一本のシリンダで複数段のブームを伸縮する機構を備えた多段伸縮ブームのブーム伸長率設定装置であって、前記多段伸縮ブームのブーム長を設定するブーム長設定手段と、前記多段伸縮ブームが形成しうる伸長率パターンそれぞれについて、ブーム長および作業半径ごとの吊上げ能力が記憶された記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記伸長率パターンのうち所定の当該伸長率パターンを抽出する、第1吊上げ能力評価手段、第2吊上げ能力評価手段、または、伸縮所要時間評価手段と、前記第1吊上げ能力評価手段、前記第2吊上げ能力評価手段、または、前記伸縮所要時間評価手段により抽出された前記伸長率パターンについて、前記伸縮所要時間と、前記記憶手段に記憶された作業半径ごとの吊上げ能力と、を提示する情報提示手段と、前記情報提示手段に情報が提示された前記伸長率パターンから、1つの当該伸長率パターンを選択する伸長率パターン選択手段と、を備え、前記第1吊上げ能力評価手段は、前記記憶手段に記憶された前記伸長率パターンのうち、前記ブーム長設定手段で設定されたブーム長に合致するとともに強度域吊上げ能力が最大の当該伸長率パターンを抽出し、前記第2吊上げ能力評価手段は、前記記憶手段に記憶された前記伸長率パターンのうち、当該ブーム長設定手段で設定されたブーム長に合致するとともに安定域吊上げ能力が最大の当該伸長率パターンを抽出し、前記伸縮所要時間評価手段は、前記記憶手段に記憶された前記伸長率パターンのうち、当該ブーム長設定手段で設定されたブーム長に合致するとともに伸縮所要時間が最小の当該伸長率パターンを抽出する、ブーム伸長率設定装置。一本のシリンダで複数段のブームを伸縮する機構を備えた多段伸縮ブームのブーム伸長率設定装置であって、前記多段伸縮ブームのブーム長を設定するブーム長設定手段と、前記多段伸縮ブームの作業半径を設定する作業半径設定手段と、前記多段伸縮ブームが形成しうる伸長率パターンそれぞれについて、ブーム長および作業半径ごとの吊上げ能力が記憶された記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記伸長率パターンのうち所定の当該伸長率パターンを抽出する、第3吊上げ能力評価手段、または、伸縮所要時間評価手段と、前記第3吊上げ能力評価手段、または、前記伸縮所要時間評価手段により抽出された前記伸長率パターンについて、前記作業半径設定手段で設定された作業半径における吊上げ能力を提示する情報提示手段と、前記情報提示手段に情報が提示された前記伸長率パターンから、1つの当該伸長率パターンを選択する伸長率パターン選択手段と、を備え、前記第3吊上げ能力評価手段は、前記記憶手段に記憶された前記伸長率パターンのうち、前記ブーム長設定手段で設定されたブーム長に合致するとともに前記作業半径設定手段で設定された前記作業半径における吊上げ能力が最大の当該伸長率パターンを抽出する、ブーム伸長率設定装置。上述したように、多段伸縮ブームでは、1つのブーム長に対して複数の伸長率パターンがある全伸及び全縮を除く。また、伸長率パターンごとに、多段伸縮ブームの吊上げ能力と作業半径との関係能力線図が異なる。また、伸長率パターンごとに、伸縮所要時間が異なる伸縮所要時間とは、現状の伸長率パターンから他の伸長率パターンに変更するのに要する時間である。そこで、オペレータは、吊上げ能力および伸縮所要時間を考慮した適切な伸長率パターン例えば、想定する仕事に対して相当の吊上げ能力を有し、かつ、伸縮所要時間が短くて済む伸長率パターンなどを通常は選択しようとする。従来は、多段伸縮ブームの吊上げ能力等の能力データが膨大に記載された資料等の中から、適切な伸長率パターンをオペレータ自ら検索し、各段のブームの伸長率を1つずつオペレータが入力していた。これらの作業により、オペレータに負荷労力がかかっていた。また、これらの作業に多大な時間を要していたので、多段伸縮ブームを用いた作業の効率が低下する問題があった。特許文献1に記載の技術では、モニタに表示された複数の伸長率パターンから1つの伸長率パターンをオペレータが選択するので、上記の作業は行わない。