移動局と基地局との間でOFDM変調方式を用いて送信タイミングの制御情報を生成する基地局において、前記移動局の移動速度を検出する移動速度検出部と、前記移動速度検出部で検出された移動速度に応じて送信タイミングの制御量を変えて前記送信タイミングの制御情報を生成する送信タイミング制御情報生成部と、を備える無線通信装置。移動局と基地局との間でOFDM変調方式を用いて送信タイミングの制御情報を生成する基地局において、前記移動局の移動速度を検出する移動速度検出部と、前記移動局の移動方向を検出する移動方向検出部と、前記移動速度検出部と前記移動方向検出部で検出された移動速度及び移動方向に基づいて前記送信タイミングの制御情報に対して付加するオフセットを算出する送信タイミングオフセット算出部と、前記送信タイミングオフセット算出部で算出したオフセットを付加して送信タイミングの制御情報を生成する送信タイミング制御情報生成部と、を備える無線通信装置。前記送信タイミングオフセット算出部は、前記移動局が前記基地局に対して近づく場合は、前記基地局と前記移動局との間の遅延時間差が正となるオフセットを加えて前記送信タイミングの制御情報を生成する、請求項2記載の無線通信装置。前記送信タイミングの制御情報を記憶する制御履歴記憶部をさらに備え、前記制御履歴記憶部の制御履歴に応じて前記送信タイミング制御情報生成部によって前記送信タイミング制御情報の生成頻度を変えることを特徴とする請求項2記載の無線通信装置。しかしながら、従来の無線通信方法においては、移動局の移動速度に応じたタイミング制御情報の生成をしていないことにより、送信タイミング制御情報の生成時点と前記移動局で送信タイミングの変更が行われた時点の状態に乖離が生じ、所望の送信タイミングに制御できない場合があった。この場合、GIを用いた補償を行うことができないことによる通信品質の低下や、送信タイミング制御を繰り返し行うことによる基地局の処理量の増加ないし消費電力の増加、および、下りリンクのデータ通信速度の低下という問題があった。本課題について図5、6を用いて詳細に説明する。移動局UEは、移動速度vで基地局eNBから遠ざかる方向に移動しているとする。移動局UEが時刻T5aで基地局eNBに向けて無線信号を送信すると、基地局eNBは、遅延時間を測定し、前記測定値に基づいて送信タイミング制御情報を生成する。基地局eNBは、前記送信タイミング制御情報を時刻T5bで移動局UEに向けて通知する。移動局UEは、前記送信タイミング制御情報に従って送信タイミングの変更を行う。移動局UEが送信タイミングの変更された無線信号を時刻T5cで送信することで、送信タイミングの制御が完了する。これらによって送信タイミングの制御開始から完了までの遅延Rは、RT5cT5aによって与えられる。このとき、図6で示すように移動局UEが移動していると、制御遅延Rと移動速度vに関連した遅延時間fが付加される。このことにより、制御遅延のない所望の状態に対して制御後の状態が乖離し、所望の送信タイミングに制御できない場合がある。また、移動局が基地局に近づく場合に、無線信号がGI長を超えることで通信品質が低下する問題があった。本課題について図5、7を用いて詳細に説明する。移動局UE1は、移動速度vで基地局eNBから近づく方向に移動しているとする。この場合、図5で示した制御遅延が存在する場合、前述のように制御遅延Rと移動速度vに関連した遅延時間fの変動が発生する。従ってUE1について観測される遅延時間は制御遅延がない場合の遅延時間D1に対してD1fとなる。その結果、制御遅延があるときの無線信号のフレーム先頭が基準タイミングよりも早いタイミングで基地局に到達する場合がある。GIは遅延時間を補償するための制御信号が挿入される区間であり、フレーム先頭が基準タイミングよりも前にある場合は、前記制御信号が欠落することを意味する。そのため、基地局eNBはGIを用いた遅延時間の補償を十分に行うことができず、通信品質が低下する。