"電荷輸送性化合物とイオン性化合物とを含有し、該イオン性化合物の少なくとも一つが下記一般式1b~3bで表される化合物のいずれか1種であることを特徴とする有機エレクトロニクス材料。式中、Y1~Y6はそれぞれ独立に二価の連結基、R1~R6はそれぞれ独立に、電子求引性の有機置換基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよく、また、R1、R2及びR3、又はR4~R6はそれぞれが結合して環状あるいはポリマー状になってもよい。を表す。Lは一価のカチオンを表す。前記イオン性化合物がハロゲン原子を有することを特徴とする請求項1に記載の有機エレクトロニクス材料。前記イオン性化合物が、炭素数1~20のヘテロ原子を含んでもよい直鎖状、分岐状もしくは環状の、パーフルオロアルキル基、パーフルオロアルキルスルホニル基、パーフルオロアルキルオキシスルホニル基、パーフルオロアリールスルホニル基、パーフルオロアリールオキシスルホニル基、パーフルオロアシル基、パーフルオロアルコキシカルボニル基、パーフルオロアシルオキシ基、パーフルオロアリールオキシカルボニル基、パーフルオロアルケニル基、及びパーフルオロアルキニル基からなる群より選択される1種を有することを特徴とする請求項1又は2に記載の有機エレクトロニクス材料。前記Y1~Y6が下記一般式4b~14bのいずれか1種であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料。式中、Rは任意の有機基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよいを表す。前記一般式1b~3bにおけるLが下記一般式15b~17bで表されるカチオンのうちのいずれか1種であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料。式中、R11~R34は、各々独立に、任意の有機基を表す。R11~R34のうち隣接する2以上の基が、互いに連結して環を形成していてもよい。A1は長周期型周期表の第17族または第14族に属する元素を表し、A2は長周期型周期表の第16族または第14族に属する元素を表し、A3は長周期型周期表の第15族に属する元素を表す。一般式15b~17bにおけるR11~R34が、各々独立に、置換されていてもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、芳香族炭化水素基または芳香族複素環基であることを特徴とする請求項5に記載の有機エレクトロニクス材料。一般式15bにおけるA1が臭素原子、ヨウ素原子または炭素原子であり、一般式16bにおけるA2が酸素原子、炭素原子、硫黄原子またはセレン原子であり、一般式17bにおけるA3が窒素原子、リン原子、ヒ素原子またはアンチモン原子であることを特徴とする請求項5又は6に記載の有機エレクトロニクス材料。前記電荷輸送性化合物が、芳香族アミン、カルバゾールまたはチオフェン化合物を少なくとも一つ含むことを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料。前記芳香族アミン、カルバゾールまたはチオフェン化合物が、ポリマーまたはオリゴマーであることを特徴とする請求項8に記載の有機エレクトロニクス材料。前記ポリマーまたはオリゴマーの数平均分子量が、1,000以上100,000以下である請求項9に記載の有機エレクトロニクス材料。前記ポリマーまたはオリゴマーが一つ以上の重合可能な置換基を有することを特徴とする請求項9又は10に記載の有機エレクトロニクス材料。前記重合可能な置換基がオキセタン基、エポキシ基、ビニル基、ビニルエーテル基、アクリレート基、メタクリレート基のいずれかであることを特徴とする請求項11に記載の有機エレクトロニクス材料。前記イオン性化合物が重合開始剤として機能することを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料。下記一般式1b~3bで表されるイオン性化合物の少なくとも1種を含むことを特徴とする重合開始剤。式中、Y1~Y6はそれぞれ独立に二価の連結基、R1~R6はそれぞれ独立に、電子求引性の有機置換基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよく、また、R1、R2及びR3、又はR4~R6はそれぞれが結合して環状あるいはポリマー状になってもよい。を表す。Lは一価のカチオンを表す。下記一般式1b~3bで表されるイオン性化合物の少なくとも1種を含むことを特徴とする熱重合開始剤。式中、Y1~Y6はそれぞれ独立に二価の連結基、R1~R6はそれぞれ独立に、電子求引性の有機置換基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよく、また、R1、R2及びR3、又はR4~R6R1~R6はそれぞれが結合して環状あるいはポリマー状になってもよい。を表す。Lは一価のカチオンを表す。請求項14に記載の重合開始剤を用いて有機薄膜に耐溶剤性を付与する工程を含むことを特徴とする有機薄膜の製造方法。請求項1~12のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料と溶媒とを含むインク組成物。請求項1~12のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機薄膜。請求項17に記載のインク組成物を用いて形成された有機薄膜。請求項18又は19に記載の有機薄膜を含むことを特徴とする有機エレクトロニクス素子。請求項18又は19に記載の有機薄膜を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネセンス素子。前記有機薄膜が正孔注入層であることを特徴とする請求項21に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。前記有機薄膜が正孔輸送層であることを特徴とする請求項21に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。基板が、フレキシブル基板であることを特徴とする請求項21~23のいずれか1項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。基板が、樹脂フィルムであることを特徴とする請求項21~23のいずれか1項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。請求項21~25のいずれか1項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた表示素子。請求項21~25のいずれか1項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた照明装置。請求項27に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子と、を備えた表示装置。有機EL素子の高効率化、長寿命化のためには、有機層を多層化し、各々層の機能を分離することが望ましいが、大面積でも製膜が容易な湿式プロセスを用いて有機層を多層化するためには、上述のように、下層が上層製膜時に溶解しないようにする必要があり、重合反応を利用した溶剤への溶解度の変化が用いられてきた。また、有機EL素子の低駆動電圧化のため、電荷輸送性化合物に電子受容性化合物を混合する試みがなされているが、特性はいまだ十分なものではなかった。また、電子受容性化合物の多くは溶剤への溶解度が低く、扱いづらいものであった。本発明は、上記した問題に鑑み、安定的かつ容易に薄膜を形成、あるいは有機薄膜層の多層化を容易に行うことができ、有機エレクトロニクス素子、特に高分子型有機EL素子の生産性を向上させる上で有用な有機エレクトロニクス材料、該有機エレクトロニクス材料を含むインク組成物、該有機エレクトロニクス材料、及び該インク組成物から形成された有機薄膜を提供することを目的とする。さらに、本発明は、従来よりも駆動電圧が低く、長い発光寿命を有する有機エレクトロニクス素子及び有機EL素子、照明装置、表示素子を提供することを目的とするものである。本発明者らは、鋭意検討した結果、電荷輸送性化合物とイオン性化合物とを含む有機エレクトロニクス材料、イオン性化合物を含む重合開始剤、さらに該有機エレクトロニクス材料を含むインク組成物、さらに該有機エレクトロニクス材料または該インク組成物を用いて形成された有機薄膜が、有機EL素子の高効率化長寿命化に有用であることを見出し、本研究を完成させるに至った。すなわち、本発明は、下記1~28の事項をその特徴とするものである。1電荷輸送性化合物とイオン性化合物とを含有し、該イオン性化合物の少なくとも一つが下記一般式1b~3bで表される化合物のいずれか1種であることを特徴とする有機エレクトロニクス材料。