エレベータの下ガイドレールの上端部と上ガイドレールの下端部とを接続する構造において、ガイド部およびフランジ部を有する前記下ガイドレールの上端面とガイド部およびフランジ部を有する前記上ガイドレールの下端面とを突き合わせた状態で、前記下ガイドレールの上端部の前記フランジ部の背面と前記上ガイドレールの下端部の前記フランジ部の背面とにそれぞれ当接される継目板と、前記継目板と前記下ガイドレールの上端部の前記フランジ部および前記上ガイドレールの下端部の前記フランジ部とを締結するボルトおよびナットと、を備え、前記下ガイドレールの上端部の前記フランジ部の背面と前記上ガイドレールの下端部の前記フランジ部の背面とには、前記継目板側に突出する凸部がそれぞれ設けられていて、前記継目板の当接面には、前記下ガイドレールの前記凸部および前記上ガイドレールの前記凸部を上下から挟み込んで嵌合する凹部が設けられていて、前記継目板の前記凹部と前記下ガイドレールの前記凸部および前記上ガイドレールの前記凸部とを相互に嵌合させた際において、面接触する前記継目板の前記凹部の下面および上面と前記下ガイドレールの前記凸部の下面および前記上ガイドレールの前記凸部の上面との間の隙間は、前記ボルト用の挿通孔の内面と前記ボルトの外面との間の隙間よりも小さい、ことを特徴とするエレベータのガイドレールの接続構造。前記下ガイドレールの前記凸部および前記上ガイドレールの前記凸部と前記継目板の前記凹部とは、ガイドレールの短手方向に延設されていて、前記下ガイドレールの前記凸部の下面および前記上ガイドレールの前記凸部の上面と前記継目板の前記凹部の下面および上面とは、ガイドレールの短手方向の一側から他側にかけて末広がりに傾斜している、ことを特徴とする請求項1に記載のエレベータのガイドレールの接続構造。前記下ガイドレールの上端面と前記上ガイドレールの下端面とには、相互に嵌合するほぞとほぞ穴とがそれぞれ設けられていて、前記ほぞの頂端面と前記ほぞ穴の底面とは、前記ほぞの基端部と前記ほぞ穴の開口部に対して末広がり形状をなしている、ことを特徴とする請求項1または2に記載のエレベータのガイドレールの接続構造。前記下ガイドレールの前記凸部の背面および前記上ガイドレールの前記凸部の背面と、前記背面に当接する前記継目板の前記凹部の当接面とは、前記凹部の中間側から上下両側にかけて、前記フランジ部の背面側から正面側に傾斜している、ことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のエレベータのガイドレールの接続構造。エレベータの下ガイドレールの上端部と上ガイドレールの下端部とを接続する構造において、ガイド部およびフランジ部を有する前記下ガイドレールの上端面とガイド部およびフランジ部を有する前記上ガイドレールの下端面とを突き合わせた状態で、前記下ガイドレールの上端部の前記フランジ部の背面と前記上ガイドレールの下端部の前記フランジ部の背面とにそれぞれ当接される継目板と、前記継目板と前記下ガイドレールの上端部の前記フランジ部および前記上ガイドレールの下端部の前記フランジ部とを締結するボルトおよびナットと、前記継目板と前記下ガイドレールの上端部の前記フランジ部および前記上ガイドレールの下端部の前記フランジ部とに打ち込まれるノックピンと、を備える、ことを特徴とするエレベータのガイドレールの接続構造。本発明が解決しようとする課題は、下ガイドレールおよび上ガイドレールの変位を確実に小さく規制することができるエレベータのガイドレールの接続構造を提供することである。実施形態のエレベータのガイドレールの接続構造は、継目板と、ボルトおよびナットと、を備える。継目板は、ガイド部およびフランジ部を有する下ガイドレールの上端面とガイド部およびフランジ部を有する上ガイドレールの下端面とを突き合わせた状態で、下ガイドレールの上端部のフランジ部の背面と上ガイドレールの下端部のフランジ部の背面とにそれぞれ当接されている。ボルトおよびナットは、継目板と下ガイドレールの上端部のフランジ部および上ガイドレールの下端部のフランジ部とを締結する。下ガイドレールの上端部のフランジ部の背面と上ガイドレールの下端部のフランジ部の背面とには、継目板側に突出する凸部がそれぞれ設けられている。継目板には、下ガイドレールの凸部および上ガイドレールの凸部を上下から挟み込んで嵌合する凹部が設けられている。継目板の凹部と下ガイドレールの凸部および上ガイドレールの凸部とを相互に嵌合させた際において、面接触する継目板の凹部の下面および上面と下ガイドレールの凸部の下面および上ガイドレールの凸部の上面との間の隙間は、ボルト用の挿通孔の内面とボルトの外面との間の隙間よりも小さい。実施形態1以下、本実施形態1に係るエレベータのガイドレールの接続構造を図1~図4に基づいて詳細に説明する。図2Aは、下ガイドレールと上ガイドレールとを継目板およびボルトおよびナットにより接続した状態を示す一部側面図である。図2Bは、図2AにおけるB矢視図である。図2Cは、図2AにおけるC矢視図である。図中における符号1は、ガイドレールである。