"上向きに噴射される気液二相流体を拡散させながら下向きに誘導することにより前記気液二相流体中に含まれる液を内側面に付着させて前記気液二相流体を液層とガスリッチ層の二層流に変換する上覆い部、前記液相を内周面に沿って流下させる筒状部、および、前記液層を保持して液溜まりを形成する下覆い部を含む密閉容器と、前記密閉容器内に配置され、前記上覆い部との間に流入空間を形成するとともに前記筒状部の内周面との間に前記二層流を通過させる流通路を形成し、前記ガスリッチ層を前記筒状部の内周面に沿って流下するようにガイドするガイド部材と、先端が前記流入空間内に開口するように前記下覆い部および前記ガイド部材を貫通して延び、前記液溜まりに浸る部分に液出口穴が設けられた第1配管と、先端が前記流入空間内に開口するように前記下覆い部および前記ガイド部材を貫通して延び、前記液溜まりに浸る部分に液出口穴が設けられた第2配管と、前記液層の表面張力によって前記ガスリッチ層から液が取り除かれたガスを前記密閉容器の外部に流出させるためのガス出口管と、を備え、前記第1配管および前記第2配管は、どちらが前記気液二相流体を前記密閉容器の外部から前記流入空間へ流入させるときでも、他方が内部の前記液出口穴よりも上側に液面を形成しつつ前記液溜まりの液を前記液出口穴から前記密閉容器の外部へ流出させるように構成され、前記第1配管および前記第2配管のそれぞれは、前記液出口穴を挟んで上下に離間する縁部であって下側の縁部が上側の縁部に対して管内断面積を小さくするように後退した縁部を含む、気液分離器。前記液出口穴に沿う前記下側の縁部の上辺に対応する位置での管内断面積は、前記液出口穴に沿う前記上側の縁部の下辺に対応する位置での管内断面積よりも小さく、前記下側の縁部の上辺に対応する位置での管内断面積の鉛直方向への正射影面は、前記上側の縁部の下辺に対応する位置での管内断面積の鉛直方向への正射影面内に収まる、請求項2に記載の気液分離器。前記第1配管および前記第2配管のそれぞれは、前記液出口穴を側方から規定する裏壁を含み、前記第1配管の液出口穴と前記第2配管の液出口穴とは、前記第1配管と前記第2配管とが並ぶ方向において互いに反対向きに開口している、請求項1または2に記載の気液分離器。前記第1配管および前記第2配管のそれぞれは、連続した単一管であり、前記下側の縁部は、全体的または部分的に前記液出口穴に向かって径方向内向きに傾斜している、請求項3に記載の気液分離器。前記下側の縁部には、絞り加工により両側に山を形成しながら管軸方向に延びる溝が形成されている、請求項4に記載の気液分離器。前記下側の縁部は、前記単一管に前記液出口穴の左右両端から下向きに切れ目を入れ、この切れ目によって挟まれる部分が径方向内向きに倒されることにより形成されている、請求項4に記載の気液分離器。前記切れ目を封止する封止部材をさらに備える、請求項6に記載の気液分離器。前記第1配管および前記第2配管のそれぞれは、連続した単一管であり、前記単一管には前記液出口穴を形成するための開口が設けられ、前記開口内には当該開口の下部を塞いで堰を形成するように水平部材が挿入されており、この水平部材によって前記下側の縁部が構成されている、請求項3に記載の気液分離器。前記第1配管および前記第2配管のそれぞれは、上部配管と下部配管とに分割されており、前記上部配管の下端部と前記下部配管の上端部の少なくとも一方は他方につながるように部分的に突出しており、この突出する部分が前記裏壁を構成し、前記上部配管の下端部における前記下部配管の上端部から離間する部分が前記上側の縁部を構成し、前記下部配管の上端部における前記上部配管の下端部から離間する部分が前記下側の縁部を構成する、請求項3に記載の気液分離器。前記上部配管および前記下部配管はストレート管であり、前記上部配管の内径は前記下部配管の外径以上であり、前記上部配管の下部の内周面の一部は前記下部配管の上部の外周面の一部に当接している、請求項9に記載の気液分離器。前記上部配管の内径は前記下部配管の外径よりも大きく、前記上部配管の中心軸は、前記下部配管の中心軸に対して、前記第1配管と前記第2配管とが並ぶ方向において外側にズレている、請求項10に記載の気液分離器。冷媒を圧縮する圧縮機、室内の空気と冷媒との間で熱交換を行う室内熱交換器、冷媒を膨張させる第1膨張機構および第2膨張機構、ならびに室外の空気と冷媒との間で熱交換を行う室外熱交換器を含むとともに、請求項1~11のいずれか一項に記載の気液分離器であって前記第1配管が前記第2膨張機構に接続され前記第2配管が前記第1膨張機構に接続された気液分離器を含むヒートポンプ回路と、前記圧縮機に冷媒の圧縮中に冷媒が注入されるように前記気液分離器の前記ガス出口管と前記圧縮機とを接続するインジェクション管と、前記ヒートポンプ回路に流れる冷媒の流れの方向を、暖房運転時に前記圧縮機から吐出された冷媒が前記室内熱交換器に導かれる第1方向に切り換え、冷房運転時に前記圧縮機から吐出された冷媒が前記室外熱交換器に導かれる第2方向に切り換える切換手段と、を備える、冷凍サイクル装置。