基地局連携においてユーザ機器UEによって報告されるチャネル品質インジケータCQIを決定する方法であって、調整ファクタのシーケンスを様々な実行可能な基地局連携に割り振るステップと、割り振られた前記調整ファクタをUEに送信するステップと、各UEにおいて、前記実行可能な基地局連携の各々に関する元のCQIを計算するステップと、UEにおいて、受信された前記調整ファクタに基づいて前記元のCQIを調整するステップと、各UEによって、前記調整後に最も高い1つ又は複数の前記元のCQI、および、どのCQIが報告されるかの情報を基地局に報告するステップと、を含む方法。前記割り振るステップにおいて、前記調整ファクタは、前記実行可能な基地局連携の各々に対して1つずつ割り振られる、請求項1に記載の方法。前記割り振るステップにおいて、前記調整ファクタは、複数の前記実行可能な基地局連携に対して1つずつ割り振られる、請求項1に記載の方法。前記送信するステップにおいて、前記調整ファクタは、無線リソース制御RadioResourceControl、媒体アクセス制御MediaAccessControlまたはPDCCHPhysicalDownlinkControlChannelを介してUEに送信される、請求項1から3のいずれか一項に記載の方法。前記基地局連携は、高出力ノード、および、1つまたは複数の低出力ノードによって実行される、請求項1に記載の方法。前記割り振るステップにおいて、前記基地局連携でデータを送信する前記高出力ノードの負荷が高いほど、より大きな前記調整ファクタが前記基地局連携に割り振られる、請求項5に記載の方法。前記調整するステップにおいて、前記元のCQIの各々から、それぞれに対応する前記調整ファクタが減算される、請求項1に記載の方法。前記調整するステップにおいて、前記元のCQIの各々が、それぞれに対応する前記調整ファクタと乗算される、請求項1に記載の方法。前記割り振るステップにおいて、前記調整ファクタのシーケンスは、前記高出力ノードの負荷が高い負荷状態に対応する前記様々な実行可能な基地局連携に割り振られる、請求項5に記載の方法。基地局によって、前記高出力ノードの負荷が低い負荷状態に対応する前記様々な実行可能な基地局連携に、前記調整ファクタの別のシーケンスを割り振るステップと、前記調整ファクタの別のシーケンスを前記UEに送信するステップと、受信された前記調整ファクタの別のシーケンスに基づいて、前記元のCQIを調整し、各UEによって、前記調整後に最も高い1つまたは複数の元のCQI、および、どのCQIが報告されるかの情報を前記基地局に報告するステップと、をさらに含む、請求項9に記載の方法。基地局のジョイント連携においてユーザ端末UEによって報告されるチャネル品質インジケータCQIを決定する方法であって、調整ファクタを各基地局に割り振るステップと、割り振られた前記調整ファクタをUEに送信するステップと、各UEにおいて、実行可能な基地局連携の各々に関する元のCQIを計算するステップと、UEにおいて、受信された前記調整ファクタに基づいて前記元のCQIを調整するステップと、各UEによって、前記調整後に最も高い1つ又は複数の前記元のCQI、および、どのCQIが報告されるかの情報を基地局に報告するステップと、を含む方法。前記割り振るステップにおいて、前記基地局の負荷が高いほど、より大きな前記調整ファクタが前記基地局に割り振られる、請求項11に記載の方法。前記基地局連携は、高出力ノード、および、1つまたは複数の低出力ノードによって実行される、請求項11に記載の方法。前記調整するステップにおいて、前記基地局が対応する基地局連携でデータを送信する場合、元のCQIの各々から、前記基地局に割り振られた前記調整ファクタが減算される、請求項12に記載の方法。報告するチャネル品質インジケータCQIを決定する基地局であって、元のCQIを調整するために使用される調整ファクタを割り振る割り振り部と、割り振られた前記調整ファクタをユーザ機器に送信する調整ファクタ送信部と、どのCQIが報告されるかの情報、および、対応するCQIを前記ユーザ機器から受信する受信部と、前記どのCQIが報告されるかの情報、および、前記対応するCQIに基づいて、ユーザ機器にスペクトルリソースを割り当てるスケジューリング部と、を具備する基地局。前記割り振り部は、様々な実行可能な基地局連携または基地局に前記調整ファクタを割り振る、請求項15に記載の基地局。UEで元のCQIを計算するために使用される参照信号および関連するデータを前記UEに送信する参照信号/データ送信部、をさらに具備する、請求項15または16に記載の基地局。