しかしながら、特許文献1に記載の技術では、1つのブーム長に対し、予め定められた1通りの伸長率パターンのみ選択できた。よって、吊上げ能力および伸縮所要時間を考慮した適切な伸長率パターンの選択ができない場合があった。そこで、本発明は、吊上げ能力および伸縮所要時間を考慮した伸長率パターンを選択できるとともに、この伸長率パターンの選択に要するオペレータの作業負荷および時間を抑制できる、ブーム伸長率設定装置を提供することを目的とする。第1実施形態以下、図1~図6を参照してブーム伸長率設定装置1の第1実施形態を説明する。まず、ブーム伸長率設定装置1で伸長率を設定する多段伸縮ブーム10について説明する。多段伸縮ブーム10は、図1に示すように、クレーン図示なしが備える箱型ブームである。多段伸縮ブーム10は、基端ブーム11と、基端ブーム11の内側および先端側に配置された各段のブーム12~14と、基端ブーム11内に設けられたシリンダ15とを備える。各段のブーム12~14は、中間ブームである第2段ブーム12および第3段ブーム13と、先端ブームである第4段ブーム14とを備える。なお、多段伸縮ブーム10は、基端ブーム11を含めて合計3段以上であれば何段でも良い図1及び図4では基端ブーム11を含めて4段、図5及び図6では図示しない基端ブームを含めて8段の多段伸縮ブーム10の例を示している。この多段伸縮ブーム10は、一本のシリンダ15で複数段のブーム12~14を伸縮する機構一本シリンダ多段伸縮機構を備える。シリンダ15の可動範囲は、基端ブーム11の長さ未満である。多段伸縮ブーム10は、全縮各段のブーム12~14の伸長率が全て0~全伸同全て100間の中間長さを形成する場合、多段伸縮ブーム10全体の長さブーム長1つに対して、各段のブーム12~14の伸長率の組み合わせ伸長率パターンが複数ある。多段伸縮ブーム10では、吊上げ能力と作業半径との関係能力線図が伸長率パターンごとに異なる。ブーム伸長率設定装置1は、多段伸縮ブーム10の各段のブーム12~14の伸長率を設定する装置である。ブーム伸長率設定装置1は、多段伸縮ブーム10に接続されたコントローラ21を備える。また、ブーム伸長率設定装置1は、コントローラ21にそれぞれ接続された、ブーム長設定手段22と、記憶手段23と、モニタ24情報提示手段と、伸長率パターン選択手段25とを備える。なお、図1に示す作業半径設定手段122第2実施形態で説明はなくても良い。コントローラ21は、各種情報処理を行う装置であり、後述する動作により、第1吊上げ能力評価手段ステップS3と、第2吊上げ能力評価手段ステップS4と、伸縮所要時間評価手段ステップS6とを実現する装置である。モニタ24情報提示手段は、コントローラ21の出力信号に基づき、伸長率パターンについての情報後述を提示表示する機器である。ブーム長設定手段22は、コントローラ21に対してブーム長を設定する。伸長率パターン選択手段25は、コントローラ21に対して伸長率パターンを選択する。ブーム長設定手段22及び伸長率パターン選択手段25は、具体的には例えば、図3及び図5に示すように、モニタ24に表示されたカーソル24cをオペレータが方向キー等で移動させ、所定の選択肢を選択した状態でオペレータが決定キー等を押すことで、上記設定または選択をするものである。なお、図1に示すブーム長設定手段22及び伸長率パターン選択手段25は様々に変形できる。例えば、伸長率パターンに対応するデータIDやブーム長などを直接入力する入力装置、または、タッチパネルなどを用いて上記設定を行うものでも良い。記憶手段23は、多段伸縮ブーム10が形成しうる伸長率パターンそれぞれについて、ブーム長および作業半径ごとの吊上げ能力を記憶する。さらに詳しくは、記憶手段23は、各ブーム長に対応する複数の伸長率パターンを記憶する伸長率パターンデータ記憶手段。また、記憶手段23は、各伸長率パターンについて、作業半径ごとの吊上げ能力具体的には定格総荷重を記憶する吊上げ能力データ記憶手段。以下、記憶手段23に記憶された全伸長率パターンの集合を伸長率パターンPという。