"40°Cにおける動粘度が20~100mm2/sの基油に、第一増ちょう剤成分としてジウレア化合物及び第二増ちょう剤成分としてフッ素樹脂を配合してなることを特徴とするグリース組成物。基油がジアルキルジフェニルエーテル油、エステル系合成油及びポリαオレフィン油から選ばれる少なくとも1種と、パーフルオロポリエーテル油との混合油であることを特徴とする請求項1記載のグリース組成物。増ちょう剤全量に対しジウレア化合物が5~50質量、フッ素樹脂が95~50質量であることを特徴とする請求項1または2記載のグリース組成物。増ちょう剤量が5~40質量であることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載のグリース組成物。混和ちょう度が220~385であることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載のグリース組成物。内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪との間に配された保持器と、前記保持器により保持された複数の転動体とを備え、かつ、前記内輪または前記外輪の幅方向の一方の端面に設けた非接触シールと、他方の端面に設けた接触シールとを用いて、請求項1~5の何れか1項に記載のグリース組成物を封入したことを特徴とする自動車モータ用転がり軸受。自動車モータ用転がり軸受では、今後もより高速回転され、より高温に晒されることが想定される。そこで、本発明は、低トルクで、潤滑性能及び耐熱性能に優れるグリース組成物、並びに低温での作動性に優れ、かつ高温での潤滑性にも優れ、焼付きのない高性能の転がり軸受を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は下記のグリース組成物及び転がり軸受を提供する。140°Cにおける動粘度が20~100mm2/sの基油に、第一増ちょう剤成分としてジウレア化合物及び第二増ちょう剤成分としてフッ素樹脂を配合してなることを特徴とするグリース組成物。2基油がジアルキルジフェニルエーテル油、エステル系合成油及びポリαオレフィン油から選ばれる少なくとも1種と、パーフルオロポリエーテル油との混合油であることを特徴とする上記1記載のグリース組成物。3増ちょう剤全量に対しジウレア化合物が5~50質量、フッ素樹脂が95~50質量であることを特徴とする上記1または2記載のグリース組成物。4増ちょう剤量が5~40質量であることを特徴とする上記1~3の何れか1項に記載のグリース組成物。5混和ちょう度が220~385であることを特徴とする上記1~4の何れか1項に記載のグリース組成物。6内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪との間に配された保持器と、前記保持器により保持された複数の転動体とを備え、かつ、前記内輪または前記外輪の幅方向の一方の端面に設けた非接触シールと、他方の端面に設けた接触シールとを用いて、上記1~5の何れか1項に記載のグリース組成物を封入したことを特徴とする自動車モータ用転がり軸受。本発明のグリース組成物は、低温でのトルクが低く、耐熱性に優れたものとなる。また、フッ素系グリース単独に比べて安価でもある。また、本発明の転がり軸受は、上記のグリース組成物を封入したため、低温での起動性に優れ、高温においても耐焼付き性に優れて耐久性が高く、信頼性が高い。<グリース組成物>基油本発明のグリース組成物において、基油には、40°Cにおける動粘度が20~100mm2/sの潤滑油を用いる。基油の動粘度が100mm2/s40°Cを超えると、転がり軸受のトルクが高くなり好ましくない。また、低温での流動性が低くなり、転がり軸受を低温で起動する際に異音が発生しやすくなる。但し、基油の動粘度が20mm2/s40°C未満では、蒸発損失が大きくなり、高温での潤滑油膜の形成が不十分となりやすくなる。このような不具合をより抑えるには、基油の動粘度は20~90mm2/s40°Cとすることが好ましい。基油の種類は、後述する第一、第二の増ちょう剤成分によりゲル構造を形成するものであればよいが、第1の増ちょう剤成分であるジウレア化合物に対してはジアルキルジフェニルエーテル油、エステル系合成油及びポリαオレフィン油から選ばれる少なくとも1種を用い、第2の増ちょう剤成分であるフッ素樹脂に対してはパーフルオロポリエーテル油を用いることが好ましく、基油はこれらの混合油であることが好ましい。