物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ、正の屈折力を有する第2レンズ、負の屈折力を有する第3レンズ、第4レンズ、第5レンズからなり、前記第5レンズの像側面は、1つ以上の変曲点を有する非球面形状をなすとともに、近軸領域において像側に凹形状をなすものであり、以下の条件式Ea、条件式Fa、条件式Gaを同時に満足するものであることを特徴とする撮像レンズ。1.0≦TL/f≦1.8Ea-35≦f1/f≦-2.3Fa0.55≦f12/f≦1.40Gaただし、TL:光学全長f:レンズ全系の焦点距離f1:第1レンズの焦点距離f12:第1レンズと第2レンズの合成焦点距離物体側から順に、負の屈折力を有し、近軸領域において、物体側に凸面を向けたメニスカス形状をなす第1レンズ、正の屈折力を有し、近軸領域において、両凸レンズである第2レンズ、負の屈折力を有し、近軸領域において、像側のレンズ面が像側に凸形状をなす第3レンズ、第4レンズ、第5レンズからなり、前記第5レンズの像側面は、1つ以上の変曲点を有する非球面形状をなすとともに、近軸領域において像側に凹形状をなすものであることを特徴とする撮像レンズ。以下の条件式Bd、条件式Ca、条件式Daを同時に満足するものであることを特徴とする請求項1または2記載の撮像レンズ。20≦ν1<75Bd50<ν2<80Ca20<ν3<35Daただし、ν1:第1レンズのアッベ数ν2:第2レンズのアッベ数ν3:第3レンズのアッベ数以下の条件式Eaを満足するものであることを特徴とする請求項2または3記載の撮像レンズ。1.0≦TL/f≦1.8Eaただし、TL:光学全長f:レンズ全系の焦点距離前記第5レンズの像側面が、前記極点を1つのみ有するものであることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項記載の撮像レンズ。請求項1から5のいずれか1項記載の撮像レンズと、前記撮像レンズによって形成された光学像を撮像して得た撮像信号を出力する撮像素子とを備えたことを特徴とする撮像装置。しかしながら、上記5枚のレンズを用いた撮像レンズは例えば特許文献1の撮像レンズ等はFナンバーを2.8程度にすることを前提としており、開口を大きくして明るくしようとすると解像力が低下してしまい十分な明るさを得ることが難しくなる。また、上記5枚構成の撮像レンズにおいて、厚みを薄く光学全長を短くしようとすると諸収差例えば、色収差や歪曲収差の発生を抑えることが難しくなり所望の解像力が得られなくなるという問題が生じる。さらに、注目する被写体の写る中央領域の範囲と背景の写る周辺領域の範囲とのバランスを保ちつつ、背景の画像品質をも向上させたいという要請もあり、対角での画角が50°以上となる領域についても良好な解像が得られる撮像レンズが求められている。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、全長の短縮化を図りつつ、明るく周辺画角まで高解像とすることができる撮像レンズおよびこの撮像レンズを搭載した撮像装置を提供することを目的とするものである。本発明の第1の撮像レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ、正の屈折力を有する第2レンズ、負の屈折力を有する第3レンズ、第4レンズ、第5レンズからなり、第5レンズの像側面は、1つ以上の変曲点を有する非球面形状をなすとともに、近軸領域において像側に凹形状をなすものであり、条件式Ea:1.0≦TL/f≦1.8、条件式Fa:-35≦f1/f≦-2.3、条件式Ga:0.55≦f12/f≦1.40を同時に満足することを特徴とするものである。ただし、TLは光学全長、fはレンズ全系の焦点距離、f1は第1レンズの焦点距離、f12は第1レンズと第2レンズの合成焦点距離とする。本発明の第2の撮像レンズは、物体側から順に、負の屈折力を有し、近軸領域において、物体側に凸面を向けたメニスカス形状をなす第1レンズ、正の屈折力を有し、近軸領域において、両凸レンズである第2レンズ、負の屈折力を有し、近軸領域において、像側のレンズ面が像側に凸形状をなす第3レンズ、第4レンズ、第5レンズからなり、第5レンズの像側面は、1つ以上の変曲点を有する非球面形状をなすとともに、近軸領域において像側に凹形状をなすことを特徴とするものである。本発明の第2の撮像レンズは、TLを光学全長、fをレンズ全系の焦点距離としたときに、条件式Ea:1.0≦TL/f≦1.8を満足するものとすることができる。