ブーム伸長率設定装置の動作次に、図2等を参照してブーム伸長率設定装置1図1参照。以下、上述した各構成要素については図1参照の動作を説明する。動作の概略は次の通りである。記憶手段23に記憶された伸長率パターンPのうち、オペレータにより入力されたブーム長L[m]ステップS1に合致するとともに、複数の評価項目それぞれについて評価が最良評価ランクが最高となる伸長率パターンA、B及びCがコントローラ21により抽出されるステップS3、S4及びS6。次に、抽出された伸長率パターンA、B及びCの情報がモニタ24に提示されるステップS7。そして、提示された伸長率パターンの中から1つをオペレータが選択するステップS8。以下、詳細に説明する。ステップS1では、ブーム長設定手段22により多段伸縮ブーム10のブーム長L[m]が設定される。ブーム長Lの設定は、例えば、図3に示すように、モニタ24に表示された複数のブーム長から1つのブーム長Lをオペレータが選択して行う。ステップS2では、ステップS1で設定されたブーム長Lが全伸または全縮であるか否かが判定される。ブーム長Lが全伸でも全縮でもない場合NOの場合、ステップS3へ進む。ブーム長Lが全伸または全縮の場合YESの場合、各段のブーム12~14の伸長率が全て100または0の一通りしか伸長率パターンが存在しない。そこで、この唯一の伸長率パターンを各段のブーム12~14の目標伸長率として設定しステップS10、設定された目標伸長率と一致するように多段伸縮ブーム10を伸縮させステップS11、処理を終了する。ステップS3第1吊上げ能力評価手段では、記憶手段23に記憶された伸長率パターンPのうち、ブーム長設定手段22でステップS1で設定されたブーム長Lに合致するとともに、強度域吊上げ能力が最大の伸長率パターンAがコントローラ21により抽出される。以下、ブーム長設定手段22で設定されたブーム長Lに合致する複数の伸長率パターンの集合を伸長率パターンPLという。強度域吊上げ能力とは、多段伸縮ブーム10の強度により吊上げ能力が定まる作業半径のうち、所定の作業半径での吊上げ能力である。この所定の作業半径は、例えば、ブーム長Lの多段伸縮ブーム10が取り得る最小作業半径などである。なお、クレーンが備える巻上げ装置や巻上げロープそれぞれ図示なしの能力や強度により許容される吊荷重荷重αが、多段伸縮ブーム10の強度により許容される吊荷重よりも小さい場合は、クレーン全体の吊上げ能力は前記荷重αに基づいて定まる。しかし、多段伸縮ブーム10の伸長率パターンが変わっても前記荷重αは一定またはほぼ一定であるため、前記荷重αに基づいて定まる吊上げ能力は本発明では考慮しなくても良い。また、ステップS3での伸長率パターンAの抽出は、具体的には例えば次のように行う。上述したように、記憶手段23は、全伸長率パターンPそれぞれについて、作業半径ごとの吊上げ能力を記憶している。そこで、コントローラ21は、複数の伸長率パターンPLそれぞれについて、所定の作業半径における吊上げ能力強度域吊上げ能力を記憶手段23から参照する。コントローラ21は、参照した強度域吊上げ能力が最大である1つの伸長率パターンAを、コントローラ内のメモリ等伸長率データ抽出結果格納手段に格納する。ステップS4第2吊上げ能力評価手段では、記憶手段23に記憶された伸長率パターンPのうち、ブーム長設定手段22でステップS1で設定されたブーム長Lに合致するとともに、安定域吊上げ能力が最大の伸長率パターンBがコントローラ21により抽出される。安定域吊上げ能力とは、多段伸縮ブーム10を備えたクレーンの安定度により吊上げ能力が定まる作業半径のうち、所定の作業半径での吊上げ能力である。この所定の作業半径は、例えば、ブーム長Lの多段伸縮ブーム10が取り得る最大作業半径などである。ステップS5では、伸長率パターンPLそれぞれについて伸縮所要時間がコントローラ21により算出される。伸縮所要時間とは、現状の変更前の伸長率パターンから、他の変更後の伸長率パターンに変更伸縮するのに要する時間である。具体的には例えば、下記のa~cの値を求めること等により伸縮所要時間を算出する。