"組付け部品を把持させる少なくとも1つのクランプ部材と、前記クランプ部材のクランプ力を付与する弾性部材と、を備える組付け工具であって、工作機械の主軸に装着され、前記主軸の回転に連動させて前記クランプ部材をクランプ又はアンクランプ動作させる連動機構を具備することを特徴とする組付け工具。工作機械の主軸に装着される基軸と、前記クランプ部材が設けられて前記基軸によって前記主軸の回転軸回りに相対回転可能に支持される胴部と、前記胴部の、前記工作機械の軸頭に対する前記回転軸回りの回転を阻止する回り止め手段と、を備え、前記連動機構は、前記基軸と前記胴部との相対回転を前記クランプ部材のクランプ又はアンクランプ動作に変換することを特徴とする請求項1記載の組付け工具。前記連動機構は、前記クランプ部材を前記回転軸に対して垂直方向へ案内するクランプ案内手段と、前記回転軸に対して同軸に配置されて前記基軸に対して軸線方向への相対移動が許容されるとともに前記回転軸回りの相対回転が阻止される軸部と、前記胴部に固定されて前記軸部の外周面に形成されたねじ部が螺合されるナット部材と、底部に前記軸部の先端が接続される円錐部材と、前記弾性部材の弾性力によって前記円錐部材の円錐面に当接されて前記クランプ部材と一体となって移動する従動部材と、を具備することを特徴とする請求項1又は2記載の組付け工具。前記回り止め手段は、前記軸頭に設けられる位置決めブロックと、受流体伝送手段を有する工具ホルダに設けられて前記位置決めブロックの嵌合穴に嵌合される位置決めピンと、によって構成されることを特徴とする請求項2記載の組付け工具。自動工具交換装置を備える前記工作機械の工具ホルダ収容棚に自動工具交換可能に収容されることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の組付け工具。そこで本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、生産計画の変更に迅速に対応することができ、且つ設備の汎用性を向上させることが可能な組付け工具を提供することを課題としてなされたものである。上記課題を解決するために、本発明の組付け工具は、組付け部品を把持させる少なくとも1つのクランプ部材と、前記クランプ部材のクランプ力を付与する弾性部材と、を備える組付け工具であって、工作機械の主軸に装着され、前記主軸の回転に連動させて前記クランプ部材をクランプ又はアンクランプ動作させる連動機構を具備することを特徴とする。発明の態様以下に、本願において特許請求が可能と認識されている発明以下、請求可能発明と称するの態様を例示し、例示された各態様について説明する。ここでは、各態様を、特許請求の範囲と同様に、項に区分すると共に各項に番号を付し、必要に応じて他の項の記載を引用する形式で記載する。これは、請求可能発明の理解を容易にするためであり、請求可能発明を構成する構成要素の組み合わせを、以下の各項に記載されたものに限定する趣旨ではない。つまり、請求可能発明は、各項に付随する記載、実施形態の記載等を参酌して解釈されるべきであり、その解釈に従う限りにおいて、各項の態様にさらに他の構成要素を付加した態様も、また、各項の態様から構成要素を削除した態様も、請求可能発明の一態様となり得る。なお、以下の各項において、1~3、5、6項の各々が、特許請求の範囲に記載した請求項1~5の各々に相当する。1組付け部品を把持させる少なくとも1つのクランプ部材と、クランプ部材のクランプ力を付与する弾性部材と、を備える組付け工具であって、工作機械の主軸に装着され、主軸の回転に連動させてクランプ部材をクランプ又はアンクランプ動作させる連動機構を具備することを特徴とする組付け工具。本項に記載の組付け工具によれば、生産計画が変更された場合、クランプ部材のみを交換するか、或いは、工作機械の通常の工具交換と同じ要領で、対応する組付け工具を工作機械の主軸に取り付けるだけで対応することができる。したがって、迅速な対応が可能であり、且つ多種多様な組付け部品に幅広く対応することができる。