"表示体とタッチパネル、表示体と前面板、又はタッチパネルと前面板の貼り合わせ用エネルギー線硬化型樹脂組成物であって、前記エネルギー線硬化型樹脂組成物が、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマーを含む、エネルギー線硬化型樹脂組成物。さらに、ビシクロ環を持つメタアクリレート、ヒドロキシメタアクリレート、アルキルメタアクリレート、及び芳香族メタアクリレートからなる群より選ばれる1以上のアクリレートを含む、請求項1記載のエネルギー線硬化型樹脂組成物。請求項1または2記載のエネルギー線硬化型樹脂組成物で貼り合わせた、光学表示体。光学表示体の製造方法であって、A1表示体及びタッチパネルのいずれか一方の基板、表示体及び前面板のいずれか一方の基板、又はタッチパネル及び前面板のいずれか一方の基板に、請求項1または2記載のエネルギー線硬化型樹脂組成物を塗布する工程、B1工程A1で得られた基板と工程A1で請求項1または2記載のエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基板を接合する工程、及びC1エネルギー線硬化型樹脂組成物に、エネルギー線を照射する工程を含む、光学表示体の製造方法。光学表示体の製造方法であって、D1表示体及びタッチパネルのいずれか一方、表示体及び前面板のいずれか一方、又はタッチパネル及び前面板のいずれか一方に、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を塗布する工程、E1工程D1で得られた基板にエネルギー線を照射して、エネルギー線硬化型樹脂組成物を硬化させる工程、及びF1工程E1で得られた基板と、工程D1でエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基板を貼り合わせる工程を含む、製造方法。本発明の課題は、光学表示体の製造において、気泡の発生の問題がなく、さらにはエンジニアリングプラスチックへの接着性及び変形追従性が高い、光学表示体貼り合わせ用エネルギー線硬化型樹脂組成物を提供することである。本発明者らは、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマーを光学表示体の貼り合わせ用エネルギー線硬化型樹脂組成物に用いることで、上記課題を解決できることを見出した。すなわち、本発明は、表示体とタッチパネル、表示体と前面板、又はタッチパネルと前面板の貼り合わせ用エネルギー線硬化型樹脂組成物であって、前記エネルギー線硬化型樹脂組成物が、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマーを含む、エネルギー線硬化型樹脂組成物に関する。本発明は、さらに、ビシクロ環を持つメタアクリレート、ヒドロキシメタアクリレート、アルキルメタアクリレート、及び芳香族メタアクリレートからなる群より選ばれる1以上のアクリレートを含む、前記に記載のエネルギー線硬化型樹脂組成物に関する。本発明は、前記に記載のエネルギー線硬化型樹脂組成物で貼り合わせた、光学表示体に関する。本発明は、光学表示体の製造方法であって、A1表示体及びタッチパネルのいずれか一方の基板、表示体及び前面板のいずれか一方の基板、又はタッチパネル及び前面板のいずれか一方の基板に、請求項1または2記載のエネルギー線硬化型樹脂組成物を塗布する工程、B1工程A1で得られた基板と工程A1で請求項1または2記載のエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基板を接合する工程、及びC1エネルギー線硬化型樹脂組成物に、エネルギー線を照射する工程を含む、光学表示体の製造方法に関する。本発明は、光学表示体の製造方法であって、D1表示体及びタッチパネルのいずれか一方、表示体及び前面板のいずれか一方、又はタッチパネル及び前面板のいずれか一方に、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を塗布する工程、E1工程D1で得られた基板にエネルギー線を照射して、エネルギー線硬化型樹脂組成物を硬化させる工程と、及びF1工程E1で得られた基板と、工程D1でエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基板を貼り合わせる工程を含む、製造方法に関する。本発明により、光学表示体の製造において、気泡の発生の問題がなく、さらにはエンジニアリングプラスチックへの接着性及び変形追従性が高い、光学表示体用エネルギー線硬化型樹脂組成物が提供される。本発明の樹脂組成物は、無機材料及び有機材料に関わらず高い接着力を発現するため、エンジニアリングプラスチックに対して接着信頼耐久性を達成することができる。また、本発明の製造方法においては、段差のある部材に液状で塗布することで、粘着テープで課題であった気泡問題を解決することができる。さらに、エネルギー線硬化型樹脂組成物を硬化させた後に、基材同士を貼り合わせる工程を含む光学表示体の製造方法は、エネルギー線硬化後の粘着力調整と貼りあわせ後の粘着強度発現までの時間を調整することが出来るため、遮光部で発生する硬化不良の問題を解決するとともに、貼りあわせ後、強度を保持したまま、検査後のリペアが容易に出来る。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマーを含む。本発明において、メタアクリレートは、アクリレートおよびメタアクリレートの両方を含む。1ポリエーテルメタアクリレートオリゴマー本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーは、ウレタン結合を有しているポリオール骨格を有し、かつ分子の両末端にメタアクリロイル基を有するオリゴマーである。