固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としてのNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物と、を備え、前記固体電解質材料と前記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、前記固体電解質材料の成分、及び前記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする、電池用焼結体。前記活物質材料は、下記一般式1で表されることを特徴とする請求項1に記載の電池用焼結体。LiM1xMn2-xO41上記一般式1中、M1は、Cr、Fe、Co、Ni及びCuからなる群から選択される少なくとも1種、並びにxは、0≦x<2である前記活物質材料は、LiNi0.5Mn1.5O4であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の電池用焼結体。固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としてのLiCoO2と、を備え、前記固体電解質材料と前記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、前記固体電解質材料の成分、及び前記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする、電池用焼結体。固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としての下記一般式2で表される遷移金属酸化物と、を備え、前記固体電解質材料と前記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、前記固体電解質材料の成分、及び前記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする、電池用焼結体。M2y1Oy22上記一般式2中、M2は、Tiを除く遷移金属元素であり、且つ、取り得る最大価数を有し、0≦y1、0≦y2である前記活物質材料は、Nb2O5であることを特徴とする、請求項5に記載の電池用焼結体。前記活物質材料は、WO3であることを特徴とする、請求項5に記載の電池用焼結体。前記活物質材料は、MoO3であることを特徴とする、請求項5に記載の電池用焼結体。前記活物質材料は、Ta2O5であることを特徴とする、請求項5に記載の電池用焼結体。前記固体電解質材料は、下記一般式3で表されることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載の電池用焼結体。Li1zM3zM42-zPO433上記一般式3中、M3は、Al、Y、Ga、及びInからなる群から選択される少なくとも1種、M4は、Ti、Ge及びZrからなる群から選択される少なくとも1種、並びにzは、0≦z≦2である前記固体電解質材料は、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43であることを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載の電池用焼結体。固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としてのNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、前記固体電解質材料と前記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、前記固体電解質材料の成分、及び前記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、前記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする、電池用焼結体の製造方法。前記固体電解質材料としての前記ナシコン型のリン酸化合物を、前記非晶質リン酸化合物の焼結をすることにより得る、予備焼結工程を更に有することを特徴とする請求項12に記載の電池用焼結体の製造方法。前記非晶質リン酸化合物の前記焼結の温度は、前記非晶質リン酸化合物の結晶化温度よりも高いことを特徴とする請求項13に記載の電池用焼結体の製造方法。固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としてのLiCoO2と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、前記固体電解質材料と前記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、前記固体電解質材料の成分、及び前記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、前記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする、電池用焼結体の製造方法。固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としての下記一般式2で表される遷移金属酸化物と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、前記固体電解質材料と前記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、前記固体電解質材料の成分、及び前記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、前記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする、電池用焼結体の製造方法。M2y1Oy22上記一般式2中、M2は、Tiを除く遷移金属元素であり、且つ、取り得る最大価数を有し、0≦y1、0≦y2である前記活物質材料は、Nb2O5であることを特徴とする、請求項16に記載の電池用焼結体の製造方法。前記活物質材料は、WO3であることを特徴とする、請求項16に記載の電池用焼結体の製造方法。前記活物質材料は、MoO3であることを特徴とする、請求項16に記載の電池用焼結体の製造方法。前記活物質材料は、Ta2O5であることを特徴とする、請求項16に記載の電池用焼結体の製造方法。請求項1~11のいずれか一項に記載の電池用焼結体を有することを特徴とする全固体リチウム電池。しかしながら、例えば、特許文献1~3の電池用焼結体等では、電池用焼結体等の焼結に伴って固体電解質材料と活物質材料との界面に異相が生じるため、イオンの移動が妨げられる。このため、電池用焼結体等の充放電特性が低下するという問題点がある。特に、電池用焼結体の焼結温度が高い場合には、異相の発生は、より顕著となるため、この問題点は深刻さを増す。本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、焼結に伴う充放電特性の低下が抑制されている電池用焼結体及びその製造方法を提供することを課題とする。上述した課題を解決するため、本発明に係る第1の電池用焼結体は、固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としてのNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物と、を備え、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする。第1の電池用焼結体では、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。本発明に係る第1の電池用焼結体の一態様では、上記活物質材料は、下記一般式1で表されることを特徴とする。LiM1xMn2-xO41上記一般式1中、M1は、Cr、Fe、Co、Ni及びCuからなる群から選択される少なくとも1種、並びにxは、0≦x<2であるこの態様によれば、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。本発明に係る第1の電池用焼結体の他の態様では、上記活物質材料は、LiNi0.5Mn1.5O4であることを特徴とする。この態様によれば、後述する実施例に記載するように、焼結に伴う充放電特性の低下が抑制されている電池用焼結体を得ることができる。本発明に係る第2の電池用焼結体は、固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としてのLiCoO2と、を備え、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする。第2の電池用焼結体では、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。本発明に係る第3の電池用焼結体は、固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としての下記一般式2で表される遷移金属酸化物と、を備え、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする。M2y1Oy22上記一般式2中、M2は、Tiを除く遷移金属元素であり、且つ、取り得る最大価数を有し、0≦y1、0≦y2である第3の電池用焼結体では、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。本発明に係る第3の電池用焼結体の他の態様では、上記活物質材料は、Nb2O5であることを特徴とする。本発明に係る第3の電池用焼結体の他の態様では、上記活物質材料は、WO3であることを特徴とする。本発明に係る第3の電池用焼結体の他の態様では、上記活物質材料は、MoO3であることを特徴とする。本発明に係る第3の電池用焼結体の他の態様では、上記活物質材料は、Ta2O5であることを特徴とする。本発明に係る第1~3のいずれか一つの電池用焼結体の他の態様では、上記固体電解質材料は、下記一般式3で表されることを特徴とする。