本発明の第1の撮像レンズ、および第2の撮像レンズは、条件式Bd:20≦ν1<75、条件式Ca:50<ν2<80、条件式Da:20<ν3<35を同時に満足するものとすることができる。ただし、ν1は第1レンズのアッベ数、ν2は第2レンズのアッベ数、ν3は第3レンズのアッベ数とする。さらに、上記第1の撮像レンズ、および第2の撮像レンズは、条件式Ea:1.0≦TL/f≦1.8を満足するものとすることができる。本発明の第1の撮像レンズ、および第2の撮像レンズにおいて、第5レンズの像側面は、極点を1つのみ有するものとすることができる。本発明の撮像装置は、上記本発明の第1の撮像レンズまたは第2の撮像レンズと、その撮像レンズによって形成された光学像を撮像して得られた撮像信号を出力する撮像素子とを備えたことを特徴とするものである。なお、本件での極点とは、所定の有効領域内の極点について限定し、光軸からの距離r、rでの深さをfとして、f関数の局所的な最大値または最小値のことを極値といいその点を極点とする。極値は局所的な概念であるため、ある点で極値をとってもその点が全域的な最大最小値を取るとは限らないが、極値自体が適当な区間における最大最小値の候補と考えることができる。また、本件での変曲点とは、所定の有効領域内の曲線上で、接円の曲率の符号プラス、マイナスが変化する点この点では0となるをいう。また、曲率とは、近軸曲率の事である。本発明の第1の撮像レンズによれば、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ、正の屈折力を有する第2レンズ、負の屈折力を有する第3レンズ、第4レンズ、第5レンズを配置し、第5レンズの像側面を、1つ以上の変曲点を有する非球面形状をなすとともに、近軸領域において像側に凹形状をなすものとし、さらに、条件式Ea:1.0≦TL/f≦1.8、条件式Fa:-35≦f1/f≦-2.3、条件式Ga:0.55≦f12/f≦1.40を同時に満足するようにしたので、光学全長の短縮化を図りつつ、明るく周辺画角まで高解像とすることができる。すなわち、条件式Eaは、光学全長とレンズ全系の焦点距離との比率の範囲を規定するものであり、条件式Eaの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、各レンズのパワーを大きくしなければならないので諸収差が悪化し、光学性能が低下するという問題が生じる。また、第1レンズの物体側のレンズ面において軸上光束と軸外光束とが接近しすぎるので、これらの軸上光束と軸外光束の双方について同時に収差バランスを取ることが難しくなるという問題が生じる。一方、条件式Eaの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、光学系の小型化が難しくなるため、小型であることが要求される撮像装置への適用が困難になる。また、条件式Faは、第1レンズの焦点距離とレンズ全系の焦点距離との比率に関し、諸収差の発生を抑制するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Faの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、コマ収差と球面収差が発生し、良好な収差補正を行うことが困難になる。一方、条件式Faの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、非点収差とコマ数差が発生し、良好な収差補正を行うことが困難になる。また、条件式Gaは、第1レンズと第2レンズの合成焦点距離とレンズ全系の焦点距離との比率に関し、歪曲収差の発生を抑えつつ、適正なバックフォーカスを確保するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Gaの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、第1レンズおよび第2レンズの合成焦点距離が短くなりすぎて、バックフォーカスの確保が難しくなるとともに、大きな歪曲収差が発生するため、実用に耐えられなくなるという問題が生じる。一方、条件式Gaの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、バックフォーカスが長くなり光学全長を短かくすることが困難になるという問題が生じる。