"軌道部材と、該軌道部材に沿って移動自在に設けられる移動部材と、前記軌道部材と移動部材に互いに対向するように設けられた断面単一円弧のボール転走溝及び負荷ボール転走溝間に転動自在に介在される多数のボールと、を備えた転がり案内装置において、前記ボール転走溝または負荷ボール転走溝の両端部が、接触角線を中心として中心角の90°以上に設けられることを特徴とする転がり案内装置。前記中心角は90°~120°である請求項1に記載の転がり案内装置。軌道部材の左右側面に複数本のボール転走溝を有する構成となっている請求項1又は2に記載の転がり案内装置。複数のボール間に介在される複数のスペーサ又は複数のボールを間隔を保った状態で保持する複数の保持部及び前記複数の保持部を連結する帯部を有するリテーナを備えることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかの項に記載の転がり案内装置。この転がり案内装置では、近年のコスト削減の要求から、安全係数を小さくして使用するような過酷な使用条件もあり、使用条件によっては、使用荷重が許容荷重を越える場合があり、そうなると、ガイドの動きが不安定になる。これは、ヘルツの弾性理論によれば、ボールが転走時に接触して生じる接触幅が転走溝の中心角幅を越えるために、生じることが分かっている。なお、例えば、特許文献1では、この対策として負荷ボール転走溝を深くしているが、ボールがボール転走溝と負荷ボール転走溝に接してなる接触角線は、溝断面を二分する中心線に対して区分される2つの円弧のうち、一方の円弧の範囲に傾斜しており、有効接触幅は一方の円弧の範囲に制限され、他方の円弧は有効接触幅には寄与していないことから、結果的に他方の接触幅が転走溝の中心角幅を越えて、転がり案内装置の許容荷重も小さくなることが予想される。本発明の目的は、可及的に許容荷重を大きくでき、耐久性向上を図り得るボール転走溝形状を備えた転がり案内装置を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明は、軌道部材と、該軌道部材に沿って移動自在に設けられる移動部材と、前記軌道部材と移動部材に互いに対向するように設けられた断面円弧状のボール転走溝及び負荷ボール転走溝間に転動自在に介在される多数のボールと、を備えた転がり案内装置において、前記ボール転走溝または負荷ボール転走溝の両端部が、接触角線を中心として中心角の90°以上に設けられることを特徴とする。本発明によれば、苛酷な使用条件においても、許容荷重を大きくでき、すなわち許容荷重を使用荷重で除した比率である許容荷重比を1以上にでき、かつ、耐久性を大幅に向上することができる。以下に本発明を図示の実施の形態に基づいて詳細に説明する。図1、図2は本発明の一実施例に係る転がり案内装置を概略的に示している。図において、1は総ボール式の転がり案内装置全体を示すもので、この実施の形態では転がり案内装置1として、直線運動案内装置を例示している。すなわち、転がり案内装置1は、軌道部材としての軌道レール2と、この軌道レール2に沿って摺動自在に設けられる移動部材としての移動ブロック3と、軌道レール2と移動ブロック3に互いに対向するように設けられたボール転走溝4,5間に転動自在に介在される多数のボール6と、から構成されている。軌道レール2は断面矩形状の長尺部材で、左右側面には複数本のボール転走溝4が設けられている。この例では、軌道レール2の左右側面に突条2aが設けられ、突条2aの上下側面にそれぞれ一対ずつ計4条のボール転走溝4、4が全長にわたって直線状に形成されている。なお、軌道レール2上面には、固定用のボルト挿通孔2bが設けられている。一方、移動ブロック3は、ブロック本体30と、ブロック本体30の移動方向両端に取り付けられるエンドキャップ53と、を備えている。