"ステータコアとスロットが内周面に交互に形成される中空部を有する円筒状のステータと、前記ステータの中空部の内周側に配置され、回転軸を中心に回転するロータと、を有する回転電機において、前記ステータは、前記スロットの内周面と外周面とを径方向に連通する複数の径方向流路を形成し、前記複数の径方向流路は、前記回転軸に対する同一垂直断面上のステータに配設されていることを特徴とする回転電機。ステータコアとスロットが内周面に交互に形成される中空部を有する円筒状のステータと、前記ステータの中空部の内周側に配置され、回転軸を中心に回転するロータと、を有する回転電機において、前記ステータはステータコアとスロットが内周面に交互に形成される円環状の電磁鋼板を積層することにより形成され、前記ステータコアと前記スロットが交互に形成される第1の電磁鋼板と、前記スロットのスロット底に対して径方向の切り欠きを備える第2の電磁鋼板と、前記スロットの外周面に対して径方向の切り欠きを備える第3の電磁鋼板と、を有し、前記第2の電磁鋼板の切り欠きと前記第3の電磁鋼板の切り欠きとが一部重なることによって、前記スロットの内周面と外周面とを径方向に連通する複数の径方向流路を形成し、前記第2の電磁鋼板および前記第3の電磁鋼板の両側に前記第1の電磁鋼板を積層し、前記複数の径方向流路は前記回転軸に対する同一垂直断面上のステータに配設されていることを特徴とする回転電機。ステータコアとスロットが内周面に交互に形成される中空部を有する円筒状のステータと、前記ステータの中空部の内周側に配置され、回転軸を中心に回転するロータと、を有する回転電機において、前記ステータはステータコアとスロットが内周面に交互に形成される円環状の電磁鋼板を積層することにより形成され、前記電磁鋼板は、前記ステータコアと前記スロットを交互に形成した第1の電磁鋼板と、前記ステータコアの外周面に径方向の切り欠きを設けた第2の電磁鋼板と、前記スロットの外周側におけるステータコアに、複数のスロットに跨がるように円弧状の孔を設けた第3の電磁鋼板と、前記スロットのスロット底に対して径方向の溝を設けた第4の電磁鋼板と、を有し、前記第2の電磁鋼板の切り欠きと前記第3の電磁鋼板の孔と前記第4の電磁鋼板の溝とが一部重なることによって、前記スロットの内周面と外周面とを径方向に連通する複数の径方向流路を形成することを特徴とする回転電機。請求項1ないし3のいずれか1つの請求項に記載した回転電機において、前記ステータのステータコアは円筒状のハウジングに保持され、前記ハウジングの内周側には冷却媒体を流すための周方向溝を設け、前記周方向溝は前記ステータコアに形成した前記径方向流路と連通することを特徴とする回転電機。請求項4に記載した回転電機において、前記ハウジングの内周側に設けた前記冷却媒体を流すための周方向溝に代えて、前記ステータコアの外周面に前記冷却媒体を流すための周方向溝を設けることを特徴とする回転電機。請求項4に記載した回転電機において、前記ハウジングの内周側には前記冷却媒体を流すための軸方向溝を設け、前記軸方向溝は前記周方向溝と連通することを特徴とする回転電機。ステータコアとスロットが内周面に交互に形成される中空部を有する円筒状のステータと、前記ステータの中空部の内周側に配置され、回転軸を中心に回転するロータと、前記ステータを保持するハウジングと、を有する建設機械の回転電機において、前記ハウジングと前記ステータとの間の間隙には、前記ステータの周方向および軸方向に形成された冷却媒体を流すための間隙が形成されることを特徴とする建設機械の回転電機。エンジンと、前記エンジンによって駆動される油圧ポンプと、前記エンジンと前記油圧ポンプとの間に同軸に形成される回転電機と、を有し、前記エンジンと前記回転電機と前記油圧ポンプとが隣接して形成される建設機械において、前記回転電機のステータにおけるスロットの内周面と外周面とを径方向に連通する複数の径方向流路を形成し、前記複数の径方向流路が、回転電機の回転軸に対する同一垂直断面上のステータに配設され、エンジン側の回転電機の端面から前記径方向流路までの前記回転軸の軸方向における距離は、油圧ポンプ側の回転電機の端面から前記径方向流路までの前記回転軸の軸方向における距離と比較して小さいことを特徴とする建設機械。しかしながら、特許文献1では、ステータコイルエンドに冷却媒体を噴射することによってステータコイルを冷却する構造となっていて、冷却媒体を供給するための配管を回転電機の内部に新たに設置する必要があるため、回転電機の体格が大きくなる回転電機が大型化するという課題が発生する。また、特許文献1では、ステータの軸方向端部に配置されたステータコイルエンドのみ冷却媒体を噴射しているので、ステータコアのスロット内に巻き回されたステータコイルに冷却媒体を噴射することができないため、直接冷却できる表面積が小さいため、発熱量が大きい場合には温度上昇を抑制するためにより多くの冷却媒体を供給する必要がある。