本発明の第2の撮像レンズによれば、物体側から順に、負の屈折力を有し、近軸領域において、物体側に凸面を向けたメニスカス形状をなす第1レンズ、正の屈折力を有し、近軸領域において、両凸レンズである第2レンズ、負の屈折力を有し、近軸領域において、像側のレンズ面が像側に凸形状をなす第3レンズ、第4レンズ、第5レンズを配置し、第5レンズの像側面を、1つ以上の変曲点を有する非球面形状をなすとともに、近軸領域において像側に凹形状をなすものとしたので、光学全長の短縮化を図りつつ、明るく周辺画角まで高解像とすることができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。<本発明の第1の実施形態>図1Aは、本発明の第1の実施形態による撮像レンズ100Aを備えた撮像装置200Aの概略構成を示す図である。第1の実施形態に係る撮像レンズ100Aは、CCDやCMOS等の撮像素子を用いた各種撮像機器、特に、比較的小型の携帯端末機器、例えばデジタルスチルカメラ、カメラ付き携帯電話機、およびPDA等に用いて好適なものである。第1の実施形態に係る撮像装置200Aは、上記第1の実施形態に係る撮像レンズ100Aと、この撮像レンズ100Aによって形成された被写体Hを表す光学像Hkに応じた撮像信号Pkを出力するCCDやCMOS等などからなる撮像素子210とを備えている。撮像素子210の撮像面211は、この撮像レンズ100Aの結像面Mkに配置されている。撮像レンズ100Aを構成する最も像側のレンズである第5レンズL5と撮像素子210との間には、撮像レンズ100Aを装着する撮像装置200Aの構成に応じて、種々の光学部材Cgを配置することができる。例えば、光学部材Cgとして、撮像面保護用のカバーガラス、赤外線カットフィルタ、NDフィルタなどの光学部材等を配置することができる。なお、光学部材Cgは平行平面板からなるものとすることができる。第1の実施形態に係る撮像レンズ100Aは、5枚のレンズで構成された結像用の撮像レンズである。この撮像レンズ100Aは、光軸Z1に沿って、物体側図中矢印Z方向の側から順に、負の屈折力を有する第1レンズL1、正の屈折力を有する第2レンズL2、負の屈折力を有する第3レンズL3、第4レンズL4、第5レンズL5を配置してなるものである。最も像側に配置された第5レンズL5の像側面S11は、1つ以上の変曲点を有する非球面形状をなすとともに、近軸領域において像側に凹形状をなすものである。さらに、本発明の撮像レンズ100Aは、TLを光学全長、fをレンズ全系の焦点距離、f1を第1レンズの焦点距離、f12を第1レンズと第2レンズの合成焦点距離としたときに、条件式Ea:1.0≦TL/f≦1.8、条件式Fa:-35≦f1/f≦-2.3、条件式Ga:0.55≦f12/f≦1.40を同時に満足するものである。なお、焦点距離f、f1、f12は値に正負を持たせて定められるものであり、ここでは、レンズに対して像側に焦点が定められる場合を正、物体側に焦点が定められる場合を負と定めている。後述の実施例1-1~1-15、すなわちサンプルレンズ1~15は、上記第1の実施形態の撮像レンズの1例を示すものである。<本発明の第2の実施形態>図1Bは、本発明の第2の実施形態による撮像レンズ100Bを備えた撮像装置200Bの概略構成を示す断面図である。なお、撮像レンズ100Bおよび撮像装置200Bの構成を示す符号は、説明済みの第1の実施形態に係る撮像レンズ100Aおよび撮像装置200Aの構成に対応するものについては同じ符号で示し、説明済の構成に関する詳細な説明は省略する。この第2の実施形態に係る撮像レンズ100Bの好適な用途は、上記第2の実施形態に係る撮像レンズ100Aと同様である。上記第2の実施形態に係る撮像装置200Bは、上記第1の実施形態の場合と同様に、撮像レンズ100Bと撮像素子210とを備えており、撮像素子210の撮像面211は、この撮像レンズ100Bの結像面Mkに配置されている。撮像レンズ100Bを構成する最も像側のレンズである第5レンズL5と撮像素子210との間には、撮像レンズ100Bを装着する撮像装置200Bの構成に応じて、種々の光学部材Cgを配置することができる。この撮像レンズ100Bは、5枚のレンズで構成された結像用の撮像レンズである。撮像レンズ100Bは、光軸Z1に沿って、物体側図中矢印Z方向の側から順に、負の屈折力を有し、近軸領域において、物体側に凸面を向けたメニスカス形状をなす第1レンズL1、正の屈折力を有し、近軸領域において、像側のレンズ面が像側に凸形状をなし物体側のレンズ面が物体側に凸形状をなす近軸領域において両凸レンズである第2レンズL2、負の屈折力を有し、近軸領域において、像側のレンズ面が像側に凸形状をなす第3レンズL3、第4レンズL4、第5レンズL5を配置してなるものである。