複数のプロセッサと、前記複数のプロセッサを監視する監視手段と、前記監視手段から得られた情報を記録する管理手段と、前記管理手段によって記録された情報から前記複数のプロセッサの障害発生確率を計算する計算手段とを備え、新規に追加されたプロセッサと、前記計算手段によって相対的に障害発生確率が低いと計算されたプロセッサとが多重化されることを特徴とする情報処理装置。前記多重化が、前記新規に追加されたプロセッサの障害発生確率が所定の閾値以下となった場合に解除されることを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記計算手段が、前記プロセッサの稼働時間を1つのパラメータとして前記障害発生確率を計算するものであって、前記障害発生確率が、前記プロセッサが新規に追加された後、所定期間が経過するまで稼働時間の増加にともなって低下するものであることを特徴とする請求項1又は2に記載の情報処理装置。前記監視手段は、前記プロセッサの電源オン若しくはオフ又はオペレーティングシステムからのスタンバイ状態移行通知を契機として前記プロセッサの稼働時間を計測する手段と、前記プロセッサに発生した障害を検知する手段と、前記稼働時間及び前記障害の検知に関する情報を前記管理手段に記録する手段とを含むことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の情報処理装置。前記管理手段は、前記プロセッサ毎の固有識別子をキーとして、前記プロセッサの稼働時間及び前記プロセッサに発生した障害の履歴である障害履歴を記録する手段と、前記計算手段に対して記録した情報を提供する手段とを含むことを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の情報処理装置。前記計算手段は、前記プロセッサの稼働時間及び前記プロセッサに発生した障害の履歴である障害履歴から、所定時間内に障害が発生する確率を前記障害発生確率として計算する手段を含むことを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の情報処理装置。当該情報処理装置においてハードウェアの初期設定を行う手段によって、前記新規に追加されたプロセッサと前記相対的に障害発生確率が低いと計算されたプロセッサとが多重化されることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の情報処理装置。複数のプロセッサと、前記複数のプロセッサを監視する監視手段と、前記監視手段から得られた情報を記録する管理手段と、前記管理手段によって記録された情報から前記複数のプロセッサの障害発生確率を計算する計算手段とを用い、前記新規に追加されたプロセッサと前記相対的に障害発生確率が低いと計算されたプロセッサとを多重化することを特徴とする情報処理装置の管理方法。複数のプロセッサと、前記複数のプロセッサを監視する監視手段と、前記監視手段から得られた情報を記録する管理手段と、前記管理手段によって記録された情報から前記複数のプロセッサの障害発生確率を計算する計算手段とを用い、前記新規に追加されたプロセッサと前記相対的に障害発生確率が低いと計算されたプロセッサとを多重化するためのプログラムを、コンピュータによって実行させることを特徴とする情報処理装置の管理プログラム。複数のプロセッサを監視する監視手段と、前記監視手段から得られた情報を記録する管理手段と、前記管理手段によって記録された情報から前記複数のプロセッサの障害発生確率を計算する計算手段とを備え、新規に追加されたプロセッサと、前記計算手段によって相対的に障害発生確率が低いと計算されたプロセッサとを多重化することを特徴とする情報処理装置。上述したように、通常、プロセッサなどの電子部品は運用初期に故障が発生する可能性が高く、これに伴い、システムがダウンする可能性が高くなってしまうという課題があった。そこでこの発明は、上述の課題を解決することのできる情報処理装置並びに情報処理装置の管理方法及び管理プログラムを提供することを目的としている。上記課題を解決するため、本発明は、複数のプロセッサと、前記複数のプロセッサを監視する監視手段と、前記監視手段から得られた情報を記録する管理手段と、前記管理手段によって記録された情報から前記複数のプロセッサの障害発生確率を計算する計算手段とを備え、新規に追加されたプロセッサと、前記計算手段によって相対的に障害発生確率が低いと計算されたプロセッサとが多重化されることを特徴とする情報処理装置である。