"プロペラシャフトに設けられたディフレクタよりも車両後方側にてプロペラシャフトを回転可能に車体より支持するためのプロペラシャフト用センターサポートであって、プロペラシャフトを少なくとも部分的に囲む包囲部と、前記包囲部に対し車幅方向の両側にて前記包囲部と一体的に接続された一対の取り付け座部とを有するブラケットと、前記一対の取り付け座部を車体部材に取り付けると共に、前記ブラケットが前記ディフレクタによって車両後方へ移動されると前記ブラケットを車体部材に取り付けた状態を解除する取り付け手段と、を有するプロペラシャフト用センターサポートに於いて、前記包囲部の車両前方側の端縁の少なくとも一部は前記一対の取り付け座部の車両前方側の端縁よりも車両前方側に位置していることを特徴とするプロペラシャフト用センターサポート。前記一対の取り付け座部は一対の接続部により前記包囲部と一体的に接続されており、前記一対の接続部の車両前方側の端縁は前記包囲部の車両前方側の端縁よりも車両後方側に位置していることを特徴とする請求項1に記載のプロペラシャフト用センターサポート。発明が解決しようとする課題従来のプロペラシャフト用センターサポートに於いては、一対の取り付け座部の車両前方側の端縁は包囲部の車両前方側の端縁に整合している。換言すればこれらの端縁は同一の平面内に位置している。そのためプロペラシャフトが車両後方へ移動する際にプロペラシャフトが傾斜すると、ディフレクタが包囲部よりも先に取り付け座部に衝当することに起因してディフレクタ及び取り付け座部が変形する。従ってブラケットを良好に車両後方へ移動させることができず、そのためプロペラシャフトがブラケットによって車体部材より支持された状態を解除できない虞れがある。尚、上記虞れは、一対の取り付け座部の車両前方側の端縁が包囲部の車両前方側の端縁に整合している場合だけでなく、一対の取り付け座部の車両前方側の端縁が包囲部の車両前方側の端縁よりも車両前方側に位置している場合にも存在する。本発明は、従来のプロペラシャフト用センターサポートに於ける上述の如き問題に鑑みてなされたものであり、本発明の主要な課題は、プロペラシャフトが傾斜して車両後方へ移動するような場合にもディフレクタによってブラケットを確実に車両後方へ移動させ、これによりプロペラシャフトがブラケットによって車体部材より支持された状態を確実に解除させることである。課題を解決するための手段及び発明の効果上述の主要な課題は、本発明によれば、請求項1の構成、即ちプロペラシャフトに設けられたディフレクタよりも車両後方側にてプロペラシャフトを回転可能に車体より支持するためのプロペラシャフト用センターサポートであって、プロペラシャフトを少なくとも部分的に囲む包囲部と、前記包囲部に対し車幅方向の両側にて前記包囲部と一体的に接続された一対の取り付け座部とを有するブラケットと、前記一対の取り付け座部を車体部材に取り付けると共に、前記ブラケットが前記ディフレクタによって車両後方へ移動されると前記ブラケットを車体部材に取り付けた状態を解除する取り付け手段と、を有するプロペラシャフト用センターサポートに於いて、前記包囲部の車両前方側の端縁の少なくとも一部は前記一対の取り付け座部の車両前方側の端縁よりも車両前方側に位置していることを特徴とするプロペラシャフト用センターサポートによって達成される。上記構成によれば、包囲部の車両前方側の端縁の少なくとも一部は一対の取り付け座部の車両前方側の端縁よりも車両前方側に位置しているので、プロペラシャフトが傾斜して車両後方へ移動するような場合にもディフレクタは取り付け座部に当接しない。従ってディフレクタが確実に包囲部の車両前方側の端縁に当接することによってブラケットを確実に車両後方へ移動させることができ、これによりプロペラシャフトがブラケットによって車体部材より支持された状態を確実に解除させることができる。またディフレクタの外径が包囲部の外径よりも大きい値に設定されても、プロペラシャフトが車両後方へ移動する場合にディフレクタが取り付け座部に当接しない。よってディフレクタの外径を包囲部の外径よりも大きい値に設定し、プロペラシャフトが車両後方へ移動する場合にディフレクタを確実に包囲部に当接させることができる。上記構成に於いて、前記一対の取り付け座部は一対の接続部により前記包囲部と一体的に接続されており、前記一対の接続部の車両前方側の端縁は前記包囲部の車両前方側の端縁よりも車両後方側に位置していてよい。