"回転可能に軸支されて、外周に互いに周方向に配列された凸状の複数の突極部が形成された回転子と、前記回転子の外周に前記回転子と間隔を空けて配設されて、内周に互いに周方向に配列された凸状の複数のティースが形成されて、このティースの半径方向内側に軸方向両側および半径方向外側に開口し軸方向に延びる軸方向溝が形成された固定子鉄心と、前記複数のティース毎に巻回された複数極の界磁巻線と、前記界磁巻線と絶縁されて、前記複数のティース毎に巻回された複数極の電機子巻線と、前記各軸方向溝内に配置された複数の導体棒と、前記回転子の軸方向外側の両側にそれぞれ複数配置されて、それぞれに所定数の前記導体棒の軸方向端部が接続されて、複数の前記導体棒と共に一つの閉じた電気回路を形成する複数の導体連結部材と、を有し、前記ティースの個数と前記界磁巻線の極数とが同一で、前記界磁巻線の極数と前記電機子巻線の極数が所定の比率で、前記回転子に設ける突極部の数が、pfpa/2ただし、pf:前記界磁巻線の極数、pa:前記電機子巻線の極数を満たすように構成されていること、を特徴とする回転電機。前記電機子巻線は、前記各ティースに、U相、V相およびW相の三相の巻線を構成し、前記U相は、第1U相と、第1U相と異なる極の第2U相と、を含み、前記V相は、第1V相と、第1V相と異なる極の第2V相と、を含み、前記W相は、第1W相と、第1W相と異なる極の第2W相と、を含み、前記複数の導体連結部材は、前記第1U相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の一方の第1端部およびその反対側の第2端部のうちの前記第1端部と、前記第1V相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第1端部と、を連結する第1連結部材と、前記第1V相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第2端部と、前記第1W相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第2端部と、を連結する第2連結部材と、前記第1W相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第1端部と、前記第2U相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第1端部と、を連結する第3連結部材と、前記第2U相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第2端部と、前記第2V相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第2端部と、を連結する第4連結部材と、前記第2V相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第1端部と、前記第2W相に相当する前記ティースの前記軸方向内に配置される前記導体棒の第1端部と、を連結する第5連結部材と、前記第2W相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の第2端部と、前記第1U相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒の前記第2端部と、を連結する第6連結部材と、を含むこと、を特徴とする請求項1に記載の回転電機。前記第1連結部材と、前記第1W相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒と、前記第2U相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒と、が一体に形成されて、前記第3連結部材と、前記第1W相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒と、前記第2U相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒と、が一体に形成されて、前記第5連結部材と、前記第2V相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒と、前記第2W相に相当する前記ティースの前記軸方向溝内に配置される前記導体棒と、が一体に形成されていること、を特徴とする請求項2に記載の回転電機。前記回転子の回転数に対して、前記回転子が1pf/pa倍で回転しているときに相当する回転磁界が発生するように構成されていること、を特徴とする請求項1または請求項2に記載の回転電機。前記界磁巻線の極数と前記電機子巻線の極数とがpf/pa=1.5を満たすことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の回転電機。