立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生装置であって、立体画像のデータを取得する画像取得部と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得部と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成する視差調整量生成部と、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示部と、前記小画面表示された立体画像に基づいて、当該立体画像の立体感が適切であるか否かを判断する判断部と、前記判断部において立体感が適切であると判断されると、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御部と、を備えた立体画像再生装置。前記判断部は、立体感が適切であるか否かをユーザに選択させる選択部を備えた請求項1に記載の立体画像再生装置。前記表示制御部は、前記判断部において立体感が適切でないと判断されると、前記立体画像表示装置に立体画像以外を表示させる請求項1又は2に記載の立体画像再生装置。前記表示制御部は、前記判断部において立体感が適切でないと判断されると、前記立体画像表示装置に前記立体画像のデータに基づく平面画像を表示させる請求項3に記載の立体画像再生装置。前記表示制御部は、前記判断部において立体感が適切でないと判断されると、警告を表示させる請求項3又は4に記載の立体画像再生装置。立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生装置であって、立体画像のデータを取得する画像取得部と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得部と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量であって、それぞれ異なる複数の視差調整量を生成する視差調整量生成部と、前記複数の視差調整量に基づいて視差が調整された複数の立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示部と、前記小画面表示された複数の画像から、ユーザに最も立体感が適切な立体画像を選択させる画像選択部と、前記選択された立体画像であって、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御部と、を備えた立体画像再生装置。前記表示制御部は、前記小画面表示された複数の画像の中に立体感が適切な立体画像が存在しない場合に前記立体画像表示装置に立体画像以外を表示させる請求項6に記載の立体画像再生装置。立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生装置であって、立体画像のデータを取得する画像取得部と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得部と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成する視差調整量生成部と、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示部と、前記小画面表示された画像に基づいて、ユーザに前記視差調整量を修正させる修正部と、前記修正された視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御部と、を備えた立体画像再生装置。前記修正部は、予め定められた閾値以上の修正を制限する制限部を備えた請求項8に記載の立体画像再生装置。前記表示制御部は、前記修正部の修正量が前記予め定められた閾値に達すると前記立体画像表示装置に警告を表示させる請求項9に記載の立体画像再生装置。前記ディスプレイサイズ取得部は、ユーザに前記ディスプレイサイズを入力させる入力部を備えた請求項1から10のいずれかに記載の立体画像再生装置。立体画像を再生表示可能な表示部を備え、前記小画面表示部が小画面表示させる前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズは、前記表示部のサイズと同じサイズである請求項1から11のいずれかに記載の立体画像再生装置。前記立体画像表示装置のディスプレイサイズと視差調整量との関係を示す参照マップを備え、前記視差調整量生成部は、前記参照マップに基づいて視差調整量を生成する請求項1から12のいずれかに記載の立体画像再生装置。前記立体画像中の被写体を解析する画像解析部を備え、前記視差調整量生成部は、前記画像解析部の解析結果に基づいて前記視差調整量を生成する請求項1から13のいずれかに記載の立体画像再生装置。前記画像解析部は、被写体の画像奥行き方向の距離情報を解析する請求項14に記載の立体画像再生装置。前記小画面表示部は、前記立体画像から前記最も奥側に位置する注視物体を含む領域を切り出して前記立体画像表示装置に小画面表示させる請求項15に記載の立体画像再生装置。前記取得部は、複数の視点から同一被写体を撮影した複数の視点画像を取得する撮像部を備えた請求項1から16のいずれかに記載の立体画像再生装置。所定のサイズの3Dディスプレイを備えた立体画像表示装置と、請求項1から17のいずれかに記載の立体画像再生装置と、を備えた立体画像再生システム。