本発明において、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマーは、ポリオール化合物、多官能イソシアネート、及び水酸基含有メタアクリレートから得られるポリエーテルメタアクリレートオリゴマーが好ましい。なお、本発明に用いられるポリエーテルメタアクリレートオリゴマーは、1種類であってもよく、または、2種類以上であってもよい。本発明において、メタアクリロイルは、アクリロイル及びメタアクリロイルの両方を含む。本発明に用いられるポリエーテルメタアクリレートオリゴマーは、重量平均分子量が3,000~100,000であるのが好ましく、10,000~80,000であるのがより好ましく、15,000~30,000であるのがさらに好ましい。このような重量平均分子量であれば、変形追従性が高く、接着性が良好であり、粘度が高くなりすぎず、塗布のしやすさが良好である。本発明において分子量は、GPC法で求めた重量平均分子量ポリスチレン換算値をいう。2ポリエーテルメタアクリレートオリゴマーの製造方法本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーの製造方法について説明する。本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーは、ポリオール、多官能イソシアネート、及び水酸基含有メタアクリレートを反応させることにより得られる。aポリオール本発明において、ポリオールは、両末端に水酸基を有するポリアルキレンオキシドである。このようなポリオールとして、炭素数2~18のアルキレンオキシド鎖を有するポリアルキレンオキシドが挙げられ、具体的にはポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、ポリヘプタメチレングリコール、ポリヘキサメチレングリコール、ポリデカメチレングリコール等を挙げることができ、ポリプロピレングリコールが好ましい。ポリオールの重量平均分子量は、特に限定されず、好ましくは1,500~3,000であり、より好ましくは1,800~2,200である。このようなポリオールは、市販品として入手可能であり、例えば、PPG2000日本油脂製等が挙げられる。b多官能イソシアネート多官能イソシアネートは、1分子中にイソシアナト基を2つ以上有する化合物であれば特に制限されないが、脂環式多官能イソシアネート、芳香族多官能イソシアネート、及び脂肪族多官能イソシアネートが挙げられ、好ましくは1分子中にイソシアナト基を2つ有する2官能イソシアネート及び1分子中にイソシアナト基を3つ有する3官能トリイソシアネートである。脂環式多官能イソシアネートとしては、イソホロンジイソシアネートIPDI、4,4’-ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、シクロヘキシレンジイソシアネート、メチルシクロヘキシレンジイソシアネート、2,5-ノルボルナンジイソシアネート、及び2,6-ノルボルナンジイソシアネート等が挙げられる。芳香族多官能イソシアネートとしては、1,3-フェニレンジイソシアネート、1,4-フェニレンジイソシアネート、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、4,4’-ジフェニレンメタンジイソシアネートMDI、2,4-ジフェニルメタンジイソシアネート、4,4’-ジイソシアナトビフェニル、3,3’-ジメチル-4,4’-ジイソシアナトビフェニル、3,3’-ジメチル-4,4’-ジイソシアナトジフェニルメタン及び1,5-ナフチレンジイソシアネート等が挙げられる。脂肪族多官能イソシアネートとしては、エチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ドデカメチレンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、2,6-ジイソシアナトメチルカプロエート、ビス2-イソシアナトエチルフマレート及びビス2-イソシアナトエチルカーボネート等が挙げられる。これらの多官能イソシアネートは、一種を単独で使用してもよいし、複数種を併用してもよい。これらの多官能イソシアネートにおいて、耐光性等を考慮すると脂肪族イソシアネート及び脂環式イソシアネートがより好ましい。好ましくは脂環式ジイソシアネートであり、特に好ましくはイソホロンジイソシアネートである。c水酸基含有メタアクリレート水酸基含有メタアクリレートは、1分子中に1以上の水酸基を有するメタアクリレートであれば特に限定されるものではないが、ヒドロキシアルキルメタアクリレート、ポリオールメタアクリレート、及びアルキレンオキサイド付加ポリオールメタアクリレート等が挙げられる。ヒドロキシアルキルメタアクリレートとしては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、及び2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタアクリレート等が挙げられる。ポリオールメタアクリレートとしては、炭素数2~10程度の2~4価のポリオールメタアクリレート、具体的には、グリセリンモノメタアクリレート、トリメチロールプロパンモノメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、及びジペンタエリスリトールペンタメタアクリレートなどが挙げられる。アルキレンオキサイド付加ポリオールメタアクリレートとしては、アルキレンオキサイド付加トリメチロールプロパンジメタアクリレート、アルキレンオキサイド付加ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、及びアルキレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレートなどが挙げられる。