"下記式Iで表される化合物を構成モノマーとして含む樹脂と、添加剤とを含有する組成物であって、前記樹脂が、i下記式Iで表される化合物を構成モノマーとして含むエポキシ系樹脂、ii下記式Iで表される化合物を構成モノマーとして含むビニルエステル系樹脂、及びiii下記式Iで表される化合物とカルボキシル基を有する重合性単量体とのエステル化反応により得られるメタアクリル系樹脂から選択された少なくとも1種の熱硬化性樹脂であり、前記添加剤が、充填剤、着色剤、導電剤、難燃剤および炭素材から選択された少なくとも1種であり、かつ前記添加剤の割合が、前記樹脂100重量部に対して0.1~300重量部である組成物。[式中、X1及びX2は同一又は異なって、ヒドロキシル基、又は-OpH基式中、Aは、C2-3アルキレン基を表し、pは1以上の整数を表すを表し、R1~R4は同一又は異なって、非反応性基を表し、m1及びm2は同一又は異なって1~3の整数、m1m2=1~6の整数であり、n1~n4は同一又は異なって0~4の整数である。ただし、m1n1及びm2n2は、1~5の整数である。]添加剤の割合が、樹脂100重量部に対して5~300重量部である請求項1記載の組成物。樹脂が、エポキシ系樹脂である請求項1又は2記載の組成物。添加剤が芳香環を有する化合物である請求項1~3のいずれかに記載の組成物。添加剤の割合が、樹脂100重量部に対して10~300重量部であり、樹脂がエポキシ系樹脂であり、添加剤が芳香族環を有する化合物である請求項1~4のいずれかに記載の組成物。添加剤の割合が、樹脂100重量部に対して30~250重量部である請求項1~5のいずれかに記載の組成物。樹脂がエポキシ系樹脂であり、硬化剤として、さらに、ビスフェノールフルオレン類又はビスアニリンフルオレン類を含む請求項1~6のいずれかに記載の組成物。添加剤が、黒鉛、カーボンブラック、炭素繊維、フラーレン、およびカーボンナノチューブから選択された少なくとも1種の炭素材である請求項1~7のいずれかに記載の組成物。添加剤が、カーボンナノチューブである請求項1~8のいずれかに記載の組成物。粉粒状、ペレット状又はコーティング組成物である請求項1~9のいずれかに記載の組成物。請求項1~10のいずれかに記載の組成物で形成された成形体。従って、本発明の目的は、添加剤の分散性に優れ、少量の配合で添加剤の機能を発現できるフルオレン系組成物及びその成形体を提供することにある。本発明の他の目的は、添加剤が芳香環を有する化合物であっても、高度に分散でき、樹脂の特性を有効に発現できるフルオレン系組成物及びその成形体を提供することにある。本発明のさらに他の目的は、着色剤や充填剤の分散性及び発色性着色度を向上できるフルオレン系組成物及びその成形体を提供することにある。本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、フルオレン骨格を有する化合物又はその誘導体と添加剤とを組み合わせると、添加剤の分散性を向上でき、少量であっても添加剤の機能を有効に発現できることを見いだし、本発明を完成した。すなわち、本発明の組成物は、下記式Iで表される化合物又はその誘導体と、添加剤とを含有する。[式中、X1及びX2は同一又は異なって、ヒドロキシル基、-OpH基式中、Aは、C2-3アルキレン基を表し、pは1以上の整数を表す、アミノ基又はN-モノ置換アミノ基を表し、R1~R4は同一又は異なって、非反応性基を表し、m1及びm2は同一又は異なって0又は1~3の整数、m1m2=1~6の整数であり、n1~n4は同一又は異なって0~4の整数である。ただし、m1n1及びm2n2は、0~5の整数である。]前記式Iで表される化合物の誘導体は、樹脂状物質オリゴマーや樹脂であってもよく、例えば、ポリエステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ウレタン系樹脂、アクリル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリイミド系樹脂、エポキシ系樹脂、ビニルエステル樹脂、フェノール系樹脂、アニリン系樹脂などの樹脂であってもよい。前記添加剤は、充填剤、着色剤、難燃剤などで構成されていてもよい。前記添加剤は芳香環を有する化合物であってもよい。前記添加剤は炭素材であってもよい。前記添加剤の割合は、化合物I又はその誘導体100重量部に対して、添加剤0.1~300重量部程度である。前記添加剤の割合は、化合物Iの誘導体が樹脂の場合、この樹脂100重量部に対して、0.3~50重量部程度であってもよい。本発明の組成物は、コーティング組成物又は塗布液として用いることもできる。本発明には、前記組成物で形成された成形体も含まれる。本発明には、前記化合物I又はその誘導体を用いて、添加剤の分散性を向上させる方法も含まれる。このように本発明では、添加剤の分散性を向上できるため、添加剤の特性を向上できる。例えば、前記化合物I又はその誘導体を用いることにより、着色剤による発色性又は着色度を向上できる。本発明では、フルオレン骨格を有する化合物と添加剤とを組み合わせているため、添加剤の分散性が向上し、少量の配合でも添加剤の機能を発現できる。さらに、添加剤が芳香環を有する化合物であっても、分散性に優れ、樹脂の特性が低下するのを防止できる。例えば、着色剤や充填剤の分散性及び発色性着色度を大きく向上できる。本発明のフルオレン系組成物は、前記式Iで表される化合物又はその誘導体と添加剤とを含有する。[フルオレン骨格を有する化合物I又はその誘導体]前記式Iにおいて、pは、オキシアルキレン基の繰り返し数を示し、好ましくは1~50の整数、好ましくは1~30の整数、さらに好ましくは1~10例えば、1~5の整数である。前記X1及びX2で表されるN-モノ置換アミノ基としては、炭化水素基C1-6アルキル基、C5-6シクロアルキル基、C6-10アリール基などで置換されたN-モノ置換アミノ基が挙げられる。X1及びX2の置換位置は特に制限されず、フルオレンに対してo-,m-又はp-位のいずれであってもよいが、m-及び/又はp-位が好ましい。前記式Iにおいて、非反応性基とは、エステル結合形成反応、ウレタン結合形成反応、アミド結合形成反応、イミド結合形成反応などの反応に対して非反応性の基を意味する。R1~R4で表される非反応性基には、炭化水素基、アルコキシ基、N,N-ジ置換アミノ基、ハロゲン原子などが挙げられる。前記炭化水素としては、直鎖又は分岐C1-6アルキル基メチル基など、直鎖又は分岐C2-6アルケニル基ビニル基など、C5-6シクロアルキル基シクロヘキシル基など、C5-6シクロアルケニル基シクロヘキセニル基など、C6-10アリール基フェニル基など、C6-10アリール-直鎖又は分岐C1-4アルキル基ベンジル基などなどが挙げられる。前記アルコキシ基には、メトキシ基などの直鎖又は分岐C1-6アルコキシ基が含まれ、N,N-ジ置換アミノ基には、前記N-モノ置換アミノ基に対応し、前記炭化水素基で二置換されたアミノ基ジメチルアミノ基などが含まれる。ハロゲン原子には、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素原子が含まれる。n1及びn2は、好ましくは0~2の整数、さらに好ましくは0又は1である。n3及びn4は、好ましくは0~3の整数、さらに好ましくは0~2の整数、特に0又は1である。m1及びm2は、それぞれ1~3の整数、好ましくは1~2の整数特に1である場合が多く、通常、それぞれ1m1=m2=1、2m1=m2=2又は3m1=m2=3であってもよい。なお、基X1又はX2の置換位置は、特に限定されず、フルオレンの9位に置換するフェニル基の2~6位から選択できる。例えば、基X1又はX2の置換位置は、m1又はm2が1の場合、例えば、2~6位好ましくは2又は4位、特に4位であってもよく、m1又はm2が2の場合、例えば、3,4-位、3,5-位などであってもよく、m1又はm2が3の場合、例えば、3,4,5-位、2,3,4-位、2,3,5-位、2,3,6-位などであってもよい。前記式Iの化合物のうち、m1=m2=1、2又は3である化合物、すなわち、ビスフェノールフルオレン[9,9-ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類]、9,9-ビスジヒドロキシフェニルフルオレン類、9,9-ビストリヒドロキシフェニルフルオレン類及びそのC2-4アルキレンオキシド付加体などのビスフェノールフルオレン類9,9-ビスヒドロキシフェニルフルオレン類;並びにビスアニリンフルオレン及びビスN-モノ置換アニリンフルオレンなどのビスアニリンフルオレン類9,9-ビスアミノフェニルフルオレン類が好ましい。前記ビスフェノールフルオレン類のうち、ビスフェノールフルオレンとしては、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンビスフェノールフルオレン,BPF;ビスクレゾールフルオレンBCF、例えば、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス3-ヒドロキシ-2-メチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスC1-4アルキルヒドロキシフェニルフルオレン;9,9-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-ヒドロキシ-2,6-ジメチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスジC1-4アルキルヒドロキシフェニルフルオレン;これらの化合物に対応し、置換基R1及びR2がC3-10シクロアルキルやC6-12アリール基であるビスフェノールフルオレン類が挙げられる。9,9-ビスジヒドロキシフェニルフルオレン類としては、上記ビスフェノールフルオレン9,9-ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類に対応するフルオレン類、例えば、9,9-ビスジヒドロキシフェニルフルオレン[9,9-ビス3,4-ジヒドロキシフェニルフルオレンビスカテコールフルオレンBCAF、9,9-ビス2,4-ジヒドロキシフェニルフルオレン、9,9-ビス2,5-ジヒドロキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスアルキル-ジヒドロキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス3,4-ジヒドロキシ-5-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス3,4-ジヒドロキシ-6-メチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスC1-4アルキル-ジヒドロキシフェニルフルオレン、9,9-ビス2,4-ジヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスジC1-4アルキル-ジヒドロキシフェニルフルオレンなど];これらの化合物に対応し、置換基R1及びR2がC3-10シクロアルキルやC6-12アリール基である9,9-ビスジヒドロキシフェニルフルオレン類などが挙げられる。9,9-ビストリヒドロキシフェニルフルオレン類としては、上記9,9-ビスモノ又はジヒドロキシフェニルフルオレン類に対応するフルオレン類、例えば、9,9-ビス3,4,5-トリヒドロキシフェニルフルオレン、9,9-ビス2,4,6-トリヒドロキシフェニルフルオレン、9,9-ビス2,4,5-トリヒドロキシフェニルフルオレン、9,9-ビス2,3,4-トリヒドロキシフェニルフルオレン、9,9-ビス2,3,5-トリヒドロキシフェニルフルオレン、9,9-ビス2,3,6-トリヒドロキシフェニルフルオレンなどの9,9-ビストリヒドロキシフェニルフルオレンなどが含まれる。また、前記ビスフェノールフルオレン類のうち、アルキレンオキシド付加物としては、ビスフェノールフルオレン類のヒドロキシル基1モルに対してC2-4アルキレンオキサイド1~10モル好ましくは1~5モル、特に1~3モル程度が付加した化合物が挙げられる。アルキレンオキサイド1モルが付加した化合物としては、例えば、9,9-ビスヒドロキシアルコキシフェニルフルオレン類[例えば、9,9-ビス4-ヒドロキシエトキシフェニルフルオレンビスフェノキシエタノールフルオレン,BPEFなどの9,9-ビス[4-ヒドロキシC2-3アルコキシフェニル]フルオレン;9,9-ビス4-ヒドロキシエトキシ-3-メチルフェニルフルオレンビスクレゾールエタノールフルオレン,BCEF、9,9-ビス4-ヒドロキシイソプロポキシ-3-メチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスアルキルヒドロキシC2-3アルコキシフェニルフルオレン;9,9-ビス4-ヒドロキシエトキシ-3,5-ジメチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-ヒドロキシイソプロポキシ-2,6-ジメチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスジアルキルヒドロキシC2-3アルコキシフェニルフルオレン;9,9-ビス4-ヒドロキシエトキシ-3-シクロヘキシルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスシクロアルキルヒドロキシC2-3アルコキシフェニルフルオレン;9,9-ビス4-ヒドロキシエトキシ-3-フェニルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスアリールヒドロキシC2-3アルコキシフェニルフルオレンなど]、これらの化合物に対応する9,9-ビス[ジヒドロキシアルコキシフェニル]フルオレン類{例えば、9,9-ビス[3,4-ジ2-ヒドロキシエトキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビス[ジ2-ヒドロキシC2-3アルコキシフェニル]フルオレンなど}、これらの化合物に対応する9,9-ビス[トリヒドロキシアルコキシフェニル]フルオレン類{例えば、9,9-ビス[3,4,5-トリ2-ヒドロキシエトキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビス[3,4,5-トリ2-ヒドロキシC2-3アルコキシフェニル]フルオレンなど}などが挙げられる。