トリデセン、メシチルオキシド、イソプレン、シクロ-オクタン、シクロヘキセン又は二環式化合物、例えばノルボルネン類又はピネン類も上記方法において使用できる。好ましい一実施形態において、本発明において使用されるオレフィンは塩化アリルである。本発明のエポキシ化方法において有用な塩化アリルとしては、公知の塩化アリル化合物が挙げられる。あるいは、塩化アリルは、公知の方法、例えば熱塩素化thermochlorinationなどにより製造できる。エポキシ化方法で使用される塩化アリルの濃度は、一般的に約10wt~約90wt、好ましくは約20wt~約80wt、より好ましくは約30wt~約70wtである。本発明のエポキシ化方法において有用な酸化剤としては、公知の酸化剤化合物、例えばペルオキソ化合物、例えばヒドロペルオキシド、例えばFischerScientificから市販されている過酸化水素などが挙げられる。使用することができる他のヒドロペルオキシドの例としては、tert-ブチルヒドロペルオキシド、エチルベンゼンヒドロペルオキシド、過酸化アセチル、過酸化ベンゾイル、メチルエチルケトンペルオキシド、クメンペルオキシド、及びこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。本発明の一実施形態では、塩化アリルのエポキシ化は、好ましくは、過酸化水素を使用して実施できる。この方法の利点は、副生成物及び/又は共生成物の形成が回避されることである。エポキシ化方法で使用される酸化剤の濃度は、一般的に約1wt~約30wt、好ましくは約1wt~約15wt、より好ましくは約1wt~約7wtである。一般的に、オレフィンのエポキシ化方法は、例えば、約0°C~約60°C、好ましくは約10°C~約50°C、より好ましくは約25°C~約45°Cの温度でオレフィンを酸化剤と混合することを含む。混合工程は、例えば攪拌式バッチ反応器、プラグフロー反応器、連続攪拌式タンク反応器、流動床反応器、ループ反応器、又は管状反応器などの公知の方法及び装置により実施できる。混合工程の後、得られたエポキシを反応混合物から回収することができる。当該技術分野で公知の任意の回収方法、例えばデカンテーション、抽出、蒸発又は蒸留などを使用できる。エポキシドを単離後、エポキシドを、さらに、コーティングや複合材料を製造するためなどの様々な方法における中間生成物として用いることができる。塩化アリルからエピクロロヒドリンを製造する方法では、当該方法の工程は、以下の工程を含むことができる:反応物の添加、触媒の存在下で反応物を混合すること、触媒からの反応物を分離すること、反応混合物からエピクロロヒドリンを分離すること、及び必要に応じて、未反応の塩化アリル及び/又は溶媒のリサイクル。本発明の方法の利点のいくつかとして、例えば、1エポキシド生成物を製造するためにメタノールを必要としない又は使用せず、メタノールを使用しないことによって所望のエピクロロヒドリン生成物の分離及び単離が容易であること、2エポキシド生成物の収率の増加、例えばエピクロロヒドリンの製造方法において、副生成物へのエピクロロヒドリンの損失を低減しつつ、epiの収率が保たれること、3メタノール副生成物の生成を低減しより純粋なエポキシド生成物をもたらすこと、及び4反応混合物中の溶媒として使用された場合のメタノールを分離し、回収し、及び/又はリサイクルする必要が無いため、より低い設備費及びより低いエネルギー使用量が挙げられる。以下の実施例及び比較例によりさらに詳細に本発明を説明するが、本発明の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。特に断らない限り、すべての部及び百分率は質量基準である。特に断らない限り、使用したすべての装置や化学物質は市販されている。以下の実施例においては、様々な用語及び名称を使用する。例えばGCはガスクロマトグラフィーを表し、POはプロピレンオキシドを表し、二相は、反応混合物中に存在しうる任意の固体相又は気体相に加えて存在する2つの液相を意味する。以下の実施例において、下記のものを含む標準的な分析装置及び方法を使用した。ガスクロマトグラフィーGCは、JP7682シリーズインジェクターと炎イオン化検出器を有するHP6890シリーズG1530AGCで実施した。過酸化水素の量は、0.01規定Nのチオ硫酸ナトリウムを使用してヨウ素滴定により分析した。過酸化水素濃度は以下のように計算した:百万分率ppm過酸化水素=使用した滴定液のミリリットル数ml0.01N17000/サンプルのg数。滴定は、DM140センサーを有するMettlerToledoDL5xV2.3滴定装置を使用して実施した。実施例1パートA.TS-1触媒の前処理TS-1触媒6.90gをMeOH50mLと25°Cで1時間攪拌した。触媒を0.45μmのフィルター紙を通して真空濾過し、デシケーター内で空気乾燥させた。このように製造された得られたTS-1触媒を、以下、前処理されたTS-1触媒と呼ぶ。パートB.前処理されたTS-1触媒を使用するプロピレンオキシド方法塩化アリル363.10g、高純度99.6、ザダウケミカルカンパニーTheDowChemicalCompanyから入手及び上記のパートAで製造した前処理されたTS-1触媒7.173g、Si/Ti=~30を、ステンレス鋼冷却コイル、熱電対、メカニカルスターラー、添加漏斗、ガススクラバー付きN2パージ、及び還流冷却器/コールドフィンガーの組み合わせを有する750mLのジャケット付きガラス反応器に加えた。