"本質的に、a75から99.5重量の熱可塑性ベース樹脂と、b0.5から25重量の、金属酸化物、金属酸化物被覆フィラー、またはそれらの組み合わせから選択されるフィラーと、から構成される熱可塑性組成物であって、前記熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができ、前記組成物は40から85のASTM2244により決定されるL値を有し、前記組成物は-1から-5のASTM2244により決定されるa値を有し、前記組成物は-5から20のASTM2244により決定されるb値を有する、熱可塑性組成物。前記金属酸化物は酸化スズ、銅含有金属酸化物、亜鉛含有金属酸化物、スズ含有金属酸化物、マグネシウム含有金属酸化物、アルミニウム含有金属酸化物、金含有金属酸化物、銀含有金属酸化物、または前記金属酸化物の少なくとも1つを含む組み合わせから選択される、請求項1に記載の熱可塑性組成物。本質的に、a70から99.4重量の熱可塑性ベース樹脂と、b0.5から20重量の金属酸化物被覆フィラーと、c0.1から10重量の、少なくとも1つの染料、顔料、着色剤または前記の少なくとも1つを含む組み合わせと、から構成される熱可塑性組成物であって、前記熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができ、前記熱可塑性組成物は、28から94のASTM2244により決定されるL値、-50から52のASTM2244により決定されるa値、および-40から80のASTM2244により決定されるb値により規定される色空間を有する、熱可塑性組成物。30から91のASTM2244により決定されるL値により規定される色空間を有する、請求項3に記載の熱可塑性組成物。前記熱可塑性ベース樹脂は、ポリカーボネート、ポリカーボネート/アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン樹脂ブレンド、ポリアリーレンエーテル樹脂、ナイロン系樹脂、ポリフタルアミド樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂または前記樹脂の少なくとも1つを含む組み合わせから選択される、請求項1から4のいずれか1項に記載の熱可塑性組成物。前記金属酸化物被覆フィラーは、アンチモンドープ酸化スズ、銅含有金属酸化物、亜鉛含有金属酸化物、スズ含有金属酸化物、マグネシウム含有金属酸化物、アルミニウム含有金属酸化物、金含有金属酸化物、銀含有金属酸化物、または前記金属酸化物の少なくとも1つを含む組み合わせから選択される金属酸化物コーティングを含む、請求項1から5のいずれか1項に記載の熱可塑性組成物。前記金属酸化物被覆フィラーは、雲母、シリカまたは前記基体の少なくとも1つを含む組み合わせから選択される基体を含む、請求項1から6のいずれか1項に記載の熱可塑性組成物。金属酸化物は、亜鉛含有金属酸化物、スズ含有金属酸化物、アルミニウム含有金属酸化物、または前記金属酸化物の少なくとも1つを含む組み合わせから選択される、請求項1から7のいずれか1項に記載の熱可塑性組成物。その上の導電性パスを有する成形物品と、前記導電性パス上にメッキされた金属層とを含む、製造物品であって、前記金属層はIPC-TM-650により測定すると、0.3N/mm以上の引きはがし強さを有し、さらに、前記成形物品は請求項1から8のいずれか1項に記載の組成物から形成される、製造物品。コンピュータ、携帯電話、通信装置、医療用途、RFID用途、または自動車用途から選択される物品である、請求項9に記載の物品。前記金属層は銅層を含む、請求項9または10に記載の物品。前記金属層はIPC-TM-650により測定すると0.7N/mm以上の引きはがし強さを有する、請求項9から11のいずれか1項に記載の物品。請求項1から8のいずれか1項に記載の組成物から物品を成形する工程と、レーザを使用して前記成形物品上に導電性パスを形成する工程と、前記導電性パス上に銅層をメッキする工程とを含み、前記銅層はIPC-TM-650により測定すると0.3N/mm以上の引きはがし強さを有する、物品を形成する方法。したがって、良好なメッキ性能を有しながら、依然として、良好な機械的性能を維持するLDS材料を提供することは有益であろう。良好な機械的性能を提供する組成物の能力のために様々な用途において使用することができるLDS材料組成物を提供することもまた有益であろう。