"雨水を流すための樋体と、アンテナ部を有しており前記樋体に重ねるようにして取り付けられるアンテナ板とを備え、前記アンテナ板は、前記アンテナ部を有する金属板と、この金属板をラミネートする被覆フィルムと、前記被覆フィルムが除去されて前記金属板に電気配線が接続される給電部と、前記給電部と前記電気配線との接続部分を覆うポッティング部と、前記ポッティング部の外縁部を囲うよう設けられた堰部とを有していることを特徴とするアンテナ付き樋。前記堰部は、前記金属板と前記被覆フィルムとの間に設けられて前記給電部よりも大きいスペーサが、前記給電部に対応する箇所の前記被覆フィルムと一緒に切断手段により切断されて除去され、これにより形成された前記スペーサの残存部分により構成されたものであることを特徴とする請求項1記載のアンテナ付き樋。アンテナ部を有する金属板に被覆フィルムをラミネートする前に、前記金属板の前記アンテナ部の給電部に対応する箇所にスペーサを配置し、この後、前記金属板の表面に前記被覆フィルムをラミネートし、この後、前記スペーサをその外縁部を残して前記被覆フィルムと一緒に切断手段により切断して除去し、これにより前記給電部を露出させ、この後、前記給電部に電気配線を接続し、この後、残存した前記スペーサの前記外縁部で囲まれた部分にポッティング材を充填することを特徴とするアンテナ板の給電部における電気配線の接続方法。ところで、上記構成のアンテナ部は、竪樋の外面に、導体板からなるアンテナ素体が取り付けられている。この導体板からなるアンテナ素体は、竪樋に取り付けられた状態では、外部に露出し、風雨や外気等にそのまま晒される。このためアンテナ部には、錆や腐食等が発生しやすい。この場合、アンテナ部は、送受信性能が低下することも考えられる。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、錆や腐食等が発生しにくいアンテナ部を備えたアンテナ付き樋及びアンテナ板の給電部における電気配線の接続方法を提供することにある。本発明のアンテナ付き樋は、雨水を流すための樋体と、アンテナ部を有しており前記樋体に重ねるようにして取り付けられるアンテナ板とを備え、前記アンテナ板は、前記アンテナ部を有する金属板と、この金属板をラミネートする被覆フィルムと、前記被覆フィルムが除去されて前記金属板に電気配線が接続される給電部と、前記給電部と前記電気配線との接続部分を覆うポッティング部と、前記ポッティング部の外縁部を囲うよう設けられた堰部とを有していることを特徴とする。またこのアンテナ付き樋において、前記堰部は、前記金属板と前記被覆フィルムとの間に設けられて前記給電部よりも大きいスペーサが、前記給電部に対応する箇所の前記被覆フィルムと一緒に切断手段により切断されて除去され、これにより形成された前記スペーサの残存部分により構成されたものであることが好ましい。本発明のアンテナ板の給電部における電気配線の接続方法は、アンテナ部を有する金属板に被覆フィルムをラミネートする前に、前記金属板の前記アンテナ部の給電部に対応する箇所にスペーサを配置し、この後、前記金属板の表面に前記被覆フィルムをラミネートし、この後、前記スペーサをその外縁部を残して前記被覆フィルムと一緒に切断手段により切断して除去し、これにより前記給電部を露出させ、この後、前記給電部に電気配線を接続し、この後、残存した前記スペーサの前記外縁部で囲まれた部分にポッティング材を充填することを特徴とする。本発明のアンテナ付き樋及びアンテナ板の給電部における電気配線の接続方法によれば、錆や腐食等が発生しにくいアンテナ部にすることができる。以下、本発明の実施形態について添付図面に基づいて説明する。本実施形態のアンテナ付き樋1は、図6に示されるように、雨水を流すための樋体11と、樋体11に重ねるよう取り付けられたアンテナ板2とを備えている。また、アンテナ付き樋1は、樋体11を外側から覆う外筒部12と、樋体11の長手方向の両端部に設けられた接続部13とをさらに備えている。本実施形態のアンテナ付き樋1は、樋体11と外筒部12とで、二重筒構造となっている。アンテナ板2は、図5に示されるように、アンテナ部3を有する金属板21と、被覆フィルム23と、金属板21に設けられた給電部24と、給電部24に電気配線4が接続された状態でその部分を覆うポッティング部25と図4参照を備えている。またアンテナ板2は、そのポッティング部25の外縁部を囲うようにして設けられた堰部26をさらに備えている。金属板21は、樋体11の外周面に重ねるようにして取り付けられる。本実施形態の金属板21は、アンテナ板2の主体を構成する。金属板21は導電性を有している。金属板21は、縦長矩形状の母材となる金属板材を短辺が略C字状に湾曲するよう変形させることで形成される。