ところで、例えば空調に用いられる冷凍サイクル装置では、暖房運転と冷房運転とでヒートポンプ回路を流れる冷媒の向きが反対になるため、リバーシブルの気液分離器が求められる。しかしながら、図15に示す気液分離器100では、流体の流れ方向が一方向のみであるため、流体の流れ方向が反転する箇所に使用することができない。本発明は、このような事情に鑑み、小型化に適したリバーシブルな気液分離器およびこの気液分離器を用いた冷凍サイクル装置を提供することを目的とする。すなわち、本発明は、上向きに噴射される気液二相流体を拡散させながら下向きに誘導することにより前記気液二相流体中に含まれる液を内側面に付着させて前記気液二相流体を液層とガスリッチ層の二層流に変換する上覆い部、前記液層を内周面に沿って流下させる筒状部、および、前記液層を保持して液溜まりを形成する下覆い部を含む密閉容器と、前記密閉容器内に配置され、前記上覆い部との間に流入空間を形成するとともに前記筒状部の内周面との間に前記二層流を通過させる流通路を形成し、前記ガスリッチ層を前記筒状部の内周面に沿って流下するようにガイドするガイド部材と、先端が前記流入空間内に開口するように前記下覆い部および前記ガイド部材を貫通して延び、前記液溜まりに浸る部分に液出口穴が設けられた第1配管と、先端が前記流入空間内に開口するように前記下覆い部および前記ガイド部材を貫通して延び、前記液溜まりに浸る部分に液出口穴が設けられた第2配管と、前記液層の表面張力によって前記ガスリッチ層から液が取り除かれたガスを前記密閉容器の外部に流出させるためのガス出口管と、を備え、前記第1配管および前記第2配管は、どちらが前記気液二相流体を前記密閉容器の外部から前記流入空間へ流入させるときでも、他方が内部の前記液出口穴よりも上側に液面を形成しつつ前記液溜まりの液を前記液出口穴から前記密閉容器の外部へ流出させるように構成され、前記第1配管および前記第2配管のそれぞれは、前記液出口穴を挟んで上下に離間する縁部であって下側の縁部が上側の縁部に対して管内断面積を小さくするように後退した縁部を含む、気液分離器を提供する。また、本発明は、冷媒を圧縮する圧縮機、室内の空気と冷媒との間で熱交換を行う室内熱交換器、冷媒を膨張させる第1膨張機構および第2膨張機構、ならびに室外の空気と冷媒との間で熱交換を行う室外熱交換器を含むとともに、上記の気液分離器であって前記第1配管が前記第2膨張機構に接続され前記第2配管が前記第1膨張機構に接続された気液分離器を含むヒートポンプ回路と、前記圧縮機に冷媒の圧縮中に冷媒が注入されるように前記気液分離器の前記ガス出口管と前記圧縮機とを接続するインジェクション管と、前記ヒートポンプ回路に流れる冷媒の流れの方向を、暖房運転時に前記圧縮機から吐出された冷媒が前記室内熱交換器に導かれる第1方向に切り換え、冷房運転時に前記圧縮機から吐出された冷媒が前記室外熱交換器に導かれる第2方向に切り換える切換手段と、を備える、冷凍サイクル装置を提供する。上記の構成によれば、密閉容器の上覆い部によって気液二相流体の向きが180度反転させられるため、そのときの慣性力によってガスと液とをある程度分離することができる。さらに、そのようにして形成された二層流が筒状部の内周面に沿って流下するため、液層の表面張力によってガスと液とをほぼ完全に分離することができる。この構成により、気液分離器の小型化を図ることができる。さらに、上記の構成によれば、第1配管および第2配管の一方が気液二相流体の流入管として機能するときには、他方が液の出口管として機能する。そして、第1配管と第2配管の機能は、どちらに気液二相流体を供給するかを選択するだけで、流体の性状によって自然と入れ替わる。これにより、小型化に適したシンプルな構成でリバーシブルを実現することができる。また、液出口穴の下側では液出口穴の上側よりも管内断面積が小さくなっているので、第1配管または第2配管を流れる気液二相流体は、液出口穴を迂回するように流れ、液出口穴から流出し難くなる。すなわち、気液二相流体の主たる流れが第1配管および第2配管をそのまま上昇して流入空間へ到達するため、液出口穴からの気液二相流体の流出量を抑えることができ、液溜まりの流動をより安定に保つことが可能となる。その結果、液出口穴の下側と液出口穴の上側とで管内断面積が等しい場合に比べて液出口穴を大きくすることができ、これにより気液分離器の動作範囲流量を広く取ることが可能となる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、本発明は、以下の実施形態によって限定されるものではない。第1実施形態図1および図2に、本発明の第1実施形態に係る気液分離器1Aを示す。この気液分離器1Aは、鉛直方向に延びる密閉容器2と、密閉容器2の外部から内部に延びる3本の配管である第1配管3A、第2配管3Bおよびガス出口管4とを備えている。本実施形態では、ガス出口管4が密閉容器2の中心軸上に配置されており、第1配管3Aおよび第2配管3Bはガス出口管4を挟んで180度反対に位置している。