a[各段のブーム11~14間を連結するブームロックピンブーム間連結装置、図示なしの着脱回数]×[予め記憶されたブームロックピンの着脱1回あたりの時間]b[シリンダ15と各段のブーム12~14とを連結するシリンダロックピンシリンダブーム連結装置、図示なしの着脱回数]×[予め記憶されたシリンダロックピンの着脱1回あたりの時間]c[シリンダ15の移動距離]÷[予め記憶されたシリンダ15の移動速度]上記の、ブームロックピンの着脱回数、シリンダロックピンの着脱回数、及びシリンダ15の移動距離は、次に述べる多段伸縮ブーム10の伸縮順序を考慮して求める。図4に示す多段伸縮ブーム10の伸縮は次のように行う。各段のブーム12~14のうち伸縮させるブームよりも基端側のブームは全縮にする。各段のブーム12~14を伸長する場合は、内側先端側のブームから順に伸長する。各段のブーム12~14を縮小する場合は、外側基端側のブームから順に縮小する。このような伸縮順序となる理由は、シリンダ15図1参照の可動範囲が基端ブーム11の長さ未満だからである。多段伸縮ブーム10の伸縮をさらに具体的に説明する。現状の多段伸縮ブーム10を図4aに示す。伸長率パターンを変更した後の多段伸縮ブーム10を図4dに示す。図4a及びdに示すように、この例では、第3段ブーム13を50から100に伸長し、第4段ブーム14を100から50に縮小する。この場合、まず、図4bに示すように、伸長率を変更するブーム第3段ブーム13及び第4段ブーム14のうち最も先端側のブーム第4段ブーム14よりも基端側のブーム第2段ブーム12及び第3段ブーム13を全縮させる。この全縮動作は、基端側から先端側へ順に行う第2段ブーム12を0にした後、第3段ブーム13を0にする。次に、先端側から基端側へ順に各段のブーム12~14を目標伸長率に変更する。具体的には、図4cに示すように、まず第4段ブーム14を100から50に縮小する。次に、図4dに示すように、第3段ブーム13を0から100に伸長する。次に、第2段ブーム12を0から100に伸長する元の伸長率に戻す。なお、図2に示すステップS5でコントローラ21により伸縮所要時間が算出されることに代えて、コントローラ21が記憶手段23から伸縮所要時間を読み込んでも良い。すなわち、一の伸長率パターンから他の伸長率パターンに変更するときの伸縮所要時間を、全ての伸長率パターン同士の組み合わせについて記憶手段23に記憶させておく。そして、現状の伸長率パターンから伸長率パターンPLに変更するときの伸縮所要時間をコントローラ21が記憶手段23から読みこんでも良い。ステップS6伸縮所要時間評価手段では、記憶手段23に記憶された伸長率パターンPのうち、ブーム長設定手段22で設定されたブーム長Lに合致するとともに伸縮所要時間ステップS5参照が最小の伸長率パターンCがコントローラ21により抽出される。伸長率パターンA、B及びCが抽出された後、ステップS7へ進む。なお、伸長率パターンA、B及びCを抽出する順は、図2に示す順でなくてもよい。ステップS7では、ステップS3、S4及びS6で抽出された伸長率パターンA、B及びCそれぞれについて、伸縮所要時間と、記憶手段23に記憶された作業半径ごとの吊上げ能力と、がモニタ24に提示表示される。具体的には例えば、図5に示すように、モニタ24の画面にグラフG1及び表T1が提示される。グラフG1には、伸長率パターンA、B及びCそれぞれについて、作業半径[m]例えば横軸と、吊上げ能力定格総荷重[t]、例えば縦軸との関係が提示される。表T1には、伸長率パターンA、B及びCそれぞれについて、各段のブームの伸長率各段伸長率[]と、伸縮所要時間所要時間[sec]とが提示される。なお、グラフG1及び表T1には、データIDが提示される。図5では、データIDXXが伸長率パターンAに対応し、データIDZZが伸長率パターンBに対応し、データIDYYが伸長率パターンCに対応する。モニタ24の表示画面は様々に変更できる。例えば、伸長率パターンA、B及びCのうち2つの伸長率パターンが重複する場合例えば、強度域吊上げ能力が最大の伸長率パターンAが、伸縮所要時間が最小の伸長率パターンCでもある場合、モニタ24は、重複する2つの伸長率パターンの情報を1つにまとめて提示しても良い。