さらに、冷却媒体が、噴出された圧力および重力によりステータコイルエンドの表面を流れることでコイルを冷却するが、冷却媒体の一部は、振動や重力により途中でコイル表面から離脱し冷却に寄与しない分が生じる。すなわち、コイルエンドの周方向位置により冷却性能に差が生じ、局所的にコイル温度が上昇するおそれがある。また、特許文献2では、ステータに冷却流路を設ける構造ではあるが、空冷を前提にしており、ロータ回転の遠心力を利用して冷媒の駆動力を得ているので回転していないときには冷却機能が動作しないという課題があり、さらに流路溝がステータティースに開けられているので磁気特性に悪影響を与えるという課題が生じる。また、引用文献3では、ステータスロット内のステータコイルを冷却するために冷却油供給のための連通路をステータコアに設けているが、複数のステータスロットに冷却油を供給するためには、この連通路は軸方向で異なる位置にずれて穿設させる必要があり引用文献3の図3に図示するように、このずれた連通路によってステータの軸方向で温度分布の偏りが発生する懸念が生じる。さらに、引用文献3にはハウジングの流路形成については、冷却油供給部3100を設けることが開示されているに過ぎず、特段の配慮、工夫はなされていない。本発明は、上述した課題を解決するためのものであり、その目的は、回転電機の体格を増大させる回転電機を大型化させることなく、より広い表面積にわたってステータコイルに冷却媒体を直接接触させて、冷却能力の高い回転電機並びにこの回転電機を適用した建設機械を提供することにある。前記課題を解決するために、本発明は主として次のような構成を採用する。ステータコアとスロットが内周面に交互に形成される中空部を有する円筒状のステータと、前記ステータの中空部の内周側に配置され、回転軸を中心に回転するロータと、を有する回転電機において、前記ステータは、前記スロットの内周面と外周面とを径方向に連通する複数の径方向流路を形成し、前記複数の径方向流路は、前記回転軸に対する同一垂直断面上のステータに配設されている構成とする。また、ステータコアとスロットが内周面に交互に形成される中空部を有する円筒状のステータと、前記ステータの中空部の内周側に配置され、回転軸を中心に回転するロータと、を有する回転電機において、前記ステータはステータコアとスロットが内周面に交互に形成される円環状の電磁鋼板を積層することにより形成され、前記ステータコアと前記スロットが交互に形成される第1の電磁鋼板と、前記スロットのスロット底に対して径方向の切り欠きを備える第2の電磁鋼板と、前記スロットの外周面に対して径方向の切り欠きを備える第3の電磁鋼板と、を有し、前記第2の電磁鋼板の切り欠きと前記第3の電磁鋼板の切り欠きとが一部重なることによって、前記スロットの内周面と外周面とを径方向に連通する複数の径方向流路を形成し、前記第2の電磁鋼板および前記第3の電磁鋼板の両側に前記第1の電磁鋼板を積層し、前記複数の径方向流路は前記回転軸に対する同一垂直断面上のステータに配設されている構成とする。また、前記回転電機において、ステータの外周面における径方向流路の断面積は、冷却媒体が供給される位置に形成される径方向流路の断面積と比較して、冷却媒体が供給される位置より遠い位置に形成される径方向流路の断面積を大きくする構成とする。さらに、前記回転電機において、前記ステータのステータコアは円筒状のハウジングに保持され、前記ハウジングの内周側には冷却媒体を流すための周方向溝を設け、前記周方向溝は前記ステータコアに形成した前記径方向流路と連通する構成とする。本発明によれば、回転電機の嵩体格を増大することなく、ステータコア及びステータコイルにおける温度分布の偏りを小さく、かつ冷却能力を大きくすることができる。また、この冷却能力の高い回転電機を建設機械のエンジンと油圧ポンプとの間に隣接して介在させることで、冷却能力にすぐれ使い勝手のよい建設機械を提供することができる。本発明の第1~第6の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機について、図1~図13を参照しながら以下説明する。まず、本発明の第1の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機について、図1~図4を用いて説明する。図1~図4のそれぞれの図面の説明は、上述の図面の簡単な説明欄で記述したとおりである。図1~図4において、100は回転電機、110はステータ、111はステータコア、112はステータスロット、113はスロット底、114はスロット開口部、115はステータティース、120はステータコイル、130はロータ、140はハウジング、200は径方向流路、210は周方向流路、230は冷却媒体供給孔、をそれぞれ表す。