密閉容器2は、下向きに開口する半球状の上覆い部21、円筒状の筒状部22、および上向きに開口する半球状の下覆い部23を含む。上覆い部21は、上向きに噴射される気液二相流体を拡散させながら下向きに誘導することにより、気液二相流体中に含まれる液を内側面に付着させて、気液二相流体を液層F1とガスリッチ層F2の二層流Fに変換する。筒状部22は、液層F1を内周面に沿って流下させる。下覆い部23は、液層F1を保持して液溜まり13を形成する。なお、上覆い部21および下覆い部23は、必ずしも半球状である必要はなく、例えば円盤状の主壁とこの主壁の周縁部から立ち上がる周壁とからなる桶状であってもよい。また、上覆い部21および下覆い部23の高さも、特に限定されるものではなく、任意に設定可能である。密閉容器2内には、ガイド部材5が筒状部22の上部と対応する位置に配置されている。ガイド部材5は、上覆い部21との間に流入空間11を形成するとともに、筒状部22の内周面との間に二層流Fを通過させる流通路15を形成する。そして、ガイド部材5は、ガスリッチ層F2を筒状部22の内周面に沿って流下するようにガイドする。ガイド部材5の下方には、分離空間12が形成されている。換言すれば、ガイド部材5は、密閉容器2の内部を流入空間11と分離空間12とが筒状部22の内周面に沿った環状の極小空間のみで連通するように仕切っている。ガイド部材5は、天井部51およびこの天井部51の周縁から垂れ下がる側壁部52を有する下向きに開口する軸対称な容器状の形状をなしており、ガス出口管4の先端は、ガイド部材5で囲まれる空間内に位置している。天井部51は、円盤状であり、フラットなガイド部材5の上面を構成している。側壁部52は、筒状部22の内周面と対向する、下向きに拡径するテーパー状のガイド部材5の外周面を構成している。ただし、ガイド部材5の上面は、必ずしもフラットである必要はなく、ガイド部材5の外周面と連続するようなドーム状の曲面であってもよいし、円錐面であってもよい。また、ガイド部材5の形状は、必ずしも軸対称である必要はないし、必ずしも容器状である必要はない。ガス出口管4は、液層F1の表面張力によってガスリッチ層F2から液が取り除かれたガスを密閉容器2の外部に流出させるためのものである。具体的に、ガス出口管4は、当該ガス出口管4の先端が上向きに開口するように密閉容器2の下覆い部23を貫通して延びている。本実施形態では、ガス出口管4が鉛直方向に延びているが、ガス出口管4は、密閉容器2の筒状部22およびガイド部材5の側壁部52を貫通するように水平方向に延びていてもよい。第1配管3Aおよび第2配管3Bは、先端が流入空間11内に開口するように密閉容器2の下覆い部23およびガイド部材5の天井部51を貫通して延びている。第1配管3Aおよび第2配管3Bは、例えば液溜まり13中で略90度折れ曲がっていてもよいが、実質的にストレートであることが好ましい。ここで、実質的にストレートとは、途中で折れ曲がっていたとしてもその折れ曲がり角度が10度以下であることをいう。本実施形態では、第1配管3Aおよび第2配管3Bは、鉛直方向に延びている。第1配管3Aには、液溜まり13に浸る部分に液出口穴31が設けられ、第2配管3Bには、液溜まり13に浸る部分に液出口穴32が設けられている。そして、第1配管3Aおよび第2配管3Bは、どちらが気液二相流体を密閉容器2の外部から流入空間11へ流入させるときでも、他方が内部の液出口穴31または32よりも上側に液面を形成しつつ液溜まり13の液を液出口穴31または32から密閉容器2の外部へ流出させるように構成されている。具体的には、液出口穴31,32が、液溜まり13の液面が降下した場合でもその液面よりも下方に位置するように、密閉容器13の底に近い位置に設けられている。ここで、密閉容器2内では流入空間11と分離空間12の間以外では圧力損失がないと仮定し、液出口穴31,32の位置から液溜まり13の液面までの高さをha[m]、液出口穴31,32の位置から第1配管3A、第2配管3Bの先端までの高さをhb[m]、液の密度をρa[kg/m3]、ガスの密度をρb[kg/m3]とする。第1配管3Aを通じて気液二相流体が導入されるときには、第2配管3Bの内部は液溜まり13の液面高さ近傍まで液出口穴32から流入した液に満たされ、これにより第2配管3B内に液面が形成される。逆に、第2配管3Bを通じて気液二相流体が導入されるときには、第1配管3Aの内部は液溜まり13の液面高さ近傍まで液出口穴31から流入した液に満たされ、これにより第1配管3A内に液面が形成される。第1配管3Aを通じて気液二相流体が導入されるときには、液出口穴32基準で第2配管3B内の圧力をPINとしたとき、第2配管3Bの先端からガスが流入すると仮定すると、PINは流入空間11の圧力Pbを用いて、PIN=ρbghbPb式1と表せる。また、液出口穴32基準で液溜り13内の圧力をPOUTとしたとき、POUTは分離空間12の圧力Paを用いて、POUT=ρaghaPaρbghb-ha式2と表せる。また、流入空間11と分離空間12の間の圧力損失ΔPの関係から、Pa=Pb-ΔP式3となる。