"リチウム塩とこれを溶解する非水系溶媒を含有してなる非水系電解液であって、該非水系電解液が、下記一般式1で表される化合物と下記一般式2で表される化合物とを含有することを特徴とする非水系電解液。式1中、XとZはCR12、C=O、C=N-R1、C=P-R1、O、S、N-R1、P-R1を表し、同一でも異なっていてもよい。YはCR12、C=O、S=O、S=O2、P―R2、P-OR3を表す。式中、R及びR1は水素、ハロゲン、または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。R2は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R3は、Li、NR44または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R4は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。nおよびmは0以上の整数を表す。Wは上記Rを表す。式2中、R5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基、ハロゲン原子を有していてもよいエーテル基、ハロゲン原子を有していてもよいエステル基から選ばれるいずれかを表す。上記一般式1で表される化合物が、3式で表される化合物であることを特徴とする請求項1に記載の非水系電解液。YはC=O、S=O、S=O2、P―R2、P-OR3を表す。R2は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R3は、Li、NR44または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R4は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。上記一般式2で表される化合物が、式2中、R5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基である化合物であることを特徴とする請求項1または2に記載の非水系電解液。該非水系電解液が、さらに炭素-炭素二重結合を有する環状カーボネートを含有することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の非水系電解液。リチウム塩とこれを溶解する非水系溶媒を含有してなる非水系電解液と、リチウムイオンを吸蔵放出可能な負極、並びに正極を備えた非水系電解液電池であって、該非水系電解液が請求項1ないし4のいずれかに記載の非水系電解液であることを特徴とする非水系電解液電池。上記のように近年の二次電池の高性能化への要求が高まる中ではリチウム二次電池の特性の向上、すなわち、高容量化、高温保存特性、サイクル特性等の向上と共に、過充電時の電池の保護特性の向上が求められている。このような背景の下、特許文献1、2に記載されている電解液を用いた非水電解液電池では、充電状態の電池を高温で放置したり、連続充放電サイクルを行うと、正極上での二重結合を有する環状カーボネートの酸化分解により、ガス発生量が増大するという問題があった。このような使用環境下でガス発生量が増大すると、例えば、電池の安全弁が作動したり、電池が膨張する等により電池自体が使用不能になる場合がある。また、正極上での二重結合を有する環状カーボネートの酸化分解は、ガス発生の増大以外にも固体状の分解物の生成という問題も生じる。このような固形分解物の生成は正極層やセパレータの目詰まりを引き起こしてリチウムイオンの移動を阻害したり、あるいは正極活物質表面に残存してリチウムイオンの挿入脱離反応を阻害する場合がある。このような条件下では、例えば、連続充放電サイクル時に充放電容量が徐々に低下したり、電池の高温保存または連続充放電サイクル後に充放電容量が初期に比べて低下する、あるいは負荷特性が低下する場合がある。また、これらの正極上での二重結合を有する環状カーボネートの酸化分解は、近年の高性能な二次電池設計の下では特に深刻な問題となる。例えば、現在市販されている満充電時の電池電圧を4.2Vの電池よりも高電圧で動作させようとすると、これらの酸化反応は特に顕著に引き起こされる。また、非水系電解液電池を高容量化する別法として、限られた電池体積の中にできるだけ多くの活物質を詰めることが検討されているが、このように電極の活物質層を加圧して高密度化したり、電池内部に占める活物質以外の体積を極力少なくするよう設計された電池では、電池内部の空隙は減少し、酸化分解による少量のガス発生によっても電池内圧は顕著に上昇して、安全弁の作動や電池の膨張等により電池自体が使用不能になる場合がある。さらに、特許文献3~6に記載の芳香族化合物を非水系電解液に含有させた場合、過充電時の電池の保護特性向上には効果を有するが、これらの化合物は、酸化電位が低いために、高温保存時においても電極の活性の高い部位で反応してしまい、これらの化合物が反応すると、電池の内部抵抗を大きく上昇させたり、ガス発生により、高温保存後の放電特性を低下させるという問題があった。そこで、本発明は、近年の二次電池に要求性能に対して発現する上記の種々の問題を解消し、特に、過充電時の電池の保護特性を高めながら、サイクル保存等の耐久特性が改善された非水系電解液を提供すること、および、これを用いた非水系電解液電池を提供することにある。発明者らは、上記の課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、非水系電解液電池に使用する非水系電解液中に、下記一般式1で表される化合物と下記一般式2で表される化合物を含有することにより、過充電時の電池の保護特性を高めながら、サイクル保存等の耐久特性が改善された非水系電解液電池が実現できることを見出し、本発明を完成させるに至った。即ち、本発明の趣旨は以下の通りである。aリチウム塩とこれを溶解する非水系溶媒を含有してなる非水系電解液であって、該非水系電解液が、下記一般式1で表される化合物と下記一般式2で表される化合物とを含有することを特徴とする非水系電解液、に関する。式1中、XとZはCR12、C=O、C=N-R1、C=P-R1、O、S、N-R1、P-R1を表し、同一でも異なっていてもよい。YはCR12、C=O、S=O、S=O2、P―R2、P-OR3を表す。式中、R及びR1は水素、ハロゲン、または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。R2は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R3は、Li、NR44または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R4は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。nおよびmは0以上の整数を表す。Wは上記Rを表す。式2中、R5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基、ハロゲン原子を有していてもよいエーテル基、ハロゲン原子を有していてもよいエステル基から選ばれるいずれかを表す。b上記一般式1で表される化合物が、3式で表される化合物であることを特徴とするaに記載の非水系電解液。YはC=O、S=O、S=O2、P―R2、P-OR3を表す。R2は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R3は、Li、NR44または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R4は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。c上記一般式2で表される化合物が、式2中、R5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基である化合物であることを特徴とするaまたはbに記載の非水系電解液。d該非水系電解液が、さらに炭素-炭素二重結合を有する環状カーボネートを含有することを特徴とするaないしcのいずれかに記載の非水系電解液。eリチウム塩とこれを溶解する非水系溶媒を含有してなる非水系電解液と、リチウムイオンを吸蔵放出可能な負極、並びに正極を備えた非水系電解液電池であって、該非水系電解液がaないしdのいずれかに記載の非水系電解液であることを特徴とする非水系電解液電池。本発明は、三重結合が他の官能基やヘテロ元素を介することなく、単結合にて環構造に結合した化合物と特定の芳香族化合物を非水系電解液電池に使用することを特徴としている。通常、特許文献1~2に代表されるように、電極表面を保護して保存特性やサイクル特性等の電池耐久性を向上させる材料の多くは環状構造の化合物であり、更に多重結合性部位を有している。本発明者等はこの点に着目し、環構造中の官能基やヘテロ元素の結合部位、多重結合が環構造に結合する部位、および多重結合部分の電子軌道の混成状態について詳細に検討を行ったところ、例えば、環状化合物を構成する環骨格の一部が二重結合である化合物よりも、二重結合が環構造に結合をされている化合物の方が正極との安定性に優れること、加えて、三重結合性の置換基が環構造に結合している方が、二重結合よりも耐久特性に優れた効果が得られ、特定の芳香族化合物を含有させた場合においても、高温保存時において、三重結合を有する特定の環状化合物が、正極上での、特定の芳香族化合物の副反応を抑制し、上記の課題が解決できる知見を得た。すなわち、このように本発明を用いることで、特に高電圧化や高容量化されたリチウム二次電池設計において、過充電時の電池の保護特性を高めながら、電池の、サイクル保存等の耐久特性が改善された非水系電解液電池および該非水系電解液電池に使用される非水系電解液が提供される。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではなく、任意に変形して実施することができる。1.非水系電解液1-1.電解質<リチウム塩>電解質としては、通常、リチウム塩が用いられる。リチウム塩としては、この用途に用いることが知られているものであれば特に制限がなく、任意のものを用いることができ、具体的には以下のものが挙げられる。例えば、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAlF4、LiSbF6、LiTaF6、LiWF7等の無機リチウム塩;LiPO3F、LiPO2F2等のフルオロリン酸リチウム類;LiWOF5等のタングステン酸リチウム類;HCO2Li、CH3CO2Li、CH2FCO2Li、CHF2CO2Li、CF3CO2Li、CF3CH2CO2Li、CF3CF2CO2Li、CF3CF2CF2CO2Li、CF3CF2CF2CF2CO2Li等のカルボン酸リチウム塩類;FSO3Li、CH3SO3Li、CH2FSO3Li、CHF2SO3Li、CF3SO3Li、CF3CF2SO3Li、CF3CF2CF2SO3Li、CF3CF2CF2CF2SO3Li等のスルホン酸リチウム塩類;LiNFCO2、LiNFCOFSO2、LiNFSO22、LiNFSO2CF3SO2、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウム環状1,2-パーフルオロエタンジスルホニルイミド、リチウム環状1,3-パーフルオロプロパンジスルホニルイミド、LiNCF3SO2C4F9SO2等のリチウムイミド塩類;LiCFSO23、LiCCF3SO23、LiCC2F5SO23等のリチウムメチド塩類;リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムビスオキサラトボレート等のリチウムオキサラトボレート塩類;リチウムテトラフルオロオキサラトフォスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート、リチウムトリスオキサラトフォスフェート等のリチウムオキサラトフォスフェート塩類;その他、LiPF4CF32、LiPF4C2F52、LiPF4CF3SO22、LiPF4C2F5SO22、LiBF3CF3、LiBF3C2F5、LiBF3C3F7、LiBF2CF32、LiBF2C2F52、LiBF2CF3SO22、LiBF2C2F5SO22等の含フッ素有機リチウム塩類;等が挙げられる。中でも、LiPF6、LiBF4、LiSbF6、LiTaF6、LiPO2F2、FSO3Li、CF3SO3Li、LiNFSO22、LiNFSO2CF3SO2、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウム環状1,2-パーフルオロエタンジスルホニルイミド、リチウム環状1,3-パーフルオロプロパンジスルホニルイミド、LiCFSO23、LiCCF3SO23、LiCC2F5SO23、リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムテトラフルオロオキサラトホスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート、LiBF3CF3、LiBF3C2F5、LiPF3CF33、LiPF3C2F53等が出力特性やハイレート充放電特性、高温保存特性、サイクル特性等を向上させる効果がある点から特に好ましい。非水系電解液中のこれらのリチウム塩の濃度は、本発明の効果を損なわない限り、その含有量は特に制限されないが、電解液の電気伝導率を良好な範囲とし、良好な電池性能を確保する点から、非水系電解液中のリチウムの総モル濃度は、通常0.3mol/L以上、好ましくは0.4mol/L以上、より好ましくは0.5mol/L以上であり、また、通常3mol/L以下、好ましくは2.5mol/L以下、より好ましくは2.0mol/L以下である。リチウムの総モル濃度が上記範囲内にあることにより、電解液の電気伝導率が十分となり、一方、粘度上昇による電気伝導度の低下、電池性能の低下を防ぐ。これらのリチウム塩は単独で用いても、2種以上を併用してもよい。2種以上を併用する場合の好ましい一例は、LiPF6とLiBF4や、LiPF6とFSO3Li、LiPF6とLiPO2F2等の併用であり、負荷特性やサイクル特性を向上させる効果がある。これらの中では、LiPF6とFSO3Li、LiPF6とLiPO2F2の併用がその効果が顕著である理由から好ましく、その中でもLiPF6とLiPO2F2の併用が微量の添加で著しい効果が発現する為に特に好ましい。LiPF6とLiBF4、LiPF6とFSO3Liを併用する場合、非水系電解液全体100質量に対するLiBF4或いはFSO3Liの割合に制限は無く、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、本発明の非水系電解液に対して、通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上であり、一方その上限は、通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは3質量以下である。一方、LiPF6とLiPO2F2の併用の場合においても非水系電解液全体100質量に対するLiPO2F2の割合に制限は無く、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、本発明の非水系電解液に対して、通常0.001質量以上、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.1質量以上であり、一方その上限は、通常5質量以下、好ましくは3質量以下、より好ましくは2質量以下である。上記範囲内にあることにより、出力特性、負荷特性、低温特性、サイクル特性、高温特性等の向上効果が大きい。また、低温において析出することによる電池特性の低下や、低温特性やサイクル特性、高温保存特性等の向上効果の低下を防ぐ。ここで、LiPO2F2を電解液中に含有させる場合の電解液の調製は、別途公知の手法で合成したLiPO2F2を、LiPF6を含む電解液に添加する方法や後述する活物質や極板等の電池構成要素中に水を共存させておき、LiPF6を含む電解液を用いて電池を組み立てる際に系中でLiPO2F2を発生させる方法が挙げられ、本発明においてはいずれの手法を用いても良い。上記の非水系電解液、および非水系電解液電池中におけるLiPO2F2の含有量を測定する手法としては、特に制限がなく、公知の手法であれば任意に用いることができるが、具体的にはイオンクロマトグラフィーや、F核磁気共鳴分光法以下、NMRと省略する場合がある等が挙げられる。また、2種以上を併用する場合の好ましい他の一例は、無機リチウム塩と、リチウムイミド塩類、リチウムオキサラトボレート塩類、リチウムオキサラトフォスフェート塩類から選ばれる塩との併用であり、この両者の併用は、高温保存による劣化を抑制する効果がある。無機リチウム塩としては、LiPF6、LiBF4が好ましい。リチウムイミド塩類、リチウムオキサラトボレート塩類、リチウムオキサラトフォスフェート塩類から選ばれる塩としては、LiNFSO22、LiNFSO2CF3SO2、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウム環状1,2-パーフルオロエタンジスルホニルイミド、リチウム環状1,3-パーフルオロプロパンジスルホニルイミド、リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムテトラフルオロオキサラトホスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェートが好ましい。この場合には、非水系電解液全体100質量に対するリチウムイミド塩類、リチウムオキサラトボレート塩類、リチウムオキサラトフォスフェート塩類から選ばれる塩の割合は、通常0.1質量以上、好ましくは0.2質量以上、より好ましくは0.3質量以上であり、一方その上限は、通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは3質量以下である。