混合油におけるジアルキルジフェニルエーテル油、エステル系合成油及びポリαオレフィン油から選ばれる少なくとも1種を5~50質量、パーフルオロポリエーテル油を95~50質量とすることが好ましい。ジアルキルジフェニルエーテル油、エステル系合成油及びポリαオレフィン油から選ばれる少なくとも1種が5質量未満では、添加剤を添加した場合に、添加剤の効果が十分に得られない。但し、50質量超になると、相対的にパーフルオロポリエーテル油が少なくなり、グリース組成物の耐熱性が不十分になる。ジアルキルジフェニルエーテル油は、下記一般式Iで表される。尚、式中、R1、R2,R3は同一または異なる官能基であり、これらのうち一つは水素元素であり、他の2つはアルキル基である。また、アルキル基は好ましくは炭素数が8~20であり、より好ましくは炭素数12~14の直鎖アルキル基である。エステル系合成油としては、例えば、ジ-2-エチルヘキシルセバケート、ジオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート等のジエステル;トリメチロールプロパンカプリレート、ペンタエリスリトール-2-エチルヘキサノエート等のポリオールエステル;トリメリット酸エステル、トリオクチルトリメリテート、トリデシルトリメリテート、テトラオクチルピロメリテート等の芳香族エステル油等が挙げられる。ポリα-オレフィン油は、下記一般式IIで表される。尚、式中のR4はアルキル基であり、同一分子中に2種以上の異なったアルキル基は混在していてもよいが、好ましくはnオクチル基である。また、nは3~8の整数が好ましい。パーフルオロポリエーテル油としては、例えば、CF2CF2O、CF2O、CF2CFCF3O、CFCF3O、CF2CF2CF2O、CF2CFOX1O及びCFOX1Oから選択される少なくとも1種のフルオロオキシアルキレン構造単位を含むものが好ましい。尚、X1は-CF2mF3mは0~4の整数である。パーフルオロポリエーテル油が、上記フルオロオキシアルキレン構造単位のうち2種以上から構成される場合は、各構造単位は連鎖に沿って統計的に分布している。また、その末端基は、-CF3、-C2F5、-C3F7、ClCF2CFCF3-、CF3CFClCF2-、ClCF2CF2-、ClCF3-、-CF2H、-CFCF3H等のような、1個のH及び/またはClを任意に有するフルオロアルキル基である。また、パーフルオロポリエーテル油は、一般式IIIに示すような直鎖構造、一般式IVに示すような分岐構造であってもよい。尚、式中のp、qは5~50の整数が好ましい。増ちょう剤本発明のグリース組成物には、第一増ちょう剤成分としてジウレア化合物、第二増ちょう剤成分としてフッ素樹脂が配合される。ジウレア化合物は、下記一般式Vで表されるものが好ましい。式中、R6は炭素数6~15の芳香族系炭化水素基である。R5及びR7は炭化水素基または縮合環炭化水素基を表し、同一であっても異なっていてもよい。また、R5及びR7において炭化水素基は脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基の何れであってもよく、縮合環炭化水素基の炭素数は好ましくは9~19、より好ましくは9~13である。この一般式Vで表されるジウレア化合物は、例えば、基油中で、R6を骨格中に含むジイソシアネート1モルに対して、R5及びR7を骨格中に含むモノアミンを合計で約2モルの割合で反応させることにより得られる。R6を骨格中に含むジイソシアネートとしては、例えば、ジフェニルメタンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、ビフェニレンジイソシアネート、ジメチルジフェニレンジイソシアネート、またはこれらのアルキル置換体等が好適に用いられる。