レーザダイレクトストラクチャリングプロセスにおいて使用することができる熱可塑性組成物を提供することもまた有益であろう。着色することができるLDS材料組成物を提供することもまた有益であろう。本発明は、レーザダイレクトストラクチャリングプロセスにおいて使用することができる着色熱可塑性組成物を提供する。本発明の組成物は、熱可塑性ベース樹脂と、レーザダイレクトストラクチャリング添加剤と、任意で必要に応じて着色剤とを含む。組成物は、様々な用途、例えばパーソナルコンピュータ、ノートブックおよびポータブルコンピュータ、携帯電話アンテナおよび他のそのような通信装置、医療用途、RFID用途、および自動車用途において使用することができる。したがって、1つの態様では、本発明は、75から99.5重量の熱可塑性ベース樹脂と、0.5から25重量の金属酸化物被覆フィラーとを含む熱可塑性組成物を提供し、ここで、熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができ、ここで、組成物は40から85のASTM2244により決定されるL値を有し、ここで、組成物は、-1から-5のASTM2244により決定されるa値を有し、ここで、組成物は-5から20のASTM2244により決定されるb値を有する。別の態様では、本発明は、押出機内で、75から99.5重量の熱可塑性ベース樹脂と0.5から25重量の金属酸化物被覆フィラーとをブレンドする工程を含む熱可塑性組成物を形成する方法を提供し、ここで、熱可塑性組成物はレーザを用いて活性化させた後にメッキすることができ、ここで、組成物は40から85のASTM2244により決定されるL値を有し、ここで、組成物は、-1から-5のASTM2244により決定されるa値を有し、ここで、組成物は-5から20のASTM2244により決定されるb値を有する。さらに別の態様では、本発明は70から99.4重量の熱可塑性ベース樹脂と、0.5から20重量の金属酸化物被覆フィラーと、0.1から10重量の少なくとも1つの染料、顔料、着色剤または前記の少なくとも1つを含む組み合わせとを含む熱可塑性組成物を提供し、ここで、熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができ、熱可塑性組成物は、28から94のASTM2244により決定されるL値、-50から52のASTM2244により決定されるa値、および-40から80のASTM2244により決定されるb値により規定される色空間を有する。さらに別の態様では、本発明は、押出機内で、70から99.4重量の熱可塑性ベース樹脂と、0.5から20重量の金属酸化物被覆フィラーと、0.1から10重量の少なくとも1つの染料、顔料、着色剤または前記の少なくとも1つを含む組み合わせとをブレンドする工程を含む熱可塑性組成物を形成する方法を提供し、ここで、熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができ、熱可塑性組成物は、28から94のASTM2244により決定されるL値、-50から52のASTM2244により決定されるa値、および-40から80のASTM2244により決定されるb値により規定される色空間を有する。さらに別の態様では、本発明は、その上に導電性パスを有する成形物品と、導電性パス上にメッキされた金属層とを含む製造物品を提供し、ここで、金属層はIPC-TM-650により測定すると0.3N/mm以上の引きはがし強さを有し、さらにここで、成形物品は本質的に75から99.5重量の熱可塑性ベース樹脂と、0.5から25重量の、金属酸化物、金属酸化物被覆フィラー、またはそれらの組み合わせから選択されるフィラーとから構成される組成物から形成され、ここで、組成物は40から85のASTM2244により決定されるL値を有し、ここで、組成物は、-1から-5のASTM2244により決定されるa値を有し、ここで、組成物は-5から20のASTM2244により決定されるb値を有する。