基地局のジョイント送信において報告されるチャネル品質インジケータを決定するユーザ機器であって、基地局から調整ファクタを受信する調整ファクタ受信部と、実行可能な基地局連携の各々に関する元のCQIを計算する計算部と、受信された前記調整ファクタに基づいて、前記元のCQIを調整する調整部と、前記調整後に最も高い1つまたは複数の元のCQI、および、どのCQIが報告されるかの情報を前記基地局に報告する報告部と、を具備するユーザ機器。元のCQIを計算するために使用される参照信号および関連するデータを前記基地局から受信する参照信号/データ受信部、をさらに具備する、請求項18に記載のユーザ機器。上述の動作は、両方とも、UEがCQIを報告することを必要とする。一般に、異なる種類の基地局連携は、異なるCQIをもたらす。したがって、CQIを計算する際にどの基地局連携が想定されるべきかを如何にして判断するのかという問題がある。要するに、どのCQIが報告されるべきかを如何にして判断するかが問題である。第1の考え得る解決策は、どのCQIが報告されるべきかをUEに判断させることである。しかしながら、基地局におけるトラフィック負荷の状態がUEには分からないため、UEが選択したCQIは大幅にずれてしまう可能性がある。UEが単に最も高いCQIを選択する場合、最も高いCQIは、マクロで高いトラフィック負荷を生じやすく、これは、基地局でのトラフィックオフロード動作ができないことを意味する。第2の考え得る解決策は、基地局のシグナリングに基づいてCQIをフィードバックすることである。つまり、基地局が、UEに、どの2つのCQIが報告されるべきであるかを示す。しかしながら、この解決策には以下の欠点がある。一方では、どのCQIがUEにおいて最も高いかが基地局には分からないので、基地局の選択は最適ではない。したがって、基地局の選択は、最適な性能を保証しない。他方では、場合によっては、どのCQIが最も高いかを基地局が知っているとしても、最も高いCQIは動的に変化し得るので、下りリンクシグナリングのオーバーヘッドが非常に大きくなる。例えば、シグナリングが、動的な下りリンクのシグナリングであるPDCCHPhysicalDownlinkControlChannelを介して送信される場合、下りリンクシグナリングのオーバーヘッドが、許容できなくなる可能性がある。シグナリングが準静的な下りリンクシグナリングである無線リソース制御RRCを介して送信される場合、設定をすぐに変更できない。最も高いCQIはRRCの設定よりもより速く変化する可能性があるので、基地局からの準静的な設定は、最良の性能をもたらし得ない。本開示の一態様において、ユーザ機器UEによって報告されるべきチャネル品質インジケータCQIを決定する方法であって、調整ファクタadjustmentfactorのシーケンスを様々な実行可能な基地局連携に割り振るステップと、割り振られた調整ファクタをUEに送信するステップと、各UEにおいて、実行可能な基地局連携の各々に関する元のCQIを計算するステップと、UEにおいて、受信された調整ファクタに基づいて元のCQIを調整するステップと、各UEによって、上述の調整後に最も高い1つまたは複数の元のCQI、および、どのCQIが報告されるかの情報を基地局に報告するステップと、を含む方法が提供される。本開示の別の態様において、ユーザ端末UEによって報告されるべきチャネル品質インジケータCQIを動的に決定する方法であって、調整ファクタを各基地局に割り振るステップと、割り振られた調整ファクタをUEに送信するステップと、各UEにおいて、実行可能な基地局連携の各々に関する元のCQIを計算するステップと、UEにおいて、受信された調整ファクタに基づいて元のCQIを調整するステップと、各UEによって、上述の調整後に最も高い1つまたは複数の元のCQI、および、どのCQIが報告されるかの情報を基地局に報告するステップと、を含む方法が提供される。本開示のさらなる態様において、報告するチャネル品質インジケータCQIを決定する基地局であって、元のCQIを調整するために使用される調整ファクタを割り振る割り振り部と、割り振られた調整ファクタをユーザ機器に送信する調整ファクタ送信部と、どのCQIが報告されるかの情報、および、対応するCQIをユーザ機器から受信する受信部と、どのCQIが報告されるかの情報、および、対応するCQIに基づいて、ユーザ機器にスペクトルリソースを割り当てるスケジューリング部と、を具備する基地局が提供される。本開示のさらなる態様において、報告されるチャネル品質インジケータを決定するためのユーザ機器であって、基地局から調整ファクタを受信する調整受信部と、実行可能な基地局連携の各々に関する元のCQIを計算する計算部と、受信された調整ファクタに基づいて元のCQIを調整する調整部と、上述の調整後に最も高い1つまたは複数の元のCQI、および、どのCQIが報告されるかの情報を基地局に報告する報告部とを含む、ユーザ機器が提供される。