前記ビスアニリンフルオレン9,9-ビスアミノフェニルフルオレン類としては、例えば、9,9-ビスモノアミノフェニルフルオレン類[例えば、9,9-ビス4-アミノフェニルフルオレンビスアニリンフルオレン;9,9-ビス4-アミノ-3-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス3-アミノ-2-メチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスアミノ-C1-4アルキルフェニルフルオレン;9,9-ビス4-アミノ-3,5-ジメチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-アミノ-2,6-ジメチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-アミノ-3,5-ジ-t-ブチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスアミノ-ジC1-4アルキルフェニルフルオレン;これらの化合物に対応する9,9-ビスジ又はトリアミノフェニルフルオレン類;これらの化合物のアルキレンオキサイド付加体;これらの化合物に対応し、アミノ基がN-モノ置換アミノ基であるビスアニリンフルオレン類;これらの化合物に対応し、置換基R1及びR2がC3-10シクロアルキルやC6-12アリール基であるビスアニリンフルオレン類が挙げられる。なお、n=0のビスフェノールフルオレン類は、例えば、文献[JApplPolymSci2732891982]、特開平6-145087号公報、特開平8-217713号公報に記載されている方法に準じて、塩化水素ガスおよびメルカプトプロピオン酸を触媒として用い、フルオレノンとフェノール類とを縮合させることにより製造できる。また、前記塩化水素ガスに代えて、塩酸水や硫酸を用いてもよい。なお、ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類は、種々の合成方法、例えば、a塩化水素ガス及びメルカプトカルボン酸の存在下、フルオレノン類とフェノール類とを反応させる方法文献[JApplPolymSci2732891982]、特開平6-145087号公報、特開平8-217713号公報、b酸触媒及びアルキルメルカプタンの存在下、9-フルオレノンとアルキルフェノール類とを反応させる方法特開2000-26349号公報、c塩酸及びチオール類メルカプトカルボン酸などの存在下、フルオレノン類とフェノール類とを反応させる方法特開2002-47227号公報、d硫酸及びチオール類メルカプトカルボン酸などの存在下、フルオレノン類とフェノール類とを反応させ、炭化水素類と極性溶媒とで構成された晶析溶媒で晶析させてビスフェノールフルオレンを製造する方法特開2003-221352号公報などを利用して製造できる。また、9,9-ビスジ又はトリヒドロキシフェニルフルオレン類は、上記9,9-ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類の製造方法において、フェノール類の代わりに、対応する多価アルコール類ジヒドロキシフェノール類、トリヒドロキシフェノール類を使用することにより製造できる。これらの方法のうち、特に、塩酸を使用する方法c、又は特定の晶析溶媒を使用する方法dを応用すると、より高収率でかつ高純度の生成物が得られる場合が多い。さらに、9,9-ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類のアルキレンオキシド付加体の製造方法は、特に限定されないが、例えば、9,9-ビスヒドロキシフェニルフルオレン類と、対応するアルキレンオキシドC2-4アルキレンオキシド又はアルキレンカーボネートC2-4アルキレンカーボネートを、必要に応じて触媒塩基触媒などの存在下で反応させる方法や、フルオレノンと対応するフェノキシC2-4アルコール類とを反応させる方法例えば、特開平11-349657号公報などにより製造してもよい。また、9,9-ビスジ又はトリヒドロキシフェニルフルオレン類のアルキレンオキシド付加体は、上記製造方法において、9,9-ビスヒドロキシフェニルフルオレン類又はフェノキシC2-4アルコール類に代えて、対応するアルコール類[9,9-ビスジ又はトリヒドロキシフェニルフルオレン類、ジ又はトリヒドロキシC2-4アルコキシベンゼン類など]を使用することにより製造できる。なお、X1及びX2がアミノ基であるビスアニリンフルオレンは、前記ビスフェノールフルオレンの製造方法において、フェノール類に代えて対応するアニリン類を用いることにより調製できる。前記式Iで表される化合物の誘導体としては、樹脂状物質オリゴマーや樹脂、例えば、前記ビスフェノールフルオレン類と単官能化合物との反応生成物[モノカルボン酸飽和又は不飽和C2-10脂肪族モノカルボン酸、飽和又は不飽和C5-10脂環族モノカルボン酸、及び芳香族C6-14モノカルボン酸などとのエステル;モノイソシアネート化合物とのウレタン化合物など];前記ビスアニリンフルオレン類と単官能化合物との反応生成物前記モノカルボン酸とのアミドなど;前記ビスフェノールフルオレン類又はビスフェノールアニリン類を構成モノマーとして含むオリゴマー及びポリマー樹脂以下、オリゴマー及びポリマーを単にポリマー又は樹脂と称する場合があるなどが挙げられる。これらの誘導体のうち、樹脂熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂が好ましい。なお、前記式Iで表される化合物の誘導体の分子量重量平均分子量は、例えば、300~1000000程度から選択でき、好ましくは400~500000、さらに好ましくは500~100000程度であってもよい。特に、前記式Iで表される化合物の誘導体が、樹脂である場合、重量平均分子量は、1000~1000000、好ましくは3000~300000、さらに好ましくは5000~100000程度であってもよい。また、前記式Iで表される化合物の誘導体が、オリゴマー又はモノマーである場合、重量平均分子量は、400~50000、好ましくは450~30000、さらに好ましくは500~10000程度であってもよい。ビスフェノールフルオレン類の樹脂としては、熱可塑性樹脂ポリエステル系樹脂;ポリカーボネート系樹脂;ポリウレタン系樹脂など、熱硬化性樹脂[不飽和ポリエステル系樹脂;ポリウレタン系樹脂ウレタン系樹脂;エポキシ系樹脂;ビニルエステル系樹脂;前記ビスフェノールフルオレン類とカルボキシル基を有する重合性単量体とのエステル化反応により得られるメタアクリル系樹脂;フェノール系樹脂など]などが挙げられる。これらの樹脂において、前記ビスフェノールフルオレン類は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。ビスアニリンフルオレン類の樹脂としては、熱可塑性樹脂ポリアミド系樹脂;熱可塑性ポリイミド系樹脂など、熱硬化性樹脂ポリイミド系樹脂;アニリン樹脂などなどが挙げられる。これらの樹脂は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。また、これらの樹脂において、前記ビスアニリンフルオレン類は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。ポリエステル系樹脂不飽和ポリエステル樹脂を含むポリエステル系樹脂は、少なくとも前記ビスフェノールフルオレン類9,9-ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類で構成されたジオール成分と、ジカルボン酸成分との反応により得ることができ、ポリエステル系樹脂には、飽和又は不飽和ポリエステル系樹脂の他、芳香族ジカルボン酸を重合成分として用いたポリアリレート系樹脂も含まれる。ポリエステル系樹脂のジオール成分は、前記ビスフェノールフルオレン類と他のジオール類とを組み合わせて構成してもよい。このようなジオール類としては、アルキレングリコール例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、トリメチレングリコール、1,3-ブタンジオール、テトラメチレングリコール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、オクタンジオール、デカンジオールなどの直鎖状又は分岐鎖状C2-12アルキレングリコールなど、ポリオキシアルキレングリコール例えば、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコールなどのジ乃至テトラC2-4アルキレングリコールなど、脂環族ジオール例えば、1,4-シクロヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、2,2-ビス4-ヒドロキシシクロヘキシルプロパンやそのアルキレンオキサイド付加体2,2-ビス4-2-ヒドロキシエトキシシクロヘキシルプロパンなどなど、芳香族ジオール例えば、ビフェノール、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパンビスフェノールA、ビスフェノールAD、ビスフェノールFやそれらのアルキレンオキサイドC2-3アルキレンオキサイド付加体2,2-ビス4-2-ヒドロキシエトキシフェニルプロパンなど、キシリレングリコールなどなどが挙げられる。これらのジオール類は単独で又は二種以上組み合わせて使用してもよい。好ましいジオール類は、直鎖状又は分岐鎖状C2-10アルキレングリコール、特にC2-6アルキレングリコール例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,4-ブタンジオールなどの直鎖状又は分岐鎖状C2-4アルキレングリコールである。ジオール類としては、少なくともエチレングリコールを用いる場合が多い。このようなジオール類例えば、エチレングリコールを用いると、重合反応性を高めることができるとともに、樹脂に柔軟性を付与することもできる。ビスフェノールフルオレン類と前記ジオール類との割合モル比は、例えば、前者/後者=100/0~50/50、好ましくは100/0~75/25例えば、100/0~70/30、さらに好ましくは100/0~90/10例えば、100/0~80/20程度であってもよい。前記ジオール成分には、必要に応じて、グリセリン、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ペンタエリスリトール、前記9,9-ビスジ又はトリヒドロキシフェニルフルオレン類などのポリオールを併用してもよい。ポリエステル系樹脂を構成するジカルボン酸成分としては、脂肪族ジカルボン酸、脂環族ジカルボン酸、芳香族ジカルボン酸又はこれらのエステル形成可能な誘導体[例えば、酸無水物;酸ハライド酸クロライドなど;低級アルキルエステルC1-2アルキルエステルなどなど]などが挙げられる。これらのジカルボン酸は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。前記脂肪族ジカルボン酸としては、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカンジカルボン酸、ドデカンジカルボン酸、ヘキサデカンジカルボン酸などの飽和C3-20脂肪族ジカルボン酸好ましくは飽和C3-14脂肪族ジカルボン酸など;マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、メサコン酸などの不飽和C4-20脂肪族ジカルボン酸好ましくは不飽和C4-14脂肪族ジカルボン酸など;これらのエステル形成可能な誘導体などが挙げられる。不飽和ポリエステル系樹脂において、脂肪族不飽和ジカルボン酸マレイン酸又はその酸無水物などの割合は、例えば、ジカルボン酸成分全体に対して10~100モル、好ましくは30~100モル、さらに好ましくは50~100モル例えば、75~100モル程度であってもよい。脂環族ジカルボン酸としては、飽和脂環族ジカルボン酸シクロペンタンジカルボン酸、1,4-シクロヘキサンジカルボン酸、1,3-シクロヘキサンジカルボン酸、1,2-シクロヘキサンジカルボン酸、シクロヘプタンジカルボン酸などのC3-10シクロアルカン-ジカルボン酸など、不飽和脂環族ジカルボン酸1,2-シクロヘキセンジカルボン酸、1,3-シクロヘキセンジカルボン酸などのC3-10シクロアルケン-ジカルボン酸など;多環式アルカンジカルボン酸類ボルナンジカルボン酸、ノルボルナンジカルボン酸、アダマンタンジカルボン酸などのジ又はトリシクロC7-10アルカン-ジカルボン酸、多環式アルケンジカルボン酸類ボルネンジカルボン酸、ノルボルネンジカルボン酸などのジ又はトリシクロC7-10アルケン-ジカルボン酸、これらのエステル形成可能な誘導体などが例示できる。芳香族ジカルボン酸としては、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸2,6-ナフタレンジカルボン酸など、4,4′-ジフェニルジカルボン酸、ジフェニルエーテル-4,4′-ジカルボン酸、4,4′-ジフェニルメタンジカルボン酸、4,4′-ジフェニルケトンジカルボン酸などの芳香族C8-16ジカルボン酸;及びこれらのエステル形成可能な誘導体などが挙げられる。