静電潜像が形成される像担持体と、現像剤を担持し前記像担持体に接触して前記静電潜像に現像剤を供給する現像剤担持体と、前記現像剤担持体へ現像剤を供給する現像剤供給体と、を備えたプロセスカートリッジと、制御手段と、を有する画像形成装置において、電圧を発生する電圧発生手段と、前記電圧発生手段で電圧を発生させた状態で、静電容量を検知する静電容量検知手段と、前記像担持体と前記現像剤担持体とを当接及び離間させる当接離間手段と、前記当接離間手段による動作を開始してから、当接又は離間が確定するまでの所要時間を前記静電容量検知手段で検知した静電容量値の変化によって測定する当接離間所要時間測定手段と、を備え、前記制御手段は、前記当接離間所要時間測定手段で測定された当接離間所要時間を用いて、前記像担持体と前記現像剤担持体との当接離間を制御することを特徴とする画像形成装置。前記当接離間所要時間測定手段は、前記静電容量検知手段で検知した静電容量値が、検知可能を示す値と検知不可能を示す値とで、前記像担持体と前記現像剤担持体との当接又は離間を判断することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記当接離間所要時間測定手段は、前記当接離間手段による動作を開始してから、前記静電容量検知手段で検知した静電容量値が、検知可能を示す値から検知不可能を示す値に変化するまでの時間を、当接所要時間と決定することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の画像形成装置。前記当接離間所要時間測定手段は、前記当接離間手段による動作を開始してから、前記静電容量検知手段で検知した静電容量値が、検知不可能を示す値から検知可能を示す値に変化するまでの時間を、離間所要時間と決定することを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記像担持体が複数の速度で動作し、前記当接離間所要時間が前記像担持体の速度によって変化する画像形成装置であって、前記当接離間所要時間測定手段は、全ての速度ごとに前記当接離間所要時間を測定することを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記当接離間所要時間測定手段は、前記プロセスカートリッジが交換された時に実行されることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記当接離間所要時間測定手段は、画像形成動作終了時に、前記当接離間所要時間を測定することを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1の画像形成装置は、予め決められたマージンを持たせた当接離間タイミングで制御する必要があった。本発明は上記問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、像担持体の磨耗を軽減しプロセスカートリッジの寿命を長くすることである。上記目的を達成するため、本出願に係る発明は、静電潜像が形成される像担持体と、現像剤を担持し前記像担持体に接触して前記静電潜像に現像剤を供給する現像剤担持体と、前記現像剤担持体へ現像剤を供給する現像剤供給体と、を備えたプロセスカートリッジと、制御手段と、を有する画像形成装置において、電圧を発生する電圧発生手段と、前記電圧発生手段で電圧を発生させた状態で、静電容量を検知する静電容量検知手段と、前記像担持体と前記現像剤担持体とを当接及び離間させる当接離間手段と、前記当接離間手段による動作を開始してから、当接又は離間が確定するまでの所要時間を前記静電容量検知手段で検知した静電容量値の変化によって測定する当接離間所要時間測定手段と、を備え、前記制御手段は、前記当接離間所要時間測定手段で測定された当接離間所要時間を用いて、前記像担持体と前記現像剤担持体との当接離間を制御することを特徴とする。上述の構成により、現像剤担持体の像担持体との当接時間を更に削減し、像担持体の磨耗を軽減することで、プロセスカートリッジの寿命を長くすることができる。第1実施形態以下、図面を用いて第1実施形態について説明する。尚、以下の実施形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものでなく、また実施形態で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須のものとは限らない。