金属板21は、長手方向に一様な断面形状となっている。金属板21には、電波を送受信するためのアンテナ部3が設けられている。本実施形態の金属板21は、スロットアンテナにより構成されており、金属板21の一部又は全部にアンテナ部3が形成されている。なお金属板21は、例えば亜鉛メッキ鋼板等の鋼板により形成されている。また金属板21には金属箔も含まれる。アンテナ部3は、電波を送受信するための部分である。本実施形態のアンテナ部3は、第1の受信部31と、第1の受信部31とは異なる周波数帯の電波を受信する第2の受信部32とを備えている。第1の受信部31は、第一の周波数帯例えば473~600MHzの電波を受信する。第1の受信部31は、スロット33及び当該スロット33の周縁部により構成される。スロット33は、金属板21の長手方向に並ぶように2つ設けられている。言い換えるとスロット33は、金属板21に、長手方向に並ぶよう複数設けられている。各スロット33は、三角形の頂点を互いに突き合わせたようなボウタイ形状の貫通孔36により構成されている。各スロット33同士は、細溝34を介して接続されている。第2の受信部32は、第二の周波数帯例えば600~720MHzの電波を受信する。第2の受信部32は、スロット33が設けられた領域よりも上方及び下方に位置する板部分により構成される。第1の受信部31のスロット33の上下方向の長さは、第一の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さに対応するよう形成されている。また第2の受信部32の周方向の長さは、第二の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さに対応するよう形成されている。例えば、第一の周波数帯内の中心周波数が536.5MHzの場合、第一の周波数帯内の電波の電気的な半波長λ/2は約28cmである。この場合、スロット33の上下方向の長さは約28cmに形成される。また、第二の周波数帯の中心周波数が660MHzの場合、第二の周波数帯内の電波の電気的な半波長λ/2は約23cmである。この場合、第2の受信部32の周方向の長さは約23cmに形成される。被覆フィルム23は、金属板21に積層される。言い換えると被覆フィルム23は、金属板21をラミネートする。被覆フィルム23は、例えばPETPolyethyleneTerephthalateのような電気絶縁性を有する合成樹脂フィルムにより構成されている。被覆フィルム23は、その厚みが、例えば0.1~0.3mmに形成される。被覆フィルム23は、金属板21の表裏両面に積層接着されることで、金属板21が露出しないよう被覆する。なお、被覆フィルム23は、金属板21の表面側だけに接着されて、金属板21の表面側だけを覆うものであってもよい。また被覆フィルム23の厚みは、0.1~0.3mm以外のものであってもよい。被覆フィルム23は、金属板21を覆う全体のうち、給電部24に対応する箇所のみが除去される。これにより、除去されて露出した露出面241が、給電部24となる。言い換えると給電部24は、被覆フィルム23に覆われずに露出している。給電部24は、金属板21に形成された複数のスロット33のうち、一つのスロット33に対応する箇所に形成されている本実施形態の給電部24は、上側のスロット33に形成される。給電部24は、スロット33を形成する一対の三角状片35金属板21の短手方向に先端同士が対向する三角状の部分の頂点部分に形成されている。給電部24には、電気配線4が接続される。給電部24には、電気配線4をねじ止めするための貫通孔36が設けられている。本実施形態の給電部24は、一対の三角状片35に跨って形成されており、正面視略T字状に形成されている。なお、以下必要に応じ、配線ケーブルの先端側の三角状片35を第1の三角状片351とし、第1の三角状片351に対向する三角状片35を第2の三角状片352として区別して説明する。アンテナ板2は、図2,3に示されるように、給電部24の外縁部に堰部26が設けられている。堰部26は、アンテナ板2の表面から突出している。堰部26は、給電部24の外縁部を全周に亘って囲うよう設けられている。堰部26は、アンテナ板2の給電部24と電気配線4との接続部分にポッティング材251を充填する際に、ポッティング材251が所定の範囲から漏れないように防ぐものである。特に、本実施形態のアンテナ板2は、断面C字状に湾曲しているため、給電部24にポッティング材251を充填すると、アンテナ板2を伝って流下しやすいが、このポッティング材251の流下を堰部26により効果的に防ぐことができる。