また、従来の無線通信方法においては、タイミング制御情報の生成を周期的、または遅延時間が所定値を超えたときに行うことにより、移動局の移動速度が速い場合に追従するようタイミング制御情報の生成頻度を上げる必要がある。その結果、前記制御情報を通知するための送信データ量の増加により、基地局の処理量や消費電力が増加したり、下りリンクのデータ通信速度が低下したりする問題があった。本発明の目的は、従来の問題を解決するためになされたもので、移動局毎の移動速度と移動方向を検出し、前記検出量に基づいてタイミング制御情報の生成することで、移動局の移動に応じたタイミング制御を行うことのできる無線通信装置を提供することである。本発明の無線通信装置は、移動局と基地局との間でOFDM変調方式を用いて送信タイミングの制御情報を生成する基地局において、前記移動局の移動速度を検出する移動速度検出部と、前記移動速度検出部で検出された移動速度に応じて送信タイミングの制御量を変えて前記送信タイミングの制御情報を生成する送信タイミング制御情報生成部を備える構成を採る。この構成により、前記移動局の移動に追従しつつ処理量ないし消費電力を削減することができる。また、本発明の無線通信装置は、移動局と基地局との間でOFDM変調方式を用いて送信タイミングの制御情報を生成する基地局において、前記移動局の移動速度を検出する移動速度検出部と、前記移動局の移動方向を検出する移動方向検出部と、前記移動速度検出部と前記移動方向検出部で検出された移動速度及び移動方向に基いて前記送信タイミングの制御情報に対して付加するオフセットを算出する送信タイミングオフセット算出部と、前記送信タイミングオフセット算出部で算出したオフセットを付加して送信タイミングの制御情報を生成する送信タイミング制御情報生成部と、を備える構成を採る。この構成により、前記移動局の移動に追従しつつ処理量ないし消費電力の削減と、通信品質の低下を軽減することができる。また、本発明の無線通信装置は、前記送信タイミングの制御情報を記憶する制御履歴記憶部をさらに備え、前記制御履歴記憶部の制御履歴に応じて前記送信タイミング制御情報生成部によって前記送信タイミング制御情報の生成頻度を変える。この構成により、前記移動局の移動に追従しつつ処理量ないし消費電力の削減と、通信速度の低下を軽減することができる。本発明によれば、移動局の移動速度と移動方向を検出する検出部を設け、前記移動局の移動速度と移動方向に応じた送信タイミングの制御量を変えることにより、前記移動局の移動に追従しつつ処理量ないし消費電力を削減することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。実施の形態1図8は、本発明の実施の形態1における無線通信方法の基地局のブロック図である。図8において、RF部8bは、受信アンテナ部8aで受信した無線信号をベースバンド帯域の信号に変換する。GI除去部8cは、前記フレームフォーマットに挿入されたGIを除去する。離散時間フーリエ変換部8dおよび周波数分離部8eは、周波数上に多重された移動局毎の信号を抽出する。遅延時間測定部8fは、前記抽出した移動局毎の無線信号について基準タイミングに対する遅延時間を測定する。送信タイミング制御判定部8gは、前記測定した遅延時間が所定量を上回ったか、および、送信タイミングの制御周期に達したかを判定する。送信タイミング制御情報生成部8hは、送信タイミング制御情報の生成を行う。移動速度検出部8iは、前記抽出した移動局毎の信号から移動局毎の移動速度を検出する。前記移動速度の検出方法は受信信号の位相変動量や頻度を測定するものでもよい。送信タイミング制御情報生成部8hは、前記測定した基準タイミングに対する遅延時間に加え、前記で検出した移動局毎の移動速度で重み付けを行って送信タイミングを求め、送信タイミング制御情報を生成する。以上のように構成された基地局の無線通信方法について、図9を用いて説明する。