また例えば、複数の作業半径それぞれについて吊上げ能力が記憶手段23に記憶されているが、前記複数の作業半径のうち一部の作業半径での吊上げ能力をモニタ24に提示しても良い。また例えば、モニタ24は、グラフG1を提示することに代えて、作業半径と吊上げ能力との関係を示す表数値を提示しても良い。また、モニタ24は、各段伸長率を表示しなくても良い。また、モニタ24は、伸長率パターンA、B及びC以外の伸長率パターンの情報を提示しても良い。ステップS8では、モニタ24に情報が提示された伸長率パターンA、B及びC選択肢、選択候補のうち、1つの伸長率パターンが伸長率パターン選択手段25により選択される。このときオペレータは、モニタ24に提示された情報を参照し、重視したい評価項目を勘案しながら、所望の性能や特性に合致した1つの伸長率パターンを伸長率パターン選択手段25で選択する。図5では伸長率パターンAに対応するデータIDXXが選択された状態を示す。ステップS9では、図2に示すように、ステップS8で選択された伸長率パターンのデータに基づき、各段のブームの姿勢を実際に形成するための目標伸長率がコントローラ21により設定される。このとき、図6に示すように、モニタ24は、各段のブームの目標伸長率を提示しても良い。そして、図2に示すステップS9で設定された目標伸長率と一致するように、コントローラ21により各段のブームが実際に伸縮されるステップS11。効果1ブーム伸長率設定装置1図1参照。以下、物理的構成については図1、各ステップについては図2参照では、ブーム長設定手段22で設定された1つのブーム長Lに対して、強度域吊上げ能力が最大の伸長率パターンAステップS3、安定域吊上げ能力が最大の伸長率パターンBステップS4、または、伸縮所要時間が最小の伸長率パターンCステップS6が抽出される。そして、抽出された伸長率パターンA、B又はCから、1つの伸長率パターンを伸長率パターン選択手段25で選択する。したがって、ブーム伸長率設定装置1では、吊上げ能力または伸縮所要時間を考慮した伸長率パターンを選択できる。その結果、オペレータが要求する特性や性能に合致した伸長率パターンをオペレータが選択しやすく、クレーンの能力を最大限に活かしやすい。また、このブーム伸長率設定装置1は、図5に示すように、伸長率パターンA、B又はCについて、伸縮所要時間と、記憶手段23図1参照に記憶された作業半径ごとの吊上げ能力と、を提示するモニタ24を備える。よって、モニタ24に提示される情報を、膨大な能力データが記載された資料の中からオペレータ自ら検索する必要がない。したがって、吊上げ能力および伸縮所要時間を考慮した伸長率パターンの選択に要するオペレータの作業負荷および時間を抑制できる。第2実施形態図7に第2実施形態に係るブーム伸長率設定装置1図1参照。以下、物理的構成については図1、各ステップについては図7参照の動作を示す。第2実施形態と第1実施形態との相違点は主に次の通りである。作業半径設定手段122図1参照で作業半径R[m]が設定されるステップS101。また、作業半径Rにおける吊上げ能力が最大の伸長率パターンDがコントローラ21により抽出されるステップS103。また、伸長率パターンC及びDの情報がモニタ24に提示されるステップS107。以下、上述した第1実施形態との相違点を説明する。作業半径設定手段122は、コントローラ21に対して多段伸縮ブーム10の作業半径R[m]を設定する。作業半径設定手段122は、具体的には例えば、ブーム長設定手段22と同様に、モニタ24に複数表示された作業半径図示なしから1つの作業半径Rをオペレータが選択入力し、選択された作業半径Rをコントローラ21に対して設定するものである。ステップS101では、ブーム長設定手段22でブーム長Lが設定されるとともに、作業半径設定手段122で作業半径Rが設定される。ステップS103第3吊上げ能力評価手段では、記憶手段23に記憶された伸長率パターンPのうち、ブーム長設定手段22で設定されたブーム長Lに合致するとともに、作業半径設定手段122で設定された作業半径Rにおける吊上げ能力が最大の伸長率パターンDがコントローラ21により抽出される。