前記界磁巻線の極数と前記電機子巻線の極数とがpf/pa=1.2を満たすことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の回転電機。前記界磁巻線の極数と前記電機子巻線の極数とがpf/pa=1.125を満たすことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の回転電機。ところが、特許文献1に開示されているような磁気歯車を用いた発電機は、回転子の講造が複雑である。回転子の構造が複雑化すると、製造コスト等が増大する。また、回転子が回転しているときに、突発的に負荷トルクが発生した場合には、この負荷トルクに伴い回転速度が変動することもある。本発明はかかる事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、より簡素な構成の回転電機で、磁気歯車による増速効果を安定的に得られるようにすることである。上記の目的を達成するために、本発明に係る回転電機は、回転可能に軸支されて、外周に互いに周方向に配列された凸状の複数の突極部が形成された回転子と、前記回転子の外周に前記回転子と間隔を空けて配設されて、内周に互いに周方向に配列された凸状の複数のティースが形成されて、このティースの半径方向内側に軸方向両側および半径方向外側に開口し軸方向に延びる軸方向溝が形成された固定子鉄心と、前記複数のティース毎に巻回された複数極の界磁巻線と、前記界磁巻線と絶縁されて、前記複数のティース毎に巻回された複数極の電機子巻線と、前記各軸方向溝内に配置された複数の導体棒と、前記回転子の軸方向外側の両側にそれぞれ複数配置されて、それぞれに所定数の前記導体棒の軸方向端部が接続されて、複数の前記導体棒と共に一つの閉じた電気回路を形成する複数の導体連結部材と、を有し、前記ティースの個数と前記界磁巻線の極数とが同一で、前記界磁巻線の極数と前記電機子巻線の極数が所定の比率で、前記回転子に設ける突極部の数が、pfpa/2ただし、pf:前記界磁巻線の極数、pa:前記電機子巻線の極数を満たすように構成されていること、を特徴とする。本発明によれば、より簡素な構成の回転電機で、磁気歯車による増速効果を安定的に得ることが可能である。以下、本発明に係る回転電機の実施形態について、図面を参照して説明する。[第1の実施形態]第1の実施形態について、図1および図2を用いて説明する。図1は、本実施形態明の回転電機の四分の一の部分横断面を模式的に示した部分横断面図である。図2は、図1のII部の範囲の固定子40および回転子10の一部を軸方向からみて周方向を直線的に展開して示す模式的横断面である。なお、図1および図2では、ダンパ巻線75等の図示は省略している。図3は、図1の固定子鉄心50およびダンパ巻線75の構成を示す概略斜視図である。図4は、図3の上面図である。なお、図3および図4は模式図であって、固定子鉄心50等の周方向を直線的に示し、界磁巻線60および電機子巻線70の図示は省略している。図5aは、図3のダンパ巻線75がないときの時間と負荷トルクの関係を示すグラフである。図5bは時間と回転子10の回転速度の関係を示すグラフであって、図5aの負荷トルクにより回転速度が変動している状態を示す。図6aは、図3のダンパ巻線75があるときの時間と負荷トルクの関係を示すグラフである。図6bは、時間と回転子10の回転速度の関係を示すグラフであって、図5aの負荷トルクにより回転速度が変動している状態を示す。先ず、本実施形態の回転電機の構成について説明する。この回転電機は、三相同期の発電機で、回転子10および固定子40を有する。これらの回転子10および固定子40は、ハウジング図示しない。の内部に配置される。回転子10は、巻線を設けない突極形回転子であって、主軸20および回転子鉄心30を有している。主軸20は、回転軸と同軸的に延びていて、ハウジングに設けられた軸受図示しない。によって、回転可能に軸支されている。回転子鉄心30は、複数枚の珪素鋼板が回転軸方向に積層されてなり、主軸20の外周に固定されていて、回転軸と同軸的に延びている。回転子鉄心30の外周には、互いに周方向に等間隔に配列された凸状例えば、横断面が略長方形状の40個の突極部32が形成されている。すなわち、隣接する突極部32間には、凹溝34が形成されている。この例では、回転子鉄心30は、回転軸方向の長さが50mm、外側半径回転軸中心から突極部32の先端面までの距離が255mmに形成されている。固定子40は、固定子鉄心50と、複数極の界磁巻線60と、複数極の三相電機子巻線70と、ダンパ巻線75図3、図4と、を有する。固定子鉄心50は、複数枚の珪素鋼板が回転軸方向に積層されてなり、回転子10の外周に回転子10と空隙エアギャップをあけて配設されている。固定子鉄心50の内周には、互いに周方向に等間隔に配列された凸状例えば、横断面が略長方形状の48個のティース52が形成されている。