本発明によれば、複数のプロセッサを有する情報処理装置に対して新規にプロセッサを追加する際に、新規に追加されたプロセッサと相対的に障害発生確率が低いと計算されたプロセッサとが多重化される。したがって、新規に追加されたプロセッサの運用初期に故障が発生したとしても、多重化された他のプロセッサによる処理結果を利用することで、容易に、システム全体に障害を発生させることなく新規に追加されたプロセッサの故障に対処することができる。次に、発明を実施するための形態について図面を参照して詳細に説明する。図1は、本発明の実施形態としての情報処理装置100の構成の一例を示すシステム図である。図1に示す情報処理装置100には、複数のプロセッサP0~P7、サービスプロセッサ110、記憶装置120、主記憶装置130、補助記憶装置140、入出力部150、および制御回路160が設けられている。プロセッサP0~P7は、オペレーティングシステムOperatingSystem;OSおよび各種プログラムを実行するための処理装置である。プロセッサP0~P7は、この実施形態の構成では各プロセッサ固有のシリアルナンバーなどの識別子以下、固有識別子を記録した内蔵ROMReadOnlyMemory180~187を有している。また、図1は、すでに稼働中のプロセッサP0~P6に対して新たにプロセッサP7が追加された例を示している。そのため、図1では、プロセッサP0~P6およびP7をプロセッサ:0~:6および新プロセッサとも表記している。各プロセッサP0~P7は、制御回路160を介して、他のプロセッサP0~P7やサービスプロセッサ110、記憶装置120、主記憶装置130、補助記憶装置140、入出力部150等とアドレス信号やデータ信号を送受信=入出力する。サービスプロセッサ110は、プロセッサP0~P7とは独立に動作し、各プロセッサP0~P7の稼働時間、障害発生等の稼働状態を監視するための処理装置である。また、サービスプロセッサ110は内部に、主記憶装置と、サービスプロセッサ110が実行するプログラム等を記憶する不揮発性の補助記憶装置とを備えている。また、サービスプロセッサ110内部のこの補助記憶装置には、各プロセッサP0~P7の障害履歴や稼働時間を各プロセッサP0~P7の固有識別子をキーとして管理するファイルであるデータベース110aが記憶される。記憶装置120は、不揮発性の記憶装置であり、BIOSBasicInput/OutputSystemおよび種々の設定値を記憶する。記憶装置120に格納されるBIOSは、プロセッサP0~P7、入出力部150、制御回路160等のハードウェアの初期設定や設定変更および監視や検査を行うためのプログラム群である。本実施形態のBIOSを構成するプログラム群には、プロセッサP0~P7によって補助記憶装置140に格納されているオペレーティングシステムを読み出して実行させるためのプログラム、サービスプロセッサ110によって設定された情報にもとづいてプロセッサP0~P7のうちの所定の複数のプロセッサを多重化し、ロックステップ方式で動作させるためのプログラム、プロセッサP0~P7を含む各部に障害が発生しているか否かを検査するためのプログラム等が含まれている。また、記憶装置120に記憶される設定値には、プロセッサP0~P7、入出力部150、制御回路160等のハードウェアの初期設定や設定変更を行うための設定値や、検査対象や検査手法を設定するための情報が含まれている。さらに、記憶装置120には、BIOS内の所定の検査プログラムを実行することで得られたプロセッサP0~P7等のハードウェアの検査結果や、プロセッサP0~P7等に障害が発生した場合に制御回路160等によって検知された障害の内容を表す情報も記憶されるようになっている。なお、BIOSは、BIOSと呼称されるものに限らず、UEFIUnifiedExtensibleFirmwareInterface等の他の仕様に基づくものであってもよい。また、複数のプロセッサの多重化は、記憶装置120内に格納されている設定値にもとづいて記憶装置120内に格納されているBIOSプログラムをサービスプロセッサ110によって実行することで、後述する制御回路160の所定のレジスタに多重化すべきプロセッサを示す情報を設定すること等で行うことができる。ただし、BIOSの一部または全部は、サービスプロセッサ110のほか、プロセッサP0~P6およびP7によっても実行されるものである。