本発明の第1の実施形態に係る回転電機100は、ステータコア111と、ステータスロット112以下、スロット112と称するに挿入されステータティース115に巻き回されたステータコイル120と、ステータコア111を保持するハウジング140と、図示していない軸受に支持されたロータ130と、から構成されている。ステータコア111には、ハウジング140と接する外周側部と、ステータコイル120を挿入しているスロット112とを連通する径方向流路200を設けている。さらに、ハウジング140の内周側には、ステータコア111に設けた径方向流路200と連通する位置に周方向流路210を設けている。また、ハウジング140には冷却媒体を供給するための冷却媒体供給孔230を設け、図示していない冷却媒体圧送手段と配管等により接続することにより、冷却媒体を供給する構成となっている。冷却媒体供給孔230に供給された冷却媒体は、ハウジング140の周方向流路210を流れるとともに、一部がステータコア111に設けた径方向流路200を通りスロット112に供給される。スロット112に供給された冷却媒体は、一部はスロット開口部114から流出し、残りはスロット112内を回転軸方向に流れ、スロット112の回転軸方向端面から流出する。冷却媒体は、スロット112内を流れる間、スロット112内のステータコイル114に直接接触し、ステータコイル112を冷却する。また、冷却媒体は、周方向流路210および径方向流路200を流れる間、ステータコア111に直接接触し、ステータコア111を冷却する。上述したように、本実施形態に係る回転電機の冷却構造により、ステータコア111およびステータコイル114に冷却媒体を直接接触させることができるため、高い冷却効果が得られる。さらに、本実施形態の冷却構造は、ハウジング140およびステータコア111の一部を冷却媒体を流す流路としているため、回転電機の内部に配管などを新たに設置する必要がないため、回転電機の嵩体格の小型化が可能である。また、ハウジング140の内径側に設けた周方向流路210とステータコア111に設けた径方向流路200の断面形状を、回転電機の周方向位置に関係なく、冷却媒体のどの径方向流路200に対しても供給量が一定になるように設計し構成することで、周方向位置による温度分布の偏りを低減することができる。構成の一例として、冷却媒体供給孔230の近くに設けられた径方向流路200は、遠くの径方向流路の断面積に比べて、その断面積を小とするように設計してもよい。換言すると、ステータの外周面における径方向流路の断面積は、冷却媒体が供給される位置に形成される径方向流路の断面積と比較して、冷却媒体が供給される位置より遠い位置に形成される径方向流路の断面積を大きくする。次に、本発明の第2の実施形態に係る回転電機の冷却構造について、図5~図8を参照しながら以下説明する。図5は本発明の第2の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機に関するステータコアを形成する電磁鋼板の形状を示す図である。図6は第2の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機に関するステータコアの分解図である。図7は第2の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機に関するステータの斜視断面図である。図8は第2の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機に関するステータの斜視断面における径方向流路の詳細を示す図である。なお、第2の実施形態に係る回転電機におけるステータコアとステータコイルを冷却するための機能と作用については、第1の実施形態のそれと共通している。図5~図8において、116は第1の電磁鋼板、117は第2の電磁鋼板、118は第3の電磁鋼板、120はステータコイル、200は径方向流路、113aは第1の電磁鋼板116のスロット底、113bは第2の電磁鋼板117のスロット底に設けた切り欠き、113cは第3の電磁鋼板118のスロット底、113dは第3の電磁鋼板118の外周側に設けた切り欠き、をそれぞれ表す。回転電機のステータコアは薄板状の電磁鋼板を多数枚積層して形成することが一般的である。上述した第1の実施形態のように、ステータコア111の外径側からステータスロット112まで連通した径方向流路200を形成するためには、積層後のステータコアを加工するか、径方向流路の位置で切り分けた電磁鋼板を積層する必要がある。