これらの水酸基含有メタアクリレートは、一種を単独で使用してもよいし、複数種を併用してもよい。これらの水酸基含有メタアクリレートにおいて、好ましくは2-ヒドロキシエチルメタアクリレートである。本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーの第1の製造方法として、aポリオール、b多官能イソシアネート、及びc水酸基含有メタアクリレートを反応させる方法が挙げられる。また、本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーの第2の製造方法として、aポリオール及びb多官能イソシアネートを反応させて、イソシアネート付加ポリオールを得る工程と、前記イソシアネート付加ポリオールをc水酸基含有メタアクリレートとを反応させる工程とを含む製造方法が挙げられる。aポリオール及びb多官能イソシアネートの使用量は、aポリオールの水酸基の1モルに対して、b多官能イソシアネートのイソシアネート基のモル数が、好ましくは2~3モルとなる量であり、より好ましくは2~2.5モルとなる量である。c水酸基含有メタアクリレートの使用量は、aポリオールの水酸基1モルに対して、好ましくは1~3モルとなる量であり、より好ましくは1~2.5モルとなる量である。本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーの第1の製造方法において、反応温度は特に限定されず、好ましくは85°C以下であり、より好ましくは60°C~80°Cである。本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーの第2の製造方法である場合、それぞれの工程の反応温度は、独立して、好ましくは60°C~85°Cであり、より好ましくは60°C~80°Cである。このような反応温度であれば、十分な反応速度が得られ、熱による重合反応が生じ、ゲル化物が生じるおそれがない。反応時間は、通常、残存イソシアネート基がなくなり所望のオリゴマーが得られる時間であれば特に制限されないが、例えば1時間~5時間とすることができる。残存イソシアネート基の確認は、反応混合物をFT-IR等で分析することができる。本発明の製造方法において、反応性の向上のために、金属触媒の存在下で反応を行なうことができる。触媒としては、金属と有機及び無機酸の塩、例えば、ジブチルスズラウレート、n-ブチルスズジラウレート及びトリメチルスズラウレート等のスズ系触媒、オクチル酸鉛等の鉛系触媒等が挙げられる。なかでも、反応性の観点から、スズ系触媒が好ましく、n-ブチルスズジラウレートが特に好ましい。金属触媒の使用量は、a成分~c成分100重量部に対して、0.1~5重量部であるのが好ましく、0.1~1重量部であるのがより好ましい。3エネルギー線硬化型樹脂組成物本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーを硬化成分として含む。ポリエーテルメタアクリレートオリゴマーは、エネルギー線硬化型樹脂組成物の1~99重量で含まれ、20~60重量で含まれるのが好ましい。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、さらにメタアクリレート化合物、光開始剤、接着性付与剤、粘着性付与剤、エポキシ基を有するポリブタジエン、及び酸化防止剤を含むことができる。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、塗工作業性の向上のために、さらに、ビシクロ環を含有メタアクリレート、ヒドロキシメタアクリレート、アルキルメタアクリレート、及び芳香族メタアクリレートからなる群より選択される1以上のメタアクリレート化合物を含むことができる。ビシクロ環を含有メタアクリレートは、水酸基を有さない、炭素原子数3~20の2環の脂環式基を有するメタアクリレートである。このようなビシクロ環を有するメタアクリレートとしては、ジシクロペンテニルメタアクリレート及びジシクロペンテニルオキシメタアクリレートが挙げられる。ヒドロキシメタアクリレートは、1分子中に1以上の水酸基を有するメタアクリレートであれば特に限定されるものではないが、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、及び4-ヒドロキシブチルメタアクリレート等が挙げられる。アルキルメタアクリレートは、水酸基を有さない、炭素原子数1~18の直鎖又は分岐状アルキル基を有するモノメタアクリレートである。このような炭素原子数1以上の直鎖又は分岐状アルキル基を有するアルキルメタアクリレートとしては、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、i-ブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、及びステアリルメタアクリレート等が挙げられる。芳香族メタアクリレートは、水酸基を有さない芳香族メタアクリレートであり、フェノキシエチルメタアクリレート、フェノキシポリエチレングリコールメタアクリレート、及びノニルフェノールEO付加物メタアクリレートが挙げられる。これらのアクリレート化合物は、単独で用いても、2種以上の混合物として用いても良い。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、さらに、エネルギー線、例えば紫外線により硬化を開始させることができる光開始剤を含有することができる。