図9は、本実施の形態における無線通信方法の基地局の動作図であり、基地局の基準タイミングに対するOFDM信号の時間関係を示す図である。基地局がある移動局について測定した遅延時間がD1であり、前記移動局は基地局から遠ざかる方向に移動速度vで移動しているとする。基地局は、前記移動局の遅延時間D1と移動速度vを基に送信タイミングΔ×αを算出し、送信タイミング制御情報を生成し、前記移動局に通知する。なお、Δは遅延時間D1を基に算出した送信タイミングの制御量であり、αは移動速度vを引数として重み係数を得る関数である。前記関数は、例えば図10のように、移動速度vが大きいほど重みが大きくなる特徴を示す。前記移動局は前記通知されたタイミング制御情報に従い、送信タイミングを時刻T9dに変更する。前記送信タイミングから送信された無線信号は、遅延時間D1に加え、制御遅延Rと移動速度vに基づいて付加される遅延fによって時刻T9eで基地局に到達する。もし、移動速度vを用いた送信タイミングの重み付けを行わない場合、すなわちΔによって与えられたタイミング制御情報が通知された場合には、前記移動局の送信タイミング変更時刻がT9aとなる。このときに遅延時間D1が付加されると時刻T9bで前記移動局の無線信号が基地局に到達し、所望の制御となる。しかし、前記同様に遅延時間D1に加えて制御遅延fが付加された場合には、時刻T9cで基地局に無線信号が到達することとなり、所望の状態から乖離した状態となる。これに対し、本実施の形態では、基地局が、移動速度vに基づいて重み付けした送信タイミングを求め、移動局が送信タイミング制御情報に従って無線信号の送信タイミングを制御する。制御された無線信号の到達時間T9eは、時刻T9bとの時間差が小さく、基準タイミングに近い。そして、前記移動局の無線信号と基地局の基準タイミングとの時間差が所定量を上回るまでは送信タイミング制御情報の生成が不要となる。したがって、送信タイミング制御情報の生成頻度を抑えることができる。このように、本実施の形態の無線通信方法によれば、移動局の移動速度の検出によるタイミング制御情報の重み付けを行うことにより、前記移動速度に応じた移動局の追従が可能となり、送信タイミング制御の処理量ないし消費電力を削減することができる。実施の形態2図11は、本発明の実施の形態2における無線通信方法の基地局のブロック図である。図11において、RF部11bは、受信アンテナ部11aで受信した無線信号をベースバンド帯域の信号に変換する。GI除去部11cは、前記フレームフォーマットに挿入されたGIを除去する。離散時間フーリエ変換部11dおよび周波数分離部11eは、周波数上に多重された移動局毎の信号を抽出する。遅延時間測定部11fは、前記抽出した移動局毎の無線信号について基準タイミングに対する遅延時間を測定する。送信タイミング制御判定部11gは、前記測定した遅延時間が所定量を上回ったか、および、送信タイミングの制御周期に達したかを判定する。送信タイミング制御情報生成部11hは、送信タイミング制御情報の生成を行う。移動速度検出部11iは、前記抽出した移動局毎の信号から移動局毎の移動速度を検出する。前記移動速度の検出方法は受信信号の位相変動量や位相変動頻度を測定するものでもよい。移動方向検出部11jは、前記抽出した移動局毎の信号から移動局毎の移動方向を検出する。前記移動方向の検出方法は受信信号の電力変動を測定するものや、GPSなどより得られる位置情報を用いて位置の変化量を測定するものでもよい。送信タイミングオフセット算出部11kは、前記で検出した移動速度と移動方向を基に送信タイミング制御情報に対して付加するオフセット量を算出する。例えば、送信タイミングオフセット算出部11kは、前記移動方向が基地局に対して近づく方向であることを検出した場合、正のオフセット量を前記移動速度で重み付けして算出する。送信タイミング制御情報生成部11hは、前記測定した基準タイミングに対する遅延時間に加え、前記で算出したオフセット量を加えて送信タイミング制御情報を生成する。