室内温度を検出する室内温度検出手段と、人体の動きを検出する人体検出手段と、基準室内設定温度を設定するリモコン装置とを備え、室内温度が前記基準室内設定温度となるように空調制御を行う空気調和機であって、前記人体検出手段で検出する人の動きが小さいときは、前記室内温度が、前記基準室内設定温度を補正した補正室内設定温度となるように空調を行い、前記補正室内設定温度を所定の範囲内で上下に繰り返し変動させ、上下に繰り返し変動させる変動幅の最大値を、前記補正室内設定温度に基づいて空調運転を始めてから所定時間経過する前後で変更したことを特徴とする空気調和機。前記補正室内設定温度に基づいて空調運転を始めてから所定時間経過する前の変動幅の最大値は、所定時間経過した後の変動幅の最大値よりも小さいことを特徴とする請求項1に記載の空気調和機。冷媒を圧縮する圧縮機を備え、前記補正室内設定温度よりも高い状態を継続すると、前記圧縮機を停止させ、前記圧縮機の復帰は、前記基準室内設定温度に基づいて行うことを特徴とする請求項1または2に記載の空気調和機。前記補正室内設定温度を上下に変動させるときは、ステップ状に変動させることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の空気調和機。人体の方向に風向を向けない風除け運転を有し、前記風除け運転時には請求項1から4のいずれかに記載の制御は行わないことを特徴とする空気調和機。前記補正室内設定温度は、所定のパターンに基づいて周期的に上下に変動することを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載の空気調和機。前記補正室内設定温度に基づいて強制的に空調運転を行う指示部を、前記リモコン装置に設けたことを特徴とする請求項1から6のいずれか1項に記載の空気調和機。前記補正室内設定温度に基づいて空調運転を行っている途中で、前記人体検出手段で検出する活動量が、前記所定の活動量よりも大きくなった場合は、前記補正室内設定温度をステップ状に前記基準室内設定温度へ変化させることを特徴とする請求項1から7のいずれか1項に記載の空気調和機。しかしながら、前記従来の技術では、ユーザーが設定した温度を自動的に変更してしまうために、ユーザーによっては、不快に感じてしまうという課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、ユーザーの快適性を維持しつつ、省エネ運転を行うことができる空気調和機を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の空気調和機は、室内温度を検出する室内温度検出手段と、人体の動きを検出する人体検出手段と、基準室内設定温度を設定するリモコン装置とを備え、室内温度が基準室内設定温度となるように空調制御を行う空気調和機であって、人体検出手段で検出する人の動きが小さいときは、室内温度が、基準室内設定温度を補正した補正室内設定温度となるように空調を行い、補正室内設定温度を所定の範囲内で上下に繰り返し変動させ、上下に繰り返し変動させる変動幅の最大値を、補正室内設定温度に基づいて空調運転を始めてから所定時間経過する前後で変更したことにより、ユーザーの快適性を維持しつつ、省エネ運転を行うことができる。本発明は、ユーザーの快適性を維持しつつ、省エネ運転を行うことができる空気調和機を提供することができる。第1の発明の空気調和機は、室内温度を検出する室内温度検出手段と、人体の動きを検出する人体検出手段と、基準室内設定温度を設定するリモコン装置とを備え、室内温度が基準室内設定温度となるように空調制御を行う空気調和機であって、人体検出手段で検出する人の動きが小さいときは、室内温度が、基準室内設定温度を補正した補正室内設定温度となるように空調を行い、補正室内設定温度を所定の範囲内で上下に繰り返し変動させ、上下に繰り返し変動させる変動幅の最大値を、補正室内設定温度に基づいて空調運転を始めてから所定時間経過する前後で変更したことにより、ユーザーの快適性を維持しつつ、省エネ運転を行うことができる。