式中、Y1~Y6はそれぞれ独立に二価の連結基、R1~R6はそれぞれ独立に、電子求引性の有機置換基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよく、また、R1、R2及びR3、又はR4~R6はそれぞれが結合して環状あるいはポリマー状になってもよい。を表す。Lは一価のカチオンを表す。2前記イオン性化合物がハロゲン原子を有することを特徴とする前記1に記載の有機エレクトロニクス材料。3前記イオン性化合物が、炭素数1~20のヘテロ原子を含んでもよい直鎖状、分岐状もしくは環状の、パーフルオロアルキル基、パーフルオロアルキルスルホニル基、パーフルオロアルキルオキシスルホニル基、パーフルオロアリールスルホニル基、パーフルオロアリールオキシスルホニル基、パーフルオロアシル基、パーフルオロアルコキシカルボニル基、パーフルオロアシルオキシ基、パーフルオロアリールオキシカルボニル基、パーフルオロアルケニル基、及びパーフルオロアルキニル基からなる群より選択される1種を有することを特徴とする前記1又は2に記載の有機エレクトロニクス材料。4前記Y1~Y6が下記一般式4b~14bのいずれか1種であることを特徴とする前記1~3のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料。式中、Rは任意の有機基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよいを表す。5前記一般式1b~3bにおけるLが下記一般式15b~17bで表されるカチオンのうちのいずれか1種であることを特徴とする前記1~4のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料。式中、R11~R34は、各々独立に、任意の有機基を表す。R11~R34のうち隣接する2以上の基が、互いに連結して環を形成していてもよい。A1は長周期型周期表の第17族または第14族に属する元素を表し、A2は長周期型周期表の第16族または第14族に属する元素を表し、A3は長周期型周期表の第15族に属する元素を表す。6一般式15b~17bにおけるR11~R34が、各々独立に、置換されていてもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、芳香族炭化水素基または芳香族複素環基であることを特徴とする前記5に記載の有機エレクトロニクス材料。7一般式15bにおけるA1が臭素原子、ヨウ素原子または炭素原子であり、一般式16bにおけるA2が酸素原子、炭素原子、硫黄原子またはセレン原子であり、一般式17bにおけるA3が窒素原子、リン原子、ヒ素原子またはアンチモン原子であることを特徴とする前記5又は6に記載の有機エレクトロニクス材料。8前記電荷輸送性化合物が、芳香族アミン、カルバゾールまたはチオフェン化合物を少なくとも一つ含むことを特徴とする前記1~7のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料。9前記芳香族アミン、カルバゾールまたはチオフェン化合物が、ポリマーまたはオリゴマーであることを特徴とする前記8に記載の有機エレクトロニクス材料。10前記ポリマーまたはオリゴマーの数平均分子量が、1,000以上100,000以下である前記9に記載の有機エレクトロニクス材料。11前記ポリマーまたはオリゴマーが一つ以上の重合可能な置換基を有することを特徴とする前記9又は10に記載の有機エレクトロニクス材料。12前記重合可能な置換基がオキセタン基、エポキシ基、ビニル基、ビニルエーテル基、アクリレート基、メタクリレート基のいずれかであることを特徴とする前記11に記載の有機エレクトロニクス材料。13前記イオン性化合物が重合開始剤として機能することを特徴とする前記1~12のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料。14下記一般式1b~3bで表されるイオン性化合物の少なくとも1種を含むことを特徴とする重合開始剤。式中、Y1~Y6はそれぞれ独立に二価の連結基、R1~R6はそれぞれ独立に、電子求引性の有機置換基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよく、また、R1、R2及びR3、又はR4~R6はそれぞれが結合して環状あるいはポリマー状になってもよい。を表す。Lは一価のカチオンを表す。15下記一般式1b~3bで表されるイオン性化合物の少なくとも1種を含むことを特徴とする熱重合開始剤。式中、Y1~Y6はそれぞれ独立に二価の連結基、R1~R6はそれぞれ独立に、電子求引性の有機置換基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよく、また、R1、R2及びR3、又はR4~R6R1~R6はそれぞれが結合して環状あるいはポリマー状になってもよい。を表す。Lは一価のカチオンを表す。16前記14に記載の重合開始剤を用いて有機薄膜に耐溶剤性を付与する工程を含むことを特徴とする有機薄膜の製造方法。17前記1~12のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料と溶媒とを含むインク組成物。18前記1~12のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機薄膜。19前記17に記載のインク組成物を用いて形成された有機薄膜。20前記18又は19に記載の有機薄膜を含むことを特徴とする有機エレクトロニクス素子。21前記18又は19に記載の有機薄膜を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネセンス素子。22前記有機薄膜が正孔注入層であることを特徴とする前記21に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。23前記有機薄膜が正孔輸送層であることを特徴とする前記21に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。24基板が、フレキシブル基板であることを特徴とする前記21~22のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子。25基板が、樹脂フィルムであることを特徴とする前記21~23のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子。26前記21~25のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた表示素子。27前記21~25のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた照明装置。28前記27に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子と、を備えた表示装置。本発明によれば、安定的かつ容易に薄膜を形成でき、また重合反応によって溶解度が変化するため、有機薄膜層の多層化を容易に行うことができ、それゆえ、有機エレクトロニクス素子、特に高分子型有機EL素子の生産性を向上させる上で極めて有用な有機エレクトロニクス材料を提供することができる。さらには、該有機エレクトロニクス材料がイオン性化合物を含むことにより従来よりも駆動電圧が低く、長い発光寿命を有する有機エレクトロニクス素子及び有機EL素子を提供することができる。本発明の有機エレクトロニクス材料は、電荷輸送性化合物とイオン性化合物とを含有し、該イオン性化合物の少なくとも一つが下記一般式1b~3bで表される化合物の1種であることを特徴としている。式中、Y1~Y6はそれぞれ独立に二価の連結基、R1~R6はそれぞれ独立に、電子求引性の有機置換基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよく、また、R1、R2及びR3、又はR4~R6はそれぞれが結合して環状あるいはポリマー状になってもよい。を表す。Lは一価のカチオンを表す。ここで、本発明において、イオン性化合物とは、カチオンとアニオンからなる化合物であって、アニオンが電子求引性の有機置換基上記式中のR1~R6を含むものであり、その例示としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等のハロゲン原子、シアノ基、チオシアノ基、ニトロ基、メシル基等のアルキルスルホニル基、トシル基等のアリールスルホニル基、ホルミル基、アセチル基、ベンゾイル基等の炭素数が通常1以上12以下、好ましくは6以下のアシル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等の炭素数が通常2以上10以下、好ましくは7以下のアルコキシカルボニル基、フェノキシカルボニル基、ピリジルオキシカルボニル基等の炭素数が通常3以上好ましくは4以上25以下好ましくは15以下の芳香族炭化水素基又は芳香族複素環基を有するアリールオキシカルボニル基、アセトキシ等の炭素数が通常2以上20以下のアシルオキシ基、アルキルオキシスルホニル基、アリールオキシスルホニル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基等の炭素数が通常1以上10以下、好ましくは6以下の直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルキル、アルケニル、アルキニル基にフッ素原子、塩素原子などのハロゲン原子が置換したハロアルキル、ハロアルケニル、ハロアルキニル基、ペンタフルオロフェニル基などの炭素数が通常6以上20以下のハロアリール基などが挙げられる。