屋外構造物の基礎部の下方であり、且つ浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体であって、外周を形成する連続状の外壁と、該外壁で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁とからなり、中央に矩形状の室を形成する連続壁を設け、該中央の室を形成する4辺からなる連続壁の中、少なくとも対峙する2つの壁に連通管を設け、且つ該中央の室内の地盤に透水層を設けたことを特徴とする地中連続壁構造体。該透水層は、砕石層又は栗石層であることを特徴とする請求項1記載の地中連続壁構造体。該中央の室を形成する4辺の壁にそれぞれ連通管を設けたことを特徴とする請求項1又は2記載の地中連続壁構造体。該内壁は、該外壁で囲まれる内側を格子状に分割することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。格子状に分割される各室を形成する壁にそれぞれ連通管を設けたことを特徴とする請求項4記載の地中連続壁構造体。該中央の室を形成する連続壁第1の外側で且つ外壁の内側に、更に該第1の連続壁を囲む第2の連続壁を設けたことを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。屋外構造物の基礎部の下方であり、且つ浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体であって、外周を形成する連続状の外壁と、該外壁で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁とからなり、中央に矩形状の室を形成する連続壁を設け、該中央の室を形成する連続壁第1の外側で且つ該外壁の内側に、更に該第1の連続壁を囲む第2の連続壁を設け、該外壁と該第2の連続壁間で形成される外室と該中央の室を直接つなぐロング連通管を、第1の連続壁と第2の連続壁に亘り形成し、且つ該中央の室内の地盤に透水層を設けたことを特徴とする地中連続壁構造体。該中央の室を形成する4辺からなる連続壁の中、少なくとも対峙する2つの壁に連通管を設けたことを特徴とする請求項7記載の地中連続壁構造体。該基礎部に、一端が該中央の室内を臨み、他端が基礎部の外側に位置するようにパイプを設け、該パイプ内に透水フィルターを設置したことを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。屋外構造物の基礎部の下方であり、且つ浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体であって、外周を形成する連続状の外壁と、該外壁で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁とからなり、中央に矩形状の室を形成する連続壁を設け、該中央の矩形状の室を形成する連続壁の上端は、該外壁の上端より下方位置にあり、該中央の室内の地盤と該中央の矩形状の室を形成する連続壁の上部に透水層を形成したことを特徴とする地中連続壁構造体。該内壁を形成する長手方向に延びる壁の下端は、該外壁の下端より上方位置にあることを特徴とする請求項4~10のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。該内壁を形成する短手方向に延びる壁の下端は、該外壁の下端より上方位置にあることを特徴とする請求項4~10のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。該地中連続壁構造体の高さは、最大2.0mであることを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。該屋外構造物は、建築物、庭園、私道または駐車場であることを特徴とする請求項1~13のいずれか1項に記載の地中連続壁構造体。該基礎部は、該屋外構造物が建築物の場合、ベタ基礎であることを特徴とする請求項14記載の地中連続壁構造体。しかしながら、従来の浅層地盤改良工法は、軟弱地盤を不同沈下が起こらないような剛性地盤に改良するものであり、液状化被害を未然に防止するようなものではない。そして、近年の浅層地盤改良工法においては、軟弱地盤を不同沈下が起こらないようにすることは無論のこと、更に巨大地震に伴う液状化対策として、浅層地盤にも対策を施すことが求められているのが現状である。従って、本発明の目的は、軟弱地盤である浅層地盤を地盤改良すると共に、液状化被害を軽減する地中連続壁構造体を提供することにある。