図1は、第1実施形態に係るカラー画像形成装置の全体構成図である。カラー画像形成装置として、本実施形態においてはレーザプリンタを一例として示す。まず各部の詳しい構成について動作に従って説明する。全体構成の説明画像形成装置は、図1に示すような構成により、次の手順で画像を形成する。まず、図示しないコントローラ部から画像形成部画像形成手段に画像信号が送信される。送信された画像信号に基づいて露光光が形成され、当該露光光が像担持体上に照射される。これにより、像担持体上に静電潜像を形成する。この静電潜像を画像形成部内で現像し、可視画像とする。そして、各像担持体上の可視画像を重畳転写することでカラー可視画像を形成する。カラー可視画像が転写材へ転写され、その後、定着器にてカラー可視画像が転写材上に定着される。以下、各部を具体的に説明する。尚、本実施形態の画像形成装置には複数の画像形成部が配設され、複数の画像形成部はそれぞれ形成するカラー可視画像トナー像の色が異なる。それぞれの画像形成部にて形成されるトナー像の色は、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKである。ここで、各画像形成部のプロセス手段の構造は同様であるので、以下の説明において、特に必要な場合を除き、Y、M、C、Kの添字を省略する。画像形成装置Aは、現像色分の複数の画像ステーションとして、プロセスカートリッジ1010Y、10M、10C、10Kを有する。具体的には、第1ステーションにはイエローカートリッジ10Yが、第2ステーションにはマゼンタカートリッジ10Mが、第3ステーションにはシアンカートリッジ10Cが、第4ステーションにはブラックカートリッジ10Kが配設される。プロセスカートリッジ10は、画像形成装置本体に着脱可能である。各プロセスカートリッジ10は、像担持体として感光体ドラム55Y、5M、5C、5K、帯電手段として帯電器77Y、7M、7C、7K、現像手段として現像器88Y、8M、8C、8Kを有する。また、画像形成装置Aは、中間転写体として中間転写ベルト12、二次転写位置となる二次転写部13二次転写手段、定着器14定着手段、給送ローラ19及びレジストローラ20を有する。感光体ドラム5は、図示しない駆動モータの駆動力が伝達されることで回転する。駆動モータは、画像形成動作に応じて、感光体ドラム5を図中反時計回りに回転させる。回転する感光体ドラム5へ、静電潜像形成用の露光光が、スキャナ部99Y、9M、9C、9Kから照射される。これによって、感光体ドラム5の表面が選択的に露光され、感光体ドラム5上に静電潜像が形成される。各帯電器77Y、7M、7C、7Kには、帯電ローラ7a7aY、7aM、7aC、7aKが備えられる。帯電器7は、帯電ローラ7aを用いて感光体ドラム5を帯電する。各現像器88Y、8M、8C、8Kには、現像剤担持体としての現像ローラ8a8aY、8aM、8aC、8aSと、現像ローラ8aにトナーを供給する現像剤供給体としての供給ローラ8b8bY、8bM、8bC、8bKが設けられる。現像器8は、容器内のトナーを送出する機構によって供給ローラ8bにトナーを送り込む。そして、図中時計回りに回転する現像ローラ8a及び供給ローラ8bの外周に圧接された不図示のブレードによって、図中時計回りに回転する現像ローラ8aの外周にトナーを薄層塗布する。ここで、トナーへの電荷を付与摩擦帯電する。この状態で、静電潜像が形成された感光体ドラム5と対向した現像ローラ8aに現像バイアスを印加する。すると、この現像バイアスによりトナーが感光体ドラム5上の静電潜像に引きつけられる。これにより、感光体ドラム5上の静電潜像がトナーによる現像される。中間転写ベルト12は、各感光体ドラム5に接触しており、画像形成時に感光体ドラム5の回転に伴って時計回りに回転する。画像形成装置Aには、一次転写手段としてプロセスカートリッジ10毎に一次転写ローラ1111Y、11M、11C、11Kが配設される。これにより、中間転写ベルト12は、感光体ドラム5からトナー像の転写一次転写を受ける。本実施形態では、4つのプロセスカートリッジを有しているため、中間転写ベルト12上に4色のトナー像からなるカラートナー像多色のトナー像が重畳転写される。二次転写部13となる二次転写手段は、二次転写ローラ13aを有する。二次転写ローラ13aは中間転写ベルト12に接触し、中間転写ベルト12の回転に伴って反時計回りに回転する。ここで、給送ローラ19、レジストローラ20を経て、給送カセット1から転写材2に対して搬送される。