すなわち、隣接するティース52間には、スロット54が形成されている。この例では、固定子鉄心50は、回転軸方向の長さが50mm、外径が315mm、径方向の厚みティース52の先端面から固定子鉄心50の外周面までの距離が59.5mmに形成されている。また、固定子鉄心50は、エアギャップの距離突極部32の先端面からティース52の先端面までの距離が0.5mmとなるように配設されている。このティース52の半径方向内側には、軸方向両側および半径方向外側に開口し軸方向に延びる軸方向溝52a図3、図4が形成されている。界磁巻線60は、銅線等の導線が、絶縁物を介して、48個のティース52毎に径方向に垂直に巻回いわゆる集中巻きされてなる。隣接したティース52に巻回された界磁巻線60は、互いに逆向きに巻回されていて、互いに直列に接続されている。界磁巻線60には、直流電源図示しない。より、界磁電流が供給される。そのため、本実施形態においては、界磁巻線60の極数pfは、ティース52の数と同一の48極となっている。なお、界磁巻線60の巻き数は、9216巻きである。三相の電機子巻線70は、銅線等の導線が、絶縁物を介して、48個のティース52毎に径方向に垂直に巻回いわゆる集中巻きされてなる。三相の電機子巻線70は、界磁巻線60より径方向の内方の位置で、界磁巻線60と絶縁されるように巻回されていて、隣接したティース52に巻回された三相の電機子巻線70は、互いに同一の向きに巻回されている。三相の電機子巻線70は、互いにY結線された三相U相,V相,W相の巻線により構成されていて、周方向に形成された48個のティース52には、U相の巻線、V相の巻線、W相の巻線が周方向に順に巻回されている。このため、三相の電機子巻線70の極数paは、48÷3×2極、すなわち32極となっている。なお、電機子巻線70の巻き数は、各相につき528巻きである。電機子巻線70のU相には、第1U相図3および図4のU1と、第1U相と異なる極の第2U相図3および図4のU2とが含まれる。これらの第1U相および第2U相は、別のティース52に巻かれている。V相には、第1V相図3および図4のV1と、第1V相と異なる極の第2V相図3および図4のV2が含まれる。これらの第1V相および第2V相は、別のティース52に巻かれている。W相には、第1W相図3および図4のW1と、第1W相と異なる極の第2W相図3および図4のW2とが含まれる。これらの第1W相および第2W相は、別のティース52に巻かれている。ダンパ巻線75は、三つの導体部材、すなわち、第1導体部材85、第2導体部材86および第3導体部材87と、三つの端絡環、すなわち第1端絡環81、第2端絡環82および第3端絡環83を有する。先ず、第1導体部材85の構成について説明する。第1導体部材85は、二つの長部第1U相部91、第1V相部92と、これらを連結する一つの短部UV連結部93と、からなる。第1U相部91、第1V相部92およびUV連結部93は、一体的に形成される。第1U相部91は、電機子巻線の第1U相に相当するティース52の軸方向溝52a内に配置される。第1V相部92は、第1V相に相当するティース52の軸方向溝52a内に配置される。UV連結部93は、第1U相部91および第1V相部92それぞれの一方の端部を連結する。第1U相部91のUV連結部93と反対側の端部は、第1端絡環81に接続される。第1V相部92のUV連結部93と反対側の端部は、第2端絡環82に接続される。これらの連結については後で説明する。次に、第2導体部材86の構成について説明する。第2導体部材86は、第1導体部材85と同様に、二つの長部第1W相部94、第2U相部95と、これらを連結する一つの短部WU連結部96と、からなる。第1W相部94、第2U相部95およびWU連結部96は、一体的に形成される。第1W相部94は、第1W相に相当するティース52の軸方向溝52a内に配置される。第2U相部95は、第2U相に相当するティース52の軸方向溝52a内に配置される。WU連結部96は、第1W相部94および第2U相部95それぞれの一方の端部を連結する。第1W相部94のWU連結部96と反対側の端部は、第2端絡環82に接続される。第2U相部95のWU連結部96と反対側の端部は、第3端絡環83に接続される。これらの連結については後で説明する。次に、第3導体部材87の構成について説明する。第3導体部材87は、第1導体部材85と同様に、二つの長部第2V相部97、第2W相部98と、これらを連結する一つの短部VW連結部99と、からなる。第2V相部97、第2W相部98およびVW連結部99は、一体的に形成される。第2V相部97は、第2V相に相当するティース52の軸方向溝52a内に配置される。第2W相部98は、第2W相に相当するティース52の軸方向溝52a内に配置される。VW連結部99は、第2V相部97および第2W相部98それぞれの一方の端部を連結する。第2V相部97のVW連結部99と反対側の端部は、第3端絡環83に接続される。