これらの中でも、負電荷を効率よく非局在化できる観点から、より好ましくは、上記有機基のうち水素原子を有する基の水素原子の一部または全てをフッ素等のハロゲン原子で置換した基、例えば、炭素数1~20のヘテロ原子を含んでもよい直鎖状、分岐状もしくは環状のパーフルオロアルキル基、パーフルオロアルキルスルホニル基、パーフルオロアルキルオキシスルホニル基、パーフルオロアリールスルホニル基、パーフルオロアリールオキシスルホニル基、パーフルオロアシル基、パーフルオロアルコキシカルボニル基、パーフルオロアシルオキシ基、パーフルオロアリールオキシカルボニル基、パーフルオロアルケニル基、パーフルオロアルキニル基であり、下記構造式群1で表されるが、これに限定されるものではない。構造式群1また、一般式1b~3bにおけるY1~Y6は2価の連結基を示すが、下記一般式4b~14bのいずれか1種であることが好ましい。式中、Rは任意の有機基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよいを表す。一般式10b~14bにおけるRは、電子受容性の向上、溶媒への溶解性の観点から、各々独立に、置換されていてもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、芳香族炭化水素基、芳香族複素環基であることが好ましく、より好ましくは前記置換基のうち、電子求引性の置換基を有する有機基であり、例えば、前記構造式群1の基が挙げられる。また、本発明におけるアニオンは負電荷が主として酸素原子、窒素原子、または炭素原子上にあるものが好ましく、特に限定されないが、より好ましくは窒素原子または炭素原子上にあるものであり、最も好ましくは下記一般式18b、19bで表されるものである。式中、RF1~RF5はそれぞれ独立に電子求引性の有機置換基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよく、またRF1~RF5はそれぞれが結合して環状あるいはポリマー状になってもよい。を表し、特に限定されないが、例えば、前記構造式群1で示される基があげられる。また、本発明に係るイオン性化合物のカチオン、すなわち式1b~3bのLは一価のカチオンであり、特に限定されないが、下記一般式15b~17bで表されるいずれか1種が好ましい。式中、R11~R34は、各々独立に、任意の有機基を表す。R11~R34のうち隣接する2以上の基が、互いに連結して環を形成していても良い。A1は長周期型周期表の第17族または第14族に属する元素を表し、A2は長周期型周期表の第16族または第14族に属する元素を表し、A3は長周期型周期表の第15族に属する元素を表す。一般式15b~17bにおけるR11~R34は、化合物の安定性、溶媒への溶解性の観点から、各々独立に、置換されていてもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、芳香族炭化水素基または芳香族複素環基であることが好ましい。化合物の安定性、合成及び精製のし易さから、前記一般式15bにおけるA1が臭素原子、ヨウ素原子または炭素原子であり、前記一般式16bにおけるA2が酸素原子、炭素原子、硫黄原子またはセレン原子であり、前記一般式17bにおけるA3が窒素原子、リン原子、ヒ素原子またはアンチモン原子であることが好ましい。すなわち、本発明におけるイオン性化合物のカチオンは、より好ましくは、ヨードニウム、スルホニウム、ホスホニウム、カルベニウムトリチル、アニリニウム、ビスムトニウム、アンモニウム、セレニウム、ピリジニウム、イミダゾリウム、オキソニウム、キノリニウム、ピロリジニウム、アミニウム、イモニウム、トロピリウムなどである。例えば、スルホニウムとしては、トリフェニルスルホニウム、トリ-p-トリルスルホニウム、トリ-o-トリルスルホニウム、トリス4-メトキシフェニルスルホニウム、1-ナフチルジフェニルスルホニウム、2-ナフチルジフェニルスルホニウム、トリス4-フルオロフェニルスルホニウム、トリ-1-ナフチルスルホニウム、トリ-2-ナフチルスルホニウム、トリス4-ヒドロキシフェニルスルホニウム、4-フェニルジフェニルスルホニウム、4-p-トリルチオフェニルジ-p-トリルスルホニウム、4-フェニルビス4-メトキシフェニルスルホニウム、4-フェニルビス4-フルオロフェニルスルホニウム、4-フェニルビス4-メトキシフェニルスルホニウム、4-フェニルジ-p-トリルスルホニウム、ビス[4-フェニル]スルフィド、ビス4-{ビス[4-フェニル]スルホニオ}フェニルスルフィド、ビス{4-[ビススルホニオ]フェニル}スルフィド、ビス{4-[ビススルホニオ]フェニル}スルフィド、ビス{4-[ビススルホニオ]フェニル}スルフィド、4-フェニルビススルホニウム、4-フェニルジフェニルスルホニウム、4-フェニルビススルホニウム、4-フェニルジフェニルスルホニウム、7-イソプロピル-9-オキソ-10-チア-9,10-ジヒドロアントラセン-2-イルジ-p-トリルスルホニウム、7-イソプロピル-9-オキソ-10-チア-9,10-ジヒドロアントラセン-2-イルジフェニルスルホニウム、2-[ジ-p-トリルスルホニオ]チオキサントン、2-[ジフェニルスルホニオ]チオキサントン、4-[4-フェニルチオ]フェニルジ-p-トリルスルホニウム、4-[4-フェニルチオ]フェニルジフェニルスルホニウム、4-[4-ベンゾイルフェニルチオ]フェニルジ-p-トリルスルホニウム、4-[4-ベンゾイルフェニルチオ]フェニルジフェニルスルホニウム、5-チアアンスレニウム、5-フェニルチアアンスレニウム、5-トリルチアアンスレニウム、5-チアアンスレニウム、5-チアアンスレニウムなどのトリアリールスルホニウム;ジフェニルフェナシルスルホニウム、ジフェニル4-ニトロフェナシルスルホニウム、ジフェニルベンジルスルホニウム、ジフェニルメチルスルホニウムなどのジアリールスルホニウム;フェニルメチルベンジルスルホニウム、4-ヒドロキシフェニルメチルベンジルスルホニウム、4-メトキシフェニルメチルベンジルスルホニウム、4-アセトカルボニルオキシフェニルメチルベンジルスルホニウム、2-ナフチルメチルベンジルスルホニウム、2-ナフチルメチルエチルスルホニウム、フェニルメチルフェナシルスルホニウム、4-ヒドロキシフェニルメチルフェナシルスルホニウム、4-メトキシフェニルメチルフェナシルスルホニウム、4-アセトカルボニルオキシフェニルメチルフェナシルスルホニウム、2-ナフチルメチルフェナシルスルホニウム、2-ナフチルオクタデシルフェナシルスルホニウム、9-アントラセニルメチルフェナシルスルホニウムなどのモノアリールスルホニウム;ジメチルフェナシルスルホニウム、フェナシルテトラヒドロチオフェニウム、ジメチルベンジルスルホニウム、ベンジルテトラヒドロチオフェニウム、オクタデシルメチルフェナシルスルホニウムなどのトリアルキルスルホニウムなどが挙げられ、これらは以下の文献に記載されている。トリアリールスルホニウムに関しては、米国特許第4231951号、米国特許第4256828号、特開平7-61964号、特開平8-165290号、特開平7-10914号、特開平7-25922号、特開平8-27208号、特開平8-27209号、特開平8-165290号、特開平8-301991号、特開平9-143212号、特開平9-278813号、特開平10-7680号、特開平10-287643号、特開平10-245378号、特開平8-157510号、特開平10-204083号、特開平8-245566号、特開平8-157451号、特開平7-324069号、特開平9-268205号、特開平9-278935号、特開2001-288205号、特開平11-80118号、特開平10-182825号、特開平10-330353、特開平10-152495、特開平5-239213号、特開平7-333834号、特開平9-12537号、特開平8-325259号、特開平8-160606号、特開2000-186071号米国特許第6368769号など;ジアリールスルホニウムに関しては、特開平7-300504号、特開昭64-45357号、特開昭64-29419号など;モノアリールスルホニウムに関しては、特開平6-345726号、特開平8-325225号、特開平9-118663号米国特許第6093753号、特開平2-196812号、特開平2-1470号、特開平2-196812号、特開平3-237107号、特開平3-17101号、特開平6-228086号、特開平10-152469号、特開平7-300505号、特開2003-277353、特開2003-277352など;トリアルキルスルホニウムに関しては、特開平4-308563号、特開平5-140210号、特開平5-140209号、特開平5-230189号、特開平6-271532号、特開昭58-37003号、特開平2-178303号、特開平10-338688号、特開平9-328506号、特開平11-228534号、特開平8-27102号、特開平7-333834号、特開平5-222167号、特開平11-21307号、特開平11-35613号、米国特許第6031014号などが挙げられる。