ジカルボン酸は、必要に応じて、トリメリット酸、ピロメリット酸などの多価カルボン酸などを併用してもよい。ジカルボン酸成分としては、通常、脂肪族ジカルボン酸及び脂環族ジカルボン酸から選ばれた少なくとも一種、特に、脂肪族ジカルボン酸飽和脂肪族ジカルボン酸又はこれらのエステル形成可能な誘導体、特にアジピン酸、スベリン酸、セバシン酸などの飽和C3-14脂肪族ジカルボン酸などや脂環族ジカルボン酸シクロヘキサンジカルボン酸などのC5-10シクロアルカンジカルボン酸が好ましい。また、ポリアリレート系樹脂では、少なくとも芳香族ジカルボン酸を含むジカルボン酸成分が使用され、芳香族ジカルボン酸は他のジカルボン酸脂肪族ジカルボン酸及び/又は脂環族ジカルボン酸と併用してもよい。芳香族ジカルボン酸と他のジカルボン酸との割合は、例えば、前者/後者モル比=100/0~10/90、好ましくは100/0~30/70、さらに好ましくは100/0~50/50程度であってもよい。ポリエステル系樹脂において、ジカルボン酸成分とジオール成分ビスフェノールフルオレン類及びジオール類などとの割合モル比は、通常、前者/後者=1.5/1~0.7/1、好ましくは1.2/1~0.8/1特に、1.1/1~0.9/1程度であってもよい。ポリエステル系樹脂の重量平均分子量Mwポリスチレン換算は、特に制限されず、例えば、400~50×104、好ましくは500~30×104例えば1000~20×104、さらに好ましくは3000~30×104程度である。なお、不飽和ポリエステル系樹脂の場合、二重結合当りの分子量は、300~1000、好ましくは350~800、さらに好ましくは400~700程度であってもよい。ポリエステル系樹脂の末端基は、ヒドロキシル基でも、カルボキシル基でもよく、必要により保護基によって保護されていてもよい。ポリエステル系樹脂は、慣用の方法、例えば、直接重合法直接エステル化法又はエステル交換法などにより、ビスフェノールフルオレン類で構成されたジオール成分と前記ジカルボン酸成分とを縮合反応させることにより製造できる。ポリカーボネート系樹脂ポリカーボネート系樹脂としては、慣用の方法に従って、例えば、少なくとも前記ビスフェノールフルオレン類9,9-ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類で構成されたジオール成分とホスゲンとの反応ホスゲン法、又は前記ビスフェノールフルオレン類9,9-ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類と炭酸エステルとの反応エステル交換法により得られるポリカーボネート系樹脂が挙げられる。ジオール成分は、ビスフェノールフルオレン類単独で構成してもよく、ビスフェノールフルオレン類と他のジオール類前記ポリエステル系樹脂の項で例示のジオール類、特に芳香族ジオールや脂環族ジオールなどとで構成してもよい。他のジオール類は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。他のジオール類のうち、特に、ビスフェノールA、AD、Fなどのビスフェノール類などの芳香族ジオールが好ましい。ビスフェノールフルオレン類とジオール類との割合は、前記ポリエステル系樹脂の場合と同様の範囲から選択できる。ポリカーボネート系樹脂の分子量は特に制限されず、例えば、重量平均分子量1×103~100×104例えば、1×104~100×104、好ましくは5×103~50×104例えば、1×104~50×104、さらに好ましくは1×104~25×104例えば、1×104~10×104程度であってもよい。ポリウレタン系樹脂ウレタン系樹脂ポリウレタン系樹脂を構成するジオール成分は、前記ビスフェノールフルオレン類9,9-ビスモノヒドロキシフェニルフルオレン類単独で構成してもよく、ビスフェノールフルオレン類と共に、前記ポリエステル系樹脂の項で例示のジオール類と併用してもよい。さらに、ビスフェノールフルオレン類を構成単位として含むジオール成分、例えば、ビスフェノールフルオレン類で構成されたジオール成分とジカルボン酸成分との反応により生成するポリエステルジオール、ビスフェノールフルオレン類で構成されたジオール成分とアルキレンオキサイドとの反応により生成するポリエーテルジオールなども、ポリウレタン系樹脂のジオール成分として利用できる。ジオール成分も単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。なお、必要であれば、ジオール成分は、トリオールなどのポリオール成分と併用してもよい。ジオール成分において、ビスフェノールフルオレン類又は単位の含有量は、例えば、ジオール成分全体に対して、10~100モル、好ましくは20~80モル、さらに好ましくは30~70モル程度であってもよい。ポリウレタン系樹脂を構成するジイソシアネート化合物としては、芳香族ジイソシアネート[パラフェニレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネートTDI、キシリレンジイソシアネートXDI、テトラメチルキシリレンジイソシアネートTMXDI、ナフタレンジイソシアネートNDI、ビスイソシアナトフェニルメタンMDI、トルイジンジイソシアネートTODI、1,2-ビスイソシアナトフェニルエタン、1,3-ビスイソシアナトフェニルプロパン、1,4-ビスイソシアナトフェニルブタン、ポリメリックMDIなど]、脂環族ジイソシアネート[シクロヘキサン1,4-ジイソシアネート、イソホロンジイソシアネートIPDI、水添XDI、水添MDIなど]、脂肪族ジイソシアネート[ヘキサメチレンジイソシアネートHDI、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネートTMDI、リジンジイソシアネートLDIなど]などのジイソシアネート化合物が挙げられる。これらのジイソシアネート化合物は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのジイソシアネート化合物は、必要であれば、ポリイソシアネート化合物例えば、1,6,11-ウンデカントリイソシアネートメチルオクタン、1,3,6-ヘキサメチレントリイソシアネートなどの脂肪族トリイソシアネート;ビシクロヘプタントリイソシアネートなどの脂環族トリイソシアネートなどのトリイソシアネート化合物など、モノイソシアネート化合物メチルイソシアネートなどのC1-6アルキルイソシアネート;シクロアルキルイソシアネートなどのC5-6シクロアルキルイソシアネート;フェニルイソシアネートなどのC6-10アリールイソシアネートなどと併用してもよい。前記イソシアネート化合物には、前記ポリイソシアネート化合物の多量体や変性体などの誘導体も含まれる。ポリウレタン系樹脂は慣用の方法、例えば、ジオール成分1モルに対してジイソシアネート成分0.7~2.5モル、好ましくは0.8~2.2モル、さらに好ましくは0.9~2モル程度の割合で用い、ウレタン化反応させることにより得ることができる。なお、ジオール成分1モルに対して0.7~1.1モル程度のジイソシアネート成分を用いると、熱可塑性樹脂を得ることができ、過剰モル例えば、1.5~2.2モル程度のジイソシアネート成分を用いると、末端に遊離のイソシアネート基を有する熱硬化性樹脂を得ることができる。エポキシ系樹脂エポキシ系樹脂を構成するジオール成分又はポリオール成分は、前記ビスフェノールフルオレン類単独で構成してもよく、前記ビスフェノールフルオレン類と、前記ポリエステル系樹脂の項で例示の他のジオール類特に芳香族ジオールや脂環族ジオールなどと組み合わせて構成してもよい。他のジオール類は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。ジオール類のうち、特に、ビスフェノールA、AD、Fなどのビスフェノール類などの芳香族ジオールが好ましい。ビスフェノールフルオレン類とジオール類との割合は、前記ポリエステル系樹脂の場合と同様の範囲から選択できる。さらに、前記ビスフェノールフルオレン類と必要により他のジオール類は、ポリオール類例えば、フェノールノボラックなどと併用してもよい。エポキシ樹脂は少なくとも前記ビスフェノールフルオレン類とエピクロルヒドリンとを反応させることにより得ることができる。エポキシ樹脂としては、例えば、9,9-ビスグリシジルオキシフェニルフルオレン類[例えば、9,9-ビス4-グリシジルオキシフェニルフルオレンBPFG、9,9-ビス4-グリシジルオキシ-3-メチルフェニルフルオレンBCFGなどの9,9-ビスモノグリシジルオキシフェニルフルオレン類;9,9-ビス[3,4-ジグリシジルオキシフェニル]フルオレンビスカテコールフルオレンテトラグリシジルエーテルなどの9,9-ビスジグリシジルオキシフェニルフルオレン類;9,9-ビス[3,4,5-トリグリシジルオキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビストリグリシジルオキシフェニルフルオレン類など]、9,9-ビスグリシジルオキシアルコキシフェニルフルオレン類[例えば、9,9-ビス4-グリシジルオキシエトキシフェニルフルオレンビスフェノキシエタノールフルオレンジグリシジルエーテルBPEFG、9,9-ビス4-グリシジルオキシエトキシ-3-メチルフェニルフルオレンBCEFGなどの9,9-ビスモノグリシジルオキシアルコキシフェニルフルオレン類;これらに対応する9,9-ビスジ又はトリグリシジルオキシアルコキシフェニルフルオレン類など]などが挙げられる。エポキシ系樹脂の重量平均分子量Mwは、例えば、300~30,000程度、好ましくは400~10,000程度、さらに好ましくは500~5,000程度であってもよい。ビニルエステル系樹脂ビニルエステル系樹脂は、慣用の方法、例えば、前記ビスフェノールフルオレン単位を有するエポキシ樹脂と、少なくともカルボキシル基を有する重合性単量体不飽和モノカルボン酸との反応により得ることができる。カルボキシル基を有する重合性単量体は、必要により前記ポリエステル系樹脂の項で例示のジカルボン酸脂肪族ジカルボン酸、脂環族ジカルボン酸や、芳香族ジカルボン酸イソフタル酸、テレフタル酸などと組み合わせて用いてもよい。カルボキシル基を有する重合性単量体としては、不飽和モノカルボン酸が使用できる。不飽和モノカルボン酸としては、通常、メタアクリル酸が使用でき、桂皮酸、クロトン酸、ソルビン酸、マレイン酸モノアルキルエステルモノメチルマレートなどなどを用いてもよい。これらの単量体は、単独で又は二種以上組合せて使用してもよい。不飽和モノカルボン酸の使用量は、前記エポキシ樹脂のエポキシ基1モルに対して0.5~1.2モル、好ましくは0.7~1.1モル、さらに好ましくは0.8~1モル程度であってもよい。ビニルエステル系樹脂は、ビスフェノールフルオレン類とグリシジルメタアクリレートとの反応によっても得ることができる。グリシジルメタアクリレートの使用量は、例えば、ビスフェノールフルオレン類1モルに対して1~3モル、好ましくは1~2モル程度であってもよい。なお、代表的なビニルエステル系樹脂には、特開2004-2635号公報や特開2004-2636号公報に記載のビニルエステル系樹脂なども含まれる。アクリル系樹脂前記アクリル系樹脂としては、前記ビスフェノールフルオレン類とカルボキシル基を有する重合性単量体との反応により得ることができる。カルボキシル基を有する重合性単量体としては、通常、不飽和モノカルボン酸、特にメタアクリル酸が使用でき、桂皮酸、クロトン酸、ソルビン酸、マレイン酸モノアルキルエステルモノメチルマレートなどなどを用いてもよい。さらに、不飽和カルボン酸は、酸クロライド、C1-2アルキルエステルなどの反応性誘導体であってもよい。これらの単量体は、単独で又は二種以上組合せて使用してもよい。不飽和モノカルボン酸の使用量は、前記ビスフェノールフルオレン類のヒドロキシル基1モルに対して0.5~1.2モル、好ましくは0.7~1.1モル、さらに好ましくは0.8~1モル程度であってもよい。このようなアクリル系樹脂はオリゴマー樹脂前駆体である場合が多い。オリゴマーの形態のアクリル系樹脂は、必要により共重合性単量体と重合してアクリル系共重合体を形成してもよい。共重合性単量体としては、例えば、メタアクリル酸、マレイン酸、無水マレイン酸などのカルボキシル基含有単量体;メタアクリル酸メチルなどのメタアクリル酸C1-6アルキルエステル;メタアクリロニトリルなどのシアン化ビニル類;スチレンなどの芳香族ビニル単量体;酢酸ビニルなどのカルボン酸ビニルエステル類;エチレン、プロピレンなどのα-オレフィン類などが例示できる。これらの共重合性単量体は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。フェノール系樹脂フェノール系樹脂の製造において、ビスフェノールフルオレン類としては、前記式において、n1及びn2が0又は1、X1及びX2がヒドロキシル基である化合物が使用できる。また、n1及びn2が1の場合、R1及びR2の置換位置は、アルデヒドの付加反応を妨げない位置である。アルデヒド類としては、脂肪族C1-4アルデヒド、通常、ホルムアルデヒドやパラホルムアルデヒドが使用できる。また、前記ビスフェノールフルオレン類と共に、共縮合成分、例えば、フェノール類フェノール、クレゾールなどのC1-4アルキル-フェノール、レゾルシンなどのジヒドロキシベンゼンなど、尿素、グアナミン類、メラミン類などを併用してもよい。ビスフェノールフルオレン類と共縮合成分との割合は、前者/後者モル比=100/0~5/95、好ましくは100/0~10/90、さらに好ましくは100/0~20/80程度であってもよい。なお、フェノール系樹脂は、慣用のフェノール樹脂の製造方法に従って製造でき、酸触媒の存在下では、ノボラック型フェノール系樹脂が得られ、塩基触媒の存在下では、レゾール型フェノール系樹脂が得られる。ポリアミド系樹脂ジアミン成分は、ビスアニリンフルオレン類9,9-ビスモノアミノフェニルフルオレン類単独で構成してもよく、ビスアニリンフルオレン類とジアミン類とを組み合わせて構成してもよい。