"軸受ハウジングとタービンハウジングとの間の通路及び軸受ハウジングとコンプレッサハウジングとの間の通路が、前後に対向した第1部材と第2部材とよって形成されており、前記通路の少なくとも一方に固定翼を備えている固定翼式ターボチャージャであって、前記固定翼は、前記第1部材と前記第2部材との互いに対向する前面のうちの一方の前面に前後方向に移動可能に配置された可動部材と、可動部材の前面に固定された翼体とによって構成され、前記可動部材の背面と、前記第1部材と前記第2部材のうちの一方の前面との間に、前記第1部材と前記第2部材のうちの他方の前面に対して前記翼体の先端を圧接させるように前記可動部材を押圧する押圧手段を備え、前記押圧手段は、前記翼体が配置された径方向における範囲内にて前記可動部材の背面に当接して、この範囲内を押圧するように構成されている固定翼式ターボチャージャ。軸受ハウジングとタービンハウジングとの間の通路及び軸受ハウジングとコンプレッサハウジングとの間の通路が、前後に対向した第1部材と第2部材とよって形成されており、前記通路の少なくとも一方に固定翼を備えている固定翼式ターボチャージャであって、前記第1部材と前記第2部材との互いに対向する前面のうちの一方の前面に前後方向に移動可能に配置された可動部材を備えるとともに、前記固定翼が、前記第1部材と前記第2部材のうちの他方の、前記可動部材と対向する前面に固定された翼体を備え、前記可動部材の背面と、前記第1部材と前記第2部材のうちの一方の前面との間に、前記可動部材の前面に対して前記翼体の先端を圧接させるように前記可動部材を押圧する押圧手段を備え、前記押圧手段は、前記翼体が配置された径方向における範囲内にて前記可動部材の背面に当接して、この範囲内を押圧するように構成されている固定翼式ターボチャージャ。前記押圧手段は、前記翼体が配置された径方向における範囲内の、径方向の中心より内側を押圧するように、構成されている請求項1記載の固定翼式ターボチャージャ。前記押圧手段は、前記翼体が配置された径方向における範囲内の、径方向の中心より内側を押圧するように、構成されている請求項2記載の固定翼式ターボチャージャ。前記押圧手段が、可動部材の背面側への流体の漏出をシールする皿ばねであることを特徴とする請求項1に記載の固定翼式ターボチャージャ。前記押圧手段が、可動部材の背面側への流体の漏出をシールする皿ばねであることを特徴とする請求項2に記載の固定翼式ターボチャージャ。前記第1部材と第2部材とが前記軸受ハウジングとタービンハウジングとからなり、前記可動部材が前記タービンハウジングに対向して前記軸受ハウジングの対向前面に備えられている場合に、前記可動部材は遮熱板からなっている請求項1に記載の固定翼式ターボチャージャ。前記第1部材と第2部材とが前記軸受ハウジングとタービンハウジングとからなり、前記可動部材が前記タービンハウジングに対向して前記軸受ハウジングの対向前面に備えられている場合に、前記可動部材は遮熱板からなっている請求項2に記載の固定翼式ターボチャージャ。前記第1部材と第2部材とが前記軸受ハウジングとタービンハウジングとからなり、前記軸受ハウジング内に冷却用の水冷ジャケットが設けられ、前記皿ばねの内周縁と前記軸受ハウジングの前面とが、前記水冷ジャケットの形成部位よりも前記軸受ハウジングの径方向内方にて当接している請求項5に記載の固定翼式ターボチャージャ。前記第1部材と第2部材とが前記軸受ハウジングとタービンハウジングとからなり、前記軸受ハウジング内に冷却用の水冷ジャケットが設けられ、前記皿ばねの内周縁と前記軸受ハウジングの前面とが、前記水冷ジャケットの形成部位よりも前記軸受ハウジングの径方向内方にて当接している請求項6に記載の固定翼式ターボチャージャ。しかしながら、特に固定翼式のターボチャージャにおいては、前記したサイドクリアランスの問題がある。すなわち、例えばタービン側の通路に備えられる翼体のサイドクリアランスがゼロになるように、翼体の軸方向の高さ寸法を高い精度で製作しても、組み立てた段階でサイドクリアランスをゼロとすることはできない。そのため、タービン側の通路に備えられる翼体のサイドクリアランスを通って、タービンスクロールからの排気が漏出してしまう。