R5またはR7として炭化水素基を骨格中に含むモノアミンとしては、例えば、アニリン、シクロヘキシルアミン、オクチルアミン、トルイジン、ドデシルアミリン、オクタデシルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、ノニルアミン、エチルエキシルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、テトラデシルアミン、ペンタデシルアミン、ノナデシルアミン、エイコデシルアミン、オレイルアミン、リノレイルアミン、リノレニルアミン、メチルシクロヘキシルアミン、エチルシクロヘキシルアミン、ジメチルシクロヘキシルアミン、ジエチルシクロヘキシルアミン、ブチルシクロヘキシルアミン、プロピルシクロヘキシルアミン、アミルシクロヘキシルアミン、シクロオクチルアミン、ベンジルアミン、ベンズヒドリルアミン、フェネチルアミン、メチルベンジルアミン、ビフェニルアミン、フェニルイソプロピルアミン、フェニルヘキシルアミン等を好適に使用できる。また、R5またはR7として縮合環炭化水素基を骨格中に含むモノアミンとしては、例えば、アミノインデン、アミノインダン、アミノ-1-メチレンインデン等のインデン系アミン化合物;アミノナフタレンナフチルアミン、アミノメチルナフタレン、アミノエチルナフタレン、アミノジメチルナフタレン、アミノカダレン、アミノビニルナフタレン、アミノフェニルナフタレン、アミノベンジルナフタレン、アミノジナフチルアミン、アミノビナフチル、アミノ-1,2-ジヒドロナフタレン、アミノ-1,4-ジヒドロナフタレン、アミノテトラヒドロナフタレン、アミノオクタリン等のナフタレン系アミノ化合物;アミノペンタレン、アミノアズレン、アミノヘプタレン等の縮合二環系アミン化合物;アミノフルオレン、アミノ-9-フェニルフルオレン等のアミノフルオレン系アミン化合物;アミノアントラレン、アミノメチルアントラセン、アミノジメチルアントラセン、アミノフェニルアントラセン、アミノ-9,10-ジヒドロアントラセン等のアントラセン系アミン化合物;アミノフェナントレン、アミノ-1,7-ジメチルフェナントレン、アミノレテン等のフェナントレンアミン化合物;アミノビフェニレン、アミノ-s-インダセン、アミノ-as-インダセン、アミノアセナフチレン、アミノアセナナフテン、アミノフェナレン等の縮合三環系アミン化合物;アミノナフタセン、アミノクリセン、アミノピレン、アミノトリフェニレン、アミノベンゾアントラセン、アミノアセアントリレン、アミノアセアントレン、アミノアセフェナントリレン、アミノアセフェナントレン、アミノフルオランテン、アミノプレイアデン等の縮合四環系アミン化合物;アミノペンタセン、アミノペンタフェン、アミノピセン、アミノペリレン、アミノジベンゾアントラセン、アミノベンゾピレン、アミノコラントレン等の縮合五環系アミン化合物;アミノコロネン、アミノピラントレン、アミノビオラントレン、アミノイソビオラントレン、アミノオバレン等の縮合多環系六環以上アミン化合物等を好適に使用できる。第二増ちょう剤成分として使用されるフッ素樹脂は、例えば、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、テトラフルオロエチレンと全体またはその一部がフッ素化された他のエチレン系不飽和炭化水素モノマーとの共重合体以下テトラフルオロエチレン共重合体と記す等が好ましい。テトラフルオロエチレン共重合体としては、例えば、以下の1~4に示すものが挙げられる。1フッ化ビニリデン;ヘキサフルオロイソブテン;クロロトリフルオロエチレン;パーフルオロプロペン等のパーフルオロアルキルエチレン類のうちの1種以上のコモノマーを、PTFEに0.01~3モル、好ましくは0.05~0.5モル共重合させた変性ポリテトラフルオロエチレン。2少なくとも1種のパーフルオロアルキルビニルエーテルパーフルオロアルキル基の炭素数は1~6個を、テトラフルオロエチレンTFEに0.5~8モル共重合させたTFE熱可塑性共重合体。具体的には、パーフルオロプロピルビニルエーテルとTFEとの共重合体、パーフルオロメチルビニルエーテルとTFEとの共重合体、パーフルオロエチルビニルエーテルとTFEとの共重合体等が挙げられる。3炭素数3~8のパーフルオロオレフィンを、TFEに2~20モル共重合させたTFE熱可塑性共重合体。具体的には、ヘキサフルオロプロペンとTFEとの共重合体等が挙げられる。尚、この共重合体には、5モル未満であれば、パーフルオロビニルエーテル構造を有する他のコモノマーを共重合させてもよい。4パーフルオロメチルビニルエーテル0.5~13モルと、下記式VI~VIIIのフッ素化モノマーのうち1種以上0.05~5モルとを共重合させたTFE熱可塑性共重合体。