第5レンズL5の像側のレンズ面S11は、1つ以上の変曲点を有する非球面形状をなすとともに、近軸領域において像側に凹形状をなすものである。撮像レンズ100Bは、上記撮像レンズ100Aに関して説明した条件式Ea:1.0≦TL/f≦1.8、を満足するものとすることが望ましい。なお、後述の実施例16、すなわちサンプルレンズ16は、上記第2の実施形態による撮像レンズの1例を示すものである。<本発明の第1の実施形態、第2の実施形態に共通する構成について>撮像レンズ100A、100Bに関し、第5レンズL5の像側面S11は、極点を1つのみ有するものとすることができる。第2レンズL2と第3レンズL3との間に開口絞りStが配置されるように撮像レンズを構成することができ、そのようにすれば、ペッツバール和Petzvalsumを小さくすることができるので像面湾曲をより良好に補正することができる。また、第2レンズよりも物体側に開口絞りが配置される場合に比して、より確実に、球面収差、軸上の色収差、およびコマ収差の発生を抑制しつつ、明るくFナンバーを小さくすることができる。また、第2レンズL2の物体側に開口絞りStが配置されるように撮像レンズを構成することもでき、そのようにすれば、第2レンズよりも像側に開口絞りが配置される場合に比して、結像面への光束の入射角を小さくすることができ、この結像面上での像高に応じた入射光量および歪曲収差の急激な変化を抑制することができる。これとともに、より確実に光学全長を短縮することができる。上記第1の実施形態に係る撮像レンズ100Aおよび第2の実施形態に係る撮像レンズ100Bは、以下の各条件式を適宜選択的に満足するものとすることができる。条件式Aa:-12<R1R2/R1-R2<-0.21条件式Bc:18<ν1<50条件式Bd:20<ν1<75条件式Ca:50<ν2<80条件式Da:20<ν3<35条件式Ga:0.55≦f12/f≦1.40条件式Gb:0.65≦f12/f≦1.30条件式Gf:0.60≦f12/f≦1.30条件式Ib:0.7≦f4/f≦2.1条件式Ma:0.25<Dg2Dg3/f<0.7条件式Mb:0.45<Dg2Dg3/f<0.6条件式Nb:50<ν4<65条件式Oa:50<ν5<65条件式Pa:-4<Σfi/νi/f<4条件式Pb:-2<Σfi/νi/f<0.5<各パラメータの意味>f:レンズ全系の焦点距離f1:第1レンズの焦点距離f2:第2レンズの焦点距離f3:第3レンズの焦点距離f4:第4レンズの焦点距離f5:第5レンズの焦点距離fi:第iレンズの焦点距離ただし、i=1~5f12:第1レンズと第2レンズの合成焦点距離f123:第1レンズと第2レンズと第3レンズの合成焦点距離Bf:バックフォーカス空気換算距離TL:光学全長ν1:第1レンズのアッベ数ν2:第2レンズのアッベ数ν3:第3レンズのアッベ数ν4:第4レンズのアッベ数ν5:第5レンズのアッベ数νi:第iレンズを形成する光学部材のアッベ数ただし、i=1~5Dg2:第2レンズの中心厚第2レンズの物体側面と像側面との光軸上での間隔;実長Dg3:第3レンズの中心厚第3レンズの物体側面と像側面との光軸上での間隔;実長R1:第1レンズの物体側面第1番目のレンズ面の曲率半径R2:第1レンズの像側面第2番目のレンズ面の曲率半径R4:第2レンズの像側面第4番目のレンズ面の曲率半径N2:第2レンズを形成している光学部材の屈折率N3:第3レンズを形成している光学部材の屈折率なお、式:Σfj/νj/fは、式:[f1/ν1f2/ν2f3/ν3f4/ν4f5/ν5]/fを意味する。また、物体側面は物体側のレンズ面を意味する。像側面は像側のレンズ面を意味する。なお、焦点距離は値に正負を持たせて定められたものであり、光学要素レンズ等に対してこの光学要素の像側に焦点が定められる場合を正、この光学要素の物体側に焦点が定められる場合を負とする。また、曲率半径は値に正負を持たせて定められたものであり、物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負とする。なお、この曲率半径の値は、レンズ面が非球面の場合には、その非球面における近軸領域の曲率半径の値を用いる。<各条件式の効果の説明>条件式Aa:-12<R1R2/R1-R2<-0.21は、第1レンズにおける物体側面の曲率半径と像側面の曲率半径との関係に関し、主にコマ収差と他の収差とをバランスさせて両収差の発生を抑えるための望ましい範囲を規定するためのものである。条件式Aaの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、コマ収差が悪化し、倍率色収差の悪化をもまねくという問題が生じる。