ジアミン類としては、例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ジプロピレンジアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、ヘキサメチレンジアミン、ドデカンジアミンなどの鎖状C2-14脂肪族ポリアミン;メンセンジアミン、イソホロンジアミン、ジアミノジシクロヘキシルメタン、ビスアミノメチルシクロヘキサン、ビス4-アミノ-3-メチルジシクロヘキシルメタンなどの環状C6-14アミン;メタフェニレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホン、ジアミノジエチルジフェニルメタンなどのC6-20芳香族ジアミン;m-キシリレンジアミンなどのC7-14芳香脂肪族ジアミンが例示できる。これらのジアミン類は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。ビスアニリンフルオレン類とジアミン類との割合は、前者/後者モル比=100/0~5/95、好ましくは90/10~10/90、さらに好ましくは80/20~20/80程度である。ポリアミド樹脂のジカルボン酸類としては、前記ポリエステル系樹脂の項で例示のジカルボン酸類脂肪族ジカルボン酸、脂環族ジカルボン酸、芳香族ジカルボン酸が使用できる。ジカルボン酸は単独で又は二種以上組合せて使用できる。また、ポリアミド樹脂の調製において、共重合成分として、アミノカルボン酸ω-アミノウンデカン酸など及びラクタムε-カプロラクタムなどのC3-12ラクタムなどから選択された少なくとも一種の成分を用いてもよい。ポリイミド系樹脂ビスアニリンフルオレン類9,9-ビスモノアミノフェニルフルオレン類は単独で用いてもよく、ジアミン成分と組み合わせて使用してもよい。ジアミン成分としては、前記ポリアミド系樹脂の項で例示のジアミン類の他、ジアミノフェニルエーテル、2,2-ビス3,4-ジアミノフェニルプロパンなどのビスジアミノフェニルアルカンなどが例示できる。ジアミン類は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。原料のポリカルボン酸類としては、テトラカルボン酸、例えば、ピロメリット酸又はその無水物、ビフェニルテトラカルボン酸又はその無水物、ベンゾフェノンテトラカルボン酸又はその無水物、2,2-ビス3,4-ジカルボキシフェニルプロパンなどのビスジカルボキシフェニルアルカン又はその無水物、2,2-ビス3,4-カルボキシフェニルヘキサフルオロプロパンなどのビスカルボキシフェニルフルオロアルカン、ビスマレイミドなどが例示できる。これらのポリカルボン酸類は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。ポリイミド樹脂は熱可塑性であってもよく熱硬化性であってもよい。アニリン系樹脂アニリン系樹脂の原料として使用するビスアニリンフルオレン類としては、前記式において、n1及びn2が0又は1、X1がアミノ基又はヒドロキシル基X1が少なくともアミノ基である化合物が使用できる。また、n1及びn2が1の場合、R1及びR2の置換位置は、アルデヒドの付加反応を妨げない位置である。前記ビスアニリンフルオレン類は単独で使用してもよく、アニリン類アニリン、メチルアニリンなどのC1-4アルキル-アニリン、ジアミノベンゼンなどと組み合わせて使用してもよい。ビスアニリンフルオレン類とアニリン類との割合は、前者/後者モル比=100/0~5/95、好ましくは100/0~10/90、さらに好ましくは100/0~20/80程度である。アルデヒド類としては、前記フェノール樹脂の項で記載のアルデヒド類ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒドなどが使用できる。なお、アニリン系樹脂は、慣用のアニリン樹脂の製造方法に従って製造でき、酸触媒の存在下では、ノボラック型アニリン系樹脂が得られ、塩基触媒の存在下では、レゾール型アニリン系樹脂が得られる。なお、化合物の誘導体が熱硬化性樹脂である場合、本発明の組成物は、適当な硬化剤などを含んでいてもよい。例えば、前記エポキシ系樹脂やウレタン系樹脂を含む樹脂組成物は、アミン系硬化剤などを含んでいてもよく、前記不飽和ポリエステル系樹脂やビニルエステル系樹脂を含む樹脂組成物は、開始剤過酸化物など、重合促進剤オクテン酸金属塩などの有機金属化合物など、共重合性モノマーメタアクリル酸エステル、スチレンなどの反応性稀釈剤などを含んでいてもよい。なお、硬化剤を使用する場合、添加剤の分散性をさらに向上させるため、硬化剤を、前記化合物又はその誘導体で構成してもよい。例えば、前記エポキシ樹脂の硬化剤を、前記ビスフェノールフルオレン類や前記ビスアニリンフルオレン類などで構成してもよい。化合物I又はその誘導体は、他の樹脂熱可塑性樹脂又は熱硬化性樹脂と組み合わせてもよい。例えば、低分子又はオリゴマーの形態の化合物I又はその誘導体は、他の樹脂と組み合わせてもよい。熱可塑性樹脂としては、例えば、オレフィン系樹脂ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルペンテン、非晶質ポリオレフィンなど、ビニル系樹脂ポリ塩化ビニル、ポリメタクリル酸メチルなどのアクリル系樹脂、ポリスチレンやアクリロニトリル-スチレン樹脂などのスチレン系樹脂など、ポリカーボネート系樹脂ビスフェノールA型ポリカーボネートなど、ポリエステル系樹脂ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリシクロヘキサンジメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレートなどのポリアルキレンアリレート、ポリアリレート、液晶ポリエステルなど、ポリアセタール系樹脂、ポリアミド系樹脂ナイロン6、ナイロン66、ナイロン46、ナイロン6T、ナイロンMXDなど、ポリフェニレンエーテル系樹脂変性ポリフェニレンエーテルなど、ポリスルホン系樹脂ポリスルホン、ポリエーテルスルホンなど、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルケトン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルイミド、ポリアミドイミド、ポリアミノビスマレイミド、ビスマレイミドトリアジン樹脂、熱可塑性エラストマー、フッ化樹脂などが挙げられる。熱硬化性樹脂としては、例えば、フェノール樹脂、フラン樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル、エポキシ樹脂、ウレタン系樹脂、シリコーン樹脂、ポリイミド、ジアリルフタレート樹脂、ビニルエステル樹脂などが挙げられる。これらの樹脂は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。他の樹脂と、化合物I又はその誘導体との割合重量比は、前者/後者=99/1~1/99例えば、90/10~10/90程度の範囲から選択でき、通常、99/1~50/50、好ましくは98/2~70/30、さらに好ましくは97/3~80/20程度である。[添加剤]本発明において、添加剤は、室温例えば、15~25°C程度の温度で液状であってもよく、固体状例えば、粉粒状固体であってもよい。添加剤には、充填剤フィラー又は補強剤、着色剤染顔料、導電剤、難燃剤、可塑剤、滑剤、安定剤酸化防止剤、紫外線吸収剤、熱安定剤など、離型剤天然ワックス類、合成ワックス類、直鎖脂肪酸やその金属塩、酸アミド類、エステル類、パラフィン類など、帯電防止剤、分散剤、流動調整剤、レベリング剤、消泡剤、表面改質剤シランカップリング剤やチタン系カップリング剤など、低応力化剤シリコーンオイル、シリコーンゴム、各種プラスチック粉末、各種エンジニアリングプラスチック粉末など、耐熱性改良剤硫黄化合物やポリシランなど、炭素材などが含まれる。これらの添加剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらの添加剤のうち、充填剤フィラー、着色剤例えば、黒色顔料、赤色顔料、緑色顔料、青色顔料などの染顔料、難燃剤、炭素材が好ましい。また、充填剤又は補強剤補強材、着色剤、導電剤などとして機能する炭素材も好ましい。充填剤又はフィラーとしては、例えば、酸化物系無機充填剤シリカ、アルミナ、ジルコニア、マイカなど、非酸化物系無機充填剤炭化ケイ素、窒化ケイ素、黒鉛などなどが挙げられる。用途によっては、アルミニウム、亜鉛、銅などの金属粉末も使用できる。より詳細には、シリカ系充填剤ケイ砂、石英、ノバキュライト、ケイ藻土など、合成無定形シリカ、ケイ酸塩系充填剤カオリナイト、雲母、滑石、ウオラストナイト、アスベスト、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウムなど、ガラス系充填剤ガラス粉末、ガラス球、中空ガラス球、ガラスフレーク、泡ガラス球など、非酸化物系無機充填剤黒鉛、カーボンブラック、窒化ホウ素、炭化ホウ素、窒化アルミニウム、炭化アルミニウム、窒化ケイ素、炭化ケイ素、ホウ化チタン、窒化チタン、炭化チタンなど、炭酸塩系充填剤炭酸カルシウムなど、金属酸化物系充填剤酸化亜鉛、アルミナ、ジルコニア、マグネシア、酸化チタン、酸化ベリリウムなどなどが挙げられる。これらの充填剤としては、繊維状、針状ウィスカーを含む、粉粒状、鱗片状などの種々の形状の充填剤が使用できる。繊維状充填剤には、炭素繊維、活性炭素繊維、ガラス繊維、アルミノケイ酸繊維、酸化アルミニウム繊維、炭化ケイ素繊維、金属繊維、ボロン繊維、チタン酸カリウム繊維等の無機繊維、アラミド繊維などの有機繊維なども含まれる。これらの充填剤は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。着色剤又は色素には、無機顔料や有機染顔料などが含まれる。着色剤顔料、染料、色素などは、水溶性であってもよく、油溶性であってもよい。無機顔料としては、黒色顔料[カーボンブラック例えば、アセチレンブラック、ランプブラック、サーマルブラック、ファーネスブラック、チャンネルブラック、ケッチェンブラック等など]、白色顔料[チタン系白色顔料酸化チタンなど、亜鉛系白色顔料酸化亜鉛、硫化亜鉛など、複合白色顔料リトポンなど、体質顔料ケイ酸マグネシウム、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウム、ベントナイトなどなど]、クロムエローなどの黄色顔料、酸化鉄赤などの赤色顔料、モリブデートオレンジなどの橙色顔料、クロムグリーンなどの緑色顔料、紺青などの青色顔料、マンガンバイオレットなどの紫色顔料、カドミウム系顔料、鉛系顔料、コバルト系顔料などが挙げられる。有機染顔料としては、アゾ系染顔料ピグメントイエロー、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、パーマネントレッド、ブリリアントカーミン6Bなど、フタロシアニン系染顔料フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーンなど、レーキ系染顔料レーキレッド、ウォッチャンレッドなど、シアニン系染顔料、カルバゾール系染顔料、ピロメテン系染顔料、アンスラキノン系染顔料、ナフトキノン系染顔料、キナクリドン系染顔料、ペリレン系染顔料、ペリノン系染顔料、イソインドリン系染顔料、ジオキサジン系染顔料、スレン系染顔料などが挙げられる。着色剤は、機能性色素、例えば、近紫外吸収色素、蛍光色素、フォトクロミック色素、有機光導電材料キャリアー生成材料、キャリアー移動材料など、液晶表示用色素、太陽エネルギー貯蔵材料、レーザー用色素、写真用色素、ジアゾ感光紙用色素、熱変色性色素示温性色素、感圧感熱色素カラーフォーマー、昇華転写用色素、トナー用電荷移動剤などであってもよい。これらの着色剤又は色素は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。難燃剤には、無機系難燃剤ホウ酸系難燃剤、リン系難燃剤、その他の無機系難燃剤、有機系難燃剤窒素系難燃剤、ハロゲン系難燃剤など、コロイド難燃物質Sb2O3などなどの各種の難燃剤が含まれる。ホウ酸系難燃剤としては、例えば、ホウ酸亜鉛、メタホウ酸バリウムなどが挙げられる。リン系難燃剤としては、例えば、リン酸アンモニウム、リン酸メラミン、赤燐、リン酸エステル[トリクレジルホスフェート、トリβ-クロロエチルホスフェート、トリジクロロプロピルホスフェート、トリジブロモプロピルホスフェート、2,3-ジブロモプロピル-2,3-ジクロロプロピルホスフェートなど]などが挙げられる。その他の無機系難燃剤としては、例えば、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、水酸化ジルコニウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウム、塩基性炭酸マグネシウム、ドロマイト、酸化スズの水和物、ホウ砂などの無機金属水和物、炭酸亜鉛、炭酸マグネシウム-カルシウム、炭酸バリウム、酸化マグネシウム、酸化モリブデン、酸化ジルコニウム、酸化スズ、膨張黒鉛などが挙げられる。窒素系難燃剤としては、例えば、ホスホニトリル、リン酸グアニジン、スルファミン酸グアニジン、リン酸グアニル尿素、炭酸グアニジンなどが挙げられる。ハロゲン系難燃剤としては、例えば、テトラブロモビスフェノールA誘導体TBA、テトラブロモビスフェノールS誘導体、ヘキサブロモベンゼン、デカブロモジフェニルエーテル、テトラブロモエタンTBE、テトラブロモブタンTBB、ヘキサブロモシクロデカンHBCDなどの臭素系難燃剤、塩素化パラフィン、塩素化ポリフェニル、塩素化ジフェニル、パークロロペンタシクロデカン、塩素化ナフタレンなどの塩素系難燃剤が挙げられる。