この構成によれば、一対の取り付け座部を包囲部と一体的に接続する一対の接続部の車両前方側の端縁は包囲部の車両前方側の端縁よりも車両後方側に位置している。従ってプロペラシャフトが傾斜して車両後方へ移動するような場合にも、ディフレクタは接続部に当接しないので、ディフレクタによってブラケットを確実に車両後方へ移動させることができる。また例えば一対の接続部の車両前方側の端縁が包囲部の車両前方側の端縁と同一の位置に位置している場合に比して、ブラケットをプレス加工の如き塑性加工により形成する場合に、その成形を容易に行うことができる。課題解決手段の好ましい態様また上記構成に於いて、包囲部は車両前方側へ向けて突出する突出部を有し、突出部の車両前方側の端縁は一対の取り付け座部の車両前方側の端縁よりも車両前方側に位置しているようになっていてよい。また上記構成に於いて、突出部は接続部には設けられていなくてよい。また上記構成に於いて、ディフレクタは突出部の外径よりも大きい外径を有していてよい。また上記構成に於いて、一対の取り付け座部の接続部に隣接する領域の車両前方側の端縁は接続部の車両前方側の端縁と同一の車両前後方向位置に位置していてよい。また上記構成に於いて、突出部は包囲部に対応する領域の実質的に全体に亘り延在し、突出部の前縁はディフレクタに平行であってよい。また上記構成に於いて、ブラケットはアッパブラケットとロアブラケットとよりなり、アッパブラケット及びロアブラケットはそれぞれ断面円弧状の包囲部と、一対の取り付け座部とを有していてよい。また上記構成に於いて、アッパブラケット及びロアブラケットの一対の取り付け座部は互いに当接する状態にて車体部材に取り付けられるようになっていてよい。また上記構成に於いて、アッパブラケット及びロアブラケットの包囲部は互いに共働して実質的に全周に亘りプロペラシャフトを包囲するようになっていてよい。本発明によるプロペラシャフト用センターサポートの実施形態をプロペラシャフトと共に示す底面図である。図1に示されたセンターサポート及びプロペラシャフトを車両前方側より見た断面図である。取り付け座部が車体部材に取り付けられた状態が解除された状況を示す図1と同様の底面図である。以下に添付の図を参照しつつ、本発明を好ましい実施形態について詳細に説明する。図1及び図2に於いて、符号10はプロペラシャフト用センターサポートを全体的に示しており、符号12及び14はそれぞれセンターサポートブラケット及びプロペラシャフトを示している。プロペラシャフト14は車両前後方向に延在し、軸線16の周りに回転可能である。プロペラシャフト14はその後端に図には示されていないリヤプロペラシャフトを連結するためのフランジ部材18を有し、フランジ部材18よりも車両前方側にディフレクタ20を有している。フランジ部材18及びディフレクタ20は軸線16に垂直に延在する実質的に円板形をなしている。フランジ部材18はボルト等の取付け手段によりプロペラシャフト14の後端に取付けられているが、ディフレクタ20はプロペラシャフト14の一部として一体に形成されている。ブラケット12はフランジ部材18とディフレクタ20との間に配置され、フランジ部材18及びディフレクタ20より軸線16に沿って隔置されている。ブラケット12はアッパブラケット12Uとロアブラケット12Lとよりなっている。アッパブラケット12U及びロアブラケット12Lはそれぞれ断面円弧状の包囲部12UA及び12LAと、一対の取り付け座部12UB及び12LBとを有している。プロペラシャフト14には軸受22が嵌合しており、軸受22の周りには全周に亘りクッションゴム24が嵌合している。包囲部12UA及び12LAは互いに対向するよう配置され、互いに共働して軸受22及びクッションゴム24を取り囲むよう実質的に半円筒形をなしている。尚軸受22はフランジ部材18がプロペラシャフト14の後端より取り外された状態でブラケット12及びクッションゴム24と共にプロペラシャフト14に嵌め込まれることにより、プロペラシャフト14に取付けられる。図示の実施形態に於いては、軸線16の周りの包囲部12UAの延在範囲は包囲部12LAの延在範囲よりも大きい。