堰部26は、図8に示されるように、金属板21にラミネートされた被覆フィルム23を除去した後、給電部24の外縁部に沿って、堰用テープ5例えば発泡状パッキンシールを被覆フィルム23の上から貼着することで形成されてもよい。しかし、この場合、堰用テープ5には剛性が小さいものを使用することが多いため、堰用テープ5を貼り付ける作業は困難であり、精度よく貼り付けることができないことが多い。しかも、堰用テープ5を貼り付ける作業は面倒である。そこで本実施形態のアンテナ付き樋1の堰部26は、次のようにして形成される。作業者は、金属板21に被覆フィルム23をラミネートする前に、金属板21の給電部24に対応する箇所にスペーサ6を配置する。このときスペーサ6を金属板21に配置するに当たり、作業者は、スペーサ6を取り外しできる程度に仮接着することが好ましい。このスペーサ6は、給電部24よりも大きく形成されている。具体的に本実施形態のスペーサ6は、給電部24の幅や長さよりも、それぞれ0.5mm程度大きく形成されている。言い換えるとスペーサ6は、給電部24に相当する領域を全て含む大きさに形成されている。スペーサ6は、0.1mm程度の厚みを有している。スペーサ6は、例えば、PETPolyethyleneTerephthalateにより形成された弱粘着シールにより構成されている。金属板21上にスペーサ6を配置した後、作業者は、スペーサ6が配置された金属板21を被覆フィルム23によりラミネートする図1a参照。これにより被覆フィルム23は金属板21に接着される。なお、金属板21と被覆フィルム23との間や被覆フィルム23とスペーサ6との間には、接着剤が介在していてもよいし、接着剤が介在していなくてもよい。この後、作業者は、給電部24に対応する箇所の被覆フィルム23とスペーサ6とを、切断手段7により切断して除去する図1bc参照。このとき作業者は、スペーサ6の外縁部からやや内側の位置外縁から0.5mm程度内側を、被覆フィルム23と一緒に切断する。これにより、スペーサ6は、図2に示されるように、外縁部全周に亘って残存し、その他の部分が取り除かれる。この除去されて露出した金属板21の露出面241が、給電部24となる。なお切断手段7としては、例えば、プレス、ポンチ、カッター等が挙げられる。切断手段7には、トムソン刃が好適に用いられる。また、切断手段7による切断後、被覆フィルム23とスペーサ6とを除去する方法としては、例えば、粘着テープを被覆フィルム23の切断した領域に外側から貼着し、この粘着テープごと被覆フィルム23を剥離する。このスペーサ6の残存部分により、給電部24の外縁部を囲う堰部26が形成される。言い換えると本実施形態の堰部26は、このスペーサ6の残存部分と、被覆フィルム23の開口縁とにより構成されている。この後、給電部に、電気配線4を接続するための貫通孔36が穿設される。貫通孔36は、露出した金属板21と、裏側の被覆フィルム23とを貫通する。次いで、被覆フィルム23にラミネートされた金属板21を、樋体11に沿うよう、断面略C字状に曲げ加工する。この後、給電部24には電気配線4が接続される。この電気配線4は、アンテナ部3により受信した放送電波をアンテナ付き樋1の外部に出力するためのものである。電気配線4は、図6に示されるように、アンテナ付き樋1の接続部13に設けられた接続具14に電気的に接続される。電気配線4は、同軸ケーブル41により構成されている。電気配線4は、図2に示されるように、中心に位置する芯線42と、この芯線42の外側を覆う芯線外皮部43と、芯線外皮部43の外周に設けられた網線44と、網線44を外側から覆う外側外皮部45とを備えている。電気配線4は、外側外皮部45から網線44が露出している。電気配線4は、芯線外皮部43が網線44の前端よりも突出している。電気配線4は、芯線42が外側外皮部45の前端よりも突出している。電気配線4は、芯線42が第1の三角状片351の露出した部分に接続され、網線44が第2の三角状片352の露出した部分に接続されることで、金属板21の給電部24に接続される。この電気配線4の接続は、給電部24に設けられた貫通孔36にねじ止めされた芯線側端子37及び網線側端子38を介して行われる。作業者は、第1の三角状片351の露出した部分に芯線側端子37を配置する。作業者は、第1の三角状片351の裏側の貫通孔36に対応する部分に、ナット81を配置する。作業者はこの状態で、ビス80を芯線側端子37の外側から挿通する。作業者は、ビス80を、芯線側端子37第1の三角状片351ナット81の順に通し、この後、緩く締結する。これにより芯線側端子37は、第1の三角状片351に仮取り付けされる。次に、作業者は、芯線外皮部43の端部を第1の三角状片351と第2の三角状片352とを架け渡すようにして配置する図3参照。