これらのハロゲン系難燃剤は、三酸化アンチモンなどと併用することにより、さらに高い難燃性を発揮する。これらの難燃剤は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。炭素材としては、例えば、黒鉛、カーボンブラック前記例示のカーボンブラック、導電性カーボンブラックなど、炭素繊維前記例示の炭素繊維など、フラーレン、カーボンナノチューブなどが挙げられる。カーボンナノチューブナノスケールカーボンチューブは、ナノサイズの直径を有するカーボンチューブであればよく、カーボンチューブのチューブ内空間部には金属鉄などなどが内包されていてもよい。代表的なナノスケールカーボンチューブには、i単層カーボンナノチューブ又は多層カーボンナノチューブ、iiアモルファスナノスケールカーボンチューブ、iiiナノフレークカーボンチューブ、ivナノフレークカーボンチューブ及び入れ子構造の多層カーボンナノチューブから選択された少なくとも1種のカーボンナノチューブaと、炭化鉄又は鉄とからなり、このカーボンナノチューブaのチューブ内空間部に充填されている炭化鉄又は鉄bとで構成された鉄-炭素複合体などが例示できる。カーボンナノチューブは、単独で又は2種以上組み合わせた混合物であってもよい。これらのカーボンナノチューブのうち、特に、溶媒やフルオレン骨格を有する化合物樹脂中での分散性の観点から、アモルファスナノスケールカーボンチューブii、ナノフレークカーボンチューブiii、鉄-炭素複合体ivなどが好ましい。これらのチューブの分散性が良好である理由は明らかではないが、これらのチューブの最外層の炭素網面が不連続であるため、これらのチューブに対する溶媒やフルオレン骨格を有する化合物樹脂などの親和性が高くなっているためと考えられる。以下、カーボンナノチューブについて詳述する。カーボンナノチューブカーボンナノチューブは、黒鉛シートすなわち、黒鉛構造の炭素原子面ないしグラフェンシートがチューブ状に閉じた中空炭素物質であり、その直径はナノメートルスケールであり、壁構造は黒鉛構造を有している。カーボンナノチューブのうち、壁構造が一枚の黒鉛シートでチューブ状に閉じたものは単層カーボンナノチューブと呼ばれ、複数枚の黒鉛シートがそれぞれチューブ状に閉じて、入れ子状になっているものは多層カーボンナノチューブ入れ子構造の多層カーボンナノチューブと呼ばれている。本発明では、これら単層カーボンナノチューブ及び多層カーボンナノチューブのいずれも使用できる。単層カーボンナノチューブのサイズは、直径が0.4~10nm程度および長さが1~500μm程度、好ましくは直径が0.7~5nm程度および長さが1~100μm程度、さらに好ましくは直径が0.7~2nm程度および長さが1~20μm程度であってもよい。また、多層カーボンナノチューブのサイズは、直径が1~100nm程度および長さが1~500μm程度、好ましくは直径が1~50nm程度および長さが1~100μm程度、さらに好ましくは直径が1~40nm程度および長さが1~20μm程度であってもよい。アモルファスナノスケールカーボンチューブアモルファスナノスケールカーボンチューブとしては、特に限定されないが、例えば、WO00/40509特許第3355442号公報に記載のナノチューブ、すなわち、カーボンからなる主骨格を有し、直径が0.1~1000nmであり、アモルファス構造を有するナノスケールカーボンチューブであって、直線状の形態を有し、X線回折法入射X線:CuKαにおいて、ディフラクトメーター法により測定される炭素網平面002の平面間隔d002が3.54Å以上特に3.7Å以上であり、回折角度2θが25.1度以下特に24.1度以下であり、2θバンドの半値幅が3.2度以上特に7.0度以上であるカーボンチューブアモルファスナノスケールカーボンチューブが例示できる。アモルファスナノスケールカーボンチューブは、マグネシウム、鉄、コバルト、ニッケルなどの金属の塩化物の少なくとも1種からなる触媒の存在下で、分解温度が200~900°Cである熱分解性樹脂、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリフッ化ビニリデン、ポリビニルアルコールなどを励起処理することにより得られる。出発原料としての熱分解性樹脂の形状は、特に限定されず、フィルム状乃至シート状、粉末状、塊状などの任意の形状であってもよい。例えば、基板上に薄膜化アモルファスナノスケールカーボンチューブを形成させた炭素材料を得る場合には、基板上に熱分解性樹脂を塗布あるいは載置した状態で、適切な条件下に励起処理すればよい。励起処理としては、例えば、不活性雰囲気中、好ましくは450~1800°C程度の温度域でかつ原料の熱分解温度以上で加熱処理する方法や、室温~3000°C程度の温度域でかつ原料の熱分解温度以上でのプラズマ処理する方法などの方法又は処理が例示できる。アモルファスナノスケールカーボンチューブは、アモルファス構造非晶質構造を有するナノスケールのカーボンナノチューブで、中空直線状であり、細孔が高度に制御されている。その形状は、主に円柱、四角柱などであり、先端の少なくとも一方が、キャップを有していない開口している場合が多い。先端が閉口している場合には、形状がフラット状である場合が多い。アモルファスナノスケールカーボンチューブの外径は、通常1~1000nm程度の範囲にある場合が多く、好ましくは1~200nm程度、さらに好ましくは1~100nm程度の範囲にあってもよい。また、アモルファスナノスケールカーボンチューブのアスペクト比チューブの長さ/直径は、例えば、2倍以上例えば、2~500倍程度であり、好ましくは5倍以上例えば、5~200倍程度である。ここで、アモルファス構造とは、規則的に配列した炭素原子の連続的な炭素層からなる黒鉛質構造ではなく、不規則な炭素網平面からなる炭素質構造を意味し、多数の微細なグラフェンシートが不規則に配列していることを意味する。代表的な分析手法である透過型電子顕微鏡による像からは、非晶質構造のナノスケールカーボンチューブは、炭素網平面の平面方向の広がりが、アモルファスナノスケールカーボンチューブの直径の1倍より小さいことがわかる。このように、アモルファスナノスケールカーボンチューブ網面が不規則に分布したアモルファス構造を有しているため、最外層を構成する炭素網面は、チューブ長手方向の全長にわたって連続しておらず、不連続となっている。特に、最外層を構成する炭素網面の長さは、20nm未満例えば、0.1~15nm程度、特に5nm未満1~3nm程度である場合が多い。非晶質炭素は一般的にはX線回折を示さないが、ブロードな反射を示す。黒鉛質構造では、炭素網平面が規則的に積み重なっているので、炭素網平面間隔d002が狭くなり、ブロードな反射は高角側2θに移行して、次第に鋭くなり2θバンドの半値幅が狭くなり、d002回折線として観測できるようになる黒鉛的位置関係で規則正しく積み重なっている場合はd002=3.354Åである。これに対し、非晶質構造は、上記のように一般的にはX線による回折を示さないが、部分的に非常に弱い干渉性散乱を示す。X線回折法入射X線=CuKαにおいて、ディフラクトメーター法により測定されるアモルファスナノスケールカーボンチューブの理論的な結晶学的特性は、以下のように規定される:炭素網平面間隔d002は、3.54Å以上例えば、3.6~4.1Å程度、好ましくは3.7Å以上例えば、3.75~3.95Å程度である;回折角度2θは、25.1度以下例えば、20~25度程度、好ましくは24.1度以下例えば、21~24度程度である;前記2θバンドの半値幅は、3.2度以上例えば、4.0~11.0度程度、好ましくは7.0度以上例えば、7.5~10.0度程度である。典型的なアモルファスナノスケールカーボンチューブは、X線回折による回折角度2θが18.9~22.6度の範囲内にあり、炭素網平面間隔d002は3.9~4.7Åの範囲内にあり、2θバンドの半値幅は7.6~8.2度の範囲内にある場合が多い。アモルファスナノスケールカーボンチューブの形状を表す一つの用語である直線状なる語句は、次のように定義される。すなわち、透過型電子顕微鏡によるアモルファスナノスケールカーボンチューブ像の長さをLとし、そのアモルファスナノスケールカーボンチューブを伸ばした時の長さをL0とした場合に、L/L0が0.9以上例えば、1~100となる形状特性を意味するものとする。このようなアモルファスナノスケールカーボンチューブのチューブ壁部分は、あらゆる方向に配向した複数の微細な炭素網平面グラフェンシートからなる非晶質構造を有しており、これらの炭素網平面の炭素平面間隔により活性点を有するためか、樹脂との親和性に優れているという利点を有する。鉄-炭素複合体鉄-炭素複合体は、特に限定されないが、例えば、特開2002-338220号公報に記載の鉄-炭素複合体、すなわち、aナノフレークカーボンチューブ及び入れ子構造の多層カーボンナノチューブからなる群から選ばれるカーボンチューブと、b炭化鉄又は鉄とからなり、前記カーボンチューブaのチューブ内空間部の10~90の範囲に炭化鉄又は鉄bが充填されている鉄-炭素複合体などが例示できる。すなわち、鉄-炭素複合体は、炭化鉄又は鉄が、チューブ内空間部の100の範囲に完全に充填されているものではなく、チューブ内空間部の10~90の範囲に充填されているすなわち、部分的に充填されていることを特徴とするものである。なお、このようなナノフレークカーボンチューブにおいて、壁部は、パッチワーク状ないし張り子状いわゆるpapermache状である。なお、ナノフレークカーボンチューブとは、フレーク状の黒鉛シートが複数枚通常は多数パッチワーク状ないし張り子状papermache状に集合して構成されている、黒鉛シートの集合体からなる炭素製チューブを意味する。前記鉄-炭素複合体は、特開2002-338220号公報に記載の方法に従って製造でき、例えば、1不活性ガス雰囲気中、圧力を10-5Pa~200kPa程度に調整し、反応炉内の酸素濃度を、反応炉容積をAリットルとし酸素量をBNccとした場合の比B/Aが1×10-10~1×10-1程度となる濃度に調整した反応炉内でハロゲン化鉄を600~900°C程度まで加熱する工程、及び2上記反応炉内に不活性ガスを導入し、圧力10-5Pa~200kPa程度で熱分解性炭素源を導入して600~900°C程度で加熱処理を行う工程を包含する製造方法により製造される。ここで、酸素量Bの単位であるNccは、気体の25°Cでの標準状態に換算したときの体積ccという意味である。鉄-炭素複合体は、aナノフレークカーボンチューブ及び入れ子構造の多層カーボンナノチューブからなる群から選ばれるカーボンチューブとb炭化鉄又は鉄とからなるものであって、前記カーボンチューブ内空間部すなわち、チューブ壁で囲まれた空間の実質上全てが充填されているのではなく、前記空間部の一部、より具体的には10~90程度、好ましくは30~80程度、さらに好ましくは40~70程度が炭化鉄又は鉄により充填されている。鉄-炭素複合体においては、特開2002-338220号公報に記載されているように、炭素部分は、製造工程1及び2を行った後、特定の速度で冷却するとナノフレークカーボンチューブとなり、製造工程1及び2を行った後、不活性気体中で加熱処理を行い、特定の冷却速度で冷却することにより、入れ子構造の多層カーボンナノチューブとなる。1ナノフレークカーボンチューブと炭化鉄又は鉄からなる鉄-炭素複合体ナノフレークカーボンチューブと炭化鉄又は鉄からなる鉄-炭素複合体は、典型的には円柱状である。このような円柱状の鉄-炭素複合体の一例を示す透過型電子顕微鏡TEM写真を図1および図2に示す。図1は、特開2002-338220号公報の実施例1で得られた円柱状の鉄-炭素複合体の側面の透過型電子顕微鏡TEM写真であり、図2は、特開2002-338220号公報の実施例1で得られた円柱状の鉄-炭素複合体の長手方向を横切る断面のTEM写真である。また、図4のa-1に円柱状の鉄-炭素複合体ナノフレークカーボンチューブのTEM像の模式図を示す。図4のa-1において、100は、ナノフレークカーボンチューブの長手方向のTEM像を模式的に示しており、200は、ナノフレークカーボンチューブの長手方向にほぼ垂直な断面のTEM像を模式的に示している。鉄-炭素複合体を構成するナノフレークカーボンチューブは、代表的には、中空円筒状の形態を有し、その断面をTEM観察した場合、弧状グラフェンシート像が同心円状に集合しており、個々のグラフェンシート像は、不連続な環を形成しており、その長手方向をTEMで観察した場合、略直線状のグラフェンシート像が、長手方向にほぼ並行に多層状に配列しており、個々のグラフェンシート像は、長手方向全長にわたって連続しておらず、不連続となっているという特徴を有している。また、図4のa-1に円柱状の鉄-炭素複合体ナノフレークカーボンチューブのTEM像の模式図を示す。図4のa-1において、100は、ナノフレークカーボンチューブの長手方向のTEM像を模式的に示しており、200は、ナノフレークカーボンチューブの長手方向にほぼ垂直な断面のTEM像を模式的に示している。より詳しくは、鉄-炭素複合体を構成しているナノフレークカーボンチューブは、図2及び図4のa-1の200から明らかなように、その長手方向に垂直な断面をTEM観察した場合、多数の弧状グラフェンシート像が同心円状多層構造のチューブ状に集合しているが、個々のグラフェンシート像は、例えば、図4のa-1の210、214に示すように、完全に閉じた連続的な環を形成しておらず、途中で途切れた不連続な環を形成している。一部のグラフェンシート像は、図4のa-1の211に示すように、分岐している場合もある。不連続点においては、一つの不連続環を構成する複数の弧状TEM像は、図4のa-1の222に示すように、層構造が部分的に乱れている場合もあれば、図4のa-1の223に示すように隣接するグラフェンシート像との間に間隔が存在している場合もあるが、TEMで観察される多数の弧状グラフェンシート像は、全体として、多層状のチューブ構造を形成している。