軸方向への押込みに抗する第1弾性部材、及び、側面に形成された突起部を有し、ノブの押込み、回転及び抜力に基づく一連の操作によりLOCK位置又はACC位置を選択するノブ付ロータと、前記ノブ付ロータの側面においてその軸方向に平行移動可能に形成されると共に、前記突起部における前記LOCK位置から前記ACC位置までの間かつ前記ノブ付ロータの前記回転時において前記抜力操作なしでは前記突起部に当接しない位置に配置されたスライダと、前記ノブ付ロータの回転時に前記抜力操作がなされたときに前記スライダに対する前記突起部の押込みに抗する第2弾性部材と、前記突起部による前記スライダの押込みに基づき一端を持ち上げ、他端で前記突起部の頂部を押し付けることにより、前記LOCK位置又はACC位置まで前記ノブ付ロータを強制的に回転させるレバーとを備えることを特徴とするノブ回転位置制御装置。前記レバーは、前記ノブ付ロータの側面付近において前記軸方向に延びたレバー本体と、前記レバー本体の延在方向に直交する回転軸と、前記レバー本体の一端の前記ノブ付ロータ側に配置され、前記スライダに当接したときに前記回転軸を中心に前記スライダの厚み分だけ前記レバー本体を傾ける第1当接部と、前記レバー本体の他端の前記ノブ付ロータ側において前記スライダと同等幅を有して構成されると共に、前記スライダにおける前記突起部と当接する端部の上方付近に配置されており、前記レバー本体の傾きにより前記突起部の頂部を前記ノブ付ロータ側に押し付ける第2当接部とを有することを特徴とする請求項1に記載のノブ回転位置制御装置。前記レバー本体における前記回転軸から前記他端までの距離は、前記回転軸から前記一端までの距離の2倍以上に設定されていることを特徴とする請求項2に記載のノブ回転位置制御装置。前記突起部を取り囲むことにより前記ノブ付ロータへの前記一連の操作に基づく前記突起部の動きを所定領域内のみに規制する突起規制穴、及び、前記スライダの動きを前記ノブ付ロータの軸方向の平行移動のみに制限するスライダケースを有するロータケースを更に備えることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載のノブ回転位置制御装置。しかしながら、従来のノブ回転位置制御装置130においては、そのノブ付ロータ133を押込み操作し、ACC位置からLOCK位置に向かう方向反時計回りやその逆方向に回転させながら、その回転途中で回転操作を中止して抜力操作を行った場合、その抜力操作を行った位置でノブ付ロータ133の回転が停止してしまうおそれがあった。これは、ノブ付ロータ133の突起部133aがロータケース134の矩形台部134bの頂面に当接した状態を維持し続けてしまうことに起因する。このとき、従来のノブ回転位置制御装置130を搭載した車両においてはACC電源の供給が継続した状態になり、そのドアロック装置の機構上、ドアが施錠できない状態になることが想定される。ドアが施錠できなければその車両のユーザは車両に不具合が生じた旨を気付くものの、通常、アラーム等の警告サインがなければ、その不具合がノブ付ロータ133の操作に起因するものであると気が付くことは困難である。従って、本発明の目的は、LOCK位置からACC位置までの間の位置でノブ操作を中断しても、ノブをLOCK位置又はACC位置まで確実に自動復帰することができるノブ回転位置制御装置を提供することにある。[1]本発明は、上記目的を達成するため、軸方向への押込みに抗する第1弾性部材、及び、側面に形成された突起部を有し、ノブの押込み、回転及び抜力に基づく一連の操作によりLOCK位置又はACC位置を選択するノブ付ロータと、ノブ付ロータの側面においてその軸方向に平行移動可能に形成されると共に、突起部におけるLOCK位置からACC位置までの間かつノブ付ロータの回転時において抜力操作なしでは突起部に当接しない位置に配置されたスライダと、ノブ付ロータの回転時に抜力操作がなされたときにスライダに対する突起部の押込みに抗する第2弾性部材と、突起部によるスライダの押込みに基づき一端を持ち上げ、他端で突起部の頂部を押し付けることにより、LOCK位置又はACC位置までノブ付ロータを強制的に回転させるレバーとを備えることを特徴とするノブ回転位置制御装置を提供する。[2]また、レバーは、ノブ付ロータの側面付近において軸方向に延びたレバー本体と、レバー本体の延在方向に直交する回転軸と、レバー本体の一端のノブ付ロータ側に配置され、スライダに当接したときに回転軸を中心にスライダの厚み分だけレバー本体を傾ける第1当接部と、レバー本体の他端のノブ付ロータ側においてスライダと同等幅を有して構成されると共に、スライダにおける突起部と当接する端部の上方付近に配置されており、レバー本体の傾きにより突起部の頂部をノブ付ロータ側に押し付ける第2当接部とを有することを特徴とする上記[1]に記載のノブ回転位置制御装置であってもよい。