複数の孔部が並んで形成されたプレストレストコンクリート梁について、孔部の位置でのトラス機構によるせん断耐力を算定して、孔部間を跨ぐトラス機構を想定し、当該トラス機構における孔部間を跨ぐストラットによるせん断耐力を算定して、上弦材および下弦材からなるアーチ機構を想定し、当該アーチ機構によるせん断耐力を算定して、前記梁のせん断耐力を、前記孔部の位置でのトラス機構によるせん断耐力、前記孔部間を跨ぐストラットによるせん断耐力、前記アーチ機構によるせん断耐力の和とすることを特徴とするせん断耐力算定方法。複数の孔部が並んで形成されたプレストレストコンクリート梁であり、前記孔部の補強筋の鉄筋量は、請求項1に記載のせん断耐力算定方法を用いて決定されることを特徴とするプレストレストコンクリート梁。前記孔部の最大径と梁成との比である開口率は、41.5以下であることを特徴とする請求項2に記載のプレストレストコンクリート梁。前記孔部の脇のせん断補強筋は、普通鉄筋を複数束ねて配置されたもの、高強度鉄筋、または太径の鉄筋であることを特徴とする請求項2または3に記載のプレストレストコンクリート梁。しかしながら、PC規準では、開口位置でのせん断耐力を圧縮弦材と引張弦材のトラス機構のみによる耐力の和としているため、実験より得られる耐力と比較すると、せん断耐力を過少評価していることになる。よって、開口部上下位置での鉄筋せん断補強筋が過大になる、という問題があった。また、開口部の最大径PC規準では1/3が上限が大きくなると、必要なせん断補強筋比が上昇するため、開口部の上下により集約して配することになる。よって、配筋し難くなったり、コンクリートの充填性が低下したりして、施工性が低下する、という問題があった。本発明は、せん断補強筋量が過大になるのを防止できるせん断耐力算定方法およびプレストレストコンクリート梁を提供することを目的とする。請求項1に記載のせん断耐力算定方法は、複数の孔部が並んで形成されたプレストレストコンクリート梁について、孔部の位置でのトラス機構によるせん断耐力を算定して、孔部間を跨ぐトラス機構を想定し、当該トラス機構における孔部間を跨ぐストラットによるせん断耐力を算定して、上弦材および下弦材からなるアーチ機構を想定し、当該アーチ機構によるせん断耐力を算定して、前記梁のせん断耐力を、前記孔部の位置でのトラス機構によるせん断耐力、前記孔部間を跨ぐストラットによるせん断耐力、前記アーチ機構によるせん断耐力の和とすることを特徴とする。請求項2に記載のプレストレストコンクリート梁は、複数の孔部が並んで形成されたプレストレストコンクリート梁であり、前記孔部の補強筋の鉄筋量は、上述のせん断耐力算定方法を用いて決定されることを特徴とする。PC規準のせん断耐力の評価式は、梁のせん断耐力を孔部の位置でのトラス機構のみで構成するため、実際よりも小さくなることが判明している。そこで、この発明によれば、梁のせん断耐力を、従来の孔部の位置でのトラス機構によるせん断耐力に、孔部間を跨ぐストラットによるせん断耐力、およびアーチ機構によるせん断耐力を加えて構成した。これにより、せん断耐力の評価が実際のせん断耐力に近い値となるので、合理的な設計を行うことができる。よって、孔部の脇に配するせん断補強筋や孔部の上下のせん断補強筋を低減できるから、せん断補強筋量が過大になるのを防止して、施工性が低下するのを防止できる。請求項3に記載のプレストレストコンクリート梁は、前記孔部の最大径の梁成に対する比である開口率は、41.5以下であることを特徴とする。コンクリート梁に孔部を形成する場合、PC規準では孔部の直径を梁成の1/3以下にするよう定めている。しかしながら、この発明によれば、梁のせん断耐力を正確に評価できるようになるため、孔部の最大径が梁成の1/3を超えても、梁成の41.5以下であれば、梁のせん断耐力を確保できる。請求項4に記載のプレストレストコンクリート梁は、前記孔部の脇のせん断補強筋は、普通鉄筋を複数束ねて配置されたもの、高強度鉄筋、または太径の鉄筋であることを特徴とする。この発明によれば、せん断補強筋を集約したり、高強度鉄筋や太径の鉄筋を採用したりすることで、配筋を容易にしたり、コンクリートの充填性を向上したりできる。よって、施工性が低下するのをさらに抑制できる。本発明によれば、梁のせん断耐力を、従来の孔部の位置でのトラス機構によるせん断耐力に、孔部間を跨ぐストラットによるせん断耐力、およびアーチ機構によるせん断耐力を加えて構成した。これにより、せん断耐力の評価が実際のせん断耐力に近い値となるので、合理的な設計を行うことができる。よって、孔部の脇に配するせん断補強筋や孔部の上下のせん断補強筋を低減できるから、せん断補強筋量が過大になるのを防止して、施工性が低下するのを防止できる。以下、本発明の一実施形態について、図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態に係るせん断耐力算定方法が適用されるプレストレストコンクリート梁1の側面図である。