上部をレール状体内に納めて支持される可動体を、この可動体が自走開始位置まで往動されてきた後は停止位置まで自走往動させる機構であって、レール状体内に備えられるストライカ体と、可動体の上部に形成された可動体の移動方向に沿って長く続く凹所内にこの移動方向に沿った移動可能に納められるキャッチャーと、キャッチャーの付勢手段とを備えてなり、キャッチャーは、キャッチャー主体に対し、出没可能に備えられたキャッチャーストッパと、前後動可能に備えられると共に非抱持状態において前方からストライカ体を受け入れるストライカ体の抱持体と、これらの付勢体を有しており、この付勢体によって、キャッチャーストッパがキャッチャー主体より突出されているときには抱持体は前進位置にあって非抱持状態にあるようにされ、かつ、抱持体が後退位置にあって抱持状態にあるときにはキャッチャーストッパはキャッチャー主体内に引き込まれるようになっており、凹所には、突出時のキャッチャーストッパの掛合穴が形成されており、この掛合穴にキャッチャーストッパを掛合させたキャッチャーの基準位置において付勢手段への蓄勢がなされるようになっており、可動体が自走開始位置まで往動されてきたときに基準位置にあるキャッチャーの抱持体内にストライカ体が進入されるようになっていることを特徴とする可動体の自走往動機構。抱持体は、キャッチャー主体に前後動可能に組み合わされたスライド体と、左右一対の抱持片とを、このスライド体の前端と抱持片の後端との間に亘る樹脂ヒンジ部によって一体に連接させてなることを特徴とする請求項1記載の可動体の自走往動機構。凹所を構成する可動体の移動方向に沿った内壁の一部に、基準位置にあるキャッチャーの抱持片の少なくとも外面側を、樹脂ヒンジ部の弾性によって、入り込ませる切欠部が形成されていることを特徴とする請求項2記載の可動体の自走往動機構。レール状体の内面と可動体の左右両面との間に常時隙間を形成させるように、この可動体の左右両側においてそれぞれ側方に突き出す突起状摺動子を備えたスペーサ具を備えていることを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の可動体の自走往動機構。スペーサ具がレール状体の内面から離れる向きの弾性変形可能な弾性片部を有しており、この弾性片部に突起状摺動子が備えられていることを特徴とする請求項4記載の可動体の自走往動機構。ストライカ体は、レール状体側への回動組み付け部を備えるストライカベースに、この回動組み付け部との間に可動体の移動方向において間隔を開けて、備えられていることを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の可動体の自走往動機構。ストライカベースは、回動組み付け部を円心とした仮想の円の円弧に沿った貫通溝を備え、この貫通溝を通じてレール状体側に止着される軸状止め具によって回動が規制されるようになっていることを特徴とする請求項6記載の可動体の自走往動機構。ストライカ体は、レール状体側に可動体の移動方向に略直交する向きに移動可能に取り付けられるストライカベースに、備えられていることを特徴とする請求項請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の可動体の自走往動機構。ストライカ体が、可動体の移動方向に亘って間隔を開けて、二箇所以上の抱持体に対する掛合部を備えていることを特徴とする請求項請求項1~請求項8のいずれか1項に記載の可動体の自走往動機構。請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の自走往動機構を備えてなる引き戸。上部をレール状体内に納めて支持される可動体のこの上部に取り付けられると共に、このレール状体の内面と可動体の左右両面との間に常時隙間を形成させるように、この可動体の左右両側においてそれぞれ側方に突き出す突起状摺動子を備えてなることを特徴とするスペーサ具。レール状体の内面から離れる向きの弾性変形可能な弾性片部を有しており、この弾性片部に突起状摺動子を備えてなることを特徴とする請求項11記載のスペーサ具。この発明が解決しようとする主たる問題点は、可動体が自走開始位置まで往動されてきた後は自走往動させてその停止位置まで確実に移動させることができる構造を、可動体の左右方向にこの構造を備えさせるためのスペースを過大に要することなく、備えさせることができるようにする点にある。前記課題を達成するために、この発明にあっては、可動体の自走往動機構を、以下の1~8の構成を備えたものとした。