すると、この漏出する排気は翼体によって排気の流速を高める作用に寄与しないばかりか、タービンインペラに導かれる排気に乱れを生じさせ、タービン効率を大幅に低下させてしまう。したがって、タービン側の通路に備えられる翼体のサイドクリアランスをゼロとすることができれば、タービン効率を高めるうえで非常に有効になる。また、コンプレッサ側の通路に備えられる翼体のサイドクリアランスがゼロになるように、翼体の高さを高い寸法精度で製作しても、タービン側の場合と同様に、組み立てた段階でクリアランスをゼロとすることはできない。そのため、コンプレッサインペラからの空気がサイドクリアランスを通して漏出してしまう。すると、この漏出する空気はディフューザによる昇圧効果に寄与しないばかりか、コンプレッサスクロールに導かれる空気に乱れを生じさせ、ディフューザ機能を低下させてしまう。したがって、コンプレッサ側の通路に備えられる翼体のサイドクリアランスをゼロとすることができれば、ディフューザ機能を高めるうえで非常に有効になる。そこで、使用する状態において、翼体のサイドクリアランスをゼロとするべく、固定翼式の翼体に対してこれを押圧手段で押圧し、翼体を対向する部材の前面に圧接させることが考えられる。しかし、翼体に対する押圧の仕方によっては、翼体を偏って押圧し、その結果、翼体に対してモーメントがかかり、対向する部材の前面に対して翼体を傾いた状態で圧接させる可能性がある。翼体を傾いた状態で圧接させると、対向前面と翼体の前面との間に隙間が生じ、結果的にクリアランスをゼロとすることができなくなる。また、例えば翼体を可動部材に一体に保持させた状態で固定翼を構成し、可動部材を介して翼体を押圧する場合、翼体がタービン側の通路に備えられているため、高温のタービンの熱的影響を受けると、可動部材が偏って押圧されることで変形してしまう可能性もある。本発明は前記事情に鑑みてなされたもので、その目的は、簡単な構成によって固定翼による整流効果を高めるべく、より確実に翼体のサイドクリアランスのゼロとすることを可能にした固定翼式ターボチャージャを提供することにある。本発明の固定翼式ターボチャージャは、軸受ハウジングとタービンハウジングとの間の通路及び軸受ハウジングとコンプレッサハウジングとの間の通路が、前後に対向した第1部材と第2部材とよって形成されており、前記通路の少なくとも一方に固定翼を備え、前記固定翼は、前記第1部材と前記第2部材との互いに対向する前面のうちの一方の前面に前後方向に移動可能に配置された可動部材と、可動部材の前面に固定された翼体とによって構成され、前記可動部材の背面と、前記第1部材と前記第2部材のうちの一方の前面との間に、前記第1部材と前記第2部材のうちの他方の前面に対して前記翼体の先端を圧接させるように前記可動部材を押圧する押圧手段を備え、前記押圧手段は、前記翼体が配置された径方向における範囲内にて前記可動部材の背面に当接して、この範囲内を押圧するように構成されている。あるいは、本発明の固定翼式ターボチャージャは、軸受ハウジングとタービンハウジングとの間の通路及び軸受ハウジングとコンプレッサハウジングとの間の通路が、前後に対向した第1部材と第2部材とよって形成されており、前記通路の少なくとも一方に固定翼を備え、前記第1部材と前記第2部材との互いに対向する前面のうちの一方の前面に前後方向に移動可能に配置された可動部材を備えるとともに、前記固定翼が、前記第1部材と前記第2部材のうちの他方の、前記可動部材と対向する前面に固定された翼体を備え、前記可動部材の背面と、前記第1部材と前記第2部材のうちの一方の前面との間に、前記可動部材の前面に対して前記翼体の先端を圧接させるように前記可動部材を押圧する押圧手段を備え、前記押圧手段は、前記翼体が配置された径方向における範囲内にて前記可動部材の背面に当接して、この範囲内を押圧するように構成されている。この固定翼式ターボチャージャによれば、第1部材又は第2部材のうちの他方の前面又は可動部材に翼体の先端が圧接するように、可動部材を押圧手段によって押圧するので、固定翼のサイドクリアランスがゼロになる。また、ターボチャージャ運転による熱間時において、ハウジングの熱変形やハウジングと固定翼との間の熱膨張差によって固定翼のサイドクリアランスが変化しようとしても、固定翼が前後方向に追従して移動することにより、サイドクリアランスが常にゼロに保持される。