ヨードニウムイオンとしては、ジフェニルヨードニウム、ジ-p-トリルヨードニウム、ビス4-ドデシルフェニルヨードニウム、ビス4-メトキシフェニルヨードニウム、フェニルヨードニウム、ビス4-デシルオキシフェニルヨードニウム、4-2-ヒドロキシテトラデシルオキシフェニルフェニルヨードニウム、4-イソプロピルフェニルp-トリルヨードニウム、イソブチルフェニルp-トリルヨードニウムなどが挙げられ、これらは、Macromolecules101307、特開平6-184170号、米国特許第4256828号、米国特許第4351708号、特開昭56-135519号、特開昭58-38350号、特開平10-195117号、特開2001-139539号、特開2000-510516号、特開2000-119306号などに記載されている。セレニウムイオンとしては、トリフェニルセレニウム、トリ-p-トリルセレニウム、トリ-o-トリルセレニウム、トリス4-メトキシフェニルセレニウム、1-ナフチルジフェニルセレニウム、トリス4-フルオロフェニルセレニウム、トリ-1-ナフチルセレニウム、トリ-2-ナフチルセレニウム、トリス4-ヒドロキシフェニルセレニウム、4-フェニルジフェニルセレニウム、4-フェニルジ-p-トリルセレニウムなどのトリアリールセレニウム;ジフェニルフェナシルセレニウム、ジフェニルベンジルセレニウム、ジフェニルメチルセレニウムなどのジアリールセレニウム;フェニルメチルベンジルセレニウム、4-ヒドロキシフェニルメチルベンジルセレニウム、フェニルメチルフェナシルセレニウム、4-ヒドロキシフェニルメチルフェナシルセレニウム、4-メトキシフェニルメチルフェナシルセレニウムなどのモノアリールセレニウム;ジメチルフェナシルセレニウム、フェナシルテトラヒドロセレノフェニウム、ジメチルベンジルセレニウム、ベンジルテトラヒドロセレノフェニウム、オクタデシルメチルフェナシルセレニウムなどのトリアルキルセレニウムなどが挙げられ、これらは特開昭50-151997号、特開昭50-151976号、特開昭53-22597号などに記載されている。アンモニウムイオンとしては、例えば、テトラメチルアンモニウム、エチルトリメチルアンモニウム、ジエチルジメチルアンモニウム、トリエチルメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、トリメチル-n-プロピルアンモニウム、トリメチルイソプロピルアンモニウム、トリメチル-n-ブチルアンモニウム、トリメチルイソブチルアンモニウム、トリメチル-t-ブチルアンモニウム、トリメチル-n-ヘキシルアンモニウム、ジメチルジ-n-プロピルアンモニウム、ジメチルジイソプロピルアンモニウム、ジメチル-n-プロピルイソプロピルアンモニウム、メチルトリ-n-プロピルアンモニウム、メチルトリイソプロピルアンモニウムなどのテトラアルキルアンモニウム;N,N-ジメチルピロリジニウム、N-エチル-N-メチルピロリジニウム、N,N-ジエチルピロリジニウムなどのピロリジニウム;N,N-ジメチルイミダゾリニウム、N,N-ジエチルイミダゾリニウム、N-エチル-N-メチルイミダゾリニウム、1,2,3-トリメチルイミダゾリニウム、1,3,4-トリメチルイミダゾリニウム、1,3-ジエチル-2-メチルイミダゾリニウム、1,3-ジエチル-4-メチルイミダゾリニウム、1,2,3,4-テトラメチルイミダゾリニウムなどのイミダゾリニウム;N,N-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、N,N-ジエチルテトラヒドロピリミジニウム、N-エチル-N-メチルテトラヒドロピリミジニウム、1,2,3-トリメチルテトラヒドロピリミジニウムなどのテトラヒドロピリミジニウム;N,N-ジメチルモルホリニウム、N-エチル-N-メチルモルホリニウム、N,N-ジエチルモルホリニウムなどのモルホリニウム;N,N-ジメチルピペリジニウム、N-エチル-N-メチルピペリジニウム、N,N-ジエチルピペリジニウムなどのピペリジニウム;N-メチルピリジニウム、N-エチルピリジニウム、N-n-プロピルピリジニウム、N-イソプロピルピリジニウム、N-n-ブチルピリジニウム、N-ベンジルピリジニウム、N-フェナシルピリジウムなどのピリジニウム;N,N-ジメチルイミダゾリウム、N-エチル-N-メチルイミダゾリウム、N,N-ジエチルイミダゾリウム、1,2-ジエチル-3-メチルイミダゾリウム、1,3-ジエチル-2-メチルイミダゾリウム、1-メチル-3-n-プロピル-2,4-ジメチルイミダゾリウムなどのイミダゾリウム;N-メチルキノリウム、N-エチルキノリウム、N-n-プロピルキノリウム、N-イソプロピルキノリウム、N-n-ブチルキノリウム、N-ベンジルキノリウム、N-フェナシルキノリウムなどのキノリウム;N-メチルイソキノリウム、N-エチルイソキノリウム、N-n-プロピルイソキノリウム、N-イソプロピルイソキノリウム、N-n-ブチルイソキノリウム、N-ベンジルイソキノリウム、N-フェナシルイソキノリウムなどのイソキノリウム;ベンジルベンゾチアゾニウム、フェナシルベンゾチアゾニウムなどのチアゾニウム;ベンジルアクリジウム、フェナシルアクリジウムなどのアクリジウムが挙げられる。これらは、米国特許第4069055号、特許第2519480号、特開平5-222112号、特開平5-222111号、特開平5-262813号、特開平5-255256号、特開平7-109303号、特開平10-101718号、特開平2-268173号、特開平9-328507号、特開平5-132461号、特開平9-221652号、特開平7-43854号、特開平7-43901号、特開平5-262813号、特開平4-327574、特開平2-43202号、特開昭60-203628号、特開昭57-209931号、特開平9-221652号などに記載されている。ホスホニウムイオンとしては、例えば、テトラフェニルホスホニウム、テトラ-p-トリルホスホニウム、テトラキス2-メトキシフェニルホスホニウム、テトラキス3-メトキシフェニルホスホニウム、テトラキス4-メトキシフェニルホスホニウムなどのテトラアリールホスホニウム;トリフェニルベンジルホスホニウム、トリフェニルフェナシルホスホニウム、トリフェニルメチルホスホニウム、トリフェニルブチルホスホニウムなどのトリアリールホスホニウム;トリエチルベンジルホスホニウム、トリブチルベンジルホスホニウム、テトラエチルホスホニウム、テトラブチルホスホニウム、テトラヘキシルホスホニウム、トリエチルフェナシルホスホニウム、トリブチルフェナシルホスホニウムなどのテトラアルキルホスホニウムなどが挙げられる。これらは、特開平6-157624号、特開平5-105692号、特開平7-82283号、特開平9-202873号などに記載されている。オキソニウムイオンとしては、トリメチルオキソニウム、トリエチルオキソニウム、トリプロピルオキソニウム、トリブチルオキソニウム、トリヘキシルオキソニウム、トリフェニルオキソニウム、ピリリニウム、クロメニリウム、キサンチリウムが挙げられる。ビスムトニウムイオンとしては、例えば、特開2008-214330に記載されている。トロピリウムイオンとしては、例えば、J.Polym.Sci.PartA;Polym.Chem.,42,21662004に記載されている。ここで、本発明において、電荷輸送性化合物とは、電荷輸送性ユニットを有する化合物を言う。ここで、本発明において電荷輸送性ユニットとは、正孔または電子を輸送する能力を有した原子団であり、以下、その詳細について述べる。上記電荷輸送性ユニットは、正孔または電子を輸送する能力を有していればよく、特に限定されないが、芳香環を有するアミンやカルバゾール、チオフェンであることが好ましく、例えば、下記一般式1~58で表される部分構造を有することが好ましい。式中、Eはそれぞれ独立に-R1、-OR2、-SR3、-OCOR4、-COOR5、-SiR6R7R8または一般式59~61ただし、R1~R11は、水素原子、炭素数1~22個の直鎖、環状もしくは分岐アルキル基、または炭素数2~30個のアリール基もしくはヘテロアリール基を表し、aおよびbおよびcは、1以上の整数を表す。ここで、アリール基とは、芳香族炭化水素から水素原子一個を除いた原子団であり、置換基を有していてもよく、ヘテロアリール基とは、ヘテロ原子を有する芳香族化合物から水素原子1個を除いた原子団であり、置換基を有していてもよい。、または置換基群A~置換基群Nにおいて表される基のいずれかを表す。