1上部をレール状体内に納めて支持される可動体を、この可動体が自走開始位置まで往動されてきた後は停止位置まで自走往動させる機構であって、2レール状体内に備えられるストライカ体と、3可動体の上部に形成された可動体の移動方向に沿って長く続く凹所内にこの移動方向に沿った移動可能に納められるキャッチャーと、4キャッチャーの付勢手段とを備えてなり、5キャッチャーは、キャッチャー主体に対し、出没可能に備えられたキャッチャーストッパと、前後動可能に備えられると共に非抱持状態において前方からストライカ体を受け入れるストライカ体の抱持体と、これらの付勢体を有しており、6この付勢体によって、キャッチャーストッパがキャッチャー主体より突出されているときには抱持体は前進位置にあって非抱持状態にあるようにされ、かつ、抱持体が後退位置にあって抱持状態にあるときにはキャッチャーストッパはキャッチャー主体内に引き込まれるようになっており、7凹所には、突出時のキャッチャーストッパの掛合穴が形成されており、この掛合穴にキャッチャーストッパを掛合させたキャッチャーの基準位置において付勢手段への蓄勢がなされるようになっており、8可動体が自走開始位置まで往動されてきたときに基準位置にあるキャッチャーの抱持体内にストライカ体が進入されるようになっている。可動体が自走開始位置に往動される前の段階では、抱持体は前方に最も突出し、また、キャッチャーストッパも掛合穴に掛合されている。キャッチャーの基準位置可動体が自走開始位置まで往動されると、ストライカ体が凹所内に前方から入り込み、このように入り込んだストライカ体に押されて抱持体は前記付勢体の付勢に抗して後方に移動される。抱持体が後方に移動されると抱持体は抱持状態に位置づけられる。これにより、キャッチャーはストライカ体を捕捉し一体化される。また、同時に、この抱持体の後方への移動によりキャッチャーストッパはキャッチャー主体内に引き込まれ掛合穴から抜け出す。このようにキャッチャーストッパとケースの掛合穴との掛合が解かれると付勢手段によって可動体を停止位置まで自走させることができる。停止位置まで自走往動された可動体を自走開始位置まで復動させると、付勢手段に蓄勢させながらキャッチャーは基準位置まで相対的に移動され、キャッチャーストッパを凹所の掛合穴に再び掛合させると共に、抱持体によるストライカ体の抱持が解かれ、キャッチャーとストライカ体とは分離される。抱持体は、前進位置と後退位置との間に亘って可動体の移動方向に沿って移動するに留まることから、この自走往動機構にあっては可動体の左右方向の寸法を最小にできる特長を有している。前記抱持体を、キャッチャー主体に前後動可能に組み合わされたスライド体と、左右一対の抱持片とを、このスライド体の前端と抱持片の後端との間に亘る樹脂ヒンジ部によって一体に連接させて構成されたものとしておくこともある。このようにした場合、可動体が自走開始位置まで往動されストライカ体に押されて抱持体が前記付勢体の付勢に抗して後方に移動されたときに、樹脂ヒンジ部を弾性変形させながら一対の抱持片間の間隔を狭めて入り込んだストライカ体を抱持させることができる。前記凹所を構成する可動体の移動方向に沿った内壁の一部に、基準位置にあるキャッチャーの抱持片の少なくとも外面側を、樹脂ヒンジ部の弾性によって、入り込ませる切欠部を形成させておくこともある。このようにした場合、可動体が自走開始位置まで往動されるまでは自走往動機構の左右方向の寸法を増加させることなく、抱持体を切欠部により一対の抱持片間の間隔を広げた非抱持状態に置くことができ、また、可動体が自走開始位置まで往動されストライカ体に押されて抱持体が前記付勢体の付勢に抗して後方に移動されたときは、切欠部から抱持片を抜け出させてケースの左右側壁によって樹脂ヒンジ部を弾性変形させながら一対の抱持片間の間隔を狭め、これにより抱持体の抱持状態を作り出すことができる。前記レール状体の内面と可動体の左右両面との間に常時隙間を形成させるように、この可動体の左右両側においてそれぞれ側方に突き出す突起状摺動子を備えたスペーサ具を含んで自走往動機構を構成させておくこともある。また、この場合にはさらに、スペーサ具にレール状体の内面から離れる向きの弾性変形可能な弾性片部を備えさせ、かつ、この弾性片部に突起状摺動子を備えさせておくこともある。このようにした場合、可動体の上部がレール状体の内面に接しないようにして、突起状摺動子を介してレール状体に可動体を移動時の摺動抵抗をできるだけ少なくさせた状態で、かつ、ガタつきなく支持させることができる。また、このスペーサ具によって可動体は、その巾方向略中程の位置を、レール状体の巾方向略中程の位置に位置づけさせるようにセンタリングできることから、自走開始位置まで可動体が往動されてきたときには、前記凹所内において基準位置にあるキャッチャーにストライカ体が確実に捕捉されるようにすることができる。