また、工作機械の主軸の回転を利用してクランプ部材を駆動するので、動力源として組付け工具へ油圧を供給したり組付け工具に電動モータを設ける必要がなく、組付け工具を単純化、小型化、軽量化且つ低コスト化することができる。2工作機械の主軸に装着される基軸と、クランプ部材が設けられて基軸によって主軸の回転軸回りに相対回転可能に支持される胴部と、胴部の、工作機械の軸頭に対する回転軸回りの回転を阻止する回り止め手段と、を備え、連動機構は、基軸と胴部との相対回転をクランプ部材のクランプ又はアンクランプ動作に変換することを特徴とする1の組付け工具。本項に記載の組付け工具によれば、胴部は回り止め手段によって回転軸回りの回転が阻止されているため、主軸を回転させて基軸を回転軸回りに回転させることにより、基軸は胴部に対して相対回転する。そして、この胴部に対する基軸の相対回転は、連動機構によってクランプ部材のクランプ又はアンクランプ動作に変換される。本項の態様において、基軸は、通常の工具ホルダと同一のシャンク部を有する。シャンク部の形状は、規格化されたテーパ形状例えば、ジャコブステーパ、モールステーパ等が採用される。これにより、組付け工具は、通常の工具ホルダと同様に、マシニングセンタ等の工作機械の主軸の工具ホルダ装着穴に装着することができる。3連動機構は、クランプ部材を回転軸に対して垂直方向へ案内するクランプ案内手段と、回転軸に対して同軸に配置されて基軸に対して軸線方向への相対移動が許容されるとともに回転軸回りの相対回転が阻止される軸部と、胴部に固定されて軸部の外周面に形成されたねじ部が螺合されるナット部材と、底部に軸部の先端が接続される円錐部材と、弾性部材の弾性力によって円錐部材の円錐面に当接されてクランプ部材と一体となって移動する従動部材と、を具備することを特徴とする1、2の組付け工具。本項に記載の組付け工具の以下の説明において、軸部又は円錐部材の基軸に対する軸線方向への移動のうち、各々、基軸の端部工具ホルダにおける、通常、プルスタッドが取り付けられる部分側への移動を後退、その反対側への移動を前進と規定する。また、対象となる組付け部品として、内燃機関のコンロッドのキャップを例に挙げる。この場合、組付け工具は、回転軸と平行に配置される固定ピンと、固定ピンに対して接近クランプ動作及び背離アンクランプ動作可能なクランプ部材とを有し、固定ピンに、キャップの一方のボルト挿通穴を嵌合させ、この状態で、キャップの端面をクランプ部材によって所定のクランプ力弾性部材の弾性力で押圧することにより、キャップを把持クランプすることができるものとする。本項に記載の組付け工具が工作機械の主軸に装着された直後の状態、すなわち、組付け工具の初期状態では、軸部は、基軸に対して後退端位置クランプ位置に位置される。この初期状態では、従動部材は円錐部材の円錐面の頂部側に当接されて、これにより、クランプ部材は固定ピンに最も接近した位置に位置している。この状態で、主軸を正回転させると、基軸は主軸と一体で回転する。すると、軸部は、基軸に対する回転軸回りの相対回転が阻止されて且つねじ部が胴部に固定されたナット部材に螺合されているため、回転軸回りに正回転しながら前進する。この軸部の前進に伴い円錐部材が前進し、この円錐部材の前進に伴い、円錐部材における、従動部材が当接している部分の外径が拡径される。これにより、従動部材は、弾性部材例えば、圧縮コイルばねを圧縮させながら外側回転軸に対して背離する方向へ移動し、その結果、クランプ部材も固定ピンに対して背離する方向へ移動アンクランプ動作する。ここで、圧縮されることで弾性部材に蓄積された弾性エネルギーは、クランプ力として利用される。主軸は、指令された回転数NC制御装置に設定された回転数だけ正回転すると停止し、この主軸の回転が停止した状態では、軸部は、基軸に対して前進端位置アンクランプ位置に位置している。次に、この状態で、固定ピンに、キャップ組付け部品の一方のボルト挿通穴を嵌合させる。