さらに別の態様では、本発明は、その上に導電性パスおよび導電性パス上にメッキされた金属層を有する成形物品を含む製造物品を提供し、ここで、金属層はIPC-TM-650により測定すると0.3N/mm以上の引きはがし強さを有し、さらにここで、成形物品は本質的に70から99.4重量の熱可塑性ベース樹脂と、0.5から20重量の金属酸化物被覆フィラーと、0.1から10重量の少なくとも1つの染料、顔料、着色剤または前記の少なくとも1つを含む組み合わせとから構成される組成物から形成され、ここで、熱可塑性組成物は、28から94のASTM2244により決定されるL値、-50から52のASTM2244により決定されるa値、および-40から80のASTM2244により決定されるb値により規定される色空間を有する。さらに別の態様では、本発明は、組成物から物品を成形する工程と、レーザを使用して成形物品上に導電性パスを形成する工程と、導電性パス上に銅層をメッキする工程とを含む、物品を形成する方法を提供し、ここで、銅層は、IPC-TM-650により測定すると0.3N/mm以上の引きはがし強さを有し、さらにここで、組成物は本質的に75から99.5重量の熱可塑性ベース樹脂と、0.5から25重量の、金属酸化物、金属酸化物被覆フィラー、またはそれらの組み合わせから選択されるフィラーとから構成され、ここで、組成物は40から85のASTM2244により決定されるL値を有し、ここで、組成物は、-1から-5のASTM2244により決定されるa値を有し、ここで、組成物は-5から20のASTM2244により決定されるb値を有する。さらに別の態様では、本発明は、組成物から物品を成形する工程と、レーザを使用して成形物品上に導電性パスを形成する工程と、導電性パス上に銅層をメッキする工程とを含む、物品を形成する方法を提供し、ここで、銅層は、IPC-TM-650により測定すると0.3N/mm以上の引きはがし強さを有し、さらにここで、組成物は本質的に70から99.4重量の熱可塑性ベース樹脂と、0.5から20重量の金属酸化物被覆フィラーと、0.1から10重量の少なくとも1つの染料、顔料、着色剤または前記の少なくとも1つを含む組み合わせとから構成され、ここで、熱可塑性組成物は、28から94のASTM2244により決定されるL値、-50から52のASTM2244により決定されるa値、および-40から80のASTM2244により決定されるb値により規定される色空間を有する。本発明について、より特定的に下記説明および実施例において記載する。これらは例示にすぎず、というのも、その中の多くの改変および変更は当業者に明らかであるからである。本明細書および特許請求の範囲で使用されるように、含む、備えるという用語は、から構成されるおよびから本質的に構成される実施形態を含み得る。本明細書で開示される範囲は全て、終点を含み、独立して組み合わせ可能である。範囲の終点および本明細書で開示される任意の値は、正確な範囲または値に限定されず、これらの範囲および/または値に近似する値を含むのに十分不明確である。本明細書で使用されるように、近似言語は、関連する基本機能の変化を生じさせずに、変化し得る任意の量的表現を修飾するために適用することができる。したがって、約および実質的になどの1つまたは複数の用語により修飾された値は、場合によっては、特定された明確な値に限定されないことがある。少なくともいくつかの場合において、近似言語は、値を測定するための機器の精度に対応し得る。本発明は、レーザダイレクトストラクチャリングプロセスにおいて使用することができる着色可能な熱可塑性組成物を提供する。組成物は、熱可塑性樹脂と、レーザダイレクトストラクチャリング添加剤としての金属酸化物被覆フィラーと、任意で必要に応じて、着色剤とを含む。熱可塑性組成物は、暗黒色を呈し、よって、組成物の着色を防止するレーザダイレクトストラクチャリング添加剤を使用しない。しかしながら、熱可塑性組成物はまた、大量に使用しなければならず、よって機械特性を損なうレーザダイレクトストラクチャリング添加剤を使用しない。そのようなものとして、本発明の組成物は、レーザダイレクトストラクチャリング添加剤として金属酸化物で被覆された物質を使用することにより、着色可能でありながら、機械特性を保持する。特定的には、本発明は新規レーザダイレクトストラクチャリング組成物およびその後にレーザダイレクトストラクチャリングプロセスにおいて使用される組成物から製造された物品を提供する。プロセスは、物品上に導電性パスを形成し、これはその後、金属、例えば銅でメッキされる。本発明の組成物は、従来の材料とは異なるレーザダイレクトストラクチャ添加剤を使用する。これらの添加剤は依然として、レーザダイレクトストラクチャリングプロセス中に形成されたパス上に銅層をメッキさせることができる。