Li1zM3zM42-zPO433上記一般式3中、M3は、Al、Y、Ga、及びInからなる群から選択される少なくとも1種、M4は、Ti、Ge及びZrからなる群から選択される少なくとも1種、並びにzは、0≦z≦2であるこの態様によれば、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。本発明に係る第1~3のいずれか一つの電池用焼結体の他の態様では、上記固体電解質材料は、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43であることを特徴とする。この態様によれば、後述する実施例に記載するように、焼結に伴う充放電特性の低下が抑制されている電池用焼結体を得ることができる。本発明に係る第1の電池用焼結体の製造方法は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としてのNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする。第1の製造方法により得られた電池用焼結体では、イオンは良好に移動をすることができる。即ち、第1の製造方法により、充放電特性の低下が抑制された電池用焼結体を得ることができる。本発明に係る第1の電池用焼結体の製造方法の一態様では、上記固体電解質材料としての上記ナシコン型のリン酸化合物を、上記非晶質リン酸化合物の焼結をすることにより得る、予備焼結工程を更に有することを特徴とする。この態様によれば、後述する実施例に記載するように、焼結に伴う充放電特性の低下が抑制されている電池用焼結体を得ることができる。本発明に係る第1の電池用焼結体の製造方法の他の態様では、上記非晶質リン酸化合物の上記焼結の温度は、上記非晶質リン酸化合物の結晶化温度よりも高いことを特徴とする。この態様によれば、後述する実施例に記載するように、焼結に伴う充放電特性の低下が抑制されている電池用焼結体を得ることができる。本発明に係る第2の電池用焼結体の製造方法は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としてのLiCoO2と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする。第2の製造方法により得られた電池用焼結体では、イオンは良好に移動をすることができる。即ち、第2の製造方法により、充放電特性の低下が抑制された電池用焼結体を得ることができる。本発明に係る第3の電池用焼結体の製造方法は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としての下記一般式2で表される遷移金属酸化物と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする。M2y1Oy22上記一般式2中、M2は、Tiを除く遷移金属元素であり、且つ、取り得る最大価数を有し、0≦y1、0≦y2である第3の製造方法により得られた電池用焼結体では、イオンは良好に移動をすることができる。即ち、第3の製造方法により、充放電特性の低下が抑制された電池用焼結体を得ることができる。本発明に係る第3の製造方法の他の態様では、上記活物質材料は、Nb2O5であることを特徴とする。本発明に係る第3の製造方法の他の態様では、上記活物質材料は、WO3であることを特徴とする。本発明に係る第3の製造方法の他の態様では、上記活物質材料は、MoO3であることを特徴とする。本発明に係る第3の製造方法の他の態様では、上記活物質材料は、Ta2O5であることを特徴とする。本発明に係る全固体リチウム電池は、上記第1~3のいずれか一つの電池用焼結体を有することを特徴とする。本発明に係る全固体リチウム電池は、上述した電池用焼結体を有することから、出力特性に優れている。本発明においては、焼結に伴う充放電特性の低下が抑制されている電池用焼結体を提供できるという効果を奏する。以下、本発明の電池用焼結体、電池用焼結体の製造方法、及び全固体リチウム電池について、詳細に説明する。A.電池用焼結体1.第1実施形態以下、本発明の第1実施形態について、詳細に説明する。本発明の第1実施形態に係る電池用焼結体は、固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としてのNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物と、を備え、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする。図1は、第1実施形態の一の態様を概念的に表す断面図である。図1において、電池用焼結体である積層体150は、固体電解質材料110を含む固体電解質層120と、活物質材料130を含む活物質層140とを備える。図2は、第1実施形態の他の態様を概念的に表す断面図である。図2において、電池用焼結体である活物質層240は、固体電解質材料210及び活物質材料230を含み、固体電解質材料210及び活物質材料230は混合された状態である。第1実施形態によれば、ナシコン型のリン酸化合物とNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物とを組み合わせて用いることにより、ナシコン型のリン酸化合物とNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物との界面には、X線回折法により分析したときに、ナシコン型のリン酸化合物の成分、及びNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物の成分以外の成分が検出されない、電池用焼結体とすることができる。即ち、上記界面に異相を有しない電池用焼結体とすることができる。なお、異相とは、固体電解質材料及び活物質材料とは異なる結晶構造を有する化合物をいう。具体的には、固体電解質材料の分解物、活物質材料の分解物、固体電解質材料、及び活物質材料の反応生成物等を挙げることができる。このような電池用焼結体では、異相が存在しないため、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。また、ナシコン型のリン酸化合物とNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物とを組み合わせて用いることにより、既存の各種電池用焼結体の焼結温度よりも低温で焼結が可能である。また、第1実施形態に係る電池用焼結体は、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折XRD法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを大きな特徴とする。具体的には、電池用焼結体に対して、XRD測定を行い、得られたピークの同定を行う。X線回折法は、既存の各種X線回折法と同様のものを用いることができる。例えば、CuKα線を用いる方法等を挙げることができる。また、XRD測定には、例えば、リガク製RINTUltimaIIIを用いることができる。1固体電解質材料第1実施形態における固体電解質材料は、ナシコン型のリン酸化合物である。ここにナシコン型とは、ナシコン型の結晶構造を有するものを意味する。さらに、ナシコン型の結晶構造を有するとは、完全な非晶質ではないことをいい、完全な結晶質のみならず、非晶質及び結晶質の中間状態をも含むものである。即ち、ナシコン型のリン酸化合物は、X線回折法によりピークが確認できる結晶性を有していればよい。上記固体電解質材料は、ナシコン型のリン酸化合物であれば特に限定されるものではないが、例えば、一般式3Li1zM3zM42-zPO43上記一般式3中、M3は、Al、Y、Ga、及びInからなる群から選択される少なくとも1種、M4は、Ti、Ge及びZrからなる群から選択される少なくとも1種、並びにzは、0≦z≦2であるで表されるナシコン型のリン酸化合物であることが好ましい。上記M3の金属は、上記の中でも、Al、Y、Gaからなる群から選択される少なくとも1種であることが好ましく、中でも、Alが好ましい。さらに、上記M4の金属は、上記の中でも、Ge、Tiからなる群から選択される少なくとも1種であることが好ましく、中でも、Geが好ましい。さらには、M3の金属はAlであり、かつ、M4の金属はGeであることが好ましい。また、上記zの範囲は、上記の中でも、0.1≦z≦1.9であることが好ましく、0.3≦z≦0.7であることがより好ましい。特に、固体電解質材料は、上記一般式においてLi1.5Al0.5Ge1.5PO43であることが好ましい。焼結前の固体電解質材料の形状は、例えば粉状であり、その平均粒径は、0.1μm~5.0μmの範囲内であることが好ましく、0.1μm~2.0μmの範囲内であることがより好ましい。上記平均粒径が大きすぎると、緻密な電池用焼結体を得ることが困難になる可能性があり、上記平均粒径が小さすぎると、固体電解質材料の作製が困難になる可能性があるからである。なお、上記平均粒径は、粒度分布計により測定したD50で定義することができる。また、後述する各材料の平均粒径についても、同様に定義することができる。2活物質材料第1実施形態における活物質材料は、Ni及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物である。ここにスピネル型とは、スピネル型の結晶構造を有するものを意味する。上記活物質材料は、通常、結晶性が高いものであり、結晶質であることが好ましい。上記活物質材料は、上記のスピネル型の酸化物であれば特に限定されるものではないが、例えば、一般式1LiM1xMn2-xO4上記一般式1中、M1は、Cr、Fe、Co、Ni及びCuからなる群から選択される少なくとも1種、並びにxは、0≦x<2であるで表される少なくともMnを含むスピネル型の酸化物であることが好ましい。Mnを含むことにより、活物質材料としての性能が向上するからである。上記M1の金属は、上記の中でも、Ni、Co、Feからなる群から選択される少なくとも1種であることが好ましく、中でも、Niが好ましい。