光開始剤としては、一般的な光開始剤が使用でき、例えば、1-[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、ベンゾフェノン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニルブタノン-1、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、2-メチル-1-[4-メチルチオ]フェニル]-2-モルホリノプロパンー1-オン、オリゴ{2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノン}、オリゴ{2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド、オリゴ2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノール、オリゴ2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノール、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-1-プロパノン、イソプロピルチオキサントン、o-ベンゾイル安息香酸メチル、[4-メチルフェニルチオフェニル]フェニルメタン、2,4-ジエチルチオキサントン、2ークロロチオキサントン、ベンゾフェノン、エチルアントラキノン、ベンゾフェノンアンモニウム塩、チオキサントンアンモニウム塩、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルホスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾフェノン、4-メチルベンゾフェノン、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、1,4ジベンゾイルベンゼン、10-ブチル-2-クロロアクリドン、2,2’ビスo-クロロフェニル4,5,4’,5’-テトラキス3,4,5-トリメトキシフェニル1,2’-ビイミダゾール、2,2’ビスo-クロロフェニル4,5,4’,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2-ベンゾイルナフタレン、4-ベンゾイルビフェニル、4-ベンゾイルジフェニルエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、ビスη5-2,4-シクロペンタジエン-1-イル-ビス2,6-ジフルオロ-3-1H-ピロール-1-イル-フェニルチタニウム、o-メチルベンゾイルベンゾエート、p-ジメチルアミノ安息香酸エチルエステル、p-ジメチルアミノ安息香酸イソアミルエチルエステル、活性ターシャリアミン、カルバゾールフェノン系光重合開始剤、アクリジン系光重合開始剤、トリアジン系光重合開始剤、ベンゾイル系光重合開始剤などが挙げられる。本発明において、オリゴ2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノール及び1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンが好ましく、オリゴ2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノールがより好ましい。これらの光開始剤は、1種類または2種類以上を使用できる。光開始剤の量は、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマー100質量部に対して、0.1~10質量部である。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、さらに、接着付与剤を含有することができる。接着付与剤として、シランカップリング剤、例えば、ビニルトリメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、p-スチリルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-トリエトキシシリル-N-1,3-ジメチル-ブチリデンプロピルアミン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-ウレイドプロピルトリエトキシシラン、3-クロロプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピル、メチルジメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、ビストリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、3-イソシアネートプロピルトリエトキシシランなどを例示できる。これらの接着付与剤の1種類または2種類以上を使用できる。接着付与剤の量は、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマー100質量部に対して、0.01~10質量部、好ましくは0.5~5質量部である。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、さらに、粘着性付与剤であるタッキーファイアを含有することができる。粘着性付与剤として、例えば天然ロジン、変性ロジン、水添ロジン、天然ロジンまたは変性ロジンのグリセリンエステル、天然ロジンまたは変性ロジンのペンタエリスリトールエステルが挙げられる。粘着性付与剤の量は、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマー100質量部に対して、1~300質量部、好ましくは50~200質量部である。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、さらに、応力吸収性、耐熱衝撃性が向上させることを目的として、エポキシ基を有するポリブタジエンを含有することができる。