第2の発明の空気調和機は、特に第1の発明において、補正室内設定温度に基づいて空調運転を始めてから所定時間経過する前の変動幅の最大値は、所定時間経過した後の変動幅の最大値よりも小さくすることにより、はじめは空調する部屋の壁の温度が安定せずに壁からの輻射の影響が室内温度に反映されるため、変動幅を小さくすることによって温度変化をあまり感じないようにし、所定時間経過後には部屋の壁の温度が安定するために、温度変動幅を大きくすることで省エネ性をさらに向上させることができる。第3の発明の空気調和機は、特に第1または第2の発明において、冷媒を圧縮する圧縮機を備え、補正室内設定温度よりも高い状態を継続すると、圧縮機を停止させ、圧縮機の復帰は、基準室内設定温度に基づいて行うことにより、圧縮機の復帰のタイミングを早めることができ、ユーザーの快適性を向上させることができる。第4の発明の空気調和機は、特に第1から第3の発明において、補正室内設定温度を上下に変動させるときは、ステップ状に変動させることにより、ユーザーの快適性を損なうことなく、消費電力を低減することが出来る。第5の発明の空気調和機は、人体の方向に風向を向けない風除け運転を有し、前記風除け運転時には第1から4の発明の制御は行わないことにより、ユーザーが温度に敏感になっているときにおいて、快適性を維持することができる。第6の発明の空気調和機は、特に第1から第5の発明において、補正室内設定温度は、所定のパターンに基づいて周期的に上下に変動することにより、快適性を維持しつつ、省エネ性を向上させることができる。第7の発明の空気調和機は、特に第1から第6の発明において、補正室内設定温度に基づいて強制的に空調運転を行う指示部を、リモコン装置に設けたことにより、ユーザーが省エネ性を望んだ場合は、快適性を損なう可能性があっても、省エネを優先することができる。第8の発明の空気調和機は、特に第1から第7の発明において、補正室内設定温度に基づいて空調運転を行っている途中で、人体検出手段で検出する活動量が、所定の活動量よりも大きくなった場合は、補正室内設定温度をステップ状に基準室内設定温度へ変化させることにより、活動量が変化した瞬間に一気に温度シフトを解除してしまうと、圧縮機の回転数が急激に変化し室温が変化し過ぎたり、消費電力が大きくなったりしてしまうこと可能性があるので、そのような状況の発生を抑制することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は本実施の形態1における室内機の外観斜視図および要部構成図、図2は空気調和機の冷凍サイクルの構成概略図である。本実施の形態における空気調和機は、室内に設置される室内機1と、室外に設置される室外機2とを冷媒配管3で接続することによって構成されている。室内機1には、室内空気と冷媒とが熱交換を行う室内熱交換器5と、室内熱交換器5での熱交換を促進し室内へ送風するための室内送風ファン6を備える。また、室内温度を検出する室内温度検出手段である温度センサ7と、室内湿度を検出する室内湿度検出手段である湿度センサ8とを備える。室外機2には、室外空気と冷媒とが熱交換を行う室外熱交換器9と、室外熱交換器9での熱交換を促進し送風する室外ファン10と、冷媒を圧縮し高温冷媒を吐出する圧縮機11と、冷媒の流路の順逆を切り換える四方弁12と、冷媒を減圧する減圧装置13を備える。そして、冷房運転時には、圧縮機11、四方弁12、室外熱交換器9、減圧装置13、室内熱交換器5、四方弁12、圧縮機11の順に冷媒が流れるように冷凍サイクルが構成され、暖房運転時には四方弁12を切り換えることによって冷媒の流路が逆となる。また、室内機1の吹き出し口の上部には人体検出手段である赤外線センサ4が配置されており、設置された室内の人の存在の検知や、人の動きの検出を行っている。なお、本実施の形態において赤外線センサ4の配置場所は、吹き出し口の上部としたが、これに限定されことはなく、例えば、正面パネルに設けてもよい。