Arは、それぞれ独立に炭素数2~30個のアリーレン基、もしくはヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基とは芳香族炭化水素から水素原子2個を除いた原子団であり置換基を有していてもよく、例えば、フェニレン、ビフェニル-ジイル、ターフェニル-ジイル、ナフタレン-ジイル、アントラセン-ジイル、テトラセン-ジイル、フルオレン-ジイル、フェナントレン-ジイル等が挙げられる。ヘテロアリール基とは、ヘテロ原子を有する芳香族化合物から水素原子2個を除いた原子団であり置換基を有していてもよく、例えば、ピリジン-ジイル、ピラジン-ジイル、キノリン-ジイル、イソキノリン-ジイル、アクリジン-ジイル、フェナントロリン-ジイル、フラン-ジイル、ピロール-ジイル、チオフェン-ジイル、オキサゾール-ジイル、オキサジアゾール-ジイル、チアジアゾール-ジイル、トリアゾール-ジイル、ベンゾオキサゾール-ジイル、ベンゾオキサジアゾール-ジイル、ベンゾチアジアゾール-ジイル、ベンゾトリアゾール-ジイル、ベンゾチオフェン-ジイル等が挙げられる。XおよびZはそれぞれ独立に二価の連結基で、特に制限はないが、前記Rのうち水素原子を1つ以上有する基から、さらに1つの水素原子を除去した基や後記連結基群Aで例示される基が好ましい。xは0~2の整数を表す。Yは前記三価の連結基であり、前記Rのうち、水素原子を2つ以上有する基から2つの水素原子を除去した基を表す。置換基群A置換基群B置換基群C置換基群D置換基群E置換基群F置換基群G置換基群H置換基群I置換基群J置換基群K置換基群L置換基群M置換基群N連結基群Aまた、本発明における電荷輸送性化合物は、市販のものでもよく、当業者公知の方法で合成したものであってもよく、特に制限はない。また、本発明におけるイオン性化合物は、電荷輸送性向上の観点からオニウム塩であることが好ましい。ここで、本発明においてオニウム塩とは、例えば、スルホニウムイオン、ヨードニウムイオン、セレニウムイオン、アンモニウムイオン、ホスホニウムイオン、オキソニウムイオン、ビスムトニウムイオン等のカチオンと対アニオンからなる化合物を言う。アニオンの例としては、F、Cl、Br、Iなどのハロゲンイオン;OH;ClO4;FSO3、ClSO3、CH3SO3、C6H5SO3、CF3SO3などのスルホン酸イオン類;HSO4、SO42などの硫酸イオン類;HCO3、CO32などの炭酸イオン類;H2PO4、HPO42、PO43などのリン酸イオン類;PF6、PF5OHなどのフルオロリン酸イオン類;BF4、BC6F54、BC6H4CF34などのホウ酸イオン類;AlCl4;BiF6;SbF6、SbF5OHなどのフルオロアンチモン酸イオン類;AsF6、AsF5OHなどのフルオロヒ素酸イオン類などが挙げられる。前記カチオンの例は、既述の式8b~10bの例示と同様である。また、本発明において電荷輸送性化合物は、高効率な電荷輸送性のため芳香族アミン、カルバゾールあるいはチオフェン化合物を少なくとも一つ含むことが好ましい。また、本発明において、これらの電荷輸送性化合物は溶解度、成膜性の観点からポリマー又はオリゴマーであることが好ましい。また、前記電荷輸送性化合物がポリマー又はオリゴマーである場合、溶剤への溶解性、成膜性の観点から数平均分子量が、1,000以上1,000,000以下であることが好ましい。より好ましくは2,000以上900,000以下、さらに好ましくは3,000以上800,000以下である。1,000より小さいと化合物が結晶化しやすくなり、成膜性に劣ってしまう。また、1,000,000より大きいと溶剤への溶解度が低下し、塗布溶液や塗布インクを作製するのが困難になる。また、前記ポリマー又はオリゴマーは下記一般式1a~84aで表される繰り返し単位を含むことが好ましい。また上記ポリマー又はオリゴマーは溶解度を変化させるため、一つ以上の重合可能な置換基を有することが好ましい。ここで、上記重合可能な置換基とは、重合反応を起こすことにより2分子以上の分子間で結合を形成可能な置換基のことであり、以下、その詳細について述べる。上記重合可能な置換基としては、炭素-炭素多重結合を有する基例えば、ビニル基、アセチレン基、ブテニル基、アクリル基、アクリレート基、アクリルアミド基、メタクリル基、メタクリレート基、メタクリルアミド基、アレーン基、アリル基、ビニルエーテル基、ビニルアミノ基、フリル基、ピロール基、チオフェン基、シロール基等を挙げることができる、小員環を有する基たとえばシクロプロピル基、シクロブチル基、エポキシ基、オキセタン基、ジケテン基、エピスルフィド基等、ラクトン基、ラクタム基、またはシロキサン誘導体を含有する基等が挙げられる。また、上記基の他に、エステル結合やアミド結合を形成可能な基の組み合わせなども利用できる。例えば、エステル基とアミノ基、エステル基とヒドロキシル基などの組み合わせである。重合可能な置換基としては、特に、オキセタン基、エポキシ基、ビニル基、ビニルエーテル基、アクリレート基、メタクリレート基が反応性の観点から好ましく、オキセタン基が最も好ましい。重合性置換基の自由度を上げ、硬化反応を生じさせやすくする観点からは、ポリマー又はオリゴマーの主鎖と重合性置換基が、炭素数1~8のアルキル鎖で連結されていることがより好ましい。また、ITOなどの親水性電極との親和性を上げる観点からは、前記アルキル鎖がエチレングリコールやジエチレングリコールなどの親水性基であるとより好ましい。また、対応するモノマーの調製が容易になる観点からは、前記アルキル鎖の末端部、すなわち重合性置換基との連結部、ポリマー又はオリゴマー主鎖との連結部において、エーテル結合を有していてもよく、具体的には前記置換基群A~Cで表される。また、本発明におけるポリマー又はオリゴマーは、溶解度や耐熱性、電気的特性の調整のため、上記繰り返し単位の他に、上記アリーレン基、ヘテロアリーレン基として下記構造式群Xで表される構造を共重合繰り返し単位として有する共重合体であってもよい。この場合、共重合体では、ランダム、ブロックまたはグラフト共重合体であってもよいし、それらの中間的な構造を有する高分子、例えばブロック性を帯びたランダム共重合体であってもよい。また、本発明で用いるポリマー又はオリゴマーは、主鎖中に枝分かれを有し、末端が3つ以上あってもよい。構造式群Xまた、本発明に係るイオン性化合物は単独で重合開始剤として用いることができる。つまり、本発明の重合開始剤は、既述の本発明に係る一般式1b~3bで表されるイオン性化合物の少なくとも1種を含むことを特徴としている。重合を開始させる契機としては、熱、光、マイクロ波、放射線、電子線等の印加によって、重合可能な置換基を重合させる能力を発現するものであればよく、特に限定されないが、光照射および/または加熱によって重合を開始させるものであることが好ましく、加熱によることが最も好ましい。すなわち、本発明に係るイオン性化合物は、熱重合開始剤として使用することができ、本発明の熱重合開始剤は、既述の本発明に係る一般式1b~3bで表されるイオン性化合物の少なくとも1種を含むことを特徴としている。また、本発明に係るイオン性化合物は、重合反応により有機薄膜に耐溶剤性を付与する重合開始剤として用いることができる。この重合開始剤の作用を有機薄膜の製造方法に適用したのが本発明の有機薄膜の製造方法である。すなわち、本発明の有機薄膜の製造方法は、上述の本発明の重合開始剤を用いて有機薄膜に耐溶剤性を付与する工程を含むことを特徴としている。本発明の有機薄膜の製造方法において、本発明の重合開始剤を用いて有機薄膜に耐溶剤性を付与するに際し、重合開始剤を用いる条件は、電荷輸送性化合物に対し、0.1~50質量の重合開始剤を用いて薄膜を形成したのち、真空中、大気下あるいは窒素雰囲気下で加熱すればよい。加熱温度時間は、重合反応を十分に進行させられればよく、特に制限はないが、温度については、種々の基板を適用できることから、好ましくは300°C以下、より好ましくは200°C以下、さらに好ましくは150°C以下である。時間は、生産性を上げる観点から、好ましくは2時間以下、より好ましくは1時間以下、さらに好ましくは30分以下である。また、本発明の有機エレクトロニクス材料は、重合反応による溶解度の差を利用するために、重合開始剤を含むことが好ましい。この重合開始剤としては、熱、光、マイクロ波、放射線、電子線等の印加によって、重合可能な置換基を重合させる能力を発現するものであればよく、特に限定されないが、光照射および/または加熱によって重合を開始させるものであることが好ましい。本発明における電荷輸送膜中の重合開始剤の割合は、重合が十分に進行する量であればよく、特に限定されないが、0.1質量~50質量であることが好ましい。これより少ない場合、重合が効率よく進行せず溶解度を十分に変化させることができない。また、これより多い場合には、多量の重合開始剤および/または分解物が残存することで、洗浄による効果が低くなってしまう。また、本発明の重合開始剤は、上記重合開始剤の他、感光性および/または感熱性を向上させるための増感剤を含んでいてもよい。