この状態では、クランプ部材は、キャップの端面に対して所定間隔をあけて対向されている。この状態で、主軸を逆回転させると、軸部は、回転軸回りに逆回転しながら後退する。この軸部の後退に伴い円錐部材が後退し、この円錐部材の後退に伴い、円錐部材における従動部材が当接している部分の外径が縮径される。これにより、従動部材は、クランプ力を発生させる弾性部材の弾性力によって円錐部材に押し付けられているため、内側回転軸に近づく方向へ移動し、従動部材と一体のクランプ部材は、固定ピンに対して接近する方向へ移動クランプ動作する。これにより、クランプ部材によってキャップの端面が押圧され、組付け工具は、キャップを把持クランプすることができる。なお、円錐部材は、ベアリング等を利用して、軸部に対して回転軸回りに相対回転可能に接続しておくことが望ましい。4基軸と軸部との回転軸回りの相対回転を阻止する回り止め機構と、軸部が基軸に対して軸線方向へ限度を超えて移動しようとした場合に前記回り止め機構を解除して基軸と軸部との回転軸回りの相対回転を許容する解除機構と、を備えることを特徴とする2、3の組付け工具。本項に記載の組付け工具によれば、軸部が基軸に対して軸線方向へ限度を超えて移動しようとした場合に、解除手段によって回り止め機構が解除され、基軸と軸部との回転軸回りの相対回転が許容されるので、軸部及び円錐部材のランオーバーによって連動機構に過大な力が付加されることによる組付け工具の破損を防ぐことができる。本項の態様において、例えば、回り止め機構を、基軸の軸挿通穴の内周面に形成されて軸線方向へ延びるキー溝と、軸部の外周面に突設されてキー溝に摺動可能に係合されるキー材と、によって構成することで、解除機構は、軸部の基軸に対する軸線方向の相対位置が予め決められた範囲である間だけキー材とキー溝とが係合されるように、キー溝の軸線方向の長さを設定する構成とすることができる。5回り止め手段は、軸頭に設けられる位置決めブロックと、受流体伝送手段を有する工具ホルダに設けられて位置決めブロックの嵌合穴に嵌合される位置決めピンと、によって構成されることを特徴とする2の組付け工具。受流体伝送手段を有する既存の工具ホルダオイルホール付き工具ホルダは、組付け工具における基軸、胴部及び回り止め手段に相当する構成を備えていることから、既存のオイルホール付き工具ホルダを基に組付け工具を設計及び製作することにより、設計工数が短縮されるとともに製造コストを低く抑えることができる。6自動工具交換装置を備える工作機械の工具ホルダ収容棚に自動工具交換可能に収容されることを特徴とする1~5の組付け工具。本項に記載の組付け工具によれば、組付け部品ごとに対応する組付け工具を、各々、自動工具交換装置ATCを備える工作機械の工具ホルダ収容棚工具マガジンに収容しておくことで、生産計画に急な変更が発生した場合、要求される組付け工具を指定して通常の自動工具交換を実行するだけで要求される組付け工具を工作機械の主軸に装着することができる。したがって、極めて迅速な対応が可能となる。また、各組付け部品に対応する組付け工具を保管する場所棚を新たに確保する必要がないので、設備を省スペース化することができる。本発明によれば、生産計画の変更に迅速に対応することができ、且つ設備の汎用性を向上させることが可能な組付け工具を提供することができる。本発明の一実施形態を添付した図を参照して説明する。以下、内燃機関のコンロッドのキャップ2組付け部品を組付けの対象とする組付け工具1について説明する。なお、以下の説明において、便宜上、各々、図1及び図2における右方向を前方及び左方向を後方と規定する。すなわち、図1及び図2における右方向への移動は前進であるとともに左方向への移動は後退である。また、回転軸Lと軸線とは実質上同一であるが、必要に応じて両者を使い分ける。本実施形態の組付け工具1は、横型マシニングセンタ工作機械の主軸以下、単に主軸というに装着されて使用され、主軸の回転に連動してクランプ部材3がクランプ又はアンクランプ動作されるように構成されている。