いずれの手段も手間がかかり、コストの上昇を招く懸念がある。繰り返して、さらに詳しく説明すると、一般に、回転電機のステータコアは、鉄損と呼ばれる渦電流損失の発生を抑制するために、厚さ0.3mm程度の薄板状のけい素鋼板を回転軸方向に複数枚積層することで形成する。この際、各々の電磁鋼板は、その表面に電気的絶縁のためにコーティングを施し、積層した電磁鋼板が互いに電気的に絶縁された状態を保つようにしている。ここで、ステータコアに冷却媒体を流すための流路を形成する場合に、積層された電磁鋼板からなるステータコアに対してドリル等を用いて加工すると、電磁鋼板の電気的絶縁が破壊されるおそれがあり、回転電機の性能の悪化を招くという事情があった。そこで、第2の実施形態では、図5と図6に示すような3種類以上の電磁鋼板116,117,118の形状を組み合わせることにより、径方向流路200を形成する流路の形成は後述するが、図8を参照ことを構成上の特徴としている。第1の電磁鋼板116は、径方向流路200図8、図2、図4を参照の無い部分を形成する。そして、第2の電磁鋼板117と第3の電磁鋼板118を組み合わせることで、径方向流路200を形成する。第2の電磁鋼板117のスロット底第1と第3の電磁鋼板116,118のスロット底113a,113cと同形状同寸法のスロット底に設けられた切り欠き113bは、第1の電磁鋼板116のスロット底113aよりも外周側に位置している。さらに、第3の電磁鋼板118では、スロット底113cの位置は、第1の電磁鋼板116のスロット位置113aと同一であるが、スロットの外周側に切り欠き113dを設けており、切り欠き113dの底面側の位置は第2の電磁鋼板117の切り欠き113bの外周側頂部よりも内周側の位置とする。そして、図6に示すように、第1の電磁鋼板116と、第2の電磁鋼板117と、第3の電磁鋼板118と、第1の電磁鋼板116とを積層することによって、図7および図8に示すような径方向流路200を形成することができる。すなわち、第3の電磁鋼板118に設けられた外周側切欠き113d毎に径方向流路200が形成されることとなる。ここで、図6に示す各電磁鋼板116,117,118の具体的な構成例を示すと、第2と第3の電磁鋼板117,118は、例えば、0.3mm厚さ単位の電磁鋼板を数枚積層したものであり、2つの第1の電磁鋼板116,116のそれぞれは上記厚さ単位の電磁鋼板を100枚程度積層したものから成り立っている。したがって、径方向流路200の断面積は、0.3mm厚さ単位の電磁鋼板の積層枚数によって決まることとなる。第1の実施形態に示す周方向流路210を備えたハウジング140と第2の実施形態により形成したステータコア111を組み合わせることにより、第1の実施形態で説明した冷却性能の向上効果に加え、積層後のステータコアの加工と、スロット112ごとに切り分けられた電磁鋼板を積層する手間が省けるため、生産コストの大幅な低減が見込める。また、図7および図8では、径方向流路200は、回転軸方向に1つのみ構成している周方向には多数が、図6に示した電磁鋼板116,117,118の積層を繰り返すことにより、回転軸方向に複数の径方向流路200を形成することも可能である。また、本実施形態では、3種類の電磁鋼板の形状により径方向流路を形成したが、特に種類の数を限定するものではなく、3種類より多くの電磁鋼板形状を採用しても、同様の効果は得られる。次に、本発明の第3の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機について、図9を参照しながら以下説明する。図9は、本発明の第3の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機に関するステータコアを形成する電磁鋼板の形状を示す図である。図9において、117は第2の電磁鋼板、118は第3の電磁鋼板、119は第4の電磁鋼板、113eは第2の電磁鋼板118の外周側に設けた切り欠き、113fは第3の電磁鋼板119の円弧孔第3の電磁鋼板のスロット底とその外周面との間で隣接するスロットにまたがって設けられた孔、113gは第4の電磁鋼板のスロット底に設けた溝、をそれぞれ表す。なお、第2と第4の電磁鋼板117,119の外側には、図5に示す第1の電磁鋼板116がそれぞれ設置される。本実施形態が図5に示す第2の実施形態と異なる点は、電磁鋼板の型数を1つ増やし、径方向流路200が隣接する2つのスロット112に跨がる円弧孔113fを第3の電磁鋼板118に形成することで、第2の電磁鋼板118の外周側に設けた切り欠き113eを1スロット置きに穿つことができるために、ハウジング140との焼き嵌め強度を保つことができるステータの焼き嵌め率を上げることができる。