1-2.溶媒非水溶媒としては、環状カーボネート、鎖状カーボネート、環状及び鎖状カルボン酸エステル、エーテル系化合物、スルホン系化合物等を使用することが可能である。<環状カーボネート>環状カーボネートとしては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート等の炭素数2~6のアルキレン基を有するものが挙げられる。中でも、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートがリチウムイオン解離度の向上に由来する電池特性向上の点から特に好ましい。また、フッ素原子を有する環状カーボネート類以下、フッ素化環状カーボネートと略記する場合があるも好適に用いることができる。フッ素原子を有する環状カーボネート以下、フッ素化環状カーボネートと略記する場合があるとしては、フッ素原子を有する環状カーボネートであれば、特に制限はない。フッ素化環状カーボネートとしては、炭素原子数2~6のアルキレン基を有する環状カーボネートの誘導体が挙げられ、例えばエチレンカーボネート誘導体である。エチレンカーボネート誘導体としては、例えば、エチレンカーボネート又はアルキル基例えば、炭素原子数1~4個のアルキル基で置換されたエチレンカーボネートのフッ素化物が挙げられ、中でもフッ素原子が1~8個のものが好ましい。具体的には、モノフルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、4-フルオロ-4-メチルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-メチルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-メチルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5-メチルエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-エチレンカーボネート、4-ジフルオロメチル-エチレンカーボネート、4-トリフルオロメチル-エチレンカーボネート、4-フルオロメチル-4-フルオロエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-5-フルオロエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5,5-ジメチルエチレンカーボネート等が挙げられる。中でも、モノフルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5ジフルオロエチレンカーボネート及び4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネートよりなる群から選ばれる少なくとも1種が、高イオン伝導性を与え、かつ好適に界面保護被膜を形成する点でより好ましい。環状カーボネートは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併有してもよい。環状カーボネートの配合量は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、非水系溶媒100体積中、通常5体積以上、好ましくは10体積以上であり、また上限は、通常95体積以下、好ましくは90体積以下、より好ましくは85体積以下である。この範囲とすることで、非水系電解液の粘度を適切な範囲とし、イオン伝導度の低下を抑制し、ひいては非水系電解液二次電池の負荷特性を良好な範囲としやすくなる。尚、フッ素化環状カーボネートは、溶媒のみならず下記1-4.に記載の助剤としても有効な機能を発現する。<鎖状カーボネート>鎖状カーボネートとしては、炭素数3~7のものが好ましい。具体的には、炭素数3~7の鎖状カーボネートとしては、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジ-n-プロピルカーボネート、ジイソプロピルカーボネート、n-プロピルイソプロピルカーボネート、エチルメチルカーボネート、メチル-n-プロピルカーボネート、n-ブチルメチルカーボネート、イソブチルメチルカーボネート、t-ブチルメチルカーボネート、エチル-n-プロピルカーボネート、n-ブチルエチルカーボネート、イソブチルエチルカーボネート、t-ブチルエチルカーボネート等が挙げられる。中でも、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジ-n-プロピルカーボネート、ジイソプロピルカーボネート、n-プロピルイソプロピルカーボネート、エチルメチルカーボネート、メチル-n-プロピルカーボネートが好ましく、特に好ましくはジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネートである。また、フッ素原子を有する鎖状カーボネート類以下、フッ素化鎖状カーボネートと略記する場合があるも好適に用いることができる。フッ素化鎖状カーボネートが有するフッ素原子の数は、1以上であれば特に制限されないが、通常6以下であり、好ましくは4以下である。フッ素化鎖状カーボネートが複数のフッ素原子を有する場合、それらは互いに同一の炭素に結合していてもよく、異なる炭素に結合していてもよい。フッ素化鎖状カーボネートとしては、フッ素化ジメチルカーボネート誘導体、フッ素化エチルメチルカーボネート誘導体、フッ素化ジエチルカーボネート誘導体等が挙げられる。フッ素化ジメチルカーボネート誘導体としては、フルオロメチルメチルカーボネート、ジフルオロメチルメチルカーボネート、トリフルオロメチルメチルカーボネート、ビスフルオロメチルカーボネート、ビスジフルオロメチルカーボネート、ビストリフルオロメチルカーボネート等が挙げられる。フッ素化エチルメチルカーボネート誘導体としては、2-フルオロエチルメチルカーボネート、エチルフルオロメチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルメチルカーボネート、2-フルオロエチルフルオロメチルカーボネート、エチルジフルオロメチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチルメチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチルフルオロメチルカーボネート、2-フルオロエチルジフルオロメチルカーボネート、エチルトリフルオロメチルカーボネート等が挙げられる。フッ素化ジエチルカーボネート誘導体としては、エチル-2-フルオロエチルカーボネート、エチル-2,2-ジフルオロエチルカーボネート、ビス2-フルオロエチルカーボネート、エチル-2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート、2,2-ジフルオロエチル-2’-フルオロエチルカーボネート、ビス2,2-ジフルオロエチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチル-2’-フルオロエチルカーボネート、2,2,2-トリフルオロエチル-2’,2’-ジフルオロエチルカーボネート、ビス2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート等が挙げられる。鎖状カーボネートは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。鎖状カーボネートの配合量は、非水溶媒100体積中、通常5体積以上、好ましくは10体積以上、より好ましくは15体積以上、また、通常90体積以下、好ましくは85体積以下である。上記範囲内にあることにより、非水系電解液の粘度を適切な範囲とし、イオン伝導度の低下を抑制し、ひいては非水系電解液二次電池の大電流放電特性を良好な範囲としやすくなる。また、非水系電解液の誘電率の低下に由来する電気伝導率の低下を回避し、非水系電解液二次電池の大電流放電特性を良好な範囲としやすくなる。<環状カルボン酸エステル>環状カルボン酸エステルとしては、その構造式中の全炭素原子数が3~12のものが挙げられる。具体的には、ガンマブチロラクトン、ガンマバレロラクトン、ガンマカプロラクトン、イプシロンカプロラクトン等が挙げられる。中でも、ガンマブチロラクトンがリチウムイオン解離度の向上に由来する電池特性向上の点から特に好ましい。環状カルボン酸エステルの配合量は、非水溶媒100体積中、通常5体積以上、好ましくは10体積以上、また、通常50体積以下、好ましくは40体積以下である。上記範囲内にあることにより、非水系電解液の電気伝導率を改善し、非水系電解液二次電池の大電流放電特性を向上させやすくなる。また、非水系電解液の粘度を適切な範囲とし、電気伝導率の低下を回避し、負極抵抗の増大を抑制し、非水系電解液二次電池の大電流放電特性を良好な範囲としやすくなる。<鎖状カルボン酸エステル>鎖状カルボン酸エステルとしては、その構造式中の全炭素数が3~7のものが挙げられる。具体的には、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸-n-プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、酢酸-t-ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸-n-プロピル、プロピオン酸イソプロピル、プロピオン酸-n-ブチル、プロピオン酸イソブチル、プロピオン酸-t-ブチル、酪酸メチル、酪酸エチル、酪酸-n-プロピル、酪酸イソプロピル、イソ酪酸メチル、イソ酪酸エチル、イソ酪酸-n-プロピル、イソ酪酸イソプロピル等が挙げられる。中でも、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸-n-プロピル、酢酸-n-ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸-n-プロピル、プロピオン酸イソプロピル、酪酸メチル、酪酸エチル等が、粘度低下によるイオン伝導度の向上の点から好ましい。鎖状カルボン酸エステルの配合量は、非水溶媒100体積中、通常10体積以上、好ましくは15体積以上、また、通常60体積以下、好ましくは50体積以下である。上記範囲内にあることにより、非水系電解液の電気伝導率を改善し、非水系電解液二次電池の大電流放電特性を向上させやすくなる。また、負極抵抗の増大を抑制し、非水系電解液二次電池の大電流放電特性、サイクル特性を良好な範囲としやすくなる。<エーテル系化合物>エーテル系化合物としては、一部の水素がフッ素にて置換されていてもよい炭素数3~10の鎖状エーテル、及び炭素数3~6の環状エーテルが好ましい。炭素数3~10の鎖状エーテルとしては、ジエチルエーテル、ジ2-フルオロエチルエーテル、ジ2,2-ジフルオロエチルエーテル、ジ2,2,2-トリフルオロエチルエーテル、エチル2-フルオロエチルエーテル、エチル2,2,2-トリフルオロエチルエーテル、エチル1,1,2,2-テトラフルオロエチルエーテル、2-フルオロエチル2,2,2-トリフルオロエチルエーテル、2-フルオロエチル1,1,2,2-テトラフルオロエチルエーテル、2,2,2-トリフルオロエチル1,1,2,2-テトラフルオロエチルエーテル、エチル-n-プロピルエーテル、エチル3-フルオロ-n-プロピルエーテル、エチル3,3,3-トリフルオロ-n-プロピルエーテル、エチル2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピルエーテル、エチル2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、2-フルオロエチル-n-プロピルエーテル、2-フルオロエチル3-フルオロ-n-プロピルエーテル、2-フルオロエチル3,3,3-トリフルオロ-n-プロピルエーテル、2-フルオロエチル2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピルエーテル、2-フルオロエチル2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、2,2,2-トリフルオロエチル-n-プロピルエーテル、2,2,2-トリフルオロエチル3-フルオロ-n-プロピルエーテル、2,2,2-トリフルオロエチル3,3,3-トリフルオロ-n-プロピルエーテル、2,2,2-トリフルオロエチル2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピルエーテル、2,2,2-トリフルオロエチル2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、1,1,2,2-テトラフルオロエチル-n-プロピルエーテル、1,1,2,2-テトラフルオロエチル3-フルオロ-n-プロピルエーテル、1,1,2,2-テトラフルオロエチル3,3,3-トリフルオロ-n-プロピルエーテル、1,1,2,2-テトラフルオロエチル2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピルエーテル、1,1,2,2-テトラフルオロエチル2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、ジ-n-プロピルエーテル、n-プロピル3-フルオロ-n-プロピルエーテル、n-プロピル3,3,3-トリフルオロ-n-プロピルエーテル、n-プロピル2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピルエーテル、n-プロピル2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、ジ3-フルオロ-n-プロピルエーテル、3-フルオロ-n-プロピル3,3,3-トリフルオロ-n-プロピルエーテル、3-フルオロ-n-プロピル2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピルエーテル、3-フルオロ-n-プロピル2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、ジ3,3,3-トリフルオロ-n-プロピルエーテル、3,3,3-トリフルオロ-n-プロピル2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピルエーテル、3,3,3-トリフルオロ-n-プロピル2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、ジ2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピルエーテル、2,2,3,3-テトラフルオロ-n-プロピル2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、ジ2,2,3,3,3-ペンタフルオロ-n-プロピルエーテル、ジ-n-ブチルエーテル、ジメトキシメタン、メトキシエトキシメタン、メトキシ2-フルオロエトキシメタン、メトキシ2,2,2-トリフルオロエトキシメタンメトキシ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシメタン、ジエトキシメタン、エトキシ2-フルオロエトキシメタン、エトキシ2,2,2-トリフルオロエトキシメタン、エトキシ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシメタン、ジ2-フルオロエトキシメタン、2-フルオロエトキシ2,2,2-トリフルオロエトキシメタン、2-フルオロエトキシ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシメタンジ2,2,2-トリフルオロエトキシメタン、2,2,2-トリフルオロエトキシ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシメタン、ジ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシメタン、ジメトキシエタン、メトキシエトキシエタン、メトキシ2-フルオロエトキシエタン、メトキシ2,2,2-トリフルオロエトキシエタン、メトキシ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシエタン、ジエトキシエタン、エトキシ2-フルオロエトキシエタン、エトキシ2,2,2-トリフルオロエトキシエタン、エトキシ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシエタン、ジ2-フルオロエトキシエタン、2-フルオロエトキシ2,2,2-トリフルオロエトキシエタン、2-フルオロエトキシ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシエタン、ジ2,2,2-トリフルオロエトキシエタン、2,2,2-トリフルオロエトキシ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシエタン、ジ1,1,2,2-テトラフルオロエトキシエタン、エチレングリコールジ-n-プロピルエーテル、エチレングリコールジ-n-ブチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル等が挙げられる。炭素数3~6の環状エーテルとしては、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、3-メチルテトラヒドロフラン、1,3-ジオキサン、2-メチル-1,3-ジオキサン、4-メチル-1,3-ジオキサン、1,4-ジオキサン等、及びこれらのフッ素化化合物が挙げられる。