すると、二次転写ローラ13aは、中間転写ベルト12上のカラートナー像を二次転写する。尚、レジストローラ20の転写材2の搬送方向下流側にはレジセンサ22がある。レジセンサ22は、中間転写ベルト12上に形成された画像と給送された転写材2との同期をとるために設けられる。転写材2の先端がレジセンサ22で検知されたタイミングで転写材2を一時停止させて、中間転写ベルト12上に形成された画像が転写材2の所定の位置に転写されるように転写材2を再度搬送するタイミングを制御する。二次転写後の転写材2は、定着器14に送られる。定着器14は、加圧ローラ16及び定着ローラ15を有し、定着ローラ15内にはヒータ17が設けられる。定着ローラ15の加圧ローラ16の近傍にはサーミスタ18が設けられ、定着ローラ15の表面温度を検知する。サーミスタ18の検知結果に基づいて、ヒータ17への通電が制御される。これらの構成により、転写材2に対して二次転写されたカラートナー像が定着される。画像定着後の転写材2は、排出センサ23に検知されて通過を確認されたのち、排出ローラ24によって装置外へ排出される。尚、画像転写後の残トナーは、感光体ドラム5や中間転写ベルト12においてクリーニングされる必要がある。クリーニング手段は、現像部によって感光体ドラム5に形成されたトナー像が中間転写ベルト12に転写された後、感光体ドラム5上に残ったトナーをクリーニングする。クリーニングされた廃トナーは、プロセスカートリッジ10内の不図示のクリーニング容器に蓄えられる。また、二次転写後の中間転写ベルト12上の残留トナーは、残トナー帯電ローラ21により帯電され、各感光体ドラム5と中間転写ベルト12が当接する一次転写部で感光体ドラム5に静電的に逆転写され、クリーニング容器に回収される。この残留トナーを感光体ドラム5のいずれかに逆転写することと、トナー像を感光体ドラム5から中間転写ベルト12へ一次転写することとを同時に行う。以上が、画像形成装置の構成である。次に、画像形成装置によって画像形成を行う一連の動作について説明する。画像形成動作の説明図1に示すように、給送カセット1内の転写材2を、給送ローラ19によって1枚ずつ給送し、レジストローラ20まで搬送する。そして転写材2がレジストローラ20の位置にある状態で、中間転写ベルト12上にトナー像が形成されるまで待機する。一方、画像形成部において、帯電ローラ7aが感光体ドラム5の表面を均一に帯電する。ここで、帯電ローラ7aは感光体ドラム5の帯電極性と同極性でほぼ同電位の電圧を印加する。これにより、感光体ドラム5上の静電潜像に現像ローラ8aからのトナーが付着するようになる。この状態で、スキャナ部9が露光光を感光体ドラム5に照射すると、感光体ドラム5上に画像に応じた静電潜像が形成される。次に、現像ローラ8aが感光体ドラム5にトナーを供給すると、感光体ドラム5上にトナー像が形成される。感光体ドラム5上に形成されたトナー像を中間転写ベルト12に一次転写するため、電源から一次転写ローラ11に電圧が印加される。印加される電圧は感光体ドラム5上に形成されたトナー像と逆特性の電圧である。こうして、感光体ドラム5のトナー像が中間転写ベルト12上に引きつけられ、一次転写が行われる。一次転写は複数の感光体ドラム5から中間転写ベルト12に行われ、トナー像が中間転写ベルト12に重畳転写される。これにより、中間転写ベルト12上にカラートナー像が形成される。その後、レジストローラ20の位置に待機させておいた転写材2を、カラートナー像と転写材2との先端位置が合うように同期をとって、搬送を開始する。そして、転写材2を中間転写ベルト12に圧接すると同時に二次転写部13にトナーと逆特性のバイアスを印加する。これにより、中間転写ベルト12上のカラートナー像を転写材2に二次転写する。転写材2は中間転写ベルト12から剥離された後、定着器14へ搬送される。定着器14においては、定着ローラ15と加圧ローラ16により形成される定着ニップ部にて、転写材2に対するトナー画像の定着がされる。その後、排出ローラ24を介して本体上部の排出トレイ上へ画像面を下向きにして排出される。これで、一連の画像形成動作が終了する。システム構成の説明図2は、第1実施形態に係るシステム構成を示すブロック図である。図2に示すように、コントローラ制御部201は、ホストコンピュータ200、エンジン制御部202と相互に通信が可能となるように構成されている図2の220、222。コントローラ制御部201は、ホストコンピュータ200から画像情報と印字条件を受け取る。