これらの式1~3からPaおよびPbを消去すると、POUT-PIN=ghaρa―ρb-ΔP式4となる。第2配管3Bの先端からガスが流入せずに液出口穴32から液が流出して第2配管3B内で液面が形成されるには、POUT>PINである必要があるので、以下の式5が導かれる。なお、この式5は、第2配管3Bを通じて気液二相流体が導入されるときでも同じである。ghaρa―ρb-ΔP>0式5従って、流入空間11と分離空間12の間の圧力損失ΔP、すなわちガイド部材5と密閉容器2の筒状部22の内周面との間に形成される流通路15およびその近傍で発生する圧力損失ΔPが式5を満たすように、ガイド部材5の形状および液出口穴31,32の位置を設計すればよい。次に、図3を参照して、第1配管3Aおよび第2配管3Bの液出口穴31,32回りの形状を詳細に説明する。第1配管3Aおよび第2配管3Bのそれぞれは、連続した単一管一定の内径および外径を有するストレート管であり、液出口穴31,32を挟んで上下に離間する縁部33,34と、液出口穴31,32を側方から規定する裏壁35とを含む。換言すれば、裏壁35は、下側の縁部33から上側の縁部34まで管軸方向に延びている。ここで、管軸とは、配管が延びる方向を規定する軸をいう本実施形態では中心軸。また、縁部33,34とは、管軸方向において液出口穴31,32に隣接する、管軸方向に一定の長さを有する部分をいう。本実施形態では、第1配管3Aの液出口穴31と第2配管3Bの液出口穴32とは、第1配管3Aと第2配管3Bとが並ぶ方向において互いに反対向きに開口している。なお、第1配管3Aの液出口穴31の開口方向と第2配管3Bの液出口穴32の開口方向とは必ずしも正反対である必要はなく、それらは実質的に反対で例えば、第1配管3Aの管軸と第2配管3Bの管軸とを結ぶ直線に対して±10度の範囲内にあればよい。液出口穴31,32の形状は、特に限定されるものではないが、本実施形態では、液出口穴31,32が開口する方向から見て水平線および垂直線で囲まれる矩形状である。すなわち、液出口穴31,32に沿う下側の縁部33の上辺および上側の縁部34の下辺は湾曲しながら水平方向に延びており、裏壁5は一定断面の半円筒状をなしている。下側の縁部33は、上側の縁部34に対して管内断面積を小さくするように後退している。本実施形態では、下側の縁部33の上辺に対応する位置での管内断面積が、上側の縁部34の下辺に対応する位置での管内断面積よりも小さくなっている。具体的には、下側の縁部33が全体的に液出口穴31,32に向かって径方向内向きに傾斜している。換言すれば、下側の縁部33は上方に向かって連続的に管内断面積を減少させるように延びおり、下側の縁部33の上辺が最小管内断面積を規定している。一方、上側の縁部34は管軸方向と平行に延びており、どの位置でも管内断面積は同じである。この構成により、気液二相流体が第1配管3Aまたは第2配管3Bを流れる際の液出口穴31,32からの気液二相流体の流出を減少させることができる。なお、上述した形状の第1配管3Aおよび第2配管3Bは、例えば樹脂を射出成型することによって一体的に形成することができる。本実施形態では、下側の縁部33によって縮流が生じる。この下側の縁部33による流動メカニズムは、気液二相流体の流れが均質流であり、かつ、第1配管3Aまたは第2配管内3B内で気相と液相のスリップがなく、非圧縮性であると仮定するならば、ベルヌーイの定理および連続則を用いることで、簡潔に説明できる。具体的には以下の通りである。まず、説明の簡単のため、第1配管3Aおよび第2配管3Bをここでは単に二相流入配管と表すとともに、気液二相流体の流れを単に二相流と表す。また、図4aに示すように、二相流入配管の入口での管内断面積をA1、同入口での二相流の速度および圧力をV1,P1とし、下側の縁部33の上辺に対応する位置以下、縮流位置ともいう。での管内断面積をA2、縮流位置での二相流の速度および圧力をV2,P2とする。ここで、二相流入配管へ流入する二相流の体積流量をQとすると、連続則より、二相流入配管の入口と縮流位置の間では以下の式6が成り立つ。Q=A1V1=A2V2式6また、ベルヌーイの定理によれば、流体のエネルギーの総和は常に一定であるので、以下の式7が得られる。式中、h1は基準面から二相流入配管の入口までの高さ、h2は基準面から縮流位置までの高さである。式7において、位置エネルギー第3項は、圧力エネルギー第2項ならびに運動エネルギー第1項に比べて十分に小さいとするならば、式7は次の式8のように簡略化できる。ここで、式6より速度についてV1<V2が成り立つので、この関係と式8の関係より次の式9が成り立つことがわかる。P2<P1式9図4aに示すように、下側の縁部33の直ぐ上で管内断面積を急拡大した場合、拡大部流れの性質に基づき、主流域の最外側の流線を結んだ流れ場は図4a中に二点鎖線L1で示すように末広がり形状で示すことができる。上記の流れ場における任意の位置での断面積をA3、その位置での二相流の速度および圧力をV3,P3とすると、条件より、A2<A3<A1となる。