本開示においては、UEが、基地局によって割り振られた調整ファクタに基づいて元のCQIを調整することによって、報告される最適なCQIを動的に決定する。したがって、トラフィックオフロードが可能になり、性能を低下させる欠点が修正できる。以上は概要であり、そのため、必要に応じて単純化され、一般化され、詳細を省略されている。したがって、当業者は、この概要が例示的であるに過ぎず、限定することをまったく意図していないことを理解するであろう。本明細書に記載のデバイスおよび/またはプロセスおよび/またはその他の主題のその他の態様、特徴および利点は、本明細書に記載の教示の中で明らかになるであろう。この概要は、発明を実施するための形態において以下でさらに説明する一群の概念を単純化した形で導入するために提供されている。この概要は、特許請求される主題の重要な特徴または必須の特徴を特定することを意図しておらず、特許請求される主題の範囲を決定する助けとして使用されることも意図していない。本開示の上述のおよびその他の特徴は、以下の説明および添付の特許請求の範囲を添付の図面と併せて理解することによってより完全に明らかになるであろう。これらの図面は本開示によるほんのいくつかの実施形態を示すに過ぎず、したがって、本開示の範囲を限定すると見なされるべきでないことを理解したうえで、本開示を、添付の図面を使用してより具体的かつ詳細に説明する。以下の詳細な説明において、本明細書の一部をなす添付の図面を参照する。図面中では、別段文脈により示されない限り、同様の符号は、概して、同様の構成要素を特定する。本開示の態様は、多種多様な異なる構成で配置され、置き換えられ、組み合わされ、設計される可能性があり、それらの構成のすべては、明確に企図され、本開示の一部をなすことが容易に理解されるであろう。実施の形態1、本実施形態では、ユーザ機器UEによって報告されるチャネル品質インジケータCQIを動的に決定する方法について説明する。この方法によれば、UEが、様々な基地局連携に対応するCQI計算の仮定に従って元のCQIを計算し、基地局によって示される調整ファクタに基づいて元のCQIを調整し、適切なCQIを報告する。この方法により、調整ファクタが基地局における負荷の状態を反映する場合、UEは、基地局によって示されるトラフィック負荷の状態を考慮したCQIを報告することができる。したがって、トラフィックオフロードが可能になり、性能を低下させる欠点が回避される。図2は、本開示の実施の形態1による、報告されるCQIを動的に決定する方法のフローを示す図である。以下では、基地局連携を実行するマクロ及び2つのLPNLPN1およびLPN2を例に取り、図2を参照して詳細に説明する。表1に示すように、多くの種類の基地局連携が可能であり、それらの基地局連携の各々が異なるレベルのトラフィックオフロードを有する。ステップ21において、基地局は、実行可能な基地局連携の各々のためのCQI調整ファクタ、例えばCQI削減値reductionvalueを割り振る。この場合、CQI調整ファクタのシーケンスは、複数の基地局における負荷の状態、またはネットワークのバックホールの状態などの任意のその他の要因に基づいて決定され得る。例えば、マクロの負荷が高く、一方で、LPN1およびLPN2の負荷が低い場合、スケジューラは、マクロがデータを送信する基地局連携に対して、高いCQI削減値を設定する。さらに、マクロの負荷が高いほど、より大きなCQI削減値が関連する基地局連携に割り振られる。特定の事例として、CQI削減値は、表1のマクロ高負荷列に示されているようなものとなり得る。別の例として、マクロおよびLPN1の負荷が高い場合、スケジューラは、マクロまたはLPN1がデータを送信する基地局連携に対して、高いCQI削減を設定する。特定の事例として、CQI削減値は、表1のマクロ/LPN1HL列に示されているようなものとなり得る。次に、ステップ22において、割り振られたCQI削減値がUEに送信される。例えば、削減値は、RRC、媒体アクセス制御MAC:MediaAccessControlまたはPDCCHPhysicalDownlinkControlChannelを介して送信される可能性がある。ステップ23において、UEは、実行可能な基地局連携の各々に関する元のCQIを計算する。特に、UEは、CQIを報告するように要求されるか、または周期的にCQIを報告する準備をするとき、実行可能な基地局連携にそれぞれ対応する様々な実行可能なCQI計算の仮定に基づいて元のCQIを計算する。