表面に感光層が形成された像担持体と、該像担持体の表面に接触若しくは非接触状態で直流バイアスを含む帯電バイアスを印加することで前記像担持体表面を帯電させる帯電部材と、前記像担持体の表面に形成された静電潜像にトナーを付着させて静電潜像に応じたトナー像を形成する現像装置と、前記像担持体表面に所定の圧力で圧接されるとともに前記像担持体表面の残留トナーを除去するクリーニングブレードと、を備え、非画像形成時に前記像担持体を回転させると共に、前記クリーニングブレードにより前記像担持体表面から水分を除去する第1水分除去工程と、前記現像装置内のトナーを前記像担持体側に搬送し、搬送されたトナーに前記像担持体表面の水分を吸着させてトナーと共に除去する第2水分除去工程と、前記帯電部材に直流バイアスを印加して前記帯電部材及び前記像担持体表面の水分を除去する第3水分除去工程と、をこの順に行う水分除去モードを実行可能としたことを特徴とする画像形成装置。前記水分除去モード実行時の前記像担持体の回転速度は、画像形成時における前記像担持体の回転速度よりも速いことを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記第3水分除去工程の実行時に前記帯電部材に印加される直流バイアスは、画像形成時に前記帯電部材に印加される直流バイアスの1/2以下であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の画像形成装置。前記第3水分除去工程の実行時に前記帯電部材に印加する直流バイアスを段階的に高くすることを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。複数の前記像担持体と、前記各像担持体上に形成されたトナー像が順次積層される中間転写体とを備え、前記第3水分除去工程の実行時に前記中間転写体にバイアスを印加することを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれかに記載の画像形成装置。画像形成装置内部および外部の温度を検知する温度検知手段と、画像形成装置外部の湿度を検知する湿度検知手段と、該温度検知手段及び湿度検知手段により検知された温度及び湿度に応じて、前記水分除去モードを実行するか否かを判断する制御手段と、を備えたことを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれかに記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1の方法では、感光体ドラム上の放電生成物は除去できるものの、特に接触帯電方式の場合、画像形成装置の電源投入時や省電力モードスリープ状態からの復帰時に帯電ローラや中間転写ベルト上の水分を効果的に除去できないという問題点があった。本発明は、上記問題点に鑑み、高温高湿環境、或いは結露環境において印字動作の開始前に感光体ドラム及び周辺部材の水分を十分に除去できる画像形成装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、表面に感光層が形成された像担持体と、該像担持体の表面に接触若しくは非接触状態で直流バイアスを含む帯電バイアスを印加することで前記像担持体表面を帯電させる帯電部材と、前記像担持体の表面に形成された静電潜像にトナーを付着させて静電潜像に応じたトナー像を形成する現像装置と、前記像担持体表面に所定の圧力で圧接されるとともに前記像担持体表面の残留トナーを除去するクリーニングブレードと、を備え、非画像形成時に前記像担持体を回転させると共に、前記クリーニングブレードにより前記像担持体表面から水分を除去する第1水分除去工程と、前記現像装置内のトナーを前記像担持体側に搬送し、搬送されたトナーに前記像担持体表面の水分を吸着させてトナーと共に除去する第2水分除去工程と、前記帯電部材に直流バイアスを印加して前記帯電部材及び前記像担持体表面の水分を除去する第3水分除去工程と、をこの順に行う水分除去モードを実行可能とした画像形成装置である。また本発明は、上記構成の画像形成装置において、前記水分除去モード実行時の前記像担持体の回転速度は、画像形成時における前記像担持体の回転速度よりも速いことを特徴としている。