"レーザ加工機に装備可能であって、それぞれがレーザビームを発振する発振モジュールを複数有し、これら複数の発振モジュールの発振したレーザビームを集めて出力とするレーザ発振器を制御する装置であって、駆動する発振モジュールを選択するモジュール選択手段を設けたことを特徴とするレーザ発振器制御装置。前記モジュール選択手段は、前記レーザ加工機のレーザ加工時の出力に応じて、定められた選択条件に従い、駆動する発振モジュールの数を定める選択条件判定部を有する請求項1記載のレーザ発振器制御装置。前記選択条件判定部の前記定められた条件は、駆動する発振モジュールの個数を減らすことで、レーザ発振器の出力の制御の分解能が上げられる場合に、駆動する発振モジュールの個数を減らすことである請求項2記載のレーザ発振器制御装置。レーザ発振器は、その最大定格出力に対して、低い出力の加工は安定しないという問題がある。これは、一般的にレーザ発振器の出力制御の分解能が低くて、例えば10未満は制御できないことによる。そのため、加工中にパワー指令値を変化させるときに、出力変更を細かく行うことができず、その加工から見ると、バラツキが大きくなり、微調整が困難で加工品質が安定しない。また、任意の単位で出力指令できる場合であっても、小さな出力の指令例えば10の指令に対して、大きな出力の指令例えば40の指令である場合の方が、加工が安定する。例えば、レーザ加工で板金の切断加工を行うときに、曲線部分では正しい形状に切断加工するには、直線部分に対して低速でレーザビームを移動させる必要がある。低速であると、レーザビームから素材に入る熱量が多くなるため、レーザ出力を低下させる必要があるが、微調整の性能上の制限で、適切なレーザ出力に制御できず、過熱状態となったり、あるいは熱量が不足となり、安定した加工が行えない。この発明の目的は、発振モジュールの構成を変えることなく、レーザ発振器の全体としての出力の細かな調整が可能なレーザ発振器制御装置を提供することである。この発明の他の目的は、適切な発振モジュールの選択によって、より効果的に出力の制御を可能とすることである。この発明のさらに他の目的は、効果的な場合のみ発振モジュールの選択個数を減らすことで、偏った発振モジュールの使用による耐久性低下を防止することである。この発明のレーザ発振器制御装置4は、レーザ加工機に装備可能であって、それぞれがレーザビームを発振する発振モジュール7を複数有し、これら複数の発振モジュール7の発振したレーザビームを集めて出力とするレーザ発振器2を制御する装置であって、駆動する発振モジュール7を選択するモジュール選択手段12を設けたことを特徴とする。この構成によると、駆動する発振モジュール7をモジュール選択手段12で選択することができるため、小さな出力としたい場合に、駆動する発振モジュール7の数を減らし、一部の発振モジュール7のみを駆動して出力制御することにより、レーザ発振器2の全体として細かな出力制御が行える。簡単な例で説明すると、レーザ発振器2の発振モジュール7の個数が2台で、各発振モジュール7の出力制御が10単位で行えるとすると、2台の発振モジュール7を共に使用する場合は、レーザ発振器2の全体に対する10単位の出力制御しか行えないが、1台の発振モジュール7のみを使用すると、その発振モジュール7の出力制御を10単位で行うことで、レーザ発振器2の全体に対する5の単位で出力制御が行える。したがって、発振モジュール7自体の構成を細かな出力制御が可能なものに変えることなく、レーザ発振器2の全体としての出力の細かな調整が可能となる。また、出力の細かな調整が可能になるだけでなく、発振モジュール7は、小さな出力で駆動する場合よりも、大きな出力で駆動する場合の方が安定した出力になる傾向があり、発振モジュール7の駆動台数を減らして大きな出力指令で駆動することで、レーザ出力が安定して加工が安定する。さらに、個々の発振モジュール7が出力調整機能を持たないものであっても、レーザ発振器2の全体としては、出力調整が可能となる。