尚、式VIII中のR9は炭素数1~5のパーフルオロアルキル基であり、CF3が好ましい。また、X2、X3は相互に独立して炭素数1~3のパーフルオロアルキル基またはFであり、CF3が好ましい。また、式VI及び式VII中、R8は下記i~iiiの何れか一つである。i2~12個の炭素原子を含有するパーフルオロアルキル基。ii下記式IXに示す化学構造を有する基であり、式IX中のrは1~4の整数であり、r ́は0~3の整数である。iii下記式Xに示す化学構造を有する基。但し、式X中の構造単位OCFX4とOCF2-CFYは連鎖に沿って統計的に分布している。また、Tは、炭素数1~3のパーフルオロアルキル基であり、任意に1個のHまたはClを有する。X4及びYは、F基またはCF3基である。Zは、-CFX-またはCF2CFY-であり、sとs ́は0~10の整数で相互に同じかまたは異なる数値であってもよい。尚、式VI及び式VIIで示されるフッ素化合物モノマーの数平均分子量は、200~2000である。また、上記1~4には、分子式中の数値、共重合化及び平均分子量について好適な数値範囲が限定されているが、これらの数値が前記範囲の下限値未満であると、グリース状とするのに十分な増ちょう性がテトラフルオロエチレン共重合体に付与されない。また、前記範囲の上限値を超えると、グリース組成物が硬化して十分な潤滑性を発揮することが困難である。増ちょう剤全量に対しジウレア化合物を5~50質量、フッ素樹脂を95~50質量の割合とすることが好ましい。これは、好ましい基油組成に従うものである。ジウレア化合物が50質量超で、フッ素樹脂が50質量未満では、グリース組成物の耐熱性が不十分になる。また、グリース組成物における増ちょう剤の含有量、即ちジウレア化合物及びフッ素樹脂の合計量は、グリース組成物全体の5~40質量であることが好ましい。増ちょう剤の含有量が5重量未満であるとグリース状態を維持することが困難となり、40重量を超えるとグリース組成物が硬化しすぎて十分な潤滑性を発揮することが困難となる。但し、グリース組成物の混和ちょう度、及び、転がり軸受への適用の観点からは、増ちょう剤の含有量がグリース組成物全体の10~30質量であることが好ましい。添加物グリース組成物には、各種性能を更に向上させるために種々の添加剤を添加することができる。例えば、酸化防止剤や防錆剤、極圧剤、油性剤、金属不活性化剤等を添加することができる。酸化防止剤としては、例えば、フェニル-1-ナフチルアミン等のアミン系酸化防止剤、2,6-ジ-tert-ジブチルフェノール等のフェノール系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛等のその他の酸化防止剤を使用することができる。防錆剤としては、例えば、アルカリ金属またはアルカリ土類金属等の有機スルホン酸塩、アルキルまたはアルケニルこはく酸エステル等のアルキルまたはアルケニルこはく酸誘導体、ソルビタンモノオレエート等の多価アルコールの部分エステル等を使用することができる。極圧剤としては、例えば、リン系の極圧剤、ジチオリン酸亜鉛、有機モリブデン等を使用することができる。油性剤としては、例えば、脂肪酸、動植物油等の油性向上剤を使用することができる。金属不活性化剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール等を使用することができる。これらの添加剤は、単独でまたは2種以上を混合して用いてもよい。また、これらの添加剤の添加量は、本発明の目的を損なわない程度であれば、特に限定されるものではない。混和ちょう度グリース組成物の混和ちょう度は、220~385であることが好ましい。混和ちょう度が220未満であると、グリース組成物が硬すぎるため、軸受のトルク性能が低下する傾向にある。また、385を超えると軸受からの漏れ量が多くなる。製造方法グリース組成物の製造方法は、例えば、基油にジウレア化合物とフッ素樹脂とを加え、必要に応じて加熱しながら、撹拌してゲル化させればよい。また、基油として、ジアルキルジフェニルエーテル油、エステル系合成油及びポリαオレフィン油から選ばれる少なくとも1種と、パーフルオロポリエーテル油との混合油を用いる場合は、ジアルキルジフェニルエーテル油、エステル系合成油及びポリαオレフィン油から選ばれる少なくとも1種にジウレア化合物を配合して第一のグリース組成物を調製し、パーフルオロポリエーテル油にフッ素樹脂を配合して第二のグリース組成物を調製し、第一のグリース組成物と第二のグリース組成物とを混合してもよい。