立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生方法であって、立体画像のデータを取得する画像取得工程と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得工程と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成する視差調整量生成工程と、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示工程と、前記小画面表示された立体画像に基づいて、当該立体画像の立体感が適切であるか否かを判断する判断工程と、前記判断工程において立体感が適切であると判断されると、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御工程と、を備えた立体画像再生方法。立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生方法であって、立体画像のデータを取得する画像取得工程と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得工程と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量であって、それぞれ異なる複数の視差調整量を生成する視差調整量生成工程と、前記複数の視差調整量に基づいて視差が調整された複数の立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示工程と、前記小画面表示された複数の画像から、ユーザに最も立体視に適した立体画像を選択させる画像選択工程と、前記選択された立体画像であって、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御工程と、を備えた立体画像再生方法。立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生方法であって、立体画像のデータを取得する画像取得工程と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得工程と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成する視差調整量生成工程と、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示工程と、前記小画面表示された画像に基づいて、ユーザに前記視差調整量を修正させる修正工程と、前記修正された視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御工程と、を備えた立体画像再生方法。しかしながら、特許文献1に記載の技術では、実際に表示を行う3Dディスプレイのディスプレイサイズに応じた視差調整量を設定することはできない。即ち、警告後に拡大表示される左右画像の視差量は、画像ファイルに記録された左右画像の有する視差量が画像の拡大率に応じて拡大されたものであり、拡大表示された左右画像が立体視可能である保証は無い。このような問題点を解決するために、表示を行う3Dディスプレイのディスプレイサイズを、ユーザが再生器側から入力することが考えられる。この場合、再生器は、入力されたディスプレイサイズに応じて左右画像の視差調整量を算出し、算出した視差調整量を左右画像データとともに3Dディスプレイに送信する。これらを受信した3Dディスプレイは、左右画像の視差を視差調整量に基づいて調整してから立体表示させればよい。ここで、左右画像のずれ量をX、画像の横幅をYとしたときの視差量をX/Yと定義する。奥行き側の視差量が5の画像を、アスペクト比が4:3の100インチの3Dディスプレイに表示する場合、3Dディスプレイの表示部の横幅は約2000mmであるから、左右画像のずれ量は2000mmに対する5の100mmとなる。人間の両眼間隔を50mmとすると、奥行き側に100mmのずれ量を持つ左右画像を立体視すると左右の目が外側を向いてしまうため、100mm-50mm=50mmの視差調整量が必要となる。したがって、ユーザが3Dディスプレイのディスプレイサイズを100インチと入力した場合、この画像の視差調整量は50mmとなる。これに対し、この画像をアスペクト比が4:3の50インチの3Dディスプレイに表示する場合、表示部の横幅は約1000mmであるから、左右画像のずれ量は1000mmに対する5の50mmとなる。即ち、この画像を50インチの3Dディスプレイに表示する場合であれば、視差調整は不要である。したがって、ユーザが3Dディスプレイのディスプレイサイズを50インチと入力した場合、この画像の視差調整量は0mmとなる。しかしながら、ユーザが3Dディスプレイのディスプレイサイズを誤入力してしまうと、誤入力されたディスプレイサイズに基づいて視差調整量を算出してしまうため、左右画像のずれ量が両眼間隔を超えてしまう場合がある。例えば、視差量が5の画像を表示させる際に、実際の3Dディスプレイのディスプレイサイズが100インチであるにもかかわらず、ユーザが50インチと誤入力した場合について考える。この場合には、再生器では視差調整量を0mmと算出する。そして、視差調整量0mmで100インチのディスプレイに表示される結果、左右画像のずれ量が100mmとなる。この左右画像のずれ量は両眼間隔を超えているため、立体視すると左右の目が外側を向き、その結果目に負担がかかり、健康への影響が発生する結果となる。本発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、左右画像の視差が適切でない場合であっても、立体視による健康への影響を事前に防止することができる立体画像再生装置、立体画像再生システム及び立体画像再生方法を提供することを目的とする。