中でも、ジメトキシメタン、ジエトキシメタン、エトキシメトキシメタン、エチレングリコールジ-n-プロピルエーテル、エチレングリコールジ-n-ブチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテルが、リチウムイオンへの溶媒和能力が高く、イオン解離性を向上させる点で好ましく、特に好ましくは、粘性が低く、高いイオン伝導度を与えることから、ジメトキシメタン、ジエトキシメタン、エトキシメトキシメタンである。エーテル系化合物の配合量は、非水溶媒100体積中、通常5体積以上、好ましくは10体積以上、より好ましくは15体積以上、また、通常70体積以下、好ましくは60体積以下、より好ましくは50体積以下である。上記範囲内にあることにより、鎖状エーテルのリチウムイオン解離度の向上と粘度低下に由来するイオン伝導度の向上効果を確保しやすく、負極活物質が炭素質材料の場合、鎖状エーテルがリチウムイオンと共に共挿入されて容量が低下するといった事態を回避しやすい。<スルホン系化合物>スルホン系化合物としては、炭素数3~6の環状スルホン、及び炭素数2~6の鎖状スルホンが好ましい。1分子中のスルホニル基の数は、1又は2であることが好ましい。環状スルホンとしては、モノスルホン化合物であるトリメチレンスルホン類、テトラメチレンスルホン類、ヘキサメチレンスルホン類;ジスルホン化合物であるトリメチレンジスルホン類、テトラメチレンジスルホン類、ヘキサメチレンジスルホン類等が挙げられる。中でも誘電率と粘性の観点から、テトラメチレンスルホン類、テトラメチレンジスルホン類、ヘキサメチレンスルホン類、ヘキサメチレンジスルホン類がより好ましく、テトラメチレンスルホン類スルホラン類が特に好ましい。スルホラン類としては、スルホラン及び/又はスルホラン誘導体以下、スルホランも含めてスルホラン類と略記する場合があるが好ましい。スルホラン誘導体としては、スルホラン環を構成する炭素原子上に結合した水素原子の1以上がフッ素原子やアルキル基で置換されたものが好ましい。中でも、2-メチルスルホラン、3-メチルスルホラン、2-フルオロスルホラン、3-フルオロスルホラン、2,2-ジフルオロスルホラン、2,3-ジフルオロスルホラン、2,4-ジフルオロスルホラン、2,5-ジフルオロスルホラン、3,4-ジフルオロスルホラン、2-フルオロ-3-メチルスルホラン、2-フルオロ-2-メチルスルホラン、3-フルオロ-3-メチルスルホラン、3-フルオロ-2-メチルスルホラン、4-フルオロ-3-メチルスルホラン、4-フルオロ-2-メチルスルホラン、5-フルオロ-3-メチルスルホラン、5-フルオロ-2-メチルスルホラン、2-フルオロメチルスルホラン、3-フルオロメチルスルホラン、2-トリフルオロメチルスルホラン、3-トリフルオロメチルスルホラン、2-フルオロ-3-トリフルオロメチルスルホラン、3-フルオロ-3-トリフルオロメチルスルホラン、4-フルオロ-3-トリフルオロメチルスルホラン、5-フルオロ-3-トリフルオロメチルスルホラン等がイオン伝導度が高く、入出力が高い点で好ましい。また、鎖状スルホンとしては、ジメチルスルホン、エチルメチルスルホン、ジエチルスルホン、n-プロピルメチルスルホン、n-プロピルエチルスルホン、ジ-n-プロピルスルホン、イソプロピルメチルスルホン、イソプロピルエチルスルホン、ジイソプロピルスルホン、n-ブチルメチルスルホン、n-ブチルエチルスルホン、t-ブチルメチルスルホン、t-ブチルエチルスルホン、モノフルオロメチルメチルスルホン、ジフルオロメチルメチルスルホン、トリフルオロメチルメチルスルホン、モノフルオロエチルメチルスルホン、ジフルオロエチルメチルスルホン、トリフルオロエチルメチルスルホン、ペンタフルオロエチルメチルスルホン、エチルモノフルオロメチルスルホン、エチルジフルオロメチルスルホン、エチルトリフルオロメチルスルホン、パーフルオロエチルメチルスルホン、エチルトリフルオロエチルスルホン、エチルペンタフルオロエチルスルホン、ジトリフルオロエチルスルホン、パーフルオロジエチルスルホン、フルオロメチル-n-プロピルスルホン、ジフルオロメチル-n-プロピルスルホン、トリフルオロメチル-n-プロピルスルホン、フルオロメチルイソプロピルスルホン、ジフルオロメチルイソプロピルスルホン、トリフルオロメチルイソプロピルスルホン、トリフルオロエチル-n-プロピルスルホン、トリフルオロエチルイソプロピルスルホン、ペンタフルオロエチル-n-プロピルスルホン、ペンタフルオロエチルイソプロピルスルホン、トリフルオロエチル-n-ブチルスルホン、トリフルオロエチル-t-ブチルスルホン、ペンタフルオロエチル-n-ブチルスルホン、ペンタフルオロエチル-t-ブチルスルホン等が挙げられる。中でも、ジメチルスルホン、エチルメチルスルホン、ジエチルスルホン、n-プロピルメチルスルホン、イソプロピルメチルスルホン、n-ブチルメチルスルホン、t-ブチルメチルスルホン、モノフルオロメチルメチルスルホン、ジフルオロメチルメチルスルホン、トリフルオロメチルメチルスルホン、モノフルオロエチルメチルスルホン、ジフルオロエチルメチルスルホン、トリフルオロエチルメチルスルホン、ペンタフルオロエチルメチルスルホン、エチルモノフルオロメチルスルホン、エチルジフルオロメチルスルホン、エチルトリフルオロメチルスルホン、エチルトリフルオロエチルスルホン、エチルペンタフルオロエチルスルホン、トリフルオロメチル-n-プロピルスルホン、トリフルオロメチルイソプロピルスルホン、トリフルオロエチル-n-ブチルスルホン、トリフルオロエチル-t-ブチルスルホン、トリフルオロメチル-n-ブチルスルホン、トリフルオロメチル-t-ブチルスルホン等がイオン伝導度が高く、入出力が高い点で好ましい。スルホン系化合物の配合量は、非水溶媒100体積中、通常0.3体積以上、好ましくは0.5体積以上、より好ましくは1体積以上であり、また、通常40体積以下、好ましくは35体積以下、より好ましくは30体積以下である。上記範囲内にあることにより、サイクル特性や保存特性等の耐久性の向上効果が得られやすく、また、非水系電解液の粘度を適切な範囲とし、電気伝導率の低下を回避することができ、非水系電解液二次電池の充放電を高電流密度で行う場合に、充放電容量維持率が低下するといった事態を回避しやすい。これらの環状カーボネート、鎖状カーボネート、環状及び鎖状カルボン酸エステル、エーテル系化合物、スルホン系化合物等は、それぞれの群からなる化合物を単独で用いても、2種以上を併用してもよいが、2種以上の群からなる化合物を併用するのが好ましい。例えば、環状カーボネート類や環状カルボン酸エステル類等の高誘電率溶媒と、鎖状カーボネート類や鎖状カルボン酸エステル類等の低粘度溶媒とを併用するのが好ましい。非水溶媒の好ましい組合せの一つは、環状カーボネートと鎖状カーボネートを主体とする組合せである。中でも、非水溶媒に占める環状カーボネートと鎖状カーボネートとの合計が、好ましくは70体積以上、より好ましくは80体積以上、更に好ましくは90体積以上であり、かつ環状カーボネートと鎖状カーボネートとの合計に対する環状カーボネートの割合が好ましくは5体積以上、より好ましくは10体積以上、更に好ましくは15体積以上であり、好ましくは50体積以下、より好ましくは35体積以下、更に好ましくは30体積以下、特に好ましくは25体積以下のものである。これらの非水溶媒の組み合わせを用いると、これを用いて作製された電池のサイクル特性と高温保存特性特に、高温保存後の残存容量及び高負荷放電容量のバランスが良く好ましい。環状カーボネートとしては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5ジフルオロエチレンカーボネート及び4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネートが電池のサイクル特性と高温保存特性向上の点から好ましい。エチレンカーボネートと鎖状カーボネートの好ましい組み合わせの具体例としては、エチレンカーボネートとジメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート等が挙げられる。中でも、鎖状カーボネートとして非対称鎖状アルキルカーボネート類を含有するものが更に好ましく、特に、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネートといったエチレンカーボネートと対称鎖状カーボネート類と非対称鎖状カーボネート類を含有するものが、サイクル特性と大電流放電特性のバランスが良いので好ましい。これらのエチレンカーボネートと鎖状カーボネート類との組み合わせに、更にプロピレンカーボネートを加えた組み合わせも、好ましい組み合わせとして挙げられる。プロピレンカーボネートを含有する場合には、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートの体積比は、99:1~40:60が好ましく、より好ましくは95:5~50:50である。更に、非水溶媒全体に占めるプロピレンカーボネートの割合は、通常1体積以上、好ましくは2体積以上、より好ましくは3体積以上、また、通常20体積以下、好ましくは10体積以下、より好ましくは5体積以下である。この濃度範囲でプロピレンカーボネートを含有すると、エチレンカーボネートと鎖状カーボネートとの組み合わせの特性を維持したまま、更に低温特性が優れることがあるので好ましい。モノフルオロエチレンカーボネートと鎖状カーボネートの好ましい組み合わせの具体例としては、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジエチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート等が挙げられる。これらのモノフルオロエチレンカーボネートと鎖状カーボネート類との組み合わせに、更にエチレンカーボネートおよび/またはプロピレンカーボネートを加えた組み合わせも、好ましい組み合わせとして挙げられる。エチレンカーボネートおよび/またはプロピレンカーボネートを加えた場合のモノフルオロエチレンカーボネートとエチレンカーボネートおよび/またはプロピレンカーボネートの体積比は1:3~3:1が好ましく、より好ましくは1:2~2:1である。この濃度範囲でエチレンカーボネートおよび/またはプロピレンカーボネートを含有すると、負極に安定な保護皮膜を形成しつつ、電解液の電気伝導度を確保することができる。また、非水溶媒中にジエチルカーボネートを含有する場合は、全非水溶媒中に占めるジエチルカーボネートの割合が、通常10体積以上、好ましくは20体積以上、より好ましくは25体積以上、更に好ましくは30体積以上であり、また、通常90体積以下、好ましくは80体積以下、より好ましくは75体積以下、更に好ましくは、70体積以下である。上記範囲で含有させると、高温保存時におけるガス発生が抑制されることがある。また、非水溶媒中にジメチルカーボネートを含有する場合は、全非水溶媒中に占めるジメチルカーボネートの割合が、通常10体積以上、好ましくは20体積以上、より好ましくは25体積以上、更に好ましくは30体積以上であり、また、通常90体積以下、好ましくは80体積以下、より好ましくは75体積以下、更に好ましくは70体積以下とである。上記範囲で含有させると、電池の負荷特性が向上することがある。中でも、ジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネートを含有し、ジメチルカーボネートの含有割合をエチルメチルカーボネートの含有割合よりも多くすることにより、電解液の電気伝導度を確保しながら、高温保存後の電池特性が向上することがあり好ましい。全非水溶媒中に占めるジメチルカーボネートのエチルメチルカーボネートに対する体積比ジメチルカーボネート/エチルメチルカーボネートは、電解液の電気伝導度の向上と保存後の電池特性を向上の点で、0.8以上が好ましく、1以上がより好ましい。上記体積比ジメチルカーボネート/エチルメチルカーボネートは、低温での電池特性を向上の点で、40以下が好ましく、20以下がより好ましく、10以下が更に好ましく、8以下が特に好ましい。また、上記環状カーボネート類と鎖状カーボネート類を主体とする組合せにおいては、上記環状カーボネート類および鎖状カーボネート類以外の環状カーボネート類、鎖状カーボネート類、環状カルボン酸エステル類、鎖状カルボン酸エステル類、環状エーテル類、鎖状エーテル類、スルホン系化合物等、他の溶媒を混合してもよい。好ましい非水溶媒の他の例は、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネートよりなる群から選ばれた1種の有機溶媒、又は該群から選ばれた2以上の有機溶媒からなる混合溶媒を全体の60体積以上を占めるものである。この混合溶媒を用いた非水系電解液は、高温で使用しても溶媒の蒸発や液漏れが少なくなることがある。中でも、非水溶媒に占めるエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとの合計が、好ましくは70体積以上、より好ましくは80体積以上、更に好ましくは90体積以上であり、かつエチレンカーボネートとプロピレンカーボネートの体積比が好ましくは30:70~60:40であるものを用いると、サイクル特性と高温保存特性等のバランスがよくなることがある。なお、本明細書において、非水溶媒の体積は25°Cでの測定値であるが、エチレンカーボネートのように25°Cで固体のものは融点での測定値を用いる。1-3.一般式1で表される化合物、および一般式2で表される化合物本発明は、非水系電解液中に下記一般式1で表される化合物を含有し、さらに下記一般式2で表される化合物を含有することを特徴としている。式1中、XとZはCR12、C=O、C=N-R1、C=P-R1、O、S、N-R1、P-R1を表し、同一でも異なっていてもよい。YはCR12、C=O、S=O、S=O2、P―R2、P-OR3を表す。式中、R及びR1は水素、ハロゲン、または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。R2は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R3は、Li、NR44または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R4は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。nおよびmは0以上の整数を表す。Wは上記Rを表す。式2中、R5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基、エーテル基、エステル基を表す。<一般式1で表される化合物>式中、XとZは、一般式1に記載の範囲であれば特に限定されないが、好ましくは、CR12、O、S、N-Rがより好ましい。また、Yも一般式1に記載の範囲であれば特に限定されないが、好ましくは、C=O、S=O、S=O2、P―R2、P-OR3がより好ましい。RとR1は、一般式1に記載の範囲であれば特に限定されないが、好ましくは、水素、フッ素、置換基を有してもよい飽和脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい不飽和脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい芳香族炭化水素基があげられる。R2およびR4は、一般式1に記載の範囲であれば特に限定されないが、好ましくは、置換基を有してもよい飽和脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい不飽和脂肪族炭化水素、置換基を有してもよい芳香族炭化水素芳香族ヘテロ環があげられる。R3は、一般式1に記載の範囲であれば特に限定されないが、好ましくは、Li、置換基を有してもよい飽和脂肪族炭化水素、置換基を有してもよい不飽和脂肪族炭化水素、置換基を有してもよい芳香族炭化水素芳香族ヘテロ環があげられる。置換基を有してもよい飽和脂肪族炭化水素、置換基を有してもよい不飽和脂肪族炭化水素、置換基を有してもよい芳香族炭化水素芳香族ヘテロ環の置換基としては特に限定はされないが、好ましくは、ハロゲン、カルボン酸、炭酸、スルホン酸、リン酸、亜リン酸等の置換基を有してもよい飽和脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい不飽和脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい芳香族炭化水素基のエステル等があげられ、さらに好ましくは、ハロゲン、最も好ましくはフッ素が好ましい。好ましい飽和脂肪族炭化水素として、具体的には、メチル基、エチル基、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、1-フルオロエチル基、2-フルオロエチル基、1,1-ジフルオロエチル基、1,2-ジフルオロエチル基、2,2-ジフルオロエチル基、1,1、2-トリフルオロエチル基、1,2、2-トリフルオロエチル基、2、2、2-トリフルオロエチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が好ましい。好ましい不飽和脂肪族炭化水素としては、具体的には、エテニル基、1-フルオロエテニル基、2-フルオロエテニル基、1-メチルエテニル基、2-プロペニル基、2-フルオロ-2-プロペニル基、3-フルオロ-2-プロペニル基、エチニル基、2-フルオロエチニル基、2-プロピニル基、3-フルオロ-2プロピニル基が好ましい。好ましい芳香族炭化水素としては、フェニル基、2-フルオロフェニル基、3-フルオロフェニル基、2、4-ジフルオロフェニル基、2、6-ジフルオロフェニル基、3、5-ジフルオロフェニル基、2、4、6-トリフルオロフェニル基が好ましい。好ましい芳香族ヘテロ環としては、2-フラニル基、3-フラニル基、2-チオフェニル基、3-チオフェニル基、1-メチル-2-ピロリル基、1-メチル-3-ピロリル基が好ましい。