また、電荷輸送性向上機能と重合開始機能を持たせられる観点から、本発明における重合開始剤は上記イオン性化合物であることが好ましい。また、本発明のインク組成物は、既述の本発明の有機エレクトロニクス材料と溶媒とを含むことを特徴としており、その他の添加剤、例えば重合禁止剤、安定剤、増粘剤、ゲル化剤、難燃剤、酸化防止剤、還元防止剤、酸化剤、還元剤、表面改質剤、乳化剤、消泡剤、分散剤、界面活性剤などを含んでいてもよい。前記溶媒としては、水やメタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール、ペンタン、ヘキサン、オクタン等のアルカン、シクロヘキサン等の環状アルカン、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン等の芳香族溶媒、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール-1-モノメチルエーテルアセタート等の脂肪族エーテル、1,2-ジメトキシベンゼン、1,3-ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、2-メトキシトルエン、3-メトキシトルエン、4-メトキシトルエン、2,3-ジメチルアニソール、2,4-ジメチルアニソール等の芳香族エーテル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル、乳酸エチル、乳酸n-ブチル等の脂肪族エステル、酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸n-ブチル等の芳香族エステル、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒、その他、ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、アセトン、クロロホルム、塩化メチレンなどが挙げられるが、好ましくは芳香族溶媒、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、芳香族エーテルを使用することができる。本発明のインク組成物において、溶媒に対する有機エレクトロニクス材料の含有量は、種々の塗布プロセスに適用できる観点から0.1~30質量とすることが好ましい。さらに、本発明の有機エレクトロニクス素子は、上記有機エレクトロニクス材料および/または上記インク組成物から形成された有機薄膜を含む。同様に、本発明の有機エレクトロルミネセンス素子有機EL素子は、上記有機エレクトロニクス材料および/または上記インク組成物から形成された有機薄膜を含む。いずれの素子も、有機薄膜として、本発明の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された優れた有機薄膜を含み、従来よりも駆動電圧が低く、長い発光寿命を有する。以下に、本発明のEL素子について詳述する。有機EL素子本発明の有機エレクトロニクス素子は、電荷輸送性化合物とイオン性化合物とを含む有機エレクトロニクス材料からなる有機薄膜を含むことをその特徴とするものである。本発明の有機EL素子は、発光層、重合層、陽極、陰極、基板を備えていれば特に限定されず、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層、電子輸送層などの他の層を有していてもよい。また、正孔注入層又は正孔輸送層に、本発明の有機薄膜を適用することが好ましい。以下、各層について詳細に説明する。[発光層]発光層に用いる材料としては、低分子化合物であっても、ポリマーまたはオリゴマーであってもよく、デンドリマー等も使用可能である。蛍光発光を利用する低分子化合物としては、ペリレン、クマリン、ルブレン、キナクドリン、色素レーザー用色素例えば、ローダミン、DCM1等、アルミニウム錯体例えば、TrisaluminumAlq3、スチルベン、これらの誘導体があげられる。蛍光発光を利用するポリマーまたはオリゴマーとしては、ポリフルオレン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレンPPV、ポリビニルカルバゾールPVK、フルオレンーベンゾチアジアゾール共重合体、フルオレン-トリフェニルアミン共重合体、及びこれらの誘導体や混合物が好適に利用できる。一方、近年有機EL素子の高効率化のため、燐光有機EL素子の開発も活発に行われている。燐光有機EL素子では、一重項状態のエネルギーのみならず三重項状態のエネルギーも利用することが可能であり、内部量子収率を原理的には100まで上げることが可能となる。燐光有機EL素子では、燐光を発するドーパントとして、白金やイリジウムなどの重金属を含む金属錯体系燐光材料を、ホスト材料にドーピングすることで燐光発光を取り出すMABaldoetalNaturevol395p151、MABaldoetalAplliedPhysicsLettersvol75p4、MABaldoetalNaturevol403p750参照。。本発明の有機EL素子においても、高効率化の観点から、発光層に燐光材料を用いることが好ましい。燐光材料としては、IrやPtなどの中心金属を含む金属錯体などが好適に使用できる。具体的には、Ir錯体としては、例えば、青色発光を行うFIrpicイリジウムビスピリジネートNC2ピコリネート、緑色発光を行うIrppy3ファクトリス2-フェニルピリジンイリジウム前記MABaldoetalNaturevol403p750参照又はAdachietal.,Appl.Phys.Lett.,78no.11,2001,1622に示される赤色発光を行うbtp2Iracacbis2-2’-ベンゾ[4,5-α]チエニルピリジナート-N,C3イリジウムアセチル-アセトネート、Irpiq3トリス1-フェニルイソキノリンイリジウム等が挙げられる。Pt錯体としては、例えば、赤色発光を行う2、3、7、8、12、13、17、18-オクタエチル-21H、23H-フォルフィンプラチナPtOEP等が挙げられる。燐光材料は、低分子又はデンドライド種、例えば、イリジウム核デンドリマーが使用され得る。またこれらの誘導体も好適に使用できる。また、発光層に燐光材料が含まれる場合、燐光材料の他に、ホスト材料を含むことが好ましい。ホスト材料としては、低分子化合物であっても、高分子化合物であってもよく、デンドリマーなども使用できる。低分子化合物としては、例えば、CBPbiphenyl、mCP13bisbenzene、CDBP44Bis22’dimethylbiphenylなどが、高分子化合物としては、例えば、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレンなどが使用でき、これらの誘導体も使用できる。発光層は、蒸着法により形成してもよく、塗布法により形成してもよい。塗布法により形成する場合、有機EL素子を安価に製造することができ、より好ましい。発光層を塗布法によって形成するには、燐光材料と、必要に応じてホスト材料を含む溶液を、例えば、インクジェット法、キャスト法、浸漬法、凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平板印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の印刷法、スピンコーティング法などの公知の方法で所望の基体上に塗布することで行うことができる。[陰極]陰極材料としては、例えば、Li、Ca、Mg、Al、In、Cs、Ba、Mg/Ag、LiF、CsF等の金属又は金属合金であることが好ましい。[陽極]陽極としては、金属例えば、Au又は金属導電率を有する他の材料、例えば、酸化物例えば、ITO:酸化インジウム/酸化錫、導電性高分子例えば、ポリチオフェン-ポリスチレンスルホン酸混合物PEDOT:PSSを使用することもできる。[電子輸送層、電子注入層]電子輸送層、電子注入層としては、例えば、フェナントロリン誘導体例えば、29dimethyl47diphenyl110phenanthrolineBCP、ビピリジン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレンペリレンなどの複素環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体25PBD、アルミニウム錯体例えば、TrisaluminumAlq3などが挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も用いることができる。[基板]本発明の有機EL素子に用いることができる基板として、ガラス、プラスチック等の種類は特に限定されることはなく、また、透明のものであれば特に制限は無いが、ガラス、石英、光透過性樹脂フィルム等が好ましく用いられる。樹脂フィルムを用いた場合には、有機EL素子にフレキシブル性を与えることが可能であり、特に好ましい。