また、突起状摺動子を弾性片部に備えさせておけば、可動体にレール状体の左右いずれかの側に向けた押圧力が作用されたときには弾性片部を変形させることにより可動体のこの側に向けた移動を許容させることができ、また、この力の作用がなくなったときはこの弾性片部の弾性復帰により可動体を所期の位置に再び位置づけさせることができる。また、前記ストライカ体を、レール状体側への回動組み付け部を備えるストライカベースに、この回動組み付け部との間に可動体の移動方向において間隔を開けて、備えさせておくこともある。このようにした場合、レール状体側にストライカ体を取り付けた後に、可動体の移動方向に直交する方向においてレール状体に対する可動体の支持位置が変わってしまった場合であっても、可動体の往動によってその自走開始位置においてストライカ体の位置をレール状体の幅内で移動させて、前記キャッチャーの抱持体内にストライカ体が適切に進入されるようにすることができる。この場合にさらに、ストライカベースに回動組み付け部を円心とした仮想の円の円弧に沿った貫通溝を備えさせ、この貫通溝を通じてレール状体側に止着される軸状止め具によってその回動が規制されるようにしておけば、ストライカ体の位置の移動を許容させながら、レール状体側にストライカ体を安定的に備え付けさせることができる。また、ストライカ体を、レール状体側に可動体の移動方向に略直交する向きに移動可能に取り付けられるストライカベースに、備えさせるようにしておくこともある。このようにした場合も、レール状体側にストライカ体を取り付けた後に、可動体の移動方向に直交する方向においてレール状体に対する可動体の支持位置が変わってしまった場合であっても、可動体の往動によってその自走開始位置においてストライカ体の位置をレール状体の幅内で移動させて、前記キャッチャーの抱持体内にストライカ体が適切に進入されるようにすることができる。また、ストライカ体に、可動体の移動方向に亘って間隔を開けて、二箇所以上の抱持体に対する掛合部を備えさせておくこともある。このようにした場合、抱持体へのストライカ体の入り込みが深いときでも、また、浅いときでも、いずれかの掛合部に抱持体を掛合させてストライカ体とキャッチャーとを一体化させることができる。かかる機構を適用して引き戸を構成させた場合、引き戸を所望の自走開始位置まで手動で閉じ操作往動させた後は、この引き戸の前端が戸当たりや対をなす引き戸の前端などに突き当たる停止位置まで、自走往動させることができる。この発明によれば、可動体が自走開始位置まで往動されてきた後は自走往動させてその停止位置まで確実に移動させることができる構造を、可動体の左右方向にこの構造を備えさせるためのスペースを過大に要することなく、備えさせることができる。以下、図1ないし図22に基づいて、この発明を実施するための形態について説明する。なお、ここで図1~図3は実施の形態にかかる自走往動機構を可動体Mに組み込んだ様子をそれぞれ示している。図4~図6は可動体Mが自走開始位置に向けて手動往動されているときの様子を、図7は可動体Mがこの手動往動によって自走開始位置に到達してキャッチャー2を構成する抱持体22が後退しかつキャッチャーストッパ21が引き込まれた様子を、図8~図10はこれに続いて可動体Mが自走往動されきったときの様子を、それぞれ示している。また、図11および図12はキャッチャー2を構成する各部材を分離させた状態として、それぞれ示している。また、図13~図16は可動体Mとレール状体Rとの間に間隔を形成させるためのスペーサ具5をそれぞれ示している。また、図17~図19はレール状体R内においてストライカ体1を可動体Mの移動方向に交叉する向きに移動可能なものとして構成させた例を示している。また、図20および図21はそれぞれストライカ体1を可動体Mの移動方向に交叉する向きに移動可能なものとして構成させた他の例を、図22はストライカ体1の構成を変更させた例を示している。この実施の形態にかかる自走往動機構は、上部をレール状体R内に納めて支持される可動体Mを、この可動体Mが自走開始位置まで往動されてきた後は停止位置まで自走往動させるものである。かかる可動体Mとしては、典型的には、引き戸や、吊り戸、折り戸などが予定される。図示の例では、かかる機構を引き戸M’に適用した例を示している。レール状体Rは、引き戸M’の上部を納める溝状をなすように構成されている。この例では、かかるレール状体Rは、引き戸M’によって開閉可能に塞がれる開口を画成する上部枠材Wの下面部に形成されている。