また、本実施の形態では焦電型の赤外線センサ4を三個使用して室内の人の検知を行っているが、部屋の大きさによっては赤外線センサ4の個数を減らして室内の人の検知を行っても良く、また、逆に赤外線センサ4の個数を増やして室内の人の検知を行っても良いため、例えば、空気調和機の能力の大きさによって赤外線センサ4の個数を変えることが考えられる。また、本実施の形態では赤外線センサ4は固定しているが、左右に駆動されるタイプのものであってもよい。また、焦電型の赤外線センサを用いたが、人の位置や動きを検知できるタイプのセンサであればよく、例えば、サーモパイル型の赤外線センサ等でもよい。また、室内機1の正面側には空調運転時に開き、空調運転停止時に閉まる正面パネル20と、室内へ送風を行う吹き出し口21と、吹き出し口21からの風の風向を上下に変更させる上下羽根22と、吹き出し口21からの風の風向を左右に変更させる左右羽根図示せずとを備える。また、室内機1へ運転指示を行うリモコン装置30を備え、リモコン装置30には運転情報やその他情報を表示する表示部31と、設定の変更や指示を行う操作部32とを備える。なお、操作部32は複数のボタンで構成されている。リモコン装置30では、冷房運転や暖房運転の指示、基準室内設定温度を設定することができ、通常の空調運転では、基準室内設定温度となるように空調運転が実施される。以上のように構成された空気調和機において、まずは人体検知について説明する。なお、本実施の形態で説明する人体検知方法は、一実施例を示すだけであり、この人体検知方法に本発明が限定されるものではない。図3は、赤外線センサで検知可能な領域を示した図である。本実施の形態では、三個の赤外線センサ4を適切な配置とすることで、図3に示すようにa~gの複数の領域の人体検知を可能にしている。例えば、赤外線センサ4aは領域a、領域b、領域c、領域dを検知可能に構成し、赤外線センサ4bは領域b、領域c、領域e、領域fを検知可能に構成し、赤外線センサ4cは領域c、領域d、領域f、領域gを検知可能に構成する。このように構成することによって、赤外線センサ4aと赤外線センサ4bで人体を検知し、赤外線センサ4cで人体を検知しない場合、領域bに居るとの判断ができる。なお、本実施の形態では赤外線センサ4を用いて検知できる領域を七つとしたが、これに限定されることはない。また、赤外線センサ4で出力される信号に基づいて、人体の活動量動きの大小を判断している。本実施の形態では人体の活動量の判断は大中小の三段階に分けて判断している。なお、活動量が大と判断される場合は、人体の動きが激しい状態であり、活動量が小と判断される場合は、人体の動きが静かな状態であることを意味する。また、本実施の形態では赤外線センサ4で所定の検出時間例えば、2分間に人体検出される回数に応じて活動量を三段階で判断しており、人体検出の回数が所定の回数Xよりも少ない場合に活動量が小と判断され、人体検出の回数が所定の回数Yよりも多い場合に活動量が大と判断される所定の回数X<所定の回数Yとする。次に、空調運転の温度制御について説明する。本実施の形態の空気調和機では、通常の空調運転の温度制御と、リズム温度制御を有する。もちろん、これ以外の温度制御を有していても問題は無い。まず、通常の空調運転の温度制御は、リモコン装置30で基準室内設定温度を設定し、温度センサ7で検出する室内温度が、設定された基準室内設定温度となるように圧縮機11や減圧装置13などの冷凍サイクル構成部品を制御することによって、室内の空調運転を行う。次に、リズム温度制御について説明する。リズム温度制御は、基準室内設定温度を補正することにより、空調運転を行う制御である。具体的には、基準室内設定温度に補正値を加えた設定温度を補正室内設定温度とし、補正室内設定温度となるように空調運転を行い、なおかつ、補正室内設定温度が所定の範囲内で上下に変動することで、快適性を損なわず、かつ、省エネの空調運転を行う制御である。まず、冷房運転時におけるリズム温度制御について説明する。