前記目的を達成するために本発明の第1態様の立体画像再生装置は、立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生装置であって、立体画像のデータを取得する画像取得部と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得部と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成する視差調整量生成部と、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示部と、前記小画面表示された立体画像に基づいて、当該立体画像の立体感が適切であるか否かを判断する判断部と、前記判断部において立体感が適切であると判断されると、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御部と、を備えた。第1態様によれば、立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得し、ディスプレイサイズに基づいて視差調整量を生成し、視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像をディスプレイサイズよりも小さいサイズで小画面表示させ、立体視に関する問題の有無を選択させるようにしたので、左右画像の視差が適切でない場合であっても、小画面表示により事前に健康への影響を防止することができる。また、視差が適切な場合には、ディスプレイサイズで立体画像を表示するので、ユーザは適切な視差の左右画像を立体視することができる。本発明の第2態様は第1態様の立体画像再生装置において、前記判断部は、立体感が適切であるか否かをユーザに選択させる選択部を備えた。これにより、立体感が適切であるか否かを適切に判断することができる。本発明の第3態様は第1態様又は第2態様の立体画像再生装置において、前記表示制御部は、前記判断部において立体感が適切でないと判断されると、前記立体画像表示装置に立体画像以外を表示させる。これにより、健康への影響を防止することができる。本発明の第4態様は第3態様の立体画像再生装置において、前記表示制御部は、前記判断部において立体感が適切でないと判断されると、前記立体画像表示装置に前記立体画像のデータに基づく平面画像を表示させる。これにより、健康への影響を防止することができる。本発明の第5態様は第3態様又は第4態様の立体画像再生装置において、前記表示制御部は、前記判断部において立体感が適切でないと判断されると、警告を表示させる。これにより、立体感が適切でないことをユーザが知ることができる。前記目的を達成するために本発明の第6態様の立体画像再生装置は、立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生装置であって、立体画像のデータを取得する画像取得部と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得部と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量であって、それぞれ異なる複数の視差調整量を生成する視差調整量生成部と、前記複数の視差調整量に基づいて視差が調整された複数の立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示部と、前記小画面表示された複数の画像から、ユーザに最も立体感が適切な立体画像を選択させる画像選択部と、前記選択された立体画像であって、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御部とを備えた。第6態様によれば、立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得し、ディスプレイサイズに基づいてそれぞれ異なる複数の視差調整量を生成し、複数の視差調整量に基づいて視差が調整された複数の立体画像を小画面表示させ、小画面表示された複数の画像から、ユーザに最も立体感が適切な立体画像を選択させるようにしたので、左右画像の視差が適切な画像を選択して立体視することができる。本発明の第7態様に示すように第6態様の立体画像再生装置において、前記表示制御部は、前記小画面表示された複数の画像の中に立体感が適切な立体画像が存在しない場合に前記立体画像表示装置に立体画像以外を表示させる。これにより、健康への影響を防止することができる。前記目的を達成するために本発明の第8態様の立体画像再生装置は、立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生装置であって、立体画像のデータを取得する画像取得部と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得部と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成する視差調整量生成部と、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示部と、前記小画面表示された画像に基づいて、ユーザに前記視差調整量を修正させる修正部と、前記修正された視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御部とを備えた。第8態様の発明によれば、立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得し、ディスプレイサイズに基づいて、立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成し、視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を小画面表示させ、小画面表示された画像に基づいてユーザに視差調整量を修正させるようにしたので、左右画像の視差を適切な視差に調整して立体視することができる。