"ジエン系ゴム100質量部に対して、有機シラン化合物によって表面処理した表面処理亜鉛華を1~10質量部含有するタイヤ用ゴム組成物。前記表面処理亜鉛華における有機シラン化合物処理量が亜鉛に対して0.1~5質量であることを特徴とする、請求項1に記載のゴム組成物。請求項1又は2に記載のゴム組成物を用いて作製した空気入りタイヤ。本発明は、ゴム組成物中での亜鉛華の分散性を改良することにより架橋度を向上させ、よってそのゴム組成物から得られるタイヤの力学特性や発熱性を向上させることができるゴム組成物、及びその力学特性や発熱性の向上したタイヤを提供することを目的とする。本発明のタイヤ用ゴム組成物は、上記の課題を解決するために、ジエン系ゴム100質量部に対して、有機シラン化合物によって表面処理した表面処理亜鉛華を1~10質量部含有するものとする。上記において、表面処理亜鉛華における有機シラン化合物処理量が亜鉛に対して0.1~5質量であることが好ましい。本発明の空気入りタイヤは、上記本発明のゴム組成物を用いて作製したものとする。本発明によれば、通常の亜鉛華に換えて表面処理された亜鉛華を用いることにより、ゴム組成物中での亜鉛華の分散性を改良し、架橋度を向上させることができる。その結果、そのゴム組成物を用いて、力学特性や低発熱性の向上したタイヤを得ることができる。以下、本発明の実施に関連する事項について詳細に説明する。本発明のタイヤ用ゴム組成物は、上記のとおり、通常の亜鉛華に換えて有機シラン化合物によって表面処理した表面処理亜鉛華を所定量使用することを特徴とする。有機シラン化合物の例としては、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロプロトリエトキシシラン、3--アミノプロピルトリメトキシシラン、3-2-アミノエチルアミノプロピルメチルジメトキシシラン、3-2-アミノエチルアミノプロピルメチルジメトキシシラン、3-ウレイドプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィド、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、ビニルトリアセトキシシラン、ビニルトリスメトキシエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプロプロピルトリエトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン等が挙げられる。中でも、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン等が好ましい。これらの有機シラン化合物は、加水分解性基が加水分解を受けて生成するシラノール基が酸化亜鉛表面のヒドロキシル基と反応し、一方、アミノ基、エポキシ基、ビニル基、メタクリロキシ基等の有機官能基がゴム成分と反応することにより、亜鉛華の分散性の向上に寄与すると考えられる。上記表面処理亜鉛華における有機シラン化合物の処理量は、亜鉛に対して0.1~5質量であることが好ましく、0.5~2.5質量であることがより好ましい。0.1質量未満では、所望の分散性向上効果が得られ難い。一方、5質量を超える場合も、分散性が低下する傾向が認められる。これら表面処理亜鉛華は市販されているものを使用することができ、また公知の方法で製造することもできる。処理方法としては、例えば、亜鉛華の水スラリーを調製し、このスラリーに有機シラン化合物を滴下して撹拌した後濾過し、洗浄して、加熱乾燥する方法により得ることができる。また、上記表面処理亜鉛華の含有量は、ジエン系ゴム100質量部に対して、1~10質量部が好ましく、2~8質量部がより好ましい。1質量部未満では、所望の加硫促進効果が得られ難い。一方、10質量部を超えた場合は、架橋度、強度、低発熱性等が悪化する傾向が認められる。本発明に係るゴム組成物においては、上記表面処理亜鉛華を使用する以外は、従来のタイヤ用ジエン系ゴム組成物に準じた組成を採用することができる。本発明で使用可能なジエン系ゴムとしては、各種天然ゴムNR、各種ポリイソプレンゴムIR、各種スチレンブタジエンゴムSBR、各種ポリブタジエンゴムBR等が挙げられ、これらはいずれか1種を用いてもよく、2種以上組み合わせて用いてもよい。好ましくは、天然ゴム及びイソプレンゴムのいずれかを用いるか、又はこれらを併用する。充填剤としては、カーボンブラック及びシリカの少なくとも一方からなる補強性充填剤を用いることができる。シリカとしては、例えば、湿式シリカ含水ケイ酸,乾式シリカ無水ケイ酸,ケイ酸カルシウム,ケイ酸アルミニウム等が挙げられるが、中でも湿式シリカが好ましい。これら補強性充填剤の含有量は、ジエン系ゴム100質量部に対して、30~150質量部が好ましく、50~100質量部がより好ましい。なお、シリカを配合する場合は、スルフィドシラン、メルカプトシランなどのシランカップリング剤を配合することが好ましい。