かかる実情において、本発明者は鋭意検討を行った結果、浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体において、該中央の室を形成する4辺からなる連続壁の中、少なくとも対峙する2つの壁に連通管または透水層を設け、且つ該中央の室内の地盤の地表面層を透水層とすれば、軟弱地盤である浅層地盤を地盤改良すると共に、液状化被害を軽減することができること等を見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は、屋外構造物の基礎部の下方であり、且つ浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体であって、外周を形成する連続状の外壁と、該外壁で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁とからなり、中央に矩形状の室を形成する連続壁を設け、該中央の室を形成する4辺からなる連続壁の中、少なくとも対峙する2つの壁に連通管を設け、且つ該中央の室内の地盤の地表面層を透水層としたことを特徴とする地中連続壁構造体を提供するものである。また、本発明は、屋外構造物の基礎部の下方であり、且つ浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体であって、外周を形成する連続状の外壁と、該外壁で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁とからなり、中央に矩形状の室を形成する連続壁を設け、該中央の室を形成する連続壁第1の外側で且つ該外壁の内側に、更に第1の連続壁を囲む第2の連続壁を設け、該外壁と該第2の連続壁間で形成される外室と該中央の室を直接つなぐロング連通管を、第1の連続壁と第2の連続壁に亘り形成し、且つ該中央の室内の地盤に透水層を設けたことを特徴とする地中連続壁構造体を提供するものである。また、本発明は、屋外構造物の基礎部の下方であり、且つ浅層地盤に構築される不透水地中連続壁構造体であって、外周を形成する連続状の外壁と、該外壁で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁とからなり、中央に矩形状の室を形成する連続壁を設け、該中央の矩形状の室を形成する連続壁の上端は、該外壁の上端より下方位置にあり、該中央の室内の地盤と該中央の矩形状の室を形成する連続壁の上面に透水層を形成したことを特徴とする地中連続壁構造体を提供するものである。本発明によれば、軟弱地盤である浅層地盤を地盤改良すると共に、液状化被害を軽減できる。本発明の第1の実施の形態における地中連続壁構造体以下、改良壁とも言う。を図1~3を参照して説明する。図1の符号Lは長手方向を示し、符号Sが短手方向をしめす。また、図2には理解を容易にするため基礎部50を描写した。地中連続構造体10は、外周を形成する連続状の外壁1と、外壁1で囲まれる内側を複数の室に分割する内壁2とからなり、中央に矩形状の室を形成するセメント系固化材を撹拌混合した改良土質である。外壁1で囲まれる内側を内壁2で区画する区画形状としては、特に制限されず、格子状および中央に矩形状の室を有する不定形状のものが挙げられる。格子状の場合、縦横の壁で格子状に区画される室の個数としては、例えば9個~25個程度である。中央に矩形状の室区画部を有する不定形状のものとしては、図16に示すようなものが挙げられる。地中連続構造体10の平面視の形状は、上下対称、左右対称および非対称のものが挙げられ、この中、上下対称且つ左右対称であるものが、地盤を均等に拘束する点で好ましい。外壁1で囲まれる内側における中央とは、外壁で囲まれる形状が矩形状の場合、平面視における前後方向および左右方向における中央であり、外壁で囲まれる形状が非対称の場合、次のような方法のいずれかを採ることで決定される。すなわち、図21Aのように、ABCDEFで形成される非対称形の改良壁において、aAFE形状が、ABbF形状に対して小面積の場合、aAFE形状を凹み形状として捉え、当該凹み形状を無視して、aBCD形状の中心Gを当該中央の中心とする方法、図21Bのように、ABCDEFで形成される非対称形の改良壁において、bAFE形状が、ABaF形状に対して大面積の場合、ABaF形状を出っ張り形状として捉え、当該出っ張り形状を無視して、EaCD形状の中心Gを当該中央の中心とする方法、図21Cのように、主たる形状がABCa形状とaDEF形状の2つで把握される場合、ABCa形状の中心g1とaDEF形状の中心g2を決定し、g1とg2を結ぶ線を面積配分して決定される中心Gを当該中央の中心とする方法が挙げられる。