このとき作業者は、第1の三角状片351と芯線側端子37との間に芯線42を差し込む。作業者は、芯線42を、第1の三角状片351の露出面241と芯線側端子37とに電気的に接触させた状態で、ビス80を本締結する。これにより電気配線4の芯線42は、第1の三角状片351の露出面241に電気的機械的に接続される。この状態で、第1の三角状片351と第2の三角状片352との間に電気配線4が架け渡されると、電気配線4の網線44が、第2の三角状片352の露出面241に接触する。作業者は、網線44が第2の三角状片352の露出面241に接触した状態で、その外側から網線側端子38を被せる。この後、作業者は、網線側端子38の外側からビス80を挿入し、ビス80を網線側端子38第2の三角状片352ナット81の順に通す。次いで作業者は、ビス80とナット81とを締結し、これにより電気配線4の網線44を、第2の三角状片352の露出面241に電気的機械的に接続する。このように給電部24に電気配線4が接続された後、この接続部分にポッティング材251が充填される図4参照。これにより、アンテナ板2には、給電部24と電気配線4との接続部分を覆うポッティング部25が形成される。ポッティング部25は、堰部26に囲まれた領域にポッティング材251が充填されることで形成されている。言い換えると、ポッティング部25は、堰部26により形成された凹所にポッティング材251が充填されることで形成される。ポッティング部25は、図2に示されるように、第1の三角状片351と第2の三角状片352とに跨って形成されている。ポッティング材251は、例えばシリコン樹脂により構成されている。ポッティング材251は、網線側端子38及び芯線側端子37やビス80等の隙間部分にも隙間なく充填される必要があるため、低粘度の樹脂が使用される。このような構成のアンテナ板2は、図6に示されるように、円筒状の樋体11の外側に重ねるようにして取り付けられる。アンテナ板2は、樋体11の外周面に、取付部材15を用いて取り付けられている。なお、アンテナ板2は、樋体11に接着剤を介して取り付けられていてもよい。アンテナ板2は、その長手方向が、樋体11の中心軸方向に平行となるよう配置される。アンテナ板2は、円弧状の短辺方向が、樋体11の外周面に沿うよう配置される。アンテナ板2に接続された電気配線4は、アンテナ板2のスロット33を避けるようにして配置される。言い換えると電気配線4は、スロット33に対し、樋体11の周方向にずれて配置されている。取付部材15は、平面視円環状に形成されている。取付部材15は、第1の部材151と、第2の部材152とに分割され、これらが着脱自在に連結される。取付部材15は、電気配線4を保持する配線保持部16を備えている。配線保持部16は、スロット33とは周方向にずれた位置に設けられている。これにより配線保持部16は、スロット33に電気配線4が重なるのを防ぐ。外筒部12は、樋体11の外側に取り付けられたアンテナ板2を、さらに外側から覆う。外筒部12は、丸樋により構成されている。外筒部12は、樋体11と同芯状に配置される。外筒部12は、その長手方向が樋体11の長手方向に平行となるよう配置されている。外筒体は、樋体11との間に一定の隙間を形成する。本実施形態のアンテナ付き樋1は、この一定の隙間内に、取付部材15と、電気配線4と、芯線側端子37と、網線側端子38とが収容される。接続部13は、樋体11と外筒部12とを相互に連結する。接続部13は、他の筒状樋例えば竪樋に、樋体11を連通接続する。言い換えると、本実施形態のアンテナ付き樋1は、接続部13を介して、他の筒状樋に接続される。接続部13は、上流側に位置する筒状樋に接続するための上接続体131と、下流側の筒状樋に接続するための下接続体132とを備えている。上接続体131は、樋体11に回動自在に取り付けられている。また上接続体131は、上流側の筒状樋に回動自在に接続される。下接続体132は、樋体11に回動自在に取り付けられている。上接続体131には、アンテナ部3により受信した受信信号を外部に取り出すための接続具14が設けられている。この接続具14は、アンテナ部3の給電部24に接続された電気配線4が接続されている。言い換えると、電気配線4の第一端に接続具14が接続され、第一端とは反対側の第二端にアンテナ板2の給電部24が接続される。接続具14は、上接続体131内で折り返され、下方に突出して露出するよう取り付けられている。以上のような構成のアンテナ付き樋1は、図7に示されるように、建物の外壁90に沿って設置された竪樋の一部を構成する。軒樋91には集水器92が設けられており、集水器92には、第1のエルボ93を介して呼び樋94が接続されている。