本発明の第9態様は第8態様の立体画像再生装置において、前記修正部は、予め定められた閾値以上の修正を制限する制限部を備えた。これにより、視差が大きくなりすぎることを防止することができるので、健康への影響を防止することができる。本発明の第10態様は第9態様の立体画像再生装置において、前記表示制御部は、前記修正部の修正量が前記予め定められた閾値に達すると前記立体画像表示装置に警告を表示させる。これにより、ユーザは視差調整において視差が大きくなりすぎたことを知ることができる。本発明の第11態様は第1態様から第10態様のいずれかの立体画像再生装置において、前記ディスプレイサイズ取得部は、ユーザに前記ディスプレイサイズを入力させる入力部を備えた。本発明の第12態様は第1態様から第11態様のいずれかの立体画像再生装置において、立体画像を再生表示可能な表示部を備え、前記小画面表示部が小画面表示させる前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズは、前記表示部のサイズと同じサイズである。これにより、小画面表示の画像の視差が適切か否かを容易に判断することができる。本発明の第13態様は第1態様から第12態様のいずれかの立体画像再生装置において、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズと視差調整量との関係を示す参照マップを備え、前記視差調整量生成部は、前記参照マップに基づいて視差調整量を生成する。これにより、適切に視差調整量を生成することができる。本発明の第14態様は第1態様から第13態様のいずれかの立体画像再生装置において、前記立体画像中の被写体を解析する画像解析部を備え、前記視差調整量生成部は、前記画像解析部の解析結果に基づいて前記視差調整量を生成する。これにより、画像中の被写体に応じて適切に視差調整量を生成することができる。本発明の第15態様は第14態様の立体画像再生装置において、前記画像解析部は、被写体の画像奥行き方向の距離情報を解析する。これにより、画像中の被写体の奥行き方向の距離に応じて適切に視差調整量を生成することができる。本発明の第16態様は第15態様の立体画像再生装置において、前記小画面表示部は、前記立体画像から前記最も奥側に位置する注視物体を含む領域を切り出して前記立体画像表示装置に小画面表示させる。これにより、左右画像の視差が適切か否かを判定することができる。本発明の第17態様は第1態様から第16態様のいずれかの立体画像再生装置において、前記取得部は、複数の視点から同一被写体を撮影した複数の視点画像を取得する撮像部を備えた。これにより、撮影した画像をリアルタイムに立体視することができる。前記目的を達成するために本発明の第18態様の立体画像再生システムは、所定のサイズの3Dディスプレイを備えた立体画像表示装置と、第1態様から第17態様のいずれかに記載の立体画像再生装置とを備えた。前記目的を達成するために本発明の第19態様の立体画像再生方法は、立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生方法であって、立体画像のデータを取得する画像取得工程と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得工程と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成する視差調整量生成工程と、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示工程と、前記小画面表示された立体画像に基づいて、当該立体の立体感が適切であるか否かを判断する判断工程と、前記判断工程において立体感が適切であると判断されると、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御工程とを備えた。前記目的を達成するために本発明の第20態様の立体画像再生方法は、立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生方法であって、立体画像のデータを取得する画像取得工程と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得工程と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量であって、それぞれ異なる複数の視差調整量を生成する視差調整量生成工程と、前記複数の視差調整量に基づいて視差が調整された複数の立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示工程と、前記小画面表示された複数の画像から、ユーザに最も立体視に適した立体画像を選択させる画像選択工程と、前記選択された立体画像であって、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御工程とを備えた。