また、第2の電磁鋼板118の切り欠き113eの幅流路の断面積を周方向の位置によって変えることによって、ステータの冷却を均等化することができる。例えば、回転軸中心よりも下方側のスロットは、上方側から流れ落ちる冷媒により冷却されるので、切り欠きの113eの幅を小さくしてもよい。次に、本発明の第4の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機について、図10を参照しながら以下説明する。図10は本発明の第4の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機に関するステータコアの斜視断面図である。第4の実施形態では、冷却媒体の周方向流路210がステータコア111の外径側に凹面を形成することにより構成されている。第4の実施形態は、図1と図2に示す第1の実施形態で示した周方向流路210をハウジング140の内周側に設ける構造に代えて、ステータコア111の外径側に穿設したものである。次に、本発明の第5の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機について、図11を参照しながら以下説明する。図11は本発明の第5の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機に関するハウジングの斜視図である。図11に示すように、ハウジング140には、図1に示す第1の実施形態と同様に周方向流路210に加えて、軸方向流路220が設けられた構造である。この構造により、冷却媒体供給孔230を通して周方向流路210に供給された冷却媒体は、その一部がステータコア111の径方向流路200に流れ、その残りがハウジング140の複数の軸方向流路220に流れる。なお、図11ではハウジング140に流路210,220を設けているが、ハウジングとステータとの間の間隙に、ステータの周方向および軸方向に形成された冷却媒体を流すための間隙を形成するようにしてもよい。ここで、周方向流路210の幅を軸方向流路220、径方向流路200と比較して大きくし、動圧による流量配分の不均衡をなくするようにするとよい。また、周方向流路210の幅を、冷却媒体供給孔230近くは広く、冷却媒体供給孔230から離れるにしたがって狭くし、周方向の流速を一定に保つようにするとよい。このように、ハウジング140に軸方向流路220を設けることにより、冷却媒体とステータコア111との接触面積を大きくすることが可能となり、ステータコア111に対する冷却能力を向上することができる。本実施形態は、特に鉄損と言われるステータコアにおける発熱が多い回転電機に有効である。次に、本発明の第6の実施形態に係る回転電機の冷却構造について、図12と図13を参照しながら説明する。図12は本発明の第6の実施形態に係る回転電機の冷却構造における回転軸垂直方向の断面図であり、図13は本発明の第6の実施形態に係る冷却構造を備えた回転電機に関する全体配置を示す回転軸垂直方向の断面図である。本実施形態は、ステータ110のスロット開口部114図13、図2を参照の一部または全部を電気絶縁性の樹脂150等で埋めること、換言すると、ステータコイルを巻回したステータティースの先端間に形成されたスロット開口部114を電気絶縁性の物質150で塞ぐことが構成上の特徴である。スロット開口部114を電気絶縁性樹脂150で埋めて閉鎖することにより、スロット112内に供給した冷却媒体を有効にスロット内のステータコイル120に接触させ冷却することができる。また、図1に示すロータ130を積極的に冷却したい場合には、図13に示すように、ロータ130の回転軸よりも低い位置にあるスロット開口部114のみを塞ぎ、すなわち、ステータコイルを巻回したステータティースの先端間に形成されたスロット開口部114の内で、ロータ130の回転軸より下方位置にあるスロット開口部を電気絶縁性の物質150で塞ぎ、それ以外のスロット開口部114は開放することで、スロット112内に供給した冷却媒体の一部が重力により、上方部に配置されたスロット開口部114からロータ130に滴下して、ロータ130を冷却することができる。この構造によって、ロータ専用に特別の冷却のための装置を追加することなく、ステータ110とロータ130の両方を冷却することが可能となる。次に、本発明の実施形態に関する冷却構造を有する回転電機を適用した構成例について、図14を用いて説明する。図14は、本実施形態に係る回転電機をハイブリッド車両一例として建設機械に適用した場合の冷却システムの構成例である。回転電機301は、冷却媒体圧送手段であるポンプ304と冷却媒体循環回路307で接続されている。ポンプ304から圧送された冷却媒体は、回転電機301の内部で発熱部を冷却した後、熱交換器305で冷却されてポンプ304に戻る。