また、本実施形態において、多重化とは、プロセッサP0~P7のなかから選択した複数のプロセッサに対して並列に同一の命令およびデータを入力し、同一の処理を実行させることを意味する。複数のプロセッサが多重化されると、以後多重化されたプロセッサの組はオペレーティングシステム上、1個のプロセッサとして認識される。また本実施形態では、多重化において、新規に追加されたプロセッサと、複数のプロセッサの障害発生確率のなかで相対的に障害発生確率が低いプロセッサとが多重化されるようになっている。ここで障害発生確率とは、一定期間内にオペレーティングシステムのダウンを招く可能性のある重度の障害の発生確率を指すものとする。なお、プロセッサの多重化は2個以上のプロセッサを組として行うことができるが、本実施形態では2個のプロセッサを用いて多重化を行うこととしている。したがって、本実施形態では、新規に追加されたプロセッサと、障害確率計算手段113において計算された障害発生確率が一番低いプロセッサとが多重化されるようになっている。図2は、サービスプロセッサ110が実現する機能を、複数の実行手段に分けて示すブロック図である。すなわち、図2の各手段は、サービスプロセッサ110によって実行されるプログラムを機能的に分割したものに対応している。サービスプロセッサ110は、プロセッサ監視手段111、プロセッサ管理手段112、障害確率計算手段113、および情報設定手段114を含んでいる。プロセッサ監視手段111は、各プロセッサP0~P7の稼動時間、障害を常時監視し、またシステム=情報処理装置100に新規に追加されたプロセッサを検知し、それらの情報を適宜、プロセッサ管理手段112に登録する。プロセッサ管理手段112は、各プロセッサP0~P7の固有識別子をキーとしたデータベース110aを管理する機能を有し、プロセッサP0~P7毎に稼働時間、障害の履歴を管理する。ここで、プロセッサ監視手段111およびプロセッサ管理手段112が稼働時間を積算する方法としては、プロセッサ電源のONオン/OFFオフ、オペレーティングシステムからのスタンバイ移行/復帰通知をプロセッサ監視手段111が監視し、このタイミングでタイムスタンプを切ってプロセッサ管理手段112に登録することによって実現することができる。また障害についてはプロセッサ監視手段111がプロセッサ障害発生時に、記憶装置120内に格納されている障害発生に係るデータを判別し、プロセッサ管理手段112に登録することで障害履歴を管理するようにすることができる。その際、プロセッサ管理手段112は、各プロセッサP0~P7の固有識別子によってデータを管理する。よって物理的な位置変更等に影響されることなく管理でき、またシリアルナンバーが登録されていないプロセッサは新規に追加されたプロセッサと認識することが出来る。障害確率計算手段113は、システムに新規プロセッサが追加された時や所定間隔の時間毎等、適当なタイミングにおいて、プロセッサ管理手段112で管理されている稼働時間および障害の履歴にもとづいて、各プロセッサP0~P6およびP7の障害発生確率を計算する。ここで、障害確率計算手段113における障害発生確率の計算の一例を説明する。通常、部品の寿命を表すものとして故障率曲線、通称、バスタブ曲線と呼ばれるものが存在しているが、本曲線上の、初期故障期、磨耗故障期といった故障率の高い期間に相当する場合は故障発生確率が高くなるような計算式を設定する。ここで初期故障期においては、新規にプロセッサが追加された場合、それ以後所定期間が経過するまですなわち偶発故障期に到達するまで稼働時間の増加にともなって故障発生確率は低下する。また、障害履歴に関しては、システムダウンにつながる重障害の予兆となる軽障害システムダウンまでには至らない、運用中に訂正可能な障害が一定期間に何回以上、たとえば1週間に10回以上発生したら障害発生確率が高くなるような計算式を設定する。そして、故障発生確率と障害履歴にもとづく障害発生確率とを加算するあるいは掛け合わせることによって総合的に障害発生確率を算出できる。したがって、初期故障期においては、新規にプロセッサが追加された場合、障害履歴にもとづく障害発生確率が同一のとき、追加以後所定期間が経過するまですなわち偶発故障期に到達するまで稼働時間の増加にともなって障害発生確率は低下する。