この発明において、前記モジュール選択手段12は、前記レーザ加工機のレーザ加工時の出力に応じて、定められた選択条件に従い、駆動する発振モジュール7の数を定める選択条件判定部13を有するものとしても良い。上記構成の選択条件判定部13を設けることで、レーザ加工機のレーザ加工時に要求される出力に応じて、駆動する発振モジュール7の数を適切な個数とすることができる。このため、作業者が考えて駆動台数を切り換えることが不要となり、かつ選択条件を適切な条件に設定しておくことで、発振モジュール7の好ましい駆動台数とでき、より効果的な出力の制御が可能となる。この構成の場合に、前記選択条件判定部13の前記定められた条件は、駆動する発振モジュール7の個数を減らすことで、レーザ発振器2の出力の制御の分解能が上げられる場合に、駆動する発振モジュール7の個数を減らすこととしても良い。希望するレーザ発振器2の出力によっては、発振モジュール7の個数を減らしても、レーザ発振器2の出力の制御の分解能が上げらない場合がある。そのような場合に、発振モジュール7の駆動個数を減らすことは、レーザ発振器2の全体の中で一部の発振モジュール7のみを偏って使用することになり、耐久性の低下に繋がるが、分解能が上げられる場合のみに、駆動する発振モジュール7の個数を減らすことで、偏った発振モジュール7の使用による耐久性低下を防止することができる。この発明のレーザ発振器制御装置は、レーザ加工機に装備可能であって、それぞれがレーザビームを発振する発振モジュールを複数有し、これら複数の発振モジュールの発振したレーザビームを集めて出力とするレーザ発振器を制御する装置であって、駆動する発振モジュールを選択するモジュール選択手段を設けたため、発振モジュールの構成を変えることなく、レーザ発振器の全体としての出力の細かな調整が可能になる。前記モジュール選択手段が、前記レーザ加工機のレーザ加工時の出力に応じて、定められた選択条件に従い、駆動する発振モジュールの数を定める選択条件判定部を有する場合は、適切な発振モジュールの選択によって、より効果的に出力の制御を行うことが可能となる。前記選択条件判定部の前記定められた条件が、駆動する発振モジュールの個数を減らすことで、レーザ発振器の出力の制御の分解能が上げられる場合に、駆動する発振モジュールの個数を減らすことであるときは、効果的な場合のみ発振モジュールの選択個数を減らすことで、偏った発振モジュールの使用による耐久性低下を防止することができる。この発明の一実施形態を図1ないし図4と共に説明する。図1はレーザ加工機の全体の概念構成を示すブロック図である。このレーザ加工機は、加工機本体1と、レーザ発振器2と、加工機本体1を制御する加工機制御装置3と、レーザ発振器2を制御するレーザ発振器制御装置4とで構成される。加工機本体1は、レーザビームをワーク図示せずに対して照射するレーザヘッド5を有する加工機であり、例えば、板材の切断加工、および模様やマーク等の溝加工を行う板材加工機や、基板の穴明け加工用の加工機、立体物の外面を削り取る加工を行う加工機、レーザ溶接加工を行う加工機等からなる。加工機本体1が板材加工機の場合、レーザヘッド5とワークとを相対移動させる移動機構図示せずを備える。移動機構図示せずは、レーザヘッド5を移動させるものであっても、レーザヘッド5が位置固定とされてワークを移動させるものであっても良い。レーザ発振器2は、レーザビームRBを発生させる装置であり、発生させたレーザビームRBは導光路6により、加工機本体1のレーザヘッド5に案内する。導光路6は、光ファイバまたはダクト等により構成される。レーザ発振器2は、それぞれがレーザビームRbを発振する複数台の発振モジュール7と、これら複数の発振モジュール7の発振したレーザビームRbを集めて1本のレーザビームRBの出力とする集光手段8とを備える。発振モジュール7は、レーザ発振器2に1台設だけ設けても使用可能なものであるが、必要な最大定格出力に応じて複数台が並列に用いらられる。