エポキシ基を有するポリブタジエンは、1,3-ブタジエンモノマーを繰り返し単位として含む重合体であり、分子中にエポキシ基を含むポリブタジエンである。エポキシ基を有するポリブタジエンの数平均分子量は500~5,000が好ましく、800~1,500がより好ましい。このようなエポキシ基を有するポリブタジエンとして、BF-1000ADEKA製が挙げられる。エポキシ基を有するポリブタジエンの量は、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマー100質量部に対して、0.01~10質量部、好ましくは0.5~5質量部である。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、さらに、酸化防止剤を含有することができる。酸化防止剤としては、BHT、2,4-ビス-n-オクチルチオ-6-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルアニリノ-1,3,5-トリアジン、ペンタエリスリチルテトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,2-チオ-ジエチレンビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、トリエチレングリコール-ビス[3-3-t-ブチル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,6-ヘキサンジオール-ビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、N,N’-ヘキサメチレンビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ-ヒドロシンナマミド、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-イソシアヌレート、オクチル化ジフェニルアミン、2,4,-ビス[オクチルチオメチル]-O-クレゾール、イソオクチル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、ジブチルヒドロキシトルエンを例示できる。これらの酸化防止剤は1種類または2種類以上で使用できる。酸化防止剤の量は、ポリエーテルメタアクリレートオリゴマー100質量部に対して、0.01~10質量部、好ましくは0.5~5質量部である。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、本発明のオリゴマー及び光開始剤、並びに場合により含まれる、メタアクリレート化合物、光開始剤、接着性付与剤、粘着性付与剤、エポキシ基を有するポリブタジエン、及び酸化防止剤を混合することにより得られる。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、エネルギー線、例えば200~400nmの紫外線を照射することにより硬化させることができる。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、光学表示体における接着剤に用いることができる。つまり、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、表示体とタッチパネル、表示体と前面板、又はタッチパネルと前面板の貼り合わせ用として用いることができる。前面板の材質としては、ガラス又はエンジニアリングプラスチック、例えばアクリル板片面又は両面ハードコート処理やARコート処理してあってもよい、ポリカーボネート板、PET板、PEN板などの透明プラスチック板が挙げられる。タッチパネルとしては、抵抗膜式、静電容量式、電磁誘導式、又は光学式のタッチパネルが挙げられる。表示体としては、LCD、ELディスプレー、EL照明、電子ペーパー、及びプラズマディスプレー等が挙げられる。本発明において、前面板、タッチパネル、及び表示体は段差を有してもよく、また遮光部を有してもよい。ここで、遮光部とは、接着面に塗布したエネルギー線硬化型樹脂組成物に、硬化に必要なエネルギー線が当たらない部分をいう。本発明の光学表示体の製造方法について説明する。本発明の光学表示体の第1の製造方法は、A1表示体及びタッチパネルのいずれか一方の基板、表示体及び前面板のいずれか一方の基板、又はタッチパネル及び前面板のいずれか一方の基板に、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を塗布する工程、B1工程A1で得られた基板と、工程A1でエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基板を接合する工程、及びC1エネルギー線硬化型樹脂組成物に、エネルギー線を照射する工程、を含む。また、本発明の光学表示体の第2の製造方法は、D1表示体及びタッチパネルのいずれか一方、表示体及び前面板のいずれか一方、又はタッチパネル及び前面板のいずれか一方に、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を塗布する工程、E1工程D1で得られた基板にエネルギー線を照射して、エネルギー線硬化型樹脂組成物を硬化させる工程、及びF1工程E1で得られた基板と、工程D1でエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基板を貼り合わせる工程を含む。本発明における第1の製造方法は、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を液状で貼り合せた後、エネルギー線照射によって二つの基材を接着する工程、つまり後照射工程を含む、光学表示体の製造方法である。