この受け取った印字条件を基に、コントローラ制御部201は、転写材毎の印字情報を付加した印字動作の予約を行う印字予約コマンドをエンジン制御部202へ送信する。また、コントローラ制御部201は、受け取った画像情報を解析し、ビットデータに変換する。ここで、転写材毎の印字情報とは、例えば、給送口給送カセット1、転写材サイズ、印字モード等である。コントローラ制御部201は、画像情報の解析が終了した時点で、エンジン制御部202へ印字動作の開始を指示するため、印字開始コマンドを送信する。エンジン制御部202は、印字開始コマンドを受信すると、/TOP信号221を出力する。出力された/TOP信号221は、イエロー色の画像を形成するイエローカートリッジ10Yに対するビデオ信号の出力の基準タイミングとなる。そして、給送動作を開始し、給送された転写材2をレジストローラ20で一時待機させる。その後、中間転写ベルト12上に形成されたトナー像が二次転写部13に到達するのに合わせて、レジストローラ20から転写材2を再給送する。尚、エンジン制御部202制御手段には、ビデオインターフェイス部210、CPU211、画像処理GA212、画像制御部213、定着制御部214、用紙搬送部215、駆動制御部216等の処理部を有する。また、エンジン制御部202は、プログラムを格納するROM217、情報を読み書き可能なRAM218を有する。現像器の当接離間機構と動作の説明続いて、本実施形態における現像器の当接離間機構当接離間手段の構成及び当接離間動作について説明する。まずは、イエロー色の画像を形成するプロセスカートリッジ単体を例示して、プロセスカートリッジの構成と動作を説明し、その後全てのプロセスカートリッジにおける当接離間動作を説明する。各プロセスカートリッジの構成は同様であり、図3を用いた説明では、イエロー色を示すYの添字は省略する。図3は第1実施形態に係る感光体ドラムと現像ローラの当接離間機構を示す図である。プロセスカートリッジ10において、感光体ドラム5と現像ローラ8aとの当接離間機構を示す。プロセスカートリッジ10の上部には突起部材31が配設され、CPU211からの指令により突起部材31に係合し得る構成のレバー30が配設される。また、感光体ドラム5を支持する枠体と現像器8を支持する枠体とが、バネ32を介して連結される。本体装置側には、上述のように、突起部材31に力を与えるレバー30がある。レバー30は画像形成装置A内部においてギア列で連結されている。ソレノイド301はCPU211が出力する信号によってソレノイド駆動回路300を介して駆動される。最終端のギア302は、ソレノイド301が一定時間吸引動作をすることによって爪が外れ、感光体ドラム5を駆動するドラムモータ216bの駆動によって一回転する。これにより、最終端のレバー30が左右方向へ動作する。図3aに示すように、突起部材31がレバー30との係合がなく、レバー30からの力が突起部材31に加わらない状態では、現像ローラ8aと感光体ドラム5に当接した状態となる。ここで、レバー30を突起部材31と係合させるように移動させ、突起部材31に矢印303方向に力を加えると、図3bに示すように、バネ32の力に抗して、現像ローラ8aは感光体ドラム5Yから離間する。再び、レバー30を移動させ、その突起部材31との係合を解除すると、突起部材31への力も解除される。すると、図3cに示すように、現像ローラ8aは再び、感光体ドラム5に当接した状態となる。本実施形態における画像形成装置はプロセスカートリッジ10を4つ備えており、これらは全て同様の構成である。また、ソレノイド301の吸引動作回数により、各プロセスカートリッジ10が連動して当接離間動作するように構成される。従って、本実施形態における画像形成装置は、全色当接、全色離間の2つの状態を持つ。トナー残量検知手段の説明図4は、第1実施形態に係るトナー残量検知機構を示す図である。本実施形態におけるのトナー残量検知機構は、静電容量検知方式によるものである。現像ローラ8aがアンテナであり、現像ローラ8aと供給ローラ8b間に形成される等価コンデンサ40の静電容量の変化からトナー残量を検知する。本実施形態における画像形成装置Aでは、現像バイアスとして直流電源を用いた接触現像方式を採用する。これは、現像バイアスとして交流電源を用いると感光体ドラム5のクリーニング性能を維持できず、画像不良を起こしやすいためである。このように、現像用の交流電源を持たないため、本実施形態における画像形成装置では等価コンデンサ40の静電容量を検知しトナー残量検知を行えるよう供給ローラ8bに交流電源400を設けている。