さらに、可動部材を押圧する押圧手段を、翼体が配置された径方向における範囲内にて前記可動部材の背面に当接して、この範囲内を押圧するように構成しているので、翼体を偏って押圧してしまうことがない。したがって対向する部材の前面に対して、翼体が傾いた状態で圧接することが防止される。また、前記固定翼式ターボチャージャにおいて、前記押圧手段は、前記翼体が配置された径方向における範囲内の、径方向の中心より内側を押圧するように、構成されていてもよい。このようにすれば、仮に対向する部材の前面に対して翼体が僅かに傾いた状態で圧接し、対向する部材の前面と翼体との間に隙間が形成されても、押圧手段によって径方向の中心より内側を押圧することで、隙間は径方向における外側に形成される。通路における径方向外側では、径方向内側に比べて流体排気や空気の速度が遅くなっているので、隙間からの流体の漏出量が少なくなり、タービン効率の低下が最小限に抑えられる。また、前記固定翼式ターボチャージャにおいては、前記押圧手段が、可動部材の背面側への流体の漏出をシールする皿ばねであるのが好ましい。このようにすれば、翼体を押圧するのに加えて、可動部材の背面側に流体排気や空気が漏出するのを防止することもできる。ここで、前記第1部材と第2部材とが前記軸受ハウジングとタービンハウジングとからなり、前記軸受ハウジング内に冷却用の水冷ジャケットが設けられている場合には、前記皿ばねの内周縁と前記軸受ハウジングの前面とを、前記水冷ジャケットの形成部位よりも前記軸受ハウジングの径方向内方にて当接させてもよい。このようにすれば、水冷ジャケットの作用により皿ばねが冷却されやすくなり、熱による皿ばねの機能低下が防止される。また、前記固定翼式ターボチャージャにおいて、前記第1部材と第2部材とが前記軸受ハウジングとタービンハウジングとからなり、前記可動部材が前記タービンハウジングに対向して前記軸受ハウジングの対向前面に備えられている場合に、前記可動部材は遮熱板からなっているのが好ましい。このようにすれば、可動部材が遮熱板を兼ねていることにより、この可動部材によってタービンハウジングから軸受ハウジングに熱が伝わるのを抑制することができる。本発明の固定翼式ターボチャージャにあっては、可動部材を押圧手段によって押圧することにより、固定翼のサイドクリアランスをゼロにしている。そのため、固定翼によるタービン効率の向上とディフューザ機能の向上の一方又は両方を達成し、ターボチャージャの過給効率を高めることができる。また、ターボチャージャ運転による熱間時においても、サイドクリアランスが常にゼロに保持されるようにしたので、従来ではサイドクリアランスをゼロにするために固定翼の高さ方向における寸法精度を十分に高めていたのに対し、本発明では、固定翼の高さ方向における寸法精度を例えば通常の精度としても、サイドクリアランスを容易にゼロにすることができる。さらに、押圧手段が翼体を偏って押圧することがないため、これにより対向する部材の前面に対して翼体が傾いた状態で圧接することが防止され、サイドクリアランスを確実にゼロにすることができる。また、押圧手段が可動部材を介して翼体を押圧する際、前記したように翼体を偏って押圧しないため、高温のタービンの熱的影響を受けた可動部材が押圧により変形することも防止することができる。以下、本発明の固定翼式ターボチャージャを、図面を参照して詳しく説明する。なお、以下の説明に用いる各図面では、各部材を認識可能な大きさとするため、各部材の縮尺を適宜変更している。図1は、本発明の固定翼式ターボチャージャの一実施形態を示す図であって、タービン側の通路に固定翼を備えた固定翼式ターボチャージャの要部の側断面図である。この固定翼式ターボチャージャは、軸受ハウジング1第1部材とタービンハウジング4第2部材との互いに対向する前面以下、対向前面と呼称する場合がある。間に形成された通路9の、軸受ハウジング1側に固定翼15を備えている。また、この固定翼式ターボチャージャでは、軸受ハウジング1に回転可能に支持された回転軸2の一端に、タービンインペラ3を固定している。