第2W相部98のVW連結部99と反対側の端部は、第1端絡環81に接続される。これらの連結については後で説明する。続いて、第1端絡環81について説明する。第1端絡環81は、固定子鉄心50の軸方向外側の一方図5における上方の軸方向外側に配置される。この第1端絡環81は、回転軸中心の部分環状で、導体からなる。第1端絡環81の軸方向面固定子鉄心50に対向する面には、上述の通り、第1U相部91および第2W相部98が連結されて、導通可能な状態である。次に、第2端絡環82について説明する。第2端絡環82は、第1端絡環81と同様に、固定子鉄心50の軸方向外側の一方図5における上方の軸方向外側に配置される。この第2端絡環82は、回転軸中心の部分環状の導体で、第1端絡環81よりも周方向長さが短い。第2端絡環82の軸方向面固定子鉄心50に対向する面には、上述の通り、第1W相部94および第2U相部95が連結されて、導通可能な状態である。次に、第3端絡環83について説明する。第3端絡環83は、第1端絡環81と同様に、固定子鉄心50の軸方向外側の一方図5における上方の軸方向外側に配置される。この第3端絡環83は、回転軸中心の部分環状の導体で、第1端絡環81よりも周方向長さが短い。第3端絡環83の軸方向面固定子鉄心50に対向する面には、上述の通り、第2V相部97および第2W相部98が連結されて、導通可能な状態である。第1導体部材85、第2導体部材86、第3導体部材87、第1端絡環81、第2端絡環82および第3端絡環83は、一つの閉じた電気回路を構成する。一つの閉じた電気回路は、上述のように、第1U相、第2U相、第1V相、第2V相、第1W相、第2W相それぞれに相当するティース、すなわち、6個のティース52を用いて配置されている。このため、本実施形態では、48個のティース52があるため、閉じた電気回路が8個存在する。続いて、本実施形態の作用、すなわち、発電機の動作について説明する。まず、この発電機の動作原理について説明する。界磁巻線60を界磁電流Ifにより直流励起すると、固定子40にpf極48極の静止磁界が形成される。この静止磁界は、図2の破線L1で示される。ここで、回転子10を発電機の外部に設けられた原動機図示せずによって回転速度N[min-1]図2の矢印X1で駆動する。このとき、静止磁界は、突極部32および凹部34の和突極部がN極、凹部がS極と等価に考えられる。で示される2×pr極80極の回転子10によって磁束変調されて、式1で示されるpa極の回転磁界が発生する。この回転磁界は、図2の実線L2で示される。pa=2×pr-pf式1この例では、pr=40で、pf=48であるため、pa極は、2×40-48すなわち32極の回転磁界が発生する。通常、機械的に回転速度を増速させる増速機を用いない場合、回転磁界は、所定の回転速度に対して界磁電流If等により一義的に決まる。これに対して、本実施形態は、界磁電流Ifで決まる回転磁界の大きさよりも、大きくなる。この例では、32極の回転磁界は、磁気歯車の効果によって回転子10の回転速度N[min-1]に対して、2.5=80極/32極倍の速度で回転していることと同等になる。回転磁界を形成する回転速度は、実際に発電機に入力される回転速度Nとしたときに、2×pr/pf×Nで示される。さらに、式1等を用いて変形すると、1Pf/Pa×Nになる図2の矢印X2。すなわち、発電機に入力される回転速度に対して、1Pf/Pa倍の回転速度が入力されたものと、同様の効果が得られる。この例では、paおよびpfの比が、pf/pa=1.5の関係を満たすように、pa=32およびpf=48としているため、当該回転速度は、148/32倍、すなわち、2.5倍の回転速度と同じ効果を得ることができる。その結果、電機子巻線70に式2に示した発電周波数f[Hz]の三相交流電圧が誘導される。f=pa/120×2×pr/pa×N式2なお、三相の電機子巻線70に誘導される誘電圧Vは、界磁巻線60に供給する界磁電流Ifを調整することにより、容易に制御される。続いて、本実施形態に係る回転電機の効果について説明する。本実施形態の回転子10は80極である。上述した磁気歯車の効果により、回転磁界は2.5倍の速さに増速される。発電機の出力は、一般に回転速度に比例する。これに対して、当該効果によって80極の電動機より、体積当たりの出力を大きく設計できる。また、本実施形態の発電機は、80極の突極回転子を有しているが、回転子10に界磁巻線を施す必要がなく、且つ回転子10への給電を必要としない。さらに、当該発電機は、回転子10の構成がより単純な突極回転子であるため、発電機の製造で、従来の製造技術を用いることができる。このため、本実施形態は、当該発電機の製造コストや組立工数の増加を抑制しつつ、磁気歯車の効果を得ることができる。続いて、ダンパ巻線75の作用について、ダンパ巻線75がある場合とない場合とを比較して説明する。