樹脂フィルムとしては、例えばポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリエーテルスルホンPES、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネートPC、セルローストリアセテートTAC、セルロースアセテートプロピオネートCAP等からなるフィルム等が挙げられる。また、樹脂フィルムを用いる場合、水蒸気や酸素等の透過を抑制するために、樹脂フィルムへ酸化珪素や窒化珪素等の無機物をコーティングして用いてもよい。[発光色]本発明の有機EL素子における発光色は特に限定されるものではないが、白色発光素子は家庭用照明、車内照明、時計や液晶のバックライト等の各種照明器具に用いることができるため好ましい。白色発光素子を形成する方法としては、現在のところ単一の材料で白色発光を示すことが困難であることから、複数の発光材料を用いて複数の発光色を同時に発光させて混色させることで白色発光を得ている。複数の発光色の組み合わせとしては、特に限定されるものではないが、青色、緑色、赤色の3つの発光極大波長を含有するもの、青色と黄色、黄緑色と橙色等の補色の関係を利用した2つの発光極大波長を含有するものが挙げられる。また発光色の制御は、燐光材料の種類と量を調整することによって行うことができる。<表示素子、照明装置、表示装置>本発明の表示素子は、既述の本発明の有機EL素子を備えたことを特徴としている。例えば、赤緑青RGBの各画素に対応する素子として、本発明の有機EL素子を用いることで、カラーの表示素子が得られる。画像の形成には、マトリックス状に配置した電極でパネルに配列された個々の有機EL素子を直接駆動する単純マトリックス型と、各素子に薄膜トランジスタを配置して駆動するアクティブマトリックス型とがある。前者は、構造は単純ではあるが垂直画素数に限界があるため文字などの表示に用いる。後者は、駆動電圧は低く電流が少なくてすみ、明るい高精細画像が得られるので、高品位のディスプレイ用として用いられる。また、本発明の照明装置は、既述の本発明の有機EL素子を備えたことを特徴としている。さらに、本発明の表示装置は、照明装置と、表示手段として液晶素子と、を備えたことを特徴としている。バックライト白色発光光源として上述の本発明の照明装置を用い、表示手段として液晶素子を用いた表示装置、すなわち液晶表示装置としてもよい。この構成は、公知の液晶表示装置において、バックライトのみを本発明の照明装置に置き換えた構成であり、液晶素子部分は公知技術を転用することができる。以下に、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。<イオン性化合物の合成>イオン性化合物合成例1ナス型フラスコに、カリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチド1.01g,2.24mmolを加え、酢酸エチル20mLに溶解した。ここに、トリチルテトラフルオロボレート0.73g,2.21mmolの酢酸エチル懸濁溶液20mLをゆっくりと滴下し、室温下で1時間攪拌した。有機層を水でよく洗浄した後、溶媒を留去して乾固させることで目的のイオン性化合物Aを黄色粉末として1.31g得た。収率90.5。本合成例の反応式を以下に示す。イオン性化合物合成例2前記イオン性化合物合成例1のカリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチドを、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドに代えた以外はイオン性化合物合成例1と同様にして合成を行った。目的のイオン性化合物Bを黄色粉末として得た。収率85.9本合成例の反応式を以下に示す。イオン性化合物合成例3ナス型フラスコに、カリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチド0.57g,1.34mmolを加え、酢酸エチル10mLに溶解した。ここに、ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート0.60g,1.33mmolの酢酸エチル溶液10mLをゆっくりと滴下し、室温下で1時間攪拌した。有機層を水でよく洗浄したのち、溶媒を留去することで目的のイオン性化合物Cを白色粉末として0.90g得た。収率97.0本合成例の反応式を以下に示す。イオン性化合物合成例4前記イオン性化合物合成例3のカリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチドを、リチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドに変えた以外は同様にして合成を行った。目的のイオン性化合物Dを白色粉末として得た。収率89.8本合成例の反応式を以下に示す。イオン性化合物合成例5ナス型フラスコに、カリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチド0.76g,1.69mmolを加え、酢酸エチル10mLに溶解した。ここに、トリフェニルスルホニウムテトラフルオロボラート0.59g、1.69mmolの酢酸エチル溶液10mLをゆっくりと滴下し、室温で1時間攪拌した。有機層を水でよく洗浄した後、溶媒を留去することで目的のイオン性化合物Eを白色粉末として1.04g得た。収率91.2本合成例の反応式を以下に示す。イオン性化合物合成例6前記イオン性化合物合成例5のカリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチドをリチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドに変えた以外は同様にして合成を行った。目的のイオン性化合物Fを白色粉末として得た。収率83.4本合成例の反応式を以下に示す。イオン性化合物合成例7ナス型フラスコに、カリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチド0.52g,1.14mmolを加え、酢酸エチル10mLに溶解した。ここに、テトラフェニルホスホニウムブロミド0.48g,1.14mmolの酢酸エチル溶液10mLをゆっくりと滴下し、室温で1時間攪拌した。有機層を水でよく洗浄した後、溶媒を留去することで、目的のイオン性化合物Gを白色粉末として0.84g得た。収率98.2本合成例の反応式を以下に示す。イオン性化合物合成例8前記イオン性化合物合成例7のカリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチドをリチウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドに変えた以外は同様にして合成を行った。目的のイオン性化合物Hを白色粉末として得た。収率85.2本合成例の反応式を以下に示す。イオン性化合物合成例9ナス型フラスコに、カリウムトリストリフルオロメタンスルホニルメチド4.50g,10.0mmolを加え、酢酸エチル10mLに溶解した。ここに、トリメチルフェニルアンモニウムクロリド1.72g,10.0mmolの酢酸エチル溶液10mLをゆっくりと滴下し、室温で1時間攪拌した。有機層を水でよく洗浄した後、溶媒を留去することで、目的のイオン性化合物Iを白色粉末として4.94g得た。収率90.2本合成例の反応式を以下に示す。<モノマーの合成>モノマー合成例1丸底フラスコに、3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン50mmol、4-ブロモベンジルブロミド50mmol、n-ヘキサン200mL、テトラブチルアンモニウムブロミド2.5mmol及び50質量水酸化ナトリウム水溶液36gを加え、窒素下、70°Cで6時間加熱攪拌した。室温25°Cまで冷却後、水200mLを加え、n-ヘキサンで抽出した。溶媒留去後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーと減圧蒸留によって精製し、重合可能な置換基を有するモノマーAを無色油状物として9.51g得た。収率67。本合成例の反応式を以下に示す。1H-NMR300MHz,CDCl3,δppm;0.86t,J=7.5Hz,3H,1.76t,J=7.5Hz,2H,3.57s,2H,4.39d,J=5.7Hz,2H,4.45d,J=5.7Hz,2H,4.51s,2H,7.22d,J=8.4Hz,2H,7.47d,J=8.4Hz,2H。<電荷輸送性化合物の合成>合成例1密閉可能なフッ素樹脂製容器に、2,7-ビス4,4,5,5-テトラメチル-1,3,2-ジオキサボロラン-2-イル-9,9-ジオクチルフルオレン0.4mmol、4,4’-ジブロモ-4’-n-ブチルトリフェニルアミン0.32mmol、重合可能な置換基を有するモノマーA0.16mmol、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム0.008mmol、2M炭酸カリウム水溶液5.3ml、Aliquat3360.4mmol及びアニソール4mlを入れ、窒素雰囲気下、密閉容器中、マイクロ波を照射して90°C、2時間加熱撹拌した。