そして、この固定翼式ターボチャージャでは、タービンハウジング4の、軸受ハウジング1との対向前面側に形成された位置決め段部4aが、軸受ハウジング1の、タービンハウジング4との対向前面側の位置決めピン5に合わされることで周方向回転方向の位置決めがなされる。その後、軸受ハウジング1とタービンハウジング4の外周部に設けられた締結リング6が締結ボルト7で締め付けられることにより、軸受ハウジング1とタービンハウジング4とが一体に組み立てられている。タービンハウジング4にはタービンスクロール8が形成されており、タービンスクロール8からの排気流体は、軸受ハウジング1とタービンハウジング4との各対向前面間の通路9を通ってタービンインペラ3に周方向から導入される。なお、前記回転軸2の他端には図5に示すコンプレッサインペラ25が備えられている。このコンプレッサインペラ25の外周にはコンプレッサスクロール27を形成するコンプレッサハウジング26が設けられており、軸受ハウジング1とコンプレッサハウジング26とは、各対向前面間に通路28を形成して一体に組み立てられている。図1に示すように、軸受ハウジング1第1部材の対向前面には円環状の嵌合溝10が形成されており、この嵌合溝10には、リング状円環状の可動部材11がその前後方向軸方向に移動可能に設けられている。すなわち、可動部材11の背面の外周部に環状突部12が突出した状態に形成されており、この環状突部12が嵌合溝10に着脱可能に嵌合していることにより、可動部材11はその前後方向に移動できるようになっている。また、環状突部12には凹部13が形成されており、この凹部13が位置決めピン5に係合することにより、可動部材11の周方向への移動が規制されている。可動部材11の前面には複数の翼体14の基端が固定されており、可動部材11と翼体14とから、固定翼15が構成されている。すなわち、翼体14は、その先端がタービンハウジング4の対向前面に対向するよう配置されている。ここで、翼体14は、図2に示すようにリング状の可動部材11の前面に、周方向に所定の間隔で配置され、かつ、設計に基づいて、タービンインペラ3の回転方向図2において矢印で示す方向に対し同一方向に傾いて固定されている。また、可動部材11は、高熱のタービンハウジング4側から、冷却されることで比較的低温となっている軸受ハウジング1側に熱が伝わることを抑制する、遮熱板としても機能する。すなわち、可動部材11は遮熱板を兼ねた部材となっている。可動部材11の背面図1の右側面と軸受ハウジング1の対向前面との間の空間18には、可動部材11を押圧してその翼体14の先端をタービンハウジング4の対向前面に圧接させる押圧手段16が設けられている。この押圧手段16としては、本実施形態では図1、図3A及び図3Bに示すように、頭部が切り取られた円錐形状円錐台形状の皿ばね17が用いられている。この皿ばね17は、図3Aに示すようにリング状を有していても、あるいは二点鎖線で示すようにリングの一部が切り離されていてもよい。このような皿ばね17を用い、本実施形態では皿ばね17の外側の端、すなわち外周縁17aを可動部材11の背面に当接させ、皿ばね17の内側の端、すなわち内周縁17bを軸受ハウジング1の対向前面に当接させている。このような構成において、皿ばね17は、軸受ハウジング1の対向前面に当接する内周縁17bを固定側とし、外周縁17aを可動側としてそのバネ性を発揮することにより、可動部材11をその前方、すなわちタービンハウジング4の対向前面側に押圧する。皿ばね17押圧手段16が、このように可動部材11を押圧することにより、翼体14の先端をタービンハウジング4の対向前面に圧接させ、翼体14とタービンハウジング4の対向前面との間のサイドクリアランスをほぼ零に、すなわちゼロクリアランスにすることができる。ここで、皿ばね17は、軸受ハウジング1の対向前面に形成された円筒状の凸部1aに外側から嵌合され、位置決めされる。すなわち、皿ばね17の内径は凸部1aよりクリアランスの分だけ大径に形成されており、これによって凸部1aに外側から嵌合されることで、その位置が固定される。また、このように皿ばね17の位置が固定されていることで、固定翼15を構成する可動部材11に当接してこれを押圧する外周縁17aの位置も決められる。