伝熱管の途中に水位を設定している貫流ボイラであって、ボイラの燃焼量を段階状に設定しており、燃焼量に応じて水位調節範囲を切り替えるようにしている貫流ボイラにおいて、燃焼を行っている状態で燃焼量を増加したことによってボイラ内水位が燃焼量に対応させた適正範囲よりも高くなった場合には、燃焼量にあった水位までボイラ水を排出する制御を行うものであることを特徴とする貫流ボイラ。請求項1に記載の貫流ボイラにおいて、ボイラの燃焼量は燃焼停止を含めた4段階以上の多位置制御としており、燃焼量を増加した時を起点として所定時間以内にさらに燃焼量の増加が行われた場合にはボイラ水の排出を行い、所定時間内に燃焼量の増加が行われなかった場合にはボイラ水の排出は行わないものであることを特徴とする貫流ボイラ。請求項1又は2に記載の貫流ボイラにおいて、気水分離器と連絡管で接続した水位検出筒を設け、水位検出筒内の水位に基づいてボイラ内水位を検出するようにしておき、ボイラ水の排出は気水分離器もしくは気水分離器から下部管寄せへの戻り配管中から取り出す構造としていることを特徴とする貫流ボイラ。本発明が解決しようとする課題は、燃焼量変更時にキャリオーバや蒸気質の低下を抑制することのできる貫流ボイラを提供することにある。請求項1に記載の発明は、伝熱管の途中に水位を設定している貫流ボイラであって、ボイラの燃焼量を段階状に設定しており、燃焼量に応じて水位調節範囲を切り替えるようにしている貫流ボイラにおいて、燃焼を行っている状態で燃焼量を増加したことによってボイラ内水位が燃焼量に対応させた適正範囲よりも高くなった場合には、燃焼量にあった水位までボイラ水を排出する制御を行うものであることを特徴とする。請求項2に記載の発明は、前記の貫流ボイラにおいて、ボイラの燃焼量は燃焼停止を含めた4段階以上の多位置制御としており、燃焼量を増加した時を起点として所定時間以内にさらに燃焼量の増加が行われた場合にはボイラ水の排出を行い、所定時間内に燃焼量の増加が行われなかった場合にはボイラ水の排出は行わないものであることを特徴とする。請求項3に記載の発明は、前記の貫流ボイラにおいて、気水分離器と連絡管で接続した水位検出筒を設け、水位検出筒内の水位に基づいてボイラ内水位を検出するようにしておき、ボイラ水の排出は気水分離器もしくは気水分離器から下部管寄せへの戻り配管中から取り出す構造としていることを特徴とする。燃焼を行っている状態で燃焼量を変更する場合、燃焼量の変更は燃料供給量と燃焼量空気供給量を変更するだけで完了するために短い時間で行われる。しかし、水位の変更は水位調節範囲の切り替えを行った後で徐々に変化していくものであるため、適正水位に切り替わるまでには比較的長い時間が必要となる。燃焼量増加時にボイラ内からボイラ水の排出を行う制御を追加することで、燃焼量は増加したのに水位は高いままであるということがなくなり、キャリオーバの発生や蒸気質の低下を抑えることができる。ボイラ水の排出は気水分離器もしくは気水分離器から下部管寄せへの戻り配管中から行うようにすれば、気水分離器内の水位も速やかに低下して気水分離空間を確保でき、蒸気質を高く維持することができる。また、ボイラの燃焼量は燃焼停止を含めた4段階以上の多位置制御としている場合、燃焼量を一段階変更するだけであれば、燃焼量ごとに定まる適正な水位はあまり変わらないが、燃焼量が二段階分異なれば適正な水位も大きく変わるということがある。この場合には、燃焼量の変更が一段階ずつで時間を掛けてゆっくり行われるなら、適正水位と実際水位の差は大きくならないために問題ないが、短時間で燃焼量変更が大きく変化する場合には適正水位と実際水位の差は大きくなり、キャリオーバ等の発生を招くことになる。燃焼量を増加した時を起点として所定時間以内にさらに燃焼量の増加が行われた場合にはボイラ水の排出を行い、所定時間内に燃焼量の増加が行われなかった場合にはボイラ水の排出は行わないようにすれば、ボイラ水を無駄に排出することはなく、キャリオーバ等の発生を防止することができる。本発明の一実施例を図面を用いて説明する。図1は本発明を実施するボイラの概要図である。ボイラの上部には、下向きに火炎を発生させる燃焼量可変の燃焼装置2を設けており、ボイラ中央部の燃焼室3内で火炎の燃焼を行う。燃焼装置2で使用する燃焼用空気は、燃焼装置2との間を送風路で接続した送風機5によって供給する。送風機5から燃焼装置2へ供給する空気量を制御する送風量制御御装置8を設けておき、送風量制御御装置8によって燃焼用空気供給量を調節するようにしておく。燃焼装置2へ燃料を供給する燃料供給配管4にも燃料供給制御装置7を設け、燃焼装置2へ供給する燃料量も、燃料供給制御装置7によって調節することができるようにしておく。