元のCQIを計算する様々な方法が存在し、考え得る1つの方法は、UEが信号電力、干渉電力および雑音電力をそれぞれ計算し、基地局からの参照信号および関連するデータに基づいて、事前に定義されたCQIテーブルに従って、信号対干渉雑音比SINRを特定の変調符号化方式MCSにマッピングすることである。信号電力、干渉電力、および雑音電力を計算する方法、及び、基地局からの参照信号および関連するデータに基づいてSINRを特定の変調符号化にマッピングする方法の詳細は当業者によく知られており、また、本開示の範囲外であるので、これ以降、省略する。表1に示すように、基地局連携がマクロならびに2つのLPNLPN1およびLPN2によって実行される場合、19個の実行可能な基地局連携が存在し、それに応じて、19個のCQI計算の仮定が存在する。したがって、UEは、19個のCQI計算の仮定に従って、元のCQIを計算し、19個の元のCQIを得る。特定の事例として、元のCQIは、表1の元のCQI列に示されているようなものとなり得る。元のCQIが基地局の負荷の状態を考慮せずに計算されていることは明らかである。次に、ステップ24において、UEは、受信された調整ファクタに基づいて元のCQIを調整する。本実施形態において、調整ファクタはCQI削減値である。したがって、それぞれの元のCQIに関して、UEは、その元のCQIから対応するCQI削減値を減算して、調整後のCQIを得る。例えば、表1に示すように、マクロの負荷が高く、LPN1およびLPN2の負荷が低い場合に関して、UEは、元のCQI列に示される元のCQIから、マクロ高負荷列に示される値を減算し、新しいCQI1列に示される調整後のCQIを得る。別の例として、マクロおよびLPN1の負荷が高い場合に関して、UEは、元のCQI列に示される元のCQIから、マクロ/LPN1HL列に示される値を減算し、新しいCQI2列に示される調整後のCQIを得る。次いで、ステップ25において、UEは、上述の調整後に最も高い元のCQIと、どのCQIが報告されるかの情報とを基地局に報告する。表1に示すように、CQIが調整されていない場合、仮定1に示される基地局連携すなわち、マクロおよび2つのLPNのすべてがデータを送信するに対応する元のCQIが報告される。しかし、CQI調整ファクタを適用した後は、マクロの負荷が高い場合、仮定7に示される基地局連携すなわち、2つのLPNがデータを送信するに対応する元のCQIが報告され、マクロおよびLPN1の負荷が高い場合、仮定16に示される基地局連携すなわち、LPN2のみがデータを送信するに対応する元のCQIが報告される。本実施形態による上述に方法によって、基地局のトラフィック負荷の状態を考慮した最適なCQIが報告され、したがって、基地局のトラフィックオフロード動作を可能にすることが分かる。一方、UEに特に適した基地局が存在する場合、例えば、仮定12に基づいて計算された元のCQIが、CQI=13となる。そのとき、UEは、LPN1の負荷が高くても、本実施形態による方法の上述の調整ステップを適用した後、仮定12のCQIを報告する。上述の説明では、ステップ25において、UEは最も高いCQIを基地局に報告するが、それは一例に過ぎず、限定ではないことに留意されたい。実際、UEは、2つ以上の最も高いCQIを基地局に報告することができる。本実施形態では、方法がステップ21からステップ25まで順番に説明されているが、ステップの実行順は決まっていないことにも留意されたい。例えば、ステップ23は、ステップ21および22の前に実行され得る。さらに、上述の説明では、CQI削減値が正である。したがって、元のCQIからCQI削減値を減算することによって元のCQIが削減されている。しかし、CQI削減値は負であってもよい。例えば、基地局の負荷が低いとき、-5などの負のCQI削減値が、特定の基地局からのデータ送信を含む基地局連携に割り振られる可能性がある。その場合、その基地局連携に対応するCQIの仮定に基づいて計算された元のCQIは、その元のCQIから負のCQI削減値を減算することにより増加する。実施の形態2実施の形態1では、CQI削減値を調整ファクタの例として説明した。実際には、調整ファクタは、重み係数などの任意のその他の種類の値である可能性がある。例えば、マクロの負荷が高く、一方で、LPN1およびLPN2の負荷が低い場合、マクロがデータを送信する基地局連携が、より小さな重み係数を用いて設定される可能性がある。さらに、マクロの負荷が高いほど、関連する基地局連携により小さな重み係数が割り振られる可能性がある。この事例においては、ステップ24で、UEが元のCQIの各々に対応する重み係数を掛けることによって元のCQIを調整する。その他のステップの動作は、実施の形態1の動作と同じであり、したがって、本明細書において繰り返して説明しない。