このようにかかる機構を引き戸M’に適用した場合、引き戸M’を所望の自走開始位置まで手動で閉じ操作往動させた後は、この引き戸M’の前端Maが戸当たりや対をなす引き戸の前端などに突き当たる停止位置まで、自走往動させることができる。かかる機構は、1ストライカ体1と、2キャッチャー2と、3キャッチャー2の付勢手段3とを備えている。ストライカ体1は、レール状体R内に備えられる。このストライカ体1をキャッチャー2によって捕捉する位置から停止位置まで可動体Mは自走往動されることとなる。図示の例では、かかるストライカ体1は、取り付け部10の下面から鉛直方向に下方に突き出す軸状をなすように構成されており、この取り付け部10をレール状体Rの天面Raに止着させることで、レール状体Rの巾方向略中程の位置に位置するようにしてレール状体R内に備えられている。かかるストライカ体1は、可動体Mを自走開始位置まで往動させてきたときに、後述する凹所Mbにおける可動体Mの前端Ma側の開放端Mcからこの凹所Mb内に入り込むようになっている。図17ないし図19は、かかるストライカ体1を、レール状体R側への回動組み付け部11を備えるストライカベース10’に、この回動組み付け部11との間に可動体Mの移動方向において間隔を開けて、備えさせた例を示している。この例では、ストライカベース10’はレール状体Rの天面Raに上面を接しさせるようにしてこの天面Raに取り付けられる板状をなすように構成されている。ストライカベース10’は可動体Mの移動方向に長く、また、レール状体Rの幅よりも狭い幅を持つように構成されている。ストライカ体1は、かかるストライカベース10’の両端の間に軸上端を一体に備えさせて鉛直方向に下方に突き出す軸状をなすように構成されている。回動組み付け部11は、ストライカベース10’における前端10a側可動体Mの往動先側に位置される端に設けられている。この例では、ストライカベース10’に貫通状態に設けさせた軸穴11aに、段付きのネジ12を通しこのネジ12をレール状体R側に止着させることで、このネジ12を中心としてストライカベース10’の後端10b側をレール状体Rの幅内において可動体Mの移動方向に交叉する向きに移動できるようにさせている。図示の例では、このネジ12の段部12aと頭部12bとの間にある箇所12cが軸穴11aと略等しい外径を持つようにしてある。かかるネジ12は典型的にはレール状体Rの幅方向略中程の位置において止着される。このようにした場合、レール状体R側にストライカ体1を取り付けた後に、可動体Mの移動方向に直交する方向引き戸M’であればその前後方向においてレール状体Rに対する可動体Mの支持位置が変わってしまった場合であっても、可動体Mの往動によってその自走開始位置においてストライカ体1の位置をレール状体Rの幅内で移動させて、後述するキャッチャー2の抱持体22内にストライカ体1が適切に進入されるようにすることができる。具体的には、後述するケース4の開放口41には抱持体22の一対の抱持片225、225間の中間位置に近づくに連れて次第にケース4の左右内部寸法を狭める向きに傾斜した案内面41aが形成されており、この左右の案内面41a、41a間の範囲においてストライカ体1の相対位置にズレが生じてもこの案内面41aによってストライカ体1を移動させて一対の抱持片225、225間にストライカ体1が適切に入り込むようになっている。また、この例では、ストライカベース10’は、その後端10b側に向かうに連れて幅を漸増させるように構成されていると共に、この後端10b側に回動組み付け部11を円心とした仮想の円の円弧に沿った貫通溝13を備えており、この貫通溝13を通じてレール状体R側に止着される軸状止め具としての段付きのネジ12によってその回動が規制されるようになっている。貫通溝13の溝幅はかかるネジ12の段部12aと頭部12bとの間にある箇所12cの外径と略等しくなっている。これによりこの例では、ストライカ体1の位置の移動を許容させながら、レール状体R側にストライカ体1を安定的に備え付けさせることができるようになっている。図20および図21は、レール状体R側に可動体Mの移動方向に略直交する向きに移動可能に取り付けられるストライカベース10’にストライカ体1を備えさせた例を示している。図20に示される例では、ストライカベース10’はレール状体Rの幅内に納まり可動体Mの移動方向に長い板状をなすように構成されており、ストライカ体1は、かかるストライカベース10’の長さ方向略中程の位置に軸上端を一体に備えさせて鉛直方向に下方に突き出す軸状をなすように構成されている。