尚軸線16の周りの包囲部12LAの延在範囲が包囲部12UAの延在範囲より大きくてもよく、また包囲部12LA及び12UAの延在範囲が同一であってもよい。また包囲部12UA及び12LAにはそれぞれ剛性を向上させるための一対のビード12UC及び12LCが設けられている。ビード12UC及び12LCはそれぞれ軸線16に沿う方向に互いに隔置され、径方向外方へ突出し径方向内方へ向けて開いた断面円弧状をなしている。一対の取り付け座部12UB及び12LBは水平に延在する平板状をなし、溶接により互いに一体的に連結されている。尚取り付け座部12UB及び12LBは一体的に連結されていなくてもよい。一対の取り付け座部12UBは軸線16に沿う方向に見て包囲部12UAとは逆方向に湾曲する接続部12UDにより包囲部12UAと一体に接続されている。同様に一対の取り付け座部12LBは軸線16に沿う方向に見て包囲部12LAとは逆方向に湾曲する接続部12LDにより包囲部12LAと一体に接続されている。一対の取り付け座部12UB及び12LBには互いに整合する一対のボルト孔26UB及び26LBが設けられている。ボルト孔26UB及び26LBには下方よりボルト28L及び28Rが挿通されると共に、ボルト28L及び28Rは車体部材30に設けられたボルト孔に挿通されている。一対の取り付け座部12UBと車体部材30との間にはボルト28L及び28Rに嵌合するスペーサ34L及び34Rが介装されている。ボルト28L及び28Rには車体部材30より上方にてナット36L及び36Rが螺合し、ナット36L及び36Rは溶接により車体部材30に固定されており、これによりボルト28L及び28Rは車体部材30に固定されている。ボルト孔26UB及び26LBは軸線16に沿う方向に延在する長孔であり、ボルト28L及び28Rはボルト孔26UB及び26LBの中央よりも車両後方側に於いてボルト孔に挿通されている。取り付け座部12UB及び12LBのボルト孔26UB及び26LBに対し車両前方側には切欠き38UB及び38LBが設けられている。従ってボルト孔26UB及び26LBの前端と取り付け座部12UB及び12LBの前縁との間の間隔は小さい値に設定されている。包囲部12UA及び12LAの後縁は接続部12UD及び12LDの後縁と同一の車両前後方向位置に位置している。包囲部12UA及び12LAの前縁側には接続部12UD及び12LDの前縁よりも車両前方側へ突出する突出部12UE及び12LEが設けられている。従って突出部12UE及び12LEの前縁はディフレクタ20に平行な仮想の平面に沿って延在し、取り付け座部12UB及び12LBの前縁よりも距離Lだけ車両前方側に位置している。尚アッパブラケット12U及びロアブラケット12Lは、所定の形状に打ち抜かれた鋼板の如き金属板をプレス加工することにより、図1及び図2に示された形状に成形されることにより形成されてよい。図2に示されている如く、突出部12UE及び12LEはそれぞれ包囲部12UA及び12LAに対応する領域に於いて延在し、接続部12UD及び12LDに対応する領域に於いては延在していない。また図1に示されている如く、ディフレクタ20は突出部12UE及び12LEの外径よりも大きい外径を有しており、従って包囲部12UA及び12LAの外径よりも大きい外径を有している。図示の実施形態に於いて、通常時にはプロペラシャフト14はブラケット12により軸受22及びクッションゴム24を介して車体部材30より支持され、軸線16の周りに回転する。この場合クッションゴム24によりプロペラシャフト14より車体部材30へ振動が伝達されることが抑制される。また車両の衝突時の如く、プロペラシャフト14に車両後方への大きい力Fが作用することによりプロペラシャフト14が車両後方へ移動すると、クッションゴム24の弾性変形によりプロペラシャフト14はブラケット12に対し相対的に車両後方へ移動する。プロペラシャフト14が更に車両後方へ移動すると、図3に示されている如くディフレクタ20が突出部12UE及び12LEの前縁に当接し、ブラケット12を車両後方へ移動させる。ボルト28L及び28Rは軸線16に沿う方向に延在する長孔であるボルト孔26UB及び26LBに挿通され、車体部材30に固定されているので、移動しない。従って取り付け座部12UB及び12LBはボルト28L及び28Rに対し相対的に車両後方へ移動し、図3に示されている如くボルト28L及び28Rより車両前方側の部分が破壊される。