32wtの過酸化水素水80.02gを添加漏斗に入れ、次に、塩化アリル/触媒混合物を25.5°Cにした後、徐々に反応器に加えた。混合物を600rpmで撹拌し、冷却コイルを使用して反応を約25°Cで保った。300分後、反応器の内容物を2本の250mL遠心分離管に流し入れ、その後、3000rpm及び0°Cで30分間遠心分離した。液体を触媒からデカントし分液漏斗に入れ、得られた有機相と水相を別々に集めた。上記有機相と水相の両方をGCにより分析し、残留過酸化物の量をチオ硫酸ナトリウムによる滴定によって求めた。この実施例1の結果を表Iに報告する。比較例A-メタノール溶媒/単相反応条件塩化アリル115.30g、高純度99.6、ザダウケミカルカンパニーから入手、TS-1触媒6.900g、Si/Ti=~30、及びメタノール201.25gを、ステンレス鋼冷却コイル、熱電対、メカニカルスターラー、添加漏斗、ガススクラバー付きN2パージ、及び還流冷却器/コールドフィンガーの組み合わせを有する750mLのジャケット付きガラス反応器に加えた。32wtの過酸化水素水80.01gを添加漏斗に入れ、次に、塩化アリル/触媒/メタノール混合物を約25°Cにした後、徐々に反応器に加えた。混合物を600rpmで撹拌し、反応の発熱により反応を40°Cに上昇させ、冷却コイルを使用して反応を約40°Cに保った。反応混合物の試料を0.45μmシリンジフィルターを使用して濾過し、いかなる触媒粒子も除去し、次にGCにより分析した。GCによるepi分析75分後により反応が完了したと判断したとき、反応器の内容物を2本の250mL遠心分離管に流し入れ、次に、3000rpm及び0°Cで30分間遠心分離した。液体を触媒からデカントし、GCにより分析し、残留過酸化物の量をチオ硫酸ナトリウムによる滴定によって求めた。比較例Aの結果を表Iに報告する。実施例2パートA.TS-1触媒の前処理TS-1触媒6.6469gをMeOH50mLと25°Cで1時間攪拌した。触媒を0.45μmのフィルター紙を通して真空濾過し、デシケーター内で空気乾燥させた。このように製造された得られたTS-1触媒を、以下、前処理されたTS-1触媒と呼ぶ。パートB.前処理されたTS-1触媒を使用するプロピレンオキシド方法塩化アリル268.9g、高純度99.6、ザダウケミカルカンパニーから入手及び上記のパートAで製造した前処理されたTS-1触媒の全部を、ステンレス鋼冷却コイル、熱電対、メカニカルスターラー、添加漏斗、ガススクラバー付きN2パージ、及び還流冷却器/コールドフィンガーの組み合わせを有する750mLのジャケット付きガラス反応器に加えた。30wtの過酸化水素水39.88gを添加漏斗に入れ、次に、塩化アリル/触媒混合物を約25°Cにした後、徐々に反応器に加えた。混合物を600rpmで撹拌し、冷却コイルを使用して反応を約25°Cで保った。60分後、反応器の内容物を2本の250mL遠心分離管に流し入れ、その後、3000rpm及び0°Cで30分間遠心分離した。液体を触媒からデカントし分液漏斗に入れ、得られた有機相と水相を別々に集めた。上記有機相と水相の両方をGCにより分析し、残留過酸化物の量をチオ硫酸ナトリウムによる滴定によって求めた。この実施例2の結果を表Iに報告する。比較例B-二相反応条件この比較例Bにおいて、溶媒としてMeOHを加えず、しかも、触媒を前処理せずに、二相反応を行った。この比較例Bにおける条件は、この比較例Bで使用したTS-1触媒をSudChemieから購入したことを除き、中国特許出願第200710039080.1号に報告されている条件と同様であった。この比較例Bを実施する際に、塩化アリル400.62g,epiグレード,99.4,ザダウケミカルカンパニーから購入及びTS-1触媒10.0518g,SiTi=~30をステンレス鋼冷却コイル、熱電対、メカニカルスターラー、添加漏斗、ガススクラバー付きN2パージ、及び還流冷却器コールドフィンガーの組み合わせを有する750mLのジャケット月ガラス反応器に加えた。30過酸化水素水60.01gを添加漏斗に入れ、次に、塩化アリル触媒混合物を約25°Cにした後、徐々に反応器に加えた。混合物を600rpmで撹拌し、反応の発熱により反応を40°Cに上昇させ、冷却コイルを使用して約40°Cに保った。60分後、反応器の内容物を2本の250mL遠心分離管に流し入れ、その後、3000rpm及び0°Cで30分間遠心分離した。液体を触媒からデカントし分液漏斗に入れ、有機相と水相を別々に集めた。本発明は、エピクロロヒドリンの収率が保たれる一方で副生成物へのエピクロロヒドリンの損失が減少するため、比較例Aで使用したような条件の先行技術よりも有利である。本発明は、さらに、50質量以上の量のメタノールの使用を必要とせず、そのため、M所望のエピクロロヒドリン生成物の分離及び単離が容易であるために、有利である。本発明は、エピクロロヒドリンの収率の約10の増加をもたらすと同時に副生成物へのエピクロロヒドリン損失が50超減少するために、本発明は、比較例B及び中国特許出願第200710039080.1号で使用されたような条件の先行技術よりも、有利である。本開示は、限られた数の実施形態を含んでいるが、他の実施形態は、本開示の恩恵を受ける当業者に可能であるので、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるべきである。"