図20に示される例では、かかるストライカベース10’の両端側にそれぞれその幅方向に沿って長く続く貫通溝14が形成されており、この貫通溝14を通じてネジをレール状体R側に止着させることにより、ストライカベース10’、さらにはストライカ体1を可動体Mの移動方向に略直交する向きの移動可能な状態でレール状体R側に取り付けさせている。また、図21に示される例では、ストライカベース10’はベースケース15内に納められている。ベースケース15には可動体Mの移動方向に間隔を開けて二箇所のネジの通し穴15aが形成されておりこの通し穴15aを通じてネジをレール状体R側に止着させることでストライカベース10’がレール状体R側に取り付けられるようになっている。ストライカ体1はかかるストライカベース10’の下面に軸上端を一体に備えさせて鉛直方向に下方に突き出す軸状をなすように構成されている。ベースケース15の下面にはこのストライカ体1を突き出させる可動体Mの移動方向に直交する向きに長く続く貫通孔15bが形成されている。この図21に示される例では、ベースケース15内に納められたストライカベース10’がこのベースケース15内において可動体Mの移動方向に直交する向きに移動可能な幅を持つように構成されており、これによりストライカ体1を可動体Mの移動方向に略直交する向きの移動可能な状態でレール状体R側に取り付けさせている。この図20および図21に示されるようにした場合も、レール状体R側にストライカ体1を取り付けた後に、可動体Mの移動方向に直交する方向引き戸M’であればその前後方向においてレール状体Rに対する可動体Mの支持位置が変わってしまった場合であっても、可動体Mの往動によってその自走開始位置においてストライカ体1の位置をレール状体Rの幅内で移動させて、後述するキャッチャー2の抱持体22内にストライカ体1が適切に進入されるようにすることができる。図22は、ストライカ体1に、可動体Mの移動方向に亘って間隔を開けて、二箇所以上のキャッチャー2の抱持体22に対する掛合部を備えさせた例を示している。図22の例では、かかるストライカ体1はその左右両側にそれぞれ二条の縦方向に延びる掛合溝部1aを備えており、これによりかかるストライカ体1は、その水平断面において、後方側可動体Mの復動先側においてその左右両側にそれぞれ突き出す第一掛合歯部1bと、この第一掛合歯部1bとの間に間隔を開けてその前方側に設けられる第二掛合歯部1cとを備えており、後述するキャッチャー2の抱持体22の抱持片225の張り出し部226に、この抱持体22へのストライカ体1の入り込みが深いときは第二掛合歯部1cをもって、また、この抱持体22へのストライカ体1の入り込みが浅いときは第一掛合歯部1bをもって、掛合されるようになっている。キャッチャー2は、可動体Mの上部に形成された可動体Mの移動方向に沿って長く続く凹所Mb内にこの移動方向に沿った移動可能に納められている。図示の例では、可動体Mとしての引き戸M’の上部に、その前端Maにおいて前方に開放され、かつ、上方に開放された、この引き戸M’の移動方向に長く続くケース4の組み込み凹所が形成されている。そして、図示の例では、上面を開放させた細長いケース4をこの組み込み凹所に入れ込ませると共に、このケース4にキャッチャー2をこのケース4の長さ方向に移動可能に納めて、可動体Mの上部にキャッチャー2を備えさせている。すなわち、図示の例では、かかるケース4内が前記凹所Mbとして機能するようになっている。かかるケース4は、上下方向略中程の位置に形成された仕切り体40によって、概ね上下に区分されている。ケース4における、この仕切り体40の上方にある空間上部室48は、可動体Mの前端Maに位置されるケース4の前端において開放されており、可動体Mが自走開始位置まで移動されてきたときに、このケース4の開放口41からケース4内にストライカ体1が入り込むようになっている。ケース4の前端側からその中央部までの間の仕切り体40には、その幅方向略中程の位置にスロット401が形成されており、キャッチャー2の後述するキャッチャー主体20の後端に形成されたフック部201がこのスロット401を通じてケース4の下部室42内に入り込むようになっている。かかる下部室42内には、バネ前端をキャッチャー主体20の前記フック部201に止着させ、かつ、バネ後端をケース4の後端に形成されたフック部43に止着させた引っ張りコイルバネ30が納められている。また、スロット401の前端とケース4の前端との間にある仕切り体40には下方に向けた凹みが形成されており、後述するキャッチャーストッパ21がこの凹みに入り込んだキャッチャー2の基準位置においてかかる引っ張りコイルバネ30が最も引き延ばされるようになっている。