また、図1及び図4のa-1の100から明らかなように、ナノフレークカーボンチューブの長手方向をTEMで観察した場合、多数の略直線状のグラフェンシート像が鉄-炭素複合体の長手方向にほぼ並行に多層状に配列しているが、個々のグラフェンシート像110は、鉄-炭素複合体の長手方向全長にわたって連続しておらず、途中で不連続となっている。一部のグラフェンシート像は、図4のa-1の111に示すように、分岐している場合もある。また、不連続点においては、層状に配列したTEM像のうち、一つの不連続層のTEM像は、図4のa-1の112に示すように、隣接するグラフェンシート像と少なくとも部分的に重なり合っている場合もあれば、113に示すように隣接するグラフェンシート像と少し離れている場合もあるが、多数の略直線状のTEM像が、全体として多層構造を形成している。このようなナノフレークカーボンチューブの構造は、多層カーボンナノチューブと大きく異なっている。図4のa-2に、入れ子構造の多層カーボンナノチューブのTEM像の模式図を示す。図4のa-2において、300は、入れ子構造の多層カーボンナノチューブの長手方向のTEM像を模式的に示しており、400は、入れ子構造の多層カーボンナノチューブの長手方向にほぼ垂直な断面のTEM像を模式的に示している。すなわち、図4のa-2の400に示すように、入れ子構造の多層カーボンナノチューブは、その長手方向に垂直な断面のTEM像が、410に示すように、完全な円形のTEM像となっている同心円状のチューブであり、かつ図4のa-2の300に示すように、その長手方向の全長にわたって連続する直線状グラフェンシート像310などが平行に配列している構造同心円筒状ないし入れ子状の構造である。以上より、詳細は未だ完全には解明されていないが、鉄-炭素複合体を構成するナノフレークカーボンチューブは、フレーク状のグラフェンシートが多数パッチワーク状ないし張り子状に重なり合って全体としてチューブを形成しているようである。このようなナノフレークカーボンチューブとそのチューブ内空間部に内包された炭化鉄又は鉄からなる鉄-炭素複合体は、特許第2546114号に記載されているような入れ子構造の多層カーボンナノチューブのチューブ内空間部に金属が内包された複合体に比し、カーボンチューブの構造において大きく異なっている。鉄-炭素複合体を構成しているナノフレークカーボンチューブをTEM観察した場合において、その長手方向に配向している多数の略直線状のグラフェンシート像に関し、個々のグラフェンシート像の長さは、通常、2~500nm程度、特に10~100nm程度である。すなわち、図4のa-1の100に示されるように、110で示される略直線状のグラフェンシートのTEM像が多数集まってナノフレークカーボンチューブの壁部のTEM像を構成しており、個々の略直線状のグラフェンシート像の長さは、通常、2~500nm程度、特に10~100nm程度である。このように、鉄-炭素複合体においては、その壁部を構成するナノフレークカーボンチューブの最外層は、チューブ長手方向の全長にわたって連続していない不連続なグラフェンシートから形成されており、その最外面の炭素網面の長さは、通常、2~500nm程度、特に10~100nm程度である。鉄-炭素複合体を構成するナノフレークカーボンチューブの壁部の炭素部分は、上記のようにフレーク状のグラフェンシートが多数長手方向に配向して全体としてチューブ状となっているが、X線回折法により測定した場合に、炭素網面間の平均距離d002が、0.34nm以下例えば、0.335~0.339nm程度の黒鉛質構造を有するものである。また、本発明で使用する鉄-炭素複合体のナノフレークカーボンチューブからなる壁部の厚さは、49nm以下例えば、0.1~40nm程度、特に0.1~20nm程度、好ましくは1~10nm程度であって、全長に亘って実質的に均一である。2入れ子構造の多層カーボンナノチューブと炭化鉄又は鉄からなる鉄-炭素複合体前記のように、工程1及び2を行った後、特定の加熱工程を行うことにより、得られる鉄-炭素複合体を構成するカーボンチューブは、入れ子構造の多層カーボンナノチューブとなる。こうして得られる入れ子構造の多層カーボンナノチューブは、図4のa-2の400に示すように、その長手方向に垂直な断面のTEM像が実質的に完全な円を構成する同心円状のチューブであり、かつ、その長手方向の全長にわたって連続したグラフェンシート像が平行に配列している構造同心円筒状ないし入れ子状の構造を有する。鉄-炭素複合体を構成する入れ子構造の多層カーボンナノチューブの壁部の炭素部分は、X線回折法により測定した場合に、炭素網面間の平均距離d002が0.34nm以下例えば、0.335~0.339nm程度の黒鉛質構造を有するものである。また、鉄-炭素複合体の入れ子構造の多層カーボンナノチューブからなる壁部の厚さは、49nm以下例えば、0.1~40nm程度、特に0.1~20nm程度、好ましくは1~10nm程度であって、全長に亘って実質的に均一である。b内包されている炭化鉄又は鉄ナノフレークカーボンチューブ及び入れ子構造の多層カーボンナノチューブからなる群から選ばれるカーボンチューブ内空間部の炭化鉄又は鉄による充填率10~90は、鉄-炭素複合体を透過型電子顕微鏡で観察し、各カーボンチューブの空間部すなわち、カーボンチューブのチューブ壁で囲まれた空間の像の面積に対する、炭化鉄又は鉄が充填されている部分の像の面積の割合である。炭化鉄又は鉄の充填形態は、カーボンチューブ内空間部に連続的に充填されている形態、カーボンチューブ内空間部に断続的に充填されている形態などがあるが、基本的には断続的に充填されている。従って、本発明で使用する鉄-炭素複合体は、金属内包炭素複合体ないし鉄化合物内包炭素複合体、炭化鉄又は鉄内包炭素複合体ともいうべきものである。また、鉄-炭素複合体に内包されている炭化鉄又は鉄は、カーボンチューブの長手方向に配向しており、結晶性が高く、炭化鉄又は鉄が充填されている範囲のTEM像の面積に対する結晶性炭化鉄又は鉄のTEM像の面積の割合以下結晶化率というは、一般に、90~100程度、特に95~100程度である。内包されている炭化鉄又は鉄の結晶性が高いことは、鉄-炭素複合体の側面からTEM観察した場合、内包物のTEM像が格子状に配列していることから明らかであり、電子線回折において明確な回折パターンが得られることからも明らかである。また、本発明で使用する鉄-炭素複合体に炭化鉄又は鉄が内包されていることは、電子顕微鏡、EDXエネルギー分散型X線検出器により容易に確認することができる。鉄-炭素複合体の全体形状鉄-炭素複合体は、湾曲が少なく、直線状であり、壁部の厚さが全長に亘ってほぼ一定の均一厚さを有しているので、全長に亘って均質な形状を有している。その形状は、柱状で、主に円柱状である。鉄-炭素複合体の外径は、通常、1~100nm程度、特に1~50nm程度の範囲にあり、好ましくは1~30nm程度の範囲にあり、より好ましくは10~30nm程度の範囲にある。チューブの長さLの外径Dに対するアスペクト比L/Dは、5~10000程度であり、特に10~1000程度である。鉄-炭素複合体の形状を表す一つの用語である直線状なる語句は、次のように定義される。すなわち、透過型電子顕微鏡により鉄-炭素複合体を含む炭素質材料を200~2000nm四方の範囲で観察し、像の長さをWとし、該像を直線状に伸ばした時の長さをWoとした場合に、比W/Woが、0.8以上、特に、0.9以上となる形状特性を意味するものとする。鉄-炭素複合体は、バルク材料としてみた場合、次の性質を有する。すなわち、本発明では、上記のようなナノフレークカーボンチューブ及び入れ子構造の多層カーボンナノチューブから選ばれるカーボンチューブのチューブ内空間部の10~90の範囲に鉄または炭化鉄が充填されている鉄-炭素複合体は、顕微鏡観察によりかろうじて観察できる程度の微量ではなく、多数の該鉄-炭素複合体を含むバルク材料であって、鉄-炭素複合体を含む炭素質材料、或いは、炭化鉄又は鉄内包炭素質材料ともいうべき材料の形態で大量に得られる。後述する参考例2で製造されたナノフレークカーボンチューブとそのチューブ内空間に充填された炭化鉄からなる炭素質材料の電子顕微鏡写真透過型電子顕微鏡写真を、図3に示す。図3からもわかるように、鉄-炭素複合体を含む炭素質材料においては、基本的にはほとんど全ての特に99又はそれ以上のカーボンチューブにおいて、その空間部即ち、カーボンチューブのチューブ壁で囲まれた空間の10~90の範囲に炭化鉄又は鉄が充填されており、空間部が充填されていないカーボンチューブは実質上存在しないのが通常である。ただし、場合によっては、炭化鉄又は鉄が充填されていないカーボンチューブも微量混在することがある。また、炭素質材料においては、上記のようなカーボンチューブ内空間部の10~90に鉄または炭化鉄が充填されている鉄-炭素複合体が主要構成成分であるが、鉄-炭素質複合体以外に、ススなどが含まれている場合がある。そのような場合は、鉄-炭素質複合体以外の成分を除去して、炭素質材料中の鉄-炭素質複合体の純度を向上させ、実質上鉄-炭素複合体のみからなる炭素質材料を得ることもできる。また、従来の顕微鏡観察で微量確認し得るに過ぎなかった材料とは異なり、鉄-炭素複合体を含む炭素質材料は大量に合成できるので、その重量を容易に1mg以上とすることができる。炭素質材料は、炭素質材料1mgに対して25mm2以上の照射面積で、CuKαのX線を照射した粉末X線回折測定において、内包されている鉄または炭化鉄に帰属される40°<2θ<50°のピークの中で最も強い積分強度を示すピークの積分強度をIaとし、カーボンチューブの炭素網面間の平均距離d002に帰属される26°<2θ<27°のピークの積分強度Ibとした場合に、IaのIbに対する比R=Ia/Ibが、0.35~5程度、特に0.5~4程度であるのが好ましく、より好ましくは1~3程度である。本明細書において、上記Ia/Ibの比をR値と呼ぶ。このR値は、鉄-炭素複合体を含む炭素質材料を、X線回折法において25mm2以上のX線照射面積で観察した場合に、炭素質材料全体の平均値としてピーク強度が観察されるために、TEM分析で測定できる1本の鉄-炭素複合体における内包率ないし充填率ではなく、鉄-炭素複合体の集合物である炭素質材料全体としての、炭化鉄又は鉄充填率ないし内包率の平均値を示すものである。なお、多数の鉄-炭素複合体を含む炭素質材料全体としての平均充填率は、TEMで複数の視野を観察し、各視野で観察される複数の鉄-炭素複合体における炭化鉄又は鉄の平均充填率を測定し、さらに複数の視野の平均充填率の平均値を算出することによっても求めることができる。このような方法で測定した場合、鉄-炭素複合体からなる炭素質材料全体としての炭化鉄又は鉄の平均充填率は、10~90程度、特に40~70程度である。ナノフレークカーボンチューブ前記鉄-炭素複合体を酸処理することにより、内包されている鉄又は炭化鉄が溶解除去され、チューブ内空間部に鉄又は炭化鉄が存在しない中空のナノフレークカーボンチューブを得ることができる。上記酸処理に使用する酸としては、塩酸、硫酸、硝酸、フッ酸などを例示でき、その濃度は0.1~2N程度のものが好ましい。酸処理方法としては、種々の方法により行うことが可能であるが、例えば、1Nの塩酸100mlに対して、1g程度の鉄内包ナノフレークカーボンチューブを分散し、室温で6時間程度撹拌処理し、ろ過分離した後、さらに、1Nの塩酸100mlで同様の処理を2回行なうことで、中空のナノフレークカーボンチューブを得ることができる。このような酸処理によってもナノフレークカーボンチューブの基本的構成は特に変化を受けない。よって、チューブ内空間部に鉄又は炭化鉄が存在しない中空のナノフレークカーボンチューブにおいても、その最外面を構成する炭素網面の長さは、500nm以下であり、特に2~500nm、特に10~100nmである。さらに、本発明では、添加剤が芳香環を有する化合物であっても、分散性を向上することができる。前記添加剤のうち、芳香環を有する化合物としては、例えば、カーボンブラック酸性カーボンブラック、中性カーボンブラック、ケッチェンブラックなど、黒鉛、カーボン繊維炭素繊維、活性炭、フラーレン、カーボンナノチューブなどのカーボン材料炭素材や、カラーレジスト用着色色素赤R、青B、緑Gなど、近赤外線吸収色素、キャリア輸送剤や太陽電池用電荷移動剤などの機能性色素や機能性顔料フタロシアニン系染顔料、カルバゾール系染顔料、シアニン系染顔料、アゾ系染顔料、ピロメテン系染顔料などなどが挙げられる。これらの中でも、着色剤、カーボンブラック特に中性カーボンブラック、カーボンナノチューブや黒鉛などの炭素材と、前記化合物I又はその誘導体とを組み合わせると効果的である。添加剤の割合は、化合物I又はその誘導体の種類により適宜選択できるが、例えば、化合物I又はその誘導体100重量部に対して、0.1~300重量部程度の範囲から選択でき、化合物I又はその誘導体が樹脂である場合、例えば、0.1~100重量部、好ましくは0.3~50重量部、さらに好ましくは0.5~30重量部特に1~20重量部程度である。化合物I又はその誘導体が低分子化合物又はオリゴマーである場合、添加剤の割合は、化合物I又はその誘導体100重量部に対して、例えば、10~300重量部、好ましくは30~200重量部程度であってもよい。特に、本発明では、化合物I又はその誘導体100重量部に対して、添加剤1~500重量部[例えば、3~450重量部例えば、3~200重量部]、好ましくは5~400重量部例えば、10~350重量部、さらに好ましくは20~300重量部例えば、30~250重量部程度の高い添加剤濃度であっても、物性や成形性を低下させることなく、効率よく分散性を向上できる。そのため、本発明の組成物は、化合物I又はその誘導体および添加剤を含むマスターバッチなどとしても好適に利用できる。また、添加剤の割合は、化合物I又はその誘導体を含む樹脂成分100重量部に対して、例えば、0.1~100重量部、好ましくは0.3~50重量部程度であってもよい。本発明の組成物の形態は、フルオレン骨格を有する化合物の形態樹脂などなどに応じて適宜選択でき、例えば、粉粒状、ペレット樹脂ペレット、マスターバッチペレットなど状などの形態であってもよく、後述するようにコーティング組成物塗布液の形態などであってもよい。