上記xの範囲は、上記の中でも、0≦x≦1.5であることが好ましく、0≦x≦1.0であることがより好ましい。特に、活物質材料は、上記一般式1においてLiNi0.5Mn1.5O4であることが好ましい。また、第1実施形態における活物質材料は、正極活物質として用いられることが好ましい。焼結前の活物質材料の形状は、例えば粉状であり、その平均粒径は、1μm~10μmの範囲内であることが好ましく、2μm~6μmの範囲内であることがより好ましい。上記平均粒径が大きすぎると、緻密な電池用焼結体を得ることが困難になる可能性があり、上記平均粒径が小さすぎると、活物質材料の作製が困難になる可能性があるからである。3電池用焼結体第1実施形態に係る電池用焼結体は、電池に用いられ、焼結により得られる固体電解質材料及び活物質材料を含む物体を意味する。ここに焼結とは、固体粉末の集合体を加熱すると、固まって緻密な物体になる現象のことをいう。電池用焼結体は、電池の部材として用いられる焼結体であれば、特に限定されるものではない。ここに焼結体とは、固体粉末の集合体を加熱することにより、固まった緻密な物体のことをいう。電池用焼結体の構造の一例としては、上記図1に示したように、固体電解質層120及び活物質層140を備える積層体150を挙げることができる。この態様では、通常、固体電解質層が上述した固体電解質材料を含有し、活物質層が上述した活物質材料を含有する。この場合、上記界面は、固体電解質材料を含む固体電解質層と活物質材料を含む活物質層とが接触している共界面である。また、固体電解質層120及び活物質層140は、通常、互いに焼結により一体化されている。積層体の固体電解質層における上記固体電解質材料の含有量は、特に限定されるものではないが、異相の発生を抑制するという観点からは、より多いことが好ましく、具体的には、1体積以上であることが好ましく、10体積以上であることがより好ましい。なお、固体電解質層は、上記固体電解質材料のみからなる層であってもよい。上記固体電解質層の厚さは、特に限定されるものではないが、例えば、1μm~0.1mmの範囲内であることが好ましく、2μm~0.05mmの範囲内であることがより好ましい。上記固体電解質層の空隙率は、用いられる固体電解質材料の種類によって異なるものであるが、例えば、20以下であることが好ましく、10以下であることがより好ましい。一方、積層体の活物質層における上記活物質材料の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば50体積~90体積の範囲内であることが好ましく、70体積~90体積の範囲内であることがより好ましい。なお、活物質層は、上記活物質材料のみからなる層であってもよい。上記活物質層の厚さは、特に限定されるものではないが、例えば、5μm~0.1mmの範囲内であることが好ましく、10μm~0.05mmの範囲内であることがより好ましい。上記活物質層の空隙率は、用いられる活物質材料の種類によって異なるものであるが、例えば、15以下であることが好ましく、5~10の範囲内であることがより好ましい。また、上記活物質層は、上述した固体電解質材料をさらに含有していてもよい。電池用焼結体が積層体である場合、その積層体は、固体電解質層の一方の表面に、活物質層を有するものであってもよく、固体電解質層の両面に、それぞれ活物質層正極活物質層及び負極活物質層を有するものであってもよい。後者の場合、電池用焼結体を、そのまま電池の発電要素とすることができる。電池用焼結体の構造の他の例としては、上記図2に示したように、活物質層240であるものを挙げることができる。この態様では、通常は、活物質層が、上述した固体電解質材料及び活物質材料の両方を含有する。この場合、上記界面は、固体電解質材料と活物質材料とが接触している共界面である。活物質層における上記活物質材料及び上記固体電解質材料の割合は、活物質材料を100重量部とした場合、固体電解質材料が10重量部~110重量部の範囲内であることが好ましく、15重量部~50重量部の範囲内であることがより好ましい。固体電解質材料の割合が少なすぎると、活物質層のイオン伝導性が低くなる可能性があり、固体電解質材料の割合が多すぎると、活物質層の容量が低くなる可能性があるからである。なお、活物質層における活物質材料の含有量、活物質層の厚さ及び空隙率等については、上述した内容と同様である。また、電池用焼結体は、ペレット状であってもよく、シート状であってもよい。電池用焼結体の形状は、既存の各種焼結体と同様の形状を用いることができる。例えば、円柱状、平板状、及び円筒状等を挙げることができる。以上のように構成された本発明の第1実施形態に係る電池用焼結体のメカニズムの推定をすると、その焼結時には、固体電解質材料の結晶構造に活物質材料の元素が取り込まれる。或いは、活物質材料の結晶構造に固体電解質材料の元素が取り込まれる。即ち、固体電解質材料の元素と活物質材料の元素とが置換をすることができると考えられる。言い換えると、ナシコン型のリン酸化合物と、Ni及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物との組み合わせを選択することによって、このような置換が生じているものと考えられる。このような置換によって、固体電解質材料及び活物質材料の結晶構造が変化しない。このため、固体電解質材料と活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、固体電解質材料の成分、及び活物質材料の成分以外の成分が検出されない。言い換えると、固体電解質材料と活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、異相が検出されない。電池用焼結体の固体電解質材料と活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、異相が検出されないので、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。2.第2実施形態以下、本発明の第2実施形態について、詳細に説明する。本発明の第2実施形態に係る電池用焼結体は、固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としてのLiCoO2と、を備え、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする。第2実施形態によれば、ナシコン型のリン酸化合物とLiCoO2とを組み合わせて用いることにより、ナシコン型のリン酸化合物とLiCoO2との界面には、X線回折法により分析したときに、ナシコン型のリン酸化合物の成分、及びLiCoO2の成分以外の成分が検出されない、電池用焼結体とすることができる。即ち、上記界面に異相を有しない電池用焼結体とすることができる。このような電池用焼結体では、異相が存在しないため、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。また、ナシコン型のリン酸化合物とLiCoO2とを組み合わせて用いることにより、既存の各種電池用焼結体の焼結温度よりも低温で焼結が可能である。なお、X線回折法による分析等については、上記第1実施形態に記載した内容と同様である。1固体電解質材料第2実施形態における固体電解質材料については、上記第1実施形態に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。2活物質材料第2実施形態における活物質材料は、LiCoO2である。LiCoO2は、通常、結晶性が高いものであり、結晶質であることが好ましい。また、第2実施形態における活物質材料LiCoO2は、正極活物質として用いられることが好ましい。焼結前のLiCoO2の形状は、例えば粉状であり、その平均粒径は、1μm~12μmの範囲内であることが好ましく、2μm~6μmの範囲内であることがより好ましい。上記平均粒径が大きすぎると、緻密な電池用焼結体を得ることが困難になる可能性があり、上記平均粒径が小さすぎると、活物質材料の作製が困難になる可能性があるからである。3電池用焼結体第2実施形態の電池用焼結体は、活物質材料としてLiCoO2を用いたこと以外は、上記第1実施形態に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。以上のように構成された本発明の第2実施形態に係る電池用焼結体のメカニズムの推定をすると、その焼結時には、ナシコン型のリン酸化合物及びLiCoO2の結晶構造が変化しないと考えられる。このため、ナシコン型のリン酸化合物とLiCoO2との界面には、X線回折法により分析したときに、ナシコン型のリン酸化合物の成分、及びLiCoO2の成分以外の成分が検出されない。言い換えると、ナシコン型のリン酸化合物とLiCoO2との界面には、X線回折法により分析したときに、異相が検出されない。電池用焼結体のナシコン型のリン酸化合物とLiCoO2との界面には、X線回折法により分析したときに、異相が検出されないので、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。3.第3実施形態以下、本発明の第3実施形態について、詳細に説明する。本発明の第3実施形態に係る電池用焼結体は、固体電解質材料としてのナシコン型のリン酸化合物と、活物質材料としての下記一般式2で表される遷移金属酸化物と、を備え、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されないことを特徴とする。M2y1Oy22上記一般式2中、M2は、Tiを除く遷移金属元素であり、且つ、取り得る最大価数を有し、0≦y1、0≦y2である第3実施形態によれば、ナシコン型のリン酸化合物と遷移金属酸化物とを組み合わせて用いることにより、ナシコン型のリン酸化合物と遷移金属酸化物との界面には、X線回折法により分析したときに、ナシコン型のリン酸化合物の成分、及び遷移金属酸化物の成分以外の成分が検出されない、電池用焼結体とすることができる。即ち、上記界面に異相を有しない電池用焼結体とすることができる。また、後述するように、上記遷移金属酸化物は、体積理論容量が大きいという利点がある。