また本発明は、上記構成の画像形成装置において、前記第3水分除去工程の実行時に前記帯電部材に印加される直流バイアスは、画像形成時に前記帯電部材に印加される直流バイアスの1/2以下であることを特徴としている。また本発明は、上記構成の画像形成装置において、前記第3水分除去工程の実行時に前記帯電部材に印加する直流バイアスを段階的に高くすることを特徴としている。また本発明は、上記構成の画像形成装置において、複数の前記像担持体と、前記各像担持体上に形成されたトナー像が順次積層される中間転写体とを備え、前記第3水分除去工程の実行時に前記中間転写体にバイアスを印加することを特徴としている。また本発明は、上記構成の画像形成装置において、画像形成装置内部および外部の温度を検知する温度検知手段と、画像形成装置外部の湿度を検知する湿度検知手段と、該温度検知手段及び湿度検知手段により検知された温度及び湿度に応じて、前記水分除去モードを実行するか否かを判断する制御手段と、を備えたことを特徴としている。本発明の第1の構成によれば、第1水分除去工程において像担持体表面の大粒の水滴がクリーニングブレードによって除去され、第2水分除去工程において像担持体表面の微小な水滴がトナーと共に除去され、第3水分除去工程において像担持体表面の極く僅かな水分が完全に除去される。従って、像担持体表面の水分を短時間で段階的に、且つ完全に除去することができ、長期間に亘ってリークの発生や色点、色筋、像流れ等の画像不良を効果的に防止することができる。また、本発明の第2の構成によれば、上記第1の構成の画像形成装置において、水分除去モード実行時の像担持体の回転速度を画像形成時における像担持体の回転速度よりも速くすることにより、水分除去モードの実行時間を短縮することができる。また、本発明の第3の構成によれば、上記第1又は第2の構成の画像形成装置において、第3水分除去工程の実行時に帯電部材に印加される直流バイアスを、画像形成時に帯電部材に印加される直流バイアスの1/2以下とすることにより、第3水分除去工程におけるリークの発生を防止しつつ、像担持体及び帯電部材の水分を効果的に除去することができる。また、本発明の第4の構成によれば、上記第3の構成の画像形成装置において、第3水分除去工程の実行時に帯電部材に印加する直流バイアスを段階的に高くすることにより、第3水分除去工程におけるリークの発生をより確実に防止することができる。また、本発明の第5の構成によれば、上記第1乃至第4のいずれかの構成の画像形成装置において、複数の像担持体と、各像担持体上に形成されたトナー像が順次積層される中間転写体とを備え、第3水分除去工程の実行時に中間転写体にバイアスを印加することにより、像担持体及び帯電部材の水分と共に、中間転写体表面の水分も同時に除去することができる。また、本発明の第6の構成によれば、上記第1乃至第5のいずれかの構成の画像形成装置において、画像形成装置内部および外部の温度を検知する温度検知手段と、画像形成装置外部の湿度を検知する湿度検知手段と、該温度検知手段及び湿度検知手段により検知された温度及び湿度に応じて水分除去モードを実行するか否かを判断する制御手段と、を備えることにより、高温高湿環境や結露環境を検知して水分除去モードが自動的に実行される。従って、ユーザ自身が水分除去モードを設定する必要がなくなり、モード設定ミスや設定忘れ、或いは不要な水分除去モードの実行を回避することができる。以下、図面を参照しながら本発明の実施形態を詳細に説明する。図1は、本発明の画像形成装置の構成を示す概略図である。カラープリンタ100本体内には4つの画像形成部Pa、Pb、Pc及びPdが、搬送方向上流側図1では右側から順に配設されている。これらの画像形成部Pa~Pdは、異なる4色シアン、マゼンタ、イエロー及びブラックの画像に対応して設けられており、それぞれ帯電、露光、現像及び転写の各工程によりシアン、マゼンタ、イエロー及びブラックの画像を順次形成する。この画像形成部Pa~Pdには、各色の可視像トナー像を担持する感光体ドラム1a、1b、1c及び1dが配設されており、ここではアルミドラムの外周面に有機感光層OPCが形成されたOPC感光体が用いられている。さらに駆動手段図示せずにより図1において時計回りに回転する中間転写ベルト8が各画像形成部Pa~Pdに隣接して設けられている。