前記目的を達成するために本発明の第21態様の立体画像再生方法は、立体画像表示装置に立体画像を再生表示させる立体画像再生方法であって、立体画像のデータを取得する画像取得工程と、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズを取得するディスプレイサイズ取得工程と、前記取得したディスプレイサイズに基づいて、前記立体画像の視差を調整するための視差調整量を生成する視差調整量生成工程と、前記視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を、前記立体画像表示装置のディスプレイサイズよりも小さいサイズで該立体画像表示装置に小画面表示させる小画面表示工程と、前記小画面表示された画像に基づいて、ユーザに前記視差調整量を修正させる修正工程と、前記修正された視差調整量に基づいて視差が調整された立体画像を前記立体画像表示装置のディスプレイサイズで該立体画像表示装置に表示させる表示制御工程とを備えた。本発明によれば、左右画像の視差が適切でない場合であっても、立体視による健康への影響を事前に防止することができる。以下、添付図面に従って本発明の好ましい実施の形態について詳説する。[立体画像再生システムの構成]図1は、本実施の形態に係る立体画像再生システム10の外観を示す図である。同図に示すように、立体画像再生システム10は、表示部32を有する3Dデジタルカメラ20以下、カメラ20と呼ぶと、表示部61を有する3Dテレビ60以下、テレビ60と呼ぶとから構成され、カメラ20とテレビ60は、ケーブル50で接続されている。図2は、立体画像再生システム10の電気的構成を示すブロック図である。同図に示すように、カメラ20は、CCD21、画像処理部22、出力インターフェース23、CPU24、操作部25、ROM26、視差算出部30等から構成されている。また、テレビ60は、表示部61、視差調整部63、入力インターフェース64等から構成されている。カメラ20のCPU24は、ROM26に記録された制御プログラムに基づいて、カメラ20全体の動作を統括制御する。CCD21は、ユーザによる操作部25からの撮影指示に基づいて、左右に配置された図示しない撮影レンズを介して受光した被写体像から、左右画像を取得する。CCD21から出力されたアナログの画像信号は画像処理部22においてデジタル信号化され、画像メモリ29に記憶される。視差算出部30は、操作部25から入力されたディスプレイサイズテレビサイズ情報に基づいて、画像メモリ29に記憶されている左右画像の視差調整量を算出する。画像メモリ29に記憶されている左右画像は、表示コントローラ31を介して表示部32に表示することができる。表示部32は、パララックスバリア方式やレンチキュラー方式の3D表示部であり、コントローラ31を介して入力された左右画像が、所定の視差で3D表示される。また、ユーザが操作部25を操作する際におけるユーザインターフェースとしても用いられる。また、画像メモリ29に記憶されている左右画像を、出力インターフェース23からケーブル50を介してテレビ60に出力することができる。このとき、視差算出部30において算出された左右画像の視差調整量も同時に出力される。なお、画像メモリ29に記憶されている左右画像は、メモリインターフェース27により外部メモリ28に記録することも可能である。外部メモリ28としては、メモリカード等の着脱可能な記録媒体が用いられる。また逆に、外部メモリ28に記録された左右画像をメモリインターフェース27を介して読み出し、画像メモリ29に記憶することも可能である。このように、カメラ20は、CCD21により撮影した画像や外部メモリ28から読み出した画像を、表示部32に表示可能であるとともに、テレビ60に出力可能に構成されている。カメラ20から出力された左右画像と視差調整量は、入力インターフェース64を介してテレビ60に入力される。カメラ20とテレビ60との通信手段は特に限定されないが、例えばHDMIHighDefinitionMultimediaInterface規格に準じたインターフェース等を用いることが考えられる。また、有線ではなく、無線で通信を行うように構成してもよい。視差調整部63は、入力された視差調整量に基づいて左右画像の視差を調整する。視差が調整された左右画像は、コントローラ62を介して表示部61に出力される。表示部61は、カメラ20の表示部32と同様にパララックスバリア方式やレンチキュラー方式の3D表示部であり、入力された左右画像を立体視可能に表示する。したがって、ユーザはカメラ20から出力した左右画像を表示部61において立体視することが可能となる。なお、表示部61は、偏光眼鏡等を用いて立体視させる方式であってもよい。このように、カメラ20は、出力インターフェース23に接続したディスプレイテレビの表示部に左右画像を再生表示させることが可能であり、様々なテレビサイズのテレビに接続可能である。カメラ20は、接続されたテレビのテレビサイズに適した立体視が可能となるように、ユーザにテレビのテレビサイズを入力させ、入力されたテレビサイズに応じて視差調整量を算出し、左右画像とともに接続されたテレビに出力する。[第1の実施形態]図3は、画像再生システム10の第1の実施形態の画像再生に係るフローチャートである。最初に、カメラ20とテレビ60とを接続するステップS1。前述したように、ここではケーブル50を用いて通信可能に接続している。次に、カメラ20の操作部25を用いて、カメラ20に接続したテレビ60のテレビサイズ、即ち表示部61のサイズを入力するステップS2。テレビサイズの入力は、表示部32に一覧表示したサイズから選択させるようにしてもよいし、表示部61の横幅や対角線の長さの数値を直接入力させるようにしてもよい。視差算出部30は、ステップS2で入力されたテレビサイズに基づいて、左右画像の視差調整量vを生成するステップS3。視差調整量vは、テレビサイズと視差調整量との関係を示したテーブルを予めROM26に記録しておき、視差算出部30がこのテーブルを参照して決定してもよい。また、視差算出部30は、左右画像について画像の解析を行い、所定の被写体であり、かつ視差が最も大きい被写体を抽出する。