前記ガイドレール1は、図3に示すように、昇降路2内に上下方向に、2本平行もしくはほぼ平行に敷設されている。前記ガイドレール1は、レールブラケット図示せずを介して建物の構造物図示せずに固定されている。前記2本のガイドレール1には、乗りかご3がガイド装置のガイド部4を介して昇降可能上下動可能に装備されている。前記昇降路2の上部には、機械室5が設置されている。前記機械室5内には、巻上機6が設置されている。前記巻上機6からのメインロープ7の一端は、前記乗りかご3の頂部に取り付けられている。前記メインロープ7の他端は、カウンタウエイト図示せずに取り付けられている。前記ガイドレール1は、水平断面横断面がT字形状をなしていて、前記ガイド装置のガイド部4が装着されるガイド部8と、フランジ部9と、から構成されている。前記ガイドレール1は、たとえば、5mの長さのものが一単位のガイドレール1である。一単位の前記ガイドレール1の上下両端を継目板10およびボルト11およびナット12を介して上下方向前記ガイドレール1の長手方向に連続して接続することにより、所定長さのガイドレール1が得られる。すなわち、一単位の下ガイドレール1Dの上端と一単位の上ガイドレール1Uの下端を、前記継目板10および前記ボルト11および前記ナット12を介して上下に連続して接続することにより、所定長さのガイドレール11D、1Uが得られる。図2Aに示すように、2本の前記ガイドレール1前記下ガイドレール1Dと前記上ガイドレール1Uの高さHが合致するように、相互に当接する前記ガイドレール1の前記フランジ部9の背面13と前記継目板10の当接面14とは、加工平面加工される。前記高さHは、前記ガイド部8の正面15と前記フランジ部9の背面14との間の距離である。前記下ガイドレール1Dの上端部の前記フランジ部9の背面13と前記上ガイドレール1Uの下端部の前記フランジ部9の背面13とには、前記継目板10側に突出する凸部16がそれぞれ設けられている。前記継目板10の当接面14には、前記下ガイドレール1Dの前記凸部16および前記上ガイドレール1Uの前記凸部16を上下から挟み込んで嵌合する凹部17が設けられている。前記凸部16および前記凹部17は、前記ガイドレール1のフランジ部9の背面13および前記継目板10の当接面14を加工する際に、設けられる。前記ガイドレール1の前記凸部16は、前記ガイドレール1の上下両端部に設けた凹溝18のうち、前記ガイドレール1の端面側の残り部分から構成されている。前記ガイドレール1の前記凸部16の上下幅を、たとえば、地震時において、前記ガイドレール1の前記凸部16に発生する上下方向のせん断応力に十分に耐えられる強度が得られる大きさとする。前記下ガイドレール1Dの前記凸部16および前記上ガイドレール1Uの前記凸部16と前記継目板10の前記凹部17とは、前記ガイドレール1の短手方向左右方向に延設されている。前記下ガイドレール1Dの前記凸部16の下面および前記上ガイドレール1Uの前記凸部16の上面と前記継目板10の前記凹部17の下面および上面とは、前記ガイドレール1の短手方向の一側図2Bにおいて左側から他側図2Bにおいて右側にかけて末広がりに傾斜している。前記下ガイドレール1Dの上端面と前記上ガイドレール1Uの下端面とには、相互に嵌合するほぞ19とほぞ穴20とがそれぞれ設けられている。前記ほぞ19は、前記下ガイドレール1Dの前記ガイド部8の上端面および前記フランジ部9の中間部の上端面に設けられている。前記ほぞ穴20は、前記上ガイドレール1Uの前記ガイド部8の下端面および前記フランジ部9の中間部の下端面に設けられている。前記ほぞ19の頂端面と前記ほぞ穴20の底面とは、前記ほぞ19の基端部と前記ほぞ穴20の開口部に対して末広がり形状をなしている。前記下ガイドレール1Dの上端部の前記凹溝18および前記上ガイドレール1Uの下端部の前記凹溝18には、前記ボルト11用の挿通孔21が複数個この例では4個それぞれ設けられている。前記継目板10の前記凹部17を挟んだ上下両部には、前記ボルト11用の挿通孔22が複数個この例では4個、前記ガイドレール1の前記挿通孔21に対応してそれぞれ設けられている。前記挿通孔21、22の内径は、前記ボルト11の外径よりも若干大きい。すなわち、前記挿通孔21、22の内面と前記ボルト11の外面との間には、若干の隙間が形成される。前記継目板10の前記凹部17と前記下ガイドレール1Dの前記凸部16および前記上ガイドレール1Uの前記凸部16とを相互に嵌合させた際において、面接触する前記継目板10の前記凹部17の下面および上面と前記下ガイドレール1Dの前記凸部16の下面および前記上ガイドレール1Uの前記凸部16の上面との間の隙間は、前記挿通孔21、22の内面と前記ボルト11の外面との間の隙間よりも小さい。実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用すなわち下ガイドレール1Dと上ガイドレール1Uとの接続について説明する。まず、下ガイドレール1Dの上端面のほぞ19と上ガイドレール1Uの下端面のほぞ穴20とを嵌合させて、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とを突き合わせる。