これらの感光体ドラム1a~1d上に形成されたトナー像が、各感光体ドラム1a~1dに当接しながら移動する中間転写ベルト8上に順次一次転写されて重畳された後、二次転写ローラ9の作用によって記録媒体の一例としての転写紙P上に二次転写され、さらに、定着部7において転写紙P上に定着された後、装置本体より排出される。感光体ドラム1a~1dとしては、例えば感光体ドラム1a~1dを図1において反時計回りに回転させながら、各感光体ドラム1a~1dに対する画像形成プロセスが実行される。トナー像が転写される転写紙Pは、装置下部の用紙カセット16内に収容されており、給紙ローラ12a及びレジストローラ対12bを介して二次転写ローラ9へと搬送される。中間転写ベルト8には誘電体樹脂製のシートが用いられ、継ぎ目を有しないシームレスベルトが主に用いられる。また、二次転写ローラ9の下流側には中間転写ベルト8表面に残存するトナーを除去するためのブレード状のベルトクリーナ19が配置されている。次に、画像形成部Pa~Pdについて説明する。回転自在に配設された有機感光層OPCを有する感光体ドラム1a~1dの周囲及び下方には、感光体ドラム1a~1dを帯電させる帯電装置2a、2b、2c及び2dと、各感光体ドラム1a~1dに画像情報を露光する露光ユニット4と、感光体ドラム1a~1d上にトナー像を形成する現像装置3a、3b、3c及び3dと、感光体ドラム1a~1d上に残留した現像剤トナーを除去するクリーニング装置5a~5dが設けられている。ユーザにより画像形成開始が入力されると、先ず、帯電装置2a~2dによって感光体ドラム1a~1dの表面を一様に帯電させ、次いで露光ユニット4によって光照射し、各感光体ドラム1a~1d上に画像信号に応じた静電潜像を形成する。現像装置3a~3dは、感光体ドラム1a~1dに対向配置された現像ローラを備え、それぞれイエロー、シアン、マゼンタ及びブラックの各色のトナーを含む二成分現像剤が所定量充填されている。このトナーは、現像装置3a~3dの現像ローラにより感光体ドラム1a~1d上に供給され、静電的に付着することにより、露光ユニット4からの露光により形成された静電潜像に応じたトナー像が形成される。そして、一次転写ローラ6a~6dにより一次転写ローラ6a~6dと感光体ドラム1a~1dとの間に所定の転写電圧で電界が付与され、感光体ドラム1a~1d上のイエロー、シアン、マゼンタ及びブラックのトナー像が中間転写ベルト8上に一次転写される。これらの4色の画像は、所定のフルカラー画像形成のために予め定められた所定の位置関係をもって形成される。その後、引き続き行われる新たな静電潜像の形成に備え、感光体ドラム1a~1dの表面に残留したトナーがクリーニング装置5a~5dにより除去される。中間転写ベルト8は、従動ローラ10、駆動ローラ11を含む複数の懸架ローラに掛け渡されており、駆動モータ図示せずによる駆動ローラ11の回転に伴い中間転写ベルト8が時計回りに回転を開始すると、転写紙Pがレジストローラ12bから所定のタイミングで中間転写ベルト8に隣接して設けられた二次転写ローラ9へ搬送され、中間転写ベルト8とのニップ部二次転写ニップ部において転写紙P上にフルカラー画像が二次転写される。トナー像が転写された転写紙Pは定着部7へと搬送される。定着部7に搬送された転写紙Pは、定着ローラ対13のニップ部定着ニップ部を通過する際に加熱及び加圧されてトナー像が転写紙Pの表面に定着され、所定のフルカラー画像が形成される。フルカラー画像が形成された転写紙Pは、複数方向に分岐した分岐部14によって搬送方向が振り分けられる。転写紙Pの片面のみに画像を形成する場合は、そのまま排出ローラ15によって排出トレイ17に排出される。一方、転写紙Pの両面に画像を形成する場合は、定着部7を通過した転写紙Pの一部を一旦排出ローラ15から装置外部にまで突出させる。その後、転写紙Pは排出ローラ15を逆回転させることにより分岐部14で用紙搬送路18に振り分けられ、画像面を反転させた状態でレジストローラ対12bに再搬送される。そして、中間転写ベルト8上に形成された次の画像が二次転写ローラ9により転写紙Pの画像が形成されていない面に転写され、定着部7に搬送されてトナー像が定着された後、排出トレイ17に排出される。図2は、図1における画像形成部Pa付近の拡大図である。なお、画像形成部Pb~Pdについても基本的に同様の構成であるため説明を省略する。