以上のように構成された基地局の無線通信方法について、図12を用いて説明する。図12は、本実施の形態における無線通信方法の基地局の動作図であり、基地局の基準タイミングに対するOFDM信号の時間関係を示している。基地局が、ある移動局について測定した遅延時間がD1であり、前記移動局は、基地局へ近づく方向に移動速度vで移動しているとする。基地局は、前記移動局の遅延時間D1と移動速度v、および、移動方向dに基づいて送信タイミングΔΔoffsetを生成し、送信タイミング情報を前記移動局に通知する。なお、Δは遅延時間D1に基づいて算出した送信タイミングの制御量であり、Δoffsetは移動局の移動速度vと移動方向dを引数として送信タイミングに対するオフセット量を得る関数である。移動方向dは、例えば図13のように基地局と移動局との位相関係radを表し、位相角が0の場合は移動局が基地局に直線状に近づく方向で移動していることを示し、または位相角が±πの場合は直線状に遠ざかる方向に移動していることを示してもよい。前記送信タイミングに対するオフセット量を得る関数Δoffsetは、例えば図14のように、移動局が基地局へ近づく方向、すなわちdπ2の場合は正の値を示し、且つ移動速度vが大きいほどにオフセット量も大きくなる特徴を示したものでよい。前記移動局は、前記通知されたタイミング制御情報に従い、送信タイミングを時刻T12dに変更する。前記送信タイミングから送信された無線信号は、遅延時間D1に加え、制御遅延Rと移動速度vに基づいて付加される遅延fによって時刻T12eで基地局に到達する。もし、タイミング制御情報に対するオフセット付加を行わない場合、すなわちタイミング制御情報がΔによって与えられた場合には図12の破線のフレーム参照、前記移動局の送信タイミング変更時刻がT12aとなる。このときに遅延時間D1が付加されると時刻T12bで前記移動局の無線信号が基地局に到達し、所望の制御となる。しかし、前記同様に遅延時間D1に加えて制御遅延fが付加された場合は時刻T12cで基地局に無線信号が到達することとなり、基準タイミングよりも前に位置してしまう。基準タイミングよりも前に到達する信号については、GIによる補償を行うことができない。このため、基地局の通信品質は劣化してしまう。これに対し、本実施の形態では、移動局の移動速度と移動方向を基に算出したオフセットをタイミング制御情報に付加する。これにより、無線信号の到達時刻が基準タイミングよりも後になるようにすることができ、基地局はGIによる補償を行うことができる。このように、本実施の形態の無線通信方法によれば、タイミング制御情報に対して移動局の移動速度と移動方向に基づいたオフセットの付加を行うことにより、前記移動速度に応じた移動局の追従が可能となり、送信タイミング制御の処理量ないし消費電力を削減することができる。また、移動局が基地局に近づく際のGIを用いた補償を行うことができなくなる問題を未然に防ぐことで通信品質の低下を防ぐことができる。実施の形態3また、本発明の実施の形態3における無線通信方法の基地局のブロック図を図15に示す。図15において、RF部15bは、受信アンテナ部15aで受信した無線信号をベースバンド帯域の信号に変換する。GI除去部15cは、前記フレームフォーマットに挿入されたGIを除去する。離散時間フーリエ変換部15dおよび周波数分離部15eは、周波数上に多重された移動局毎の信号を抽出する。遅延時間測定部15fは、前記抽出した移動局毎の無線信号について基準タイミングに対する時間差を測定する。送信タイミング制御判定部15gは、前記測定した遅延時間が所定量を上回ったか、および、送信タイミングの制御周期に達したかを判定する。送信タイミング制御情報生成部15hは、送信タイミング制御情報の生成を行う。移動速度検出部15iは、前記抽出した移動局毎の信号から移動局毎の移動速度を検出する。前記移動速度の検出方法は受信信号の位相変動量や位相変動頻度を測定するものでもよい。