これらの中でも、メチル基、エチル基、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、2-フルオロエチル基、2、2、2-トリフルオロエチル基、エテニル基、エチニル基、フェニル基が好ましい。さらに好ましくは、メチル基、エチル基、エチニル基が好ましい。nおよびmは一般式1に記載の範囲であれば特に限定されないが、好ましくは、0または1であり、さらに好ましくは、n=m=1またはn=1、m=0である。また、分子量は、好ましくは、50以上である。また、好ましくは、500以下である。この範囲であれば、非水系電解液に対する溶解性を確保しやすく、本発明の効果が十分に発現されやすい。これら好ましい化合物の具体例としては、等があげられる。これらの中でも、その反応性と安定性の両面からRが水素、フッ素またはエチニル基であることが好ましい。フッ素またはエチニル基であることにより、反応性の低下による、期待する特性の低下を防ぐ。また、ハロゲンの中でもフッ素以外であることにより、反応性が高すぎて副反応が増加する場合を防ぐ。また、Rにおけるフッ素またはエチニル基の数は合わせて2つ以内で有ることが好ましい。上記範囲内にあることにより、電解液との相溶性の悪化や、反応性が高すぎて副反応が増加する場合を防ぐ。また、これらの中でも、n=1、m=0が好ましい。双方が0である場合、環のひずみから安定性が悪化し、反応性が高くなりすぎて副反応が増加する恐れが有る。また、n=2以上、またはn=1であっても、m=1以上で有る場合、環状より鎖状である方が安定となる恐れがあり、初期の特性を示さない恐れが有る。さらに、式中、XとZは、CR12またはOがより好ましい。CR12またはOであることにより、反応性が高すぎて副反応が増加する場合を防ぐ。また、分子量は、より好ましくは100以上であり、また、より好ましくは200以下である。この範囲であれば、非水系電解液に対する一般式1の溶解性をさらに確保しやすく、本発明の効果が十分にさらに発現されやすい。これらさらに好ましい化合物の具体例としては、があげられる。更に好ましくは、Rが全て水素である場合である。この場合、期待される特性を維持しつつ、副反応が最も抑制される可能性が高い。また、YがC=OまたはS=Oの場合、XおよびZのいずれか一方がOである事が、YがS=O2、P―R2、P-OR3の場合XとZが共にOまたはCH2であるか、XとZのいずれか一方がOであり、もう一方がCH2で有ることが好ましい。YがC=OまたはS=Oの場合、XとZが共にCH2であると、反応性が高すぎて副反応が増加する恐れが有る。これらの化合物として具体的には、があげられる。一方、一般式3で表される化合物が、工業的な製造の容易さの観点から好ましい。YはC=O、S=O、S=O2、P―R2、P-OR3を表す。R2は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R3は、Li、NR44または、官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基である。R4は官能基を有してもよい炭素数1から20の炭化水素基であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。これら、好ましい条件を持つ化合物としては、具体的にはがあげられる。一般式1で表される化合物は、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併有してもよい。また、一般式1で表される化合物の配合量は特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。一般式1で表される化合物の配合量は、非水系電解液100質量中、通常0.001質量以上、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.1質量以上であり、また、通常5質量以下、好ましくは4質量以下、より好ましくは3質量以下である。上記範囲内にあることにより、非水系電解液二次電池が十分なサイクル特性向上効果を発現しやすく、また、高温保存特性が低下し、放電容量維持率が低下するといった事態を回避しやすい。また、本発明における効果が十分となり、更に抵抗が増加して出力や負荷特性が低下する場合を防ぐ。<一般式2で表される化合物>式2中、R5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基、ハロゲン原子を有していてもよいエーテル基、ハロゲン原子を有していてもよいエステル基から選ばれるいずれかを表す。中でも、R5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基であるものが好ましい。ハロゲン原子としては、フッ素、塩素、臭素等が挙げられるが、フッ素であるものが好ましい。ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基としては、炭素数1~12のアルキル基、炭素数2~12のアルケニル基、炭素数6~12のアリール基、又は炭素数7~12のアラルキル基等が挙げられる。炭素数1~12のアルキル基としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基、n-ブチル基、i-ブチル基、sec-ブチル基、t-ブチル基、n-ペンチル基、t-ペンチル基、n-ヘキシル基、1,1-ジメチルブチル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、1-メチルシクロヘキシル基、1-エチルシクロヘキシル基等が挙げられる。好ましくは炭素数1~6、特に炭素数3~6のアルキル基が好ましい。炭素数2~12のアルケニル基としては、ビニル基、プロペニル基等が挙げられ、好ましくは炭素数2~8、特に好ましくは炭素数2~4のものが挙げられる。炭素数6~12のアリール基としては、フェニル基、トリル基、キシリル基エチルフェニル基等が挙げられ、なかでもフェニル基が好ましい。炭素数7~12のアラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基等が挙げられ、なかでもベンジル基が好ましい。また、上記アルキル基、アルケニル基、アリール基およびアラルキル基はハロゲン原子で置換されていてもよく、フッ素で置換されている基としては、トリフルオロメチル基、トリフルオロエチル基、ペンタフルオロエチル基等のフッ化アルキル基、2-フルオロビニル基、3-フルオロ-2-プロペニル基等のフッ化アルケニル基、2-フルオロフェニル基、3-フルオロフェニル基、4-フルオロフェニル基等のフッ化アリール基、2-フルオロベンジル基、3-フルオロベンジル基、4-フルオロベンジル基等のフッ化アラルキル基が挙げられる。これらハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12の炭化水素基の中では、アルキル基またはアリール基であるものが好ましく、R5~R10の少なくとも一つは炭素数3以上のアルキル基がより好ましく、炭素数4以上のアルキル基であるのが特に好ましい。炭素数4以上のアルキル基は、2級アルキル基または3級アルキル基であるものが好ましく、中でも、sec-ブチル基、t-ブチル基、t-ペンチル基、1,1-ジメチルブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基がより好ましく、t-ブチル基、t-ペンチル基、1,1-ジメチルブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基が更に好ましい。ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12のエーテル基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、フェノキシ基等が挙げられ、なかでもメトキシ基、フェノキシ基が好ましい。ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12のエステル基としては、炭酸エステル基、カルボン酸エステル基、スルホン酸エステル基等が挙げられる。炭酸エステル基としては、メチル炭酸エステル基、エチル炭酸エステル基、プロピル炭酸エステル基、フェニル炭酸エステル基等が挙げられ、なかでもメチル炭酸エステル基、フェニル炭酸エステル基が好ましい。カルボン酸エステル基としては、酢酸エステル基、プロピオン酸エステル基、酪酸エステル基等が挙げられ、なかでも酢酸エステル基、プロピオン酸エステル基が好ましい。スルホン酸エステル基としては、メタンスルホン酸エステル基、エタンスルホン酸エステル基、プロパンスルホン酸エステル基等が挙げられ、なかでもメタンスルホン酸エステル基、エタンスルホン酸エステル基が好ましい。一般式2で表される化合物の具体例としては、例えば、以下の化合物が挙げられる。ベンゼン、メチルベンゼン、エチルベンゼン、n-プロピルベンゼン、i-プロピルベンゼン、n-ブチルベンゼン、i-ブチルベンゼン、sec-ブチルベンゼン、t-ブチルベンゼン、n-ペンチルベンゼン、t-ペンチルベンゼン、n-ヘキシルベンゼン、シクロペンチルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、2-フルオロ-メチルベンゼン、3-フルオロ-メチルベンゼン、4-フルオロ-メチルベンゼン、2-フルオロ-エチルベンゼン、3-フルオロ-エチルベンゼン、4-フルオロ-エチルベンゼン、2-フルオロ-n-ブチルベンゼン、3-フルオロ-n-ブチルベンゼン、4-フルオロ-n-ブチルベンゼン、2-フルオロ-t-ブチルベンゼン、3-フルオロ-t-ブチルベンゼン、4-フルオロ-t-ブチルベンゼン、2-フルオロ-t-ペンチルベンゼン、3-フルオロ-t-ペンチルベンゼン、4-フルオロ-t-ペンチルベンゼン、2-フルオロ-シクロヘキシルベンゼン、3-フルオロ-シクロヘキシルベンゼン、4-フルオロ-シクロヘキシルベンゼン等のR5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12のアルキル基である化合物。ビフェニル、2-メチルビフェニル、3-メチルビフェニル、4-メチルビフェニル、2-エチルビフェニル、3-エチルビフェニル、4-エチルビフェニル、2-フルオロビフェニル、3-フルオロビフェニル、4-フルオロビフェニル、2,2’-ジフルオロビフェニル、3,3’-ジフルオロビフェニル、4,4’-ジフルオロビフェニル、2,4-ジフルオロビフェニル等のR5~R10はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数1~12のアリール基である化合物。メトキシベンゼン、エトキシベンゼン、プロポキシベンゼン、フェノキシベンゼン、2-フルオロ-メトキシベンゼン、3-フルオロ-メトキシベンゼン、4-フルオロ-メトキシベンゼン、2,3-ジフルオロ-メトキシベンゼン、2,4-ジフルオロ-メトキシベンゼン、2,5-ジフルオロ-メトキシベンゼン、2,6-ジフルオロ-メトキシベンゼン、3,4-ジフルオロ-メトキシベンゼン、3,5-ジフルオロ-メトキシベンゼン等のエーテル基を有する化合物。メチルフェニルカーボネート、エチルフェニルカーボネート、n-プロピルフェニルカーボネート、ジフェニルカーボネート、2-フルオロフェニルメチルカーボネート、3-フルオロフェニルメチルカーボネート、4-フルオロフェニルメチルカーボネート、2-フルオロフェニルフェニルカーボネート、3-フルオロフェニルフェニルカーボネート、4-フルオロフェニルフェニルカーボネート、2-t-ブチルフェニルメチルカーボネート、3-t-ブチルフェニルメチルカーボネート、4-t-ブチルフェニルメチルカーボネート、2-t-ブチルフェニルフェニルカーボネート、3-t-ブチルフェニルフェニルカーボネート、4-t-ブチルフェニルフェニルカーボネート、2-t-ペンチルフェニルメチルカーボネート、3-t-ペンチルフェニルメチルカーボネート、4-t-ペンチルフェニルメチルカーボネート、2-t-ペンチルフェニルフェニルカーボネート、3-t-ペンチルフェニルフェニルカーボネート、4-t-ペンチルフェニルフェニルカーボネート、2-シクロヘキシルフェニルメチルカーボネート、3-シクロヘキシルフェニルメチルカーボネート、4-シクロヘキシルフェニルメチルカーボネート、2-シクロヘキシルフェニルフェニルカーボネート、3-シクロヘキシルフェニルフェニルカーボネート、4-シクロヘキシルフェニルフェニルカーボネート等の炭酸エステル基を有する化合物。フェニルアセテート、フェニルプロピオネート、フェニルブチレート、2-フルオロフェニルアセテート、3-フルオロフェニルアセテート、4-フルオロフェニルアセテート、2-フルオロフェニルプロピオネート、3-フルオロフェニルプロピオネート、4-フルオロフェニルプロピオネート、2-n-ブチルフェニルアセテート、3-n-ブチルフェニルアセテート、4-n-ブチルフェニルアセテート、2-t-ブチルフェニルアセテート、3-t-ブチルフェニルアセテート、4-t-ブチルフェニルアセテート、2-t-ペンチルフェニルアセテート、3-t-ペンチルフェニルアセテート、4-t-ペンチルフェニルアセテート、2-シクロヘキシルフェニルアセテート、3-シクロヘキシルフェニルアセテート、4-シクロヘキシルフェニルアセテート、2-n-ブチルフェニルプロピオネート、3-n-ブチルフェニルプロピオネート、4-n-ブチルフェニルプロピオネート、2-t-ブチルフェニルプロピオネート、3-t-ブチルフェニルプロピオネート、4-t-ブチルフェニルプロピオネート、2-t-ペンチルフェニルプロピオネート、3-t-ペンチルフェニルプロピオネート、4-t-ペンチルフェニルプロピオネート、2-シクロヘキシルフェニルプロピオネート、3-シクロヘキシルフェニルプロピオネート、4-シクロヘキシルフェニルプロピオネート等のカルボン酸エステル基を有する化合物。メタンスルホン酸フェニル、エタンスルホン酸フェニル、プロパンスルホン酸フェニル、メタンスルホン酸2-フルオロフェニル、メタンスルホン酸3-フルオロフェニル、メタンスルホン酸4-フルオロフェニル、エタンスルホン酸2-フルオロフェニル、エタンスルホン酸3-フルオロフェニル、エタンスルホン酸4-フルオロフェニル、メタンスルホン酸2-n-ブチルフェニル、メタンスルホン酸3-n-ブチルフェニル、メタンスルホン酸4-n-ブチルフェニル、メタンスルホン酸2-t-ブチルフェニル、メタンスルホン酸3-t-ブチルフェニル、メタンスルホン酸4-t-ブチルフェニル、メタンスルホン酸2-t-ペンチルフェニル、メタンスルホン酸3-t-ペンチルフェニル、メタンスルホン酸4-t-ペンチルフェニル、メタンスルホン酸2-シクロヘキシルフェニル、メタンスルホン酸3-シクロヘキシルフェニル、メタンスルホン酸4-シクロヘキシルフェニル、エタンスルホン酸2-n-ブチルフェニル、エタンスルホン酸3-n-ブチルフェニル、エタンスルホン酸4-n-ブチルフェニル、エタンスルホン酸2-t-ブチルフェニル、エタンスルホン酸3-t-ブチルフェニル、エタンスルホン酸4-t-ブチルフェニル、エタンスルホン酸2-t-ペンチルフェニル、エタンスルホン酸3-t-ペンチルフェニル、エタンスルホン酸4-t-ペンチルフェニル、エタンスルホン酸2-シクロヘキシルフェニル、エタンスルホン酸3-シクロヘキシルフェニル、エタンスルホン酸4-シクロヘキシルフェニル等のスルホン酸エステル基を有する化合物。上記化合物の中で、過充電時の電池の保護特性の向上および高温保存特性向上の点から、一般式2におけるR5~R10の少なくとも一つは炭素数3以上のアルキル基、アリール基、炭酸エステル基であるのが好ましく、炭素数4以上のアルキル基であるのがより好ましく、t-ブチル基、t-ペンチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基のいずれかであるのが特に好ましい。一般式2で表される化合物は単独で用いても、2種類以上を併用してもよい。非水系電解液に占める一般式2で表される化合物の割合は、通常0.001質量以上、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.05質量以上、更に好ましくは0.1質量以上、また、通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは3質量以下である。上記範囲内にあることにより、本発明の効果が発現しやすくなり、また、電池の容量の低下を防ぐ。1-4.助剤本発明の非水系電解液電池において、一般式1およびの化合物以外に、目的に応じて適宜助剤を用いてもよい。助剤としては、以下に示される不飽和結合を有する環状カーボネート、フッ素原子を有する環状カーボネート、フッ素原子を有する不飽和環状カーボネート、その他の助剤等が挙げられる。<不飽和結合を有する環状カーボネート>本発明の非水系電解液において、非水系電解液電池の負極表面に皮膜を形成し、電池の長寿命化を達成するために、式1の化合物に加えて、式1の化合物を除いた不飽和結合を有する環状カーボネート以下、不飽和環状カーボネートと略記する場合があるを用いることができる。不飽和環状カーボネートとしては、炭素-炭素二重結合を有する環状カーボネートであれば、特に制限はなく、任意の不飽和環状カーボネートを用いることができる。なお、芳香環を有する置換基を有する環状カーボネートも、不飽和環状カーボネートに包含されることとする。不飽和環状カーボネートとしては、ビニレンカーボネート類、芳香環又は炭素-炭素二重結合を有する置換基で置換されたエチレンカーボネート類等が挙げられる。ビニレンカーボネート類としては、ビニレンカーボネート、メチルビニレンカーボネート、4,5-ジメチルビニレンカーボネート、フェニルビニレンカーボネート、4,5-ジフェニルビニレンカーボネート、ビニルビニレンカーボネート、45ビニルビニレンカーボネート、アリルビニレンカーボネート、45ジアリルビニレンカーボネート等が挙げられる。