また、感光体ドラム5と現像ローラ8aが当接していると、感光体ドラム5と現像ローラ8a間において、R-C等価回路が形成され、交流電流が接地されている感光体ドラム5へ流れ静電容量を検知することができなくなる。このため、トナー残量検知を実施する時は、感光体ドラム5と現像ローラ8aを離間させる必要がある。トナー容器41内のトナーが消費されるにつれて、現像ローラ8aと供給ローラ8b間のトナーが減少する。これに伴い、現像ローラ8aと供給ローラ8b間の誘電率が減少し、その静電容量が小さくなる。この静電容量の変化を検知することにより、トナー容器41内のトナーの残量を検知する。つまり、交流電源400電圧発生手段により所定の交流電圧が供給ローラ8bに印加されると、現像ローラ8aと供給ローラ8b間に形成される等価コンデンサ40の静電容量に応じた交流電流が得られる。この交流電流を整流回路406により整流して電圧変換し、基準電圧407との電圧差分をオペアンプ408で増幅したトナー残量検知結果であるアナログ信号S12がCPU211に入力される。その後、A/D変換されてデジタル値である検知電流値に変換される。尚、感光体ドラム5と現像ローラ8aが当接している場合、整流回路406へは交流が流入しない。このため、オペアンプ408の出力は基準電圧407となる。ここで、基準電圧407をCPU211の駆動電圧と同じ値に設定し、A/D変換分解能を8bitとすると、当接している時の検知結果は16進値でFFとなる。一方、現像時にはトナー挙動安定のため現像ローラ8aとほぼ同等の電位を供給ローラ8bに与える必要がある。このため、抵抗405を用いて直流電源401と交流電源400を接続し、現像時に直流電源401を印加して交流電源400をOFF、トナー残量検知時に交流電源400を印加して直流電源401をOFF、といったシーケンスが組まれる。また、現像ローラ8YSは高電圧の直流電源401と低電圧のトナー残量検知回路409を両方接続するため、それらを分離するための抵抗403、コンデンサ404を配置している。当接離間所要時間の測定方法についての説明以上の構成により、当接離間所要時間の測定方法について説明する。本実施形態では、感光体ドラム5と現像ローラ8aが当接している場合、トナー残量検知回路409に交流が流入せず、アナログ信号12の値がCPU駆動電圧と同じとなる特徴を利用する。尚、駆動電圧は8bitデジタル16進値でFFh以降hは16進値を示すこととするである。次に、現像当接離間動作開始から確定するまでの時間を測定する方法について説明する。図5は静電容量検知出力値と当接離間状態との関係を示す図である。図5においては、交流電源400によってバイアスを印加した状態で、当接離間させた際、トナー残量検知回路409で検知された静電容量の変化を示す。図5では、イエローカートリッジ10Yを例示して説明するが、他のプロセスカートリッジも同様であるので、以下の説明ではイエローの添字であるYを適宜省略する。プロセスカートリッジ10が離間した状態503では、トナー残量を検知することができる。このとき、静電容量値はFFh未満の値を示す。ソレノイド301を駆動して501当接動作を開始した後、現像ローラ8aが感光体ドラム5へ当接505する。すると、トナー残量を検知することができなくなるため、静電容量値は検知不可能を示すFFhとなる。この、ソレノイド301の駆動を開始501してから静電容量値がFFhになるまでの時間T1511が当接所要時間となる。一方、プロセスカートリッジ10が当接した状態505からソレノイドを駆動して502、離間動作を開始する。その後、現像ローラ8aが感光体ドラム5から離間507すると、トナー残量が検知可能となる。このとき、静電容量値はFFh未満の値を示し、これにより、離間状態だと判断する。この、ソレノイド301の駆動を開始502してから静電容量値がFFh未満の値になるまでの時間T2512が離間所要時間となる。この特徴を利用して、カートリッジ交換時に全カートリッジの当接離間所要時間を測定する方法を図6を用いて説明する。図6は、第1実施形態に係る当接離間所要時間を測定するフローチャートである。尚、本実施形態における画像形成装置は、プロセスカートリッジ10を交換するための不図示のドアを開閉した時に、全てのプロセスカートリッジ10が当接状態となる。また、フローチャートの開始時点では、当接離間機構を駆動するドラムモータ216bは駆動済みであるとする。図6に示すように、まず、エンジン制御部202が交流の残量検知バイアスをONS601し、ソレノイド301の吸引動作を実行する。