ロータの回転方向に複数の翼部が離間して整列配置され、前記ロータの回転によって外気を環状流路の上流側から下流側へと吸入する動翼列と、前記動翼列よりも前記環状流路の上流側もしくは下流側に設けられ、前記環状流路の周方向に離間して整列配置された複数の翼部を有する静翼列と、を備え、前記動翼列および前記静翼列の翼部は、前記環状流路の上流側に前端部を位置させるとともに、前記環状流路の下流側に後端部を位置させる圧力面を有し、前記環状流路の周方向に隣接する翼部の対向空間に前記環状流路の上流側から流入した吸入空気は、前記圧力面に接触して当該対向空間から当該吸入空気の流入方向と異なる方向に流出する軸流式圧縮機であって、前記翼部の一部もしくは全部は、前記隣接する翼部の対向空間への吸入空気の流入方向の投光による圧力面の投影面積が、前記流入方向に直交する方向における前記対向空間の断面積の20以内となる関係を有することを特徴とする軸流式圧縮機。しかしながら、上記のように、翼部を加温するための装置を設けることとなれば、製造工程やメンテナンス作業が煩雑になってしまい、製造コストや部品コスト、さらにはメンテナンスコストが上昇してしまう。また、こうした着氷防止の装置は、エンジンの出力によって稼働することを前提とするため、その分、エンジン出力が低下してしまう。本発明は、簡易な構成により、低コストでありながらも、エンジンの出力低下をもたらすことなく着氷を低減することができる軸流式圧縮機を提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明の軸流式圧縮機は、ロータの回転方向に複数の翼部が離間して整列配置され、ロータの回転によって外気を環状流路の上流側から下流側へと吸入する動翼列と、動翼列よりも環状流路の上流側もしくは下流側に設けられ、環状流路の周方向に離間して整列配置された複数の翼部を有する静翼列と、を備え、動翼列および静翼列の翼部は、環状流路の上流側に前端部を位置させるとともに、環状流路の下流側に後端部を位置させる圧力面を有し、環状流路の周方向に隣接する翼部の対向空間に環状流路の上流側から流入した吸入空気は、圧力面に接触して当該対向空間から当該吸入空気の流入方向と異なる方向に流出する軸流式圧縮機であって、翼部の一部もしくは全部は、隣接する翼部の対向空間への吸入空気の流入方向の投光による圧力面の投影面積が、流入方向に直交する方向における対向空間の断面積の20以内となる関係を有することを特徴とする。本発明によれば、低コストでありながらも、エンジンの出力が低下することなく翼部に生じる着氷を低減することができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値等は、発明の理解を容易とするための例示にすぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。図1は、ジェットエンジンの概略断面図である。この図に示すように、ジェットエンジン1は、ケーシング2内に吸入された吸入空気を圧縮する圧縮機3と、この圧縮機3によって圧縮された圧縮空気を燃焼する燃焼室4と、この燃焼室4の燃焼工程で生じる排気ジェットの噴出力を回転エネルギーに変換するタービン5と、を備えている。このタービン5によって変換された回転エネルギーは、シャフト6を介して圧縮機3のロータ7に伝達され、このロータ7の回転によって圧縮機3が作動することとなる。この圧縮機3は、ケーシング2とロータ7との間隔に形成される環状流路10を備えている。ケーシング2とロータ7との対向間隔は、空気が吸入される環状流路10の上流側から、燃焼室4に接続される下流側に向けて徐々に小さくなるように形成されており、したがって、環状流路10は上流側から下流側に向けて徐々に狭くなる構成となっている。これにより、圧縮機3に吸入された吸入空気は、環状流路10の上流側から下流側に導かれるにつれて徐々に昇圧することとなる。図2は、圧縮機3の部分概略図である。この図に示すように、圧縮機3の環状流路10は、ケーシング2の内壁面2aと、ロータ7の周面7aとによって環状に区画形成されており、その上流側から下流側に向かって、複数の静翼列20と複数の動翼列30とが交互に配置されている。各静翼列20は、ケーシング2の内壁面2aから環状流路10に突出する複数の翼部21図2においては1枚のみ表示を備えており、これら複数の翼部21が環状流路10の周方向に対して等間隔に配列されている。また、各動翼列30は、ロータ7の周面7aから環状流路10に突出する複数の翼部31図2においては1枚のみ表示を備えており、これら複数の翼部31が環状流路10の周方向ロータ7の回転方向に対して等間隔に配列されている。そして、各翼部21は、ロータ7と一体回転することによって、吸入空気を環状流路10の上流側から下流側に導くことができる形状となっている。図3は、上記の動翼列30を部分的に示す模式図である。この図に示すように、動翼列30を構成する各翼部31は、弧状に湾曲するとともに、互いに表裏関係を有する圧力面31aおよび負圧面31bを備えている。そして、各翼部31は、圧力面31aおよび負圧面31bを環状流路10の周方向図中a方向に臨ませるとともに、前端部LEを環状流路10の上流側に位置させ、翼部31の後端部TEを環状流路10の下流側に位置させている。