図1及び図2に示されるように、組付け工具1は、シャンク部4が主軸に装着される基軸5と、一対のベアリング6,7を介して基軸5によって回転軸L回りに相対回転可能に支持されるケース胴部8と、受流体伝送手段9と、を備える既存の工具ホルダオイルホール付き工具ホルダを基に構成されている。基軸5の後側部分図1及び図2における左側部分には、前述したシャンク部4が形成されている。シャンク部4は、主軸の端面に形成されたホルダ装着穴に適応する規格化されたテーパ形状例えば、ジャコブステーパ、モールステーパ等に形成されており、その後端部には、プルスタッドボルトを装着するためのねじ穴10が設けられている。また、基軸5の中間部分には、自動工具交換時にATC自動工具交換装置のアームによって把持されるホルダ把持部11が設けられている。また、基軸5の前側部分図1及び図2における右側部分の外周面5aには、前述した一対のベアリング6,7ラジアル玉軸受の各インナレースの内周面が嵌合されている。なお、ベアリング6のインナレースの後端面は、基軸5に形成された環形状の突き当て面5bに突き当てられており、他方、ベアリング7のインナレースの前端面は、基軸5の前端部外周面に形成されたねじ部5cに螺合されたベアリング押え12によって軸方向図1及び図2における左方向へ押圧されている。ケース8は、後側に配置されるケース8Aと前側に配置されるケース8Bとに分割されて構成されている。ケース8Bは、略円柱形状に形成されており、後側に小径穴23、前側に大径穴24が、各々回転軸Lに対して同軸に設けられている。ケース8Aは、略円柱形状に形成されており、内部に、一対のベアリング6,7のアウタレースの外周面が嵌合される内周面8aと、ベアリング押え12を収容する収容部8bとを備えている。また、ケース8Aには、前述した受流体伝送手段9が設けられており、受流体伝送手段9の位置決めピン9aが、マシニングセンタの軸頭に設けられた位置決めブロックの嵌合穴に嵌合されることにより、ケース88Aの、軸頭に対する回転軸回りの回転を阻止する回り止め手段が構成される。なお、回り止め手段としての受流体伝送手段9は、既存のオイルホール付き工具ホルダの受流体伝送手段がそのまま流用される。したがって、ここでは受流体伝送手段の詳細な説明を省略する。組付け工具1は、回転軸L及び基軸5に対して同軸に配置される軸部13連動機構を有している。軸部13は、後側部分が基軸5に形成された穴14の内周面によって摺動可能に支持されている。また、軸部13の前後方向中間部分には、平行ピン15キー材が貫通されて固定されている。この平行ピン15は、基軸5の軸線と直交するように配置され、両端部が軸部13の外周面から突出されている。そして、平行ピン15の両端部は、各々、基軸5の軸挿通穴16の内周面に設けられた各案内溝17に係合される。これにより、軸部13は、基軸5に対して、軸線方向への相対移動が許容されるが、回転軸L回りの相対回転が阻止される。また、軸部13の前側部分の外周面には、ねじ部18が形成されている。このねじ部18は、ケース8Aの前端部中央に固定されたナット部材19連動機構のねじ穴20に螺合されている。したがって、基軸5のシャンク部4をマシニングセンタの主軸に装着し、受流体伝送手段9の位置決めピン9aを軸頭の位置決めブロックの嵌合穴に嵌合させた状態、すなわち、ケース8が軸頭に対して回転軸L回りに回り止めされた状態で、主軸を回転させることにより、基軸5は、回転軸L回りに回転、すなわち、ケース8に対して回転軸L回りに相対回転される。そして、軸部13は、ねじ部18がケース8Aに固定されたナット部材19に螺合され、且つ、基軸5に対する相対回転が阻止されるとともに軸線方向への相対移動が許容されているため、主軸の回転に連動して前進又は後退される。なお、軸部13が基軸5に対して軸線方向へ限度を超えて移動しようとした場合には、平行ピン15と各案内溝17との係合が解除されて、基軸5と軸部13との回転軸L回りの相対回転が許容されるように構成されている。