ここで、先の式6および式7で示した関係が流れ場においても成り立つので、結局、圧力P3については次の式11が成り立つ説明の簡略化のため、流れ場の外に形成される二次流れの影響はここでは考慮していない。P2<P3<P1式11一方、図4bに示すように、下側の縁部33と上側の縁部34とが管軸方向に一致するように構成された、管内断面積が一定の仮想配管3では、流れ場が図4b中に二点鎖線L2で示すように管内断面積とほぼ変わらないので、その流れ場における状態量は仮想配管3の入口の状態量と同じとみなすことができる。ここで、縮流の有無による液出口穴31,32から液溜まり13への流出量の違いについて考える。液溜まり13の基準圧を説明の簡単のため、ゼロ基準圧と置き、液出口穴31,32の面積および水力直径は相互に等しいと考える。液出口穴31,32の面積をA0と置くと、圧力損失圧力差と流出速度の関係より、液出口穴31,32から流出する気液二相流体の流量は、縮流が生じる場合は式12により、縮流が生じない場合は式13により表される。式中、ζは損失係数主に液出口穴形状によって定まる係数である。本仮定のように液出口穴31,32の形状が大きく変わらなければ、係数も大きく変わることはなく、等しいと考えることができる。そのため、式11ないし式13で示した関係より、縮流が生じる場合の方が液溜まり13への気液二相流体の流出量が少なくなることがわかる。また、本実施形態では、図4cに示すように、下側の縁部33の上辺に対応する位置での管内断面積A2の鉛直方向への正射影面Sl本実施形態では、Sl=A2が、上側の縁部34の下辺に対応する位置での管内断面積A4の鉛直方向への正射影面Su本実施形態では、Su=A4内に収まっている。これは、液出口穴31,32から気液二相流体が直接流出することを避ける処置である。例えば、図5aに示すように、液出口穴31,32は、第1配管3Aおよび第2配管3Bが折れ曲がる位置に設けられていてもよい。この場合、下側の縁部33の上辺に対応する位置での管内断面積A2の鉛直方向への正射影面Slが上側の縁部34の下辺に対応する位置での管内断面積A4の鉛直方向への正射影面Su内に収まらないことがある。これに対し、図4cに示すような構成であれば、下側の縁部33を通過した流れは、流動の慣性力によって流れが偏向されることなく上方へ吹き出すため、その方向に流れを受け止める管を配置することができる。これにより、下側の縁部33を通過した流れを障害物のない状態で受け止めることができ、液出口穴31,32からの気液二相流体の流出を抑えることができる。さらに、第1配管3Aおよび第2配管3Bは、液出口穴31,32より上方では流れ方向の急峻な変化がないような形状例えば、ストレート管となっていることが好ましい。これは、流れ方向の急峻な変化があると、その部位にて流動損失が生じ、管路閉塞に近いような状況となり、その結果、液出口穴31,32から流出する流れが主流路となる恐れがあるためである。次に、気液分離器1Aの動作を説明する。なお、第1配管3Aを通じて気液二相流体が導入される場合と第2配管3Bを通じて気液二相流体が導入される場合とでは、第1配管3Aと第2配管3Bの機能が逆になるだけであるので、以下では、第1配管3Aを通じて気液二相流体が導入される場合のみ説明する。気液二相流体は、第1配管3Aを通じて密閉容器2の内部に導かれる。第1配管3Aには横向きに液出口穴31が設けられているが、上述した下側の縁部33の作用によりほぼ全ての気液二相流体が第1配管3Aの先端から流入空間11へと流入する。流入空間11は上覆い部21によって上方から覆われているため、流入空間11へ流入した気液二相流体は周囲に拡散する。このとき、気液二相流体は、上覆い部21に衝突してもよいし、上覆い部21に衝突しなくてもよい。その後、気液二相流体は、徐々に下向きに向きを変えながら二層流Fへと変化する。すなわち、密閉容器2の上覆い部21によって気液二相流体の向きが180度反転させられるため、そのときの遠心力慣性力によってガスと液とをある程度分離することができる。上覆い部21によって形成された二層流Fは、流通路15を通過し、筒状部22の内周面に沿って流下する。このとき、ガスリッチ層F2の流下速度は液層F1の流下速度よりも速いため、ガスリッチ層F2は液層F1の表面上を擦るように流れる。そのため、液層F1の表面張力によってガスリッチ層F2から液の大半が取り除かれ、二層流Fが液とガスとに分離される。分離されたガスは、分離空間12内で上昇し、ガイド部材5で囲まれる空間内で下向きに向きを変える。このとき、ガス中に僅かに混入するミスト状の液が遠心力や重力で取り除かれる。その後、ガスは、ガス出口管4から密閉容器2の外部へと排出される。一方、分離された液は、筒状部22の内周面上をそのまま流下し、液溜まり13を形成した後、第2配管3Bに横向きに設けられた液出口穴32から第2配管3Bへと流入し、密閉容器2の外部へと排出される。