すなわち、第1実施形態のステップS3及びS4図2参照において、強度域吊上げ能力が最大の伸長率パターンAと安定域吊上げ能力が最大の伸長率パターンBとがコントローラ21により抽出されたことに代えて、上記の伸長率パターンDがコントローラ21により抽出される。ステップS107では、ステップS103及びS6で抽出された伸長率パターンD及びCそれぞれについて、伸縮所要時間と、作業半径設定手段122で設定された作業半径Rにおける吊上げ能力と、がモニタ24に提示表示される。すなわち、第1実施形態のステップS7図2参照において作業半径ごとの吊上げ能力がモニタ24に提示された図5参照ことに代えて、作業半径設定手段122で設定された作業半径Rにおける吊上げ能力がモニタ24に提示される。具体的には例えば、図8に示すように、モニタ24の画面にグラフG2及び表T2が提示される。グラフG2には、伸長率パターンD及びCそれぞれについて、伸縮所要時間所要時間[sec]、例えば横軸と、吊上げ能力定格総荷重[t]、例えば縦軸との関係が提示される。表T2には、伸長率パターンD及びCそれぞれについて、各段のブームの伸長率各段伸長率[]が提示される。なお、グラフG2及び表T2にはデータIDが表示される。図8では、データIDZZが伸長率パターンCに対応し、データIDYYが伸長率パターンDに対応する。なお、モニタ24の表示画面は様々に変更できる。例えば、モニタ24は、グラフG2を提示することに代えて、伸縮所要時間および吊上げ能力を示す数値を表T2中に提示しても良い。ステップS108では、モニタ24に情報が提示された伸長率パターンD及びCのうち、1つの伸長率パターンが伸長率パターン選択手段25により選択される。効果2第2実施形態のブーム伸長率設定装置1のモニタ24は、作業半径設定手段122で設定された作業半径Rにおける吊上げ能力を提示する。よって、第1実施形態図5参照のように作業半径ごとの吊上げ能力をモニタ24に提示する場合に比べ、モニタ24に提示される情報を減らす絞り込むことができる。その結果、吊上げ能力および伸縮所要時間を考慮した伸長率パターンをオペレータは容易に選択できる。その他の効果また、第2実施形態のブーム伸長率設定装置1は、第1実施形態図2参照において伸長率パターンA及びB2パターンを抽出することに代えて、図7に示すように作業半径設定手段122で設定された作業半径Rにおける吊上げ能力が最大の伸長率パターンD1パターンを抽出する。このように、第2実施形態のモニタ24に提示される情報を第1実施形態よりも減らす絞り込むことができる。その結果、吊上げ能力および伸縮所要時間を考慮した伸長率パターンをオペレータは容易に選択できる。その他の変形例上記実施形態は、様々に変形できる。例えば、上述した各ステップの内容は本発明の効果を奏する範囲内で適宜変更できる。例えば、伸長率パターンA~Dを抽出する前に、予めブーム長Lの伸長率パターンPLを抽出しても良い。また、第1実施形態では、伸長率パターンA、B及びCそれぞれの情報をモニタ24に提示したが図2に示すステップS7、伸長率パターンA、B及びCのうち1つ又は2つの伸長率パターンの情報をモニタ24に提示しても良い。なお、伸長率パターンAをモニタ24に提示しない場合はステップS3を省略しても良く、伸長率パターンBをモニタ24に提示しない場合はステップS4を省略しても良く、伸長率パターンCをモニタ24に提示しない場合はステップS6を省略しても良い。また、第2実施形態では、伸長率パターンD及びCそれぞれの情報をモニタ24に提示したが図7に示すステップS107、伸長率パターンD及びCのうち1つの伸長率パターンの情報をモニタ24に提示しても良い。この場合、上記同様、ステップS103又はS6を省略しても良い。また、伸長率パターンA~Dの情報を、優先度順にモニタ24に表示しても良い。具体的には、優先度の高い伸長率パターンを例えば上に、優先度の低い伸長率パターンを例えば下に、並べて表示しても良い。