感光体ドラム1aの周囲には、ドラム回転方向図2の反時計回りに沿って帯電装置2a、現像装置3a、クリーニング装置5a、及び除電ランプ20が配設され、中間転写ベルト8を挟んで一次転写ローラ6aが配置されている。帯電装置2aは、感光体ドラム1aに接触してドラム表面に帯電バイアスDC電圧を印加する帯電ローラ21と、帯電ローラ21をクリーニングするための帯電クリーニングローラ23とを有している。本発明においては、発生するオゾン量を少なくし、且つ帯電バイアス電源42図3参照のコストを低減するために、直流電圧のみからなる帯電バイアスを帯電ローラ21に印加しているが、直流バイアスに交流バイアスを重畳したバイアス印加する方式であっても良い。現像装置3aは、2本の攪拌搬送スクリュー25と、磁気ローラ27と、現像ローラ29とを有する二成分現像式であり、磁気ローラ27表面に起立する磁気ブラシを用いて現像ローラ29にトナー薄層を形成し、現像ローラ29にトナーと同極性正の現像バイアスを印加してドラム表面にトナーを飛翔させる。クリーニング装置5aは、クリーニングブレード31及び回収スクリュー33を有している。感光体ドラム1a表面の、中間転写ベルト8との当接面よりも回転方向下流側には、クリーニングブレード31が感光体ドラム1aに当接した状態で固定されている。クリーニングブレード31としては、例えばJIS硬度が78°のポリウレタンゴム製のブレードが用いられ、その当接点において感光体接線方向に対し所定の角度で取り付けられている。なお、クリーニングブレード31の材質及び硬度、寸法、感光体ドラム1aへの食い込み量及び圧接力等は、感光体ドラム1aの仕様に応じて適宜設定される。クリーニングブレード31によって感光体ドラム1a表面から除去された残留トナーは、回収スクリュー33の回転に伴ってクリーニング装置5aの外部に排出される。クリーニング装置5aと帯電装置2aの間には除電ランプ20が配置されている。除電ランプ20は、感光体ドラム1a表面に光照射することによりドラム表面の残留電荷を除去する。本発明の画像形成装置は、記録媒体への非転写時、例えば、画像形成装置を電源オフ状態やスリープ省電力モードから印字開始状態まで立ち上げる際に、クリーニングブレード31により感光体ドラム1a~1d表面から水分を除去する工程第1水分除去工程と、現像装置3a~3d内の現像ローラ29上のトナーを感光体ドラム1a~1d側に搬送し、感光体ドラム1a~1d側へ搬送されたトナーに感光体ドラム1a~1d表面の水分を吸着させ、感光体ドラム1a~1d表面の水分をトナーと共に除去する工程第2水分除去工程と、帯電ローラ21に電圧を印加して帯電ローラ21及び感光体ドラム1a~1d表面の水分を除去する工程第3水分除去工程を順次行う水分除去モードを実行可能に構成されている。以下、水分除去モード中の各工程について詳細に説明する。第1水分除去工程第1水分除去工程は、感光体ドラム1a~1dに圧接されたクリーニングブレード31により感光体ドラム1a~1d表面の水分を物理的に掻き取るものであり、感光体ドラム1a~1d表面に水分が結露している場合に有効である。この第1水分除去工程は、少なくとも感光体ドラム1a~1dが1周する時間以上継続して行われる。第2水分除去工程第2水分除去工程は、現像装置3a~3d内のトナーを現像ローラ29から感光体ドラム1側に供給し、感光体ドラム1a~1d表面の水分や汚染物質をトナーに吸着させた後、クリーニングブレード31で除去するものである。第2水分除去工程におけるトナーの供給は、少なくとも感光体ドラム1a~1dが1周する時間以上継続して行われる。第2水分除去工程においては、単位面積当たりのトナー供給量以下、単にトナー供給量というを制限することにより、感光体ドラム1a~1d上に供給されるトナー層が薄層となるため、供給されたトナー全てを感光体表面の水分除去に使用でき、水分除去効率が向上するとともにトナー供給量も必要最小限に抑えることができる。通常、画像形成時における感光体ドラム1a~1dへのトナーの供給は、帯電装置2により一様に帯電された感光体ドラム1a~1dの表面全体を露光ユニット4により露光し、現像ローラ29にトナーと同極性正の現像バイアスを印加してドラム表面にトナーを飛翔させる通常の画像形成プロセスによって行う。