これにより、軸部13及び後述する円錐部材21のランオーバーによって連動機構に過大な力が付加されることによる組付け工具1の破損を防ぐことができる。そして、軸部13の前端部には、軸部13に対して同軸に配置された円錐部材21連動機構の底部図1及び図2における左側端部が接続されている。円錐部材21は、ベアリング22を介することで軸部13に対して回転軸L回りに相対回転可能である。また、図2に示されるように、円錐部材21は、基部21bの一部が円柱形状に形成されており、この基部21bの円柱形状の外周面が、ケース8Bの小径穴23によって摺動可能に支持されている。なお、円錐部材21の前側部分は、ケースBの大径穴24内に突出されている。図1に示されるように、ケース8Bの前端面の一側組付け工具1が主軸に装着された状態における上側には、キャップ2の2つのボルト挿通穴2aのうちの一方のボルト挿通穴2aに嵌合させる固定ピン25が、回転軸Lに対して平行に立設されている。また、ケース8Bの前端面上の他側組付け工具1が主軸に装着された状態における下側には、ケース8Bの半径方向図1における上下方向に延びるクランプアーム3aと、このクランプアーム3aの一端部図1における下側の端部にボルト27によって固定されて固定ピン25に対向するように配置されたクランプ爪3bとによって構成される前述したクランプ部材3が設けられている。そして、クランプアーム3aの他端部図1における上側の端部には、ケース8Bの大径穴24に収容された従動部材28連動機構が、ボルト29によって固定されている。従動部材28は、円錐部材21の円錐面21aに摺動可能に線接触されるように傾斜が設けられた当接面28aを有しており、背面28bには、ケース8Bに収容されてブロック形状に形成された押圧部材30がボルト31によって固定されている。押圧部材30は、ガイド32とレール33とによって構成される案内手段クランプ案内手段により、ケース8Bの半径方向回転軸Lに対して直交する方向であって図1における上下方向へ円滑に移動可能に案内されている。押圧部材30のボルト31を挿通させるためのザグリ穴30aには、圧縮コイルばね34弾性部材が収容されている。この圧縮コイルばね34は、外側図1における下側の端部が、押圧部材30の外側の端面から突出してプレート35の内側の面に当接されている。そして、この圧縮コイルばね34のばね力弾性力によって従動部材28が円錐部材21へ向けて付勢され、これにより、従動部材28の当接面28aが円錐面21aに線接触されるように構成されている。なお、後述するように、圧縮コイルばね34を圧縮させることにより得られるばね力弾性力は、クランプ部材3のクランプ力にも利用される。次に、本実施形態の作用を説明する。なお、以下の説明において、正回転とは、NC制御装置で指令される正回転に対して回転軸L回りの同一方向への回転軸頭からの視線で回転軸L回りの時計回り方向への回転であり、逆回転とは、正回転に対して反対方向への回転のことである。まず、組付け部品本実施形態ではコンロッド本体26に組付けるキャップ2に対応する組付け工具1をマシニングセンタ工作機械の主軸に装着する。ここでは、予め、組付け部品ごとに対応する組付け工具1を、各々、自動工具交換装置ATCを備えるマシニングセンタの工具ホルダ収容棚工具マガジンに収容しておくことで、要求される組付け工具1を指定して、通常の自動工具交換を実行することにより、要求される組付け工具1を主軸に装着することができる。組付け工具1が主軸に装着された直後の状態、すなわち、組付け工具1の初期状態では、図1に示されるように、軸部13は、基軸5に対して後退端位置に位置される。この初期状態では、従動部材28は、円錐部材21の円錐面21aの頂部側に当接されており、これにより、クランプ部材3は、固定ピン25寄りの位置、言い換えると、固定ピン25に最も接近した位置に位置している。この状態組付け工具1の初期状態から、主軸を正回転させると、基軸5は主軸と一体で正回転する。