すなわち、図示の例では、かかる凹みがキャッチャーストッパ21の掛合穴402として機能するようになっている。また、この掛合穴402とケース4の前端との間ではケース4の左右側壁44、44が切り欠かれており、基準位置にあるキャッチャー2の後述する抱持体22の抱持片225はこの切欠部441にその外面部側を入り込ませて非抱持状態となるようにしてある。また、この実施の形態にあっては、このケース4の長さ方向略中程の位置にスペーサ具5が取り付けられている。かかるスペーサ具5は、レール状体Rの内面と可動体Mの左右両面との間に常時隙間を形成させることにより可動体Mをレール状体Rに沿って円滑に移動させる目的で備えられるものであって、この可動体Mの左右両側においてそれぞれ側方に突き出す突起状摺動子50を備えている。具体的には、図示の例では、スペーサ具5は、ケース4の巾寸法の約半分の巾寸法を備え、かつ、ケース4の長さ方向に長く延びる中央部51と、この中央部51から左側に突き出す左部52と、この中央部51から右側に突き出す右部53とを備えている。左部52および右部53は、ケース4の上端よりも下面を上方に位置させると共に中央側で中央部51に一体に連接されたこの中央部51と平行に長く延びる連接基部54と、この連接基部54との間に隙間を空けてこの連接基部54と同じ向きに長く延びる弾性片部55と、この連接基部54の前端と弾性片部55の前端とを一体に連接させる前側連接部56と、この連接基部54の後端と弾性片部55の後端とを一体に連接させる後側連接部57とを備えている。突起状摺動子50は弾性片部55の長さ方向略中央部51であって、その外側に向けられた肉厚方向にある面から側方に突き出すように形成された平面視の状態において弧状をなす膨出部として構成されている。左部52の突起状摺動子50と右部53の突起状摺動子50の間のピッチはレール状体Rの巾寸法と略等しくなるようにしてある。また、かかる弾性片部55は、レール状体Rの内面から離れる向きの弾性変形を可能とするように構成されている。これにより、この実施の形態にあっては、可動体Mの上部がレール状体Rの内面に接しないようにして、突起状摺動子50を介してレール状体Rに可動体Mを移動時の摺動抵抗をできるだけ少なくさせた状態で、かつ、ガタつきなく支持させることができる。また、このスペーサ具5によって可動体Mは、その巾方向略中程の位置を、レール状体Rの巾方向略中程の位置に位置づけさせるようにセンタリングできることから、自走開始位置まで可動体Mが往動されてきたときには、前記凹所Mb内において基準位置にあるキャッチャー2にストライカ体1が確実に捕捉されるようにすることができる。また、突起状摺動子50は、弾性片部55に備えられていることから、可動体Mにレール状体Rの左右いずれかの側に向けた押圧力が作用されたときには弾性片部55を変形させることにより可動体Mのこの側に向けた移動を許容させることができ、また、この力の作用がなくなったときはこの弾性片部55の弾性復帰により可動体Mを所期の位置に再び位置づけさせることができる。かかるスペーサ具5は、図14に示されるように、平面視の状態においてC字状をなす弾性片部55であってその両端に突起状摺動子50をそれぞれ備えた二つのものを背中合わせに一体に接合させ、この接合箇所を中央部51としたものを用いることもできる。また、かかるスペーサ具5は、図15に示されるように、弾性片部55の両端にそれぞれ突起状摺動子50を備えたものを用いることもできる。また、かかるスペーサ具5は、図16に示されるように、略方形をなし前辺と後辺をそれぞれ左右方向に沿わせるように配される中央部51の四隅からそれぞれ放射方向に突き出された弾性片部55の先端にそれぞれ突起状摺動子50を備えたものを用いることもできる。また、図示の例では、かかるスペーサ具5は、その中央部51の前端側と後端側とにそれぞれ形成された左右方向に沿った貫通穴58に、前記ケース4の左右側壁44、44間に架設されたピン45をそれぞれ通すことにより、この中央部51の巾寸法とケース4の巾寸法との寸法差分の調整移動を可能とさせた状態でケース4に組み合わされている。一方、ケース4は、ケース4の底部に沿って延びる下部板体461と、この下部板体461の前端から上方に立ち上がると共に雌ネジ穴を備えケース4の下部室42内に配されてその前端側から回転操作可能な調整ネジ47をこの雌ネジ穴に螺装した前部立ち上がり部462とこの下部板体461の後端側においてこの下部板体461の長さ方向に沿った一方縁部から上方に立ち上がる後部立ち上がり部463と、この後部立ち上がり部463の上端から側方に突き出してスペーサ具5の中央部51下に入り込む上板体464とからなるアジャスタ具46を備えている。