ボイラへの給水は、下部に接続している給水配管途中に設けている給水ポンプ10を稼働することで行う。ボイラ下部から入ったボイラ水は、多数設置している伝熱管内に分かれて入り、伝熱管周囲からの加熱によって伝熱管内で沸騰し、蒸気を発生する。発生した蒸気は、伝熱管から上部管寄せに集合させた後に、上部の連絡管12を通して取り出す。ボイラ燃焼中の伝熱管内では、ボイラ水が激しく沸騰することになり、上部管寄せから連絡管12を通して取り出す蒸気は、沸き上がったボイラ水を大量に含んでいる。そのため、ボイラ水を含んだ蒸気は、気水分離器11内で旋回させることで蒸気とボイラ水に分離し、蒸気のみを取り出すようにしている。気水分離器の下部には、気水分離器で分離したボイラ水をボイラ内下部へ戻すための還水管を接続しており、分離したボイラ水は還水管を通してボイラ下部へ還流させる。気水分離器又は還水管には、気水分離器で分離したボイラ水の一部を排出するための排水弁13を設けており、排水弁13を開くことでボイラ水の排出を行えるようにしている。ボイラの給水制御は、上部を気水分離器に接続している水位検出装置9内の水位に基づいて行う。水位検出装置9は、異なる高さ位置に設置した複数の電極棒で水の有無を検出することによって水位を検出する。給水制御は、水位検出装置内の水位が給水開始水位まで低下すると給水ポンプ10の稼働を開始し、給水によって給水停止水位まで水位が上昇すると給水ポンプ10の稼働を停止する。また、給水停止水位よりも水位が低くなった時点から所定時間が経過すると給水ポンプ10の稼働を開始し、給水によって給水停止水位まで水位が上昇すると給水ポンプ10の稼働を停止することでも行われている。本実施例では、低燃焼時には給水停止水位からの水位低下時間を検出して給水開始、中燃焼時と高燃焼時には給水開始水位未満までの水位低下を検出して給水開始するようにしている。ボイラの運転は、ボイラの蒸気圧力の値を検出する圧力検出装置1で検出している蒸気圧力値に基づいて行う。蒸気圧力値が低い場合には燃焼量を大きくし、蒸気圧力値が高い場合には燃焼量を小さくすることで蒸気圧力を所定の範囲に保つ。水位検出装置9で検出した水位情報と、圧力検出装置1で検出した蒸気圧力値は、ボイラの運転を制御する運転制御装置6へ送る。運転制御装置6は、送風機5、送風量制御御装置8、燃料供給制御装置7、給水ポンプ10、排水弁13のそれぞれと接続し、各機器の作動を制御するようにしておき、運転制御装置6によってボイラの運転を制御する。運転制御装置6は、蒸気圧力値に基づいて燃焼量を高燃焼中燃焼低燃焼燃焼停止の4位置で制御する。高燃焼の燃焼量を100、低燃焼の燃焼量を20とした場合、中燃焼はその中間の値とし、50~70程度が適当である。運転制御装置6は、燃料供給制御装置7、送風機5、送風量制御御装置8を操作することで燃焼装置2へ供給する燃料量と燃焼用空気量を制御し、燃焼装置2での燃焼量を調節する。燃焼量を増加する蒸気圧力値と燃焼量を減少する蒸気圧力値を同じ値に設定していると、わずかな圧力変動で燃焼量増加と燃焼量減少を交互に繰り返すことがある。そのため、本実施例では燃焼量を増加する蒸気圧力値と燃焼量を減少する蒸気圧力値で差を持たせておくことで、ハンチングの発生を防止している。燃焼量を増加する圧力値よりも燃焼量を減少する圧力値を高くしておくと、その差分の圧力が変化するまでは燃焼量を変更しないため、ごく短時間で燃焼量の増減を繰り返し行うということがなくなる。水位検出装置9での水位調節範囲は、高燃焼及び中燃焼用と低燃焼用の2段階に設定しておき、燃焼量に応じて水位調節範囲の切り替えを行うようにしている。燃焼量の小さな低燃焼の場合には、ボイラ水の沸き上がり量が少なくなるために水位は高くする。逆に燃焼量の大きな高燃焼及び中燃焼の場合には、ボイラ水の沸き上がり量が多くなるために水位は低くする。図2と図3は本発明における燃焼状態と伝熱管内水位の変動状況を模式的に示した説明図である。ボイラ内の水位は、給水を開始すると上昇し、給水を停止すると下降するため、上昇と下降を交互に繰り返している。図2と図3に記載しているa~dの水位は、図1の水位検出装置での高さ位置を示しており、高燃焼及び中燃焼時の水位はa~b、低燃焼時の水位はc~dになっている。高燃焼及び中燃焼であれば、a位置まで水位が低下すると給水ポンプの稼働を開始し、給水によってb位置まで水位が上昇すると給水ポンプの稼働を停止する。低燃焼の場合は水位がd位置未満となってc位置まで水位が低下すると給水ポンプの稼働を開始し、給水を行うことでd位置まで水位が上昇すると給水ポンプの稼働を停止する。