また、上記のいずれにも該当しない場合、例えば、建物である屋外構造物の重心を当該中央の中心とすればよい。地中連続構造体10は外壁1を連続壁とし、外壁1の内側を内壁2で区画することで、地盤を拘束して一体化し、屋外構造物の荷重を均一に地盤に伝えるため、建物等の構造物基礎および地盤強度が向上し、屋外構造物全体の安定力が増す。また、地震時、地盤のせん断破壊と移動を抑制することができる。地中連続構造体10は、屋外構造物の基礎部50の下方であって、且つ浅層地盤51に構築される。屋外構造物としては、小規模住宅、店舗、工場などの建築物、庭園、私道または駐車場が挙げられる。小規模住宅とは、小規模建築物基礎設計指針日本建築学会で規定する小規模建築物であり、地上3階以下、建物高さ13m以下、軒高9m以下及び延べ面積500m2以下の条件を満たす建築物を言う。屋外構造物の基礎部としては、小規模住宅の場合、例えばベタ基礎であり、店舗、工場、庭園、私道または駐車場のような大面積の屋外構造物、庭園、私道または駐車場の場合、例えば砂利層を含んだ表層やアスファルト舗装層である。図2は小規模住宅の場合であり、ベタ基礎50が、地中連続構造体10の上に形成されている。すなわち、地中連続構造体10の上面は基礎部50で覆われており、好適には地中連続構造体10と基礎部50は一体化している。本発明において、地中連続構造体の高さは最大2.0m、概ね0.3~1.8mである。本発明において、中央の室を形成する4辺からなる連続壁の中、少なくとも対峙する2つの壁に連通管が設置される。連通管は水及び土砂を共に通すものであり、例えば内壁2の厚さと同等またはそれよりやや長い円筒状のパイプが使用できる。図1の地中連続構造体10は、2つの縦壁21a、21bと2つの横壁22a、22bで、外壁1内を9つの室となるように区画したものであり、連通管3は、中央の室を形成する4つの辺部に相当する壁の中、短手方向に延びる横壁22a、22bに形成されている。また、連通管3は、横壁22a、22bの上部に形成されている。上部とは、高さ方向の中央より上方を言う。本発明において、中央の室内の地盤に透水層を設けたものである。すなわち、地中連続構造体10において、中央の室15内の地盤51に透水層4を設けたものである。透水層4としては、砕石層又は栗石層等が挙げられる。透水層4は、中央の室以外の他の室11~14、16~19内の地盤の透水性より高い透水性を有するものである。また、透水層4は、中央の室以外の他の室11~14、16~19内の地盤の空隙率より高い空隙率を有するものである。本発明において、透水層4は、中央の室15内において平面視で全体に形成されたものであり、深さ方向においては、最大高さが改良壁の壁深さ高さの3倍、好適には2倍であり、具体的には、最大で4m、好ましくは最大で3m、特に好ましくは最大で2.5mである。透水層の断面形状としては、矩形断面の他、深さ方向に向けてやや先細りとなる形状逆台形状であってもよい。図2においては、透水層4は中央の室15内において平面視で全体に形成され、深さ方向においては、中央の室15を形成する壁の高さの概ね半分程度である。そして、連通管3の深さ方向における設置位置は、透水層4内において設置される。なお、図17は、図2の地中連続構造体10の変形例であり、短手方向の中心における断面図である。図17において、図2と異なる点は、透水層4の形状である。すなわち、図17の地中連続構造体10Hにおいて、透水層4は深さが改良壁の壁深さHよりも深く、且つ深さ方向に向けてやや先細りとなる形状逆台形状である。このような透水層はランマー等で転圧した後、ユンボのような小型掘削機械で掘削後、砕石を敷くことで簡単に造成することができる。地中連続構造体10Hによれば、透水層4の体積が大となり、間隙水圧や上昇水を含んだ噴砂を溜める許容量が増える。大地震に伴い発生する液状化による噴砂流は、通常、改良壁の全区域に発生するものではなく、その一部に発生し、土砂を含んだ上昇水として表われる。例えば、室12妻側に発生した噴砂流は、矢印で示すように、連通管3を通り隣接する中央の室15へ誘導され、時間差を経て反対側の室18にも拡散する。そして、短手方向の中央部である3つの室12、15及び18は連通管3で接続されているため、噴砂流はこの3つの室内において逸散する。そして、中央の室15には透水層4が形成されているため、透水層4には、噴砂流が溜まり易くなる。