しかし、感光体ドラム1a~1d表面の水分を十分に除去する前に正規の画像形成時のバイアス値を印加して感光体ドラム1a~1dを帯電することは危険であるため、上記の方法は望ましくない。また、この方法では単位面積当たりのトナー供給量が多くなり、トナー層を薄層にすることが困難である。そこで、帯電装置2による帯電を行わず、感光体ドラム1a~1dの表面電位が0Vグランド付近の状態で現像ローラ29に現像バイアスを印加してドラム表面にトナーを供給する方法を用いることが好ましい。このとき現像ローラ29に印加される現像バイアスは、トナーがドラム表面に向かって飛翔を開始するバイアス値よりも若干高い値約30~50Vに設定される。第3水分除去工程第3水分除去工程は、帯電装置2の帯電ローラ21に直流バイアスを印加しながら感光体ドラム1を回転させる帯電エージングことで感光体ドラム1a~1d表面を帯電させ、感光体ドラム1a~1d表面の水分を蒸発により除去するとともに、帯電ローラ21表面に付着した水分も除去するものである。帯電ローラ21に印加する直流バイアスは、画像形成時に印加される帯電バイアスの半分以下のバイアス値で印加される。例えば画像形成時に印加される直流バイアス値が1.4kVである場合、第3水分除去工程において印加される直流バイアス値は700V程度となる。また、画像形成時の半分以下の直流バイアス値であっても、一度に目標とするバイアス値を印加すると、感光体ドラム1a~1d表面に水分が残存していた場合に絶縁破壊が発生するおそれがある。そこで、目標値よりも低い所定の直流バイアス例えば400Vを印加したときの電流値が一定の電流値以下であることを確認してから直流バイアスを次のレベル例えば550Vに上げ、直流バイアス値を目標値例えば700Vまで段階的に高くするフィードバック制御を行うことが好ましい。さらに、第3水分除去工程の実行中に一次転写ローラ6a~6dから中間転写ベルト8にバイアスを印加しておくことで、感光体ドラム1a~1dと中間転写ベルト8との間に放電が発生し、中間転写ベルト8表面の水分も除去することができる。なお、仮に第3水分除去工程を第1、第2分除去工程の前に実行すると、感光体ドラム1上に多くの水分が残存しているため、感光体ドラム1a~1dの感光層が絶縁破壊を起こしてしまう。第1~第3水分除去工程をこの順に実行することにより、先ず第1水分除去工程において感光体ドラム1a~1d表面の大粒の水滴がクリーニングブレード9によって除去される。次に、第2水分除去工程において感光体ドラム1a~1d表面の微小な水滴がトナーと共に除去される。最後に、第3水分除去工程において感光体ドラム1a~1d表面の極く僅かな水分が完全に除去される。つまり、感光体ドラム1a~1d表面の水分を短時間で段階的に、且つ完全に除去することができ、長期間に亘ってリークの発生や像流れを効果的に防止する有効な水分除去システムとなる。なお、各工程の実行時間は、使用する感光層の構成や装置の使用環境、感光体ドラムa~1dの使用開始時からの経過時間等に応じて適宜設定される。また、水分除去モード実行時に感光体ドラム1a~1dの回転速度を速くすることで、第1水分除去工程においてはクリーニングブレード31による単位時間当たりの水分除去面積が広くなる。また、第2水分除去工程においては単位時間当たりのトナー付着面積が広くなる。さらに第3水分除去工程においては帯電ローラ21による単位時間当たりの帯電面積が広くなる。従って、感光体ドラム1a~1d表面の水分除去に要する時間、即ち水分除去モードの実行時間を短縮することができる。次に、本発明の画像形成装置の制御経路について説明する。図3は、本発明の画像形成装置に用いられる制御手段の一実施形態を説明するためのブロック図である。なお、画像形成装置100を使用する上で装置各部の様々な制御がなされるため、画像形成装置100全体の制御手段90自体は複雑なものとなる。そこで、ここでは制御手段90のうち、本発明の実施に必要となる部分について重点的に説明する。制御手段90は、中央演算処理装置としてのCPUCentralProcessingUnit91、読み出し専用の記憶部であるROMReadOnlyMemory92、読み書き自在の記憶部であるRAMRandomAccessMemory93、一時的に画像データ等を記憶する一時記憶部94、カウンタ95、画像形成装置100内の各装置に制御信号を送信したり操作部50からの入力信号を受信したりする複数のI/Fインターフェイス96を少なくとも備えている。