回転電機に入力される負荷トルクが一定であれば、機械的な回転速度は一定になる。すなわち、回転子10は、変動がない状態でほぼ一定の回転速度で回転することとなる。ところが、短時間に所定の大きさの負荷トルクが入力された場合、ダンパ巻線75がないときは、回転速度が変動する。図5および図6の例は、所定の時間T1に、所定の負荷トルクが作用している状態である。この負荷トルクにより、回転子10の回転速度は、図5bに示すように変動する。これは、負荷トルクの発生に伴って、回転子10の回転を変動させるトルク変動トルクが発生するためである。このときの回転子10の回転状態は、変動した状態が保たれている。この回転速度の変動は回転磁界にも作用する。よって、回転磁界も、回転速度と同様に変動する。これに対して、ダンパ巻線75がある場合について、以下に説明する。回転速度を変動させる変動トルクが発生したときに、上述の8個の閉じられた電気回路それぞれに電流が流れる。当該各電気回路に電流が流れることにより、変動トルクを打ち消すようなトルク制動トルクが発生する。この制動トルクによって、回転子10の回転速度の変動は除々に小さくなる。所定の時間が経過した後に、回転速度の変動はほぼゼロになる。このようにダンパ巻線75を設けることによって、負荷トルクが突発的に発生した場合においても、安定した回転速度を維持することが可能になる。その結果、安定した回転磁界を得ることができる。以上の説明からわかるように本実施形態によれば、回転電機の構成がより簡素なもので、磁気歯車の効果を安定的に得ることが可能になる。[第2の実施形態]第2の実施形態について、図7を用いて説明する。図7は、本実施形態に係る回転電機の固定子および回転子10の一部を軸方向からみて周方向を直線的に展開して示す模式的横断面図である。なお、図7では、ダンパ巻線75等の図示は省略している。本実施形態は、第1の実施形態図1~図6の変形例であって、第1の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態は、paおよびpfの比が、pf/pa=1.2の関係を満たしている。この例では、pa=20およびpf=24としているため、当該回転速度は、124/20倍、すなわち、2.2倍の回転速度と同じ効果を得ることができる。これにより、第1の実施形態と同様に、回転電機の構成がより簡素なもので、磁気歯車の効果を安定的に得ることが可能になる。[第3の実施形態]第3の実施形態について、図8を用いて説明する。図8は、本実施形態に係る回転電機の固定子および回転子10の一部を軸方向からみて周方向を直線的に展開して示す模式的横断面図である。なお、図8では、ダンパ巻線75等の図示は省略している。本実施形態は、第1の実施形態図1~図6の変形例であって、第1の実施形態と同一部分または類似部分には、同一符号を付して、重複説明を省略する。本実施形態は、paおよびpfの比が、pf/pa=1.125の関係を満たしている。この例では、pa=32およびpf=36としているため、当該回転速度は、136/32倍、すなわち、2.125倍の回転速度と同じ効果を得ることができる。これにより、第1の実施形態と同様に、回転電機の構成がより簡素なもので、磁気歯車の効果を安定的に得ることが可能になる。[その他の実施形態]本実施形態の説明は、本発明を説明するための例示であって、特許請求の範囲に記載の発明を限定するものではない。また、本発明の各部構成は上記実施形態に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で種々の変形が可能である。第1~第3の実施形態では、pf/paが、それぞれ1.5、1.2、1.125になるような例を一つずつ示しているが、これらに限らない。図9は、第1~第3の実施形態それぞれのpf、pa、prの組み合わせ例を示した表である。図9に示すように、pf/paが、1.5、1.2、1.125を満たすようなpfpa=2×prを満たす組み合わせは多数存在し、これらのどの組み合わせを採用しても構わない。そうすれば、ゆっくり回る回転子10の突極から、高速に回る回転磁界が作られるので、比較的体格の小さな回転機で大きな出力を得ることができる。また、第1~第3の実施形態では、電機子巻線70の結線には、Y結線が採用されているが、Δ結線が採用してもよい。また、第1~第3の実施形態では、電機子巻線70が界磁巻線60より径方向の内方の位置で巻回されているが、電機子巻線70が界磁巻線60より径方向の外方の位置で巻回してもよい。また、本発明は、調相機等にも適用してもよい。また、第1の実施形態では、ダンパ巻線75の第1導体部材85を構成する第1U相部91、第1V相部92およびUV連結部93が一体で形成されているがこれに限らない。第1U相部91、第1V相部92およびUV連結部93を別々の部材で構成して、組み立ててもよい。第2導体部材86および第3導体部材87についても同様である。"