このため、噴砂流による上昇圧は、中央の室15あるいは短手方向の中央部に均等に掛ることになり、屋外構造物の水平安定力が保持され、不同沈下を抑制できる。この作用効果は、短手方向の中央部である室15又は18の室領域で生じた噴砂流に対しても同様である。なお、透水層4は、砕石又は栗石地業であるため地耐力は確保されている。なお、噴砂流が、短手方向の中央部以外の室11、14、17、13、16、19桁側に発生した場合、噴砂流の上昇は逃がすことなく極限まで拘束することになる。これにより、液状化被害範囲の拡散を防止できる。従って、地中連続構造体10は、液状化現象による被害を万全とは言えないまでも軽減できる。次に、地中連続構造体10の造成方法について説明する。地中連続構造体10は、連通管および透水層の設置を除いて、公知の方法で造成される。すなわち、地中連続構造体10が造成される領域軟弱地盤に図1の形状の溝を地中に形成する。次いで、溝内にセメント系固化材を撹拌混合した改良土質を埋め戻す。その後、改良土質部分をランマー等で転圧して土質強度と靭性をもたせた改良土質による改良壁を構築した後、例えば基礎部として、ベタ基礎であるコンクリートを打設して改良壁とベタ基礎を一体化させる。なお、連通管3は地中に溝を形成する際、所定の位置に予め構築しておき、その後、セメント系固化材を撹拌混合した改良土質を埋め戻し、外壁1に連通管3が形成されるようにしてもよい。また、ランマー等で転圧した後、設置箇所を削り取り、その後、当該設置箇所に取り付けてもよい。また、透水層4は、地中に溝を形成する際、所定の位置に予め砕石又は栗石地業をしておき、その後、セメント系固化材を撹拌混合した改良土質を流し込み、中央の室15に透水層4が形成されるようにしてもよい。また、ランマー等で転圧した後、設置箇所を掘削し、その後、当該設置箇所に砕石又は栗石地業をしてもよい。次に、本発明の第2の実施の形態における地中連続壁構造体を図4を参照して説明する。図4の地中連続構造体10Aにおいて、図1の地中連続壁構造体10と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図4の地中連続構造体10Aにおいて、図1の地中連続壁構造体10と異なる点は、内壁2を形成する短手方向に延びる横壁22a、22bの下端は、外壁1の下端よりH寸法、上方位置にある点である。すなわち、改良壁の底に段差を設けたものである。これにより、例えば室12妻側に発生した噴砂流矢印xは、連通管3を通り隣接する中央の室15へ誘導されるが、一方で、短手方向の中央部の室であって、且つ横壁22a、22bが無い下端部分において、矢印y方向に流動可能となる。このため、噴砂流が外壁1を超えて外部へ流出する極限状態における越流現象を遅延させることが可能となる。従って、地中連続構造体10Aは、地中連続構造体10より、液状化現象による被害をより軽減できる。なお、改良壁の底の段差は、図4に示すような横壁22a、22bの下端のみに限定されず、縦壁21a、21bの下端に形成してもよく、また、全ての内壁2を形成する壁に形成してもよい。次に、本発明の第3の実施の形態における地中連続壁構造体を図5を参照して説明する。図5の地中連続構造体10Bにおいて、図1の地中連続壁構造体10と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図5の地中連続構造体10Bにおいて、図1の地中連続壁構造体10と異なる点は、連通管3の設置位置である。すなわち、地中連続構造体10Bは、中央の室15を形成する4辺部の壁の全てに連通管3を設置したものである。これにより、短手方向における中央部の室12、15、18及び長手方向における中央の室14、15、16のいずれかに発生した噴砂流は、中央の室15あるいは短手方向及び長手方向の中央部に均等に掛ることになり、地中連続壁構造体10に比べて、屋外構造物の水平安定力がより保持され易く、不同沈下を抑制できる。地中連続構造体10Bにおいても改良壁の底に段差を設けてもよい。地中連続構造体10Bにおいて、連通管3の設置位置としては、図5の設置位置に限定されず、更に、各室を形成する内壁の縦壁又は横壁に形成してもよい。この場合、どの室で液状化による噴砂流が発生しても、全体に連通管3が繋がっているため、改良壁に囲まれた地盤の全てにおいて噴砂流による上昇圧の平均化が図れる。次に、本発明の第4の実施の形態における地中連続壁構造体を図6を参照して説明する。