例えばシステムに4個のプロセッサが搭載され、再起動前までのそれぞれの稼動実績が、プロセッサ0:稼働時間は初期故障期に該当故障発生確率:高および障害履歴なし、プロセッサ1:稼働時間は磨耗故障期に該当故障発生確率:高および障害履歴はなし、プロセッサ2:稼働時間は偶発故障期に該当故障発生確率:低および障害履歴なし、プロセッサ3:稼働時間は偶発故障期に該当故障発生確率:低および障害履歴はこの1週間に10回発生故障発生確率:高、という場合、プロセッサ2が一番、障害発生確率が低いということになる。なお、障害確率計算手段113は、稼働時間や障害履歴にもとづいて障害発生確率を、整数、自然数等の数値データとして算出するようになっている。情報設定手段114は、障害確率計算手段113において計算された各プロセッサP0~P7の障害発生確率を元に、障害発生確率が一番低いプロセッサ等、複数のプロセッサの障害発生確率のなかで相対的に障害発生確率が低いプロセッサを確認できる情報、およびシステムに新規に追加したプロセッサを確認できる情報を生成し、これを記憶装置120に設定する。主記憶装置130は、揮発性のメモリ等から構成されていて、複数のプロセッサP0~P7によって共用される記憶装置である。補助記憶装置140は、不揮発性の記憶媒体であって、オペレーティングシステムその他のプログラムや、データファイルを読み書き可能に記憶する。入出力部150は、情報処理装置100が外部との間で入出力を行うための各種ハードウェアから構成される。入出力部150を構成するハードウェアとしては、例えばLANLocalAreaNetwork通信ボード、キーボードやモニターと接続するためのインタフェース回路等がある。制御回路160は、プロセッサP0~P7やサービスプロセッサ110と、記憶装置120、主記憶装置130、補助記憶装置140や入出力部150との間のデータの送受信を制御するための回路である。本実施形態の制御回路160は、所定の設定値を保存するレジスタを複数有し、そのレジスタに設定されたデータにもとづいて例えばプロセッサP0~P7のうちの任意の複数のプロセッサをロックステップ方式で多重化して動作させる制御を実施する。制御回路160内のレジスタの設定値は、記憶装置120内のBIOSおよびデータを用いて、サービスプロセッサ110あるいはプロセッサP0~P6等によって設定される。また、制御回路160は、プロセッサP0~P7等のハードウェアに入出力される情報を監視することで、所定の障害発生を検知したり、検知した結果を記憶装置120内に格納する機能を有している。次に、図1および図2と、図3のフローチャートを参照して本実施の形態の全体の動作例について詳細に説明する。以下では、稼働中のプロセッサP0~P6に対して新たにプロセッサP7が追加された場合の動作例について説明する。また、プロセッサP7が追加された時点では、プロセッサP0~P6のなかでプロセッサP1の障害発生確率が最も低い値であるとする。図3の一連の処理は、システムの稼働中繰り返し実行される処理であり、まず、サービスプロセッサ110のプロセッサ監視手段111が、運用中のプロセッサP0~P6の稼働時間および障害を監視するとともに、プロセッサこの例ではプロセッサP7が新規に追加されているか否かを検知しステップS1~S3、所定時間毎または新規にプロセッサが追加された場合ステップS4でYESの場合に、プロセッサ管理手段112に監視および検知結果を表すデータを登録するステップS5。ステップS5では、各プロセッサP0~P6およびP7の情報が各プロセッサの固有識別子をキーとしてデータベース110aに登録される。なお、所定時間が経過するまでの間、および新規にプロセッサが追加されていない場合ステップS4でNOの場合には、ステップS1~S3の処理が繰り返し行われる。次に、障害確率計算手段113が、各プロセッサP0~P6およびP7の稼働時間および障害履歴から、各プロセッサの今後の障害発生確率を計算するステップS6。次に、新規にプロセッサが追加された場合ステップS7でYESの場合には、情報設定手段114が、記憶装置120に対して新規に追加されたプロセッサこの例ではプロセッサP7と障害発生確率の一番低いプロセッサこの例ではプロセッサP1を確認できる情報を設定するとともに、制御回路160の所定のレジスタに新規に追加されたプロセッサと障害発生確率の一番低いプロセッサとが多重化されるように所定の値を設定するステップS8。次に、情報設定手段114が、多重化された新規のプロセッサこの例ではプロセッサP7の障害発生確率が、所定の閾値より小さいか否かを判定しステップS9、小さい場合ステップS9でYESの場合には次のステップS10の処理を行う。