芳香環又は炭素-炭素二重結合を有する置換基で置換されたエチレンカーボネート類の具体例としては、ビニルエチレンカーボネート、4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4-メチル-5-ビニルエチレンカーボネート、4-アリル-5-ビニルエチレンカーボネート、フェニルエチレンカーボネート、4,5-ジフェニルエチレンカーボネート、4-フェニル-5-ビニルエチレンカーボネート、4-アリル-5-フェニルエチレンカーボネート、アリルエチレンカーボネート、4,5-ジアリルエチレンカーボネート、4-メチル-5-アリルエチレンカーボネート等が挙げられる。中でも、ビニレンカーボネート、メチルビニレンカーボネート、4,5-ジメチルビニレンカーボネート、ビニルビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、4,5-ジビニルエチレンカーボネートが安定な界面保護被膜を形成するのでより好適に用いられる。不飽和環状カーボネートは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併有してもよい。また、不飽和環状カーボネートの配合量は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。不飽和環状カーボネートの配合量は、非水系電解液100質量中、通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは0.2質量以上であり、また、通常5質量以下、好ましくは4質量以下、より好ましくは3質量以下である。この範囲であれば、非水系電解液二次電池が十分なサイクル特性向上効果を発現しやすく、また、高温保存特性が低下し、ガス発生量が多くなり、放電容量維持率が低下するといった事態を回避しやすい。また、本発明における効果が十分に発揮しやすくなり、更に抵抗が増加して出力や負荷特性が低下する場合を防ぐ。<フッ素原子を有する環状カーボネート>フッ素原子を有する環状カーボネートとしては、炭素原子数2~6のアルキレン基を有する環状カーボネートの誘導体が挙げられ、例えばエチレンカーボネート誘導体である。エチレンカーボネート誘導体としては、例えば、エチレンカーボネート又はアルキル基例えば、炭素原子数1~4個のアルキル基で置換されたエチレンカーボネートのフッ素化物が挙げられ、中でもフッ素原子が1~8個のものが好ましい。具体的には、モノフルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロエチレンカーボネート、4-フルオロ-4-メチルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-メチルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-メチルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5-メチルエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-エチレンカーボネート、4-ジフルオロメチル-エチレンカーボネート、4-トリフルオロメチル-エチレンカーボネート、4-フルオロメチル-4-フルオロエチレンカーボネート、4-フルオロメチル-5-フルオロエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5,5-ジメチルエチレンカーボネート等が挙げられる。中でも、モノフルオロエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロエチレンカーボネート、4,5ジフルオロエチレンカーボネート及び4,5-ジフルオロ-4,5-ジメチルエチレンカーボネートよりなる群から選ばれる少なくとも1種が好適に界面保護被膜を形成する点でより好ましい。フッ素原子を有する環状カーボネートは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併有してもよい。また、フッ素原子を有する環状カーボネートの配合量は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。フッ素原子を有する環状カーボネートの配合量は、非水系電解液100質量中、通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは0.2質量以上であり、また、通常5質量以下、好ましくは4質量以下、より好ましくは3質量以下である。上記範囲内にあることにより、非水系電解液二次電池が十分なサイクル特性向上効果を発現しやすく、ガス発生量が多くなるといった事態を回避しやすい。また、本発明における効果が十分に発揮しやすくなり、更に抵抗が増加して出力や負荷特性が低下する場合を防ぎ。<フッ素原子を有する不飽和環状カーボネート>フッ素化環状カーボネートとして、不飽和結合とフッ素原子とを有する環状カーボネート以下、フッ素化不飽和環状カーボネートと略記する場合があるを用いることも好ましい。フッ素化不飽和環状カーボネートが有するフッ素原子の数は1以上であれば特に制限されない。中でもフッ素原子が通常6以下、好ましくは4以下であり、1個又は2個のものが最も好ましい。フッ素化不飽和環状カーボネートとしては、フッ素化ビニレンカーボネート誘導体、芳香環又は炭素-炭素二重結合を有する置換基で置換されたフッ素化エチレンカーボネート誘導体等が挙げられる。フッ素化ビニレンカーボネート誘導体としては、4-フルオロビニレンカーボネート、4-フルオロ-5-メチルビニレンカーボネート、4-フルオロ-5-フェニルビニレンカーボネート、4-アリル-5-フルオロビニレンカーボネート、4-フルオロ-5-ビニルビニレンカーボネート等が挙げられる。芳香環又は炭素-炭素二重結合を有する置換基で置換されたフッ素化エチレンカーボネート誘導体としては、4-フルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4-アリルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-ビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-アリルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-4-アリルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-アリルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジアリルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジアリルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4-フェニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-フェニルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-5-フェニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-フェニルエチレンカーボネート等が挙げられる。中でも、4-フルオロビニレンカーボネート、4-フルオロ-5-メチルビニレンカーボネート、4-フルオロ-5-ビニルビニレンカーボネート、4-アリル-5-フルオロビニレンカーボネート、4-フルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4-アリルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-ビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-5-アリルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4,4-ジフルオロ-4-アリルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-ビニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4-アリルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4-フルオロ-4,5-ジアリルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4,5-ジフルオロ-4,5-ジアリルエチレンカーボネートが安定な界面保護被膜を形成するのでより好適に用いられる。フッ素化不飽和環状カーボネートは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併有してもよい。また、フッ素化不飽和環状カーボネートの配合量は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。フッ素化不飽和環状カーボネートの配合量は、通常、非水系電解液100質量中、通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは0.2質量以上であり、また、通常5質量以下、好ましくは4質量以下、より好ましくは3質量以下である。上記範囲内にあることにより、非水系電解液二次電池が十分なサイクル特性向上効果を発現しやすく、また、高温保存特性が低下し、ガス発生量が多くなり、放電容量維持率が低下するといった事態を回避しやすい。また、本発明における効果が十分に発揮しやすくなり、更に抵抗が増加して出力や負荷特性が低下する場合を防ぐ。<その他の助剤>本発明の非水系電解液には、公知のその他の助剤を用いることができる。その他の助剤としては、他の助剤としては、エリスリタンカーボネート、スピロ-ビス-ジメチレンカーボネート、メトキシエチル-メチルカーボネート、メトキシエチル-エチルカーボネート、エトキシエチル-メチルカーボネート、エトキシエチル-エチルカーボネート等のカーボネート化合物;無水コハク酸、無水グルタル酸、無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水シトラコン酸、無水グルタコン酸、無水ジグリコール酸、シクロヘキサンジカルボン酸無水物、シクロペンタンテトラカルボン酸二無水物及びフェニルコハク酸無水物等のカルボン酸無水物;コハク酸ジメチル、コハク酸ジエチル、コハク酸ジアリル、マレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、マレイン酸ジアリル、マレイン酸ジプロピル、マレイン酸ジブチル、マレイン酸ビス、マレイン酸ビス、マレイン酸ビス等のジカルボン酸ジエステル化合物;2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5.5]ウンデカン、3,9-ジビニル-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5.5]ウンデカン等のスピロ化合物;エチレンサルファイト、プロピレンサルファイト、1,3-プロパンスルトン、1,4-ブタンスルトン、1,3-プロペンスルトン、1,4-ブテンスルトン、フルオロスルホン酸メチル、フルオロスルホン酸エチル、メチルメタンスルホネート、エチルメタンスルホネート、メチル-メトキシメタンスルホネート、メチル-2-メトキシエタンスルホネート、ブスルファン、ジエチレングリコールジメタンスルホネート、1,2-エタンジオールビス2,2,2-トリフルオロエタンスルホネート、1,4-ブタンジオールビス2,2,2-トリフルオロエタンスルホネート、スルホラン、3-スルホレン、2-スルホレン、ジメチルスルホン、ジエチルスルホン、ジビニルスルホン、ジフェニルスルホン、ビスメチルスルホニルメタン、ビスメチルスルホニルエタン、ビスエチルスルホニルメタン、ビスエチルスルホニルエタン、ビスビニルスルホニルメタン、ビスビニルスルホニルエタン、N,N-ジメチルメタンスルホンアミド、N,N-ジエチルメタンスルホンアミド、N,N-ジメチルトリフルオロメタンスルホンアミド、N,N-ジエチルトリフルオロメタンスルホンアミド等の含硫黄化合物;1-メチル-2-ピロリジノン、1-メチル-2-ピペリドン、3-メチル-2-オキサゾリジノン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、スクシイミド及びN-メチルスクシイミド等の含窒素化合物;ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、シクロヘプタン、メチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン、プロピルシクロヘキサン、n-ブチルシクロヘキサン、t-ブチルシクロヘキサン、ジシクロヘキシル等の炭化水素化合物;アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、バレロニトリル、ラウロニトリル、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、クロトノニトリル、マロノニトリル、スクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、スベロニトリル、アゼラニトリル、セバコニトリル、ウンデカンジニトリル、ドデカンジニトリル等のニトリル化合物;メチルジメチルホスフィネート、エチルジメチルホスフィネート、エチルジエチルホスフィネート、トリメチルホスホノフォルメート、トリエチルホスホノフォルメート、トリメチルホスホノアセテート、トリエチルホスホノアセテート、トリメチル-3-ホスホノプロピオネート、トリエチル-3-ホスホノプロピオネート等の含リン化合物等が挙げられる。これらの中で、高温保存後の電池特性向上の点からエチレンサルファイト、1,3-プロパンスルトン、1,4-ブタンスルトン、1,3-プロペンスルトン、1,4-ブテンスルトン、ブスルファン、1,4-ブタンジオールビス2,2,2-トリフルオロエタンスルホネート等の含硫黄化合物;アセトニトリル、プロピオニトリル、ブチロニトリル、マロノニトリル、スクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル等のニトリル化合物が好ましい。これらは1種を単独で用いても、2種以上を併用してもよい。これらの助剤を添加することにより、高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を向上させることができる。その他の助剤の配合量は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。その他の助剤は、非水系電解液100質量中、通常0.01質量以上であり、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは0.2質量以上、また、通常5質量以下、好ましくは3質量以下、より好ましくは2質量以下、更に好ましくは1質量以下である。上記範囲内にあることにより、その他助剤の効果が十分に発現させやすく、高負荷放電特性等の電池の特性が低下するといった事態も回避しやすい。以上に記載された非水系電解液は、本発明に記載の非水系電解液電池の内部に存在するものも含まれる。具体的には、リチウム塩や溶媒、助剤等の非水系電解液の構成要素を別途合成し、実質的に単離されたものから非水系電解液を調製し、下記に記載する方法にて別途組み立てた電池内に注液して得た非水系電解液電池内の非水系電解液である場合や、本発明の非水系電解液の構成要素を個別に電池内に入れておき、電池内にて混合させることにより本発明の非水系電解液と同じ組成を得る場合、更には、本発明の非水系電解液を構成する化合物を該非水系電解液電池内で発生させて、本発明の非水系電解液と同じ組成を得る場合も含まれるものとする。2.電池構成本発明の非水系電解液電池は、非水系電解液電池の中でも二次電池用、例えばリチウム二次電池用の電解液として用いるのに好適である。以下、本発明の非水系電解液を用いた非水系電解液電池について説明する。本発明の非水系電解液二次電池は、公知の構造を採ることができ、典型的には、イオン例えば、リチウムイオンを吸蔵放出可能な負極及び正極と、上記の本発明の非水系電解液とを備える。2-1.負極以下に負極に使用される負極活物質について述べる。負極活物質としては、電気化学的にリチウムイオンを吸蔵放出可能なものであれば、特に制限はない。具体例としては、炭素質材料、合金系材料、リチウム含有金属複合酸化物材料等が挙げられる。これらは1種を単独で用いてもよく、また2種以上を任意に組み合わせて併用してもよい。<負極活物質>負極活物質としては、炭素質材料、合金系材料、リチウム含有金属複合酸化物材料等が挙げられる。負極活物質として用いられる炭素質材料としては、1天然黒鉛、2人造炭素質物質並びに人造黒鉛質物質を400~3200°Cの範囲で1回以上熱処理した炭素質材料、3負極活物質層が少なくとも2種以上の異なる結晶性を有する炭素質からなり、かつ/又はその異なる結晶性の炭素質が接する界面を有している炭素質材料、4負極活物質層が少なくとも2種以上の異なる配向性を有する炭素質からなり、かつ/又はその異なる配向性の炭素質が接する界面を有している炭素質材料、から選ばれるものが、初期不可逆容量、高電流密度充放電特性のバランスがよく好ましい。また、1~4の炭素質材料は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。