実施の形態3本実施の形態に係る方法は、基地局がUEに調整ファクタの複数のシーケンスを送信することを除いて実施の形態1の方法と実質的に同じである。それぞれのシーケンスは、異なる負荷の状態に対応する。特に、実施の形態1においては、様々な実行可能な基地局連携に調整ファクタの1つのシーケンスが割り振られるが、本実施形態においては、様々な実行可能な基地局連携に、調整ファクタの複数のシーケンス、例えば2つのシーケンスが割り振られる。この場合、1つのシーケンスが負荷の重いマクロに対応し、別のシーケンスが負荷の軽いマクロに対応する。2つのシーケンスは、何らかの共通部分を有する可能性がある。したがって、ステップ22において、おそらくは、第1のシーケンスと、第2のシーケンスの異なる部分とだけがUEに送信される。ステップ24においては、UEが、調整ファクタの上述の2つのシーケンスに基づいて元のCQIをそれぞれ調整する。次いで、ステップ25において、UEは、それぞれのシーケンスに関して1つの最も高いCQIを報告する。本実施形態によれば、基地局は、トラフィックオフロードを実行するために、異なるマクロの負荷に対応する、報告されるCQIを自由に選択することができる。実施の形態4上述の説明においては、ステップ21で、実行可能な基地局連携の各々に基地局の負荷の状態に応じた調整ファクタが割り振られ、全ての調整ファクタが、例えばRRC、MACまたはPDCCHを介してUEに送信される。しかし、実行可能な基地局連携の数が多い場合、調整ファクタを送信するためのオーバーヘッドが問題となる。オーバーヘッドの問題を考慮して、本実施形態では、実行可能な基地局連携の各々に調整ファクタを1つずつ割り振る代わりに、いくつかの実行可能な基地局連携に対して1つの調整ファクタが割り振られる。例えば、2つの実行可能な基地局連携毎に同じ調整ファクタが割り振られる場合、UEに送信される必要がある調整ファクタを、半分に減らすことができる。したがって、オーバーヘッドが削減される。実施の形態5上述の実施の形態4は、オーバーヘッドを削減するための改良された技術的解決策を提案する。本実施の形態においては、オーバーヘッドを削減するための別の改良された技術的解決策を記載する。本実施の形態においては、ステップ21で、様々な実行可能な基地局連携に調整ファクタを割り振る代わりに、各基地局が調整ファクタを割り振られる。例えば、マクロが、CQI削減値6を割り振られる可能性があり、LPN1およびLPN2が、CQI削減値3および1をそれぞれ割り振られる。そして、ステップ24において、様々な実行可能な基地局連携に関して計算された元のCQIは、基地局が当該基地局連携でデータを送信するか否かに基づいて、対応するCQI削減値を減算することによって調整される。例えば、マクロのみがデータを送信する基地局連携に基づいて計算された元のCQIに関しては、元のCQIからCQI削減値6が減算され、マクロおよびLPNのすべてがデータを送信する基地局連携に基づいて計算された元のCQIに関しては、元のCQIからすべてのCQI削減値6、3および1が減算される。本実施の形態は、非常に少ないオーバーヘッドをもたらす。例えば、3基地局連携に関して、実施の形態1で説明された19個の調整ファクタの代わりに、3つの調整ファクタのみがUEに送信される必要がある。実施の形態6上述の実施形態は、基地局連携を実行するマクロならびに2つのLPNLPN1およびLPN2を例に取って記載されている。実際には、上述の方法は、2つの基地局マクロおよびLPNなどの場合、または4つ以上の基地局マクロおよび複数のLPNなどの場合に適用され得る。表2に示すように、2基地局連携に関して、5つの実行可能な基地局連携が存在し、それに応じて、5つのCQI計算の仮定が存在する。2基地局連携の場合にUEによって報告されるCQIを動的に決定する方法は、実施の形態1で説明した方法と同じであり、繰り返して説明しない。上述の説明で、本出願に係る、UEによって報告されるCQIを動的に決定する方法を開示した。以下では、報告されるCQIを決定する基地局の構造を、図3を参照して説明する。図3に示すように、基地局は、元のCQIを調整するために使用される調整ファクタを様々な実行可能な基地局連携に割り振る割り振り部31と、割り振られた調整ファクタをユーザ機器に送信する調整ファクタ送信部32と、どのCQIが報告されるかの情報、および、対応するCQIをユーザ機器から受信する受信部33と、どのCQIが報告されるかの情報、および、対応するCQIに基づいて、ユーザ機器にスペクトルリソースを割り当てるスケジューリング部34と、を含む。