このような電池用焼結体では、異相が存在しないため、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。なお、X線回折法による分析等については、上記第1実施形態に記載した内容と同様である。1固体電解質材料第3実施形態における固体電解質材料については、上記第1実施形態に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。2活物質材料第3実施形態における活物質材料は、一般式2M2y1Oy2で表される遷移金属酸化物である。また上記一般式2中、M2は、Tiを除く遷移金属元素であり、且つ、M2が取り得る最大価数を有する、並びに、0≦y1、0≦y2である。ここで、上記界面において異相が生じない理由は未だ定かではないが、次のようなメカニズムが推定される。すなわち、上記遷移金属酸化物が取り得る最大価数を有することにより、固体電解質材料と接触した際に、固体電解質材料を還元することがない遷移金属酸化物自身が酸化することがないと考えられる。そのため、還元反応によって固体電解質材料が分解されず、異相の生成が起きないと考えられる。したがって、イオン伝導が良好な電池用焼結体とすることができ、充放電特性の低下を抑制することができる。一方、非特許文献1では、負極活物質としてTiO2を用いた積層焼結型全固体電池が開示されている。TiO2は、上記一般式2を満たす遷移金属酸化物であり、また遷移金属元素であるTiは、取り得る最大価数を有する状態である。また、TiO2を用いた負極では焼結後に異相が生成されていないことが確認されている。しかしながら、非特許文献1では、TiO2と固体電解質材料との組み合わせによって、異相の生成が見られないメカニズム等については記載も示唆もされていない。そこで、本発明者等は、上記一般式2で表される遷移金属酸化物および固体電解質材料が接触した際の異相生成メカニズムを検討することにより、本実施形態の電池用焼結体を完成させるに至ったものである。本実施形態に用いられるM2としては、Tiを除く遷移金属元素であれば特に限定されるものではない。さらに、一般的な遷移金属元素は、1つまたは複数の価数を取ることにより、多様な酸化状態を示すことができるが、上記M2としては、取り得る最大価数を有するものである。ここで、上記取り得る最大価数とは、化合物中で、各遷移金属元素が安定に存在している状態における価数のうち、最大となる価数をいう。そのため、本発明においては、上記遷移金属元素が安定に存在する化合物として過酸化物等は含まれない。具体的に各遷移金属元素の取り得る最大価数は、以下に示す通りである。すなわち、最大価数が6である遷移金属元素としては、例えば、Mo、W、Cr、Re等を挙げることができ、最大価数が5である遷移金属元素としては、例えば、Nb、Ta、V等を挙げることができる。また、最大価数が4である遷移金属元素としては、例えば、Ti、Mn、Zr、Tc、Ru、Pd、Ce、Hf、Os、Ir、Pt等を挙げることができ、最大価数が3である遷移金属元素としては、例えば、Sc、Fe、Co、Y、Rh、La、Pr、Nd、Sm、Eu、Gd、Tb、Dy、Tm、Yb、Au等を挙げることができる。さらに、最大価数が2である遷移金属元素としては、例えば、Ni、Cu、Zn、Cd等を挙げることができ、最大価数が1である遷移金属元素としては、例えば、Ag等を挙げることができる。本実施形態に用いられるM2の最大価数としては、一般的な遷移金属元素の取り得る価数であれば特に限定されるものではなく、例えば、3、4、5、6等を挙げることができる。中でも、5以上であることが好ましく、6以上であることが好ましい。上記M2として用いられる遷移金属元素としては、例えば、Mo、W、Cr、Re、Nb、Ta、V、Mn、Zr、Tc、Ru、Pd、Ce、Hf、Os、Ir、Pt、Sc、Fe、Co、Y、Rh、La、Pr、Nd、Sm、Eu、Gd、Tb、Dy、Tm、Yb、Au等を挙げることができ、中でも、Nb、Ta、V、W、Mo、Cr、Re等を好適に用いることができる。具体的には、遷移金属元素がNbである場合、Nbの取り得る価数としては、5、4、3、2、0、-1であり、上記遷移金属元素の取り得る最大価数としては、5となる。したがって、Nbの価数が5である遷移金属酸化物の具体例としては、Nb2O5を挙げることができる。また、遷移金属元素がWである場合、Wの取り得る価数としては、6、5、4、3、2、1、0等が挙げられ、上記最大価数としては、6となる。したがって、Wの価数が6である遷移金属酸化物の具体例としては、WO3を挙げることができる。さらに、遷移金属元素がMoである場合、Moの取り得る価数としては、6、5、4、3、2、1、0、-1、-2であり、上記最大価数としては、6となる。したがって、Moの価数が6である遷移金属酸化物の具体例としては、MoO3を挙げることができる。また、遷移金属元素がTaである場合、Taの取り得る価数としては、5、4、3、2等が挙げられ、上記最大価数としては、5となる。したがって、Taの価数が5である遷移金属酸化物の具体例としては、Ta2O5を挙げることができる。また本発明におけるM2が上述した遷移金属元素である場合、一般式2M2y1Oy2で表される遷移金属酸化物においては、例えばy2/y1≧2.5以上であることが好ましく、y2/y1≧3.0以上であることがより好ましい。本発明の効果をより発揮しやくすることができるからである。第3実施形態の電池用焼結体については、活物質材料の種類に応じて、好ましい4つの態様に分類することができる。具体的には、活物質材料がNb2O5である態様第1態様、活物質材料がWO3である態様第2態様、活物質材料がMoO3である態様第3態様、活物質材料がTa2O5である態様第4態様である。以下、各態様に分けて詳細に説明する。i第1態様第3実施形態における活物質材料の第1態様について説明する。本態様の活物質材料は、Nb2O5である。Nb2O5を活物質材料として、上記ナシコン型リン酸化合物と組み合わせて焼結体を形成することにより、異相が形成されず、焼結体内をイオンが良好に移動することが可能となる。そのため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。また、本態様の焼結体としては、活物質材料としてNb2O5を用いることにより、既存の各種電池用焼結体の焼結温度で焼結しても活物質材料および固体電解質材料の界面に異相を生じずに焼結が進行するため、充放電が可能な焼結体を得ることができる。そのため、プロセスコストを低減することができる。本態様におけるNb2O5は、通常、結晶性が高いものであり、結晶質であることが好ましい。また、本態様における活物質材料Nb2O5は、正極活物質として用いられても良く、負極活物質として用いられても良いが、中でも負極活物質として用いられることが好ましい。焼結前のNb2O5の形状は、例えば粉状等を挙げることができる。また、その平均粒径は、例えば0.1μm~20μmの範囲内であることが好ましく、0.1μm~2μmの範囲内であることがより好ましい。上記平均粒径が大きすぎると、緻密な電池用焼結体を得ることが困難になる可能性があり、上記平均粒径が小さすぎると、活物質材料の作製が困難になる可能性があるからである。ii第2態様第3実施形態における活物質材料の第2態様について説明する。本態様の活物質材料は、WO3であることを特徴とするものである。本態様における活物質材料として用いられるWO3は、従来の一般的な電池用負極活物質に対して、体積理論容量が大きい。例えば体積容量密度においては、一般的な電池用負極活物質である炭素、Li4Ti5O12等に比べて大きいという利点がある。また、活物質材料としてWO3を用いることにより、上記既存の各種電池用焼結体の焼結温度で焼結しても活物質材料および固体電解質材料の界面に異相を生じずに焼結が進行するため、充放電が可能な焼結体を得ることができ、さらに上記既存の各種電池用焼結体の焼結温度よりも低温で焼結しても同様に充放電が可能な焼結体を得ることができる。本態様におけるWO3は、通常、結晶性が高いものであり、結晶質であることが好ましい。また、本態様における活物質材料WO3は、正極活物質として用いても良く、負極活物質として用いても良い。焼結前のWO3の形状は、例えば粉状等を挙げることができる。また、その平均粒径は、例えば0.1μm~20μmの範囲内であることが好ましく、0.1μm~2μmの範囲内であることがより好ましい。上記平均粒径が大きすぎると、緻密な電池用焼結体を得ることが困難になる可能性があり、上記平均粒径が小さすぎると、活物質材料の作製が困難になる可能性があるからである。iii第3態様第3実施形態における活物質材料の第3態様について説明する。本態様の活物質材料は、MoO3であることを特徴とするものである。本態様における活物質材料として用いられるMoO3は、従来の一般的な電池用負極活物質に対して、体積理論容量が大きい。体積容量密度においては、上記第2態様と同様に、一般的な電池用負極活物質である炭素、Li4Ti5O12等に比べて大きいという利点がある。また、活物質材料としてMoO3を用いることにより、上記既存の各種電池用焼結体の焼結温度で焼結しても活物質材料および固体電解質材料の界面に異相を生じずに焼結が進行するため、充放電が可能な焼結体を得ることができ、さらに上記既存の各種電池用焼結体の焼結温度よりも低温で焼結しても同様に充放電が可能な焼結体を得ることができる。また、活物質材料としてMoO3では、メモリーバックアップ用等の一般的なコイン型リチウム二次電池に使用される活物質、例えば、LiMn2O4、Nb2O5、Li4Ti5O12等と比較して、高い電位を示すことができる。本態様におけるMoO3は、通常、結晶性が高いものであり、結晶質であることが好ましい。また、本態様における活物質材料MoO3は、正極活物質として用いても良く、負極活物質として用いても良い。焼結前のMoO3の形状は、例えば粉状等を挙げることができる。また、その平均粒径は、例えば0.1μm~20μmの範囲内であることが好ましく、0.1μm~2μmの範囲内であることがより好ましい。上記平均粒径が大きすぎると、緻密な電池用焼結体を得ることが困難になる可能性があり、上記平均粒径が小さすぎると、活物質材料の作製が困難になる可能性があるからである。iv第4態様第3実施形態における活物質材料の第4態様について説明する。