集光手段8は、複数のレンズ9等で構成される。発振モジュール7は、金属加工等の加工に用いられるレーザビームRbを発生させることができるものであり、励起光源として、ファイバレーザ等の固体レーザや、半導体レーザ等を発振源とする。半導体レーザの場合、多数例えば数十ないし数百の励起光源を備えたものとされる。発振モジュール7は、図示は省略するが、励起光源の他に、集光器や増幅器を有する。また、各発振モジュール7は、個々に出力制御が可能なものが用いられる。加工機制御装置3は、レーザ発振器制御装置手段4へレーザ出力の制御指令を与えるレーザ出力制御手段10と、加工機本体1の制御を行う加工機本体制御手段11とを有する。加工機制御装置3は、コンピュータ式の数値制御装置とプログラマブルコントローラ等からなり、加工プログラム図示せずを解読して実行することで、加工機本体1やレーザ発振器制御装置4に制御指令の出力を行う。レーザ発振器制御装置4は、レーザ発振器2の出力やオンオフを制御する手段であり、マイクロコンピュータ等のコンピュータやその制御用のプログラム、および電子回路等により構成される。このレーザ発振器制御装置4に、レーザ発振器2の駆動する発振モジュール7を選択するモジュール選択手段12が設けられている。モジュール選択手段12は、選択条件判定部13、モジュール選択部14、およびモジュール出力制御部15を有していて、選択条件判定部13は、レーザ加工機1のレーザ加工時の出力の指令値に応じて、定められた選択条件Rに従い、駆動する発振モジュール7の数、及びどの発振モジュール7を駆動かを定める。レーザ加工機1のレーザ加工時の出力の指令値は、加工機制御装置3のレーザ出力制御手段10から指令される。モジュール選択部14は、選択条件判定部13で選択された発振モジュール7を駆動する指令をモジュール出力制御部15に与える。モジュール出力制御部15は、選択された発振モジュール7の出力の合計が、上記レーザ加工時の出力の指令値となるように、各発振モジュール7へ出力の指令および停止の指令を与える。選択条件判定部13における前記の定められた条件Rは、例えば、駆動する発振モジュール7の個数を減らすことで、レーザ発振器2の出力の制御の分解能が上げられる場合にのみ、駆動する発振モジュール1の個数を減らすこととされる。前記定められた条件Rのより具体的な例、およびモジュール選択手段12のより具体的な処理の流れは、以下の動作説明欄において説明する。この構成によると、駆動する発振モジュール7をモジュール選択手段12で選択することができるため、小さな出力としたい場合に、駆動する発振モジュール7の数を減らし、一部の発振モジュール7のみを駆動して出力制御することにより、レーザ発振器2の全体として細かな出力制御が行える。図示の例のように、レーザ発振器2の発振モジュールの個数が4台で、各発振モジュール1の出力制御が10単位で行えるとすると、4台の発振モジュール1を共に使用する場合は、レーザ発振器2の全体に対する10単位を出力制御しか行えないが、1台の発振モジュール7のみを使用すると、その発振モジュール7の出力制御を10単位で行うことで、レーザ発振器2の全体に対する2.5の単位で出力制御が行える。したがって、発振モジュール7自体の構成を細かな出力制御が可能なものに変えることなく、レーザ発振器2の全体としての出力の細かな調整が可能となる。また、個々の発振モジュール7が出力調整機能を持たないものであっても、レーザ発振器2の全体としては、フル出力、3/4、1/2、1/4、の4種類に出力調整が可能となる。また、上記構成の選択条件判定部13を設けることで、加工機本体1のレーザ加工時の必要な出力に応じて、駆動する発振モジュール7の数を適切な個数とすることができる。このため、作業者が考えて駆動台数を切り換えることが不要となり、かつ選択条件を適切な条件に設定しておくことで、発振モジュール7の好ましい駆動台数とでき、より効果的な出力の制御が可能となる。