図4は、通常の空調運転の温度制御からリズム温度制御へ切り替わるタイミングを説明したフローチャートである。まず、ステップ41では通常の空調運転の温度制御、すなわち基準室内設定温度に基づいて空調運転を行っている。次に、ステップ42において、赤外線センサ4で活動量が小であるかどうかが判断され、小すなわち人体の動きが少ないと判断された場合には、ステップ43へ進み、活動量が小以外と判断された場合には、ステップ41へ戻って通常の空調運転を行う。ここで活動量を判断基準に用いているのは、活動量が小の場合は人体の動きが少ないことを意味するので、安静状態であると判断される。よって温度変化に多少の変動があっても感じにくい状態にあるため、ユーザーの快適性を損なわない空調運転を実現することができる。ステップ43では、湿度センサ8で検出する湿度が所定の湿度例えば、60RH未満かどうかを判断している。湿度が所定の湿度未満である場合はステップ44へ進みリズム温度制御を開始し、所定の湿度以上である場合にはステップ41へ戻って通常の空調運転を行う。ここで湿度を判断基準に用いているのは、冷房運転時に湿度が高い状態で設定温度を上げる制御を行うと、人体が感じる不快感が高くなってしまう可能性が高いからである。すなわち、湿度をリズム温度制御の条件とすることによって、ユーザーの快適性を損なわない空調運転を実現することができる。なお、ステップ42の活動量判断と、ステップ43の湿度判断のフロー順番を逆にしても問題は無い。次に、リズム温度制御の動作について説明する。図5はリズム温度制御のフローチャートである。まず、ステップ51において基準室内設定温度に補正値を加算した補正室内設定温度に基づいて空調運転を実施する。すなわち室内温度が補正室内設定温度となるように冷凍サイクルの構成部品を制御する。図6は、補正値の変化を示した図である。図6に示すように、補正値は所定のパターンにしたがって変化するようにしている。本実施の形態の場合は、0°C~1.2°Cで補正値をステップ状に変化させており、二つのピーク値を有するパターンAを一つの周期として繰り返している。パターンの形状は適当な形状に変更可能であり、例えば、図7に示すような一つのピーク値を有するパターンBを一つの周期として繰り返しても良い。また、このパターンと時間軸で囲まれる面積を大きくすることによって、省エネ性を向上させることができるため、ステップ状に変化させることによって、この面積を大きくとることができ、省エネ性をより向上させることができる。さらに本実施の形態では、リズム温度制御を始めてから所定時間経過する前と後で温度の変動幅を異ならせている。なお、この所定時間は実験等から算出された値であり、例えば60分などの時間を予め設定された値でもよいし、始めのパターンAの変動幅と、2回目以降のパターンAの変動幅を異ならせるようにしてもよい。本実施の形態では1回目のパターンAの変動幅と、2回目以降のパターンAの変動幅を異ならせるようにしている。すなわち、図6に示すように、1回目のパターンAの変動幅の最大値はh1としており、2回目以降のパターンAの変動幅の最大値をh2としている。ここでh1とh2との関係であるが、h1<h2の関係を満たすような値を用いればよいが、本実施の形態ではh1はh2の半分の値として説明する。このリズム温度制御について、例を挙げて説明する。例えば、ユーザーがリモコン装置30で冷房運転の設定温度基準室内設定温度を25°Cに設定したとする。通常の空調運転では設定温度が25°Cに設定しているので、室内温度が25°Cとなるように空調運転を行う。そして、このような設定においてリズム温度制御の開始条件を満たし、リズム温度制御による空調運転が開始されると、室内温度が、基準室内設定温度にパターンAにしたがって決定される補正値が加算された補正室内設定温度となるように空調運転が行われる。図8は、基準室内設定温度と補正値と補正室内設定温度の相関関係を示した図である。図8に示すような補正室内設定温度を目標設定温度として空調運転を実施するため、このような目標設定温度を狙って制御した場合、圧縮機11の周波数が落とされる場合がある。