本態様の活物質材料は、Ta2O5であることを特徴とするものである。本態様における活物質材料として用いられるTa2O5は、従来の一般的な電池用負極活物質に対して、体積理論容量が大きい。体積容量密度においては、上記第2態様と同様に、一般的な電池用負極活物質である炭素、Li4Ti5O12等に比べて大きいという利点がある。また活物質材料として、Ta2O5を用いることにより、上記既存の各種電池用焼結体の焼結温度で焼結しても活物質材料および固体電解質材料の界面に異相を生じずに焼結が進行するため、充放電が可能な焼結体を得ることができ、さらに上記既存の各種電池用焼結体の焼結温度よりも低温で焼結しても同様に充放電が可能な焼結体を得ることができる。本態様におけるTa2O5は、通常、結晶性が高いものであり、結晶質であることが好ましい。また、本態様における活物質材料Ta2O5は、正極活物質として用いても良く、負極活物質として用いても良い。焼結前のTa2O5の形状は、例えば粉状等を挙げることができる。また、その平均粒径は、例えば0.1μm~20μmの範囲内であることが好ましく、0.1μm~2μmの範囲内であることがより好ましい。上記平均粒径が大きすぎると、緻密な電池用焼結体を得ることが困難になる可能性があり、上記平均粒径が小さすぎると、活物質材料の作製が困難になる可能性があるからである。3電池用焼結体本態様の電池用焼結体は、活物質材料として上述した遷移金属酸化物を用いたこと以外は、上記第1実施形態に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。以上のように構成された本発明の第3実施形態に係る電池用焼結体のメカニズムの推定をすると、その焼結時には、ナシコン型のリン酸化合物及び遷移金属酸化物の結晶構造が変化しないと考えられる。このため、ナシコン型のリン酸化合物と遷移金属酸化物との界面には、X線回折法により分析したときに、ナシコン型のリン酸化合物の成分、及び遷移金属酸化物の成分以外の成分が検出されない。言い換えると、ナシコン型のリン酸化合物と遷移金属酸化物との界面には、X線回折法により分析したときに、異相が検出されない。電池用焼結体のナシコン型のリン酸化合物と遷移金属酸化物との界面には、X線回折法により分析したときに、異相が検出されないので、イオンは良好に移動をすることができる。このため、電池用焼結体の充放電特性の低下を抑制することができる。B.電池用焼結体の製造方法1.第4実施形態以下、本発明の第4実施形態について、詳細に説明する。本発明の第4実施形態に係る電池用焼結体の製造方法は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としてのNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする。図3は、第4実施形態の一の態様を概念的に表す断面図である。図3においては、まず、固体電解質材料11を含む固体電解質層12と、活物質材料13を含む活物質層14とを備える積層体15中間体を準備する図3a。その後、所定の温度で、積層体15の焼結をすることで、電池用焼結体である積層体150を得ることができる図3b。図4は、第4実施形態の他の態様を概念的に表す断面図である。図4においては、まず、固体電解質材料21及び活物質材料23を含む活物質層24中間体を準備する図4a。その後、所定の温度で、活物質層24の焼結をすることで、電池用焼結体である活物質層240を得ることができる図4b。第4実施形態によれば、非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、Ni及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物とを組み合わせて製造をすることにより、ナシコン型のリン酸化合物とNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物との界面には、X線回折法により分析したときに、ナシコン型のリン酸化合物の成分、及びNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物の成分以外の成分が検出されない、電池用焼結体を得ることができる。即ち、上記界面に異相を有しない電池用焼結体を得ることができる。なお、異相とは、固体電解質材料及び活物質材料とは異なる結晶構造を有する化合物をいう。第4実施形態に係る電池用焼結体の製造方法により得られた電池用焼結体では、異相が存在しないため、イオンは良好に移動をすることができる。即ち、第4実施形態に係る電池用焼結体の製造方法により、充放電特性の低下が抑制された電池用焼結体を得ることができる。また、非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、Ni及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物とを組み合わせて製造をすることにより、既存の各種電池用焼結体の焼結温度よりも低温で焼結が可能である。また、第4実施形態に係る電池用焼結体の製造方法では、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をすることを大きな特徴とする。具体的には、得られた電池用焼結体に対して、XRD測定を行い、得られたピークの同定を行い、焼結の温度を決定する。X線回折法は、既存の各種X線回折法と同様のものを用いることができる。例えば、CuKα線を用いる方法等を挙げることができる。また、XRD測定には、例えば、リガク製RINTUltimaIIIを用いることができる。以下、本発明の第4実施形態に係る電池用焼結体の製造方法について、工程ごとに説明する。1中間体準備工程第4実施形態における中間体準備工程は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としてのNi及びMnの少なくとも一方を含むスピネル型の酸化物と、を含む中間体の準備をする工程である。中間体に含まれる固体電解質材料の組成や形状等については、上記第1実施形態に記載した内容と同様である。第4実施形態においては、中間体に含まれる固体電解質材料として、ナシコン型のリン酸化合物のみならず、非晶質リン酸化合物を用いることができる。特に、中間体に含まれる固体電解質材料は、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43であることが好ましい。結晶性の高い固体電解質材料を得るために、第4実施形態においては、上記固体電解質材料としての上記ナシコン型のリン酸化合物を、非晶質リン酸化合物の焼結をすることにより得る、予備焼結工程を更に有してもよい。ここで、非晶質リン酸化合物の焼結とは、非晶質リン酸化合物の結晶性を向上させるための熱処理をいう。非晶質リン酸化合物の焼結の温度は、結晶性を付与できる温度であれば特に限定されるものではないが、非晶質リン酸化合物の結晶化温度よりも高いことが好ましい。固体電解質材料の成分、及び活物質材料の成分以外の成分が検出されない効果がより発揮されやすいからである。即ち、中間体に含まれる固体電解質材料は、結晶化温度以上の温度で熱処理されたものであることが好ましい。後述する実施例に記載するように、固体電解質材料であるLi1.5Al0.5Ge1.5PO43の結晶化温度は、630°Cである。そのため、630°C以上の温度で熱処理した固体電解質材料は、固体電解質材料の成分、及び活物質材料の成分以外の成分が検出されない効果がより発揮されやすい。一方、後述する実施例に記載するように、固体電解質材料がLi1.5Al0.5Ge1.5PO43であり、活物質材料がLiNi0.5Mn1.5O4である場合、予備焼結工程における非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43の焼結の温度が、その結晶化温度より低い温度であっても、焼結工程において500°C~550°Cの範囲で焼結することにより、固体電解質材料の成分、及び活物質材料の成分以外の成分が検出されない電池用焼結体を製造することができる。中間体に含まれる活物質材料の組成や形状等については、上記第1実施形態に記載した内容と同様である。特に、中間体に含まれる活物質材料は、LiNi0.5Mn1.5O4であることが好ましい。中間体の構造は、目的とする電池用焼結体の構造に応じて異なるものである。例えば、図3bのように、積層体である電池用焼結体を得る場合には、積層体の中間体を準備する。中間体を構成する固体電解質層及び活物質層は、それぞれペレット状であることが好ましい。また、固体電解質層を形成するための粉末材料と、活物質層を形成するための粉末材料とを同時にペレット化したものであってもよい。一方、図4bのように、活物質層である電池用焼結体を得る場合には、活物質層の中間体を準備する。中間体を構成する活物質層は、ペレット状であることが好ましい。2焼結工程第4実施形態における焼結工程は、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする工程である。中間体の焼結をする焼結温度は、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度であれば特に限定されるものではないが、より低いことが好ましい。プロセスコストを低減することができるからである。特に、上記焼結温度は、700°C未満であることが好ましい。700°C未満であれば、特殊な電気炉を必要とせず、さらに炉内の均熱ゾーンを広く確保できるために試料に熱が均一に伝わりやすいからである。特に、固体電解質材料がLi1.5Al0.5Ge1.5PO43であり、活物質材料がLiNi0.5Mn1.5O4である場合、焼結温度は、例えば450°C~650°Cの範囲内であることが好ましく、500°C~600°Cの範囲内であることがより好ましい。なお、中間体を焼結する焼結温度が低すぎると、十分に焼結が進行しない可能性がある。焼結が十分に進行したか否かは、例えば、焼結体の表面にセロテープ登録商標を貼り付けて、はがした時に焼結体の成分が転写されるか否かにより判断することができる。