ブロック本体30は、軌道レール2の上面と対向し、軌道レール2の左右側面に対向する一対の顎部31,31を備えたブロック体で、各顎部31,31の軌道レール2の左右側面との対向面には、軌道レール2のボール転走溝4に対応して、それぞれ一対ずつ計4条の負荷ボール転走溝5が形成されている。そして、軌道レール2の左右側面と移動ブロック3の左右顎部31,31に形成されるボール転走溝4と負荷ボール転走溝5間に、2列ずつ、計4列に配置された多数のボール6が転動自在に介装されている。この転がり案内装置1は無限循環式で、移動ブロック3には、ボール6の循環路が形成されている。循環路の構成は、図1及び図2に示すように、ブロック本体30に負荷ボール転走溝5と平行に設けられた戻し通路51と、エンドキャップ53に設けられた、ボール転走溝5と戻し通路51を連通する方向転換路52とによって構成され、移動ブロック3の移動とともにボール6は負荷ボール転走溝5の一端から一方のエンドキャップ53の方向転換路52を通じて戻し通路51を経て他方のエンドキャップ53から負荷ボール転走溝5の他端に戻される。ボール転走溝4及び負荷ボール転走溝5を軸方向に対して直交する面で切断した断面形状は、単一円弧状、いわゆるサーキュラーアーク溝形状となっており、ボール転走溝4及び負荷ボール転走溝5にそれぞれ一点で接触し、接触部Cを結ぶ線を接触角線CLとすると、接触角線CLは、たとえば、上下2列のボール6の接触角線CL、CLが水平線Hに対して外側に開く方向に互いに逆向きに45°の角度で対称に傾斜する構造DF構造となっている。特に本実施の形態では、軌道レール2の左右側面のボール転走溝4が2本ずつ複数本設けられているので、初期接触角が一定値に定まる。図2Cは、ボール転走溝4及び負荷ボール転走溝5の形状を拡大したものである。そして、本発明の実施形態では、軌道レール2及び移動ブロック3のボール転走溝4及び負荷ボール転走溝5の溝断面の円弧の曲率半径Rを、たとえば、ボール6の直径の52とし、かつボール転走溝4及び負荷ボール転走溝5の溝断面の円弧の接触角線CLのなす角である初期接触角が45°であり、中心角θが、90°以上としている。中心角θは、曲率中心とボール転走溝4,5の両側縁とを結ぶ線間の角度である。すなわち、接触角線CLを挟むように、ボール転走溝4及び負荷ボール転走溝5の端部方向にそれぞれ均等に有効接触幅を有する。そのため、接触角を中心として90°以上の位置にボール転走溝4,5の端部を設ける。厳密には、ボール転走溝4,5の両側縁は面取りRが施されており、有効接触幅は、両側縁よりも若干内側となる。すなわち、面取り部分を含まない面取りの開始位置までを有効接触幅としている。溝断面の曲率半径がボール径Dに近くなると、接触部Cの接触面積が大きくなるので、許容荷重を大きくするという観点では好ましいが、差動すべりが大きくなる。一方、曲率半径を大きくすると、差動すべりが小さくなるが、接触部Cの接触面積が小さくなり、許容荷重が小さくなるという観点では好ましくない。この点で、曲率半径は回転ベアリング等で採用されているボール径の52の近辺の値とし、中心角θとの関係で検討した。中心角θについては、許容荷重を大きくするという観点からは、大きいほど望ましいが、180°になると移動ブロック3と軌道レール2が干渉するので、自ずと180°以下である。ただ、あまり大きくしても意味がなく、許容荷重を大きくするという観点では、90°~120°程度とするのが、製造上好ましい。図3は、ラジアル荷重作用時の溝中心角θと許容荷重比の関係を示すグラフである。ここで、許容荷重比は、許容荷重を使用荷重で除した値である。許容荷重比をy1とし、溝中心角をθ°とすると許容荷重比と、溝中心角θの関係は、溝中心角を70°~130°とする範囲では、二次関数y1として近似することができる。y1=1.633E05x21,204E02x5.423E02となる。