しかしながら、従来のLDS添加剤とは異なり、これらの添加剤により、着色可能な組成物が得られ、暗すぎて着色することができない従来の材料とは異なる。そのようなものとして、本発明は、より明るい、自然色とすることができ、または他の実施形態では、多様な色を生成させることができる少量の顔料を含むことができ、一方、依然として優れたメッキ性能を提供する組成物および物品を提供する。この着色可能な能力は、従来のLDS添加剤を使用する従来のLDS組成物に関して独特である。したがって、1つの態様では、本発明の熱可塑性組成物は、組成物のベースとして熱可塑性樹脂を使用する。本発明において使用され得る熱可塑性樹脂の例としては、ポリカーボネートまたはポリカーボネート/アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン樹脂ブレンド、ポリアリーレンエーテル樹脂、例えばポリフェニレンオキシド樹脂、ナイロン系樹脂、例えばポリフタルアミド樹脂、または前記樹脂の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられるが、それらに限定されない。したがって、1つの実施形態では、難燃性熱可塑性組成物はポリカーボネート系樹脂を使用した。ポリカーボネート系樹脂は、ポリカーボネートまたはポリカーボネートを含む樹脂ブレンドから選択してもよい。したがって、1つの実施形態では、ポリカーボネート類は、組成物中でベース樹脂として使用してもよい。芳香族カーボネート鎖単位を含むポリカーボネート類は、式Iの構造単位を有する組成物を含み:I式中、R1基は、芳香族、脂肪族または脂環式ラジカルである。有利に、R1は芳香族有機ラジカルおよび、他の実施形態では、式IIのラジカルであり:II式中、A1およびA2はそれぞれ、単環二価アリールラジカルであり、Y1は、A1をA2から分離する0、1、または2つの原子を有する架橋ラジカルである。例示的な実施形態では、1つの原子がA1をA2から分離する。この型のラジカルの例示的な例は、-O-、-S-、-SO-、-SO2-、-CO-、メチレン、シクロヘキシル-メチレン、2-[2,2,1]-ビシクロヘプチリデン、エチリデン、イソプロピリデン、ネオペンチリデン、シクロヘキシリデン、シクロペンタデシリデン、シクロドデシリデン、アダマンチリデン、などである。別の実施形態では、0個の原子がA1をA2から分離し、例示的な例はビスフェノールである。架橋ラジカルY1は、炭化水素基または飽和炭化水素基、例えばメチレン、シクロヘキシリデンまたはイソプロピリデンとすることができる。ポリカーボネート類は、カーボネート前駆体のジヒドロキシ化合物とのショッテンバウマンSchotten-Bauman界面反応により生成させてもよい。典型的には、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、などの塩基水溶液を、ジヒドロキシ化合物を含む、水と混ざらない有機溶媒、例えばベンゼン、トルエン、二硫化炭素、またはジクロロメタンと混合させる。相間移動剤が、反応を促進するために一般に使用される。分子量調整剤を単独で、または混合物で、反応混合物に添加してもよい。直ぐに記載される分枝剤もまた単独で、または混合物で添加してもよい。ポリカーボネート類は、ポリマ前駆体、例えば1つの原子のみがA1およびA2を分離するジヒドロキシ化合物の界面反応により生成させることができる。本明細書では、ジヒドロキシ化合物という用語は、例えば、下記一般式IIIを有するビスフェノール化合物を含み:III式中、RaおよびRbはそれぞれ独立して水素、ハロゲン原子、または一価炭化水素基を表し、pおよびqはそれぞれ独立して0から4の整数であり、かつ、Xaは式IVの基の1つを表し:IV式中、RcおよびRdはそれぞれ独立して水素原子または一価直鎖もしくは環状炭化水素基を表し、かつReは二価炭化水素基である。