また、本発明の組成物は、コーティング組成物塗布液として用いることもできる。コーティング組成物は、化合物I又はその誘導体および添加剤で構成すればよく、無溶剤型コーティング組成物コーティング剤であってもよく、溶媒を含むコーティング組成物コーティング剤であってもよい。溶媒を含むコーティング組成物は、溶液であってもよく、分散液であってもよい。コーティング組成物塗布液において、溶媒としては、特に限定されず、フルオレン骨格を有する化合物や添加剤の種類に応じて、慣用の溶媒、例えば、炭化水素類ペンタン、ヘキサンなどの脂肪族炭化水素類、シクロヘキサンなどの脂環族炭化水素類、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類など、ハロゲン系溶媒ジクロロメタンなどのハロアルカン、モノクロロベンゼンなどのハロアレーンなど、アルコール類メタノール、エタノール、イソプロパノールなどのアルキルアルコール類など、ジオール類エチレングリコール、プロピレングリコールなどのアルカンジオール類、ジエチレングリコール、ポリオキシエチレングリコールなどのポリオキシアルキレングリコールなど、エーテル類ジエチルエーテルなどの鎖状エーテル類、テトラヒドロフランなどの環状エーテル類など、エステル類酢酸エチルなどの酢酸エステル類など、ケトン類アセトン、エチルメチルケトンなどのジアルキルケトン類、シクロヘキサノンなどの環状ケトン類など、グリコールエーテルエステル類エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、セロソルブアセテートなど、セロソルブ類メチルセロソルブ、エチルセロソルブなど、カルビトール類カルビトールなどなどが挙げられる。これらの溶媒は、単独で又は二種以上組み合わせて用いてもよい。溶媒の割合は、塗布性を損なわない範囲であればよく、前記組成物の固形分例えば、前記フルオレン骨格を有する化合物および添加剤1重量部に対して、溶媒0.5~100重量部、好ましくは1~50重量部、さらに好ましくは2~30重量部程度であってもよい。本発明の組成物は、フルオレン骨格を有する化合物と、添加剤と、必要により他の成分溶媒などとを混合することにより製造又は調製できる。混合方法としては、組成物の形態に応じて適宜選択でき、例えば、リボンブレンダ、タンブルミキサ、ヘンシエルミキサ、サンドミル、ダイノミル、ホモジナイザー、アトライター、ボールミル、ペイントシェーカー、サンドグラインダー、フルイダイザーなどの混合機又は分散機を用いる方法や、オープンローラ、ニーダ、バンバリーミキサ、押出機などの混練機による混合手段などを用いた溶融混練による方法などが利用できる。また、コーティング組成物では、なお、混合機又は分散機の種類ペイントシェーカーなどによっては、分散メディア、例えば、ビーズガラスビーズ、ジルコニアビーズなどを使用してもよい。これらの混合方法は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。また、本発明のフルオレン系組成物は、組成物の形態樹脂ペレット、コーティング組成物などに応じて、公知の成形方法、例えば、射出成形法、射出圧縮成形法、押出成形法、トランスファー成形法、ブロー成形法、加圧成形法、塗布法スピンコーティング法、ロールコーティング法、カーテンコーティング法、ディップコーティング法、キャスティング成形法などなどによって成形物を得ることができる。なお、成形物の形状としては、二次元的構造フィルム、シート、塗膜又は薄膜、板など、三次元的構造例えば、管、棒、チューブ、レザー、中空品などなどが挙げられる。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。合成例1シクロヘキサンジカルボン酸CHDA1モル、エチレングリコールEG0.1モル、9,9-ビス{4-2-ヒドロキシエトキシフェニル}フルオレンBPEF0.9モルを原料として通常の溶融重合で共重合ポリエステルを得た。この共重合ポリエステルの重量平均分子量Mwは51,000、ガラス転移点Tgは120°Cであった。実施例1合成例1で得られた共重合ポリエステル100重量部にカーボンブラック三菱化学株製、MA1003重量部をドライブレンドし、押出機を用いて樹脂温度210°Cで溶融混練し、樹脂ペレットを得た。次に、得られたペレットについて、卓上型ホットプレス機樹脂温度220°Cを用いてプレート0.1mm厚を成形した。成形したプレートについて、分光測色計マクベスカラーアイCE-3000を用いて着色度を測定した。D65光源10度視野を使用し、CIE1976Lab-標色系で評価した結果、L値は5.51であった。比較例1合成例1で得られた共重合ポリエステルのかわりにポリスチレンを用いること以外は、実施例1と同様に行い、着色度の評価としてL値を測定した結果、9.38であり、実施例1に比べて、着色度は低かった。実施例2エポキシ樹脂としてビスフェノキシエタノールフルオレンジグリシジルエーテル大阪ガスケミカル株製、Mw550.6100重量部をトルエン100重量部に溶解し、カーボンブラック三菱化学株製、MA1006.5重量部、硬化剤として変性脂肪族ポリアミン系硬化剤アデカハードナーEH-45827重量部を加え、攪拌分散後、ポリプロピレンプレート上に0.3mm厚の塗膜を形成し、60°Cで3時間加熱して試料を調製した。調製した塗膜について、分光測色計マクベスカラーアイCE-3000を用いて着色度を測定した。D65光源10度視野を使用し、CIE1976Lab-標色系で評価した結果、L値は6.69であった。比較例2エポキシ樹脂として、ビスフェノールA系エポキシ樹脂アデカレジンEP-4520100重量部を2-ブタノン100重量部に溶解すること以外は、実施例2と同様に行い、着色度の評価としてL値を測定した結果、15.32であり、実施例2に比べて、着色度は低かった。実施例3ビニルエステル樹脂として、フルオレン骨格を有するアクリル系モノマービスフェノキシエタノールフルオレンジアクリレート、大阪ガスケミカル株製、Mw546.6100重量部にt-ブチルパーオキシベンゾエート2重量部を加え、その後さらにトルエン100重量部及びカーボンブラック三菱化学株製、MA1006.5重量部を加え、攪拌分散後、ポリプロピレンプレート上に0.2mm厚の塗膜を形成し、70°Cで1時間、150°Cで1時間、180°Cで1時間の3工程の加熱処理を経て試料を調製した。調製した塗膜について、分光測色計マクベスカラーアイCE-3000を用いて着色度を測定した。D65光源10度視野を使用し、CIE1976Lab-標色系で評価した結果、L値は6.38であり、着色度が高かった。合成例2合成例1のエチレングリコールEGを0.2モル、9,9-ビス[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]フルオレンBPEFを0.8モルに代えた以外は、合成例1と同様にして、通常の溶融重合で共重合ポリエステルを得た。この共重合ポリエステルの重量平均分子量Mwは42,000、ガラス転移点Tgは118°Cであった。実施例4合成例2で得られた共重合ポリエステル35重量部、ポリカーボネート帝人化成株製、パンライトL-1225L35重量部、カーボンファイバー東邦テナックス株製、UAL130重量部を二軸押出成形機を用いて270°Cで混練し、得られたストランドをペレタイザーで切断しペレットを得た。得られたペレットを110°Cで12時間熱風乾燥した後、成形温度270°Cで射出成形して試験片を得た。得られた試験片についてそれぞれ5サンプルずつ測定を行った結果、それぞれの平均値は、水平方向の導電率が4.3Ωcm、引張強度が136MPa、最大ひずみが8.1、曲げ強度が192MPaであった。比較例4実施例4の共重合ポリエステル35重量部をポリカーボネート帝人化成株製、パンライトL-1225L35重量部に代えた以外は、実施例4と同様にして試験片を得た。得られた試験片について、同様の試験を行った結果、導電率が50.5Ωcm、引張強度が137MPa、最大ひずみが7.1、曲げ強度が177MPaであった。実施例5実施例4の共重合ポリエステルを40重量部、ポリカーボネート帝人化成株製、パンライトL-1225Lを40重量部、カーボンファイバー東邦テナックス株製、UAL130重量部を、ニッケルめっきされたカーボンファイバー東邦テナックス株製、MC20重量部に代えた以外は、実施例4と同様にして試験片を得た。得られた試験片について、同様の試験を行った結果、導電率が9.06Ωcm、引張強度が120MPa、最大ひずみが6.8、曲げ強度が150MPaであった。比較例5実施例5の共重合ポリエステル35重量部をポリカーボネート帝人化成株製、パンライトL-1225L35重量部に代える以外は、実施例5と同様にして試験片を得た。得られた試験片について、同様の試験を行った結果、導電率が715Ωcm、引張強度が95MPa、最大ひずみが4.5、曲げ強度が144MPaであった。合成例3合成例1のCHDA1モルに代えてテレフタル酸1モルを用いるとともに、EGを0.3モル、BPEFを0.7モル用いる以外は合成例1と同様にして共重合ポリエステルを得た。この共重合ポリエステルの重量平均分子量Mwは45,000、ガラス転移点Tgは142°Cであった。実施例6合成例3で得られた共重合ポリエステル5gをクロロホルム45gに溶解させ、樹脂濃度が10重量のクロロホルム溶液を作成した。得られた10重量濃度のクロロホルム溶液5gに、フタロシアニン色素東洋インキ株製、LionolBlueFG-73150.05gを混合し共重合ポリエステル:色素重量比=10:1、ペイントシェーカーで2時間分散を行い、フィラー分散液を得た。実施例7フタロシアニン色素を0.15gに代えた以外は、実施例6と同様にしてフィラー分散液を作成した。実施例8フタロシアニン色素を0.25gに代えた以外は、実施例6と同様にしてフィラー分散液を作成した。比較例6共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例6と同様にフィラー分散液を作成した。比較例7共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例7と同様にフィラー分散液を作成した。比較例8共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例8と同様にフィラー分散液を作成した。実施例9および比較例9実施例6~8、比較例6~8で得られた分散液を、白黒隠蔽紙およびガラス板上にコーティングし、得られたコーティング塗膜についてグロス計QualityEngineeringAssociatesInc製、IAS-1000を用いて、白黒隠蔽紙の白色背景部、黒色背景部およびガラス板の光沢値をJIS-K7105に準拠して、角度60°Cの測定条件で測定した。得られた結果を表1に示す。色素の含有量が同じ条件では、いずれの場合も、比較例の分散液から得られた塗膜より、フルオレン骨格を有する実施例の分散液から得られた塗膜の方が高い光沢値を示した。合成例4合成例3のEGを0.6モル、BPEFを0.4モルに代えた以外は合成例3と同様にして共重合ポリエステルを得た。この共重合ポリエステルの重量平均分子量Mwは44,000、ガラス転移点Tgは128°Cであった。実施例10共重合ポリエステルを合成例4で得られた共重合ポリエステルに代えるとともに、フタロシアニン色素をカーボンブラックDegussa株製、Printex75Rに代えた以外は、実施例6と同様にして、フィラー分散液を得た。実施例11カーボンブラックを0.15gに代えた以外は、実施例10と同様にして分散液を作成した。実施例12カーボンブラックを0.25gに代えた以外は、実施例10と同様にして分散液を作成した。実施例13カーボンブラックを、カーボンブラック三菱化学株製、MA100pH=3.5に代えた以外は、実施例10と同様にして分散液を作成した。実施例14カーボンブラックを、カーボンブラック三菱化学株製、MA40pH=7.5に代えた以外は、実施例10と同様にして分散液を作成した。実施例15カーボンブラックを、カーボンブラック三菱化学株製、MA600pH=7に代えた以外は、実施例10と同様にして分散液を作成した。実施例16カーボンブラックを、キナクリドンCiba株製、PV19に代えた以外は、実施例10と同様にして分散液を作成した。実施例17カーボンブラックを、黄色のオイルダイCiba株製、PY147に代えた以外は、実施例10と同様にして分散液を作成した。比較例10共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例10と同様にして分散液を作成した。比較例11共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例11と同様にして分散液を作成した。比較例12共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例12と同様にして分散液を作成した。比較例13共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例13と同様にして分散液を作成した。比較例14共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例14と同様にして分散液を作成した。比較例15共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例15と同様にして分散液を作成した。比較例16共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例16と同様にして分散液を作成した。比較例17共重合ポリエステルをポリカーボネートGEPlastic株製、Lexan121R-111に代えた以外は、実施例17と同様にして分散液を作成した。