よって取り付け座部12UB及び12LBがボルト28L及び28Rによって車体部材30に取り付けられた状態が解除され、これによりプロペラシャフト14が車体部材30より支持された状態が解除されて脱落する。以上の説明より解る如く、ボルト孔26UB及び26LB、ボルト28L及び28R、ナット36L及び36Rは、一対の取り付け座部12UB及び12LBを車体部材30に取り付ける取り付け手段40L及び40Rを構成している。そして取り付け手段40L及び40Rはブラケット12がディフレクタ20によって車両後方へ移動されると、ブラケット12を車体部材30に取り付けた状態を解除する。図示の実施形態によれば、包囲部12UA及び12LAの前縁側には突出部12UE及び12LEが設けられ、突出部12UE及び12LEの前縁は取り付け座部12UB及び12LBの前縁よりも車両前方側に位置している。従ってプロペラシャフト14が車両後方へ移動する場合に、ディフレクタ20が取り付け座部12UB及び12LBに当接することなく突出部12UE及び12LEの前縁に優先的に当接し、ブラケット12を確実に車両後方へ移動させることができる。またディフレクタ20の外径が突出部12UE及び12LEの外径よりも大きい値に設定されても、プロペラシャフト14が車両後方へ移動する場合にディフレクタ20が取り付け座部12UB及び12LBに当接することはない。よってディフレクタ20の外径を突出部12UE及び12LEの外径よりも大きい値に設定し、プロペラシャフト14が車両後方へ移動する場合にディフレクタ20を確実に突出部12UE及び12LEに当接させることができる。特に図示の実施形態によれば、突出部12UE及び12LEはそれぞれ包囲部12UA及び12LAに対応する領域に於いて延在し、接続部12UD及び12LDに対応する領域に於いては延在していない。従ってプロペラシャフト14が傾斜して車両後方へ移動するような場合にも、ディフレクタ20は接続部12UD及び12LDに当接しないので、ディフレクタによってブラケットを確実に車両後方へ移動させることができる。また接続部12UD及び12LDにも突出部12UE及び12LEと同様の突出部が設けられている場合に比して、プレス加工によるアッパブラケット12U及びロアブラケット12Lの成形を容易に行うことができる。また図示の実施形態によれば、ディフレクタ20は突出部12UE及び12LEの外径よりも大きい外径を有している。従ってディフレクタ20の外径が図1に於いて仮想線20′にて示されている如く突出部12UE及び12LEの外径以下である場合に比して、ディフレクタ20が径方向にも変位してもディフレクタを確実に突出部に当接させることができる。また図示の実施形態によれば、突出部12UE及び12LEはそれぞれ包囲部12UA及び12LAに対応する領域の実質的に全体に亘り延在し、突出部12UE及び12LEの前縁はディフレクタ20に平行である。従って突出部が包囲部に対応する領域の一部にしか延在していない場合や突出部の前縁がディフレクタ20に平行ではない場合に比して、ディフレクタが突出部に当接する際の接触面積を確実に大きくし、それらの局部的な変形を低減することができる。以上に於いては本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかであろう。例えば上述の実施形態に於いては、包囲部12UA及び12LAの前縁は突出部12UE及び12LEが設けられることにより取り付け座部12UB及び12LBの最前縁よりも車両前方側に位置している。しかし包囲部の前縁はクッションゴム24の弾性変形等によりプロペラシャフト14がブラケット12に対し相対的に軸線16に対し垂直な方向へ移動可能な範囲について見て一対の取り付け座部の前縁よりも車両前方側に位置していればよい。換言すれば、プロペラシャフト14がブラケット12に対し相対的に移動可能な範囲よりも径方向外側の範囲に於いては、取り付け座部12UB及び12LBの前縁が包囲部12UA及び12LAの最前縁よりも車両前方側に位置していてもよい。また上述の実施形態に於いては、突出部12UE及び12LEはそれぞれ包囲部12UA及び12LAに対応する領域の実質的に全体に亘り延在しているが、突出部が延在する範囲は包囲部に対応する領域の一部であってもよい。