一方、条件式Aaの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、コマ収差が悪化し、非点収差の悪化をもまねくという問題が生じる。条件式Bc:18<ν1<50は、第1レンズに使用する光学部材のアッベ数に関し、軸上色収差を適切に補正するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Bcの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、軸上色収差が補正不足になるという問題が生じる。一方、条件式Bcの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、軸上色収差が補正過剰になるという問題が生じる。また、条件式Bd:20<ν1<75は、第1レンズに使用する光学部材のアッベ数に関し、軸上色収差を適切に補正するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Bdの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、軸上色収差が補正不足になるという問題が生じる。一方、条件式Bdの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、軸上色収差が補正過剰になるという問題が生じる。条件式Ca:50<ν2<80は、第2レンズに使用する光学部材のアッベ数に関し、コマ収差を抑制しつつ、軸上色収差と倍率色収差とをバランスさせて諸収差の発生を抑制するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Caの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、軸上色収差と倍率色収差とのバランスが崩れてしまという問題が生じる。一方、条件式Caの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、採用できる光学材料が限られてしまい、屈折率の小さい光学材料を第2レンズに適用することになるためコマ収差が発生しやすくなるという問題が生じる。条件式Da:20<ν3<35は、第3レンズに使用する光学部材のアッベ数に関し、倍率色収差の発生を抑えつつ、軸上色収差と倍率色収差とをバランスさせて諸収差の発生を抑制するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Daの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、軸上色収差と倍率色収差のバランスが崩れてしまい、短波長光によって形成される光学像の大きさが長波長光によって形成される光学像よりも大きくなってしまうという問題が生じる。一方、条件式Daの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、倍率色収差が発生しやすくなるという問題が生じる。条件式Ea:1.0≦TL/f≦1.8は、光学全長とレンズ全系の焦点距離との比率の範囲を規定するものである。条件式Eaの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、各レンズのパワーを大きくしなければならないので諸収差が悪化し、光学性能が低下するという問題が生じる。また、第1レンズの物体側面において軸上光束と軸外光束とが接近しすぎるので、これらの軸上光束と軸外光束の双方について同時に収差バランスを取ることが難しくなるという問題が生じる。一方、条件式Eaの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、光学系の小型化が難しくなるため、小型であることが要求される撮像装置への適用が困難になる。条件式Fa:-35≦f1/f≦-2.3は、第1レンズの焦点距離とレンズ全系の焦点距離との比率に関し、諸収差の発生を抑制するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Faの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、コマ収差と球面収差が発生し、良好な収差補正を行うことが困難になる。一方、条件式Faの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、非点収差とコマ数差が発生し、良好な収差補正を行うことが困難になる。