図6の地中連続構造体10Cにおいて、図1の地中連続壁構造体10と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図6の地中連続構造体10Cにおいて、図1の地中連続壁構造体10と異なる点は、透水層4及び連通管3の形成位置である。すなわち、地中連続構造体10Cは、内壁2により分割された全ての室の地盤に透水層4を形成すると共に、縦壁と横壁の交差部に連通管3aを設置したものである。これにより、9つの室11~19のいずれかに発生した噴砂流は、全ての室11~19に均等に掛ることになり、地中連続壁構造体10、10A、10Bに比べて、屋外構造物の水平安定力がより保持され易く、不同沈下を抑制できる。地中連続構造体10Cにおいても改良壁の底に段差を設けてもよい。また、連通管3aは4面が開口し互いに連通する市販の4股パイプが使用できる。なお、地中連続構造体10Cにおいては、透水層4の厚みはすべて同じとしてもよく、中央の室に形成される透水層4のみ他の室に形成される透水層より厚くしてもよい。この場合、中心の透水層4に上昇圧が掛り易く、屋外構造物の水平安定力がより保持され易くなる。なお、図18は、図6の地中連続構造体10Cの変形例であり、短手方向の中心における断面図である。図18において、図6と異なる点は、透水層4の形状である。すなわち、図18の地中連続構造体10Iにおいて、透水層4は深さが改良壁の壁深さHよりも深く、且つ深さ方向に向けてやや先細りとなる形状逆台形状である。このような透水層はランマー等で転圧した後、ユンボのような小型掘削機械で掘削後、砕石を敷くことで簡単に造成することができる。地中連続構造体10Cによれば、透水層4の体積が大となり、噴砂を溜める許容量が増える。次に、本発明の第5の実施の形態における地中連続壁構造体を図7及び図8を参照して説明する。図7及び図8の地中連続構造体10Dにおいて、図1の地中連続壁構造体10と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図7及び図8の地中連続構造体10Dにおいて、図1の地中連続壁構造体10と異なる点は、内壁2の分割形状、透水層4及び連通管3の形成位置である。すなわち、地中連続構造体10Dは、中央の室15を形成する第1連続壁23aの外側で且つ外壁1の内側に、更に第1連続壁23aを囲む第2の連続壁23bを設け、外壁1と第2連続壁23b間で形成される外室11dと中央の室15を直接つなぐロング連通管3bを、第1の連続壁23aと第2の連続壁23bに亘り形成し、且つ中央の室15内の地盤に透水層4を設け、中央の室15内の地盤に透水層4が形成され、第1連続壁23aの長手方向に延びる壁に連通管3を形成したものである。ロング連通管3bは、連通管3と比べて長さが長い他は、同じものである。地中連続壁構造体10Dによれば、例えば、外室外輪溝11dに発生した噴砂流は、矢印で示すように、ロング連通管3bを通り中央の室15へ誘導される。そして、中央の室15には透水層4が形成されているため、透水層4には、噴砂が溜まり易くなる。このため、噴砂による上昇圧は、中央の室15に均等に掛ることになり、屋外構造物の水平安定力が保持され、不同沈下を抑制できる。また、例えば、第1連続壁23aと第2連続壁23bとの間の室内輪溝12dに発生した噴砂流は、矢印で示すように、連通管3を通り中央の室15へ誘導される。そして、中央の室15には透水層4が形成されているため、同様に、透水層4には、間隙水圧や上昇水を含んだ噴砂が溜まり易くなる。このため、噴砂による上昇圧は、中央の室15に均等に掛ることになり、屋外構造物の水平安定力が保持され、不同沈下を抑制できる。このように、地中連続壁構造体10Dは、改良壁内のいずれの箇所に発生した噴砂流に対しても、噴砂による上昇圧は、中央の室15に均等に掛るものである。なお、地中連続壁構造体10Dにおける内壁2の分割形状は特に制限されず、第2連続壁23bの外側で且つ外壁1の内側に、更に第2連続壁23bを囲む第3の連続壁23bを設けてもよい。この場合、外壁1と第3連続壁間で形成される外室と中央の室15を直接つなぐ第2ロング連通管を、第1の連続壁23aと第3の連続壁に亘り形成してもよい。また、地中連続構造体10Dにおいても改良壁の底に段差を設けてもよい。また、第1連続壁23aと第2連続壁23bとの間の室内輪溝12dの地盤51に透水層を形成してもよく、また、内輪溝12d及び第2連続壁23bと外壁1の間の室外輪溝11dのいずれの地盤51に透水層を形成してもよい。地中連続壁構造体10Dにおいて、第1連続壁23aに形成された連通管3は省略することができる。