このとき、上述したように第2配管3Bの内部は液溜まり13の液面高さ近傍まで液出口穴32から流入した液に満たされるため、その液が第2配管3Bを閉塞する作用により、流入空間11内の気液二相流体は第2配管3Bを通じて密閉容器2の外部へと流出することはできない。以上説明したように、本実施形態では、上覆い部21による気液二相流体の向きの反転および液層F1の表面張力によってガスと液とをほぼ完全に分離することができるため、気液分離器1Aの小型化を図ることができる。しかも、第1配管3Aおよび第2配管3Bの一方が気液二相流体の流入管として機能するときには、他方が液の出口管として機能する。そして、第1配管3Aと第2配管3Bの機能は、どちらに気液二相流体を供給するかを選択するだけで、流体の性状によって自然と入れ替わる。これにより、小型化に適したシンプルな構成でリバーシブルを実現することができる。さらには、密閉容器2内でアクチュエータなどによって流路を切り替える必要がないので、逆止弁などを用いた従来のリバーシブルの気液分離器と比べ、低コスト化を図ることが可能である。また、第1配管3Aの液出口穴31と第2配管3Bの液出口穴32とは第1配管3Aと第2配管3Bとが並ぶ方向において互いに反対向きに開口しているので、液出口穴31,32間での気液二相流体の短絡を抑止できる。ただし、例えば密閉容器2内に液溜まり13を第1配管3A側と第2配管3B側とに仕切る仕切り部材が配設されていれば、液出口穴31,32が互いに平行な向きに開口していてもよいし、液出口穴31,32が互いに対向するように開口していてもよい。また、ガイド部材5の外周面が下向きに拡径するテーパー状であるので、二層流Fをスムーズに流通路15に流入させつつも、ガスリッチ層F2の流速を徐々に速めることができる。さらに、ガス出口管4の先端がガイド部材5で囲まれる空間内に位置しているので、分離空間12内で筒状部22の内周面に沿う下向きのガスの流れが上向きに変更される。この重力に逆らう方向への流れの向き変更により、重力および遠心力によってガス中に僅かに混入する液を取り除くことができる。さらに、本実施形態では、ガス出口管4の先端が上向きに開口しているので、ガイド部材5で囲まれる空間内では、ガスの流れが上向きから下向きに変更される。これにより、流れの向き変更に伴う遠心力をさらに利用してガス中に僅かに混入する液をより精度良く取り除くことができる。また、第1配管3Aおよび第2配管3Bが実質的にストレートであれば、液出口穴31,32を液溜まり13の最深部付近に設けることが可能であり、液面高さが変動した場合でも、液出口穴31,32の位置から液溜まり13の液面までの高さhaを十分に確保することができる。これにより、気液分離器1Aの分離性能の安定性を向上させることができる。次に、図6を参照して、気液分離器1Aを用いた冷凍サイクル装置9を説明する。この冷凍サイクル装置9は、室内の暖房および冷房を行う空調に用いられるものであり、冷媒を循環させるヒートポンプ回路90と、冷媒をバイパスするインジェクション管97とを備えている。ヒートポンプ回路90は、冷媒を圧縮する圧縮機91、室内の空気と冷媒との間で熱交換を行う室内熱交換器93、冷媒を膨張させる第1膨張機構94および第2膨張機構95、ならびに室外の空気と冷媒との間で熱交換を行う室外熱交換器96を含む。気液分離器1Aは、第1配管3Aが第2膨張機構95に接続され第2配管3Bが第1膨張機構94に接続されるようにヒートポンプ回路90に組み込まれている。圧縮機91は、低段作動室と高段作動室とが内部流路で接続された構成を有している。インジェクション管97は、圧縮機91に冷媒の圧縮中に冷媒が注入されるように気液分離器1Aのガス出口管4と圧縮機91の内部流路とを接続している。さらに、ヒートポンプ回路90には、切換手段として四方弁92が設けられている。四方弁92は、ヒートポンプ回路90に流れる冷媒の流れの方向を、暖房運転時に圧縮機91から吐出された冷媒が室内熱交換器93に導かれる第1方向に切り換え、冷房運転時に圧縮機91から吐出された冷媒が室外熱交換器96に導かれる第2方向に切り換える。すなわち、暖房運転では、冷媒が室外熱交換器96で吸熱して室内熱交換器93で放熱し、冷房運転では、冷媒が室内熱交換器93で吸熱して室外熱交換器96で放熱する。なお、本発明の切換手段は四方弁92に限られるものではなく、例えばブリッジ回路などであってもよい。図15に示すような従来の気液分離器100を暖房運転と冷房運転とで冷媒の流れの向きが逆転する冷凍サイクル装置9に用いる場合は、気液分離器100への冷媒の流入方向を一定にするための四方弁をさらに追加する必要がある。これに対し、リバーシブルな気液分離器1Aを冷凍サイクル装置9に用いれば、そのような四方弁を追加する必要がなく、膨張行程の途中で気液分離器1Aからガス冷媒を圧縮行程の途中に注入するインジェクションサイクルを実現することができる。これにより、冷媒の蒸発潜熱を用いて低温側熱源と熱交換する冷房運転時の室内熱交換器93や暖房運転時の室外熱交換器96の冷媒配管の圧力損失低減や、圧縮機91の圧縮動力低減等による冷凍サイクル装置9の高効率化を実現することができる。