また、制御手段90は、装置本体1内部の任意の場所に配置可能である。ROM92には、画像形成装置100の制御用プログラムや、制御上の必要な数値等、画像形成装置100の使用中に変更されることがないようなデータ等が収められている。RAM93には、画像形成装置100の制御途中で発生した必要なデータや、画像形成装置100の制御に一時的に必要となるデータ等が記憶される。また、ROM92或いはRAM93には、機内温度及び機外湿度と水分除去モードの実行の要否とを関連づけて記憶した環境補正テーブル後述が備えられている。カウンタ95は、印刷枚数をカウントする。なお、カウンタ95を別途設けなくても、例えばRAM93で印刷枚数を記憶するようにしてもよい。また、制御手段90は、画像形成装置100における各部分、装置に対し、CPU91からI/F96を通じて制御信号を送信する。また、各部分、装置からその状態を示す信号や、入力信号がI/F96を通じてCPU91に送信される。本実施形態における制御手段90が制御する各部分、装置としては、例えば、画像形成部Pa~Pd、露光ユニット4、一次転写ローラ6a~6d、定着部7、二次転写ローラ9、画像入力部40、バイアス制御回路41、操作部50等が挙げられる。なお、本実施形態における水分除去モードの制御内容は後述する。画像入力部40は、パーソナルコンピュータ等からカラープリンタ100に送信される画像データを受信する受信部である。画像入力部40より入力された画像信号はデジタル信号に変換された後、一時記憶部94に送出される。バイアス制御回路41は、帯電バイアス電源42、現像バイアス電源43、及び転写バイアス電源44と接続され、制御部90からの出力信号によりこれらの各電源を作動させるものであり、これらの各電源はバイアス制御回路41からの制御信号によって、帯電バイアス電源42は帯電装置2a~2d内の帯電ローラ21に、現像バイアス電源43は現像装置3a~3d内の磁気ローラ27及び現像ローラ29に、転写バイアス電源44は一次転写ローラ6a~6d及び二次転写ローラ9に、それぞれ所定のバイアスを印加する。操作部50には、液晶表示部51、各種の状態を示すLED52が設けられており、プリンタ100の状態を示したり、画像形成状況や印字部数を表示したりするようになっている。プリンタ100の各種設定はパソコンのプリンタドライバから行われる。その他、操作部50には、画像形成を開始するようにユーザが指示するスタートボタン、画像形成を中止する際等に使用するストップ/クリアボタン、画像形成装置100の各種設定をデフォルト状態にする際に使用するリセットボタン等が設けられている。機内温度センサ97aは、装置内部の温度、特に感光体ドラム1a~1dの表面若しくは周辺の温度を検知するものであり、画像形成部Pa~Pdの近傍に配置される。機外温度センサ97bは、装置外部の温度を検知するものであり、機外湿度センサ98は、装置外部の湿度を検知するものである。機外温度センサ97b、機外湿度センサ98は、例えば発熱部分の影響を受けにくい図1の用紙カセット16側方の吸気ダクト図示せず近辺に設置されるが、装置外部の温度或いは湿度を正確に検出可能な他の場所に設置することもできる。機内温度センサ97a、機外温度センサ97bは、装置内部および外部の温度を所定の時間毎に常に検出している。機外湿度センサ98は、装置外部の湿度を所定の時間毎に常に検出している。また、機内湿度は、機外と機内の絶対水分量温度により決まるが同じものであると見なした上で、機内温度から算出される。操作部50からCPU91に画像出力が指示されると、機内温度センサ97a、機外温度センサ97bにより検出された装置内外の温度、及び機外湿度センサ98により検知された装置外部の湿度がI/F96を介してCPU91に送出され、装置内外の温度及び装置外部の湿度を用いて環境補正テーブルにより水分除去モードの実行の要否を選定してCPU91に出力する。これにより、水分除去モードを実行するか否かを機内温度センサ97a、機外温度センサ97b、及び機外湿度センサ98の検知結果に基づいて決定することができるため、機外温度と機内温度の温度差が大きく、且つ機外湿度が一定以上である結露の発生し易い条件下においては水分除去モードを実行して像流れの発生を防止しつつ、結露の発生しない条件では不要な水分除去モードの実行を抑制することができる。