すると、軸部13は、基軸5に対する回転軸L回りの相対回転が阻止されて且つねじ部18がケース8Aに固定されたナット部材19に螺合されているため、回転軸L回りに正回転しながら前進する。この軸部13の前進に伴い円錐部材21が前進し、この円錐部材21の前進に伴い、従動部材28が当接している部分の円錐部材21の外径が拡径される。これにより、従動部材28は、当接面28aを円錐部材21の円錐面21aに摺動させるようにして、且つ、圧縮コイルばね34弾性部材を圧縮させながら外側図1における下方向へ移動し、その結果、クランプ部材3は固定ピン25に対して背離する方向へ移動アンクランプ動作する。ここで、圧縮されることで圧縮コイルばね34に蓄積されたばね力弾性力は、クランプ力として利用される。主軸は、指令された回転数NC制御装置に設定された回転数だけ正回転した時点で停止する。この主軸の正回転が停止した状態では、軸部13は、基軸5に対して前進端位置アンクランプ位置に位置される。なお、図3は、この状態、すなわち、軸部13が前進端位置に位置している状態におけるクランプ部材3の位置を示す。次に、図3に示されるように、固定ピン25に、キャップ2組付け部品の一方のボルト挿通穴2aを嵌合させる。この状態において、クランプ爪3bは、キャップ2の端面に対して所定間隔をあけて対向されている。次に、主軸を逆回転させると、基軸5は主軸と一体で逆回転する。すると、軸部13は、基軸5に対する回転軸L回りの相対回転が阻止されて且つねじ部18がケース8Aに固定されたナット部材19に螺合されているため、回転軸L回りに逆回転しながら後退する。この軸部13の後退に伴い円錐部材21が後退し、この円錐部材21の後退に伴い、従動部材28が当接している部分の円錐部材21の外径が縮径される。これにより、従動部材28は、当接面28aを円錐部材21の円錐面21aに摺動させるようにして、内側図1における上方向へ移動し、その結果、クランプ部材3は固定ピン25に対して接近する方向へ移動クランプ動作する。主軸は、指令された回転数NC制御装置に設定された回転数だけ逆回転した時点で停止するが、この主軸の逆回転が停止するよりも前のタイミングで、クランプ爪3bをキャップ2の端面に当接させる図1参照。これにより、組付け工具1は、固定ピン25とクランプ部材3クランプ爪3bとによって、既定のクランプ力、言い換えると、圧縮コイルばね34弾性部材のばね力弾性力で、キャップ2を把持することができる。そして、マシニングセンタは、NC制御装置よって指令された位置に、各軸X軸、Y軸及びZ軸を軸移動させる。これにより、図1に示されるように、組付け工具1によって把持されたキャップを、マシニングセンタのマシンテーブル上の治具によって把持されたコンロッド本体26に組み付けることができる。この実施形態では以下の効果を奏する。本実施形態によれば、生産計画が変更された場合、クランプ部材3のみを交換するか、或いは、マシニングセンタ工作機械の通常の工具交換と同じ要領で、組付け部品本実施形態では、コンロッドのキャップ2に対応する組付け工具1をマシニングセンタの主軸に取り付けるだけで対応することができる。したがって、迅速な対応が可能であり、且つ多種多様な組付け部品に幅広く対応することができる。また、マシニングセンタの主軸の回転を利用してクランプ部材3を駆動するので、動力源として組付け工具1へ油圧を供給したり組付け工具1に電動モータを設ける必要がなく、組付け工具1を単純化、小型化、軽量化且つ低コスト化することができる。また、マシニングセンタは、必要に応じて、本来の加工機として使用することができるので、設備の汎用性を向上させることができる。なお、実施形態は上記に限定されるものではなく、例えば、次のように構成することができる。図4に示されるように、固定ピン25に替えて、クランプ部材3及び付随する要素従動部材28、押圧部材30等を図4における上下対称に配置して組付け工具1を構成することができる。この場合、主軸の正回転及び逆回転に連動して、一対のクランプ爪3bを相互に背離アンクランプ動作及び接近クランプ動作させることができる。"