条件式Ga:0.55≦f12/f≦1.40は、第1レンズと第2レンズの合成焦点距離とレンズ全系の焦点距離との比率に関し、歪曲収差の発生を抑えつつ、適正なバックフォーカスを確保するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Gaの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、第1レンズおよび第2レンズの合成焦点距離が短くなりすぎて、バックフォーカスの確保が難しくなるとともに、大きな歪曲収差が発生するため、実用に耐えられなくなるという問題が生じる。一方、条件式Gaの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、バックフォーカスが長くなり光学全長を短かくすることが困難になるという問題が生じる。なお、条件式Gf:0.60≦f12/f≦1.30を満足するように撮像レンズを構成すれば、上記の下限、および上限で発生する問題をよりに確実に改善することができる。さらに、条件式Gb:0.65≦f12/f≦1.30を満足するように撮像レンズを構成すれば、上記の下限、および上限で発生する問題をさらに確実に改善することができる。条件式Ib:0.7≦f4/f≦2.1は、第4レンズの焦点距離とレンズ全系の焦点距離との比率に関し、テレセントリック性を確保しつつ、適切なバックフォーカスを得るための望ましい範囲を規定するものである。条件式Ibの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、バックフォーカスが長くなりすぎるという問題が生じる。一方、条件式Ibの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、開口絞りを通って像側へ抜ける最周辺光線が第4レンズの像側面から射出されるときの射出角が大きくなり、テレセントリック性の確保が困難になるという問題が生じる。条件式Ma:0.25<Dg2Dg3/f<0.7は、第2レンズの中心厚と第3レンズの中心厚とを合わせた厚みに関し、明るいレンズにするFNoを小さくするための望ましい範囲を規定するものである。すなわち、明るいレンズにするためには、第2レンズ、第3レンズの中心厚を適切な厚さに定める必要がある。条件式Maを満足するように上記撮像レンズを構成すれば、この撮像レンズをより確実に明るいレンズとすることができる。なお、条件式Mb:0.25<Dg2Dg3/f<0.7を満足するように上記撮像レンズを構成すれば、この撮像レンズをさらに確実に明るいレンズとすることができる。条件式Nb:50<ν4<65は、第4レンズに使用する光学部材のアッベ数に関し、軸上色収差よりも倍率色収差を重視して改善するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Nbを満足するように撮像レンズを構成すれば、軸上色収差の劣化を抑制しつつ倍率色収差をより確実に改善することができる。条件式Nbの下限を下回るように撮像レンズを構成すると、軸上色収差の補正が難しくなるという問題が生じる。一方、条件式Nbの上限を上回るように撮像レンズを構成すると、軸上色収差の補正が難しくなるという問題が生じる。条件式Oa:50<ν5<65は、第5レンズに使用する光学部材のアッベ数の範囲を規定するものであり、第4レンズでの倍率色収差の補正に比べ補正量が少ないものの、主に倍率色収差を改善するための望ましい範囲を規定するものである。条件式Oaの上限下限のいずれか一方を超えると倍率色収差の改善が難しくなる。条件式Pa:-4<Σfi/νi/f<4は、第1レンズ~第4レンズの各レンズの焦点距離と、各レンズを形成している光学部材のアッベ数と、レンズ全系の焦点距離との関係の望ましい範囲を規定するものである。条件式Paの上限を上回ると軸上色収差が補正不足となり、この軸上色収差が大きくなりすぎてしまう。一方、条件式Paの下限を下回ると軸上色収差が補正過剰となってしまい、再びこの軸上色収差が大きくなりすぎてしまう。さらに、条件式Pb:-2<Σfi/νi/f<0.5を満足するように撮像レンズを構成すれば、上記下限、上限で発生する問題をより確実に改善することができる。条件式Aa:-12<R1R2/R1-R2<-0.21は、第1レンズにおける物体側面の曲率半径と像側面の曲率半径との関係に関し、主にコマ収差と他の収差とをバランスさせて両収差の発生を抑えるための望ましい範囲を規定するためのものである。