この場合、第1連続壁23aと第2連続壁23b間に形成される室12dに噴砂流が発生した場合、噴砂の上昇は逃がすことなく極限まで拘束することになる。これにより、液状化被害範囲の拡散を防止できる。また、地中連続壁構造体10Dにおいて、改良壁の高さは、図8に示すように外壁と内壁は同じでなくてもよく、第1連続壁23a及び第2連続壁23bの下端が、外壁1の下端より上方位置にあってもよく、また、第2連続壁23bの下端が、外壁1の下端より上方位置にあって、且つ第1連続壁23aの下端が、第2連続壁23bの下端より上方位置にあってもよい。これにより、第2の実施の形態例と同様に、噴砂流が外壁1を超えて外部へ流出する極限状態における越流現象を遅延させることが可能となる。次に、本発明の第6の実施の形態における地中連続壁構造体を図9及び図10を参照して説明する。図9及び図10の地中連続構造体10Eにおいて、図4の地中連続壁構造体10Aと同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図9及び図10の地中連続構造体10Eにおいて、図4の地中連続壁構造体10Aと異なる点は、中央の室を形成する壁構造、透水層4の設置位置及び連通管3の有無である。地中連続構造体10Eは、中央の矩形状の室15を形成する連続壁の上端は、外壁の上端より下方位置にあり、中央の室内の地盤と中央の室を形成する連続壁の上部に透水層4を形成し、連通管3の設置を省略したものである。すなわち、地中連続構造体10Eは、中央の室を形成する連続壁の上部を透水層4としたため、噴砂流の中央集中を受け持つ面積比率が高くなり、屋外構造体の隆起がし難くなり、安定化が図れる。また、連通管3の設置を省略することができる。地中連続構造体10Eにおいて、改良壁の高さは、図10に示すような構造に限定されず、例えば外壁1と内壁22a、22bは同じであってもよい。次に、本発明の第7の実施の形態における地中連続壁構造体を図11及び図12を参照して説明する。図11及び図12の地中連続構造体10Fにおいて、図1の地中連続壁構造体10と同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図11及び図12の地中連続構造体10Fにおいて、図1の地中連続壁構造体10と異なる点は、基礎部50に、一端51が中央の室15内を臨み、他端52が基礎部50の外側に位置するようにパイプ5を設け、パイプ5内に透水フィルター6を設置したことである。なお、パイプ5は、基礎部50内に配設されるものであり、必要に応じて、基礎部50の壁55内を貫通させればよい。なお、パイプ5は、必要に応じて、2箇所以上、好ましくは2箇所~6箇所であって、且つ対称にして設置することが、多量の上昇水を外部へ排出することができる点で好ましい。透水フィルター3は、水を通し、土砂を通さないものであり、例えばパイプフィルターが挙げられる。パイプフィルターは、パイプの内部又は端面に網目のフィルターまたは透水性マット嵌め込むことで形成されるものである。これら網目のフィルターや透水性マットは、水抜きパイプの目詰まり防止器具として市販されているものが使用できる。地中連続構造体10~10Eは、大地震又は巨大地震で発生する液状化現象による被害を軽減できるものの万全ではない。しかし、地中連続構造体10Fは、中央集水部に集められた噴砂流を透水フィルター6を通して、水のみをパイプ5により外部へ誘導できるため、液状化現象による被害をほぼ未然に防ぐことができる。なお、パイプ5の他端52は、例えば下水に流れるように配管をすればよい。地中連続構造体10Fのパイプ5内には、圧力調整弁7を設置することができる。圧力調整弁7は、図13に示すように、球体支持部72と、球体722とからなる。球体支持部72は、例えばパイプの端に嵌め込まれるもので、短管状パイプ内に、中央が開口724した逆さ台形状の薄板である球体支持本体部721を吊り下げ状に形成したものである。球体支持本体部721は、パイプ5と同じ材質であっても、異なる材質であってもよい。また、球体722は、球体支持部72に入れた際、開口724を閉じるものであり、また、パイプ5内で発生する上昇圧で浮上し、開口724間に隙間を形成するものである。球体722は、発泡スチロール製、樹脂製、金属製あるいはこれらの複合物から作製される。球体722の重さは、適宜決定すればよい。球体722の重量が軽過ぎると、平常時、気温の変動によりパイプ5内で発生する上昇圧で浮上するため、悪臭等の発生が生じることになる。また、重過ぎると、地震時、噴砂地下水を逃がせなくなる。