そこで、本実施形態では、皿ばね17押圧手段16の外周縁17aが可動部材11の背面に当接する箇所、すなわち可動部材11を押圧する箇所が、図4Aに示すように翼体14が配置された径方向における範囲R図2参照内に位置し、この範囲R内にて可動部材11を押圧する。本実施形態のように皿ばね17の可動部材11に対する押圧部分が線である場合には、翼体14の重心位置に対応する円又はその近傍を外周縁17aで押圧するのが好ましい。なお、このように皿ばね17押圧手段16の外周縁17aを範囲R内にて可動部材11に当接させることは、予め皿ばね17の寸法特に外径を適宜選択することで、容易に実施可能である。このように翼体14が配置された径方向における範囲R内にて皿ばね17押圧手段16が可動部材11を押圧することにより、翼体14を偏って押圧してモーメントをかけてしまうことがない。したがって対向するタービンハウジング4の対向前面に対して、例えば図4Bや図4Cに示すように翼体14が傾いた状態で圧接してしまうことを防止することができる。ここで、図4Bは、前記範囲Rより内側内周側にて可動部材11が押圧された場合の一例を示す図であり、図4Cは、前記範囲Rより外側外周側にて可動部材11が押圧された場合の一例を示す図である。図4B及び図4Cに示すように、前記範囲Rより外れた位置で可動部材11の背面が押圧されると、翼体が偏って押圧されて固定翼15にモーメントがかかり、固定翼15が傾いてしまう。その結果、対向するタービンハウジング4の対向前面に対して翼体14が傾いた状態で圧接する可能性がある。すなわち、図4Bに示したように範囲Rより内側にて可動部材11が押圧された場合には、タービンハウジング4の対向前面と翼体14との間で、特に半径方向外側に隙間Sが形成されてしまう。また、図4Cに示したように範囲Rより外側にて可動部材11が押圧された場合には、タービンハウジング4の対向前面と翼体14との間で、特に半径方向内側に隙間Sが形成されてしまう。このように対向前面と翼体14の前面との間に隙間が生じてしまうと、結果的に翼体14とタービンハウジング4の対向前面との間のサイドクリアランスをゼロにすることができなくなる。これに対して本実施形態では、図4Aに示したように前記範囲R内にて可動部材11が押圧されることにより、翼体14を偏って押圧して固定翼15にモーメントをかけてしまうことがなく、したがって前述したように対向するタービンハウジング4の対向前面に対して、翼体14を傾くことなく圧接させることができる。また、本実施形態のように翼体14固定翼15がタービン側の通路9に備えられている場合には、固定翼15は特に高温のタービンの熱的影響を大きく受ける。したがって、例えば図4Dに示すように可動部材11に肉厚が薄い部分11aがあると、この薄い部分11aに皿ばね17の外周縁17aが当接して押圧力が加えられた場合に、図4D中二点鎖線で示すようにこの薄い部分11aが曲がって変形してしまう可能性もある。これに対して本実施形態では、図4Aに示したように前記範囲R内が押圧されることにより、このような薄い部分11aの変形も防止できる。また、このような押圧力が発揮されることで、皿ばね17の内周縁17bが軸受ハウジング1の対向前面に気密に当接し、外周縁17aが可動部材11の背面に気密に当接する。このような構成により、皿ばね17は、軸受ハウジング1の対向前面と可動部材11の背面との間をシールするシール部材としても機能し、タービンスクロール8からの排気流体がが可動部材11の背面を通って軸受ハウジング1側に漏出するのを防止する。なお、可動部材11の背面に対する皿ばね17押圧手段16による押圧位置については、前記したように翼体14の重心位置とするのが好ましいものの、この重心位置に誤差なく合わせるのは困難である。そこで、実際には、皿ばね17押圧手段16による押圧位置を、前記範囲R内の、径方向の中心より内側にするのが好ましい。この場合も、皿ばね17の押圧部分外周縁17aが線状であることで、固定翼15に僅かながらモーメントがかかり、タービンハウジン4の対向前面に対して翼体14が僅かに傾いた状態で圧接し、タービンハウジング4の対向前面と翼体14との間に僅かな隙間Sが形成される。しかしながら、皿ばね17によって径方向の中心より内側を押圧することで、隙間Sは図4Bに示したように径方向における外側に形成される。