調整ファクタを様々な実行可能な基地局連携に割り振る代わりに、割り振り部31は、本出願の上述の実施の形態5と同様に、調整ファクタを基地局に割り振ることができることに留意されたい。さらに、調整ファクタは、複数の基地局における負荷の状態、またはネットワークのバックホールの状態などの任意のその他の要因に基づいて決定される可能性がある。基地局は、UEで元のCQIを計算するために使用され得る参照信号および関連するデータをUEに送信する参照信号/データ送信部をさらに含む可能性があることにも留意されたい。以下では、UEの構造を、図4を参照して説明する。図4に示すように、UEは、基地局から調整ファクタを受信する調整ファクタ受信部41と、実行可能な基地局連携の各々に関する元のCQIを計算する計算部42と、受信された調整ファクタに基づいて元のCQIを調整する調整部43と、上述の調整後に最も高い1つまたは複数の元のCQI、および、どのCQIが報告されるかの情報を基地局に報告する報告部44と、を含む。受信される調整ファクタは、基地局によって、基地局に対して割り振られていること、または様々な実行可能な基地局連携に対して割り振られていることが容易に理解され得る。計算部42は、任意のよく知られている方法で元のCQIを計算することができる。考え得る方法では、UEが、元のCQIを計算するために使用され得る参照信号および関連するデータを基地局から受信する参照信号/データ受信部45をさらに含み、計算部42が、受信された参照信号および関連するデータに基づいて元のCQIを計算する。上述の詳細な説明は、構成図、フロー図、および/または例を用いてデバイスおよび/またはプロセスの様々な実施形態について述べた。そのような構成図、フロー図、および/または例が1つまたは複数の機能および/または動作を含む限り、そのような構成図、フロー図、または例の各機能および/または動作は、幅広いハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの事実上任意の組み合わせによって個々におよび/またはまとめて実装され得ることが当業者に理解されるであろう。一実施形態においては、本明細書に記載の主題の様々な部分が、特定用途向け集積回路ASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGA、デジタル信号プロセッサDSP、またはその他の集積された形態で実装され得る。しかし、当業者は、本明細書で開示した実施形態のいくつかの態様が、全体として、または一部、集積回路で、1つもしくは複数のコンピュータ上で動作する1つもしくは複数のコンピュータプログラムとして例えば、1つもしくは複数のコンピュータシステム上で動作する1つもしくは複数のプログラムとして、1つもしくは複数のプロセッサ上で動作する1つもしくは複数のプログラムとして例えば、1つもしくは複数のマイクロプロセッサ上で動作する1つもしくは複数のプログラムとして、ファームウェアとして、またはそれらの事実上任意の組み合わせとして等価的に実装され得ることと、回路を設計することならびに/またはソフトウェアおよび/もしくはファームウェアのためのコードを記述することは、本開示に照らして、十分に当業者の技能の範囲内にあることとを理解するであろう。加えて、当業者は、本明細書に記載の主題の仕組みが、様々な形態のプログラム製品として配布されることができることと、本明細書に記載の主題の例示的な実施形態が、実際に配布を行うために使用される信号担持媒体の具体的な種類にかかわらず適用されることとを理解するであろう。信号担持媒体の例には、以下のもの、すなわち、フロッピー登録商標ディスク、ハードディスクドライブ、コンパクトディスクCD、デジタルビデオディスクDVD、デジタルテープ、コンピュータメモリなどの記録可能型の媒体と、デジタルおよび/またはアナログ通信媒体例えば、光ファイバケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンクなどなどの伝送型の媒体とが含まれるが、これらに限定されない。本明細書の実質的にすべての複数形の用語および/または単数形の用語の使用に関して、当業者は、文脈および/または用途に合わせて、複数形を単数形におよび/または単数形を複数形に読み替えることができる。様々な単数/複数の変化形が、分かりやすくするために本明細書においては明確にするために記載されている可能性がある。様々な態様および実施形態を本明細書において開示したが、その他の態様および実施形態は当業者には明らかであろう。本明細書において開示した様々な態様および実施形態は、例示を目的としており、限定することを意図しておらず、その真の範囲および精神は、以下の特許請求の範囲によって示される。