上記2の人造炭素質物質並びに人造黒鉛質物質としては、天然黒鉛、石炭系コークス、石油系コークス、石炭系ピッチ、石油系ピッチ及びこれらピッチを酸化処理したもの、ニードルコークス、ピッチコークス及びこれらを一部黒鉛化した炭素材、ファーネスブラック、アセチレンブラック、ピッチ系炭素繊維等の有機物の熱分解物、炭化可能な有機物及びこれらの炭化物、又は炭化可能な有機物をベンゼン、トルエン、キシレン、キノリン、n-へキサン等の低分子有機溶媒に溶解させた溶液及びこれらの炭化物等が挙げられる。負極活物質として用いられる合金系材料としては、リチウムを吸蔵放出可能であれば、リチウム単体、リチウム合金を形成する単体金属及び合金、又はそれらの酸化物、炭化物、窒化物、ケイ化物、硫化物若しくはリン化物等の化合物のいずれであってもよく、特に制限されない。リチウム合金を形成する単体金属及び合金としては、13族及び14族の金属半金属元素即ち炭素を除くを含む材料であることが好ましく、より好ましくはアルミニウム、ケイ素及びスズ以下、特定金属元素と略記する場合があるの単体金属及びこれら原子を含む合金又は化合物である。これらは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。特定金属元素から選ばれる少なくとも1種の原子を有する負極活物質としては、いずれか1種の特定金属元素の金属単体、2種以上の特定金属元素からなる合金、1種又は2種以上の特定金属元素とその他の1種又は2種以上の金属元素とからなる合金、並びに、1種又は2種以上の特定金属元素を含有する化合物、及びその化合物の酸化物、炭化物、窒化物、ケイ化物、硫化物若しくはリン化物等の複合化合物が挙げられる。負極活物質としてこれらの金属単体、合金又は金属化合物を用いることで、電池の高容量化が可能である。また、これらの複合化合物が、金属単体、合金又は非金属元素等の数種の元素と複雑に結合した化合物も挙げられる。具体的には、例えばケイ素やスズでは、これらの元素と負極として動作しない金属との合金を用いることができる。例えば、スズの場合、スズとケイ素以外で負極として作用する金属と、さらに負極として動作しない金属と、非金属元素との組み合わせで5~6種の元素を含むような複雑な化合物も用いることができる。これらの負極活物質の中でも、電池にしたときに単位質量当りの容量が大きいことから、いずれか1種の特定金属元素の金属単体、2種以上の特定金属元素の合金、特定金属元素の酸化物、炭化物、窒化物等が好ましく、特に、ケイ素及び/又はスズの金属単体、合金、酸化物や炭化物、窒化物等が、単位質量当りの容量及び環境負荷の観点から好ましい。負極活物質として用いられるリチウム含有金属複合酸化物材料としては、リチウムを吸蔵放出可能であれば、特に制限されないが、高電流密度充放電特性の点からチタン及びリチウムを含有する材料が好ましく、より好ましくはチタンを含むリチウム含有複合金属酸化物材料が好ましく、さらにリチウムとチタンの複合酸化物以下、リチウムチタン複合酸化物と略記する場合があるである。即ちスピネル構造を有するリチウムチタン複合酸化物を、非水系電解液二次電池用負極活物質に含有させて用いると、出力抵抗が大きく低減するので特に好ましい。また、リチウムチタン複合酸化物のリチウムやチタンが、他の金属元素、例えば、Na、K、Co、Al、Fe、Ti、Mg、Cr、Ga、Cu、Zn及びNbからなる群より選ばれる少なくとも1種の元素で置換されているものも好ましい。上記金属酸化物が、一般式Aで表されるリチウムチタン複合酸化物であり、一般式A中、0.7≦x≦1.5、1.5≦y≦2.3、0≦z≦1.6であることが、リチウムイオンのドープ脱ドープの際の構造が安定であることから好ましい。LixTiyMzO4A[一般式A中、Mは、Na、K、Co、Al、Fe、Ti、Mg、Cr、Ga、Cu、Zn及びNbからなる群より選ばれる少なくとも1種の元素を表わす。]上記の一般式Aで表される組成の中でも、a1.2≦x≦1.4、1.5≦y≦1.7、z=0b0.9≦x≦1.1、1.9≦y≦2.1、z=0c0.7≦x≦0.9、2.1≦y≦2.3、z=0の構造が、電池性能のバランスが良好なため特に好ましい。上記化合物の特に好ましい代表的な組成は、aではLi4/3Ti5/3O4、bではLi1Ti2O4、cではLi4/5Ti11/5O4である。また、Z≠0の構造については、例えば、Li4/3Ti4/3Al1/3O4が好ましいものとして挙げられる。<炭素質材料の物性>負極活物質として炭素質材料を用いる場合、以下の物性を有するものであることが望ましい。X線パラメータ炭素質材料の学振法によるX線回折で求めた格子面002面のd値層間距離が、0.335nm以上であることが好ましく、また、通常0.360nm以下であり、0.350nm以下が好ましく、0.345nm以下がさらに好ましい。また、学振法によるX線回折で求めた炭素質材料の結晶子サイズLcは、1.0nm以上であることが好ましく、中でも1.5nm以上であることがさらに好ましい。体積基準平均粒径炭素質材料の体積基準平均粒径は、レーザー回折散乱法により求めた体積基準の平均粒径メジアン径であり、通常1μm以上であり、3μm以上が好ましく、5μm以上がさらに好ましく、7μm以上が特に好ましく、また、通常100μm以下であり、50μm以下が好ましく、40μm以下がより好ましく、30μm以下がさらに好ましく、25μm以下が特に好ましい。体積基準平均粒径が上記範囲を下回ると、不可逆容量が増大して、初期の電池容量の損失を招くことになる場合がある。また、上記範囲を上回ると、塗布により電極を作製する際に、不均一な塗面になりやすく、電池製作工程上望ましくない場合がある。体積基準平均粒径の測定は、界面活性剤であるポリオキシエチレン20ソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液約10mLに炭素粉末を分散させて、レーザー回折散乱式粒度分布計堀場製作所社製LA-700を用いて行なう。該測定で求められるメジアン径を、本発明の炭素質材料の体積基準平均粒径と定義する。ラマンR値、ラマン半値幅炭素質材料のラマンR値は、アルゴンイオンレーザーラマンスペクトル法を用いて測定した値であり、通常0.01以上であり、0.03以上が好ましく、0.1以上がさらに好ましく、また、通常1.5以下であり、1.2以下が好ましく、1以下がさらに好ましく、0.5以下が特に好ましい。ラマンR値が上記範囲を下回ると、粒子表面の結晶性が高くなり過ぎて、充放電に伴ってLiが層間に入るサイトが少なくなる場合がある。即ち、充電受入性が低下する場合がある。また、集電体に塗布した後、プレスすることによって負極を高密度化した場合に電極板と平行方向に結晶が配向しやすくなり、負荷特性の低下を招く場合がある。一方、上記範囲を上回ると、粒子表面の結晶性が低下し、非水系電解液との反応性が増し、効率の低下やガス発生の増加を招く場合がある。また、炭素質材料の1580cm-1付近のラマン半値幅は特に制限されないが、通常10cm-1以上であり、15cm-1以上が好ましく、また、通常100cm-1以下であり、80cm-1以下が好ましく、60cm-1以下がさらに好ましく、40cm-1以下が特に好ましい。ラマン半値幅が上記範囲を下回ると、粒子表面の結晶性が高くなり過ぎて、充放電に伴ってLiが層間に入るサイトが少なくなる場合がある。即ち、充電受入性が低下する場合がある。また、集電体に塗布した後、プレスすることによって負極を高密度化した場合に電極板と平行方向に結晶が配向しやすくなり、負荷特性の低下を招く場合がある。一方、上記範囲を上回ると、粒子表面の結晶性が低下し、非水系電解液との反応性が増し、効率の低下やガス発生の増加を招く場合がある。ラマンスペクトルの測定は、ラマン分光器日本分光社製ラマン分光器を用いて、試料を測定セル内へ自然落下させて充填し、セル内のサンプル表面にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、セルをレーザー光と垂直な面内で回転させることにより行なう。得られるラマンスペクトルについて、1580cm-1付近のピークPAの強度IAと、1360cm-1付近のピークPBの強度IBとを測定し、その強度比RR=IB/IAを算出する。該測定で算出されるラマンR値を、本発明の炭素質材料のラマンR値と定義する。また、得られるラマンスペクトルの1580cm-1付近のピークPAの半値幅を測定し、これを本発明の炭素質材料のラマン半値幅と定義する。また、上記のラマン測定条件は、次の通りである。アルゴンイオンレーザー波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:15~25mW分解能:10~20cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ラマンR値、ラマン半値幅解析:バックグラウンド処理、スムージング処理:単純平均、コンボリューション5ポイントBET比表面積炭素質材料のBET比表面積は、BET法を用いて測定した比表面積の値であり、通常0.1m2g-1以上であり、0.7m2g-1以上が好ましく、1.0m2g-1以上がさらに好ましく、1.5m2g-1以上が特に好ましく、また、通常100m2g-1以下であり、25m2g-1以下が好ましく、15m2g-1以下がさらに好ましく、10m2g-1以下が特に好ましい。BET比表面積の値がこの範囲を下回ると、負極材料として用いた場合の充電時にリチウムの受け入れ性が悪くなりやすく、リチウムが電極表面で析出しやすくなり、安定性が低下する可能性がある。一方、この範囲を上回ると、負極材料として用いた時に非水系電解液との反応性が増加し、ガス発生が多くなりやすく、好ましい電池が得られにくい場合がある。BET法による比表面積の測定は、表面積計大倉理研製全自動表面積測定装置を用いて、試料に対して窒素流通下350°Cで15分間、予備乾燥を行なった後、大気圧に対する窒素の相対圧の値が0.3となるように正確に調整した窒素ヘリウム混合ガスを用いて、ガス流動法による窒素吸着BET1点法によって行なう。円形度炭素質材料の球形の程度として円形度を測定した場合、以下の範囲に収まることが好ましい。なお、円形度は、円形度=粒子投影形状と同じ面積を持つ相当円の周囲長/粒子投影形状の実際の周囲長で定義され、円形度が1のときに理論的真球となる。炭素質材料の粒径が3~40μmの範囲にある粒子の円形度は1に近いほど望ましく、また、0.1以上が好ましく、中でも0.5以上が好ましく、0.8以上がより好ましく、0.85以上がさらに好ましく、0.9以上が特に好ましい。高電流密度充放電特性は、円形度が大きいほど向上する。従って、円形度が上記範囲を下回ると、負極活物質の充填性が低下し、粒子間の抵抗が増大して、短時間高電流密度充放電特性が低下する場合がある。円形度の測定は、フロー式粒子像分析装置シスメックス社製FPIAを用いて行う。試料約0.2gを、界面活性剤であるポリオキシエチレン20ソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液約50mLに分散させ、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、検出範囲を0.6~400μmに指定し、粒径が3~40μmの範囲の粒子について測定する。円形度を向上させる方法は、特に制限されないが、球形化処理を施して球形にしたものが、電極体にしたときの粒子間空隙の形状が整うので好ましい。球形化処理の例としては、せん断力、圧縮力を与えることによって機械的に球形に近づける方法、複数の微粒子をバインダーもしくは、粒子自身の有する付着力によって造粒する機械的物理的処理方法等が挙げられる。タップ密度炭素質材料のタップ密度は、通常0.1gcm-3以上であり、0.5gcm-3以上が好ましく、0.7gcm-3以上がさらに好ましく、1gcm-3以上が特に好ましく、また、2gcm-3以下が好ましく、1.8gcm-3以下がさらに好ましく、1.6gcm-3以下が特に好ましい。タップ密度が、上記範囲を下回ると、負極として用いた場合に充填密度が上がり難く、高容量の電池を得ることができない場合がある。また、上記範囲を上回ると、電極中の粒子間の空隙が少なくなり過ぎ、粒子間の導電性が確保され難くなり、好ましい電池特性が得られにくい場合がある。タップ密度の測定は、目開き300μmの篩を通過させて、20cm3のタッピングセルに試料を落下させてセルの上端面まで試料を満たした後、粉体密度測定器例えば、セイシン企業社製タップデンサーを用いて、ストローク長10mmのタッピングを1000回行なって、その時の体積と試料の質量からタップ密度を算出する。配向比炭素質材料の配向比は、通常0.005以上であり、0.01以上が好ましく、0.015以上がさらに好ましく、また、通常0.67以下である。配向比が、上記範囲を下回ると、高密度充放電特性が低下する場合がある。なお、上記範囲の上限は、炭素質材料の配向比の理論上限値である。配向比は、試料を加圧成型してからX線回折により測定する。試料0.47gを直径17mmの成型機に充填し58.8MNm-2で圧縮して得た成型体を、粘土を用いて測定用試料ホルダーの面と同一面になるようにセットしてX線回折を測定する。得られた炭素の110回折と004回折のピーク強度から、110回折ピーク強度/004回折ピーク強度で表わされる比を算出する。X線回折測定条件は次の通りである。なお、2θは回折角を示す。ターゲット:CuKα線グラファイトモノクロメータースリット:発散スリット=0.5度受光スリット=0.15mm散乱スリット=0.5度測定範囲及びステップ角度/計測時間:110面:75度≦2θ≦80度1度/60秒004面:52度≦2θ≦57度1度/60秒アスペクト比粉炭素質材料のアスペクト比は、通常1以上、また、通常10以下であり、8以下が好ましく、5以下がさらに好ましい。アスペクト比が、上記範囲を上回ると、極板化時にスジ引きや、均一な塗布面が得られず、高電流密度充放電特性が低下する場合がある。なお、上記範囲の下限は、炭素質材料のアスペクト比の理論下限値である。アスペクト比の測定は、炭素質材料の粒子を走査型電子顕微鏡で拡大観察して行う。厚さ50μm以下の金属の端面に固定した任意の50個の黒鉛粒子を選択し、それぞれについて試料が固定されているステージを回転、傾斜させて、3次元的に観察した時の炭素質材料粒子の最長となる径Aと、それと直交する最短となる径Bを測定し、A/Bの平均値を求める。<負極の構成と作製法>電極の製造は、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のいずれの方法を用いることができる。例えば、負極活物質に、バインダー、溶媒、必要に応じて、増粘剤、導電材、充填材等を加えてスラリーとし、これを集電体に塗布、乾燥した後にプレスすることによって形成することができる。また、合金系材料を用いる場合には、蒸着法、スパッタ法、メッキ法等の手法により、上述の負極活物質を含有する薄膜層負極活物質層を形成する方法も用いられる。集電体負極活物質を保持させる集電体としては、公知のものを任意に用いることができる。負極の集電体としては、例えば、アルミニウム、銅、ニッケル、ステンレス鋼、ニッケルメッキ鋼等の金属材料が挙げられるが、加工し易さとコストの点から特に銅が好ましい。また、集電体の形状は、集電体が金属材料の場合は、例えば、金属箔、金属円柱、金属コイル、金属板、金属薄膜、エキスパンドメタル、パンチメタル、発泡メタル等が挙げられる。中でも、好ましくは金属薄膜、より好ましくは銅箔であり、さらに好ましくは圧延法による圧延銅箔と、電解法による電解銅箔があり、どちらも集電体として用いることができる。集電体の厚さは、通常1μm以上、好ましくは5μm以上であり、通常100μm以下、好ましくは50μm以下である。負極集電体の厚さが厚過ぎると、電池全体の容量が低下し過ぎることがあり、逆に薄過ぎると取り扱いが困難になることがあるためである。集電体と負極活物質層との厚さの比集電体と負極活物質層の厚さの比は特に制限されないが、非水系電解液注液直前の片面の負極活物質層厚さ/集電体の厚さの値が、150以下が好ましく、20以下がさらに好ましく、10以下が特に好ましく、また、0.1以上が好ましく、0.4以上がさらに好ましく、1以上が特に好ましい。集電体と負極活物質層の厚さの比が、上記範囲を上回ると、高電流密度充放電時に集電体がジュール熱による発熱を生じる場合がある。また、上記範囲を下回ると、負極活物質に対する集電体の体積比が増加し、電池の容量が減少する場合がある。結着剤負極活物質を結着するバインダーとしては、非水系電解液や電極製造時に用いる溶媒に対して安定な材料であれば、特に制限されない。具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、芳香族ポリアミド、ポリイミド、セルロース、ニトロセルロース等の樹脂系高分子;SBRスチレンブタジエンゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、フッ素ゴム、NBRアクリロニトリルブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム等のゴム状高分子;スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物;EPDMエチレンプロピレンジエン三元共重合体、スチレンエチレンブタジエンスチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物等の熱可塑性エラストマー状高分子;シンジオタクチック-1,2-ポリブタジエン、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニル共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体等の軟質樹脂状高分子;ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、フッ素化ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素系高分子;アルカリ金属イオン特にリチウムイオンのイオン伝導性を有する高分子組成物等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。