はがしたセロテープ登録商標に焼結体の成分が転写されると、焼結が十分に進行していないと判断することができる。また、焼結が十分に進行したか否かは、焼成後の部材が、圧粉処理では到達できない密度充填率、空隙率を有しているか否かでも判断することができる。また、中間体を焼結する焼結時間は、所望の電池用焼結体を得ることができれば特に限定されるものではない。中間体を焼結する方法としては、例えば焼成炉を用いる方法を挙げることができる。焼結の際の雰囲気は、大気雰囲気、不活性雰囲気等を挙げることができ、不活性雰囲気が好ましい。不要な酸化反応を防止できるからである。不活性雰囲気としては、例えば、アルゴン雰囲気及び窒素雰囲気等を挙げることができる。2.第5実施形態以下、本発明の第5実施形態について、詳細に説明する。本発明の第5実施形態に係る電池用焼結体の製造方法は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としてのLiCoO2と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする。第5実施形態によれば、非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、LiCoO2とを組み合わせて製造をすることにより、ナシコン型のリン酸化合物とLiCoO2との界面には、X線回折法により分析したときに、ナシコン型のリン酸化合物の成分、及びLiCoO2の成分以外の成分が検出されない、電池用焼結体を得ることができる。即ち、上記界面に異相を有しない電池用焼結体を得ることができる。第5実施形態に係る電池用焼結体の製造方法により得られた電池用焼結体では、異相が存在しないため、イオンは良好に移動をすることができる。即ち、第5実施形態に係る電池用焼結体の製造方法により、充放電特性の低下が抑制された電池用焼結体を得ることができる。また、非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、LiCoO2とを組み合わせて製造をすることにより、既存の各種電池用焼結体の焼結温度よりも低温で焼結が可能である。なお、X線回折法による分析等については、上記第4実施形態に記載した内容と同様である。以下、本発明の第5実施形態に係る電池用焼結体の製造方法について、工程ごとに説明する。1中間体準備工程第5実施形態における中間体準備工程は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としてのLiCoO2と、を含む中間体の準備をする工程である。第5実施形態における中間体は、活物質材料としてLiCoO2を用いたこと以外は、上記第4実施形態に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。特に、中間体に含まれる固体電解質材料は、結晶化温度以上の温度で熱処理されたものであることが好ましい。2焼結工程第5実施形態における焼結工程は、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする工程である。中間体の焼結をする焼結温度は、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度であれば特に限定されるものではないが、より低いことが好ましい。プロセスコストを低減することができるからである。特に、上記焼結温度は、700°C未満であることが好ましい。特に、固体電解質材料がLi1.5Al0.5Ge1.5PO43であり、活物質材料がLiCoO2である場合、焼結温度は、例えば450°C~590°Cの範囲内であることが好ましく、500°C~550°Cの範囲内であることがより好ましい。また、中間体の焼結時間等については、上記第4実施形態に記載した内容と同様である。3.第6実施形態以下、本発明の第6実施形態について、詳細に説明する。本発明の第6実施形態に係る電池用焼結体の製造方法は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としての下記一般式2に表される遷移金属酸化物と、を含む中間体の準備をする、中間体準備工程と、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする、焼結工程と、を有することを特徴とする。M2y1Oy22上記一般式2中、M2は、Tiを除く遷移金属元素であり、且つ、取り得る最大価数を有し、0≦y1、0≦y2であるなお、上記一般式2に表される遷移金属酸化物については、上記A.電池用焼結体3.第3実施形態の項において記載したものと同様である。第6実施形態によれば、非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と上記一般式2に表される遷移金属酸化物とを組み合わせて製造をすることにより、ナシコン型のリン酸化合物と上記一般式2に表される遷移金属酸化物との界面には、X線回折法により分析したときに、ナシコン型のリン酸化合物の成分、及び上記一般式2に表される遷移金属酸化物の成分以外の成分が検出されない、電池用焼結体を得ることができる。即ち、上記界面に異相を有しない電池用焼結体を得ることができる。第6実施形態に係る電池用焼結体の製造方法により得られた電池用焼結体では、異相が存在しないため、イオンは良好に移動をすることができる。即ち、第6実施形態に係る電池用焼結体の製造方法により、充放電特性の低下が抑制された電池用焼結体を得ることができる。また、非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と上記一般式2に表される遷移金属酸化物とを組み合わせて製造をすることにより、既存の各種電池用焼結体の焼結温度よりも低温で焼結が可能である。なお、X線回折法による分析等については、上記第4実施形態に記載した内容と同様である。以下、本発明の第6実施形態に係る電池用焼結体の製造方法について、工程ごとに説明する。1中間体準備工程第6実施形態における中間体準備工程は、固体電解質材料としての非晶質リン酸化合物及びナシコン型のリン酸化合物のいずれか一方と、活物質材料としての上述した一般式2に表される遷移金属酸化物と、を含む中間体の準備をする工程である。第6実施形態における中間体は、活物質材料として上述した一般式2に表される遷移金属酸化物を用いたこと以外は、上記第4実施形態に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。2焼結工程第6実施形態における焼結工程は、上記固体電解質材料と上記活物質材料との界面には、X線回折法により分析したときに、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度で、上記中間体の焼結をする工程である。中間体の焼結をする焼結温度は、上記固体電解質材料の成分、及び上記活物質材料の成分以外の成分が検出されない温度であれば特に限定されるものではなく、活物質材料等の種類に応じて適宜設定することができる。具体的には、活物質材料がNb2O5である態様第1態様、活物質材料がWO3である態様第2態様、活物質材料がMoO3である態様第3態様、活物質材料がTa2O5である態様第4態様である。以下、各態様における焼結温度について説明する。i第1態様本態様は、活物質材料がNb2O5であることを特徴とするものである。固体電解質材料が非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43である場合、焼結温度は、より低いことが好ましい。プロセスコストを低減することができるからである。特に、上記焼結温度は、700°C未満であることが好ましく、例えば510°C~640°Cの範囲内であることが好ましく、550°C~600°Cの範囲内であることがより好ましい。また、中間体の焼結時間等については、上記第4実施形態に記載した内容と同様である。ii第2態様本態様は、活物質材料がWO3であることを特徴とするものである。固体電解質材料が非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43である場合、焼結温度は、例えば、950°C未満であることが好ましく、中でも510°C~700°Cの範囲内であることがより好ましく、650°C~700°Cの範囲内であることが特に好ましい。また、中間体の焼結時間等については、上記第4実施形態に記載した内容と同様である。iii第3態様本態様は、活物質材料がMoO3であることを特徴とするものである。固体電解質材料が非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43である場合、焼結温度は、例えば、700°C未満であることが好ましく、中でも510°C~650°Cの範囲内であることがより好ましく、600°C~650°Cの範囲内であることが特に好ましい。また、中間体の焼結時間等については、上記第4実施形態に記載した内容と同様である。iv第4態様本態様は、活物質材料がTa2O5であることを特徴とするものである。固体電解質材料が非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43である場合、焼結温度は、例えば、750°C未満であることが好ましく、中でも510°C~700°Cの範囲内であることがより好ましく、650°C~700°Cの範囲内であることが特に好ましい。また、中間体の焼結時間等については、上記第4実施形態に記載した内容と同様である。C.全固体リチウム電池以下、本発明の第7実施形態について、詳細に説明する。本発明の第7実施形態に係る全固体リチウム電池は、上述した電池用焼結体を有することを特徴とするものである。図5は、第7実施形態の一の態様を概念的に表す断面図である。図5における全固体リチウム電池は、正極活物質層301と、負極活物質層302と、正極活物質層301及び負極活物質層302の間に形成された固体電解質層303とを有する。本発明の全固体リチウム電池は、上述した電池用焼結体を有することを大きな特徴とする。例えば、図1に示したように、電池用焼結体が固体電解質層120及び活物質層140の積層体150である場合、この活物質層140は、図5における正極活物質層301であってもよく、負極活物質層302であってもよい。