データの始点と終点を結んだ直線は、一次関数y2として表わされる。y2=0.008x0.2035である。これより、溝中心角θが90°以上のとき、許容荷重比y1は1.0以上となることがわかる。また、y1-y2をとると、99.20°のとき、その差分y1-y2が最大値となる。許容荷重は、移動ブロック3が剛体で変形しないものとして設定されているが、実際には移動ブロック3は弾性的に変形している。本発明では、このような変形も考慮して、溝中心角を90°以上に設定している。すなわち、図2に示すように、この実施の形態では、初期接触角が45°であるので、下側の負荷ボール転走溝5の下側の溝側縁付近の接線方向は逆ラジアル方向に対して直角となる。逆ラジアル荷重を受けると、移動ブロックの顎部の変形が顕著に表われる。顎部31が変形して接点が溝側縁に向かって移動したとしても、荷重作用方向に対して直交する面となるので、応力が分散されて溝側縁に集中的に荷重が作用することが防止される。このことは、軌道レール2側のボール転走溝4についても同様である。90°以上となると、溝側縁の位置はボールの接点から離れるので、より効果が高い。上記グラフの結果からすると、許容荷重比は、中心角θの大きさに対して正比例的に一様に増加するのではなく、二次関数に近似されるように、増加率が、あるところまでは高く、それ以降は増加率が低下するような変化となっている。グラフでは、100°付近、99.20°で、一様増加との差分が最大となっている。ヘルツの接触論による最大ヘルツ応力σmaxは点接触をするボールガイドに対して接触楕円の長軸半径をa、短軸半径をbとすると、P:玉荷重、m:ヘルツの助変数、n:ヘルツの助変数E:材料のヤング率、Sr:主曲率和、m:材料のポアソン数となる。ところで、許容荷重相当のラジアル荷重が作用したときの接触楕円の長軸半径aは溝中心角をθ、初期接触角をα、荷重作用下での接触角をβとすると、図7に示すように、幾何学的関係から、であり、式2を式1に代入し次式を得る。式3の両辺を許容面圧σ0で除すると、許容荷重比Rは、となる。このとき、βαは、接触角変化量を示しており、溝中心角θに依存する値であるが、θ/2を越えることはないため、式4の右辺{}内の数値は、必ず正の値になる。また、βαはθが大きいほど、大きな値をとるため、図7に示すように、純粋なサインカーブよりも若干波形が崩れるが、縦軸に許容荷重比R、横軸に溝中心角θをとったグラフでは、上に凸の曲線を描くことになる。また、βαがθに依存しているため、Rとθの関係は複雑になるが、図7に示すように、二次関数で近似し得る。これらの関係式から、溝中心角θを90°以上にすることで、ラジアル荷重作用時の許容荷重比が1.90以上になるので、許容荷重を上げることができる。なお、研削砥石で軌道レール2のボール転走溝4及び移動ブロックの3の負荷ボール転走溝5を研削できる範囲は180°以下であるが、実用的に120°までの範囲が好適な範囲である。以上から、ボール転走溝4、負荷ボール転走溝5の溝中心角θは、70°~130°の範囲においては、ボールの初期接触角を中心に、90°から120°の範囲が好適な範囲であり、100°付近に許容荷重比の最適値があると言える。このように、溝中心角θを90°~120°とすることで、使用荷重が転がり案内装置の許容荷重を越えないように、許容荷重を大きくできるので、転がり案内装置を円滑に案内することが可能となる。この例は、ラジアル荷重を例にとって説明したが、逆ラジアル荷重についても同様であり、水平方向荷重についても同様である。ラジアル荷重については、上下の2列のボール列のうち、上側のボール列で荷重を受けるが、逆ラジアル荷重については、下側のボール列で荷重を受ける。また、水平方向荷重については、上下2列のボール列で荷重を受けるもので、本願発明のように、溝中心角90°~120°に設定することにより、四方向のいずれの荷重が作用しても、耐久性を向上させることができる。