また、結露の発生し易い条件からは外れるが、機外の温湿度が共に高い高温高湿条件下においても機内湿度が高くなるため、水分除去モードを実行してドラム表面のリークや像流れの発生を防止することができる。なお、水分除去モードの制御はなるべく実行直前の検出温度及び湿度を用いて行うことが好ましいが、他のタイミングで検出した温湿度を用いて制御を行ってもよい。また、所定の回数温湿度の検出を行い、各検出値の平均値を用いることもできる。また、水分除去モード実行時には周囲環境に応じて最適な実行時間を設定し、感光体ドラム1a~1d表面の水分を除去するのに必要最低限の時間だけ水分除去モードを継続することにより、画像形成効率を最大限に高めることができる。本発明に用いられる環境補正テーブルの一例を表1及び表2に示す。表1は、高温高湿条件における水分除去モードの実行の要否を選定するためのテーブルである。表1において、環境補正テーブルの各行には機外温度Tが20°Cから45°Cまで5°C間隔で割り当てられ、各列には機外湿度Hが8から88まで8間隔で割り当てられている。機外温度T、機外湿度H、及び機内温度センサ97aにより検知された機内温度から機内湿度が算出され、装置の使用環境が予測されるため、検知された機外温度T及び機外湿度Hに対応する行及び列の交差する位置のフラグが選定される。フラグは行及び列の交差する位置に0実行不要または1実行要のいずれかが割り当てられている。例えば、機内温度が20°Cを超える場合は結露が発生するおそれはないが、機外温度Tが30°Cを超え、且つ機外湿度Hが80を超える高温高湿環境下では感光体ドラム表面の水分除去が必要となる。従って、80<H≦88の行と30<Tの列とが交差する位置にはフラグ1が設定され、水分除去モードが実行される。一方、機外湿度Hが80以下の場合は水分除去モードの実行は不要であるためフラグは0に設定されている。表2は、結露の発生し易い条件における水分除去モード実行の要否を選定するためのテーブルである。表2において、環境補正テーブルの各行には機外温度が機内温度よりも高いときの機外温度Tと機内温度との温度差tが0°Cから16°Cまで2°C間隔で割り当てられ、各列には機外湿度Hが8から88まで8間隔で割り当てられている。機内温度が20°C以下の場合、機外温度Tと機内温度との温度差tが4°Cを超えており、且つ機外湿度Hが64を超えている場合は結露が発生するおそれがあるため、感光体ドラム表面の水分除去が必要となる。従って、4<tの行と64<Hの列とが交差する位置にはフラグ1が設定され、水分除去モードが実行される。また、水分除去モードの実行の要否のみでなく、機外温度Tと機外湿度H、或いは温度差tと機外湿度Hに応じた最適な水分除去モード中の各工程の実行時間を設定しておくことで、水分除去モードの継続時間が必要最小限となり、ユーザの待ち時間を短縮するとともに画像形成効率を高く維持することができる。水分除去モードの実行時間を設定した環境補正テーブルについては図示を省略する。次に、本実施形態の画像形成装置の動作について説明する。図4は、本発明の画像形成装置の画像出力動作を示すフローチャートである。必要に応じて図1~図3を参照しながら、図4のステップに従い画像形成装置の電源投入時における水分除去モードの制御について説明する画像形成装置100に電源が投入されるとステップS1、先ず、機内温度センサ97a、機外温度センサ97b、及び機外湿度センサ98により検出された機内温度、機外温度及び機外湿度データがCPU91に送信されるステップS2。一方、CPU91から定着部7に制御信号が送信され、定着ローラの昇温も同時に開始する。次いで、送信された温湿度データに基づいて水分除去モードを実行するか否かが判断されるステップS3。この判断は、環境補正テーブル表1、表2参照によりフラグが0であるか1であるかで決定される。水分除去モードを実行する場合は、感光体ドラム1a~1dを印字時よりも高速例えば2倍速で回転させながらステップS4、第1水分除去工程が実行されステップS5、所定時間経過後に第2水分除去工程が実行されステップS6、さらに所定時間経過後に第3水分除去工程が実行されるステップS7。