このとき、CPU211当接離間所要時間測定手段では、離間所要時間の測定を開始するS602。この時点で各画像ステーション各プロセスカートリッジ10の感光体ドラム5と現像ローラ8aとが当接した状態である。このような状態を画像ステーションの当接状態という。画像ステーションが当接状態の場合、静電容量閾値は全てFFhとなっている。第1ステーションイエローカートリッジ10Yの静電容量値がFFh未満であるならS603、第1ステーションは離間状態となっている。このとき、測定開始からこの時点までの時間を離間所要時間T2yとして記憶するS604。次に、第2ステーションの離間所要時間T2mを確認する。これを第1ステーションから第4ステーションまで順次実行し、離間所要時間T2y、T2m、T2c、T2kが確定するまで繰り返し、記憶していくS603~S611。全ステーションの離間所要時間が記憶できたら、ソレノイド301の吸引動作を実行し、当接所要時間の測定を開始するS612。第1ステーションの静電容量値がFFhであるならS613、第1ステーションは当接状態となっている。このため、測定開始からこの時点までの時間を当接所要時間T1yと記憶しS614、第2ステーションを確認する。これを第1ステーションから第4ステーションまで順次実行し、当接所要時間T1y、T1m、T1c、T1kが確定するまで繰り返し、記憶していくS613~S621。測定が終了したら、残量検知バイアスをOFFしS622、エンジン制御部202は、全ステーションが離間状態であるかを確認するS623。離間していないなら、ソレノイド301の吸引動作を行いS624、処理を終了する。当接離間所要時間フィードバック方法についての説明次に、当接離間所要時間を実測値へ補正する。補正を行うことにより、制御へのフィードバックが行なわれる。図7を用いて1枚目の画像形成開始時の当接所要時間へフィードバックする例を説明する。図7は第1実施形態に係る測定した当接離間所要時間を制御へフィードバックする際の説明図である。aは補正前の動作、bは補正後の動作である。図7では、画像形成を開始する際、イエローカートリッジ10Yの現像ローラ8aYの当接離間状態と、画像形成開始をコントローラ制御部201へ通知する/TOP信号221の状態変化を表す。補正前は、ソレノイド301の吸引動作を開始してから、実際に現像ローラ8aYが感光体ドラム5Yへの当接が完了している場合であっても、すぐに/TOP信号221を出力できなかった。具体的には、ROM217に格納されている、当接所要時間の最長所要時間である一定時間T1y0700が経過してから/TOP信号221を出力していた。これに対して補正後は、ソレノイド301の吸引動作を開始してから測定した当接所要時間T1y701が経過してから、すぐに/TOP信号221を出力することができる。このため、T1y0とT1yの差分T1diff702の時間だけ早く画像形成動作を開始することができる。この結果、ファーストプリントアウト時間を早めることができる。また、上述のように当接離間開始タイミングの決定を適切に行うことができる結果、T1diffの時間分、現像ローラ8aYが感光体ドラム5Yへ当接する時間を削減することができ、感光体ドラム5Yの寿命に有利となる。また、当接時間の計算がより正確となるため、感光体ドラム5Yの寿命をより正確に計算できるようになる。これらの事項は他の感光体ドラム5M、5C、5Kの全てにも当てはまる。以上述べたことにより、トナー残量検知手段を用いて、現像ローラ8aの当接離間所要時間を測定することが可能となる。更に、測定した時間を制御にフィードバックすることにより、ファーストプリントアウト時間、感光体ドラム5の寿命、及び感光体ドラム5の寿命計算に有利となる。尚、上述の実施形態は本発明の趣旨に基づいて種々変更することが可能であり、これらを発明の範囲から排除するものではない。第2実施形態第2実施形態を説明する。前述の実施形態と同様な構成については、同符号を付すことで、詳しい説明を省略する。第1実施形態における画像形成装置は、プロセスカートリッジ10が交換された時に当接離間所要時間を測定するものであった。また、第1実施形態における当接離間機構の駆動源は、ドラムモータ216bである。このため、ドラムモータ216bの動作速度が変わると、当接離間所要時間も連動して変わることになる。カートリッジ交換時は、通常、画像形成装置が有する最も速い速度でのみ動作する。しかし、画像形成装置は、複数の動作速度を有するものが多く、そのような場合は速度毎の測定が必要になる。