シランカップリング剤の配合量は、シリカ100質量部に対して5~15質量部であることが好ましい。本発明に係るゴム組成物には、上記の各成分の他に、ステアリン酸、老化防止剤、ワックス、加硫剤、加硫促進剤など、タイヤ用ゴム組成物において一般に使用される各種添加剤を配合することができる。上記加硫剤としては、硫黄、硫黄含有化合物等が挙げられ、特に限定するものではないが、その配合量は上記ゴム成分100質量部に対して0.1~10質量部であることが好ましく、より好ましくは0.5~5質量部である。また、加硫促進剤の配合量としては、上記ゴム成分100質量部に対して0.1~7質量部であることが好ましく、より好ましくは0.5~5質量部である。本発明のゴム組成物は、通常のバンバリーミキサーやニーダーなどのゴム用混練機を用いて、常法に従い混練することで調製される。以上よりなるゴム組成物はタイヤのトレッドゴムやサイドウォールゴムとして用いることができ、ごのゴム組成物を、常法に従い、例えば140~180°Cで加硫成形することにより、タイヤを形成することができる。本発明の空気入りタイヤは、上記本発明のタイヤ用ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造することができる。以下、本発明の実施例を示すが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。バンバリーミキサーを使用し、下記表1カーボン配合及び表2シリカ配合にそれぞれ示す配合質量部に従い、まず、第一混合段階で、硫黄と加硫促進剤を除く成分を添加混合し、次いで、得られた混合物に、最終混合段階で硫黄と加硫促進剤を添加混合してタイヤ用ゴム組成物を調製した。表1及び表2中の各配合物の詳細は以下の通りである。NR:天然ゴムRSS3号BR:宇部興産株BR150BSBR:バイエル社製VSL5025-2HMオイル37.5phrカーボンブラック:三菱化学株製商品名ダイアブラックN339シリカ:東ソーシリカ株製商品名ニップシールAQ表面処理亜鉛華1:ユミコア社製商品名Zano20Plus2次式で表される3-アミノプロピルトリメトキシシランで表面処理、表面処理率1質量表面処理亜鉛華2:ユミコア社製商品名Zano20Plus3次式で表される3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランで表面処理、表面処理率1質量表面処理亜鉛華3:3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン処理亜鉛華次式で表される3-グリシドキシプロピルトリメトキシシランで表面処理、表面処理率1質量公知の方法にて表面処理表面処理亜鉛華4:ZOCHEMINC.製商品名ZOCO172プロピオン酸表面処理、表面処理率0.1質量亜鉛華:三井金属鉱業株製亜鉛華1号活性亜鉛華:ランクセス株製商品名Zinkoxydaktiv有機シラン化合物:信越化学工業株製信越シリコーン3-アミノプロピルトリメトキシシラン商品名KBM-903カップリング剤:デグサ社製Si75ステアリン酸:花王株製商品名ルナックS20老化防止剤:住友化学株製商品名アンチゲン6C硫黄:鶴見化学工業株製5油入微粉末硫黄加硫促進剤:住友化学株製商品名ソクシノールCZ得られた各ゴム組成物について、150°Cで30分間加硫した所定形状の試験片を用いて、MH架橋度の指標、破断強度、及び損失係数tanδを測定した。各測定方法は以下の通りである。結果を表1及び表2に示す。MH:JISK6300-22001に準拠し、ディスク型レオメーターを用いて、150°Cx45分で加硫時の最大トルクMHを求め、比較例1の値を100とした指標で表示した。数値が大きいほど加硫が進行しており、架橋度が大きいことを示す。破断強度:K6251に準拠して引張試験ダンベル状3号形を行い、破断強度を測定した。比較例1の値を100とした指標で表示した。損失係数tanδ60°C:JISK6394に準拠し、東洋精機株製の粘弾性試験機を使用し、周波数10Hz,初期歪10動歪1温度60°Cで損失係数tanδを測定し、比較例1の値を100とした指数で示した。数値が小さいほど、発熱性が小さく良好であることを示す。表1に示された結果から分かるように、本発明に係る実施例1~4のゴム組成物は、従来品に相当する比較例1と比較して、架橋度、破断強度及び低発熱性が顕著に改良されているのが認められた。これに対し、活性亜鉛華表面処理無しを配合した比較例2、亜鉛華と表面処理剤をそれぞれ単独で配合した比較例3、規定量以上の表面処理亜鉛華を配合した比較例4、有機シラン化合物以外の処理剤で処理された表面処理亜鉛華を配合した比較例5は、比較例1とほぼ同程度の結果となった。また、表2に示された結果でも同様に、本発明に係る実施例5~7のゴム組成物は、従来品に相当する比較例6と比較して、架橋度、破断強度及び低発熱性が顕著に向上しているのが認められた。"