前記選択条件判定部13の前記定められた条件が、駆動する発振モジュール7の個数を減らすことで、レーザ発振器1の出力の制御の分解能が上げられる場合に、駆動する発振モジュール7の個数を減らすこととしたため、次の利点が得られる。すなわち、希望するレーザ発振器2の出力によっては、発振モジュール2の個数を減らしても、レーザ発振器2の出力の制御の分解能が上げらない場合がある。そのような場合に、発振モジュール7の駆動個数を減らすことは、レーザ発振器2の全体の中で一部の発振モジュール7のみを偏って使用することになり、耐久性の低下に繋がるが、分解能が上げられる場合のみに、駆動する発振モジュール7の個数を減らすことで、偏った発振モジュール7の使用による耐久性低下を防止することができる。また、出力の細かな調整が可能になるだけでなく、発振モジュール7は、小さな出力で駆動する場合よりも、大きな出力で駆動する場合の方が安定した出力になる傾向があり、発振モジュール7の駆動台数を減らして大きな出力指令で駆動することで、レーザ出力が安定して加工が安定する。上記構成において、レーザ発振器制御装置4には、ノーマルモードと安定モードとに切換可能なモード切換手段16を設けることが好ましい。ノーマルモードは、従来と同様に、レーザ発振器2の有する全て発振モジュール7を同じ出力となるように制御するモードである。安定モードは、上記のモジュール選択手段12で駆動する発振モジュール7を選択するモードである。また、ノーマルモードと安定モードとの区別と、各発振モジュール7がどのような出力となるように制御されているかを、表示装置17の画面に表示する出力モニタ手段18を設けることが好ましい。表示装置17は、例えば操作盤に備えられた液晶ディスプレイ等である。図2は、上記出力モニタ手段18による表示例を示す。同図の例は、1台の発振モジュール7の最大定格出力が500Wで、4台の発振モジュール7を有し、レーザ発振器2の最大定格出力が2000Wの場合の例である。図中の4本の棒グラフは、各発振モジュール7の出力を示す。黒塗り部分が出力である。レーザ発振器制御装置4図1に加工機制御装置3から与えられる出力指令が2000W指令の場合は、ノーマルモードおよび安定モードの場合を図2A,Bにそれぞれ示すように、いずれも、全ての発振モジュール7が最大出力となる。1000W指令の場合は、ノーマルモードでは図2Cに示すように、全ての発振モジュール7の出力がその発振モジュール7の最大定格出力の1/2であるが、安定モードでは、同図Dに示すように、2台の発振モジュール7が最大出力とされ、残り2台の出力は零とされる。200W指令の場合は、ノーマルモードでは図2Eに示すように、全ての発振モジュール7の出力が、最大定格出力の1/10となる50Wであるが、安定モードでは、同図Fのように、1台の発振モジュール7のみが駆動され、その出力が200Wとされる。この例では、ノーマルモード、安定モードともに駆動可能であるが、100W指令の場合、1台の発振モジュール7の出力すべき値は25Wであり、発振モジュール7の制御可能な最小出力が定格最大出力500Wの十分の1の50Wであるとすると、ノーマルモードでは制御することができない。図1の選択条件判定部13と、例えばこのようにノーマルモードでは制御することができない出力を出したい場合に、発振モジュール7の駆動打数を減らすものとしても良い。同図の例からわかるように、レーザ出力が2.0kwまで可能なレーザ発振器2では、加工条件が1.0kwの加工は、1/2の指令値となる。従来は、上記ノーマルモードのように、常に4つずつ全ての発振モジュール7を選択しているので、出力は、50に相当する出力を指令値としていた。これに対して、発振モジュール7の駆動台数が選択可能である場合は、2つの発振モジュール7を選択することで、出力指令を100とすることができ、安定した出力制御が行える。特に、高出力を必要とする切断加工に対して、印字マーキングやケガキ加工等は低出力の加工となる。