トレッド部に設けられ、タイヤ周方向に延設された主溝で区切られた複数の陸部と、前記陸部に形成され、トレッド接地面に一つ以上存在し、接地時に閉塞するサイプと、前記サイプ底部に設けられ、前記サイプが前記トレッド接地面にあるとき、JATMAYearBookにて規定されている適用サイズにおける単輪の最大荷重、および前記最大荷重に対応する空気圧下において、一端が前記主溝に連通し閉塞しない幅広部である消音室と、を備え、前記消音室はトレッド接地面積800平方cmあたり総容量200立方mm以上であり、かつ1個あたりの容量は70立方mm以上であることを特徴とする空気入りタイヤ。前記消音室の、長手方向と直交する断面の断面積が9平方mm以上であることを特徴とする請求項1に記載の空気入りタイヤ。前記サイプは少なくとも一端が前記主溝と連通していることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の空気入りタイヤ。前記サイプは前記主溝に連通していないことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の空気入りタイヤ。前記サイプを形成する壁面が二次曲面であることを特徴とする請求項1~請求項4の何れか1項に記載の空気入りタイヤ。前記サイプを形成する壁面が三次曲面であることを特徴とする請求項1~請求項4の何れか1項に記載の空気入りタイヤ。前記トレッド接地面内において、平面視あるいは側面視で形状の異なる複数の前記サイプが存在することを特徴とする請求項1~請求項5の何れか1項に記載の空気入りタイヤ。前記トレッド接地面内において、容積の異なる前記消音室を備えた複数のサイプが存在することを特徴とする請求項1~請求項7の何れか1項に記載の空気入りタイヤ。前記トレッド接地面内において、長手方向長さの異なる複数の前記消音室が存在することを特徴とする請求項1~請求項8の何れか1項に記載の空気入りタイヤ。前記トレッド接地面内において、少なくとも一つの前記消音室は長手方向で断面積が異なることを特徴とする請求項1~請求項9の何れか1項に記載の空気入りタイヤ。前記消音室の内壁に凹凸が設けられたことを特徴とする請求項1~請求項10の何れか1項に記載の空気入りタイヤ。上記のようにトレッド表面に設けられたヘルムホルツ共鳴器はタイヤ表面の摩耗が進行するに従って共鳴器の構造が徐々に失われる虞があり、これを回避するためトレッド内部にヘルムホルツ共鳴器を埋没させた構造とするには、このための特殊なモールドを使用する必要があり、コストが増大する問題がある。また主溝あるいはラグ溝を連通させる空間排水管はウエット性能を向上させる一方で、ヘルムホルツ共鳴器を構成しないため静粛性を向上させることはできないという課題が存在する。本発明は上記事実を考慮して、走行時の静粛性を向上させウエット路面走行時の排水性を高めた空気入りタイヤを提供することを課題とする。請求項1に記載の発明は、トレッド部に設けられ、タイヤ周方向に延設された主溝で区切られた複数の陸部と、前記陸部に形成され、トレッド接地面に一つ以上存在し、接地時に閉塞するサイプと、前記サイプ底部に設けられ、前記サイプが前記トレッド接地面にあるとき、JATMAYearBookにて規定されている適用サイズにおける単輪の最大荷重、および前記最大荷重に対応する空気圧下において、一端が前記主溝に連通し閉塞しない幅広部である消音室と、を備え、前記消音室はトレッド接地面積800平方cmあたり総容量200立方mm以上であり、かつ1個あたりの容量は70立方mm以上であることを特徴とする。上記の発明では、トレッド接地面においてサイプの底に形成され主溝と連通した消音室が主溝で生じるロードノイズを低減し、且つその総容量がトレッド接地面積800平方cmあたり200立方mm以上であり、消音室1個あたりの容量は70立方mm以上であるので、消音室が連通する主溝で発生した気柱管共鳴音に対する消音効果は十分である。一方、ウエット路面走行時にはサイプの底に設けられた消音室によってサイプに入り込んだ水を主溝に排水できるのでウエット路面走行時の排水性を高めることができる。請求項2に記載の発明は、前記消音室の、長手方向と直交する断面の断面積が9平方mm以上であることを特徴とする。上記の発明では、消音室の断面積が9平方mm以上確保されているため、消音室による消音効果に加えてウエット路面や凍結路面における走行性能を高めることができる。請求項3に記載の発明は、前記サイプが少なくとも一端が前記主溝に連通していることを特徴とする。上記の発明では、サイプが主溝に連通しているため、トレッド接地面において陸部のエッジが立ち易く、ウエット路面や凍結路面における走行性能を高めることができる。請求項4に記載の発明は、前記サイプが前記主溝に連通していないことを特徴とする。