その結果、目標設定温度を変化させない場合に比べて省エネ運転となる可能性が高くなる上に、快適性を損なうことがない。また、図8に示すように、本実施の形態では補正室内設定温度は、基準室内設定温度よりも高い温度としており、低くなることは無い。これは基準室内設定温度を基準に上下に目標温度を変化させた場合、省エネ運転になる確実性が低くなってしまうため、本実施の形態における補正値は、冷房運転の場合はプラスの値もしくはゼロとしている。なお、補正値の値は、本実施の形態に限定されるものではなく適宜変更可能である。また、図8に示すように、1回目のパターンAの補正値の最大値は0.6°Cとなっており、2回目のパターンAの補正値の最大値は1.2°Cとなっている。これは、リズム温度制御を開始したときには、部屋の壁の温度までは安定していないことも想定される。そのため、壁の温度が安定していないと、壁からの輻射熱の影響によって室内温度が変化しやすくなっていると考えられる。そのため、本実施の形態では1回目のパターンAの変動幅は、2回目以降のパターンAの変動幅よりも小さくすることによって、温度変化を出来るだけ抑えつつも省エネ運転を行うことができ、一方、2回目移行にパターンAの変動幅を大きくすることで、さらなる省エネ運転を実現することができる。なお、リズム温度制御を開始して予め設定された所定時間が経過する前後で変動幅を変えてもよいことはいうまでもない。次に、ステップ52において活動量が小であるかどうかを判断する。活動量が小である場合は、ステップ53へ進み、活動量が小よりも大きくなった場合は、ステップ52-1へ進む。次に、ステップ53において室内湿度が所定の湿度未満であるかどうかを判断する。このときの所定の湿度とは、リズム温度制御の開始条件の所定の湿度と同じとしている。なお、この所定の湿度は設定温度に応じて最適な湿度が設定される。室内の湿度が所定の湿度未満である場合はステップ54へ進み、室内の湿度が所定の湿度以上である場合はステップ52-1へ進む。次に、ステップ54において圧縮機を停止する条件を満足したかどうかを判断する。これは室内温度と目標設定温度リズム温度制御の場合は補正室内設定温度であり、通常の空調運転の温度制御の場合は基準室内設定温度であるとの温度差が所定の温度差だけ低い状態となり、その状態が所定時間継続した場合は、圧縮機を停止している。本実施の形態では、冷房運転時の圧縮機の停止条件は室内温度が、目標設定温度よりも所定温度低くなった状態が、所定時間継続した場合に圧縮機の停止条件を満足するとしているが、その他の圧縮機の停止条件を追加してもよい。なお所定温度や所定時間はシステムに合わせて適宜変更可能であり、実験等によって算出された予め設定された値である。ここではリズム温度制御を行っているため、目標設定温度が補正室内設定温度となり、補正室内設定温度と室内温度との温度差に基づいて圧縮機が停止される。もし圧縮機の停止条件を満足している場合はステップ54-1へ進み、圧縮機の停止条件を満足してなければステップ51へ戻りリズム温度制御を継続する。次に、ステップ52-1ではリズム温度制御は解除せずに補正室内設定温度を目標設定温度として空調運転を行うが、パターンAに基づいて補正値を決定するのではなく、ステップ状に補正値を下げていく制御を行う。これは一気に温度シフトを解除補正値をゼロとするしてしまうと、圧縮機の回転数が急激に変化し室温が変化し過ぎたり、消費電力が大きくなったりしてしまうこと可能性があるので、そのような状況の発生を抑制するためである。ステップ52-2では補正値がゼロとなったかどうかを確認し、補正値がゼロでなければステップ52-1へ戻り、補正値がゼロとなっていればステップ52-3へ進む。ステップ52-3ではリズム温度制御を解除し、ステップ55へ進んで通常の空調運転の温度制御に変わる。一方、ステップ54-1では圧縮機11の運転を停止し、ステップ54-2でリズム温度制御を解除する。