式IVにより表され得るビスフェノール化合物の型の例としては、ビスヒドロキシアリールアルカンシリーズ、例えば1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパンまたはビスフェノール-A、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルオクタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ブタン、ビス4-ヒドロキシフェニルフェニルメタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-1-メチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-t-ブチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-ブロモフェニルプロパン、など、ビスヒドロキシアリールシクロアルカンシリーズ、例えば1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン、など、または前記ビスフェノール化合物の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。式IIIにより表され得る他のビスフェノール化合物としては、Xが-O-、-S-、-SO-または-SO2-であるものが挙げられる。そのようなビスフェノール化合物のいくつかの例は、ビスヒドロキシアリールエーテル類、例えば4,4’-ジヒドロキシジフェニルエーテル、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’-ジメチルフェニルエーテル、など、ビスヒドロキシジアリールスルフィド類、例えば4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルフィド、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’-ジメチルジフェニルスルフィド、など、ビスヒドロキシジアリールスルホキシド類、例えば4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホキシド類、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’-ジメチルジフェニルスルホキシド類、など、ビスヒドロキシジアリールスルホン類、例えば4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホン、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’-ジメチルジフェニルスルホン、など、または前記ビスフェノール化合物の少なくとも1つを含む組み合わせである。ポリカーボネートの重縮合において使用され得る他のビスフェノール化合物は式Vにより表され:V式中、Rfはハロゲン原子、1から10の炭素原子を有する炭化水素基またはハロゲン置換炭化水素基であり、nは0から4の値である。nが少なくとも2である場合、Rfは同じか、または異なっていてもよい。式IVにより表され得るビスフェノール化合物の例は、レゾルシノール、置換レゾルシノール化合物、例えば3-メチルレゾルシン、3-エチルレゾルシン、3-プロピルレゾルシン、3-ブチルレゾルシン、3-t-ブチルレゾルシン、3-フェニルレゾルシン、3-クミルレゾルシン、2,3,4,6-テトラフロロレゾルシン、2,3,4,6-テトラブロモレゾルシン、など、カテコール、ヒドロキノン、置換ヒドロキノン類、例えば3-メチルヒドロキノン、3-エチルヒドロキノン、3-プロピルヒドロキノン、3-ブチルヒドロキノン、3-t-ブチルヒドロキノン、3-フェニルヒドロキノン、3-クミルヒドロキノン、2,3,5,6-テトラメチルヒドロキノン、2,3,5,6-テトラ-t-ブチルヒドロキノン、2,3,5,6-テトラフロロヒドロキノン、2,3,5,6-テトラブロモヒドロキノン、など、または前記ビスフェノール化合物の少なくとも1つを含む組み合わせである。ビスフェノール化合物、例えば、下記式VIにより表される2,2,2’,2’-テトラヒドロ-3,3,3’,3’-テトラメチル-1,1’-スピロビ-[IH-インデン]-6,6’-ジオールもまた使用され得る。VI1つの実施形態では、ビスフェノール化合物はビスフェノールAである。典型的なカーボネート前駆体としては、ハロゲン化カルボニル類、例えば塩化カルボニルホスゲン、および臭化カルボニル、ビス-ハロホルマート類、例えば、二価フェノール類、例えばビスフェノールA、ヒドロキノン、などのビス-ハロホルマート類、およびグリコール類、例えばエチレングリコールおよびネオペンチルグリコールのビス-ハロホルマート類、および炭酸ジアリール類、例えば炭酸ジフェニル、ジトリルカーボネート、およびジナフチルカーボネートが挙げられる。