この状態において、下ガイドレール1Dおよび上ガイドレール1Uに対して継目板10を図2B中の矢印D方向に移動させて、下ガイドレール1Dの凸部16および上ガイドレール1Uの凸部16に継目板10の凹部17を仮嵌合させる。つぎに、下ガイドレール1Dの上端部の挿通孔21および上ガイドレール1Uの下端部の挿通孔21と、継目板10の上下両部の挿通孔22とを合致させる。その挿通孔21、22中にボルト11を通す。そのボルト11にナット12を仮締め付ける。つづいて、継目板10を図2B中の矢印D方向にさらに移動させて、下ガイドレール1Dの凸部16および上ガイドレール1Uの凸部16に継目板10の凹部17を本嵌合させる。このとき、継目板10の凹部17の傾斜している下面および傾斜している上面は、下ガイドレール1Dの凸部16の傾斜している下面および上ガイドレール1Uの凸部16の傾斜している上面にくさび作用で面接触する。ここで、挿通孔21、22の内径は、ボルト11の外径よりも若干大きいので、継目板10を図2B中の矢印D方向にさらに移動させることが可能である。また、面接触する継目板10の凹部17の下面および上面と下ガイドレール1Dの凸部16の下面および上ガイドレール1Uの凸部16の上面との間の隙間は、挿通孔21、22の内面とボルト11の外面との間の隙間よりも小さい。それから、ボルト11にナット12を本締め付けする。すると、継目板10の当接面14は、下ガイドレール1Dの上端部のフランジ部9の背面13および上ガイドレール1Uの下端部のフランジ部9の背面13にそれぞれ当接する。かつ、継目板10の凹部17の下面および上面は、下ガイドレール1Dの凸部16の下面および上ガイドレール1Uの凸部16の上面を、面接触の状態で上下から挟み込む。これにより、下ガイドレール1Dの上端部と上ガイドレール1Uの下端部とは、継目板10およびボルト11およびナット12を介して上下に接続される。実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、以上のごとき構成、作用からなり、以下、その効果について説明する。実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、面接触する継目板10の凹部17の下面および上面と下ガイドレール1Dの凸部16の下面および上ガイドレール1Uの凸部16の上面との間の隙間が、挿通孔21、22の内面とボルト11の外面との間の隙間よりも小さい。この結果、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、たとえば、地震時において、ガイドレール11D、1Uにガイドレール11D、1Uの短手方向の荷重図4A中の白抜き矢印Eを参照がかかっても、相互に突き合わされている下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とが離れようとする変位移動、すべりを、図4Aに示すエレベータのガイドレールの接続構造よりも、小さく規制制限することができる。すなわち、挿通孔21、22の内面とボルト11の外面との間の隙間から面接触する継目板10の凹部17の下面および上面と下ガイドレール1Dの凸部16の下面および上ガイドレール1Uの凸部16の上面との間の隙間を差し引いた分小さく規制することができる。ここで、図4Aに示すエレベータのガイドレールの接続構造について説明する。図4Aに示すエレベータのガイドレールの接続構造は、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造下ガイドレール1Dの凸部16および上ガイドレール1Uの凸部16と継目板10の凹部17とが相互に嵌合している構造を使用せずに、ボルト11およびナット12のみで、下ガイドレール100と上ガイドレール100Uとを継目板101を介して接続する。この結果、図4Aに示すエレベータのガイドレールの接続構造は、地震時において、ガイドレール100D、100Uにガイドレール100D、100Uの短手方向の荷重図4A中の白抜き矢印Eを参照がかかると、挿通孔の内面とボルト11の外面との間の隙間分、ガイドレール100D、100Uと継目板101と相互にずれる。このために、図4Aに示すように、下ガイドレール100の上端面のガイド部先端と上ガイドレール100Uの下端面のガイド部先端との接点102を支点として、下ガイドレール100の上端面のフランジ部側と上ガイドレール100Uの下端面のフランジ部側とがガイドレール100D、100Uの長手方向上下方向に変位する開く。これに対して、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、以上のごとき構成、作用により、ガイドレール1の変位を、図4Aに示すエレベータのガイドレールの接続構造よりも、小さく規制することができる。また、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの凸部16および上ガイドレール1Uの凸部16が十分な大きさを有している。