尚、添加物は、第一のグリース組成物に添加することが好ましい。上記した本発明のグリース組成物は、基油粘度を特定したため、低温でのトルクが低くなり、また高温での油膜の形成が良好になる。また、フッ素樹脂を増ちょう剤成分として含むため、耐熱性に優れたものとなる。<転がり軸受>本発明では、上記のグリース組成物を封入し、かつ自動車のモータ用に使用される転がり軸受であれば、その構造には制限はない。例えば図1に示す玉軸受を挙げることができる。図示される玉軸受1は、内輪10と外輪11との間に転動自在に配設された複数の玉13と、複数の玉を保持する保持器12と、外輪11に取り付けられた接触形のシール14とで構成される。また、内輪10と外輪11とシール14,14とで囲まれた軸受空間には、上記本発明のグリース組成物Gが充填され、シール14,14により玉軸受1内に密封されている。そして、上記のグリース組成物Gにより、両輪10、11の軌道面と玉13との接触面が潤滑される。その他にも、図示は省略するが、アンギュラ玉軸受、自動調心玉軸受、円筒ころ軸受、円錐ころ軸受、針状ころ軸受、自動調心ころ軸受等のラジアル形の転がり軸受や、スラスト玉軸受、スラストころ軸受等のスラスト形の転がり軸受を挙げることができる。本発明の転がり軸受は、前述したグリース組成物により、低トルクで、低温での起動性に優れ、また高温下においても焼き付きが無く耐久性に優れたものとなる。以下、本発明について実施例に基づき更に具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に何等限定されるものではない。実施例1~6、比較例1~4表1に実施例の試験グリースの組成、表2に比較例の試験グリースの組成を示すが、増ちょう剤及び基油を形成する各成分については、基油と増ちょう剤との全量に占める割合質量を示している。また、各試験グリースとも、その他に、グリース全量に対し1.0質量のアミン系酸化防止剤と、0.5質量のカルシウムスルホネート系防錆剤と、0.05質量のベンゾトリアゾール系金属不活性化剤とを含有している。各試験グリースについて、下記に示す1焼付性試験、2低温トルク試験及び3耐摩耗性試験を行った。また、各試験グリースの混和ちょう度をJISK2220に従い測定した。それぞれの結果を同表に併記する。1焼付性試験内径8mm、外径22mm、幅7mmの鉄シールド付き深溝玉軸受図1参照に、各試験グリースを軸受空間の50を占めるように充填した。そして、この玉軸受を、図2に示すようなASTMD1741の軸受寿命試験機に類似の試験機に装着し、軸受温度180°C、アキシアル荷重59Nの条件下で、3000min-1の回転速度で回転させ、焼付が生じて外輪の温度が190°C以上に上昇するまでの時間を寿命とした。尚、その他の条件については、ASTMD1741に準拠した。試験は、一種類の軸受について4回行い、その平均値を試験結果とし、4500時間以上を合格とした。2低温トルク試験内径8mm、外径22mm、幅7mmの鉄シールド付き深溝玉軸受図1参照に、各試験グリースを軸受空間の30を占めるように充填した。そして、この玉軸受を、-40°Cの恒温槽に4時間放置し、その後に内輪回転速度100min-1で10分間回転させた時の動トルク値を測定した。動トルク値が2000Ncm以下の場合を◎、2000Ncm超で2500Ncm以下の場合を〇、2500Ncmを超える場合を×とした。3耐摩耗性試験ASMD2266に準拠し、四球試験を行った。試験条件は、回転数1200min-1、荷重392N、温度25°Cとし、60分後の摩耗痕径を測定した。試験は各試験グリースについて3回行い、その平均値を試験結果とし、0.5mm以下を合格とした。表1及び表2に示されるように、本発明に従う実施例の各試験グリースは、焼付きが抑えられ、低温トルクが低く、更に摩耗が少なく耐久性に優れることがわかる。これに対し、比較例2、4、5の試験グリースは、フッ素樹脂とパーフルオロポリエーテル油とを含まないため、耐焼付き性に劣っている。また、比較例1、3の試験グリースは、基油がパーフルオロポリエーテル油のみであるため、耐摩耗性に劣っている。"