第1~第3水分除去工程の実行時間はタイマ-95により計測される。第1~第3水分除去工程が終了した後、感光体ドラム1a~1dを停止しステップS8、水分除去モードを終了する。その後、定着部7が所定温度まで昇温したか否かが判断されステップS9、昇温が終了している場合はスリープ省電力モードに移行するステップS10。また、ステップS3でフラグが0、即ち水分除去モードを実行しない場合は、定着温度の上昇ステップS9を待ってスリープモードに移行するステップS10。上記の制御を行うことにより、高温高湿環境下及び結露環境下における画像形成装置100の電源投入時に感光体ドラム1a~1d表面、及び帯電ローラ21表面の水分を短時間で完全に除去することができ、感光層表面のリークに起因する色点や色筋の発生、像流れ等を効果的に防止することができる。なお、図4では電源投入時の水分除去モード制御について説明したが、スリープモードからの復帰時にも同様の制御を行うことで、スリープモードからの復帰直後に安定した画像出力を行うことができる。その他本発明は、上記各実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば上記実施形態においては、感光体ドラム1a~1dとしてOPC感光体を用いた例について説明したが、アモルファスシリコン感光体を用いた場合についても全く同様に説明される。また、上記実施形態においては、機内温度及び機外湿度に対応した環境補正テーブルを用いて水分除去モードを制御しているが、機外湿度センサ98に代えて装置内部の湿度を検知する機内湿度センサを設け、機内温度及び機内湿度に対応した環境補正テーブルを用いて水分除去モードを制御することも可能である。また、本発明は図1に示したようなカラープリンタに限られるものではなく、タンデム式やロータリー方式のカラー複写機及びプリンタ、モノクロ複写機、デジタル複合機、ファクシミリ等の、感光体ドラムを備えた種々の画像形成装置に適用できるのはもちろんである。以下、実施例により本発明の効果について更に具体的に説明する。本発明の画像形成装置において実行される水分除去モードの感光体ドラムの周速と実行時間及び水分除去効果との関係について評価した。評価方法としては、図1に示したようなタンデム型のカラープリンタ京セラミタ社製FS-C5300DN改造機を用い、高湿度条件下35°C、80で感光体ドラム1a~1dの周速を変化させて水分除去モードを実行したときの、水分除去に必要な第1~第3水分除去工程の所要時間、及び水分除去モードの総継続時間を比較した。また、水分除去モードの総継続時間を90秒に固定して感光体ドラム1a~1dの周速を変化させたときのリーク及び画像不良の発生を調査した。リークの発生は感光体ドラム-帯電ローラ間に流れる電流値により検知し、リークが発生しなかった場合を○、リークが発生した場合を×とした。画像不良の発生は実際にテスト画像を印字したときの色点や色筋の発生、像流れを目視により観察し、実用上問題のないレベルを○、画像不良がやや気になるレベルを△、画像不良が顕著に発生するレベルを×とした。結果を表3及び表4に示す。表3から明らかなように、感光体ドラムの周速が印字時の1.5倍、2倍と速くなるにつれて第1~第3水分除去工程に必要な時間は短くなり、水分除去モードのトータルの継続時間も126秒から1.5倍速で100秒、2倍速で87秒に短縮された。また、表4から明らかなように、水分除去モードのトータルの継続時間を90秒に固定した場合、感光体ドラムを印字時の周速で回転させたときは高温高湿環境、結露環境のいずれにおいてもリーク及び画像不良が発生した。これに対し、感光体ドラムの周速を印字時の1.2倍にしたときは高温高湿環境、結露環境のいずれにおいても画像不良は発生したもののリークは発生せず、印字時の1.3倍にしたときは結露環境において若干の画像不良が発生しただけであった。さらに、印字時の1.5倍、2倍にしたときはリーク及び画像不良のいずれも発生しなかった。この結果より、第1~第3水分除去工程をこの順に実行する本発明の水分除去モードを行う際に感光体ドラムの周速を印字時よりも速くすることで、水分除去モードの総実行時間を大幅に短縮できることが確認された。これは、各工程における単位時間当たりの感光体ドラム表面の処理面積水分除去面積が広くなるためであると考えられる。