このアジャスタ具46は、調整ネジ47の螺進退によって、ケース4の長さ方向に移動されるようになっている。また、このアジャスタ具46における上板体464には、ケース4の長さ方向に交叉する向きに延びる溝穴465が形成されていると共に、スペーサ具5の中央部51の長さ方向略中程の位置にはこの溝穴465に入り込む突起511が形成されている。これにより、この例にあっては、調整ネジ47を螺進退させることで、スペーサ具5を左右に若干移動調整できるようになっている。また、キャッチャー2は、キャッチャー主体20に対し、上下動可能に備えられたキャッチャーストッパ21と、前後動可能に備えられると共に非抱持状態において前方からストライカ体1を受け入れるストライカ体1の抱持体22と、これらの付勢体23とを有している。そして、この付勢体23によって、キャッチャーストッパ21がその下端を下方に突き出させているときには抱持体22は前進位置にあって非抱持状態にあり、かつ、抱持体22が後退位置にあって抱持状態にあるときにはキャッチャーストッパ21はその下端を上方に引き込ませるようになっている。図示の例では、かかるキャッチャー主体20は、可動体Mの移動方向に長く、かつ、ケース4の上部室48の幅内に納まるように構成されている。キャッチャー主体20の後端側の下部に前記フック部201が形成されている。かかるキャッチャー主体20の前端側には、上下方向に貫通する縦向き動作穴202が形成されている。また、キャッチャー主体20には、その前端に穴口204を作ってキャッチャー主体20の後端側に向けて続き、縦向き動作穴202に交叉状に連通する横向き動作穴203が形成されている。横向き動作穴203の内奥部とキャッチャー主体20の後端との間には逃し用空隙206が形成されていると共に、この横向き動作穴203の内奥部には逃し用空隙206に連通した通し穴205が形成されている。また、図示の例では、キャッチャーストッパ21は下端にローラ211を有し、中間部に左右方向に貫通したピン通し穴212を備えた軸状をなすように構成されており、縦向き動作穴202の下側の穴口からその下端を出没させるように構成されている。一方、抱持体22は、上下に開放された方形枠状をなすスライド体221と、このスライド体221の後端から後方に突き出す軸部224と、このスライド体221の前端に備えられた一対の抱持片225、225とを備えている。一対の抱持片225、225は、その互いに向き合う側に内向きに突き出す張り出し部226を有している。また、一対の抱持片225、225はそれぞれ弾性変形可能な樹脂ヒンジ部227を介してスライド体221に一体化されており、この樹脂ヒンジ部227の弾性によって前記張り出し部226の頂部間の間隔をストライカ体1の径よりも大きくした非抱持状態に位置づけられるようになっている。具体的には、右側の抱持片225の後端とスライド体221の右側前隅との間に亘る樹脂ヒンジ部227により右側の抱持片225はスライド体221に接合されており、また、左側の抱持片225の後端とスライド体221の左側前隅との間に亘る樹脂ヒンジ部227により左側の抱持片225はスライド体221に接合されている。キャッチャー2が前記基準位置に位置づけられているとき、抱持体22は前進位置にあり、この状態においてはケース4の切欠部441によって樹脂ヒンジ部227の弾性による抱持片225の外側への広がり出しが許容されるようになっている。図6/切欠部441に抱持片225の外面側が入り込む。可動体Mを自走開始位置まで往動させると一対の抱持片225、225の後端間にあるスライド体221の前端にストライカ体1が突き当たり、スライド体221、つまり、抱持体22は後退位置に向けて押し込まれる。図示の例では、このスライド体221の前端はクッション材223で覆われている。後退位置に抱持体22が押し込まれると一対の抱持片225、225はそれぞれ切欠部441から抜け出しケース4の側壁44に押されて内向きに窄まり張り出し部226間の間隔をストライカ体1の径よりも狭めてこの張り出し部226の奥においてストライカ体1を抱持する。これによりキャッチャー2によってストライカ体1が捕捉されることとなる。また、かかるスライド体221の左右枠板にはそれぞれ、溝上端を前方に、溝下端を後方に位置させ、かつ、斜め下前方を湾曲外側とするように形成された湾曲ガイド溝222が貫通形成されている。また、キャッチャー主体20における横向き動作穴203と縦向き動作穴202とが交叉する箇所の左右両側部にはそれぞれ、鉛直ガイド溝207が貫通形成されている。