プレストレストコンクリート梁1には、複数の円形の貫通孔である孔部10が並んで設けられている。このプレストレストコンクリート梁1は、孔部10の上に位置する上弦材2、孔部10の下に位置する下弦材3、および孔部10同士の間に位置する束材部4で構成される。図2は、せん断耐力算定方法のフローチャートである。ステップS1では、PC規準で示すように、上弦材2、下弦材3、および束材部4におけるトラス機構を想定する。以下の式では、このトラス機構をt1として表す。そして、孔部の上下のトラス機構によるせん断耐力oQut1および束材部のトラス機構により伝達できるせん断耐力nQut1を算定する。まず、上弦材におけるトラス機構により伝達できるせん断耐力upQut1を、式1に従って算定し、下弦材におけるトラス機構により伝達できるせん断耐力lowQut1を、式2に従って算定する。ここで、bは幅であり、upj、lowjは上弦材および下弦材の主筋間距離であり、uppw、lowpwは上弦材および下弦材のせん断補強筋比であり、upσwy、lowσwyは上弦材および下弦材のせん断補強筋の降伏強度であり、upφ、lowφは上弦材および下弦材のトラス機構角度である。そして、孔部の上下のトラス機構によるせん断耐力oQut1を、式3に従って算定する。次に、束材部のトラス機構により伝達できるせん断耐力nQut1を、式4に従って算定する。ここで、njは束材部の主筋間距離であり、npwは束材部のせん断補強筋比であり、nσwyは束材部のせん断補強筋の降伏強度であり、nφは束材部のトラス機構角度である。ステップS2では、PC規準で示されたトラス機構によるせん断耐力Qut1を求める。すなわち、式5に示すように、束材部のトラス機構によるせん断耐力nQut1と孔部のトラス機構によるせん断耐力oQut1とを比較し、このうち小さい方を、孔部間を跨がない孔部の位置でのトラス機構によるせん断耐力Qut1とする。ステップS3では、孔部間を跨ぐトラス機構によるせん断耐力Qut2を算定する。以下の式では、このトラス機構をt2として表す。すなわち、上述のPC規準のトラス機構では、束材部のトラス機構によるせん断耐力を全て使用しているわけではない。そこで、上述のトラス機構に加えて、図3に示すように、孔部10間を跨ぐトラス機構を想定する。このトラス機構は、コンクリートストラット20、主筋21およびコンクリートストラット20が着地する範囲の孔部脇のせん断補強筋22で形成され、孔部上下のせん断補強筋を使用しない。ここで、孔部の左右のせん断補強筋を使用してトラス機構を形成できることから、図3a、bに示すように、孔部間を跨ぐトラス機構は、孔部間隔だけずれた2種類存在すると考えられる。このように孔部の上下を通るストラットが存在するため、孔部は2本分のストラットが負担できるせん断力を伝達できることになる。次に、図4に示すように、孔部間を跨ぐトラス機構の力学的条件を検討する。このトラス機構のストラットは孔部脇に着地し、その箇所の束材部のせん断補強筋および主筋とコンクリートでトラスを形成することになる。一本のストラット部が負担できるせん断耐力は、ストラット幅に存在する束材部のせん断補強筋の降伏荷重である。ただし、束材部のせん断補強筋は、孔部の上弦材と下弦材の合計のせん断耐力分のせん断力伝達に使用されていることを考慮しなければならない。つまり、束材部では上下弦材分のせん断耐力を差し引いた分だけ余力が存在していることになる。孔部の上弦材および下弦材のせん断耐力を差し引いた束材部耐力の残余分exQt1を、式6に従って算定する。よって、束材部せん断補強筋強度の余裕度αを、式7に従って算定する。次に、孔部間を跨ぐストラットが着地する範囲のせん断補強筋の耐力outQut2を、式8に従って算定する。ここで、outAwは孔部間を跨ぐストラットが着地する範囲のせん断補強筋の断面積図10参照であり、outσwyは孔部間を跨ぐストラットが着地する範囲のせん断補強筋の降伏強度である。よって、孔部間を跨ぐストラットが伝えられるせん断耐力Qut2を、式9に従って算定する。ステップS4では、トラス機構によるせん断耐力Qutを、式10に従って算定する。ステップS5では、アーチ機構によるせん断耐力Quaを算定する。PC規準による有孔梁の耐力検討では、アーチ機構によるせん断耐力の寄与を考慮していない。しかし、本発明では、図5に示すように、上弦材および下弦材それぞれを伝達できるアーチ機構を設定し、検討を試みる。ここでは、主筋の降伏により伝達できるせん断力を考慮すると、上弦材のアーチ機構によるせん断耐力upQuaは、式11で表される。また、下弦材のアーチ機構によるせん断耐力lowQuaは、式12で表される。ここで、upa、lowaは、上弦材および下弦材主筋の断面積であり、upσy、lowσyは、上弦材および下弦材主筋の降伏強度であり、upθ、lowθは、上弦材および下弦材のアーチ角度である。よって、アーチ機構により伝達できるせん断耐力Quaを、式13に従って算定する。ステップS6では、梁のせん断耐力Quを、式14に従って算定する。