また、本発明における第2の製造方法は、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を片方の基材表面に塗布し、エネルギー線照射によって樹脂組成物を硬化した後、塗布していない基材と接着する工程、つまり前照射工程を含む、光学表示体の製造方法である。本発明において、エネルギー線の照射による硬化後の粘着力の調整と貼り合わせ後の粘着及び接着強度の発現までの時間を調整することができ、貼り合わせ後、強度を保持したまま、検査後のリペアを行うことができるため、前照射工程を含む第2の製造方法が好ましい。1工程A1工程A1は、表示体とタッチパネル、表示体と前面板、又はタッチパネルと前面板の一方の基材に、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を塗布する工程である。工程A1により、エネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布された基板が得られる。塗布は、例えばディスペンサーにより行うことができる。ここで、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物の粘度は、特に限定されるものではないが、1,500~100,000mPasが好ましく、3,000~5,000mPasがより好ましい。2工程B1工程B1は、工程A1において得られたエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布された基材と、工程A1において、エネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基材とを接合する工程である。例えば、工程A1の基板が、表示体及びタッチパネルであり、工程A1において、エネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布された基板が表示体である場合は、工程B1において、工程A1でエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基板はタッチパネルである。工程B1では、エネルギー線硬化型樹脂組成物は未硬化であり、粘着力は発揮していない。3工程C1工程C1は、工程B1において得られた、エネルギー線硬化型樹脂組成物を介して接合されている光学表示体に対してエネルギー線を照射する工程である。これにより、エネルギー線硬化型樹脂組成物が硬化して、表示体、タッチパネル、及び前面板が貼り合わされ、接着される。これにより、光学表示体が得られる。本発明において、用いられるエネルギー線の波長は、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物が硬化する波長であれば特に限定されず、例えば100~420nmとすることができ、より好ましくは300~420nmである。工程C1において、エネルギー線硬化型樹脂組成物を照射する方向は、エネルギー線硬化型樹脂組成物に光が当たる方向であれば、特に限定されない。4工程D1工程D1は、工程A1と同様に、表示体とタッチパネル、表示体と前面板、又はタッチパネルと前面板の一方の基材に、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を塗布する工程である。工程D1により、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布された基板が得られる。工程D1において、エネルギー線硬化型樹脂組成物の塗布は、工程A1で挙げられた方法のほかに、離型フィルムを用いてラミネートする方法が挙げられる。工程D1で用いられる基材は、段差を有してもよく、また遮光部を有していてもよい。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、液状で塗布することができるため、工程D1で本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布される基材が、段差を有する基材である場合、気泡の問題がない。5工程E1工程E1は、工程D1で得られた基材に、エネルギー線を照射する工程である。工程E1により、エネルギー線の照射により、エネルギー線硬化型組成物が硬化し粘着力が調整される。また、工程D1で離型フィルムを用いた場合は、工程E1において、離型フィルムでラミネートを行った後に、エネルギー線を照射してもよい。なお、粘着力は、はく離接着強さ試験方法により測定することができる。6工程F1工程F1は、工程E1で得られた基材と、工程D1において、エネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基材とを貼り合わせる工程である。工程E1において、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物は、エネルギー線の照射により粘着力が発揮されているため、工程F1において、工程D1においてエネルギー線硬化型樹脂組成物が塗布されなかった基材と貼り合わせることにより、基材同士が接着される。これにより、光学表示体が得られる。本発明の光学表示体の製造方法により得られる、光学表示体も本発明の対象である。本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を用いて得られる光学表示体は、気泡の発生がなく、光学表示体に用いられるエンジニアリングプラスチックへの接着性及び変形追従性が高い。また、本発明のエネルギー線硬化型樹脂組成物を用いた第2の光学表示体の製造方法は、基材同士を貼り合わせる前における、エネルギー線の照射による、エネルギー線硬化型樹脂組成物の硬化後の粘着力の調整、及び基材同士を貼り合わせた後における、粘着強度の発現までの時間の調整が可能であるため、貼り合わせ後、強度を保持したまま、検査後のリペアを行うことができる。