また上述の実施形態に於いては、ボルト孔26UB及び26LBは軸線16に沿う方向に延在する長孔であり、取り付け座部12UB及び12LBの外部に接続されていないが、車両前方側にてスリットにより取り付け座部の外部に接続されていてもよい。またボルト孔26UB及び26LBよりも車両前方側の部分の厚さが他の部分よりも小さく設定されてもよい。また上述の実施形態に於いては、包囲部12UA及び12LAは軸線16の周りの実質的に全周に亘り軸受22及びクッションゴム24を包囲しているが、包囲部12UA及び12LAが包囲する範囲は軸線16の周りの一部であってもよい。また上述の実施形態に於いては、包囲部12UA及び12LAは軸線16の周りに実質的に半円弧状に延在している。しかし下側の包囲部12LAが例えば断面U字形に延在し、上側の包囲部12UAが短い半円弧状又は直線状に延在していてもよい。10...センターサポート、12...センターサポートブラケット、12U...アッパブラケット、12L...ロアブラケット、12UA,12LA...包囲部、12UB,12LB...取り付け座部、12UD,12LD...接続部、12UE,12LE...突出部、14...プロペラシャフト、20...ディフレクタ、22...軸受、24...クッションゴム、28L,28R...ボルト、30...車体部材、40L及び40R...取り付け手段以下に添付の図を参照しつつ、本発明を好ましい実施形態について詳細に説明する。図1及び図2に於いて、符号10はプロペラシャフト用センターサポートを全体的に示しており、符号12及び14はそれぞれセンターサポートブラケット及びプロペラシャフトを示している。プロペラシャフト14は車両前後方向に延在し、軸線16の周りに回転可能である。プロペラシャフト14はその後端に図には示されていないリヤプロペラシャフトを連結するためのフランジ部材18を有し、フランジ部材18よりも車両前方側にディフレクタ20を有している。フランジ部材18及びディフレクタ20は軸線16に垂直に延在する実質的に円板形をなしている。フランジ部材18はボルト等の取付け手段によりプロペラシャフト14の後端に取付けられているが、ディフレクタ20はプロペラシャフト14の一部として一体に形成されている。ブラケット12はフランジ部材18とディフレクタ20との間に配置され、フランジ部材18及びディフレクタ20より軸線16に沿って隔置されている。ブラケット12はアッパブラケット12Uとロアブラケット12Lとよりなっている。アッパブラケット12U及びロアブラケット12Lはそれぞれ断面円弧状の包囲部12UA及び12LAと、一対の取り付け座部12UB及び12LBとを有している。プロペラシャフト14には軸受22が嵌合しており、軸受22の周りには全周に亘りクッションゴム24が嵌合している。包囲部12UA及び12LAは互いに対向するよう配置され、互いに共働して軸受22及びクッションゴム24を取り囲むよう実質的に半円筒形をなしている。尚軸受22はフランジ部材18がプロペラシャフト14の後端より取り外された状態でブラケット12及びクッションゴム24と共にプロペラシャフト14に嵌め込まれることにより、プロペラシャフト14に取付けられる。図示の実施形態に於いては、軸線16の周りの包囲部12UAの延在範囲は包囲部12LAの延在範囲よりも大きい。尚軸線16の周りの包囲部12LAの延在範囲が包囲部12UAの延在範囲より大きくてもよく、また包囲部12LA及び12UAの延在範囲が同一であってもよい。また包囲部12UA及び12LAにはそれぞれ剛性を向上させるための一対のビード12UC及び12LCが設けられている。ビード12UC及び12LCはそれぞれ軸線16に沿う方向に互いに隔置され、径方向外方へ突出し径方向内方へ向けて開いた断面円弧状をなしている。一対の取り付け座部12UB及び12LBは水平に延在する平板状をなし、溶接により互いに一体的に連結されている。尚取り付け座部12UB及び12LBは一体的に連結されていなくてもよい。一対の取り付け座部12UBは軸線16に沿う方向に見て包囲部12UAとは逆方向に湾曲する接続部12UDにより包囲部12UAと一体に接続されている。同様に一対の取り付け座部12LBは軸線16に沿う方向に見て包囲部12LAとは逆方向に湾曲する接続部12LDにより包囲部12LAと一体に接続されている。