そして、図示の例では、横向き動作穴203に軸部224を先にして抱持体22のスライド体221を入れ込ませると共に、縦向き動作穴202から抱持体22のスライド体221内にキャッチャーストッパ21を入れ込ませ、この状態において、各鉛直ガイド溝207と各湾曲ガイド溝222とピン通し穴212とにピン24を通してキャッチャー主体20にキャッチャーストッパ21と抱持体22を組み付けさせている。また、抱持体22の軸部224には圧縮コイルバネ231が巻装されており、この圧縮コイルバネ231はバネ後端を横向き動作穴203の内奥部に常時押し当て、かつ、バネ前端をスライド体221の後端に常時押し当てている。そして、この圧縮コイルバネ231によって、抱持体22は前方に常時付勢され、このように付勢される抱持体22を介してキャッチャーストッパ21は下方に常時付勢されている。すなわち、図示の例では、かかる圧縮コイルバネ231が付勢体23として機能している。可動体Mが自走開始位置に往動される前の段階では、抱持体22は前方に最も突出し、これにより、前記ピン24は鉛直ガイド溝207の溝下端と湾曲ガイド溝222の溝下端に位置され、キャッチャーストッパ21は掛合穴402にその下端を入れ込ませている。図5、キャッチャー2の基準位置可動体Mが自走開始位置まで往動されると、ストライカ体1が凹所Mb内に前方から入り込み、このように入り込んだストライカ体1に押されて抱持体22は前記付勢体23の付勢に抗して後方に移動される。図5から図7この抱持体22の後方への移動は前記軸部224を前記通し穴205を通じて逃し用空隙206に入れ込ませることで許容される。抱持体22が後方に移動されると、ケース4の切欠部441から抱持片225が抜け出しケース4の左右側壁44、44によって樹脂ヒンジ部227を弾性変形させながら一対の抱持片225、225は前記張り出し部226の頂部間の間隔をストライカ体1の径よりも小さくした抱持状態に位置づけられる。これにより、キャッチャー2はストライカ体1に一体化される。また、同時に、この抱持体22の後方への移動によりキャッチャーストッパ21は上方に移動されケース4に設けさせた掛合穴402から抜け出す。このようにキャッチャーストッパ21とケース4の掛合穴402との掛合が解かれると引っ張りコイルバネ30の縮む向きの弾性復帰が許容されることから、可動体Mはこの弾性復帰によって停止位置まで自走される。図8~図10この自走の際、キャッチャーストッパ21のローラ211は前進されるケース4の仕切り体40のスロット401の両側にある上面に接して回転され、自走往動が終了するとキャッチャー2はケース4の長さ方向略中程の位置まで相対的に後退される。なお、停止位置からの可動体Mの復動によって、ストライカ体1と一体化されているキャッチャー2は付勢手段3に蓄勢させながら相対的に前方に移動され、可動体Mが自走開始位置に至った段階でケース4の掛合穴402に再び付勢体23の付勢によりキャッチャーストッパ21を入れ込み掛合させる。それと同時に抱持体22の付勢体23の付勢による前進が許容され抱持体22は非抱持状態に復帰されキャッチャー2とストライカ体1とは分離される。図5これにより、初期の状態への復帰がなされる。図示の例では、抱持体22の一対の抱持片225、225の前端側にぞれぞれ、下方に突き出すカムフォロア部228が形成されていると共に、ケース4の仕切り体40の前端の上面には可動体Mが自走開始位置まで復動されたときにこのカムフォロア部228を案内して抱持片225をケース4の切欠部441に入り込ませるようにするカム部49が形成されている。また、この実施の形態にあっては、前記凹所Mb内に、キャッチャー2の相対的な移動に制動を作用させるダンパ装置6が組み込まれている。図示の例では、前記ケース4の上部室48にシリンダ60と図示しないピストンとを備え、シリンダ60内へのピストンの進入時にこの進入に抵抗を付与するように構成されたダンパ装置6が納められている。図示の例では、ケース4の後端にシリンダ60の後端が止着され、かつ、キャッチャー2の後端にピストンロッド61の前端が止着されており、キャッチャー2の基準位置においてピストンロッド61がシリンダ60内から最も突出するようにしてある。なお、図示の例では、シリンダ60内にピストンロッド61が最大限入り込んだ位置がキャッチャー2の相対的な後退移動の限界位置となるようにしてある。これによりこの実施の形態にあっては、自走開始位置から先の可動体Mの自走往動によるキャッチャー2の相対的な移動の勢いを適度に緩めて可動体Mの自走に高級感を付与すると共にその停止時の衝突音を減少させるようになっている。