すると、通路9における径方向外側では、径方向内側に比べて流体排気の速度が遅くなっているので、隙間Sからの流体の漏出量が少なくなり、したがってタービン効率の低下が最小限に抑えられる。また、押圧手段16としては、皿ばね17以外に、ウェーブワッシャ、コイルバネ等を用いることができる。ウェーブワッシャやコイルバネ等を用いた場合には、排気が可動部材11の背面を通って軸受ハウジング1側に漏出するのを防止するためのOリングやCリング等のシール材を設けるようにしてもよい。ただし、その場合にも、これら押圧手段で可動部材11の背面を押圧する箇所については、前記範囲R内とするのはもちろんである。特に、押圧手段16として、皿ばね17等の前後方向に弾性を有する部材を用いた場合、この弾性を調節することにより、押圧手段16が可動部材11を押圧する力を任意に設定することができる。更に、押圧手段16が、タービンスクロールからタービンインペラに送り込まれる排気の流速等の影響を受けないため、タービンスクロールからの排気の流速に係らず、一定の力で押圧手段16が可動部材11を押圧することができる。また、軸受ハウジング1内に、冷却用の水冷ジャケットW図1参照が設けられる場合がある。このような場合には、例えば図1に示すように、皿ばね17の内周縁17bと軸受ハウジング1の対向前面とを、水冷ジャケットWの形成部位よりも軸受ハウジング1の径方向内方にて当接させることが望ましい。皿ばね17の内周縁17bと軸受ハウジング1の対向前面とを、水冷ジャケットWの形成部位よりも軸受ハウジング1の径方向内方にて当接させることにより、水冷ジャケットWの作用により皿ばね17が冷却されやすくなり、熱による皿ばね17の機能低下いわゆるへたり等が防止される。次に、このような構成からなる固定翼式ターボチャージャの作用を説明する。固定翼式ターボチャージャを組み立てるには、まず、図1に示すように軸受ハウジング1の凸部1aに皿バネ17を外側から嵌合してここに固定し、その外周縁17aを外側、すなわちタービンハウジング4の対向前面側に向ける。そして、その状態で、軸受ハウジング1の対向前面に備えた嵌合溝10に可動部材11の環状突部12を嵌合させ、これによって可動部材11の背面に皿ばね17の外周縁17aを当接させる。その際、予め皿ばね17としてその寸法大きさが適宜なものを選択し用いることで、皿ばね17の外周縁17aを前記範囲R内にて可動部材11の背面に当接させることが可能になる。また、このとき、環状突部12に形成した凹部13が位置決めピン5に合致するように、可動部材11を配置して周方向回転方向の位置決めを行う。さらに、タービンハウジング4の対向前面に形成した位置決め段部4aが位置決めピン5に合致するように、タービンハウジング4を配置して周方向の位置決めを行った後、外周に設けた締結リング6を締結ボルト7で締め付けることにより、軸受ハウジング1とタービンハウジング4とを一体に組み立てる。この組立により、可動部材11の背面に配置された皿ばね17は弾性変形圧縮変形し、これによって固定翼15は軸受ハウジング1とタービンハウジング4との間に挾持される。このとき、皿ばね17は弾性変形した状態から弾性復帰する弾性復帰力を発揮するため、可動部材11固定翼15は常に皿ばね17によってタービンハウジング4側に押圧される。したがって、固定翼15の翼体14の先端は常にタービンハウジング4の対向前面に圧接されるようになり、これによって翼体14のサイドクリアランスはゼロとなる。よって、本実施形態の固定翼式ターボチャージャにあっては、サイドクリアランスから排気流体が漏出するのを防止することができ、これによってタービン効率を大幅に高めることができる。また、押圧手段16を皿ばね17で構成していることにより、前記したように可動部材11の背面側へ排気が漏出するのを同時に防止できる。さらに、可動部材11が遮熱板を兼ねていることにより、この可動部材11によってタービンハウジング4側から軸受ハウジング1側に熱が伝わるのを抑制することができる。なお、本実施形態の固定翼式ターボチャージャでは、軸受ハウジング1の対向前面に翼体14の基端を固定して固定翼15とした場合について説明したが、タービンハウジング4側に固定翼を設け、その翼体の先端を軸受ハウジング1の対向前面に圧接させてもよい。