また、冷却媒体循環回路307には、冷却媒体に混入した不純物を除去するためのフィルタ306を必要に応じて設置してもよい。ハイブリッド車両においては、通常、回転電機301は、図14に示すように、エンジン302と油圧ポンプ303の間に設置される。ここで、エンジン302と油圧ポンプ303はいずれも高温機器であり、回転電機301は、単独で運転する場合と比較して、より大きな冷却能力を必要とするのである。さらに、本実施形態に係る回転電機を適用する具体的分野としては、ハイブリッド建設機械が挙げられる。建設機械に用いられるエンジンと、これに繋がる油圧ポンプとの間に、同軸上に本実施形態に係る回転電機を介在させてハイブリッド建設機械を構成する。当該分野に適用される回転電機は、その両隣に、高温を発するエンジンと油圧ポンプとが配置されるので、隣接する高温機器からの入熱を低減する必要があり、本実施形態に係る冷却構造を採用することによってこの入熱低減を果たすことが可能となる。また、本発明の各実施形態に係る回転電機では、径方向流路200がステータ110の同一円周上に形成されており、図1と図10に示す構成例では径方向流路200がステータ110の軸方向の中央部に設けられている。ここで、本実施形態の回転電機を上記の建設機械に適用した場合には、エンジン302が油圧ポンプ303に比べて、より高温を発する機器であることを考慮して、径方向流路200をステータの軸方向中央部よりもエンジン302側に配設することで、回転電機の冷却効率を向上させるとよい。すなわち、エンジン側の回転電機の端面から径方向流路200までの軸方向の距離が、油圧ポンプ側の回転電機の端面から径方向流路200までの軸方向の距離よりも小さくすればよい。さらに、ハイブリッド建設機械は、エンジンと油圧ポンプとの間で、同軸上に本実施形態に係る回転電機を介在させる構成であるので、この同軸上の横長さ寸法と縦長さ寸法をできるだけ小さくするすなわち、体格を小さくする、又は小型化することが求められるのであり、嵩を小さくすると云う機能を果たす本実施形態の回転電機は、当該の技術分野に適用する好適例となる。なお、以上の説明では回転電機301に隣接するものとして油圧ポンプ303を挙げて説明したが、油圧ポンプに代えて、変速機と油圧ポンプからなる構成体としてもよい。以上説明したように、本発明の実施形態に係る回転電機の冷却構造の主たる特徴は、ステータコイルを収容しているステータコアのスロットと、ステータコアの外周面外径側と内周面内径側を連通する径方向流路を設け、この径方向流路に冷却媒体を流し込むことによって、ステータコアに加えてステータコイルに冷却媒体を直接接触させて冷却能力を高めることができるものである。さらに、ステータコアを保持するハウジングを設け、このハウジングの内周側に設けた周方向溝ステータコアの外周側に周方向溝を設けてもよいがステータコアに設けた径方向流路と連通する構成を備えることも本発明の特徴の1つである。さらに、本発明の具体的構成を挙げると、ステータコアの外径側からスロットのスロット底に連通する径方向の冷却流路を形成することでステータコアとともにスロット内のステータコイルを直接冷却する構成において、径方向の冷却流路は、スロットの外径側に設けた切欠きのある電磁鋼板と、コイルを巻回するスロットのスロット底よりも外径側に深い穿たれたスロット底をもつ電磁鋼板と、を組み合わせて積層することにより形成するものである。上述した本発明の特徴を備えることによって、本発明は次のような効果を奏し得るものである。すなわち、ハウジングとステータコア自体が冷却のための流路、連通路、噴射口を兼ねているので、回転電機の内部に冷媒を流すための配管等を新たに追加する必要がなく、回転電機の大型化を避けることができる。さらに、冷媒をステータコイルのコイルエンドだけでなくスロット内のコイルにも注ぐのでコイル全体も冷却することできる。また、冷媒がハウジング及びステータコアに形成された流路を流れることによって、ハウジング及びステータコア自体を冷却することができる。また、打ち抜き型の薄板状例、0.3mmの電磁鋼板を積層してステータを構成するので、ステータコアにおける径方向流路の流路径断面積の変更は、薄板状電磁鋼板の積層枚数を適宜に選定することで可能となる。さらに、径方向流路における回転電機軸方向の位置は、切欠き113dを設けた電磁鋼板の積層位置を調整することで可能であり、回転電機軸方向の流路の数も、切欠き113dを設けた電磁鋼板の積層態様を変更、調整することで可能である。さらに、ステータコアにおけるステータティースには冷却流路を形成せずに、ステータティースより外径側に形成されたステータのコアバック部に冷却流路を形成するので、ステータの電磁特性への悪影響を小さくできる。"