同様に、図2に示したように、電池用焼結体が活物質層240である場合、この活物質層240は、図5における正極活物質層301であってもよく、負極活物質層302であってもよい。本発明によれば、上述した電池用焼結体を用いることにより、出力特性が優れた全固体リチウム電池とすることができる。以下、本発明の全固体リチウム電池について、構成ごとに説明する。1.正極活物質層本発明における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層であり、必要に応じて、導電化材、固体電解質材料、及び結着材の少なくとも一つを含有していてもよい。上述した電池用焼結体の活物質材料を負極活物質として用いる場合には、正極活物質として、例えばLiCoO2、LiMnO2、Li2NiMn3O8、LiVO2、LiCrO2、LiFePO4、LiCoPO4、LiNiO2、LiNi1/3Co1/3Mn1/3O2等を用いることができる。本発明における正極活物質層は、さらに導電化材を含有していてもよい。導電化材の添加により、正極活物質層の導電性を向上させることができる。導電化材としては、例えばアセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンファイバー等を挙げることができる。また、正極活物質層は、さらに固体電解質材料を含有していてもよい。固体電解質材料の添加により、正極活物質層のLiイオン伝導性を向上させることができる。固体電解質材料としては、例えば酸化物固体電解質材料、及び硫化物固体電解質材料等を挙げることができる。また、正極活物質層は、さらに結着材を含有していてもよい。結着材としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等のフッ素含有結着材等を挙げることができる。正極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。2.負極活物質層本発明における負極活物質層は、少なくとも負極活物質を含有する層であり、必要に応じて、導電化材、固体電解質材料、及び結着材の少なくとも一つを含有していてもよい。上述した電池用焼結体の活物質材料を正極活物質として用いる場合には、負極活物質として、例えば金属活物質及びカーボン活物質を挙げることができる。金属活物質としては、例えばIn、Al、Si及びSn等を挙げることができる。一方、カーボン活物質としては、例えばメソカーボンマイクロビーズMCMB、高配向性グラファイトHOPG、ハードカーボン、ソフトカーボン等を挙げることができる。なお、負極活物質層に用いられる、導電化材、固体電解質材料、及び結着材については、上述した正極活物質層における場合と同様である。また、負極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。3.固体電解質層本発明における固体電解質層は、固体電解質材料を含有するものであり、必要に応じて結着材を含有していてもよい。上述した電池用焼結体が活物質層である場合上述した図2の場合には、固体電解質層には、Liイオン伝導性を有する任意の固体電解質材料を用いることができる。固体電解質材料としては、例えば酸化物固体電解質材料及び硫化物固体電解質材料等を挙げることができる。なお、固体電解質層に用いられる結着材については、上述した正極活物質層における場合と同様である。また、固体電解質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。4.その他の構成本発明の全固体リチウム電池は、上述した正極活物質層、負極活物質層、及び固体電解質層を少なくとも有するものである。さらに通常は、正極活物質層、及び負極活物質層の集電を行う集電体を有する。正極活物質層の集電を行う正極集電体の材料としては、例えばSUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタン、及びカーボン等を挙げることができ、中でもSUSが好ましい。一方、負極活物質層の集電を行う負極集電体の材料としては、例えばSUS、銅、ニッケル、及びカーボン等を挙げることができ、中でもSUSが好ましい。また、正極集電体及び負極集電体の厚さや形状等については、全固体リチウム電池の用途等に応じて適宜選択することが好ましい。また、本発明に用いられる電池ケースには、一般的な全固体リチウム電池の電池ケースを用いることができる。電池ケースとしては、例えばSUS製電池ケース等を挙げることができる。全固体リチウム電池は、集電体の一方の面に正極活物質層を形成し、他方の面に負極活物質層を形成した電極、いわゆるバイポーラ電極の構成を採ってもよい。バイポーラ電極の構成を採ることによって、高容量化及び高出力化が可能になる。5.全固体リチウム電池本発明の全固体リチウム電池は、正極活物質層、負極活物質層、及び固体電解質層の少なくとも1層が焼結体であればよく、上記のうち2層が焼結体であってもよく、上記の全てが焼結体であってもよい。また、本発明の全固体リチウム電池は、一次電池であってもよく、二次電池であってもよいが、中でも二次電池であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として有用だからである。本発明の全固体リチウム電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型、及び角型等を挙げることができる。また、本発明の全固体リチウム電池の製造方法は、上述した全固体リチウム電池を得ることができる方法であれば特に限定されるものではない。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に実施例を示して本発明をさらに具体的に説明する。[合成例1]非晶質リン酸化合物として、ガラス状のLi1.5Al0.5Ge1.5PO43ホソカワミクロン社製、LAGPを用意した。図6は、この材料のTG/DTA曲線であり、結晶化温度は630°Cであることが分かる。次に、ガラス状のLi1.5Al0.5Ge1.5PO43を大気雰囲気、500°C、2時間の条件で熱処理予備焼結した。得られた試料を乳鉢で粉砕後、200メッシュの篩にかけ、ナシコン型のリン酸化合物LAGPを得た。[合成例2、3]熱処理の温度を、それぞれ、540°C、650°Cに変更したこと以外は、合成例1と同様にして、ナシコン型のリン酸化合物LAGPを得た。なお、合成例3で得られたナシコン型のリン酸化合物は、結晶化温度以上の温度で熱処理されたものであり、合成例1、2で得られたナシコン型のリン酸化合物は、結晶化温度以下の温度で熱処理されたものである。[実験例1-1~1-3]合成例1で得られたナシコン型のリン酸化合物LAGPと、スピネル型の酸化物であるLiNi0.5Mn1.5O4日亜化学工業製、平均粒径3μmと、を用意した。これらを0.5gずつ秤量して乳鉢で混合し、得られた混合物をプレスし、φ13mmのペレットを作製した。次に、ペレットを、大気雰囲気、500°C、2時間の条件で焼成し、電池用焼結体を得た実験例1-1。次に、焼成温度を、それぞれ、550°C、600°Cに変更したこと以外は、実験例1-1と同様にして、電池用焼結体を得た。[実験例1-4~1-6]合成例1で得られたナシコン型のリン酸化合物の代わりに、合成例2で得られたナシコン型のリン酸化合物を用いたこと以外は、実験例1-1~1-3と同様にして、電池用焼結体を得た。[実験例1-7~1-9]合成例1で得られたナシコン型のリン酸化合物の代わりに、合成例3で得られたナシコン型のリン酸化合物を用いたこと以外は、実験例1-1~1-3と同様にして、電池用焼結体を得た。[評価1]実験例1-1~1-9で得られた電池用焼結体を、乳鉢で粉砕し、X線回折XRD測定を行った。XRD測定には、リガク製RINTUltimaIIIを用い、CuKα線を用いた。その結果を表1に示す。表1に示されるように、結晶化温度より高い650°Cで処理したLi1.5Al0.5Ge1.5PO43と、LiNi0.5Mn1.5O4とを焼結した場合は、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43の成分、及びLiNi0.5Mn1.5O4の成分以外の成分が、いずれも検出されないことが示された。また、結晶化温度より低い500°Cおよび540°Cで処理したLi1.5Al0.5Ge1.5PO43と、LiNi0.5Mn1.5O4と、を焼結した場合は、少なくとも500°C~550°Cの範囲で焼結することにより、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43の成分、及びLiNi0.5Mn1.5O4の成分以外の成分が検出されないことが示された。また、図7aは、実験例1-7で得られた電池用焼結体のXRD測定の結果である。図7bは、実験例1-3で得られた電池用焼結体のXRD測定の結果である。図7aでは、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びLiNi0.5Mn1.5O4以外のピークは確認されなかった。これに対して、図7bでは、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びLiNi0.5Mn1.5O4以外のピークが確認された。この不純物相異相の同定は厳密にはできなかったが、Li6Ge2O7の可能性が考えられる。[実験例2-1~2-3]合成例1で得られたナシコン型のリン酸化合物LAGPと、LiCoO2日亜化学工業製、平均粒径10μmと、を用意した。これらを0.5gずつ秤量して乳鉢で混合し、得られた混合物をプレスし、φ13mmのペレットを作製した。次に、ペレットを、大気雰囲気、500°C、2時間の条件で焼成し、電池用焼結体を得た実験例2-1。次に、焼成温度を、それぞれ、550°C、600°Cに変更したこと以外は、実験例2-1と同様にして、電池用焼結体を得た。[実験例2-4~2-6]合成例1で得られたナシコン型のリン酸化合物の代わりに、合成例2で得られたナシコン型のリン酸化合物を用いたこと以外は、実験例2-1~2-3と同様にして、電池用焼結体を得た。