このとき、視差が大きい被写体であっても、カメラ20との距離が近すぎて、適切な立体視ができない被写体については除外する。具体的には、まず、画像からユーザが注視する可能性がある物体を抽出する。例えば、高周波成分や、人物の顔を抽出する。さらに、抽出した物体の画像奥行き方向の距離情報を解析する。この画像解析結果に基づいて、最も視差量が大きい物体、例えば画像奥行き方向の最も奥側に位置する物体を抽出する。CPU24は、左右画像のそれぞれの画像から、最も視差が大きい被写体を含む領域を切り出した切り出し画像を生成する。なお、抽出された最も視差が大きい被写体が、切り出し領域より大きい場合には、必ずしもその被写体を含むように切り出し領域を設定するのではなく、切り出し領域のサイズの上限を予め決めておき、その上限を超えない範囲で対象被写体を中心とした切り出し領域を設定すればよい。この生成した視差調整量v及び左右切り出し画像データを、ユーザが立体視を行う左右画像データとともにテレビ60に送信するステップS4。テレビ60では、カメラ20から送信された視差調整量v、左右切り出し画像データ、及び左右画像データを受信しステップS101、視差調整部63が左右切り出し画像の視差を視差調整量vに応じて調整するステップS102。ここで、視差の調整について説明する。図4のaは左右画像の左画像左目で視認するための画像、図4のbは右画像右目で視認するための画像を示している。この左右画像は、カメラ20の表示部32に表示して立体視させる場合に適した視差を有しているが、テレビ60の表示部61に表示して立体視させる場合には、奥行き側の視差が大きすぎて両目が外側に広がってしまう可能性がある。したがって、視差算出部30は、奥行き側の視差を弱めるための視差調整量vを算出し、視差調整部63は、視差調整量vだけ左右画像を水平方向に平行移動させて視差の調整をする。図4のcは、図4のbに示した右画像を視差調整量vだけ左方向へ水平移動させた図である。図4のaに示す左画像と図4のcに示す視差調整後の右画像を表示することで、奥行き側の視差を弱めた立体表示となる。ここでは、右画像を視差調整量vだけ左方向へ水平移動させたが、左画像を視差調整量vだけ右方向へ水平移動させてもよいし、右画像をv/2だけ左方向へ、かつ左画像をv/2だけ右方向へ水平移動させてもよい。上記のように視差調整した左右切り出し画像を、図5のaに示すように、表示部61の画面全体ではなく、その一部に小さいサイズの画像101として立体視可能に表示するステップS103。即ち、表示部61の画面全体に表示する場合に適した視差を持つ左右画像について、最も視差が大きい被写体を含む領域だけを表示することになる。なお、画像101を表示する位置は、表示部61のどの位置でもよく、適宜決めればよい。ステップS2において、テレビサイズの誤入力があった場合には、視差調整量vが適切でなく、立体視に適さない表示となる可能性がある。したがって、表示部61の画面全体に表示を行うのではなく、左右画像の視差が適切か否かを確認するために、左右の切り出し画像を立体表示小画面表示する。視差が適切でなく、両目が外側を向いてしまう場合であっても、小画面表示であれば、健康への影響が小さいからである。なお、小画面表示の画像サイズは、カメラ20の表示部32のサイズと同等以上であり、かつテレビ60の表示部61のサイズの1/3以下であることが好ましい。より望ましくは、カメラ20の表示部32のサイズと同じであることが好ましい。カメラ20の表示部32のサイズであれば、ユーザは画像を確認する際に違和感が無く、視差が適切か否かの判断が容易になる。さらに、小画面表示された被写体最も視差が大きい被写体の大きさが、左右画像全体が表示部61全体に表示された場合の被写体の大きさと同じ大きさとなるように、切り出し領域の範囲と小画面表示サイズが決定されることが好ましい。また、図5のbに示すように、立体視可能な切り出し画像101とともに、左右画像のいずれかの画像を表示部61全体に2D表示させてもよい。このように表示させることで、ユーザは、小画面表示された画像101の被写体最も視差の大きい被写体の画像全体における位置を知ることができる。さらに、画像全体が表示部61に3D表示されたときのイメージを知ることができる。ユーザは、この立体視可能に小画面表示された切り出し画像を確認し、カメラ20の操作部25により表示画像の立体視に関する問題の有無、即ち立体視可能な視差であるか否かを入力するステップS5。ここで、問題が無いと入力された場合、即ち立体視可能な視差である場合には、CPU24からテレビ60に左右画像の全体について3D表示を行うように指示する。逆に、問題があると入力された場合、即ち立体視に適さない視差である場合には、CPU24からテレビ60に画像全体について2D表示を行うように指示するステップS6、7。この指示を受けたテレビ60のコントローラ62は、図5のcに示すように表示部61の画面全体に、指示にしたがって3D表示又は2D表示を行うステップS104。なお、2D表示をする際には、左画像を表示してもよいし、右画像を表示してもよい。また、画像とともに3D表示できません等の文字を表示して警告してもよいし、文字のみを表示してもよい。ステップS5において問題があると入力された場合には、ステップS2に戻り、テレビサイズの入力を再度行うように構成してもよい。以上のように、テレビサイズを入力後、テレビのディスプレイ全体に画像全体を表示するのではなく、カメラのディスプレイサイズ等で確認用の切り出し画像を表示するようにしたので、ユーザがディスプレイサイズを誤入力した場合であっても、事前に健康への影響を防止することができる。また、視差が適切と判断した場合には、テレビのディスプレイ全体に画像全体について3D表示を行うので、ユーザは所望の画像を立体視することができる。