そこで第2実施形態では、カートリッジ交換時に、画像形成装置が有する全ての速度において、当接離間所要時間を測定する方法について説明する。第2実施形態における画像形成装置は、第1及び第2の速度を有するものとする。当接離間所要時間の測定方法についての説明図8は、第2実施形態に係る当接離間所要時間を測定するフローチャートである。フローチャートの開始時点では、当接離間機構を駆動するドラムモータ216bは第1の速度で駆動済みであるとする。エンジン制御部202は、図6における当接離間所要時間を測定する処理S601~S622を実行するS801。そして、測定された時間を第1速度の値として記憶するS802。次に、ドラムモータ216bの速度を第2の速度に変更するS803。エンジン制御部202は、再度図6における当接離間所要時間を測定する処理S601~S622を実行するS804。そして、測定された時間を第2速度の値として記憶しS805、図6における全ステーションを離間状態にする処理S623~S624を実行しS806、処理を終了する。そして、当接離間所要時間を第1実施形態と同様に実測値へ補正する。こうして、制御へのフィードバックが実行される。以上述べたように、第2実施形態においては複数の画像形成動作速度における現像ローラ8aの当接離間所要時間を測定することが可能となる。更に、測定した時間を制御にフィードバックすることにより、ファーストプリントアウト時間、感光体ドラム5の寿命、及び感光体ドラム5の寿命計算に有利となる。尚、上述の実施形態は本発明の趣旨に基づいて種々変更することが可能であり、これらを発明の範囲から排除するものではない。第3実施形態第3実施形態を説明する。前述の実施形態と同様な構成については、同符号を付すことで、詳しい説明を省略する。画像形成装置が有する動作速度の数が多くなるほど、カートリッジ交換時に、その測定に多くの時間を要し、ウェイトタイムが増加するおそれがある。第3実施形態では、当接離間所要時間をカートリッジ交換時では無く、プリント動作終了時に測定することを特徴とする。この方法は、未測定である最初のプリントジョブにおいては、当接離間所要時間として、本体装置とプロセスカートリッジの双方の寸法によるばらつきを考慮してマージン前述のT1diffを含んだ時間が適用される。しかし、プリント動作終了時のクリーニング動作や各種駆動源を停止する処理と並行して実施することが可能であるため、ウェイトタイムの増加無しで実行することができる。当接離間所要時間の測定方法についての説明図9は、第3実施形態に係る当接離間所要時間を測定するフローチャートである。これは、プリント動作終了時画像形成動作終了時の各種駆動源の後処理で、全てのステーションを離間状態に遷移させる処理において実行される。フローチャートは、エンジン制御部202がコントローラ制御部201からプリント動作開始指示を受けたタイミングから開始されるものとする。エンジン制御部202は、画像形成動作を開始するにあたり、速度の当接離間所要時間が測定済みであるならS901当接離間所要時間を測定済みの時間に設定するS902。一方、測定済みでないなら、予めROM217に格納されているマージンを含む時間に設定するS903。その後、エンジン制御部202はプリント動作を開始させS904、プリントが終了して全ステーションを離間状態にする現像後処理を開始するタイミングになったかどうかを確認するS905。そして、開始するタイミングになったならば、再度プリント動作している速度における当接離間所要時間が測定済みであるか確認するS906。測定済みであるなら、図6における全ステーションを離間状態にする処理S623~S624を実行して終了するS907。測定済みでないなら、図6における当接離間所要時間を測定する処理及び全ステーションを離間状態にする処理S601~S624を実行して終了するS908。ここで、測定された当接離間所要時間を記憶する際は、RAM218上の動作速度における記憶領域に記憶する。当接離間所要時間は第1実施形態と同様に、実測値へ補正することで制御へのフィードバックが実行される。以上述べたことにより、複数の動作速度における現像ローラ8a、の当接離間所要時間をプリント動作時に測定することが可能となる。更に、測定した時間を制御にフィードバックすることにより、ファーストプリントアウト時間、感光体ドラムの寿命、及び感光体ドラムの寿命計算に有利となる。尚、上述の実施形態は本発明の趣旨に基づいて種々変更することが可能であり、これらを発明の範囲から排除するものではない。