一対の取り付け座部12UB及び12LBには互いに整合する一対のボルト孔26UB及び26LBが設けられている。ボルト孔26UB及び26LBには下方よりボルト28L及び28Rが挿通されると共に、ボルト28L及び28Rは車体部材30に設けられたボルト孔に挿通されている。一対の取り付け座部12UBと車体部材30との間にはボルト28L及び28Rに嵌合するスペーサ34L及び34Rが介装されている。ボルト28L及び28Rには車体部材30より上方にてナット36L及び36Rが螺合し、ナット36L及び36Rは溶接により車体部材30に固定されており、これによりボルト28L及び28Rは車体部材30に固定されている。ボルト孔26UB及び26LBは軸線16に沿う方向に延在する長孔であり、ボルト28L及び28Rはボルト孔26UB及び26LBの中央よりも車両後方側に於いてボルト孔に挿通されている。取り付け座部12UB及び12LBのボルト孔26UB及び26LBに対し車両前方側には切欠き38UB及び38LBが設けられている。従ってボルト孔26UB及び26LBの前端と取り付け座部12UB及び12LBの前縁との間の間隔は小さい値に設定されている。包囲部12UA及び12LAの後縁は接続部12UD及び12LDの後縁と同一の車両前後方向位置に位置している。包囲部12UA及び12LAの前縁側には接続部12UD及び12LDの前縁よりも車両前方側へ突出する突出部12UE及び12LEが設けられている。従って突出部12UE及び12LEの前縁はディフレクタ20に平行な仮想の平面に沿って延在し、取り付け座部12UB及び12LBの前縁よりも距離Lだけ車両前方側に位置している。尚アッパブラケット12U及びロアブラケット12Lは、所定の形状に打ち抜かれた鋼板の如き金属板をプレス加工することにより、図1及び図2に示された形状に成形されることにより形成されてよい。図2に示されている如く、突出部12UE及び12LEはそれぞれ包囲部12UA及び12LAに対応する領域に於いて延在し、接続部12UD及び12LDに対応する領域に於いては延在していない。また図1に示されている如く、ディフレクタ20は突出部12UE及び12LEの外径よりも大きい外径を有しており、従って包囲部12UA及び12LAの外径よりも大きい外径を有している。図示の実施形態に於いて、通常時にはプロペラシャフト14はブラケット12により軸受22及びクッションゴム24を介して車体部材30より支持され、軸線16の周りに回転する。この場合クッションゴム24によりプロペラシャフト14より車体部材30へ振動が伝達されることが抑制される。また車両の衝突時の如く、プロペラシャフト14に車両後方への大きい力Fが作用することによりプロペラシャフト14が車両後方へ移動すると、クッションゴム24の弾性変形によりプロペラシャフト14はブラケット12に対し相対的に車両後方へ移動する。プロペラシャフト14が更に車両後方へ移動すると、図3に示されている如くディフレクタ20が突出部12UE及び12LEの前縁に当接し、ブラケット12を車両後方へ移動させる。ボルト28L及び28Rは軸線16に沿う方向に延在する長孔であるボルト孔26UB及び26LBに挿通され、車体部材30に固定されているので、移動しない。従って取り付け座部12UB及び12LBはボルト28L及び28Rに対し相対的に車両後方へ移動し、図3に示されている如くボルト28L及び28Rより車両前方側の部分が破壊される。よって取り付け座部12UB及び12LBがボルト28L及び28Rによって車体部材30に取り付けられた状態が解除され、これによりプロペラシャフト14が車体部材30より支持された状態が解除されて脱落する。以上の説明より解る如く、ボルト孔26UB及び26LB、ボルト28L及び28R、ナット36L及び36Rは、一対の取り付け座部12UB及び12LBを車体部材30に取り付ける取り付け手段40L及び40Rを構成している。そして取り付け手段40L及び40Rはブラケット12がディフレクタ20によって車両後方へ移動されると、ブラケット12を車体部材30に取り付けた状態を解除する。図示の実施形態によれば、包囲部12UA及び12LAの前縁側には突出部12UE及び12LEが設けられ、突出部12UE及び12LEの前縁は取り付け座部12UB及び12LBの前縁よりも車両前方側に位置している。