[3]また、レバー本体における回転軸から他端までの距離は、回転軸から一端までの距離の2倍以上に設定されていることを特徴とする上記[2]に記載のノブ回転位置制御装置であってもよい。[4]また、突起部を取り囲むことによりノブ付ロータへの一連の操作に基づく突起部の動きを所定領域内のみに規制する突起規制穴、及び、スライダの動きをノブ付ロータの軸方向の平行移動のみに制限するスライダケースを有するロータケースを更に備えることを特徴とする上記[1]から[3]のいずれか1に記載のノブ回転位置制御装置であってもよい。本発明によれば、LOCK位置からACC位置までの間の位置でノブ操作を中断しても、ノブをLOCK位置又はACC位置まで確実に自動復帰することができるノブ回転位置制御装置を提供することができる。実施の形態以下、本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置を説明する。ここで、図1は、本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置を示す斜視図である。図2は、本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置におけるロータケース、スライダ、第2弾性部材及びレバーを示す分解斜視図である。図3は、本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置において突起部がLOCK位置にあるノブの無操作状態を示す正面図である。図4は、図3のA-A矢視断面図である。図5は、本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置において突起部がLOCK位置からACC位置の間にあるノブの押込後の回転操作状態を示す正面図である。図6は、図5のB-B矢視断面図である。図7は、図3は、本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置において突起部がACC位置にあるノブの無操作状態を示す正面図である。図8は、図7のC-C矢視断面図である。ノブ回転位置制御装置1の全体構成本実施の形態のノブ回転位置制御装置1は、図1及び図2に示すように、ロータケース2、ノブ付ロータ3、スライダユニット4及びレバー5を備えており、ステアリングロック装置に搭載されて車両のステアリングコラムに装着される。ロータケース2の構成ロータケース2は、図1及び図2に示すように、円筒部6、突起規制穴7、スライダケース8及びレバー支持部9を有している。円筒部6は、ノブ付ロータ3を内包する部材である。この円筒部6の内径はノブ付ロータ3のロータ本体12の直径とほぼ同等であり、その円筒部6の軸方向の長さはロータ本体12の軸方向の長さよりも短く設定されている。また、この円筒部6におけるロータ本体12のノブ部13側の一端には鍔部6aが設けられている。突起規制穴7は、突起部15を取り囲むことによりノブ付ロータ3への一連の操作に基づく突起部15の動きを所定領域内のみに規制するように構成される。この突起規制穴7は、ノブ付ロータ3のノブ部13側からみた場合に厚い横線溝の右端に薄い横線溝を加えてその連結箇所をテーパ加工して得たような形状になっており、円筒部6の側面においてその周方向を長手方向として配置されている。なお、この突起規制穴7の形状は、矩形台部134bを除いた従来の突起規制穴134aと同形状であってもよい図13を参照。スライダケース8は、図1及び図2に示すように、スライダ17の動きをノブ付ロータ3の軸方向の平行移動のみに制限するケースである。このスライダケース8の内寸はスライダ17の外寸と同等に形成されている。また、スライダケース8は、図1及び図2に示すように、スライダ規制溝10及び凹部11を有している。スライダ規制溝10は、その側面においてノブ付ロータ3の軸方向に延びる直線溝である。また、凹部11は、図2及び図3に示すように、スライダケース8の内部においてノブ付ロータ3のノブ部13側の内面に形成されている。レバー支持部9は、ノブ付ロータ3のノブ部13から見てスライダケース8の右方において、ロータケース2の側面からその軸方向に沿ってその軸方向と直交方向に起立している。このレバー支持部9は矩形板状に形成されており、レバー支持部9のスライダケース8側の側面にレバー5の回転軸22を有している。ノブ付ロータ3の構成ノブ付ロータ3は、ノブの押込み、回転及び抜力に基づく一連の操作によりLOCK位置、ACC位置等を選択する部材である。このノブ付ロータ3は、図1及び図3に示すように、ロータ本体12、ノブ部13、第1弾性部材14及び突起部15を有している。