しかも、圧縮行程の途中に注入される冷媒による冷却効果で、圧縮比の高くなる低外気温時の吐出温度を抑制することができる。これにより、圧縮機91の回転数の上限を緩和することができるので、暖房能力の向上を図ることができる。また、液出口穴31,32が小さく、かつ、冷媒の循環量が大きな場合には、液側の戻りが低下し、気液分離を達成するのが困難となる。その場合、単純に液出口穴31,32を大きくすると、液側の戻りが改善するが、今度は気液二相流体の流入側において、液出口穴31,32からの気液二相流体の流出量が増え、液溜まり13内の液の安定性が失われ、気液分離性能を保てなくなる恐れがある。そこで、本実施形態のように、液出口穴31,32の直下で下側の縁部33によって縮流を生じさせると、先に示した理由によって、気液二相流体の流入側の液出口穴31または32からの気液二相流体の流出量を減らすことができるので、液出口穴31,32をより大きくとることが可能となる。すなわち、気液分離器の流量に対する操作範囲を広げることが可能となる。<変形例>なお、気液分離器1Aの構成は、上述したものに限らず、種々の変形が可能である。例えば、図7や図8に示す構成を採用することも可能である。図7に示す気液分離器1Bでは、第1配管3Aおよび第2配管3Bが、互いに近接して配置されており、ガス出口管4が、当該ガス出口管4の先端が下向きに開口するように上覆い部21およびガイド部材5の天井部51を貫通して延びている。この構成によれば、第1配管3Aおよび第2配管3Bを互いに近接して配置することができるため、密閉容器2を小径化することができる。また、ガス出口管4の先端をガイド部材5で囲まれる空間の最も上方位置に配置することが可能なので、密閉容器2内で完全に分離しきれなかったミスト状の液を分離空間12において重力でガスから分離する効果をより顕著に得ることができる。図8に示す気液分離器1Cでは、筒状部22の内周面とガイド部材5の外周面との間に形成される流通路15の下方に、筒状部22の内周面に沿う筒状の分離部材6が配設されている。分離部材6としては金属や樹脂からなるメッシュ材が用いられており、分離部材6の上部と側壁部52が概接触している。本実施形態のように、分離部材6としてメッシュ材を用いれば、小型で分離効率の高い構成を低コストに実現することができる。メッシュ材は予め円筒状に形成されていてもよいし、帯状にカットしたメッシュ材を例えば2重または3重に円筒状に巻いて密閉容器2の内側に嵌め込んでもよい。さらに、下側の縁部33は、必ずしも液出口穴31,32に向かって径方向内向きに傾斜している必要はない。例えば、図5bに示すように、第1配管3Aおよび第2配管3Bを構成する単一管に、液出口穴31,32を形成するための開口を設け、この開口内に当該開口の下部を塞いで堰を形成するように水平部材36を挿入してもよい。この場合、水平部材36によって下側の縁部33が構成される。また、下側の縁部33を上側の縁部34に対して管内断面積を小さくするように後退させるには、必ずしも下側の縁部33の上辺に対応する位置での管内断面積A2が上側の縁部34の下辺に対応する位置での管内断面積A4よりも小さくなっている必要はない。例えば、図5cに示すように、下側の縁部33には上辺から離れた位置に凹部が設けられていてもよい。ただし、液出口穴31,32を大きく確保するという観点からは、前記実施形態のように下側の縁部33の上辺に対応する位置での管内断面積A2が上側の縁部34の下辺に対応する位置での管内断面積A4よりも小さいことが好ましい。第2実施形態次に、図9を参照して、本発明の第2実施形態に係る気液分離器を説明する。ただし、本実施形態の気液分離器は、第1実施形態の気液分離器1Aと比べて第1配管3Aおよび第2配管3Bの構成が異なるだけであるので、以下では第1配管3Aおよび第2配管3Bのみについて説明する。また、第1実施形態と同一構成部分には同一符号を付して、その説明を省略することがある。これらの点は、後述する第3および第4実施形態でも同様である。本実施形態では、第1実施形態と同様に第1配管3Aおよび第2配管3Bのそれぞれが単一管であるが、下側の縁部33が部分的に液出口穴31,32に向かって径方向内向きに傾斜している。具体的には、単一管として銅管などの一般的な管部材が用いられており、下側の縁部33にはプレス加工により両側に山を形成しながら管軸方向に延びる溝37が形成されている。例えば、溝37は、管外壁形状に合わせて作成した型を用いて、下側の縁部33よりも下方の位置で単一管を内側から保持しながら下側の縁部33を凹ませることにより形成することができる。これにより、第1配管3Aおよび第2配管3Bを簡便、安価に製造することができる。なお、縮流を生じさせる下側の縁部33による流動メカニズムは第1実施形態で説明したものと同じである。第3実施形態図10に、本発明の第3実施形態で用いられる第1配管3Aおよび第2配管3Bを示す。本実施形態では、全体的に液出口穴31,32に向かって径方向内向きに傾斜する下側の縁部33が、第1配管3Aおよび第2配管3Bを構成する単一管に液出口穴31,32の左右両端から下向きに切れ目を入れ、この切れ目によって挟まれる部分が径方向内向きに倒されることにより形成されている。