本発明において、リペアは、基材同士を貼り合わせた後、異物、気泡、位置ずれ等の不具合があった場合に行われるものであり、リペア工程は、貼り合わせた基材を互いに剥離する工程を含み、通常当該剥離した基材は再利用される。以下、本発明を実施例及び比較例により更に詳細に説明する。本発明はこれら実施例により限定されるものではない。合成例1ポリプロピレングリコールアクリレートポリエーテルアクリレートA-1の合成方法温度計、撹拌機、乾燥管付き冷却管を備えた四つ口フラスコに有機ジイソシアネートとしてイソホロンジイソシアネートバイエル社製:ディスモジュールI、分子量222、11mol、2442g及び末端に水酸基を有するポリオールとしてPPG2000日本油脂製、ユニオールD2000、分子量2000、10mol、2000g、触媒としてジnブチルスズジラウレート日東化成社製:ネオスタンU100、011gを仕込み、80°Cまで昇温を行い反応した。残存イソシアネート基が1以下となった時点で、2-ヒドロキシエチルアクリレート分子量116、2mol、232gを仕込み、更に80°Cで反応を行った。反応の完結は、反応液のFT-IR測定により、イソシアネート基が消失していることを確認し、ポリエーテルアクリレート樹脂を得た。重量平均分子量は、GPCポリスチレン換算で測定したところ50,000であった。製造例1エネルギー線硬化型樹脂組成物の製造表1に示す組成で、各材料を1つの容器に計量採取し、撹拌混合することで組成物A~Eを得た。なお、各成分の含有量は重量部である。UC-203:イソプレンメタアクリレートクラレ製POA:フェノキシエチルアクリレート共栄社化学製4-HBA:4-ヒドロキシブチルアクリレート大阪有機化学工業製FA-513AS:ジシクロペンタニルアクリレート日立化成工業製QM-657:ジシクロペンテニルオキシエチルメタクリレートロームアンドハースジャパンHOB:2-ヒドロキシブチルメタクリレート共栄社化学製HO:2-ヒドロキシエチルメタクリレート共栄社化学製LA:ラウリルアクリレート共栄社化学製I-184:1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンチバスペシャルティケミカルズ製KIP-150:オリゴ2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノンDKSHジャパン製ルシリンTPO:2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイドイルガノックス1520L:2,4-ビス[オクチルチオメチル]-o-クレゾールBASF製イルガノックス1010:ペンタエリスリチルテトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]KBE-1003:ビニルトリエトキシシラン信越化学工業製KE-359:水添ロジンタッキーファイア荒川化学工業製BF-1000:エポキシ基を有するポリブタジエン平均分子量1,000ADEKA製L-LIR:液状ポリイソプレンカレンズPE-1:ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート製造例2試験片の製造方法以下のプロセスA及びBを用いて試験片を得た。プロセスAは、表1記載の樹脂組成物を液状で貼り合せた後、UV硬化硬化条件3000mJcm2:365nmの光量によって二つの部材を接着する工程である。プロセスBは、表1記載の樹脂組成物を片方の部材表面に塗工し、UV硬化硬化条件3000mJcm2:365nmの光量によって樹脂組成物を硬化した後、塗工していない部材と接着する工程である。試験例1耐湿試験耐湿試験は、0.8mm厚のアクリル板三菱レーヨン社製MR-200と0.8mm厚のガラス板60×80mmとを前記プロセスA及びプロセスBによってエネルギー線硬化性樹脂組成物を厚さ100μmにて貼り合わせた試験片を60°C/90の恒温恒湿中にて500時間保持し、試験後目視にて剥がれおよび破損の有無を確認した。試験例2遮光部硬化状態試験遮光部硬化状態試験は、全面に遮光インク帝国インク社製GLSHFを施した0.8mm厚のガラス板60×80mm同士をインク面が内側にくるように前記プロセスA及びプロセスBによってエネルギー線硬化性樹脂組成物を厚さ100μmにて貼り合わせた試験片を作成し、試験片を剥がして目視にて樹脂組成物の硬化状態を確認した。試験例3リペア試験リペア試験は、0.8mm厚のアクリル板三菱レーヨン社製MR-200と0.8mm厚のガラス板60×80mmとを前記プロセスAおよびプロセスBによって光硬化性樹脂組成物を厚さ100μmにて貼り合わせた試験片を手で引き剥がしときの樹脂残り破損の有無を確認した。結果を表3~表5に示す。各試験における評価は以下のとおりである。1耐湿試験○:剥がれ、気泡なし、×:剥がれ、気泡の発生2遮光部分の硬化状態○:硬化物、×:液状物3リペア試験○:破損無し樹脂残りなし、△:破損無し樹脂残り有り、×:破損有り本発明の組成物A~Cを用いた実施例は、いずれも耐湿試験において、剥がれや気泡が観察されなかった。耐湿試験では、エンジニアリングプラスチック前面板が大きく反るため、剥がれが生じやすいが、本発明のポリエーテルメタアクリレートオリゴマーを含む組成物A~Cを用いた実施例は剥がれがなく、エンジニアリングプラスチックへの接着性及び変形追従性が良好であることわかる。遮光試験の硬化状態において、プロセスAを用いた試験片は、いずれも接着面に塗布したエネルギー線硬化型樹脂組成物にエネルギー線が当たらず、硬化しなかった。リペア試験において、本発明のプロセスBを用いた試験片は、エネルギー線照射により、粘着力が調整されるため、リペアが可能であった。また、比較例1では、接着力が十分ではなく、互いの基材に樹脂残りが確認された。"