ロータ本体12は、略柱状に形成されている。このロータ本体12は、ステアリングロック機構やエンジンスタート機構の一部を担うカムシャフト16を従動させる部材であり、ロータ本体12の時計回り方向においてLOCK位置、ACC位置、ON位置、START位置の順にそれらが配置され、例えば、ノブ付ロータ3のノブの押込み、回転及び抜力に基づく一連の操作によりLOCK位置又はACC位置が選択される図13b参照。ノブ部13は、操作者が操作しやすいツマミ形状に形成されており、ロータ本体12の軸方向の一端に配置されている。第1弾性部材14は、ロータ本体12の軸方向の他端側に配置されている。この第1弾性部材14は、カムシャフト16等を介して、ロータ本体12の軸方向の他端側から一端側へロータを付勢している。これにより、第1弾性部材14は、ノブ部13を介してロータ本体12をその軸方向の他端側への押込みに抗するように構成されている。第1弾性部材14としては、金属コイルばね等による第1リターンスプリングであることが好ましい。突起部15は、ロータ本体12の側面からロータ本体12の軸方向の直交方向に突出形成されており、ロータケース2の突起規制穴7の内部に配置されている。この突起部15の形状としては、四角柱や円柱等の柱形を選択することが選択できる。本発明の実施の形態に係る突出部は、図1に示すように、角を丸めた略四角柱形状に形成されている。突起部15は、ノブ付ロータ3がLOCK位置にあるとき、図1、図3及び図4に示すように、ノブ付ロータ3のノブ部13から見てスライダ17の左側であって突起規制穴7のノブ部13側に配置される。また、突起部15は、ノブ付ロータ3がACC位置にあるとき、図7及び図8に示すように、ノブ付ロータ3のノブ部13から見てスライダ17の右側であって突起規制穴7のノブ部13側に配置される。また、突起部15の頂面は、図8に示すように、カムシャフト16側から見たときに、ACC位置側図8左側よりもLOCK位置側図8右側が下がるように傾斜していることが好ましい。スライダユニット4の構成スライダユニット4は、図1から図3に示すように、スライダ17及び第2弾性部材18を有する。スライダ17は、ノブ付ロータ3の側面において、その軸方向に平行移動可能に形成されている。このスライダ17は、平面視矩形状の直方体がノブ付ロータ3の側面に沿って湾曲した形状に形成されている。また、スライダ17は、係合凸部19及び弾性部材支持部20を有している。係合凸部19は、三角柱をノブ付ロータ3の周方向に沿って寝かせた形状になっており、スライダケース8のスライダ規制溝10に係合している。また、弾性部材支持部20は、柱状に形成されており、スライダ17のノブ部13側の端面中央からノブ付ロータ3の軸方向と平行に延びている。また、このスライダ17は、従来のロータケース2の矩形台部134bの機能も有するように構成される。したがって、スライダ17の幅寸法は、図4及び図8に示すように、突起部15におけるLOCK位置図4参照からACC位置図8参照までの間の距離と同程度に設定されている。また、図1、図3及び図4並びに図7及び図8に示すように、ノブ付ロータ3のノブ部13を押込まない状態で回転させると突起部15がスライダ17に当接するが、図5及び図6に示すように、ノブ付ロータ3のノブ部13を押込みながら回転させ、その後に抜力操作しない状態においては、突起部15がスライダ17に当接しないように、スライダ17の軸方向の長さ及び配置が設定されている。第2弾性部材18は、図2及び図3に示すように、スライダ17のノブ部13側の端面とスライダケース8のノブ部13側の内面の間に配置されている。第2弾性部材18としては、金属コイルばね等のリターンスプリングであることが好ましい。この場合、第2弾性部材18は、第2弾性部材18の軸方向をノブ付ロータ3の軸方向と平行に、スライダ17の弾性部材支持部20及びロータケース2の凹部11に係合するように配置されている。図5及び図6に示すようなノブ付ロータ3のノブ部13を押込みながらの回転途中の状態において、その後にノブ付ロータ3に抜力操作をしたとき、スライダ17には突起部15による押込む力が作用する。このスライダ17に作用する押込み力に対して第2弾性部材18は抗するようになっている。レバー5の構成レバー5は、図2及び図3に示すように、レバー本体21、回転軸22、第1当接部23及び第2当接部24を有している。レバー本体21は、ノブ付ロータ3の側面付近において、レバー5の非作動状態でノブ付ロータ3の軸方向と平行に配置される。このレバー本体21は、ノブ付ロータ3の軸方向に直線状に延びた略四角柱形状に形成されており、その中途部に回転軸22が挿入される軸穴21aを有している。