また、環状流路10の周方向図中a方向、すなわち、ロータ7の回転方向に隣接する翼部31間には一定の間隔が設けられている。そして、圧力面31aが臨む方向にロータ7を回転させると、環状流路10の上流側から下流側に吸入される吸入空気が、隣接する翼部31間に設けられた対向空間xを通過する。このとき、吸入空気は、当該動翼列30よりも環状流路10の上流に位置する静翼列20の翼部21の角度に応じて、所定の方向から対向空間xに流入する。そして、対向空間xに流入した吸入空気は、圧力面31aに沿って流通することとなるが、上記したとおり、圧力面31aが弧状に湾曲していることから、対向空間xにおける吸入空気の流入方向と流出方向とは異なるものとなる。図4は、図3におけるIV線矢視図であり、図4aは、本実施形態の動翼列30における翼部31の寸法関係を示し、図4bは、従来の動翼列における翼部の寸法関係を示している。いま、隣接する翼部31間に形成される対向空間xに対して、吸入空気が流入方向y1から流入するとともに、流出方向y2に流出する場合に、この流入方向y1に沿った仮想線のうち、翼部31の前端部LEを通過する仮想線をL1とし、翼部31の後端部TEを通過する仮想線をL2とする。このとき、図4aに示す本実施形態の動翼列30は、1つの翼部31に描かれる仮想線L1とL2との距離Aが、隣接する翼部31の前端部LEを通過する仮想線L1間の距離Bの19/100となっている。つまり、吸入空気の流入方向y1に直交する方向図中z方向における対向空間xの断面積以下、単に対向空間の断面積というを100とすると、対向空間xに対して流入方向y1に沿って投光した場合の圧力面31aの投影面積以下、単に圧力面の投影面積というは19となる関係を維持している。これに対して、図4bに示す従来の動翼列100は、翼部101が次の寸法関係を維持している。すなわち、隣接する翼部101間に形成される対向空間101xに対して、吸入空気が流入方向y3に沿って流入するとともに流出方向y4に沿って流出したとする。この場合に、この流入方向y3に沿った仮想線のうち、翼部101の前端部LEを通過する仮想線をL3とし、翼部101の後端部TEを通過する仮想線をL4とする。このとき、図4bに示す従来の動翼列100は、1つの翼部101に描かれる仮想線L3とL4との距離Cが、隣接する翼部101の前端部LEを通過する仮想線L3間の距離Dの36/100となっている。つまり、吸入空気の流入方向y3に直交する方向図中z方向における対向空間101xの断面積を100とすると、対向空間101xに対して流入方向y3に沿って投光した場合の圧力面101aの投影面積は36となる関係を維持している。図5は、本実施形態における動翼列30の翼部31、および、上記従来の動翼列100の翼部101における着氷量の試験データを示す図である。この図に示すように、本実施形態の翼部31は、従来の翼部101に比べて、圧力面31aへの着氷量が約12低減されている。これは、対向空間の断面積に対する圧力面の投影面積の比率以下、単に投影面積比というが、従来よりも小さくなったことによるものと推察される。そして、図5中a点に示すように、温度や吸入空気中に含まれる水分量等の各条件を変更して試験を行った結果、上記の投影面積比が0.2以内になった場合に、着氷量の低減効果が向上するという試験結果が得られている。このように、本実施形態によれば、隣接する翼部31の対向空間xへの吸入空気の流入方向y1の投光による圧力面31aの投影面積が、流入方向y1に直交するz方向における対向空間xの断面積の20以内となる関係を維持することにより、圧力面31aへの着氷量を低減することができる。したがって、圧力面31aに付着した凍氷が圧縮機3の稼働中に剥がれて装置内に入り込んでしまい、静翼列20や動翼列30を構成する各種の部品等を損傷させるおそれを低減することができる。しかも、着氷量を低減するために、加温装置などの特段の装置を設ける必要もないため、エンジンの出力が低下することもなく、コストが上昇することもない。なお、上記実施形態においては、動翼列30を構成する翼部31について説明したが、上記の着氷量低減構造は、静翼列20を構成する翼部21にも適用可能である。また、上記の着氷量低減構造は、圧縮機3における静翼列20および動翼列30の全てに適用してもよいし、一部の静翼列20または動翼列30にのみ適用してもよい。さらには、上記の着氷量低減構造を適用する静翼列20または動翼列30において、当該静翼列20または動翼列30を構成する複数の翼部21、31のうちの一部のみを上記の着氷量低減構造としても構わない。また、上記実施形態においては、翼部31の圧力面31aが弧状に湾曲している場合について説明したが、静翼列20を構成する翼部21の圧力面や、動翼列30を構成する翼部31の圧力面31aは、それぞれ平坦面であってもよいし、所定の角度で屈曲する形状であってもよい。いずれにしても、吸入空気の流入方向に対して圧力面が所定の角度で臨む関係を有していればよい。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。