例えば、高出力で2000Wの切断加工に対して、印字では200Wのマーキング加工となる。このとき、従来では、10以下の出力指令値となり、安定した加工が困難となる。これに対して、発振モジュール7の駆動する選択数を1台とすることで、40の出力指令となるので、4倍の指令となり安定性が向上とする。図3は、図1のモジュール選択手段12の処理の流れ図を示す。まず、オペレータの入力等により、モジュール選択手段12に対して、1台の発振モジュール7の最大定格出力と、搭載される発振モジュール7の台数を登録するS1。これより、モジュール選択手段12は、トータル最大定格出力を算出するS2。次に、モジュール選択手段12は、加工機制御装置3から加工条件データのうちのレーザ出力を読み出すS3。ついで、その読み出した加工条件データのレーザ出力を用いて、加工条件データレーザ出力/トータル最大定格出力の割合である標準レーザ出力指令比率を算出するS4。トータル最大定格出力は、レーザ発振器2の最大定格出力、つまり全ての発振モジュール7の最大定格出力の和である。ステップS5では、ステップS3で読みだした加工条件データレーザ出力を出すことができる最小の発振モジュール7の台数を算出する。この台数は、加工条件データレーザ出力/1台の発振モジュール7の最大定格出力で求められる。計算結果が、例えば2.5のように端数を生じる場合は、桁上げ処理、つまり端数分を1と見做して台数を増やす処理を行い、先の2.5の計算結果の場合は3台とする。ステップ6では、ステップS5で算出した最小モジュール数による出力指令比率の算出を行う。すなわち、出力指令比率=1モジュール最大定格出力/最小モジュール選択数として求める。ステップS7では、最小モジュール出力指令単位の算出を行う。最小指令単位を1/100とするとき、つぎのようになる。標準指令=トータル最大定格出力/100最小指令=最小モジュール出力/100なお、標準指令は、全ての発振モジュール7を用いて各発振モジュール7を同じ出力とする場合の指令である。ステップS8では改善率の算出を行う。改善率=標準指令単位/最小指令範囲×100ステップS8では、定められた選択条件を充足するかの判定、具体的には、改善率が設定割合n以上であるか否かを判定する。例えば、nは400、つまり改善率が標準の4倍以上であるか否かを判定する。改善率が設定割合n以上である場合は、ステップS10に進み、また改善率が設定割合n未満である場合はステップS11に進み、それぞれのステップS10,S11で定められたモジュール選択数の決定を行う。ステップS10では、モジュール設定数=最小モジュール選択数である。ステップS11では、モジュール設定数=標準モジュール選択数である。なお、図1の選択条件判定部は、図3のステップS3~S9のまでの処理を行い、モジュール選択部14は、ステップS10,S11の処理を行う。図4は、発振モジュール7の出力および搭載台数が種々異なる場合の、発振モジュール7の選択駆動による改善例を示す。同図は、図3の流れ図に従って計算した例である。なお、これらの例では、定格最大出力の1/100を制御可能な最小単位とする。ケース1は、500Wの発振モジュール7を4台搭載した場合を示す。この場合、全ての発振モジュール7を同じ出力に制御する場合は、最小分解能が20Wであるが、発振モジュール7の選択駆動を可能とすることで、最小分解能が5Wに改善される。ケース2は、600Wの発振モジュール7を4台搭載した場合を示す。この場合、全ての発振モジュール7を同じ出力に制御する場合は、最小分解能が24Wであるが、発振モジュール7の選択駆動を可能とすることで、最小分解能が6Wに改善される。ケース3は、500Wの発振モジュール7を6台搭載した場合を示す。この場合、全ての発振モジュール7を同じ出力に制御する場合は、最小分解能が30Wであるが、発振モジュール7の選択駆動を可能とすることで、最小分解能が5Wに改善される。"