回転軸22は、レバー支持部9のスライダケース8側の側面から、レバー本体21の延在方向の直交方向に延びて円柱状に形成されている。この回転軸22がレバー本体21の軸穴21aに挿入された場合、レバー5の脱落を防ぐため、回転軸22の先端にドーナツ状のストッパ25を取り付けておくことが好ましい。また、図3に示すように、回転軸22からレバー本体21のカムシャフト16側の他端21cまでの距離は、回転軸22からレバー本体21のノブ部13側の一端21bまでの距離の2倍以上に設定されていることが好ましい。第1当接部23は、図2及び図3に示すように、レバー本体21のノブ部13側の一端21bにおけるノブ付ロータ3側に配置されている。この第1当接部23は、略L字形状に形成されており、ノブ付ロータ3の軸方向と平行方向のカムシャフト16側に延びている。また、この第1当接部23は、スライダ17がノブ部13側にスライド移動した際にそのスライダ17と当接する位置に設けられており、スライダ17に当接したときに回転軸22を中心にスライダ17の厚み分だけレバー本体21のノブ部13側の一端21bを持ち上げて、レバー本体21を傾けるように構成されている。そのため、第1当接部23のスライダ17との当接面は、ノブ付ロータ3側を向くように約45度傾斜していることが好ましい。なお、第1当接部23のスライダ17との当接面を傾斜させない場合、スライダ17の第1当接部23との接触面をノブ付ロータ3の反対側を向くように約45度傾斜させることが好ましい。第2当接部24は、図2から図4に示すように、レバー本体21のカムシャフト16側の他端21cにおけるノブ付ロータ3側に配置されている。この第2当接部24は、略L字形状に形成されており、ノブ付ロータ3の周方向に沿って延びていることが好ましい。この場合、図4に示すように、略L字形状の第2当接部24の内角は、90度以上、かつ、ACC位置側図4左側からLOCK位置側図4右側に向かって第2当接部24がノブ付ロータ3から遠ざかるような角度に設定されていることが好ましい。また、第2当接部24は、図4に示すように、スライダ17と同等幅を有して構成されている。この第2当接部24は、レバー本体21が上記のように傾いたときにこの第2当接部24によって突起部15の頂部15aをノブ付ロータ3側に押し付けるため、図1、図3及び図4に示すように、スライダ17における突起部15と当接する端部の上方付近に配置されている。第2当接部24の配置は、スライダ17における突起部15と当接する端部の上方であっても良いし、その位置よりもカムシャフト16側に近づいた位置であってもよい。ノブ回転位置制御装置1による回転位置操作次に、図3から図12を用いて、ノブ回転位置制御装置1による回転位置操作を説明する。ここで、図9は、本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置1において突起部15がACC位置に近い位置でノブの抜力操作を行った状態を示す部分正面図である。図10は、図9をノブ部13の反対側から見た側面図である。図11は、本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置1において突起部15がLOCK位置に近い位置でノブの抜力操作を行った状態を示す部分正面図である。図12は、図11をノブ部13の反対側から見た側面図である。通常操作まず、図3及び図4に示すように、LOCK状態において、ノブ付ロータ3の突起部15は、突起規制穴7及びスライダ17の間に配置されている。また、スライダ17は第2弾性部材18の付勢力によってカムシャフト16側に配置されている。レバー5はまだ傾いておらず、ノブ付ロータ3の軸方向に平行に配置された状態を維持している。次に、LOCK状態からACC位置に移行する際においては、まず、ノブ付ロータ3のノブ部13が押込まれ、突起部15がカムシャフト16側に移動する。その状態において、ノブ付ロータ3を時計回り図4においては反時計回りに回転させると、図5及び図6に示すように、突起部15がスライダ17に当接せずにスライダ17のカムシャフト16側を時計回り図4においては反時計回りに通過していく。このとき、スライダ17は突起部15に押込まれておらず、第2弾性部材18の付勢力によってカムシャフト16側に配置された状態を維持している。同様に、レバー5は傾かず、ノブ付ロータ3の軸方向に平行に配置された状態を維持している。次に、突起部15がACC位置よりもカムシャフト16側に移動した位置まで移動し終えたとき、ノブ部13の回転操作を終了し、抜力操作に移行する。この状態においては、図7及び図8に示すように、突起部15はスライダ17のカムシャフト16側の端部に当接せず、ノブ部13から見てスライダ17の右側側方へ移動する。