負極活物質に対するバインダーの割合は、0.1質量以上が好ましく、0.5質量以上がさらに好ましく、0.6質量以上が特に好ましく、また、20質量以下が好ましく、15質量以下がより好ましく、10質量以下がさらに好ましく、8質量以下が特に好ましい。負極活物質に対するバインダーの割合が、上記範囲を上回ると、バインダー量が電池容量に寄与しないバインダー割合が増加して、電池容量の低下を招く場合がある。また、上記範囲を下回ると、負極電極の強度低下を招く場合がある。特に、SBRに代表されるゴム状高分子を主要成分に含有する場合には、負極活物質に対するバインダーの割合は、通常0.1質量以上であり、0.5質量以上が好ましく、0.6質量以上がさらに好ましく、また、通常5質量以下であり、3質量以下が好ましく、2質量以下がさらに好ましい。また、ポリフッ化ビニリデンに代表されるフッ素系高分子を主要成分に含有する場合には負極活物質に対する割合は、通常1質量以上であり、2質量以上が好ましく、3質量以上がさらに好ましく、また、通常15質量以下であり、10質量以下が好ましく、8質量以下がさらに好ましい。スラリー形成溶媒スラリーを形成するための溶媒としては、負極活物質、バインダー、並びに必要に応じて使用される増粘剤及び導電材を溶解又は分散することが可能な溶媒であれば、その種類に特に制限はなく、水系溶媒と有機系溶媒のどちらを用いてもよい。水系溶媒としては、水、アルコール等が挙げられ、有機系溶媒としてはN-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、アクリル酸メチル、ジエチルトリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、テトラヒドロフランTHF、トルエン、アセトン、ジエチルエーテル、ヘキサメチルホスファルアミド、ジメチルスルホキシド、ベンゼン、キシレン、キノリン、ピリジン、メチルナフタレン、ヘキサン等が挙げられる。特に水系溶媒を用いる場合、増粘剤に併せて分散剤等を含有させ、SBR等のラテックスを用いてスラリー化することが好ましい。なお、これらの溶媒は、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。増粘剤増粘剤は、通常、スラリーの粘度を調整するために使用される。増粘剤としては、特に制限されないが、具体的には、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、エチルセルロース、ポリビニルアルコール、酸化スターチ、リン酸化スターチ、カゼイン及びこれらの塩等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。さらに増粘剤を用いる場合には、負極活物質に対する増粘剤の割合は、通常0.1質量以上であり、0.5質量以上が好ましく、0.6質量以上がさらに好ましく、また、通常5質量以下であり、3質量以下が好ましく、2質量以下がさらに好ましい。負極活物質に対する増粘剤の割合が、上記範囲を下回ると、著しく塗布性が低下する場合がある。また、上記範囲を上回ると、負極活物質層に占める負極活物質の割合が低下し、電池の容量が低下する問題や負極活物質間の抵抗が増大する場合がある。電極密度負極活物質を電極化した際の電極構造は特に制限されないが、集電体上に存在している負極活物質の密度は、1gcm-3以上が好ましく、1.2gcm-3以上がさらに好ましく、1.3gcm-3以上が特に好ましく、また、2.2gcm-3以下が好ましく、2.1gcm-3以下がより好ましく、2.0gcm-3以下がさらに好ましく、1.9gcm-3以下が特に好ましい。集電体上に存在している負極活物質の密度が、上記範囲を上回ると、負極活物質粒子が破壊され、初期不可逆容量の増加や、集電体/負極活物質界面付近への非水系電解液の浸透性低下による高電流密度充放電特性悪化を招く場合がある。また、上記範囲を下回ると、負極活物質間の導電性が低下し、電池抵抗が増大し、単位容積当たりの容量が低下する場合がある。負極板の厚さ負極板の厚さは用いられる正極板に合わせて設計されるものであり、特に制限されないが、芯材の金属箔厚さを差し引いた合材層の厚さは通常15μm以上、好ましくは20μm以上、より好ましくは30μm以上、また、通常300μm以下、好ましくは280μm以下、より好ましくは250μm以下が望ましい。負極板の表面被覆また、上記負極板の表面に、これとは異なる組成の物質が付着したものを用いてもよい。表面付着物質としては酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ホウ素、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の酸化物、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸アルミニウム等の硫酸塩、炭酸リチウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩等が挙げられる。2-2.正極<正極活物質>以下に正極に使用される正極活物質について述べる。組成正極活物質としては、電気化学的にリチウムイオンを吸蔵放出可能なものであれば特に制限されないが、例えば、リチウムと少なくとも1種の遷移金属を含有する物質が好ましい。具体例としては、リチウム遷移金属複合酸化物、リチウム含有遷移金属リン酸化合物が挙げられる。リチウム遷移金属複合酸化物の遷移金属としてはV、Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu等が好ましく、具体例としては、LiCoO2等のリチウムコバルト複合酸化物、LiNiO2等のリチウムニッケル複合酸化物、LiMnO2、LiMn2O4、Li2MnO4等のリチウムマンガン複合酸化物、これらのリチウム遷移金属複合酸化物の主体となる遷移金属原子の一部をNa、K、B、F、Al、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、Si、Nb、Mo、Sn、W等の他の元素で置換したもの等が挙げられる。置換されたものの具体例としては、例えば、LiNi0.5Mn0.5O2、LiNi0.85Co0.10Al0.05O2、LiNi0.33Co0.33Mn0.33O2、LiNi0.45Co0.1Mn0.45O2、LiMn1.8Al0.2O4、LiMn1.5Ni0.5O4等が挙げられる。リチウム含有遷移金属リン酸化合物の遷移金属としては、V、Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu等が好ましく、具体例としては、例えば、LiFePO4、Li3Fe2PO43、LiFeP2O7等のリン酸鉄類、LiCoPO4等のリン酸コバルト類、これらのリチウム遷移金属リン酸化合物の主体となる遷移金属原子の一部をAl、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、Nb、Si等の他の金属で置換したもの等が挙げられる。また、正極活物質にリン酸リチウムを含ませると、連続充電特性が向上するので好ましい。リン酸リチウムの使用に制限はないが、前記の正極活物質とリン酸リチウムを混合して用いることが好ましい。使用するリン酸リチウムの量は前記正極活物質とリン酸リチウムの合計に対し、下限が好ましくは0.1質量以上、より好ましくは0.3質量以上、さらに好ましくは0.5質量以上であり、上限が好ましくは10質量以下であり、より好ましくは8質量以下であり、さらに好ましくは5質量以下である。表面被覆また、上記正極活物質の表面に、これとは異なる組成の物質が付着したものを用いてもよい。表面付着物質としては酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ホウ素、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の酸化物、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸アルミニウム等の硫酸塩、炭酸リチウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩、炭素等が挙げられる。これら表面付着物質は、例えば、溶媒に溶解又は懸濁させて該正極活物質に含浸添加、乾燥する方法、表面付着物質前駆体を溶媒に溶解又は懸濁させて該正極活物質に含浸添加後、加熱等により反応させる方法、正極活物質前駆体に添加して同時に焼成する方法等により該正極活物質表面に付着させることができる。なお、炭素を付着させる場合には、炭素質を、例えば、活性炭等の形で後から機械的に付着させる方法も用いることもできる。表面付着物質の量としては、該正極活物質に対して質量で、下限として好ましくは0.1ppm以上、より好ましくは1ppm以上、さらに好ましくは10ppm以上、上限として、好ましくは20以下、より好ましくは10以下、さらに好ましくは5以下で用いられる。表面付着物質により、正極活物質表面での電解液の酸化反応を抑制することができ、電池寿命を向上させることができるが、その付着量が少なすぎる場合その効果は十分に発現せず、多すぎる場合には、リチウムイオンの出入りを阻害するため抵抗が増加する場合がある。形状正極活物質の粒子の形状は、従来用いられるような、塊状、多面体状、球状、楕円球状、板状、針状、柱状等が挙げられる。また、一次粒子が凝集して、二次粒子を形成していてもよい。タップ密度正極活物質のタップ密度は、好ましくは0.5g/cm3以上、より好ましくは0.8g/cm3以上、さらに好ましくは1.0g/cm3以上である。該正極活物質のタップ密度が上記下限を下回ると正極活物質層形成時に、必要な分散媒量が増加すると共に、導電材や結着剤の必要量が増加し、正極活物質層への正極活物質の充填率が制約され、電池容量が制約される場合がある。タップ密度の高い複合酸化物粉体を用いることにより、高密度の正極活物質層を形成することができる。タップ密度は一般に大きいほど好ましく、特に上限はないが、大きすぎると、正極活物質層内における電解液を媒体としたリチウムイオンの拡散が律速となり、負荷特性が低下しやすくなる場合があるため、上限は、好ましくは4.0g/cm3以下、より好ましくは3.7g/cm3以下、さらに好ましくは3.5g/cm3以下である。なお、本発明では、タップ密度は、正極活物質粉体5~10gを10mlのガラス製メスシリンダーに入れ、ストローク約20mmで200回タップした時の粉体充填密度タップ密度g/cm3として求める。メジアン径d50正極活物質の粒子のメジアン径d50一次粒子が凝集して二次粒子を形成している場合には二次粒子径は好ましくは0.3μm以上、より好ましくは0.5μm以上、さらに好ましくは0.8μm以上、最も好ましくは1.0μm以上であり、上限は、好ましくは30μm以下、より好ましくは27μm以下、さらに好ましくは25μm以下、最も好ましくは22μm以下である。上記下限を下回ると、高タップ密度品が得られなくなる場合があり、上限を超えると粒子内のリチウムの拡散に時間がかかるため、電池性能の低下をきたしたり、電池の正極作製、即ち活物質と導電材やバインダー等を溶媒でスラリー化し、薄膜状に塗布する際に、スジを引く等の問題を生ずる場合がある。ここで、異なるメジアン径d50をもつ該正極活物質を2種類以上混合することで、正極作製時の充填性をさらに向上させることができる。なお、本発明では、メジアン径d50は、公知のレーザー回折/散乱式粒度分布測定装置によって測定される。粒度分布計としてHORIBA社製LA-920を用いる場合、測定の際に用いる分散媒として、0.1質量ヘキサメタリン酸ナトリウム水溶液を用い、5分間の超音波分散後に測定屈折率1.24を設定して測定される。平均一次粒子径一次粒子が凝集して二次粒子を形成している場合には、該正極活物質の平均一次粒子径としては、好ましくは0.05μm以上、より好ましくは0.1μm以上、さらに好ましくは0.2μm以上であり、上限は、好ましくは5μm以下、より好ましくは4μm以下、さらに好ましくは3μm以下、最も好ましくは2μm以下である。上記上限を超えると球状の二次粒子を形成し難く、粉体充填性に悪影響を及ぼしたり、比表面積が大きく低下するために、出力特性等の電池性能が低下する可能性が高くなる場合がある。逆に、上記下限を下回ると、通常、結晶が未発達であるために充放電の可逆性が劣る等の問題を生ずる場合がある。なお、本発明では、一次粒子径は、走査電子顕微鏡SEMを用いた観察により測定される。具体的には、10000倍の倍率の写真で、水平方向の直線に対する一次粒子の左右の境界線による切片の最長の値を、任意の50個の一次粒子について求め、平均値をとることにより求められる。BET比表面積正極活物質のBET比表面積は、好ましくは0.1m2/g以上、より好ましくは0.2m2/g以上、さらに好ましくは0.3m2/g以上であり、上限は50m2/g以下、好ましくは40m2/g以下、さらに好ましくは30m2/g以下である。BET比表面積がこの範囲よりも小さいと電池性能が低下しやすく、大きいとタップ密度が上がりにくくなり、正極活物質層形成時の塗布性に問題が発生しやすい場合がある。なお、本発明では、BET比表面積は、表面積計例えば、大倉理研製全自動表面積測定装置を用い、試料に対して窒素流通下150°Cで30分間、予備乾燥を行なった後、大気圧に対する窒素の相対圧の値が0.3となるように正確に調整した窒素ヘリウム混合ガスを用い、ガス流動法による窒素吸着BET1点法によって測定した値で定義される。正極活物質の製造法正極活物質の製造法としては、無機化合物の製造法として一般的な方法が用いられる。特に球状ないし楕円球状の活物質を作製するには種々の方法が考えられるが、例えば、遷移金属の原料物質を水等の溶媒中に溶解ないし粉砕分散して、攪拌をしながらpHを調節して球状の前駆体を作成回収し、これを必要に応じて乾燥した後、LiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源を加えて高温で焼成して活物質を得る方法等が挙げられる。正極の製造のために、前記の正極活物質を単独で用いてもよく、異なる組成の1種以上とを、任意の組み合わせ又は比率で併用してもよい。この場合の好ましい組み合わせとしては、LiCoO2と、LiNi0.33Co0.33Mn0.33O2やLiMn2O4若しくはこのMnの一部を他の遷移金属等で置換したものとの組み合わせ等が挙げられる。<正極の構成と作製法>以下に、正極の構成について述べる。本発明において、正極は、正極活物質と結着剤とを含有する正極活物質層を、集電体上に形成して作製することができる。正極活物質を用いる正極の製造は、常法により行うことができる。即ち、正極活物質と結着剤、並びに必要に応じて導電材及び増粘剤等を乾式で混合してシート状にしたものを正極集電体に圧着するか、又はこれらの材料を液体媒体に溶解又は分散させてスラリーとして、これを正極集電体に塗布し、乾燥することにより、正極活物質層を集電体上に形成されることにより正極を得ることができる。正極活物質の、正極活物質層中の含有量は、好ましくは80質量以上、より好ましくは82質量以上、特に好ましくは84質量以上である。また上限は、好ましくは99質量以下、より好ましくは98質量以下である。正極活物質層中の正極活物質の含有量が低いと電気容量が不十分となる場合がある。逆に含有量が高すぎると正極の強度が不足する場合がある。塗布、乾燥によって得られた正極活物質層は、正極活物質の充填密度を上げるために、ハンドプレス、ローラープレス等により圧密化することが好ましい。正極活物質層の密度は、下限として好ましくは1.5g/cm3以上、より好ましくは2g/cm3、さらに好ましくは2.2g/cm3以上であり、上限としては、好ましくは5g/cm3以下、より好ましくは4.5g/cm3以下、さらに好ましくは4g/cm3以下の範囲である。この範囲を上回ると集電体/活物質界面付近への電解液の浸透性が低下し、特に高電流密度での充放電特性が低下し高出力が得られない場合がある。また下回ると活物質間の導電性が低下し、電池抵抗が増大し高出力が得られない場合がある。導電材導電材としては、公知の導電材を任意に用いることができる。具体例としては、銅、ニッケル等の金属材料;天然黒鉛、人造黒鉛等の黒鉛グラファイト;アセチレンブラック等のカーボンブラック;ニードルコークス等の無定形炭素等の炭素材料等が挙げられる。なお、これらは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。導電材は、正極活物質層中に、通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは1質量以上であり、また上限は、通常50質量以下、好ましくは30質量以下、より好ましくは15質量以下含有するように用いられる。含有量がこの範囲よりも低いと導電性が不十分となる場合がある。逆に、含有量がこの範囲よりも高いと電池容量が低下する場合がある。結着剤正極活物質層の製造に用いる結着剤としては、特に限定されず、塗布法の場合は、電極製造時に用いる液体媒体に対して溶解又は分散される材料であればよいが、具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、ポリイミド、芳香族ポリアミド、セルロース、ニトロセルロース等の樹脂系高分子;SBRスチレン-ブタジエンゴム、NBRアクリロニトリル-ブタジエンゴム、フッ素ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、エチレン-プロピレンゴム等のゴム状高分子;スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物、EPDMエチレンプロピレンジエン三元共重合体、スチレンエチレンブタジエンエチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物等の熱可塑性エラストマー状高分子;シンジオタクチック-1,2-ポリブタジエン、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニル共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体等の軟質樹脂状高分子;ポリフッ化ビニリデンPVdF、ポリテトラフルオロエチレン、フッ素化ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素系高分子;アルカリ金属イオン特にリチウムイオンのイオン伝導性を有する高分子組成物等が挙げられる。