また、モーメント荷重についても、各ボールに作用する荷重という観点では同様である。なお、上記実施の形態では、総ボール方式について説明したが、総ボール方式に限定されるものではなく、たとえば、図4A、B及び図5に示すようなボールを保持する可撓性のバンドリテーナ7を用いた場合にも適用可能である。バンドリテーナ7は、複数のボール6を、ボールの配列方向に間隔を保った状態で保持する複数の保持部8と、保持部8を連結する可撓性の帯部9を備えた構成で、帯部9には保持孔9aが設けられている。保持部8はボールの一部が嵌合される球面状の凹部8aを備えた扁平な円筒形状となっている。この保持部8でボールを保持しているが、これに限定せず、凹部8a等がなく、ボールを保持することなく、単にボール6同士を接触させない機能だけのスペーサ部が介在する構成であってもよい。また、移動ブロック3のボール転走溝4の溝側縁には、バンドリテーナ7の帯部9を保持するためのリテーナ保持部72が取り付けられている。リテーナ保持部72は、移動ブロック3を軌道レール2から外した際の、バンドリテーナ7の垂れ下がりを防止すると共に、ボール6の転動と共にバンドリテーナ7が移動する際の帯部9のばたつきを防止する。この実施例では、リテーナ保持部72として、移動ブロック3の顎部31内周面の、上下のボール列の間に設けられる第1保持部721と、移動ブロックの3の顎部31と顎部31のブロック下面に設けられる第2保持部722とを有する構成で、帯部9に係合する係合凸条721a、722aが設けられている。このようなバンドリテーナ7を有する場合でも、ボール転走溝4,5の中心角θが90°~120°程度であれば、ボール転走溝4,5の周辺において、バンドリテーナ7の側縁を保持する第1保持部721、第2保持部722を形成することができる。また、ボールリテーナ7を使用するとボール同士の接触が無く、上記中心角の選択と相まって、耐久性の一層の向上が図れる。図6は、上記したバンドタイプのリテーナではなく、帯部のない保持部のみのスペーサリテーナを用いた例である。図6はスペーサリテーナの正面図、は側面図、は底面図である。このスペーサリテーナ18は、たとえば、波形ワッシャ状に円周方向に波打った立体的な円形部材で、隣同士のボール6を、それぞれ抱持するように、表裏に3つの突形状部18aを有する構成で、一側面側の突形状部18aの裏側が谷部18bとなるような形状となっており、3つの突形状部18aの中央にボール6が配置される。このようなスペーサリテーナ18を使用した場合においてもボール同士の接触が無く、上記中心角の選択と相まって、耐久性の一層の向上が図れる。なお、上記実施の形態では、軌道レールの左右側面を挟むように配置される左右一対のボール列を備えた構成となっているが、軌道レール及び移動ブロックの断面形状、ボール転走溝の条数及び形態は任意であり、適宜変更され得る。また、本発明は、直線運動案内装置に限定されるものではなく、ボールスプライン等、軌道部材に対して移動部材が多数のボールを介して案内される種々のころがり案内装置に広く適用することができる。また、無限摺動タイプ,有限摺動タイプのいずれにも適用可能であり、またボールスプライン等も含まれることはもちろんである。さらに、直線案内に限定されるものではなく、曲線状の軌道部材にそって曲線案内される転がり案内装置についても広く適用できる。また、実施例では、上下2列のボール6の接触角線CL、CLが水平線Hに対して互いに逆向きに45°の角度で外開き方向に対称に傾斜する構造DF構造について説明したが、上下2列のボール6の接触角線CL、CLが水平線Hに対して互いに逆向きに45°の角度で内開き方向に対称に傾斜する構造DB構造でも同様の効果が得られる。なお、図3のθと許容荷重比の関係は、溝曲率52で算出したが、溝曲率を52以外としても、同様の効果が得られる。"