この場合、圧縮機11を既に停止しているので一気にリズム温度制御を解除しても問題はない。そして、ステップ54-3において圧縮機11の運転の復帰条件が満足したかどうかを判断する。このとき、圧縮機11の運転の復帰は、リズム温度制御をしていたかどうかに関わらず、基準室内設定温度に基づいて判断される。圧縮機11の運転の復帰は、室内温度と目標設定温度との温度差が、所定の温度差ついた時点で復帰するため、冷房運転の場合、補正室内設定温度と室内温度との温度差を判断するよりも、基準室内設定温度と室内温度との温度差で判断した方が、より温度差が付く方向なので圧縮機11の運転の復帰を早めることができ、その結果、室内環境を損なうことを防ぐことができる。なお、圧縮機11の運転停止時条件の室内温度と目標設定温度との温度差と、圧縮機11の運転復帰時条件の室内温度と目標設定温度との温度差は、同じ値としてもよいし、異なる値としてもよい。そして、圧縮機11の運転復帰後は、ステップ55にて通常の空調運転の温度制御を行う。なお、ステップ55にて通常の空調運転を行っている最中に、図4のフローチャートにてリズム温度制御を開始させる条件を満足した場合には、リズム温度制御に移行して空調運転を行う。また、ステップ52の活動量判断と、ステップ53の湿度判断と、ステップ54の圧縮機の停止判断の順序はこれに限定されるものではなく、適宜入れ替えることは可能である。また、本実施の形態では、赤外線センサ4で人体が存在する領域を検出している。そのため、人体に向けて送風する風あて運転や人体を避けて送風する風除け運転を行うことができる。風あて運転の場合は、上下羽根および左右羽根を駆動することによって人体方向に風向を向け、風除け運転の場合は、上下羽根および左右羽根を駆動することによって人体方向を下げて風向を向ける運転である。このような運転に対して、風あて運転であれば風の影響により人体は室内温度の変化を感じ難いのに対し、風除け運転をしている場合、人体方向へ風を避ける運転をしているので、人体は室内温度の変化を敏感に感じ取ってしまう。そのため、本実施の形態では風除け運転が選択されている場合には、リズム温度制御を実施しないようにしている。このようにすることでユーザーの快適性を損なわないような空調運転を実現することができる。なお、風除け運転とは人体方向を避けて風を送る運転のことである。また、本実施の形態で説明したリズム温度制御は、人体が温度変化を感じ取り難いときに行っているが、ユーザーによっては強制的にリズム温度制御を行い、省エネ運転をしたいという場合もある。そのため、リモコン装置30にリズム温度制御を強制的に行うようなボタンを設けておき、ユーザーはそのボタンを押すことによってリズム温度制御を開始するようにしてもよい。その場合、ユーザーがリズム温度制御を強制的に行っているので、通常の空調運転に戻らないようにしている。次に、暖房運転時におけるリズム温度制御について説明する。図9は、通常の空調運転の温度制御からリズム温度制御へ切り替わるタイミングを説明したフローチャートである。まず、ステップ101では通常の空調運転の温度制御、すなわち基準室内設定温度に基づいて空調運転を行っている。次に、ステップ102において、赤外線センサ4で活動量が小であるかどうかが判断され、小すなわち人体の動きが少ないと判断された場合には、ステップ103へ進んでリズム温度制御を開始する。一方、活動量が小以外と判断された場合には、ステップ101へ戻って通常の空調運転を行う。ここで活動量を判断基準に用いているのは、活動量が小の場合は人体の動きが少ないことを意味するので、安静状態であると判断される。よって温度変化に多少の変動があっても感じにくい状態にあるため、ユーザーの快適性を損なわない空調運転を実現することができる。次に、リズム温度制御の動作について説明する。図10はリズム温度制御のフローチャートである。まず、ステップ111において基準室内設定温度に補正値を加算した補正室内設定温度に基づいて空調運転を実施する。すなわち室内温度が補正室内設定温度となるように冷凍サイクルの構成部品を制御する。