なお、球体支持部72の天面には球体722の上昇移動を抑制する防護ネット723が付設されていてもよい。圧力調整弁7は、平常時、図14の状態である。すなわち、球体722は球体支持部72の開口724部に載置されており、開口724を塞いでいる。従って、平常時、パイプ5内から悪臭等が上がったり、床下への地中湿気の上昇を防止している。一方、地震時、液状化現象による噴砂流が発生した場合、上昇圧により球体722を押し上げ、球体支持本体部721と球体722間に隙間を発生させ、この隙間から、噴砂地下水を逃がすことになる図15。次に、本発明の第8の実施の形態における地中連続壁構造体を図16を参照して説明する。図16の地中連続構造体10Gにおいて、図9及び図10の地中連続壁構造体10Eと同一構成要素には同一符号を付して、その説明を省略し、異なる点について主に説明する。すなわち、図16の地中連続構造体10Gにおいて、図9及び図10の地中連続壁構造体10Eと異なる点は、内壁2の分割形状である。すなわち、地中連続壁構造体10Gの内壁2は、矩形状の外壁1に対して、外壁1の形状より小さな略相似形状の壁213を中央部に形成し、壁213の角部と該外壁1の角部内角間を結んだ放射状の壁214を更に造成したものである。地中連続壁構造体10Gにおいて、改良壁内の一部に発生した噴砂流は、該当する室へ誘導され、地表面近くまで来ると、透水層4を通り、中央の室215内に集中的に集まる。従って、地中連続壁構造体10Eと同様の作用効果を奏する。本発明において、透水層は、上記実施の形態例に限定されず、種々の変形例を採ることができる、例えば図19に示すような透水層4a~4dであってもよい。すなわち、透水層4aは、内壁2に接することなく形成されており、平面視において、内壁2で区画される室11の大きさよりも小であり、矩形状断面であって壁高さHより大の高さを有する。透水層4bは、内壁2に接することなく室12内の2箇所に形成されており、平面視において、内壁2で区画される室11の大きさよりも小であり、深度方向にやや先細り形状の壁高さHよりやや大の高さを有する。透水層4cは、4辺の中の2辺が内壁2の長手方向に延びる壁に接し、他の2辺は内壁に接することなく形成されており、平面視において、内壁2で区画される室11の大きさよりも小であり、所定の高さを有する。透水層4dは、4辺の中の2辺が内壁2の短手方向に延びる壁に接し、他の2辺は内壁に接することなく形成されており、平面視において、長尺形状を呈している。透水層4a~4dの高さ深さは適宜、決定される。このような透水層4a~4dであっても、地中連続壁構造体10Hや10Iの透水層4と同様の作用効果を奏する他、水流の流れを変えたり、水圧の分化が図れ、噴砂流を減衰させる効果が得られ易い。なお、透水層4a~4dの場合、連通管3は透水層4a~4dと直接繋がっている必要はない。連通管3が透水層4a~4dと直接繋がっていなくとも、液状化により発生した噴砂流は、連通管3を通り、室内の地盤中を流れて透水層4a~4dに流れこむ。なお、透水層4a~4dの平面視形状および断面形状は、図19及び図20のものに限定されず、上記以外の定形状又は不定形状であってもよい。また、上記地中連続構造体10~10Iのいずれを採用するかは、地盤の調査結果等により判断すればよい。本発明において、内壁により外壁の内側を複数の室に分割する方法としては、上記実施の形態における分割方法に限定されず、種々の分割形態を採ることができる。また、連通管の設置位置及び設置個数も、上記実施の形態におけるものに限定されず、種々の設置位置や設置個数を採ることができる。また、上記実施の形態例は、基礎部がベタ基礎であり、屋外構造物が小規模住宅の場合であるが、これらに限定されず、例えば、屋外構造物が、小規模住宅以外の建築物、庭園、私道または駐車場の場合にも適用できる。この場合、基礎部は、例えば砂利層を含んだ表層やアスファルト舗装層とすればよい。上記地中連続構造体10~10I上に、当該基礎部を構築する方法としては、公知の方法が適用できる。なお、屋外構造物が、店舗、工場、私道、庭園や駐車場のように大面積の場合、改良壁内を内壁2で区画する方法としては、格子状に数十~数百の多数の室を形成する方法、地中連続構造体10、10A~10Iのそれぞれを1ユニットとして、当該同ユニットを横並びに複数配置する複数配置方法、あるいは同ユニット及び異なるユニットを複数組み合わせて配置する複数混合配置方法などが挙げられる。屋外構造物が大面積の場合、改良壁内を内壁2で区画する室の数は、小規模住宅に比べて当然多くなる。