切れ目の幅は、どれだけの縮流を生じさせるかに依存する。単一管の内径に対して切れ目の幅が広すぎる場合には、前記切れ目を封止する封止部材を用いればよい。これにより、切れ目からの気液二相流体の流出を抑止することも可能である。例えば、図11に示すように、第1配管3Aおよび第2配管3Bのそれぞれに切れ目を外側から覆うように管部材39を装着してもよい。封止部材には、管部材39以外にも、金属テープ等の部材を用いてもよい。あるいは、ロウ付け等を用いて直接切れ目を埋め直してもよい。なお、管部材39と第1配管3Aおよび第2配管3Bとの接続方法としては、ロウ付けや、管部材39の一部をかしめて固定する方法などがある。本実施形態のように切れ目を入れた構成の場合、下側の縁部33での管内断面積の設定が、第2実施形態のそれに比べて、任意に設定しやすくなる利点がある。なお、縮流を生じさせる下側の縁部33による流動メカニズムは第1実施形態で説明したものと同じである。第4実施形態図12および図13に、本発明の第4実施形態で用いられる第1配管3Aおよび第2配管3Bを示す。本実施形態では、第1配管3Aおよび第2配管3Bのそれぞれは、上部配管3Uと下部配管3Lとに分割されている。そして、上部配管3Uと下部配管3Lとの間に液出口穴31,32が形成されている。上部配管3Uおよび下部配管3Lはストレート管であり、上部配管3Uの内径は下部配管3Lの外径以上である。下部配管3Lの上端部は、水平な環状をなしている一方、上部配管3Uの下端部は、斜めに切断されたような斜め環状をなしている。そして、上部配管3Uの下部の内周面の一部が下部配管3Lの上部の外周面の一部に当接している。すなわち、上部配管3Uの下端部は、下部配管3Lの上端部につながるように部分的に突出しており、この突出する部分が裏壁35を構成している。また、上部配管3Uの下端部における下部配管3Lの上端部から離間する部分が上側の縁部34を構成し、下部配管3Lの上端部における上部配管3Uの下端部から離間する部分が下側の縁部33を構成する。ただし、必ずしも上部配管3Uの下端部のみが部分的に突出している必要はなく、上部配管3Uの下端部と下部配管3Lの上端部の少なくとも一方が他方につながるように部分的に突出していて、この突出する部分が裏壁35を構成していてもよい。上記のような構成のために、本実施形態では、液出口穴31,32の形状が、液出口穴31,32が開口する方向から見て上方に膨らむ略半円状となっている。すなわち、液出口穴31,32に沿う上側の縁部34の下辺は傾斜面上で楕円を描くように延びており、液出口穴31,32に沿う下側の縁部33の上辺は湾曲しながら水平方向に延びている。本実施形態では、上部配管3Uの内径と下部配管3Lの内径を異ならせることにより、下側の縁部33の上辺に対応する位置での管内断面積A2を上側の縁部34の下辺に対応する位置での管内断面積A4よりも小さくしている。換言すれば、下側の縁部33が上側の縁部34に対して管内断面積を小さくするように後退している。このため、下側の縁部33は、第1実施形態における縮流と同様の効果を実現できる。なお、上部配管3Uの下部の内周面の一部は、下部配管3Lの上部の外周面の一部に完全に当接している必要はなく、概ね当接していればよい。これにより、それらの間に流路が形成されることを防ぐことができる。ここで、概ねとは、組立時の状況によっては、密着性上部部材3Uと下部配管3Lとの間での押し付け力と定義するが小さいために微小な隙間が生じる可能性を示している。しかし、そのような微小な隙間が生じた場合であっても、それは液出口穴31,32に対しては小さいので、縮流の効果にはなんら影響を与えることはない。また、上部配管3Uの内径は、下部配管3Lの外径と等しくてもよいが、下部配管3Lの外径よりも大きくてもよい。後者の場合、図14aに示すように、上部配管3Uの中心軸C2は、下部配管3Lの中心軸C1に対して、第1配管3Aと第2配管3Bとが並ぶ方向において外側にズレていることが好ましい。本実施形態の構成の場合、上部配管3Uと下部配管3Lとが別体となっているので、液出口穴31,32を管円周方向に広い角度の範囲取った場合でも、第1配管3Aおよび第2配管3Bの耐久性を損なう心配がなく、液出口穴31,32の断面積を大きく取ることができる。なお、下側の縁部33による流動メカニズムは第1実施形態で説明したものと同じである。ところで、第1配管3Aおよび第2配管3Bのそれぞれを上部配管3Uと下部配管3Lとに分割する場合は、例えば図14bに示すように、上部配管3Uと下部配管3Lとを上下に完全に分離させれば、裏壁35を設けずに、液出口穴31,32を全周に亘って開口させることも可能である。この場合は、上部配管3Uの内径が下部配管3Lの内径よりも小さくても、上部配管3Uの下部を下向きに拡径させることによって、下側の縁部33を上側の縁部34に対して管内断面積を小さくするように後退させることができる。"