図11は、補正値の変化を示した図である。図11に示すように、補正値は所定のパターンにしたがって変化するようにしている。本実施の形態の場合は、0°C~-1.2°Cで補正値をステップ状に変化させており、二つのピーク値を有するパターンCを一つの周期として繰り返している。パターンの形状は適当な形状に変更可能であり、例えば、図12に示すような一つのピーク値を有するパターンDを一つの周期として繰り返しても良い。また、このパターンと時間軸で囲まれる面積を大きくすることによって、省エネ性を向上させることができるため、ステップ状に変化させることによって、この面積を大きくとることができ、省エネ性をより向上させることができる。さらに本実施の形態では、リズム温度制御を始めてから所定時間経過する前と後で温度の変動幅を異ならせている。なお、この所定時間は実験等から算出された値であり、例えば60分などの時間を予め設定された値でもよいし、始めのパターンCの変動幅と、2回目以降のパターンCの変動幅を異ならせるようにしてもよい。本実施の形態では1回目のパターンCの変動幅と、2回目以降のパターンCの変動幅を異ならせるようにしている。すなわち、図11に示すように、1回目のパターンCの変動幅はh3としており、2回目以降のパターンCの変動幅をh4としている。ここでh3とh4との関係であるが、h3>h4の関係を満たすような値を用いればよいが、本実施の形態ではh3の絶対値はh4の絶対値の半分の値として説明する。このリズム温度制御について、例を挙げて説明する。例えば、ユーザーがリモコン装置30で暖房運転の設定温度基準室内設定温度を20°Cに設定したとする。通常の空調運転では設定温度が20°Cに設定されているので、室内温度が20°Cとなるように空調運転を行う。そして、このような設定においてリズム温度制御の開始条件を満たし、リズム温度制御による空調運転が開始されると、室内温度が、基準室内設定温度にパターンCにしたがって決定される補正値が加算された補正室内設定温度となるように空調運転が行われる。図13は、基準室内設定温度と補正値と補正室内設定温度の相関関係を示した図である。図13に示すような補正室内設定温度を目標設定温度として空調運転を実施するため、このような目標設定温度を狙って制御した場合、圧縮機11の周波数が落とされる場合がある。その結果、目標設定温度を変化させない場合に比べて省エネ運転となる可能性が高くなる上に、快適性を損なうことがない。また、図13に示すように、本実施の形態では補正室内設定温度は、基準室内設定温度よりも低い温度としており、高くなることは無い。これは基準室内設定温度を基準に上下に目標温度を変化させた場合、省エネ運転になる確実性が低くなってしまうため、本実施の形態における補正値は、暖房運転の場合はマイナスの値もしくはゼロとしている。なお、補正値の値は、本実施の形態に限定されるものではなく適宜変更可能である。また、図13に示すように、1回目のパターンCの補正値の最小値は-0.6°Cとなっており、2回目のパターンAの補正値の最小値は-1.2°Cとなっている。これは、リズム温度制御を開始したときには、部屋の壁の温度までは安定していないことも想定される。そのため、壁の温度が安定していないと、壁からの輻射熱の影響によって室内温度が変化しやすくなっていると考えられる。そのため、本実施の形態では1回目のパターンCの変動幅は、2回目以降のパターンCの変動幅よりも小さくすることによって、温度変化を出来るだけ抑えつつも省エネ運転を行うことができ、一方、2回目移行にパターンCの変動幅を大きくすることで、さらなる省エネ運転を実現することができる。なお、リズム温度制御を開始して予め設定された所定時間が経過する前後で変動幅を変えてもよいことはいうまでもない。次に、ステップ112において活動量が小であるかどうかを判断する。活動量が小である場合は、ステップ113へ進み、活動量が小よりも大きくなった場合は、ステップ112-1へ進む。