本合成例の反応式を以下に示す。反応溶液をメタノール/水混合溶媒9:1に注ぎ、析出したポリマーをろ別した。再沈殿を2回繰り返し行って精製し、重合可能な置換基を有しかつ正孔輸送性を有する繰り返し単位を有するオリゴマーAを得た。得られたオリゴマーAの数平均分子量はポリスチレン換算で4652であった。<インク組成物の調製>[実施例1]上記で得たオリゴマーA4.5mgをトルエン465μLに溶解し、前記イオン性化合物Gの酢酸エチル溶液イオン性化合物G10μg/1μL、50μLを加え本発明の有機エレクトロニクス材料を含むインク組成物を調製した。オリゴマーAおよびイオン性化合物Gが溶け残ることはなく、均一な溶液が得られた。比較例1実施例1におけるイオン性化合物GをテトラフェニルホスホニウムヘキサフルオロアンチモネートAlfaEaser製に代えた以外は同様にしてインク組成物を調製した。しかしながら、溶け残りが発生して均一な溶液を得ることができず、塗布インクとして適するものではなかった。実施例1および比較例1の比較により、本発明の有機エレクトロニクス材料は溶剤への溶解度が高く均一な溶液およびインク組成物を調製可能であることがわかる。<耐溶剤性を有する有機薄膜の作製>実施例2上記で得たオリゴマーA4.5mgをトルエン465μLに溶解し、前記イオン性化合物Cの酢酸エチル溶液イオン性化合物C10μg/1μL、50μLを加え、インク組成物を調製した。この溶液を用いて石英ガラス板上に3000min-1でスピンコートし、ホットプレート上で180°C10分間加熱して硬化させ、有機薄膜膜厚:60nmを形成した。この有機薄膜を石英ガラス板ごとトルエン中でリンスし、リンス前後の薄膜の吸光度の比より薄膜の残存率残膜率を求めたところ、残膜率は98であった。実施例3実施例2におけるイオン性化合物Cをイオン性化合物Dの酢酸エチル溶液に変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ99であった。実施例4実施例2におけるイオン性化合物Cをイオン性化合物Eに変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ91であった。実施例5実施例2におけるイオン性化合物Cをイオン性化合物Fに変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ70であった。実施例6実施例2におけるイオン性化合物Cをイオン性化合物Gに変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ86であった。実施例7実施例2におけるイオン性化合物Cをイオン性化合物Hに変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ75であった。実施例8実施例2におけるイオン性化合物Cを下記イオン性化合物Jに変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ99であった。実施例9実施例2におけるイオン性化合物Cを下記イオン性化合物Kに変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ99であった。実施例10実施例2におけるイオン性化合物Cを下記イオン性化合物Lに変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ94であった。実施例11実施例2におけるイオン性化合物Cを下記イオン性化合物Mに変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ80であった。比較例2実施例2におけるイオン性化合物CをジフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェートAldrich製に変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ、10であった。比較例3実施例2におけるイオン性化合物Cをトリフェニルスルホニウムテトラフルオロボラート東京化成工業製に変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ、8であった。比較例4実施例2におけるイオン性化合物Cをトロピリウムヘキサフルオロホスファート東京化成工業製に変えた以外は同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ、13であった。以上の実施例と比較例の残膜率を表1に示す。実施例2~11および比較例2~4の比較により、本発明の有機エレクトロニクス材料は硬化により十分な耐溶剤性を発現できる。また、本発明のイオン性化合物は低温で硬化可能な重合開始剤として機能していることがわかる。また、これにより、有機薄膜の積層構造を作製可能であることがわかる。<ホールオンリー素子の作製>[実施例12]ITOを1.6mm幅にパターニングしたガラス基板上に、オリゴマーA20mgのトルエン525μL溶液と前記イオン性化合物Eの酢酸エチル溶液イオン性化合物E10μg/1μL、222μLの混合溶液を2000min-1でスピン塗布し、ホットプレート上で180°C、10分間加熱した。次に得られたガラス基板を真空蒸着機中に移し、金膜厚30nmを蒸着した。金を蒸着後、大気開放することなく、乾燥窒素環境中に基板を移動し、0.7mmの無アルカリガラスに0.4mmのザグリを入れた封止ガラスとITO基板を、光硬化性エポキシ樹脂を用いて貼り合わせることにより封止を行い、ホールオンリー素子を作製した。比較例5実施例12におけるイオン性化合物Eを加えないこと以外は実施例12と同様にしてホールオンリー素子を作製した。以後の実験は大気中、室温25°Cで行った。これらホールオンリー素子のITOを正極、Auを陰極として電圧を印加した時の印加電圧-電流密度のグラフを図2に示す。図2より、実施例12の素子は、比較例5の素子と比較して正孔電流が著しく流れやすくなっていることがわかる。<有機EL素子の作製>実施例13ITOを1.6mm幅にパターニングしたガラス基板上に、上記で得たオリゴマーA4.5mg、前記イオン性化合物E0.45mg、トルエン1.2mlを混合した塗布溶液を、3000min-1でスピンコートした後、ホットプレート上で180°C、10分間加熱して硬化させ、正孔注入層40nmを形成した。次に、窒素中、CDBP15mg、FIrpic0.9mg、Irppy30.9mg、btp2Iracac1.2mg、ジクロロベンゼン0.5mLの混合物を、3000rpmにてスピンコートし、次いで80°Cで5分間乾燥させて発光層40nmを形成した。さらに、実施例1と同様にして、BAlq10nm、Alq330nm、LiF膜厚0.5nm、Al膜厚100nmの順に蒸着し、封止処理して有機EL素子および照明装置を作製した。この白色有機EL素子および照明装置に電圧を印加したところ、3.5Vで白色発光が観測された。[比較例6]正孔注入層の形成時に前記イオン性化合物を加えなかった以外、実施例13と同様にして白色有機EL素子および照明装置を作製した。この白色有機EL素子および照明装置に電圧を印加したところ、10.0Vで白色発光が観測されたが、発光寿命は実施例13の1/3であった。実施例14上記で得たオリゴマーA10mgをトルエン728μLに溶解し、前記イオン性化合物Cの酢酸エチル溶液イオン性化合物C10μg/1μL、31μLを加えた塗布溶液を調製した。ITOを1.6mm幅にパターニングしたガラス基板上に、窒素雰囲気下で塗布溶液を3000min-1でスピンコートした後、ホットプレート上で180°C、10分間加熱して硬化させ、正孔注入層60nmを形成した。次に、窒素雰囲気下で下記黄緑色発光ポリマ10mg、トルエン566μLの混合物を4000min-1でスピンコートし、次いで80°Cで5分間乾燥させて発光層100nmを形成した。次に得られたITOガラス基板を真空蒸着機中に移し、Ba3nm、Al100nmを順に蒸着した。Alを蒸着後、大気開放することなく、乾燥窒素環境中に基板を移動し、0.7mmの無アルカリガラスに0.4mmのザグリを入れた封止ガラスとITOガラス基板を、光硬化性エポキシ樹脂を用いて貼り合わせることにより封止を行い、有機EL素子を作製した。この有機EL素子に電圧を印加したところ、3.5Vで黄緑色発光が観測され、初期輝度1000cd/m2における発光寿命は、655時間であった。比較例7実施例14におけるイオン性化合物Cを下記イオン性化合物Nに変えた以外は同様にして有機EL素子を作製し、電圧を印加したところ、6.0Vで黄緑色発光が観測され、初期輝度1000cd/m2における発光寿命は、194時間であった。以上の実施例13と比較例6、実施例14と比較例7を比較することで、本発明における有機エレクトロニクス材料を適用することで電荷輸送性が向上し、有機EL素子および照明装置を低電圧かつ長寿命で駆動できることがわかる。"