条件式Aaの下限を下回ると、コマ収差が悪化し、倍率色収差の悪化をもまねくという問題が生じる。一方、条件式Aaの上限を上回ると、コマ収差が悪化し、非点収差の悪化をもまねくという問題が生じる。<具体的な実施例>次に、本実施の形態に係る撮像レンズの具体的な実施例についてまとめて説明する。図2~図17は、サンプルレンズ1~16の断面を示す断面図である。サンプルレンズ1~16は、本発明の第1の実施形態に対応する実施例1-1~1-16それぞれに対応する撮像レンズである。また、サンプルレンズ16は、本発明の第2の実施形態の実施例2-1に対応する撮像レンズである。図2~図17において、符号Ljは、最も物体側に配置されたレンズを1番目として、像側結像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したj番目のレンズを示す。符号Siは、最も物体側のレンズ要素の面を1番目として、像側結像側に向かうに従い順次増加するように符号を付したi番目の面開口絞り等を含むを示す。符号Diは、i番目の面とi1番目の面との光軸Z1上の面間隔を示す。なお、図2~図17に記載のサンプルレンズ1~16に付した符号は、説明済みの図1Aおよび図1Bに記載の撮像レンズ100Aおよび撮像レンズ100Bの構成に対応するものについては同じ符号で示している。表1~表16は、サンプルレンズ1~16に対応する具体的なレンズデータを示している。表1~表16の各表中の上部図中符号aで示すに基本レンズデータを、下部図中符号bで示すに非球面係数を示す。ここで用いられる非球面式を以下に示す。Z=Ch2/{11-KC2h21/2}ΣAihiただし、Z:非球面の深さmmh:光軸からレンズ面までの距離高さmmK:離心率C:近軸曲率=1/RR:近軸曲率半径Ai:第i次iは3以上の整数の非球面係数なお、レンズデータの面番号に付した印は、その面が非球面であることを示している。また、符号aで示す基本レンズデータの下方欄外には、レンズ全系の焦点距離fmmの値、FナンバーFNoの値、および全画角2ω°の値を示す。各表中の基本レンズデータにおける面番号Siの欄には、最も物体側のレンズ要素の面を1番目として、像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したi番目の面の番号を示している。なお、上記レンズ要素には開口絞りSt、およびカバーガラスCgの面も含まれている。曲率半径Riの欄には、物体側からi番目の面レンズ要素の面の曲率半径の値mmを示す。なお、曲率半径の正負は、物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。面間隔Diの欄についても、同様に物体側からi番目の面Siとi1番目の面Si1との光軸上の間隔mmを示す。Ndjの欄には、物体側からj番目の光学要素のd線587.6nmに対する屈折率の値を示す。νdjの欄には、物体側からj番目の光学要素のd線を基準としたアッベ数の値を示す。なお、基本レンズデータに示す非球面の曲率半径は、その非球面における近軸領域の曲率半径の値を示している。また、表17は、上述の条件式中の数式により算出した値、あるいは条件式中に記載の物性値やレンズ性能を表す値等を、サンプルレンズ1~16についてまとめて示すものである。この表17において、◆印を付して示した数値は条件式を満たす範囲から外れた値であることを示している。図18~33の各図中に符号α、β、γを付して示す各図は、サンプルレンズ1~16それぞれの球面収差、像面湾曲非点収差、および歪曲収差ディストーションを示している。各収差図には、e線波長546.07nmを基準波長とした収差を示す。球面収差図および非点収差図には、F線波長486.13nm、C線波長656.27nmについての収差も示す。像面湾曲非点収差を示す図において、実線はサジタル方向S、破線はタンジェンシャル方向Tの収差を示す。FNo.はF値、Yは像高を示す。以上の各数値データおよび各収差図から分かるように、本発明の第1の実施形態に対応する実施例1-1~1-16の撮像レンズサンプルレンズ1~16、および本発明の第2の実施形態に対応する実施例2-1の撮像レンズサンプルレンズ16は、光学系の全長の短縮化を図りつつ、明るく周辺画角まで高解像とすることができる。なお、本発明は、上記実施の形態および各実施例に限定されず、発明の要旨を変更しない限りにおいて種々の変形実施が可能である。例えば、各レンズの曲率半径、面間隔および屈折率の値などは、上記各表中に示した値に限定されず、他の値をとり得る。