すなわち、下ガイドレール1Dの凸部16および上ガイドレール1Uの凸部16の左右幅は、ガイドレール1の左右幅を有している。また、下ガイドレール1Dの凸部16および上ガイドレール1Uの凸部16の上下幅は、たとえば、地震時において、ガイドレール1の凸部16に発生する上下方向のせん断応力に十分に耐えられる強度が得られる大きさを有している。この結果、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、十分の強度が得られるので、たとえば、地震時において発生する荷重に対して十分に耐えることができる。さらに、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの凸部16の下面および上ガイドレール1Uの凸部16の上面と継目板10の凹部17の下面および上面とが、ガイドレール11D、1Uの短手方向の一側から他側にかけて末広がりに傾斜している。この結果、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、継目板10をガイドレール11D、1Uの短手方向の一側から他側に移動させると、継目板10の凹部17の傾斜している下面および上面と下ガイドレール1Dの凸部16の傾斜している下面および上ガイドレール1Uの凸部16の傾斜している上面にくさび作用で面接触する。こにより、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの凸部16の下面および上ガイドレール1Uの凸部16の上面と継目板10の凹部17の下面および上面との加工寸法精度の管理が、傾斜していない平行な面と比較して、簡便である。さらにまた、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの上端面のほぞ19と上ガイドレール1Uの下端面のほぼ穴20とが末広がり形状をなしている。この結果、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、たとえば、地震時において、ガイドレール11D、1Uにガイドレール11D、1Uの短手方向の荷重図4B中の白抜き矢印Fを参照がかかっても、図4Bに示すエレベータのガイドレールの接続構造のように、ガイドレール100D、100Uが変位することなく、相互に突き合わされている下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とが離れようとする変位移動、すべりを確実に防止することができる。ここで、図4Bに示すエレベータのガイドレールの接続構造について説明する。図4Bに示すエレベータのガイドレールの接続構造は、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造下ガイドレール1Dの上端面のほぞ19と上ガイドレール1Uの下端面のほぼ穴20とが末広がり形状をなしている構造を使用していない。この結果、図4Bに示すエレベータのガイドレールの接続構造は、地震時において、ガイドレール100D、100Uにガイドレール100D、100Uの短手方向の荷重図4B中の白抜き矢印Fを参照がかかると、図4Bに示すように、下ガイドレール100の上端面のフランジ部と上ガイドレール100Uの下端面のフランジ部との接点103を支点として、下ガイドレール100の上端面のフランジ部側と上ガイドレール100Uの下端面のフランジ部側とがガイドレール100D、100Uの長手方向上下方向に変位する開く。これに対して、実施形態1のエレベータのガイドレールの接続構造は、以上のごとき構成、作用により、ガイドレール1の変位を、確実に防止することができる。実施形態2以下、本実施形態2に係るエレベータのガイドレールの接続構造を図5に基づいて説明する。図中、図1~図4と同符号は、同一のものを示す。図5Aは、下ガイドレールと上ガイドレールとを継目板およびボルトおよびナットにより接続した状態を示す一部側面図である。図5Bは、図5AにおけるB矢視図である。前記の実施形態1に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの凸部16の下面および上ガイドレール1Uの凸部16の上面と継目板10の凹部17の下面および上面とを、ガイドレール11D、1Uの短手方向の一側から他側にかけて末広がりに傾斜させ、また、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぞ穴20とを設けるものである。これに対して、実施形態2に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの凸部160の下面および上ガイドレール1Uの凸部160の上面と継目板10の凹部170の下面および上面とを、平行もしくは平行とし、また、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぼ穴20とを設けないものである。