実施例18および比較例18実施例10~17、比較例10~17で得られた溶液を、それぞれ、白黒隠蔽紙およびガラス板上にコーティングし、得られたコーティング塗膜についてグロス計QualityEngineeringAssociatesInc製、IAS-1000を用いて、白黒隠蔽紙の白色背景部、黒色背景部およびガラス板の光沢値を測定した。得られた結果を表2に示す。カーボンブラックなどの添加剤の含有量が同じ条件では、いずれの場合も、比較例の分散液よりも、フルオレン骨格を有する実施例の分散液から得られた塗膜の方が高い光沢値を示した。実施例19合成例4で得られた共重合ポリエステル100重量部および有機ベントナイトホージュン株製、エスベン-E1重量部を二軸押出成形機を用いて210°Cで混練し、得られたストランドをペレタイザーで切断しペレットを得た。得られたペレットを110°Cで12時間熱風乾燥した後、射出成形し、試験片を得た。実施例20有機ベントナイトを3重量部にした以外は、実施例19と同様にして試験片を作成した。実施例21有機ベントナイトを5重量部にした以外は、実施例19と同様にして試験片を作成した。比較例19合成例4で得られた共重合ポリエステルのみを射出成形し、試験片を得た。実施例22実施例19~21、比較例19で得られた試験片の弾性率、引張強度、破断伸び、および破断エネルギーを測定した。得られた結果を表3に示す。有機ベントナイトを混合することにより高い物性値が得られた。実施例23エポキシ成分としてビスフェノールフルオレンジグリシジルエーテル大阪ガスケミカル株製2.31g、硬化成分としてビスフェノールフルオレン大阪ガスケミカル株製1.75g、メチルエチルケトンMEK5.94g、カーボンブラック三菱化学株製、MA1001.2gをペイントシェーカーで1時間分散した。得られたフィラー分散液を、ガラス板上にスピンコーター回転数500rpm、10秒を用いて膜にし、水平方向の導電性を測定したところ、抵抗率は6.79E036.79×103Ωcmであった。比較例23エポキシ成分を、ビスフェノールA型エポキシ樹脂旭電化株製、EP45202gに代え、硬化成分を、アミン系硬化剤旭電化株製EH4580.8gに代え、MEKを4.7gに代えた以外は実施例23と同様にして膜を作成し、導電性を測定したところ、抵抗率は2.44E052.44×105Ωcmであった。参考例1アモルファスナノスケールカーボンナノチューブの製造アモルファスナノスケールカーボンナノチューブを以下に示す方法で作製した。60μm×10mm×10mmのポリテトラフルオロエチレンPTFEフィルムに、無水塩化鉄粉末粒径500μm以下10mgを均一にふりかけた後、プラズマ励起した。プラズマ励起の条件は、以下の通りであった:雰囲気:アルゴンAr内圧:0.01torr投入電力:300WRF周波数:13.56MHz反応終了後プラズマ励起後、アモルファスナノスケールカーボンチューブ外径;10~60nm、長さ;5~6μmが形成されたことを、走査電子顕微鏡SEMおよびX線回折により確認した。得られたアモルファスナノスケールカーボンチューブのX線回折角度2θは19.1度であり、それから計算される炭素網平面間隔d002は、4.6Å、2θのバンドの半値幅は8.1度であった。参考例2原料としてトルエンを用い、触媒として塩化第2鉄を用い、特開2002-338220号公報に記載の方法に従って反応を行うことにより、炭化鉄がナノフレークカーボンチューブのチューブ内空間部に部分的に内包された鉄-炭素複合体を含む炭素質材料を得た。得られた鉄-炭素複合体は、SEM観察の結果から、外径20~100nm、長さ1~10ミクロンで直線性の高いものであった。また、炭素からなる壁部の厚さは、5~40nmであり、全長に亘って実質的に均一であった。前記壁部は、透過型電子顕微鏡TEM観察において、その炭素壁面が、入れ子状でもスクロール状でもなく、パッチワーク状いわゆるpapermache状ないし張り子状になっているように見え、また、X線回折法から炭素網面間の平均距離d002が0.34nm以下の黒鉛質構造を有するナノフレークカーボンチューブであることを確認した。また、X線回折、エネルギー分散型X線分析EDXにより、鉄-炭素複合体に炭化鉄が内包されていることを確認した。得られた多数の鉄-炭素複合体を含む炭素質材料を電子顕微鏡TEMで観察したところ、ナノフレークカーボンチューブの空間部すなわち、ナノフレークカーボンチューブのチューブ壁で囲まれた空間への炭化鉄の充填率が20~60の範囲の種々の充填率を有する鉄-炭素複合体が混在していた。また、得られた多数の鉄-炭素複合体のナノフレークカーボンチューブ内空間部への炭化鉄のTEM観察像の複数の視野を観察して算出した平均充填率は30であった。さらに、X線回折から算出されたR値は、0.57であった。実施例24合成例2で得られた共重合ポリエステル1gを、THF4gに溶解させた樹脂溶液に、参考例1で得られたアモルファスナノスケールカーボンチューブ0.03gを入れ、ペイントシェーカーで分散させた。得られた分散液を、ポリエチレンテレフタレートPETフィルム上に膜厚が5μmになるようにコーティングし、得られたコーティング膜の表面抵抗値を測定したところ、2.43E062.43×106Ω/□であった。実施例25合成例2で得られた共重合ポリエステル1gを、THF4gに溶解させた樹脂溶液に、参考例2で得られた鉄-炭素複合体0.03gをTHF2gに溶解させた溶液を滴下し、ペイントシェーカーで分散させた。得られた分散液をPETフィルム上に膜厚が5μmになるようにコーティングし、得られたコーティング膜の表面抵抗値を測定したところ、4.79E084.79×108Ω/□であった。実施例26合成例2で得られた共重合ポリエステル1gを、THF4gに溶解させた樹脂溶液に、市販のカーボンナノチューブシンセンナノテクポート株製、径10nm~20nm0.03gをTHF2gに溶解させた溶液を滴下し、ペイントシェーカーで分散させた。この分散液をPETフィルム上に膜厚が5μmになるようにコーティングし、得られたコーティング膜の表面抵抗値を測定したところ、8.94E088.94×108Ω/□であった。合成例5両末端に水酸基を持つ数平均分子量2000のポリテトラメチレングリコールエーテルPTMG100重量部、ジフェニルメタンジイソシアネートMDI52.84重量部を加え、窒素雰囲気下、130°Cで60分攪拌し、プレポリマーを合成した。このプレポリマーに、ビスフェノキシエタノールフルオレンBPEF66.34重量部およびグリセリン3.32重量部を加えて攪拌し、フルオレン骨格を有するポリウレタン樹脂を得た。実施例27実施例1の共重合ポリエステルを、合成例5で得られたポリウレタンに代えた以外は実施例1と同様にしてプレートを成形した。成形したプレートについて、実施例1と同様にして着色度を測定したところ、L値は6.89であった。比較例27合成例5のBPEFを、PTMGに代えた以外は実施例27と同様にしてプレートを成形した。成形したプレートについて、実施例27と同様にして着色度を測定したところ、L値は9.75であり、実施例27に比べて着色度は低かった。合成例6撹拌器、温度計、冷却コンデンサー、滴下ロート、及び不活性ガス導入管を備えた4つ口フラスコ2Lに、窒素ガスを導入しながら、イソフタル酸1mol及びプロピレングリコール2molを添加し、210°Cで3時間脱水反応を行った。ソリッド酸価固形分酸価が15mgKOH/g以下となるまで反応した後、150°Cまで冷却して無水マレイン酸1molを添加し、反応を継続した。ソリッド酸価が100~150mgKOH/gとなったところで110°Cに冷却し、9,9-ビス4-グリシジルオキシエトキシフェニルフルオレンBPEFG2molを添加し、ソリッド酸価が3mgKOH/g以下となるまで反応させた後、メタクリル酸2mol、反応混合物に対してトリエチルアンモニウムヨーダイド0.1重量、及び重合禁止剤としてのハイドロキノンモノメチルエーテル500ppmを加えて、さらに3時間反応させた。その後、ジエチレングリコールジメタクリレートをソリッド固形分に対し40重量添加し、ビニルエステル樹脂を得た。合成例7BPEFGに代えて、ビスフェノールAのジグリシジルエーテルを用いる以外は、合成例6と同様にしてビニルエステル樹脂を得た。実施例28合成例6で得られたフルオレン骨格を有するビニルエステル樹脂100重量部にカーボンブラック三菱化学株製、MA1003重量部を混合し、25°Cで6重量オクテン酸コバルトをソリッドに対し0.5重量添加して充分に攪拌し、硬化剤化薬アクゾ株製、328Eをソリッドに対し1.0重量添加し、さらに約1分間攪拌して、硬化物を得た。実施例1と同様にして着色度を測定したところ、得られた硬化物のL値は5.12であった。比較例28ビニルエステル樹脂を、合成例7で得られたビニルエステル樹脂に代えた以外は、実施例28と同様にして硬化物を得た。実施例1と同様にして着色度を測定したところ、得られた硬化物のL値は8.97となり、実施例28に比べて着色度は低かった。実施例29合成例4で得られた共重合ポリエステルおよびカーボンブラック三菱化学株製、MA100を、それぞれ、120°Cで1日乾燥した。ステアリン酸マグネシウム関東化学株製と前記カーボンブラックとを、ペイントシェーカーを用いて、前者/後者重量比=20/80の割合で混合した。前記共重合ポリエステルと前記カーボンブラックとを、前者/後者重量比=99/1の割合で、二軸押出機テクノベル株製、KZW15-30MGを用いて共押出し、複合物を得た。なお、共押し出しにおいて、フィード領域のバレル温度、第2のバレル温度、第3のバレル温度を220°Cに設定し、ダイ部分の温度を210°Cに設定して共押出しした。前記複合物を、150°Cでホットプレスし、鏡面研磨された表面を有するプレートを作製した。成形したプレートについて、分光測色計マクベスカラーアイCE-3000を用いて着色度輝度を測定した。D65光源10度視野を使用し、CIE1976Lab-標色系で評価した結果、L値は5.45であった。比較例29合成例4で得られた共重合ポリエステルをポリエチレンテレフタレート樹脂根来産業株製、重量平均分子量Mw=44000に代える以外は実施例29と同様にして、プレートを得た。成形したプレートについて、実施例29と同様にして着色度を測定したところ、L値は11.59であった。比較例30合成例4で得られた共重合ポリエステルをポリスチレン出光石油化学株製、US310に代える以外は実施例29と同様にして、プレートを得た。成形したプレートについて、実施例29と同様にして着色度を測定したところ、L値は11.38であった。実施例30合成例4で得られた共重合ポリエステルとカーボンブラックとの割合を、前者/後者重量比=97/3の割合に代える以外は、実施例29と同様にして、プレートを得た。成形したプレートについて、実施例29と同様にして着色度を測定したところ、L値は5.51であった。比較例31合成例4で得られた共重合ポリエステルをポリエチレンテレフタレート樹脂根来産業株製、重量平均分子量Mw=44000に代える以外は実施例30と同様にして、プレートを得た。成形したプレートについて、実施例30と同様にして着色度を測定したところ、L値は9.41であった。比較例32合成例4で得られた共重合ポリエステルをポリスチレン出光石油化学株製、US310に代える以外は実施例30と同様にして、プレートを得た。成形したプレートについて、実施例30と同様にして着色度を測定したところ、L値は9.38であった。実施例31合成例4で得られた共重合ポリエステルとカーボンブラックとの割合を、前者/後者重量比=95/5の割合に代える以外は、実施例29と同様にして、プレートを得た。成形したプレートについて、実施例29と同様にして着色度を測定したところ、L値は6.08であった。比較例33合成例4で得られた共重合ポリエステルをポリエチレンテレフタレート樹脂根来産業株製、重量平均分子量Mw=44000に代える以外は実施例31と同様にして、プレートを得た。成形したプレートについて、実施例31と同様にして着色度を測定したところ、L値は8.58であった。比較例34合成例4で得られた共重合ポリエステルをポリスチレン樹脂出光石油化学株製、US310に代える以外は実施例31と同様にして、プレートを得た。成形したプレートについて、実施例31と同様にして着色度を測定したところ、L値は8.40であった。実施例32~34および比較例35~37実施例29において、共重合ポリエステルの割合及び/又は樹脂の種類を、表4に示す割合及び/又は樹脂に代え、実施例29と同様にして、プレートの作製を試み、以下に示す基準で評価した。AA:添加剤を含まない場合と同様に、問題なくプレート成形可能で扱いやすいA:プレート成形できるが、プレートはややもろいB:プレート成形できるが、プレートはもろいC:プレート成形できずもろいD:極めてもろくカーボンブラックが凝集する。結果を表4に示す。なお、表4において、共重合ポリエステルの代わりに使用した樹脂PETは比較例33で使用したポリエチレンテレフタレート樹脂、PCはポリカーボネート樹脂三菱化学株製、ユーピロン、PSは比較例34で使用したポリスチレン樹脂をそれぞれ示す。表4からも明らかなように、実施例32~34では、添加剤カーボンブラックを高濃度で使用しても、成形性を低下させることなく成形できた。また、実施例32および比較例37で得られたプレート断面の電子顕微鏡写真いずれも倍率50000倍を、それぞれ、図5および図6に示す。図5および図6からも明らかなように、実施例32の成形体では、比較例37の成形体に比べて、添加剤カーボンブラックが凝集することなく均一に分散していた。実施例35ビスフェノールフルオレン1モルと、ホスゲン1モルを反応させ、フルオレン骨格を有するポリカーボネート樹脂重量平均分子量約20000を得た。実施例1において、共重合ポリエステルを、得られたフルオレン骨格を有するポリカーボネート樹脂に代える以外は、実施例1と同様にしてプレートを成形した。得られたプレートについて、実施例1と同様に着色度を測定したところ、実施例1と同様の高い着色度を示した。"