送信タイミング制御情報記憶部15jは、前記で生成した送信タイミング制御情報を過去に渡って記憶する。重み係数算出部15kは、前記で検出した移動局毎の移動速度を用いて送信タイミング制御情報に対する重み係数を生成する。送信タイミング制御情報生成部15hは、前記重み付け係数に従って送信タイミングの重み付けを行い、送信タイミング制御情報を当該移動局に通知する。以上のように構成された無線通信方法について、図16、17を用いてその動作を説明する。図16は、本発明の実施の形態3における無線通信方法の基地局の動作図であり、基地局の基準タイミングに対するOFDM信号の時間関係を示している。基地局がある移動局について測定した遅延時間がD1であり、前記移動局は基地局から遠ざかる方向に移動速度vで移動しているとする。基地局は、前記移動局の遅延時間D1と移動速度vを基にタイミング制御情報Δ×αを生成し、前記移動局に通知する。なお、Δは遅延時間D1を基に算出した送信タイミングの制御量であり、またαは移動速度vを引数として重み係数を得る関数である。前記関数は例えば図10のように、移動速度vが大きいほど重みが大きくなる特徴を示す。前記移動局は、前記通知されたタイミング制御情報に従い、送信タイミングを時刻T16cに変更する。前記送信タイミングから送信された無線信号は、遅延時間D1に加え、制御遅延Rと移動速度vに基づいて付加される遅延fによって時刻T16dで基地局に到達する。時刻T16dは基準タイミングに対し制御遅延fを含んだ遅延時間を持っているため、再度送信タイミングの制御を必要とする。このような前記移動速度に基づいた送信タイミングの制御を行っているにもかかわらず、送信タイミングが所望の状態に制御されない要因として、上りリンクの通信品質の低下による移動速度の検出誤差や、下りリンクの通信品質の低下による送信タイミング制御情報の通知誤りなどがある。前記同様の制御が2回続き、移動局の無線信号の到達時間がT16dにあり、再度の送信タイミング制御が必要であるとき、重み係数算出部15kは、図17に示す手順を通して重み係数βを求める。図17中のnmとnpはそれぞれ正方向の制御処理17aおよび、負方向の制御の回数を累積した変数であり、送信タイミング制御が行われるたびに処理17cまたは処理17dによってインクリメントまたはデクリメントされる。処理17eと処理17fは前記制御回数累積変数が閾値を上回るかの判定を行う。NmとNpはそれぞれ変数nmnpに対する閾値である。もし、閾値判定結果が否、すなわち制御回数の累積値が閾値以下の場合は処理17hでβ1として重み付けを行わない。一方、nmまたはnpのどちらかが閾値を上回った場合は、処理17gまたは処理17iにおいて重み係数βを算出する。その際、係数としてγmとγpを用い、nmまたはnpに基づいて重み係数を算出する。このようにして算出された重み係数βを用いた送信タイミング制御情報の重み付けを行うと、移動局の送信タイミングが時刻T16dに変わり、前記移動局からの無線信号が基地局に到達する時刻がT16dになる。時刻T16dは所望の到達時刻T16bと近く、所定の遅延時間を上回るまでは送信タイミングの制御が不要となる。尚、本実施の形態では、移動速度検出部15iで検出された移動速度に基いて送信タイミング制御情報生成部15hで送信タイミング制御情報の生成を行っているが、本発明では、これを実施の形態2のように、移動速度検出部11iと移動方向検出部11jによって検出された移動速度及び移動方向に基いて送信タイミング制御情報の生成等を行ってもよく、同様な効果が得られる。このように、本実施の形態の無線通信方法によれば、送信タイミング制御の過去履歴に基づいた送信タイミング制御情報の重み付けを行うことにより、移動局の追従が可能となり、送信タイミング制御の処理量ないし消費電力を削減することができる。2010年10月6日出願の特願2010-226335の日本出願に含まれる明細書、図面および要約書の開示内容は、すべて本願に援用される。