なお、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぼ穴20とを設けても良い。この結果、実施形態2に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、前記の実施形態1に係るエレベータのガイドレールの接続構造とほぼ同様の効果、すなわち、ガイドレール1の変位を小さく規制することができ、たとえば、地震時において、ガイドレール1の凸部160に発生する上下方向のせん断応力に十分に耐えられる強度が得られる。実施形態3以下、本実施形態3に係るエレベータのガイドレールの接続構造を図6に基づいて説明する。図中、図1~図5と同符号は、同一のものを示す。図6Aは、下ガイドレールと上ガイドレールとを継目板およびボルトおよびナットにより接続した状態を示す一部側面図である。図6Bは、図6AにおけるB矢視図である。前記の実施形態1、2に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの凸部16、160の背面および上ガイドレール1Uの凸部16、160の背面と継目板10の凹部17、170の正面とが垂直面をなす。また、前記の実施形態1に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぞ穴20とを設けるものである。これに対して、実施形態3に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの凸部161の背面および上ガイドレール1Uの凸部161の背面と継目板10の凹部171の正面とが傾斜面をなす。また、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぼ穴20とを設けないものである。なお、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぼ穴20とを設けても良い。この結果、実施形態3に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、前記の実施形態1、2に係るエレベータのガイドレールの接続構造とほぼ同様の効果、すなわち、ガイドレール1の変位を小さく規制することができ、たとえば、地震時において、ガイドレール1の凸部161に発生する上下方向のせん断応力に十分に耐えられる強度が得られる。特に、下ガイドレール1Dと上ガイドレール1Uとが上下方向図6A中の実線矢印方向に開こうとすると、下ガイドレール1Dの凸部161の傾斜している背面および上ガイドレール1Uの凸部161の傾斜している背面と継目板10の凹部171の傾斜している正面とを経て、継目板10が後方向図6A中の破線矢印方向に移動しようとする。ところが、継目板10は、ボルト11およびナット12によりガイドレール11D、1Uに締結されている。このために、継目板10は、後方向への移動が規制され、下ガイドレール1Dと上ガイドレール1Uとの上下方向の変位が規制される。実施形態4以下、本実施形態4に係るエレベータのガイドレールの接続構造を図7に基づいて説明する。図中、図1~図6と同符号は、同一のものを示す。図7Aは、下ガイドレールと上ガイドレールとを継目板およびボルトおよびナットにより接続した状態を示す一部側面図である。図7Bは、図7AにおけるB矢視図である。前記の実施形態1、2、3に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの凸部16、160、161および上ガイドレール1Uの凸部16、160、161と継目板10の凹部17、170、171とが相互に嵌合するものである。また、前記の実施形態1に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぞ穴20とを設けるものである。これに対して、実施形態4に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、凸部と凹部との嵌合ではなく、下ガイドレール1Dのフランジ部9および上ガイドレール1Uのフランジ部9と継目板10とにノックピン23を打ち込むものである。また、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぼ穴20とを設けないものである。なお、下ガイドレール1Dの上端面と上ガイドレール1Uの下端面とに末広がり形状のほぞ19とほぼ穴20とを設けても良い。この結果、実施形態4に係るエレベータのガイドレールの接続構造は、前記の実施形態1、2、3に係るエレベータのガイドレールの接続構造とほぼ同様の効果、すなわち、ガイドレール1の変位を小さく規制することができる。以上で説明した実施形態1、2、3、4に係るエレベータのガイドレールの接続構造によれば、ガイドレールの変位を小さく規制することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。