上記の発明では、サイプが主溝に連通していないため、陸部のブロック剛性を高め、乾燥路面における走行性能や耐摩耗性を高めることができる。請求項5に記載の発明は、前記サイプを形成する壁面が二次曲面であることを特徴とする。上記の発明では、サイプが二次曲面であるためサイプを形成するブレードの形状等も単純でコストを低く抑えることができる。請求項6に記載の発明は、前記サイプを形成する壁面が三次曲面であることを特徴とする。上記の発明では、例えば特開200912648に開示されているように、サイプを構成するふたつの三次曲面が、接地時に互いに嵌合することでサイプ両側の陸部のズレを抑え、ブロック剛性を高めることができ、乾燥路面における走行性能や耐摩耗性を高めることができる。請求項7に記載の発明は、前記トレッド接地面内において、平面視あるいは側面視で形状の異なる複数の前記サイプが存在することを特徴とする。上記の発明では、トレッド接地面において形状の異なる複数のサイプが存在するため、それぞれ排水性能や走行性能、耐摩耗性など種々の性能を高めることができる。請求項8に記載の発明は、前記トレッド接地面において、容積の異なる前記消音室を備えた複数のサイプが存在することを特徴とする。上記の発明では、容積の異なる消音室が接地面に複数存在するため、それぞれ消音効果の高い波長域が異なり、全体としてより広い波長域で消音し、主溝で発生する騒音を広い音域で低減することができる。請求項9に記載の発明は、前記トレッド接地面内において、長手方向長さの異なる複数の前記消音室が存在することを特徴とする。上記の発明では、長手方向長さの異なる消音室が複数存在するため、排水性や陸部のブロック剛性、および消音効果の高い波長域等をそれぞれ選択することができる。請求項10に記載の発明は、前記トレッド接地面内において、少なくとも一つの前記消音室は長手方向で断面積が異なることを特徴とする。上記の発明では、消音室の長手方向において断面積が変化することで、主溝から消音室へ入った音波が直接主溝へ反射される可能性を下げ、消音室内部で音波を乱反射させることで、より高い消音効果を得ることができる。請求項11に記載の発明は、前記消音室の内壁に凹凸を設けたことを特徴とする。上記の発明では、消音室の内壁に凹凸を設けたことで、より高い消音効果を得ることができる。本発明によれば、走行時の静粛性を向上させウエット路面走行時の排水性を高めた空気入りタイヤとすることができる。<全体構成>以下、本発明の一実施形態として空気入りラジアルタイヤの例を挙げ、空気入りタイヤ10を図面にしたがって説明する。図1に示すように、本実施形態の空気入りタイヤ10のトレッド12には、複数本の周方向溝14と、この周方向溝14と交差する複数本の横溝16とによって複数のブロック陸部18が区画されている。またブロック18には、周方向溝14および横溝16よりも幅の細い溝であるサイプ20が刻まれている。ブロック18は中心線CLに対して対称な構造とされていてもよい。サイプ20はブロック18の上をタイヤ幅方向に周方向溝14から周方向溝14まで貫通していてもよく、あるいは一端のみ周方向溝14に連通していてもよい。またサイプ20そのものは周方向溝14に連通せずブロック18の幅内に収まっていてもよい。なお、本実施形態の空気入りタイヤ10は、トレッド以外の内部構造は、一般のラジアルタイヤの構造と変わりないので説明は省略する。図2A~Cに示すように、各ブロック18に刻まれたサイプ20のうち、トレッド接地面内に少なくともひとつのサイプ20の底には、サイプ20を例えば円筒形状等の形状に拡大した管状の消音室24が形成されている。ここでいう拡大とは、荷重がない状態でのサイプ20の幅に比較して幅広であることを指す。また消音室24の内壁は例えば表面に意図的な段差が形成されていても、あるいは不規則な凹凸が形成されていてもよく、平滑な内壁面よりも凹凸のある面で構成されている方が望ましい。サイプ20の底に設けられた消音室24はJATMAYearBookにて規定されている適用サイズにおける単輪の最大荷重、および前記最大荷重に対応する空気圧下においてブロック18がトレッド接地面内にあるとき、閉塞せず開口を保った状態を維持する大きさ断面積とされている。消音室24は一端がブロック18の側面に開口し、周方向溝14あるいは横溝16と連通している。これによりブロック18がトレッド接地面にあるとき、サイプ20がブロック18の弾性変形によって閉塞されてしまった状態であっても、消音室24は十分な大きさ、すなわちその総容量はトレッド接地面あたり200立方mm以上確保されており、且つ長手方向と直交する断面の断面積は9平方mm以上を備えているため閉塞されず、一端で周方向溝14あるいは横溝16に開口した状態を維持する。