上記と同様、スライダ17は突起部15に押込まれず、第2弾性部材18の付勢力によってカムシャフト16側に配置された状態を維持している。同様に、レバー5は傾かず、ノブ付ロータ3の軸方向に平行に配置された状態を維持している。ACC位置からLOCK状態に移行するノブ付ロータ3の反時計回り図4においては時計回りの回転操作においても上記と同様となる。操作中断時の位置制御次に、LOCK状態からACC位置に移行する際又はその逆の以降の際に、ノブ付ロータ3のノブ部13に対して通常操作とは異なり抜力操作がなされた状態を考える。図9及び図10に示すように、ノブ付ロータ3の回転途中でノブ部13に抜力操作がなされると、ノブ付ロータ3が第1弾性部材14の付勢力によってカムシャフト16側からノブ部13側に移動し、それに伴って突起部15も同方向に移動する。これにより、突起部15がスライダ17のカムシャフト16側の端部に当接し、突起部15の押込み力が第2弾性部材18の弾性力に打ち勝つことにより、スライダ17がノブ部13側に押込まれ、ノブ部13側に移動しようとする。スライダ17が突起部15に押込まれると、レバー5の第1当接部23がスライダ17のノブ部13側の端部に当接し、レバー5のノブ側の一端21bが持ち上がることにより、レバー5が傾く。これにより、レバー5のカムシャフト16側の他端21cが下がり、第2当接部24がノブ付ロータ3側に近づく方向に移動するため、突起部15の頂部15aが第2当接部24に押し付けられた状態になる。上記の状態においては、ノブ部13側から見て突起部15の頂部15aにおける右方側部ACC位置側の側部に第2当接部24が押し付けられる。そのため、図9及び図10から図11及び図12に示すように、突起部15は第2当接部24の押込み力によってノブ部13から見て反時計回り図10及び図12においては時計回りに強制的に回転移動させられる。突起部15はノブ付ロータ3に形成されているため、突起部15の強制移動によりノブ付ロータ3も同様にノブ部13から見て反時計回り図10及び図12においては時計回りに強制的に回転移動させられる。この強制的な回転は、突起部15がスライダ17を押込む限り維持される。ノブ部13側から見てスライダ17の左方側部LOCK位置側の側部よりも左方に突起部15が移動すると、突起部15とスライダ17との当接関係が終了し、突起部15がスライダ17を押込む力も消滅する。これにより、スライダ17は第2弾性部材18の付勢力によってカムシャフト16側に再度配置された状態に戻る。また、スライダ17がカムシャフト16側に移動すると、第2当接部24がカムシャフト16側に押されることによってレバー5のカムシャフト16側の他端21cが持ちあげられるので、レバー5はノブ付ロータ3の軸方向に平行に配置された状態に戻る。以上の動作により、突起部15を有するノブ付ロータ3は、図3及び図4に示すようなLOCK位置まで自動的に復帰する。実施の形態の効果本発明の実施の形態によれば、以下の効果を奏する。1本発明の実施の形態に係るノブ回転位置制御装置1においては、突起部15の押込みによってスライダ17がノブ部13側にスライド移動し、それを利用してレバー5が突起部15の頂部15aを押し付ける構成になっている。これにより、突起部15はLOCK位置又はACC位置まで強制移動させられるので、ノブ付ロータ3をLOCK位置又はACC位置に確実に自動復帰させることができる。2上記の通り、レバー5のレバー本体21にスライダ17と当接する第1当接部23と突起部15に当接する第2当接部24を設けることにより、回転軸22を中心にレバー5を軸回転させることができるようにした。これにより、スライダ17の移動に応じて突起部15の強制移動を素早く行うことができる。3上記の通り、レバー本体21における回転軸22からその他端21cまでの距離を回転軸22からその一端21bまでの距離の2倍以上に設定した。これにより、突起部15がスライダ17を押込む力の2倍以上でレバー5が突起部15を押し下げるため、突起部15の強制移動を容易に行うことができる。4上記の通り、ロータケース2において、突起部15の動きを所定領域内のみに規制する突起規制穴7、及び、スライダ17の動きをノブ付ロータ3の軸方向の平行移動のみに制限するスライダケース8を設けた。これにより、突起部15及びスライダ17が意図しない移動をすることを防止することができるため、ノブ付ロータ3をLOCK位置又はACC位置に確実に自動復帰させることができる。尚、本発明の実施の形態は、上記示した形態に限られず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば、突起部15の頂面及び第2当接部24の傾きを本実施の形態と逆にすることにより、LOCK位置への自動復帰機構からACC位置への自動復帰機構へ変更することができる。