図2では、蒸気圧力値から定まる燃焼量は低燃焼の状態から始まっている。この時の水位はc~dの間にあり、低燃焼での適正水位に保たれている。その後、蒸気使用量が増加したことで蒸気圧力値が低下し、蒸気圧力値から定まる燃焼量が中燃焼に変化している。この場合、運転制御装置6では燃焼量を中燃焼に変更するとともに、水位の変更を行う。燃焼量変更までは給水を行っていたが、高燃焼及び中燃焼時の設定水位からすると給水の必要はないため、給水は停止する。さらに、燃焼量を変更した時を起点として経過時間のカウントを行っておき、経過時間があらかじめ設定しておいた所定時間内に燃焼量がもう一段階上の高燃焼になった場合には排水弁13を開く。図2では高燃焼になるまでの時間は所定時間よりも短いため、排水弁13を開いてボイラ水の排水を行っており、ボイラ内の水位は速やかに低下する。水位が高燃焼及び中燃焼での給水停止水位であるb位置まで低下すると、排水弁13を閉じ、その後は高燃焼及び中燃焼の水位に維持する。低燃焼での水位調節範囲であるc位置~d位置の間に水位がある状態で高燃焼を行うと、伝熱管内でのボイラ水の沸き上がり量が多くなる。ボイラ運転中に給水ポンプを稼働しなければ、ボイラ水は蒸気となってボイラから取り出されている分があるために水位は低下するが、それでは適正水位になるまでに時間が掛かり、その間に気水分離器へ送られるボイラ水の量が多くなる。気水分離器まで送られるボイラ水の量が多くなり、気水分離器内にボイラ水が多くたまるようになると、気水分離器の空き容積が小さくなるために気水分離器での分離性能が低下する。気水分離器でボイラ水を分離しきれなくなると、蒸気とともにボイラ水が取り出され、蒸気質の低下や一時的なキャリオーバが発生することになる。燃焼量を増加したことで気水分離器に送られるボイラ水量が増加した場合には、排水弁13を開いてボイラ水の排出を行うことで、早急に適正水位まで低下させることができ、蒸気質の低下やキャリオーバの発生を防止することができる。本発明では、気水分離器内の水位を検出してボイラ水を排出するものではないため、気水分離器に水位検出装置を設ける必要はなく、気水分離器に設けた水位検出装置の精度が問題になることもない。また、ボイラ水の排出は気水分離器若しくは気水分離器から下部管寄せへの戻り配管途中から行うようにすれば、気水分離器内の水位も速やかに低下して気水分離空間を確保でき、蒸気質を高く維持することができる。なお、燃焼量変更時に排水を行う操作は常に必要というものではない。図3に記載の説明図は燃焼量を低燃焼から中燃焼へ変更し、さらに高燃焼へ変更することになった場合の燃焼状態と伝熱管内水位の変動状況を模式的に示した説明図であるが、図2とは中燃焼を維持している時間の長さが異なっている。低燃焼から中燃焼へ変化し、更に高燃焼へ変化することが短時間で行われると、図2に記載しているように水位と燃焼量のバランスが崩れることになるために排水を必要とするが、中間の燃焼量である中燃焼への変化では蒸気質低下の影響は小さく、中燃焼の時間が長くなれば、その間にボイラ内水位は高燃焼及び中燃焼に適した水位となるため、特に排水を行わなくても問題はない。排出するのは気水分離器で分離したボイラ水であって、濃縮の進んだ部分を排水するので、濃縮ブローを兼用するものである。そのため、排水は元々必要なものであるが、濃縮ブロー量を超えて排水することになれば熱を放出することになるため、排水量が多くなりすぎるのは問題となる。この制御では高燃焼及び中燃焼を同じ水位に設定しているが、中燃焼は高燃焼と同じ水位でなければならないというものではない。中燃焼は高燃焼と低燃焼の中間の燃焼量であるため、低燃焼用の水位で中燃焼を行っても、高燃焼用の水位で中燃焼を行っても特に不都合は発生しない。そのため、低燃焼から中燃焼への変更時には排水を行う必要はなく、中燃焼の時間が十分に長い場合にはその後に高燃焼になってもボイラ水の排出を行う必要はない。そのため、その場合にはボイラ水の排出は行わないことで無駄な排出をなくすことができる。本実施例では、燃焼量を変更した時を起点として経過時間のカウントを行っておき、経過時間があらかじめ設定しておいた所定時間内に燃焼量がもう一段階上の高燃焼になった場合には排水弁13を開くものであり、所定時間内に燃焼量が増加しなかった場合には排水弁13は開かれない。そのため、無駄な排水も防止することができる。なお、本発明は以上説明した実施例に限定されるものではなく、多くの変形が本発明の技術的思想内で当分野において通常の知識を有する者により可能である。