上記の構成とすることにより、トレッド接地面内において消音室24は周方向溝14あるいは横溝16と連通し、特に周方向溝14にて発生する騒音、特に気柱管共鳴音を消音室24にて音圧を分散、吸収することで打ち消し、低減させる。このとき消音室24の開口面積および容積を調節することで共振周波数fをある程度まで所望の値とすることができ、低減したい騒音の周波数に応じて共振周波数fを設定することが可能となる。また消音室24はサイプ20の底、すなわちトレッド接地面において空気入りタイヤ10の表面よりブロック18の奥に設けられているため、長期間の走行により空気入りタイヤ10の表面が摩耗し、ブロック18のトレッド接地面が摩滅しても、消音室24の形状は維持され、消音効果および排水効果が失われることなく長期間に亘って静粛性を保つことができる構成とされている。さらに、サイプ20の底に消音室24を形成する際、特殊なモールド等を使用する必要はなく、サイプ20を形成するブレードの先端形状を変更すれば消音室24を形成することができるので、コストの上昇を抑えることのできる構成とされている。また消音室24はサイプ20よりも断面積が大きく、かつトレッド接地面内においても閉塞しない構造であるため排水性に優れ、かつトレッド接地面に消音室24が露出するほど摩耗しても消音室24がエッジ部分となるため、ウエット路面の走行性、操縦安定性に優れた空気入りタイヤ10とすることができる。またサイプ20の底に断面積の大きい消音室24を設けたことにより、サイプ20の底部分のRを大きく取ることができ、サイプ20の底におけるクラック発生が改善されるという効果も有する。<評価結果>本発明の構成を有する空気入りタイヤ10を以下の条件で使用し、ノイズフィーリング試験騒音官能評価、ウエット操安フィーリング試験濡れた路面での操縦安定性官能評価をドライバーのフィーリングで評価する試験を行った。評価を行う際には、従来例タイヤに関する評価を評価指数100とし、従来例タイヤに対する相対評価となる評価指数を算出した。数値が大きいほど結果は良好である。試験条件は以下の通りである。タイヤサイズ:495/45R22.5内圧:900kPa荷重:5800kgタイヤ1本当たり走行条件:ノイズフィーリング試験一般道テストコースにて時速60kmで走行、全体として不快か、問題ないかをテストドライバが官能評価する。ウエット走安フィーリング試験濡れた路面上で操縦安定性試験を実施、テストドライバが操縦感覚の優劣を官能評価する。図15に示す表1の評価結果では評価指数が大きいほど性能が高いことを示す。表1から判るように、サイプ20の底に何も形成しない従来例1はウエット路面の走安性騒音性能ともに低い。サイプ20の底に径2mmの空間のみ設け、貫通構造とした従来例2は排水性に優れるためウエット路面の走安性が高いが、サイプ底空間が両隣の横溝16同士を連通させるため消音室24としては作用せず、騒音試験結果は低い。さらに、サイプ20の底に径3mmの空間のみ設け、貫通構造とした従来例3はこれも排水性に優れるためウエット路面の走安性が高いが、やはりサイプ底空間が両隣の横溝16同士を連通させるため、消音室24としては作用せず、騒音試験結果は従来例1と同様に低い。サイプ20の底に径2mmの消音室24を設け、一端で周方向溝14と連通した本発明1の例では、ウエット路面での走安性は従来例2より劣るが従来例1よりも優れ、騒音官能評価では何れの従来例よりも優れた静粛性を示している。またサイプ20の底に設けた消音室24の径を3mmとして、一端で周方向溝14と連通した本発明2の例では、ウエット路面での走安性は従来例3より劣るが従来例2よりも優れ、騒音官能評価では何れの従来例よりも優れた静粛性を示している。さらにサイプ20の底に消音室24を設け、両端でダクトを経由して周方向溝14と連通した本発明3の例では、これもウエット路面での走安性は従来例2より劣るが従来例1よりも優れ、騒音官能評価では何れの従来例よりも優れた静粛性を示している。このことから、本発明の構成を備えた空気入りタイヤ10はサイプ20の底に径2mmの空間を設けた従来構造のタイヤを含めても静粛性で従来構造よりも優れ、またウエット路面走安性でもサイプ20の底に径2mmの空間を設けていない従来構造のタイヤよりも優れるという結果が得られている。これは消音室24がトレッドの摩耗によってトレッド面に露出することにより、露出前に比べてエッジ成分が増加するため、濡れた路面を走行するときの水膜除去効果が増大し、摩耗時のウエット路面での走安性が向上するものと考えられる。<変形例>本発明の実施形態に係る空気入りタイヤ10の構造の種々の変形例について、図3~図17に示す。すなわち図3に示すように消音室24がブロック18を貫通せず、長さ方向一端で一方の周方向溝14または横溝16と連通し、他方は壁22で閉止されていれば、壁22の形状に拘わらず消音室24として有効に効果をもつ。