[実験例2-7~2-9]合成例1で得られたナシコン型のリン酸化合物の代わりに、合成例3で得られたナシコン型のリン酸化合物を用いたこと以外は、実験例2-1~2-3と同様にして、電池用焼結体を得た。[評価2]実験例2-1~2-9で得られた電池用焼結体を、乳鉢で粉砕し、X線回折XRD測定を行った。XRD測定には、リガク製RINTUltimaIIIを用い、CuKα線を用いた。その結果を表2に示す。表2に示されるように、結晶化温度より高い650°Cで処理したLi1.5Al0.5Ge1.5PO43と、LiCoO2とを焼結した場合は、少なくとも500°C~550°Cの範囲で焼結することにより、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43の成分、及びLiCoO2の成分以外の成分が検出されないことが示された。また、図8aは、実験例2-7で得られた電池用焼結体のXRD測定の結果である。図8bは、実験例2-3で得られた電池用焼結体のXRD測定の結果である。図8aでは、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びLiCoO2以外のピークは確認されなかった。これに対して、図8bでは、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びLiCoO2以外のピークが確認された。この不純物相異相の同定は厳密にはできなかったが、Co2AlO4やCo3O4の可能性が考えられる。[実験例3-1~3-4]非晶質リン酸化合物として、ガラス状のLi1.5Al0.5Ge1.5PO43ホソカワミクロン社製、LAGPと、Nb2O5アルドリッチ製、平均粒径5.0μmと、を用意した。これらを体積比50/50で乳鉢により混合し、得られた混合物をプレスし、φ13mmのペレットを作製した。次に、ペレットを、大気雰囲気、500°C、2時間の条件で焼成し、電池用焼結体を得た実験例3-1。次に、焼成温度を、それぞれ、550°C、600°C、650°Cに変更したこと以外は、実験例3-1と同様にして、電池用焼結体を得た。[評価3]実験例3-1~3-4で得られた電池用焼結体を、乳鉢で粉砕し、X線回折XRD測定を行った。XRD測定には、リガク製RINTUltimaIIIを用い、CuKα線を用いた。その結果を表3に示す。表3に示されるように、非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43と、Nb2O5とを焼結した場合は、少なくとも550°C~600°Cの範囲で焼結することにより、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43の成分、及びNb2O5の成分以外の成分が検出されないことが示された。また、図9は、実験例3-1、3-2、3-3、3-4で得られた電池用焼結体のXRD測定の結果である。図9b、cでは、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びNb2O5以外のピークは確認されなかった。これに対して、図9aでは、Nb2O5のピークが確認されたが、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43は非晶質のためピークは確認されなかった。また図9dでは、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びNb2O5以外のピークが確認された。この不純物相異相の同定は厳密にはできなかったが、AlPO4、LiNbO3、LiNb3O8の可能性が考えられる。[実験例4-1~4-10]非晶質リン酸化合物として、ガラス状のLi1.5Al0.5Ge1.5PO43ホソカワミクロン社製、LAGPと、WO3Aldrich社製と、を用意した。これらを体積比50/50で乳鉢により混合し、得られた混合物をプレスし、φ13mmのペレットを作製した。次に、ペレットを、大気雰囲気、500°C、2時間の条件で焼成し、電池用焼結体を得た実験例4-1。次に、焼成温度を、それぞれ、550°C、600°C、650°C、700°C、750°C、800°C、850°C、900°C、950°Cに変更したこと以外は、実験例4-1と同様にして、電池用焼結体を得た。[評価4]実験例4-1~4-10で得られた電池用焼結体を、乳鉢で粉砕し、X線回折XRD測定を行った。XRD測定には、リガク製RINTUltimaIIIを用い、CuKα線を用いた。その結果を表4に示す。表4に示されるように、非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43と、WO3とを焼結した場合は、少なくとも550°C~900°Cの範囲で焼結することにより、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43の成分、及びWO3の成分以外の成分が検出されないことが確認できた。なお、焼結温度を500°Cとする場合、焼結が不完全であり、また一方、焼結温度を950°Cとする場合、溶融することが確認された。そのため、不純物ピークの有無の判別を行うことができなかった。図10aは、実験例4-9で得られた電池用焼結体のXRD測定結果であり、図10bは、焼結していない非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びWO3の混合粉末のXRD測定結果である。これらの結果より、図10aにおいて、非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びWO3以外のピークが確認されなかった。そのため、上記電池用焼結体では、不純物が含有されていないことが確認でき、焼結時に異相が生成されていないことが示唆された。[実験例5-1~5-5]非晶質リン酸化合物として、ガラス状のLi1.5Al0.5Ge1.5PO43ホソカワミクロン社製、LAGPと、MoO3Aldrich社製と、を用意した。これらを体積比50/50で乳鉢により混合し、得られた混合物をプレスし、φ13mmのペレットを作製した。次に、ペレットを、大気雰囲気、500°C、2時間の条件で焼成し、電池用焼結体を得た実験例5-1。次に、焼成温度を、それぞれ、550°C、600°C、650°C、700°Cに変更したこと以外は、実験例4-1と同様にして、電池用焼結体を得た。[評価5]実験例5-1~5-で得られた電池用焼結体を、乳鉢で粉砕し、X線回折XRD測定を行った。XRD測定には、リガク製RINTUltimaIIIを用い、CuKα線を用いた。その結果を表5に示す。表5に示されるように、非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43と、MoO3とを焼結した場合は、少なくとも550°C~650°Cの範囲で焼結することにより、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43の成分、及びMoO3の成分以外の成分が検出されないことが確認できた。なお、焼結温度を500°Cとする場合、焼結が不完全であり、また一方、焼結温度を700°Cとする場合、溶融することが確認された。そのため、不純物ピークの有無の判別を行うことができなかった。図11aは、実験例5-4で得られた電池用焼結体のXRD測定結果であり、図11bは、焼結していない非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びMoO3の混合粉末のXRD測定結果である。これらの結果より、図11aにおいて、非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びMoO3以外のピークが確認されなかった。そのため、上記電池用焼結体では、不純物が含有されていないことが確認でき、焼結時に異相が生成されていないことが示唆された。[実験例6-1~6-6]非晶質リン酸化合物として、ガラス状のLi1.5Al0.5Ge1.5PO43ホソカワミクロン社製、LAGPと、Ta2O5Aldrich社製と、を用意した。これらを体積比50/50で乳鉢により混合し、得られた混合物をプレスし、φ13mmのペレットを作製した。次に、ペレットを、大気雰囲気、500°C、2時間の条件で焼成し、電池用焼結体を得た実験例4-1。次に、焼成温度を、それぞれ、550°C、600°C、650°C、700°C、750°Cに変更したこと以外は、実験例4-1と同様にして、電池用焼結体を得た。[評価6]実験例6-1~6-6で得られた電池用焼結体を、乳鉢で粉砕し、X線回折XRD測定を行った。XRD測定には、リガク製RINTUltimaIIIを用い、CuKα線を用いた。その結果を表6に示す。表6に示されるように、非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43と、Ta2O5とを焼結した場合は、少なくとも550°C~700°Cの範囲で焼結することにより、Li1.5Al0.5Ge1.5PO43の成分、及びTa2O5の成分以外の成分が検出されないことが確認できた。なお、焼結温度を750°Cとする場合、不純物のピークが確認された。また一方、焼結温度を500°Cとする場合、焼結が不完全であり、不純物ピークの有無の判別を行うことができなかった。図12a及びbは、実験例6-5及び6-6で得られた電池用焼結体のXRD測定結果であり、図12cは、焼結していない非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びTa2O5の混合粉末のXRD測定結果である。これらの結果より、図12aでは、非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びTa2O5以外のピークが確認されなかった。そのため、上記電池用焼結体では、不純物が含有されていないことが確認でき、焼結時に異相が生成されていないことが示唆された。また一方、図12bでは、非晶質Li1.5Al0.5Ge1.5PO43及びTa2O5以外のピークが確認された。この不純物相異相は、TaPO5に由来すると考えられる。