次に、ステップ113において圧縮機を停止する条件を満足したかどうかを判断する。これは室内温度と目標設定温度リズム温度制御の場合は補正室内設定温度であり、通常の空調運転の温度制御の場合は基準室内設定温度であるとの温度差が所定の温度差だけ高い状態となり、その状態が所定時間継続した場合は、圧縮機を停止している。本実施の形態では、暖房運転時の圧縮機の停止条件は室内温度が、目標設定温度よりも所定温度高くなった状態が、所定時間継続した場合に圧縮機の停止条件を満足するとしているが、その他の圧縮機の停止条件としてもよい。なお所定温度や所定時間はシステムに合わせて適宜変更可能であり、実験等によって算出された予め設定された値である。ここではリズム温度制御を行っているため、目標設定温度が補正室内設定温度となり、補正室内設定温度と室内温度との温度差に基づいて圧縮機が停止される。もし圧縮機の停止条件を満足している場合はステップ113-1へ進み、圧縮機の停止条件を満足してなければステップ111へ戻りリズム温度制御を継続する。次に、ステップ112-1ではリズム温度制御は解除せずに補正室内設定温度を目標設定温度として空調運転を行うが、パターンCに基づいて補正値を決定するのではなく、ステップ状に補正値を上げていく制御を行う。これは一気に温度シフトを解除補正値をゼロとするしてしまうと、圧縮機の回転数が急激に変化し室温が変化し過ぎたり、消費電力が大きくなったりしてしまうこと可能性があるので、そのような状況の発生を抑制するためである。ステップ112-2では補正値がゼロとなったかどうかを確認し、補正値がゼロでなければステップ112-1へ戻り、補正値がゼロとなっていればステップ112-3へ進む。ステップ112-3ではリズム温度制御を解除し、ステップ114へ進んで通常の空調運転の温度制御に変わる。一方、ステップ113-1では圧縮機11の運転を停止し、ステップ113-2でリズム温度制御を解除する。この場合、圧縮機11を既に停止しているので一気にリズム温度制御を解除しても問題はない。そして、ステップ113-3において圧縮機11の運転の復帰条件が満足したかどうかを判断する。このとき、圧縮機11の運転の復帰は、リズム温度制御をしていたかどうかに関わらず、基準室内設定温度に基づいて判断される。圧縮機11の運転の復帰は、室内温度と目標設定温度との温度差が、所定の温度差ついた時点で復帰するため、暖房運転の場合、補正室内設定温度と室内温度との温度差を判断するよりも、基準室内設定温度と室内温度との温度差で判断した方が、より温度差が付く方向なので圧縮機11の運転の復帰を早めることができ、その結果、室内環境を損なうことを防ぐことができる。なお、圧縮機11の運転停止時条件の室内温度と目標設定温度との温度差と、圧縮機11の運転復帰時条件の室内温度と目標設定温度との温度差は、同じ値としてもよいし、異なる値としてもよい。そして、圧縮機11の運転復帰後は、ステップ114にて通常の空調運転の温度制御を行う。なお、ステップ114にて通常の空調運転を行っている最中に、図9のフローチャートにてリズム温度制御を開始させる条件を満足した場合には、リズム温度制御に移行して空調運転を行う。また、ステップ112の活動量判断と、ステップ113の圧縮機の停止判断の順序はこれに限定されるものではなく、適宜入れ替えることは可能である。また、暖房運転においても風除け運転が選択されている場合には、リズム温度制御を実施しないようにしている。このようにすることでユーザーの快適性を損なわないような空調運転を実現することができる。なお、風除け運転とは人体方向を避けて風を送る運転のことである。また、暖房運転においても、リモコン装置30にリズム温度制御を強制的に行うようなボタンを設けておき、ユーザーはそのボタンを押すことによってリズム温度制御を開始するようにしてもよい。その場合、ユーザーがリズム温度制御を強制的に行っているので、通常の空調運転に戻らないようにしている。以上のように、本実施の形態の空気調和機は、ユーザーの快適性を維持しつつ、省エネ運転を実現することができる。