例えば図4~図7に示すように、深さ方向に垂直な壁22でなくともよく、斜め方向に延設された壁22で消音室24の一端の壁面が構成されていた場合、消音室24は円筒形状ではなく長さ方向においてテーパー形状の空間となる。このため周方向溝14より消音室24内に入り込んだ音波はそのまま周方向溝14へ出て行くことなく消音室24内部で吸音され、より優れた消音効果を持たせることができる。また上記各変形例においても、トレッド接地面においてサイプ20の変形による消音室24の容積の変動を考慮し、消音室24の共鳴周波数fを、消音したい周波数帯域に合致させるように消音室24の長さ、断面積、容積および形状を決定することで、所望の周波数の走行音を消音することもできる。また本願発明に係る第2実施形態として、図8~図10に示すように消音室24が1個のブロック18内に複数存在していてもよく、消音室24同士が互いに繋がっていない長さ方向に貫通していない構造であれば消音室24として有効に作用する。このとき、図8に示すように壁22の深さ方向途中までサイプ20が刻まれていても、図9に示すように壁22が消音室24の高さ方向にわたって設けられていても、逆に図10に示すようにサイプ20が消音室24の底まで刻まれていてもよい。つまり複数の消音室24が1個のブロック18に設けられている際には、消音室24同士がトレッド接地面にあるとき連通していなければよく、サイプ20は接地時には閉止してしまうので、図8や図10のような構造であっても消音室24として有効に作用する。さらに図11Aに示すように、周方向溝14または横溝16と両端で連通した構造でなければ消音室24として有効に作用することが解っており、図11Bに示す第3実施形態のように消音室24同士が完全に区切られていれば、それぞれが消音室24として作用する。あるいは本願発明に係る第4実施形態として、図11Cのように多少の空隙23で消音室24同士が連通していても、その空隙23が消音室24の断面積に比較して小さければ消音室24として有効に作用する。また、この構造であれば排水性が向上するので、ウエット路面の走安性が向上する。すなわち上記の図11Cの第4実施形態のような構成では、消音室24としての消音効果と、排水性との間でのバランスを考慮し、要求される性能レベルに応じて適宜、空隙23を設定することで最適な結果を得ることができる。上記の図3~図11に示す各変形例は、必要とされるブロック18の剛性や、消音したい音の周波数、求められる走行性能やウエット路面での走安性など種々の条件を斟酌し、最適なものを選択し、あるいは複数種類を組み合わせて使用することもできる。また図12A~H、図13I~Oに示すように、消音室24の断面形状およびサイプ20の形状、傾き等を、必要に応じて選択してもよい。例えば同一のブロック18においてトレッド接地面内に複数のサイプ20が存在する場合など、異なった形状のサイプ20や消音室24の断面形状を組み合わせ、必要とされるブロック18の剛性や、消音したい音の周波数、求められる走行性能やウエット路面での走安性など種々の条件を斟酌し、最適なものを選択し、あるいは複数種類を組み合わせて使用することもできる。例えば図13Oに示すようにサイプ20を三次元曲面形状として、走行時にブロック18が変形する際、サイプ20を挟んで対向するゴム部材同士が嵌合し合うことでブロック18の変形を防ぐ構成とされていてもよい。あるいは図13MLのようにサイプ20が深さ方向に対して斜めに形成されていてもよい。走行時にブロック18が変形する際、回転方向前後あるいはタイヤ幅方向の外側/内側における剛性などの物性に方向性を持たせることができる。さらに図13Jに示すように消音室24から深さ方向で複数のサイプ20に分岐する構造とされていてもよく、排水性能その他の条件を勘案して選択することができる。さらに、消音室24がサイプ20の長手方向について対称な位置に設けられていても、図14A、Bに示すようにどちらかの周方向溝14に近い位置でもよく、あるいは図14Cのようにサイプ20が一方の周方向溝14とのみ連通し、その底に消音室24が設けられていてもよい。また前述のように一本のサイプ20に複数の消音室24が設けられている場合でも、図14Dのように消音室24の容積やサイプ20の長手方向における位置が異なっていてもよい。このとき、図5Cに示したように、消音室24同士がある程度の空隙23で連通していてもよく、この場合は消音室24同士を壁22で遮断するよりも排水性に優れる。さらに図14Eのようにサイプ20が分岐し、それぞれのサイプ20に消音室24が設けられていてもよく、図14Fに示すように分岐したサイプ20に沿う形で消音室24が設けられていてもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できることは言うまでもない。