呼び樋94には、第2のエルボ95を介して上流側の竪樋96が接続されている。上流側の竪樋96上流側の筒状樋は、その下方に離間して下流側の竪樋97下流側の筒状樋が設けられている。下流側の竪樋97は、下流側の端部が排水溝に連通接続されている。アンテナ付き樋1は、樋体11の上端部が、上接続体131を介して上流側の竪樋96の下端に接続される。アンテナ付き樋1は、樋体11の下端部が、下接続体132を介して下流側の竪樋97の上端に接続される。なお、上流側の竪樋96及び下流側の竪樋97は、端部が樋控え具を介して外壁90に固定されている。また、本実施形態のアンテナ付き樋1は、非導電性樹脂により形成された樋控え具により固定されている。このように、本実施形態のアンテナ付き樋1は、設置されると、建物の外壁90に沿って設置された竪樋の一部を構成する。本実施形態のアンテナ付き樋1を設置するには、施工者は、上接続体131の流入口に上流側の竪樋96を奥まで挿入し、その後、下接続体132を下流側の竪樋97に接続する。次いで施工者は、アンテナ部3が放送電波を最も強く受信できるよう、アンテナ付き樋1を上流側の竪樋96及び下流側の竪樋97に対して回動させる。微調整後、施工者は、アンテナ付き樋1を樋控え具により固定する。施工者は、接続具14に、テレビ側ケーブル98の接続端子を接続する。このテレビ側ケーブル98は、建物の外壁90や軒天井から建物内に導入され、既存の建物内のテレビ側に接続される。このような構成の本実施形態のアンテナ付き樋1は、アンテナ部3を有する金属板21が被覆フィルム23によりラミネートされているため、錆び等の発生を防ぐことができる。しかも本実施形態のアンテナ付き樋1は、アンテナ板2が、ポッティング部25の外縁部を囲う堰部26を備えている。このため、給電部24に電気配線4を接続した後、ポッティング材251を充填する際に、ポッティング材251が所定の範囲から漏れ出てしまうのを防ぐことができる。特に本実施形態のアンテナ板2は、短手方向の全長に亘って湾曲しているため、ポッティング材251が流下しやすいが、堰部26が設けられていることで、作業者は容易に施工することができる。しかも本実施形態のアンテナ付き樋1は、堰部26が、スペーサ6の残存部分により構成されたものであるため、被覆フィルム23をラミネートした後に、堰部26を貼り付ける必要がない。つまり、被覆フィルム23とスペーサ6とを切断除去する工程だけで、同時に堰部26を形成できるため、作業性を向上することができる。その上、堰部26の位置の精度も向上する。また本実施形態のアンテナ付き樋1は、アンテナ板2と電気配線4との接続部分が、コンパクトに形成されている。つまり、アンテナ板2と電気配線4との接続部分は、樋体11の外面から径外方向に、ナット81給電部24芯線42又は網線44芯線側端子37網線側端子38ビス80の頭部の順に、厚み方向に重なった状態となっている。このため、樋体11の外周面からの突出寸法を小さくすることができる。これにより、樋体11と外筒部12との間のわずかなスペース内に、電気的な接続部分を配置することができる。また本実施形態のアンテナ付き樋1は、アンテナ板2が、外筒部12に覆われているため、直接雨水外気太陽光等に晒されない。これによっても本実施形態のアンテナ付き樋1は、アンテナ板2の劣化を抑制することができる。本実施形態のアンテナ付き樋1は、いわば排水性能を備えるアンテナである。つまり、従来は屋根の上にアンテナを設置していたが、本実施形態のアンテナ付き樋1によれば、竪樋とアンテナ部3と一体化させることができ、建物外観を向上させることができる。しかも、本実施形態のアンテナ付き樋1はユニット化されているため、施工者が施工しやすい。なお、本実施形態のアンテナ板2の給電部24における電気配線4の接続方法において、給電部24に電気配線4を接続する際に、芯線42を芯線側端子37と給電部24とで挟持し、網線44を網線側端子38と給電部24とで挟持していた。この接続方法に替えて、予め芯線42に固定された芯線側端子37をビス80ナット81で第1の三角状片351に接続し、予め網線44に固定された網線側端子38をビス80ナット81で第2の三角状片352に接続してもよい。また、本実施形態のアンテナ付き樋1は、外筒部12が設けられていたが、本発明のアンテナ付き樋1は、外筒部12がなくてもよい。外筒部12が設けられていなくても、金属板21が被覆フィルム23で覆われているため、金属板21は雨水外気太陽光に晒されない。このため外筒部12が設けられていなくても、アンテナ板2の劣化を抑制できる。なお、金属板21は湾曲させた後に被覆フィルム23をラミネートしてもよいし、被覆フィルム23をラミネートした後に、湾曲させてもよい。"