[実施例]本発明のせん断耐力算定方法を、高強度異形鉄筋を用いたプレテンション方式PCaPC梁の構造性能日本建築学会大会学術講演梗概集関東、C-2、PP.949-950、2008.9に示された、試験体1、2のせん断破壊実験に適用する。図6は、試験体の断面図であり、図7は、試験体の側面図である。試験体1、2は、実大スケールの2体であり、いずれもφ4151200の孔部を有している。つまり、開口率は41.5となっている。試験体1、2は、梁幅が300mm、梁成が1200mm、梁長さが12000mmである。また、試験体1、2のプレキャスト部は、梁幅が300mm、梁成が865mm、梁長さが7200mmである。試験体1と試験体2とは、表1に示すように孔部のせん断補強筋のみが異なり、下端筋はD41SD685を4本とし、これらの主筋を全て緊張材と兼用している。使用するコンクリートは、プレキャスト部がFc80、後打ち部がFc24である。コンクリート打設後16時間経過後に、強度が60N/mm2であることを確認して、プレストレスを導入した。表2にコンクリートの材料試験結果、表3に鋼材の材料試験結果を示す。以上の試験体1、2に、以下の手順で力を加えた。すなわち、単純梁形式の対称2点集中荷重による変位漸増の一方向繰り返しとした。まず、図8に示すように、加力点から支持点までの距離が5000mmで曲げ破壊耐力まで載荷する載荷1。この際、部材角が1/500radで1回、1/200rad、1/100rad、1/50radで各々2回ずつ繰り返した。次に、両端支点を2000mm内側に移動して、せん断破壊耐力を確認した載荷2。その結果、せん断破壊耐力は、1103kNとなった。試験体1、2に本発明のせん断耐力算定方法を適用する。まず、式1、式2により、孔部の上弦材および下弦材のトラス機構によるせん断耐力upQut1、lowQut1を求める。トラス機構の角度upφ、lowφは、PC規準に従い、45°と仮定すると、上弦材トラス機構によるせん断耐力upQut1は、188kNとなり、下弦材トラス機構によるせん断耐力lowQut1は125kNとなった。よって、式3により、孔部のトラス機構によるせん断耐力oQut1は、313kNとなった。次に、式4により、束材部のトラス機構により伝達できるせん断耐力nQut1を求める。束材部のせん断補強筋として全数分を見込むと、束材部のトラス機構により伝達できるせん断耐力nQut1は936kNとなった。よって、式5より、トラス機構によるせん断耐力Qut1は313kNとなる。したがって、孔部のトラス機構によるせん断耐力の方が小さく、束材部ではトラス機構によるせん断耐力を使い切ってはいない。よって、式6より、上下弦材分を差し引いた束材部耐力の残余分exQt1は623kNであり、残余分が孔部間を跨ぐストラットとしてせん断力を負担できる。なお、式7より、余裕度αは0.666である。次に、孔部間を跨ぐストラットが着地する範囲のせん断補強筋の本数は3本であり、式8より、せん断補強筋の耐力outQut2は265kNとなる。よって、式9より、孔部間を跨ぐストラット一本あたりのせん断耐力Qut2は、176kNである。以上より、式10より、複数の孔部を有する梁のトラス機構によるせん断耐力Qutは665kNである。実験値は1103kNであるので、従来のPC規準によるトラス機構のみのせん断耐力評価では実験値を過小評価していることが判る。そこで本発明では、アーチ機構によるせん断耐力分を考慮して試験体のせん断耐力評価を試みる。上弦材および下弦材のアーチ角度upθ、lowθは、図5を参照して、式15、式16により求める。よって、式11、式12により、上弦材および下弦材のアーチ機構によるせん断力負担分upQua、lowQuaは72kN、131kNとなる。式13、式14より、アーチ機構により伝達できるせん断耐力Quaは203kNとなり、梁のせん断耐力Quは868kNとなる。実験値は1103kNであり、実験値に対する本計算結果の割合は0.79であった。また、実験値に対するPC規準の割合は0.29である。したがって、本発明によれば、PC規準に比べて、実験結果に近い評価をできることが判る。本実施形態によれば、以下のような効果がある。1梁のせん断耐力を、従来の孔部の位置でのトラス機構によるせん断耐力に、孔部間を跨ぐストラットによるせん断耐力、およびアーチ機構によるせん断耐力を加えて構成した。これにより、せん断耐力の評価が実際のせん断耐力に近い値となるので、合理的な設計を行うことができる。よって、孔部の脇に配するせん断補強筋や孔部の上下のせん断補強筋を低減できるから、せん断補強筋量が過大になるのを防止して、施工性が低下するのを防止できる。2梁のせん断耐力を正確に評価できるようになるため、孔部の最大径が梁成の1/3を超えても、梁のせん断耐力を確保できる。3梁のせん断耐力を正確に評価できるようになるため、コンクリート強度がFc30N/mm2以上であっても、せん断補強筋比を抑えることができる。なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。