すなわち、情報設定手段114は、記憶装置120に設定されている新規に追加されたプロセッサこの例ではプロセッサP7と障害発生確率の一番低いプロセッサこの例ではプロセッサP1を確認できる情報を消去するとともに、制御回路160の所定のレジスタに対して、多重化を解除し、新規に追加したプロセッサを個別のプロセッサとしてシステムに組み込む設定を行うステップS10。具体的には、ステップS10では、新規に追加したプロセッサを個別のプロセッサとしてオペレーティングシステムに認識させるよう、ホットアドHotAdd処理すなわち動的に追加する処理等が実施される。以上のように本実施形態によれば、サービスプロセッサ110から指定された障害発生確率が一番低いとみなされるプロセッサ等、相対的に障害発生確率が低いプロセッサと新規に追加されたプロセッサとが多重化される。新規に追加されたプロセッサは障害発生確率が高いが、この多重化によって以後のシステムダウン確率を低減することができる。すなわち、本実施形態では、固有の識別子をもつプロセッサ複数個とサービスプロセッサを有する情報処理装置に新規プロセッサを追加する場合において、サービスプロセッサが、プロセッサ毎の障害履歴、稼働時間を記録、そのデータの解析結果を元に新規プロセッサを他のプロセッサとを多重化するようにシステム構成を設定することによって、信頼性を向上させることができる。これらの作用によって本発明によれば、次の効果を得ることができる。第一の効果は、システム可用性が向上することにある。その理由は、新規のプロセッサは、電子部品という特性上、一般的にバスタブ曲線で表されるように運用初期に障害が発生する確率が高いが、その障害発生確率が高い期間を他の信頼性が十分高いと認められるプロセッサと多重化することにより、万一、その新規プロセッサに障害が発生してもシステムのダウンを防止できるからである。第二の効果は、オペレーティングシステム側の改造なしに本機能が実現できることである。その理由は、プロセッサの多重化およびその解除などの制御はBIOSのプログラムを実行することで、もしくはサービスプロセッサにて実施し、新規のプロセッサを個別のプロセッサとしてシステムに組み込む際もオペレーティングシステム上、プロセッサのホットアドHotAdd処理と同様に見せることが可能なためである。なお、上記の構成は、サービスプロセッサ110に、プロセッサ監視手段111、プロセッサ管理手段112、障害確率計算手段113、および情報設定手段114を設けた形である。また、記憶装置120内のBIOSを実行することで実現される機能については、情報設定手段114が設定した例えばプロセッサ2個の情報にもとづき、それらをBIOS内の所定のプログラムとサービスプロセッサ110および制御回路160とを連携させて多重化、もしくは多重化を解除させればよく、多重化技術については既存の技術を利用可能である。また、上述したように、本発明の趣旨は、各部品プロセッサの障害発生確率を計算し、ある部品の障害発生確率の高い期間は他の同種部品と多重化させ、システムダウン発生確率を下げるものである。よって、本発明は情報処理装置やその他システムにおいて、そのような目的を達成させる場合の手段として適用可能である。また、本発明は、複数の同一部品を有し、かつ稼動時に個別に多重化およびその解除が出来るシステム装置にも適用できる。なお、本発明の実施の形態は上記のものに限定されず、例えばプロセッサP0~P7の個数を変更したり、サービスプロセッサ110を2個以上設けて多重化したり、制御回路160を複数のブロックに分割したり、サービスプロセッサ110と制御回路160の機能の一部または全部を統合したりする変更を適宜行うことができる。また、図2に示す各手段は、サービスプロセッサ110によって実行されるプログラムを用いて実現されるものであり、そのプログラムや、記憶装置120内に格納されるBIOSの一部としてのプログラムは、本発明の一態様としてとらえることができ、また、それらのプログラムは、コンピュータ読み取り可能な記録媒体や通信回線を介して提供することができる。また、特許請求の範囲に記載した情報処理装置においてハードウェアの初期設定を行う手段は、図1の主記憶装置120に記憶されたBIOSおよびその実行環境サービスプロセッサ110、制御回路160、プロセッサP0~P6等とを組み合わせたものに対応している。