従ってプロペラシャフト14が車両後方へ移動する場合に、ディフレクタ20が取り付け座部12UB及び12LBに当接することなく突出部12UE及び12LEの前縁に優先的に当接し、ブラケット12を確実に車両後方へ移動させることができる。またディフレクタ20の外径が突出部12UE及び12LEの外径よりも大きい値に設定されても、プロペラシャフト14が車両後方へ移動する場合にディフレクタ20が取り付け座部12UB及び12LBに当接することはない。よってディフレクタ20の外径を突出部12UE及び12LEの外径よりも大きい値に設定し、プロペラシャフト14が車両後方へ移動する場合にディフレクタ20を確実に突出部12UE及び12LEに当接させることができる。特に図示の実施形態によれば、突出部12UE及び12LEはそれぞれ包囲部12UA及び12LAに対応する領域に於いて延在し、接続部12UD及び12LDに対応する領域に於いては延在していない。従ってプロペラシャフト14が傾斜して車両後方へ移動するような場合にも、ディフレクタ20は接続部12UD及び12LDに当接しないので、ディフレクタによってブラケットを確実に車両後方へ移動させることができる。また接続部12UD及び12LDにも突出部12UE及び12LEと同様の突出部が設けられている場合に比して、プレス加工によるアッパブラケット12U及びロアブラケット12Lの成形を容易に行うことができる。また図示の実施形態によれば、ディフレクタ20は突出部12UE及び12LEの外径よりも大きい外径を有している。従ってディフレクタ20の外径が図1に於いて仮想線20′にて示されている如く突出部12UE及び12LEの外径以下である場合に比して、ディフレクタ20が径方向にも変位してもディフレクタを確実に突出部に当接させることができる。また図示の実施形態によれば、突出部12UE及び12LEはそれぞれ包囲部12UA及び12LAに対応する領域の実質的に全体に亘り延在し、突出部12UE及び12LEの前縁はディフレクタ20に平行である。従って突出部が包囲部に対応する領域の一部にしか延在していない場合や突出部の前縁がディフレクタ20に平行ではない場合に比して、ディフレクタが突出部に当接する際の接触面積を確実に大きくし、それらの局部的な変形を低減することができる。以上に於いては本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかであろう。例えば上述の実施形態に於いては、包囲部12UA及び12LAの前縁は突出部12UE及び12LEが設けられることにより取り付け座部12UB及び12LBの最前縁よりも車両前方側に位置している。しかし包囲部の前縁はクッションゴム24の弾性変形等によりプロペラシャフト14がブラケット12に対し相対的に軸線16に対し垂直な方向へ移動可能な範囲について見て一対の取り付け座部の前縁よりも車両前方側に位置していればよい。換言すれば、プロペラシャフト14がブラケット12に対し相対的に移動可能な範囲よりも径方向外側の範囲に於いては、取り付け座部12UB及び12LBの前縁が包囲部12UA及び12LAの最前縁よりも車両前方側に位置していてもよい。また上述の実施形態に於いては、突出部12UE及び12LEはそれぞれ包囲部12UA及び12LAに対応する領域の実質的に全体に亘り延在しているが、突出部が延在する範囲は包囲部に対応する領域の一部であってもよい。また上述の実施形態に於いては、ボルト孔26UB及び26LBは軸線16に沿う方向に延在する長孔であり、取り付け座部12UB及び12LBの外部に接続されていないが、車両前方側にてスリットにより取り付け座部の外部に接続されていてもよい。またボルト孔26UB及び26LBよりも車両前方側の部分の厚さが他の部分よりも小さく設定されてもよい。また上述の実施形態に於いては、包囲部12UA及び12LAは軸線16の周りの実質的に全周に亘り軸受22及びクッションゴム24を包囲しているが、包囲部12UA及び12LAが包囲する範囲は軸線16の周りの一部であってもよい。また上述の実施形態に於いては、包囲部12UA及び12LAは軸線16の周りに実質的に半円弧状に延在している。しかし下側の包囲部12LAが例えば断面U字形に延在し、上側の包囲部12UAが短い半円弧状又は直線状に延在していてもよい。"