なお、これらの物質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。正極活物質層中の結着剤の割合は、通常0.1質量以上、好ましくは1質量以上、さらに好ましくは1.5質量以上であり、上限は、通常50質量以下、好ましくは20質量以下、さらに好ましくは10質量以下、最も好ましくは5質量以下である。結着剤の割合が低すぎると、正極活物質を十分保持できずに正極の機械的強度が不足し、サイクル特性等の電池性能を悪化させてしまう場合がある。一方で、高すぎると、電池容量や導電性の低下につながる場合がある。スラリー形成溶媒スラリーを形成するための溶媒としては、正極活物質、導電材、結着剤、並びに必要に応じて使用される増粘剤を溶解又は分散することが可能な溶媒であれば、その種類に特に制限はなく、水系溶媒と有機系溶媒のどちらを用いてもよい。水系媒体としては、例えば、水、アルコールと水との混合媒等が挙げられる。有機系媒体としては、例えば、ヘキサン等の脂肪族炭化水素類;ベンゼン、トルエン、キシレン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類;キノリン、ピリジン等の複素環化合物;アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類;酢酸メチル、アクリル酸メチル等のエステル類;ジエチレントリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン等のアミン類;ジエチルエーテル、プロピレンオキシド、テトラヒドロフランTHF等のエーテル類;N-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド類;ヘキサメチルホスファルアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶媒等が挙げられる。特に水系媒体を用いる場合、増粘剤と、スチレン-ブタジエンゴムSBR等のラテックスを用いてスラリー化するのが好ましい。増粘剤は、通常、スラリーの粘度を調整するために使用される。増粘剤としては、特に制限はないが、具体的には、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、エチルセルロース、ポリビニルアルコール、酸化スターチ、リン酸化スターチ、カゼイン及びこれらの塩等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。さらに増粘剤を添加する場合には、活物質に対する増粘剤の割合は、0.1質量以上、好ましくは0.2質量以上、より好ましくは0.3質量以上であり、また、上限としては5質量以下、好ましくは3質量以下、より好ましくは2質量以下の範囲である。この範囲を下回ると、著しく塗布性が低下する場合がある。上回ると、正極活物質層に占める活物質の割合が低下し、電池の容量が低下する問題や正極活物質間の抵抗が増大する問題が生じる場合がある。集電体正極集電体の材質としては特に制限されず、公知のものを任意に用いることができる。具体例としては、アルミニウム、ステンレス鋼、ニッケルメッキ、チタン、タンタル等の金属材料;カーボンクロス、カーボンペーパー等の炭素材料が挙げられる。中でも金属材料、特にアルミニウムが好ましい。集電体の形状としては、金属材料の場合、金属箔、金属円柱、金属コイル、金属板、金属薄膜、エキスパンドメタル、パンチメタル、発泡メタル等が挙げられ、炭素材料の場合、炭素板、炭素薄膜、炭素円柱等が挙げられる。これらのうち、金属薄膜が好ましい。なお、薄膜は適宜メッシュ状に形成してもよい。薄膜の厚さは任意であるが、通常1μm以上、好ましくは3μm以上、より好ましくは5μm以上、また上限は、通常1mm以下、好ましくは100μm以下、より好ましくは50μm以下である。薄膜がこの範囲よりも薄いと集電体として必要な強度が不足する場合がある。逆に、薄膜がこの範囲よりも厚いと取り扱い性が損なわれる場合がある。また、集電体の表面に導電助剤が塗布されていることも、集電体と正極活物質層の電子接触抵抗を低下させる観点で好ましい。導電助剤としては、炭素や、金、白金、銀等の貴金属類が挙げられる。集電体と正極活物質層の厚さの比は特には限定されないが、電解液注液直前の片面の正極活物質層の厚さ/集電体の厚さの値が20以下であることが好ましく、より好ましくは15以下、最も好ましくは10以下であり、下限は、0.5以上が好ましく、より好ましくは0.8以上、最も好ましくは1以上の範囲である。この範囲を上回ると、高電流密度充放電時に集電体がジュール熱による発熱を生じる場合がある。この範囲を下回ると、正極活物質に対する集電体の体積比が増加し、電池の容量が減少する場合がある。電極面積本発明の非水系電解液を用いる場合、高出力かつ高温時の安定性を高める観点から、正極活物質層の面積は、電池外装ケースの外表面積に対して大きくすることが好ましい。具体的には、二次電池の外装の表面積に対する正極の電極面積の総和が面積比で15倍以上とすることが好ましく、さらに40倍以上とすることがより好ましい。外装ケースの外表面積とは、有底角型形状の場合には、端子の突起部分を除いた発電要素が充填されたケース部分の縦と横と厚さの寸法から計算で求める総面積をいう。有底円筒形状の場合には、端子の突起部分を除いた発電要素が充填されたケース部分を円筒として近似する幾何表面積である。正極の電極面積の総和とは、負極活物質を含む合材層に対向する正極合材層の幾何表面積であり、集電体箔を介して両面に正極合材層を形成してなる構造では、それぞれの面を別々に算出する面積の総和をいう。正極板の厚さ正極板の厚さは特に限定されないが、高容量かつ高出力の観点から、芯材の金属箔厚さを差し引いた合材層の厚さは、集電体の片面に対して下限として、好ましくは10μm以上、より好ましくは20μm以上で、上限としては、好ましくは500μm以下、より好ましくは450μm以下である。正極板の表面被覆また、上記正極板の表面に、これとは異なる組成の物質が付着したものを用いてもよい。表面付着物質としては酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ホウ素、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の酸化物、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸アルミニウム等の硫酸塩、炭酸リチウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩、炭素等が挙げられる。2-3.セパレータ正極と負極との間には、短絡を防止するために、通常はセパレータを介在させる。この場合、本発明の非水系電解液は、通常はこのセパレータに含浸させて用いる。セパレータの材料や形状については特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のものを任意に採用することができる。中でも、本発明の非水系電解液に対し安定な材料で形成された、樹脂、ガラス繊維、無機物等が用いられ、保液性に優れた多孔性シート又は不織布状の形態の物等を用いるのが好ましい。樹脂、ガラス繊維セパレータの材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、芳香族ポリアミド、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエーテルスルホン、ガラスフィルター等を用いることができる。中でも好ましくはポリオレフィンである。これらの材料は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。セパレータの厚さは任意であるが、通常1μm以上であり、5μm以上が好ましく、10μm以上がさらに好ましく、また、通常50μm以下であり、40μm以下が好ましく、30μm以下がさらに好ましい。セパレータが、上記範囲より薄過ぎると、絶縁性や機械的強度が低下する場合がある。また、上記範囲より厚過ぎると、レート特性等の電池性能が低下する場合があるばかりでなく、非水系電解液二次電池全体としてのエネルギー密度が低下する場合がある。さらに、セパレータとして多孔性シートや不織布等の多孔質のものを用いる場合、セパレータの空孔率は任意であるが、通常20以上であり、35以上が好ましく、45以上がさらに好ましく、また、通常90以下であり、85以下が好ましく、75以下がさらに好ましい。空孔率が、上記範囲より小さ過ぎると、膜抵抗が大きくなってレート特性が悪化する傾向がある。また、上記範囲より大き過ぎると、セパレータの機械的強度が低下し、絶縁性が低下する傾向にある。また、セパレータの平均孔径も任意であるが、通常0.5μm以下であり、0.2μm以下が好ましく、また、通常0.05μm以上である。平均孔径が、上記範囲を上回ると、短絡が生じ易くなる。また、上記範囲を下回ると、膜抵抗が大きくなりレート特性が低下する場合がある。一方、無機物の材料としては、例えば、アルミナや二酸化ケイ素等の酸化物、窒化アルミや窒化ケイ素等の窒化物、硫酸バリウムや硫酸カルシウム等の硫酸塩が用いられ、粒子形状もしくは繊維形状のものが用いられる。形態としては、不織布、織布、微多孔性フィルム等の薄膜形状のものが用いられる。薄膜形状では、孔径が0.01~1μm、厚さが5~50μmのものが好適に用いられる。上記の独立した薄膜形状以外に、樹脂製の結着剤を用いて上記無機物の粒子を含有する複合多孔層を正極及び/又は負極の表層に形成させてなるセパレータを用いることができる。例えば、正極の両面に90粒径が1μm未満のアルミナ粒子を、フッ素樹脂を結着剤として多孔層を形成させることが挙げられる。2-4.電池設計<電極群>電極群は、上記の正極板と負極板とを上記のセパレータを介してなる積層構造のもの、及び上記の正極板と負極板とを上記のセパレータを介して渦巻き状に捲回した構造のもののいずれでもよい。電極群の体積が電池内容積に占める割合以下、電極群占有率と称するは、通常40以上であり、50以上が好ましく、また、通常95以下であり、90以下が好ましい。電極群占有率が、上記範囲を下回ると、電池容量が小さくなる。また、上記範囲を上回ると空隙スペースが少なく、電池が高温になることによって部材が膨張したり電解質の液成分の蒸気圧が高くなったりして内部圧力が上昇し、電池としての充放電繰り返し性能や高温保存等の諸特性を低下させたり、さらには、内部圧力を外に逃がすガス放出弁が作動する場合がある。<集電構造>集電構造は、特に制限されないが、配線部分や接合部分の抵抗を低減する構造にすることが好ましい。電極群が上記の積層構造のものでは、各電極層の金属芯部分を束ねて端子に溶接して形成される構造が好適に用いられる。一枚の電極面積が大きくなる場合には、内部抵抗が大きくなるので、電極内に複数の端子を設けて抵抗を低減することも好適に用いられる。電極群が上記の捲回構造のものでは、正極及び負極にそれぞれ複数のリード構造を設け、端子に束ねることにより、内部抵抗を低くすることができる。<外装ケース>外装ケースの材質は用いられる非水系電解液に対して安定な物質であれば特に制限されない。具体的には、ニッケルめっき鋼板、ステンレス、アルミニウム又はアルミニウム合金、マグネシウム合金等の金属類、又は、樹脂とアルミ箔との積層フィルムラミネートフィルムが用いられる。軽量化の観点から、アルミニウム又はアルミニウム合金の金属、ラミネートフィルムが好適に用いられる。金属類を用いる外装ケースでは、レーザー溶接、抵抗溶接、超音波溶接により金属同士を溶着して封止密閉構造とするもの、若しくは、樹脂製ガスケットを介して上記金属類を用いてかしめ構造とするものが挙げられる。上記ラミネートフィルムを用いる外装ケースでは、樹脂層同士を熱融着することにより封止密閉構造とするもの等が挙げられる。シール性を上げるために、上記樹脂層の間にラミネートフィルムに用いられる樹脂と異なる樹脂を介在させてもよい。特に、集電端子を介して樹脂層を熱融着して密閉構造とする場合には、金属と樹脂との接合になるので、介在する樹脂として極性基を有する樹脂や極性基を導入した変成樹脂が好適に用いられる。また、外装ケースの形状も任意であり、例えば円筒型、角形、ラミネート型、コイン型、大型等のいずれであってもよい。<保護素子>保護素子として、異常発熱や過大電流が流れた時に抵抗が増大するPTCPositiveTemperatureCoefficient、温度ヒューズ、サーミスター、異常発熱時に電池内部圧力や内部温度の急激な上昇により回路に流れる電流を遮断する弁電流遮断弁等を使用することができる。上記保護素子は高電流の通常使用で作動しない条件のものを選択することが好ましく、保護素子がなくても異常発熱や熱暴走に至らない設計にすることがより好ましい。以下に、実施例及び比較例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例に限定されるものではない。[負極の作製]X線回折における格子面002面のd値が0.336nm、結晶子サイズLcが652nm、灰分が0.07質量部、レーザー回折散乱法によるメジアン径が12μm、BET法による比表面積が7.5m2/g、アルゴンイオンレーザー光を用いたラマンスペクトル分析から求めたR値=IB/IAが0.12、1570~1620cm1の範囲にあるピークの半値幅が19.9cm1である天然黒鉛粉末98質量部に、増粘剤及びバインダーとして、それぞれ、カルボキシメチルセルロースナトリウムの水性ディスパージョンカルボキシメチルセルロースナトリウムの濃度1質量100質量部及びスチレン-ブタジエンゴムの水性ディスパージョンスチレン-ブタジエンゴムの濃度50質量1質量部を加え、ディスパーザーで混合してスラリー化した。得られたスラリーを厚さ12μmの銅箔に塗布して乾燥し、プレス機で圧延したものを負極とした。[正極の作製]正極活物質としてLiCoO2を90質量と、導電材としてのアセチレンブラック5質量と、結着剤としてのポリフッ化ビニリデンPVdF5質量とを、N-メチルピロリドン溶媒中で混合して、スラリー化した。得られたスラリーを、厚さ15μmのアルミ箔の両面に塗布して乾燥し、プレス機で圧延したものを正極とした。[電解液の製造]乾燥アルゴン雰囲気下、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネートとジメチルカーボネートの混合物体積比2:3:3に乾燥したLiPF6を1mol/Lの割合となるように溶解して基本電解液を調製した。この基本電解液に、表1に記載の割合で化合物を混合し、それぞれ実施例1~4及び比較例1~5に用いる電解液とした。[リチウム二次電池の製造]上記の正極、負極、及びポリエチレン製のセパレータを、負極、セパレータ、正極、セパレータ、負極の順に積層して電池要素を作製した。この電池要素をアルミニウム厚さ40μmの両面を樹脂層で被覆したラミネートフィルムからなる袋内に正極と負極の端子を突設させながら挿入した後、表1に記載の電解液をそれぞれ袋内に注入し、真空封止を行い、シート状電池を作製し、それぞれ実施例1~4及び比較例1~5に用いる電池とした。[初期放電容量評価]シート状非水系電解液二次電池を、電極間の密着性を高めるためにガラス板で挟んだ状態で、25°Cにおいて、0.2Cに相当する定電流で4.2Vまで充電した後、0.2Cの定電流で3Vまで放電した。これを3サイクル行って電池を安定させ、4サイクル目は、0.5Cの定電流で4.2Vまで充電後、4.2Vの定電圧で電流値が0.05Cになるまで充電を実施し、0.2Cの定電流で3Vまで放電して、初期放電容量を求めた。ここで、1Cとは電池の基準容量を1時間で放電する電流値を表し、例えば、0.2Cとはその1/5の電流値を表す。[過充電特性評価]容量評価試験の終了した電池を、エタノール浴中に浸して体積を測定した後、45°Cにおいて、0.2Cの定電流で5Vまで定電流充電を行い、5Vに達した時点で電流をカットして、過充電試験後の電池の開回路電圧を測定した。次にエタノール浴中に浸して体積を測定し、過充電の前後の体積変化から発生したガス量を求めた。過充電試験後の電池のOCVが低い方が、過充電深度が低く、過充電時の保護特性が高い。また、過充電後のガス発生量が多いほど、過充電等の異常により内圧が異常に上昇したときにこれを感知して安全弁を作動させる電池では、安全弁を早めに作動させることができるので好ましい。[高温保存特性評価試験]容量評価試験の終了した電池を、エタノール浴中に浸して体積を測定した後、0.5Cの定電流で4.2Vまで充電後、4.2Vの定電圧で電流値が0.05Cになるまで充電を実施した。その後85°C、24時間の条件で高温保存を行った。電池を十分に冷却させた後、エタノール浴中に浸して体積を測定し、保存前後の体積変化から発生したガス量を求めた。次に、25°Cにおいて0.2Cの定電流で3Vまで放電させ、高温保存特性試験後の残存容量を測定し、初期放電容量に対する残存容量の割合を求め、これを高温保存後の残存容量とした。表2から明らかなように、比較例1の電池は高温保存後の発生ガス量、残存容量には優れているが、過充電後の発生ガス量が少なく、過充電時の保護特性が低い。比較例2~5の電池は、過充電後の発生ガス量が多く、過充電時の保護特性は高いが、高温保存後の発生ガス量や残存容量が劣る。これに対して、実施例1~4の電池は、過充電後のガス発生量が多く、過充電時の保護特性が高く、高温保存後のガス発生量、残存容量に優れる。従って、本発明に係る非水系電解液を用いた電池は、過充電時の保護特性が高く、高温保存特性に優れていることがわかる。"