すなわち、タービンハウジング4の対向前面に翼体14を固定し、可動部材11を前方に押圧する押圧手段16の作用により、軸受ハウジング1の対向前面に設けられた可動部材11の前面に翼体14の先端を圧着させてもよい。また、軸受ハウジング1の対向前面に固定された翼体14とタービンハウジング4の対向前面に固定された翼体14とが、同一のターボチャージャにおいて混在していてもよい。図5は、本発明の固定翼式ターボチャージャの他の実施形態を示す図であって、コンプレッサ側の通路に固定翼を備えた固定翼式ターボチャージャの要部の側断面図である。この固定翼式ターボチャージャは、軸受ハウジング1に支持されてタービンインベラ3と一体に回転するコンプレッサインペラ25と、コンプレッサインベラ25を取り囲むように形成されたコンプレッサハウジング26と、コンプレッサハウジング26に設けられたコンプレッサスクロール27とを有し、前記軸受ハウジング1第1部材とコンプレッサハウジング26第2部材との互いに対向する前面以下、対向前面と略称する場合がある。間に通路28を形成し、この通路28の軸受ハウジング1第1部材側に、固定翼29を備えている。すなわち、本実施形態では、軸受ハウジング1第1部材の対向前面におけるコンプレッサハウジング26出口の通路28に対応する位置に環状の溝部30を形成し、溝部30に、通路28側の前面に翼体32を備えたリング状円環状の可動部材31を前後に移動可能に嵌合して、固定翼29を構成している。可動部材31の背面図5の左側面と溝部30の底面との間には皿ばね17押圧手段16が配設されている。皿ばね17は可動部材31の背面を押圧して翼体32の先端をコンプレッサハウジング26の対向前面に圧接させる。そして、本実施形態においても、皿ばね17の外周縁17aを可動部材31の背面に当接させ、皿ばね17の内周縁17bを軸受ハウジング1の溝部30の底面対向前面に当接させている。さらに、本実施形態においても、皿ばね17押圧手段16の外周縁17aが可動部材31の背面に当接する箇所、すなわち可動部材31を押圧する箇所は、図2及び図4Aに示した場合と同様に、翼体32が配置された径方向における範囲R内となっている。なお、皿ばね17は、軸受ハウジング1の対向前面に形成された溝部30内に配設される。そのため、例えば溝部30の内壁面または外壁面に皿ばね17の内周縁17b側または外周縁17a側が係合することにより、皿ばね17の位置決めがなされている。したがって、この固定翼式ターボチャージャにあっても、翼体32とコンプレッサハウジング26の対向前面との間のサイドクリアランスをゼロとすることができ、これにより、サイドクリアランスから空気流体が漏出するのを防止してタービン効率を大幅に高めることができる。また、押圧手段16を皿ばね17で構成していることにより、前記したように可動部材31の背面側へ排気が漏出するのを同時に防止できる。なお、本実施形態の固定翼式ターボチャージャでは、軸受ハウジング1の対向前面に固定翼29を設けた場合について説明したが、コンプレッサハウジング26側に固定翼を設け、その翼体の先端を軸受ハウジング1の対向前面に圧接させてもよい。すなわち、コンプレッサハウジング26の対向前面に翼体32を固定し、可動部材31を後方に押圧する押圧手段16の作用により、軸受ハウジング1の対向前面に設けられた可動部材11の前面に翼体32の先端を圧着させてもよい。また、軸受ハウジング1の対向前面に固定された翼体32とコンプレッサハウジング26の対向前面に固定された翼体32とが、同一のターボチャージャにおいて混在していてもよい。以上、図面を参照しながら本発明に係る好適な実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されることなく、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、前記実施形態では皿ばね17の位置決めを、軸受けハウジングの凸部1aに外側から嵌合させたり、溝部30内に収容することで行っている。しかしながら、例えば適宜なガイド部材を用い、このガイド部材を用いて皿ばね17の位置決め及び固定を行い、皿ばね17による可動部材11,31の押圧位置を可動部材11,31の背面の前記範囲R内にしてもよい。"