また、確認用画像のサイズをカメラのディスプレイサイズとすることで、ユーザは違和感なく視差が適切か否かを確認することができる。[第2の実施形態]図6は、画像再生システム10の第2の実施形態の画像再生に係るフローチャートである。なお、図3のフローチャートと共通する部分には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。本実施形態では、視差算出部30は、入力されたテレビサイズに基づいて、左右画像の視差調整量について、v1、v2、v3の3つの値を生成するステップS13。例えば、v2については第1の実施形態の視差調整量vと同様の標準的な値とし、v1<v2<v3となるようにv1、v3を生成する。第1の実施形態で説明したように、視差調整量v1~v3は、テレビサイズと視差調整量との関係を示したテーブルから参照して決定するようにしてもよい。また、視差算出部30は、第1の実施形態と同様に、左右画像について画像の解析を行い、最も視差量が大きい被写体を抽出し、この被写体を含む領域を切り出した切り出し画像を生成する。カメラ20は、この生成した視差調整量v1~v3及び左右の切り出し画像を、ユーザが立体視を行う左右画像データとともにテレビ60に送信しステップS14、テレビ60はこれらを受信するステップS111。視差調整部63は、左右の切り出し画像の視差を視差調整量v1~v3に応じて調整するステップS112。即ち、視差調整量v1で視差を調整した左右の切り出し画像、視差調整量v2で視差を調整した左右の切り出し画像、及び視差調整量v3で視差を調整した左右の切り出し画像の3種類の立体画像を生成する。視差の調整は、第1の実施形態で説明したように、左右画像を水平方向に平行移動させることで行えばよい。次に、この3種類の切り出し画像を、図5のに示すように、表示部61の一部に画像101a~101cとして小画面表示するステップS113。即ち、視差調整量v1で視差を調整した左右の切り出し画像を101a、視差調整量v2で視差を調整した左右の切り出し画像を101b、及び視差調整量v3で視差を調整した左右の切り出し画像を101cとしてそれぞれ立体視可能に小画面表示する。なお、画像101a~101cを表示する位置は、表示部61のどの位置でもよく、適宜決めればよい。また、表示部61の画面全体に、左右画像のいずれかの画像を2D表示させてもよい。第1の実施形態と同様に、ステップS2においてテレビサイズの誤入力があった場合には、視差調整量vが適切でなく、立体視に適さない表示となる可能性がある。そこで、3種類の視差調整量v1~v3を生成し、それぞれの視差調整量で視差を調整した3種類の左右の切り出し画像を小サイズの画像として表示することで、視差の適した画像をユーザが選択することができる。視差が適切でなく、両目が外側を向いてしまう左右画像が含まれている場合であっても、小画面表示された画像であれば、健康への影響が小さい。第1の実施形態と同様に、画像101a~101cの画像サイズは、カメラ20の表示部32のディスプレイサイズと同じであることが好ましい。ユーザは、この3種類の画像を確認し、カメラ20の操作部25を用いて最も視差が適当な画像を選択するステップS15。CPU24は、選択された画像の情報をテレビ60に送信し、これを受信したテレビ60のコントローラ62は、図5のcに示すように、選択された画像の視差量を用いて、表示部61の画面全体に左右画像の全体を3D表示するステップS104。なお、画像101a~101cのいずれの画像も視差が適切でない場合には、操作部25からその旨を入力することにより、表示部61に2D表示されるように構成してもよい。以上のように、テレビサイズを入力後、複数種類の視差調整量で左右の切り出し画像の視差を調整し、カメラのディスプレイサイズで選択可能に複数の確認用画像を立体視可能に表示したので、ユーザがディスプレイサイズを誤入力した場合であっても、適切な視差の画像を選択することができる。ここでは、3種類の視差調整量v1~v3を生成し、視差調整量v1~v3に基づいて3種類の画像101a~101cを小画面表示して選択させたが、選択可能な画像の数は2種類でも、4種類以上でも構わない。[第3の実施形態]図7は、画像再生システム10の第3の実施形態の画像再生に係るフローチャートである。なお、図3のフローチャートと共通する部分には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。本実施形態は、視差調整量vの切り出し画像を画像101として表示部61に小画面表示するところまでは、第1の実施形態と同様である~ステップS103。ここで、ユーザがこの小画面表示された画像101を確認した結果、視差の調整が必要と考えた場合にステップS25、小画面表示された画像101を確認しながら視差を調整変更することが可能であるステップS26。例えば、操作部25のうち、通常はズームレンズを駆動して焦点距離を変更するためのズームキー不図示を用いて、画像101の視差を調整する。視差の調整は、図4を用いて説明したように、左右画像を水平方向に平行移動させることで行う。画像101は、ズームキーの操作にしたがって左右画像の平行移動が行われる結果、ユーザはリアルタイムに画像101を見ながら立体感を確認することができる。このとき、必要以上に平行移動して視差が大きくなりすぎることを防止するために、視差の変更には上限が設けられている。ユーザがズームキーを操作して視差を上限まで大きくした場合には、視差の調整が限界に達したと判断されステップS27、それ以上は視差が大きくならないように、左右画像の平行移動を停止させ、表示部61に警告が表示される。警告表示がされた場合であっても、再び視差が小さくなるような調整は当然行うことができる。所望の視差に調整ができたら、ユーザは操作部25の決定ボタン不図示を操作することで、その視差を有する左右画像の全体切り出し画像101の基となった画像を表示部61の全面に表示させることができるステップS104。このように、小画面表示された確認用画像を見ながら視差の調整変更を可能としたので、ユーザは左右画像を最適な視差に設定することができる。また、視差調整に上限を設けたので、両目が外側を向くような不適切な視差調整を防止することができる。[第4の実施形態]図8は、画像再生システム10の第4の実施形態の画像再生に係るフローチャートである。なお、図6のフローチャートと共通する部分には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。まず、カメラ20とテレビ60とを接続しステップS1、テレビ60の表示部61のサイズを入力するステップS2。ここで、3Dデジタルカメラ20の視差算出部30は、テレビ60の表示部61に表示させる画像の解析を行う。画像解析の詳細としては、まず画像からユーザが注視する可能性がある物体を抽出する。例えば、高周波成分や、人物の顔を抽出する。さらに、抽出した物体の画像奥行き方向の距離情報を解析する。この画像解析結果に基づいて、画像奥行き方向の最も奥側に位置する物体の視差量を算出するステップS33。ここで、奥側に位置する注視物体の視差量を問題とするのは、奥行き側の視差量が大きいと、左右の目が外側を向く結果となるからである。ROM26には、図9に示すテレビサイズと視差調整量との関係を示した参照マップが記録されている。視差算出部30は、ステップS33において算出された視差量に基づいて、この参照マップを更新するステップS34。さらに、視差算出部30は、更新後の参照マップを参照して、v1、v2、v3の3つの視差調整量を生成するステップS13。また、視差算出部30は、この最も奥側に位置する物体を含む領域を切り出した切り出し画像を生成する。カメラ20は、この生成した視差調整量v1~v3及び左右の切り出し画像データを、ユーザが立体視を行う左右画像データとともにテレビ60に送信しステップS14、テレビ60はこれらを受信するステップS111。その後の処理は、第2の実施形態と同様である。即ち、視差調整量v1、v2、v3で視差を調整した3種類の切り出し画像が、表示部61の一部に画像101a~101cとして立体視可能に小画面表示される。ユーザは、これらの3つの画像の中から視差の適した画像を選択することができる。選択された画像は、表示部61の画面全体に3D表示されるステップS104。このように、立体視を行う画像中の被写体を解析して、最も奥側に位置する注視物体の視差量に応じて参照マップを更新し、更新した参照マップに基づいて視差調整量を生成するようにしたので、表示される画像に適した視差で立体視を行うことができる。また、複数の視差調整量で調整された複数の画像を立体視可能に小画面表示し、これらの画像の中からユーザが視差の適した画像を選択可能に構成したので、ユーザがディスプレイサイズを誤入力した場合であっても、適切な視差の画像を選択することができる。[第5の実施形態]図10は、立体画像再生システム10の第5の実施形態の画像再生に係るフローチャートである。本実施形態は、第3の実施形態とほぼ同様であるが、画像101として小画面表示されるときの視差量が、画像解析結果によって決められる。即ち、第4の実施形態と同様に、表示させる画像の被写体を抽出し、抽出した被写体の画像奥行き方向の距離情報を解析し、最も奥側に位置する被写体の視差量を算出するステップS33。ROM26には、テレビサイズと視差調整量との関係を示した参照マップが記録されている。視差算出部30は、ステップS33において算出された視差量に基づいて、この参照マップを更新するステップS34。視差算出部30は、更新後の参照マップを参照して、視差調整量vを生成するとともにステップS3、この最も奥側に位置する物体を含む領域を切り出した切り出し画像を生成し、当該切り出し画像データと視差調整量vを、立体視を行う左右画像データとともにテレビ60に送信するステップS4。テレビ60は、視差調整量vの切り出し画像を画像101として表示部61に立体視可能に小画面表示するステップS101~S103。ユーザは、この画像101の視差を、ズームキー等により調整することができステップS25~S28、調整後に表示部61の全面に左右画像の全体を表示させることができるステップS104。このように、テレビサイズを入力後、カメラのディスプレイサイズで確認用画像を表示する際に、画像中の被写体を解析して視差調整量を決定するようにしたので、画像に応じた視差で表示させることができる。また、確認用画像を見ながら視差の調整変更を可能としたので、ユーザは左右画像を最適な視差に設定することができる。また、確認用画像がカメラのディスプレイサイズ等の小サイズであるので、最適な視差に設定するまで健康への影響を軽減することができる。各実施形態では、表示部61のディスプレイサイズはユーザにカメラ20から入力させているが、テレビ60から直接取得してもよい。テレビ60から直接取得した場合であっても、左右画像の視差が適切でない可能性があり、小画面表示を行う意義がある。また、ここではカメラ20から受信した画像をテレビ60が縮小表示することで小画面表示させているが、カメラ20において小画面表示用の画像を生成してもよい。例えば、カメラ20において図5のaに示すような画像データ、即ち小画面表示させるための被写体を一部に配置した大きな余白部を有する画像データを生成し、テレビ60がこの画像を表示部61において表示させてもよい。この場合は、小画面表示の視差調整はカメラ20側で行えばよい。