1つの実施形態では、界面反応のためのカーボネート前駆体は塩化カルボニルである。ホモポリマではなくカーボネートコポリマを使用に選択した場合、2つ以上の異なる二価フェノールの重合から得られたポリカーボネート類または二価フェノールのグリコールとの、あるいはヒドロキシ-もしくは酸末端ポリエステルとの、あるいは二塩基酸との、あるいはヒドロキシ酸との、あるいは脂肪族二酸とのコポリマを使用することも可能である。一般に、有用な脂肪族二酸は約2から約40の炭素を有する。有益な脂肪族二酸は、ドデカン二酸である。分枝ポリカーボネート類、ならびに直鎖ポリカーボネートおよび分枝ポリカーボネートのブレンドもまた、組成物中で使用することができる。分枝ポリカーボネート類は、重合中に分枝剤を添加することにより調製することができる。これらの分枝剤は、少なくとも3つの官能基を含む多官能性有機化合物としてもよく、これはヒドロキシル、カルボキシル、カルボン酸無水物、ハロホルミル、および前記分枝剤の少なくとも1つを含む組み合わせであってもよい。具体例としては、トリメリット酸、トリメリット酸無水物、トリメリット酸トリクロリド、トリス-p-ヒドロキシフェニルエタン、イサチン-ビスフェノール、トリス-フェノールTC1,3,5-トリスp-ヒドロキシフェニルイソプロピルベンゼン、トリス-フェノールPA441,1-ビスp-ヒドロキシフェニル-エチルα,α-ジメチルベンジルフェノール、4-クロロホルミルフタル酸無水物、トリメシン酸、ベンゾフェノンテトラカルボン酸、など、または前記分枝剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。分枝剤は、ある層中のポリカーボネートの総重量に基づき、約0.05から約2.0重量パーセントwtのレベルで添加してもよい。1つの実施形態では、ポリカーボネートは、ジヒドロキシ化合物と炭酸ジエステルの間の溶融重縮合反応により生成させてもよい。ポリカーボネート類を生成させるために使用され得る炭酸ジエステル類の例は、炭酸ジフェニル、ビス2,4-ジクロロフェニルカーボネート、ビス2,4,6-トリクロロフェニルカーボネート、ビス2-シアノフェニルカーボネート、ビスo-ニトロフェニルカーボネート、ジトリルカーボネート、m-クレシルカーボネート、ジナフチルカーボネート、ビスジフェニルカーボネート、ビスメチルサリチルカーボネート、炭酸ジエチル、炭酸ジメチル、炭酸ジブチル、ジシクロヘキシルカーボネート、など、または前記炭酸ジエステル類の少なくとも1つを含む組み合わせである。1つの実施形態では、炭酸ジエステルは炭酸ジフェニルまたはビスメチルサリチルカーボネートである。有利に、ポリカーボネートの数平均分子量は、3,000から1,000,000グラム/モルg/moleである。この範囲内では、1つの実施形態では10,000以上、別の実施形態では20,000以上、さらに別の実施形態では25,000g/mole以上の数平均分子量を有することが有益である。1つの実施形態では100,000以下、他の実施形態では75,000以下、さらに別の実施形態では50,000以下、さらに別の実施形態では35、000g/mole以下の数平均分子量もまた有益である。別の実施形態では、熱可塑性組成物において使用されるポリカーボネート系樹脂はポリカーボネート樹脂ブレンドを含み、よって、ポリカーボネートが別の樹脂とブレンドされる。1つの実施形態では、ポリカーボネート系樹脂は、ポリカーボネートとポリスチレンポリマのブレンドを含む。例としては、ポリカーボネート/アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン樹脂ブレンドが挙げられる。本明細書ではポリスチレンという用語は、バルク、懸濁および乳化重合により調製されたポリマを含み、これらは少なくとも25重量の、式VIIのモノマから誘導された構造単位を有するポリマ前駆体を含み:VII式中、R5は水素、低級アルキルまたはハロゲンであり、Z1はビニル、ハロゲンまたは低級アルキルであり、およびpは0から約5である。これらの有機ポリマ類としては、スチレン、クロロスチレンおよびビニルトルエンのホモポリマ類、スチレンのアクリロニトリル、ブタジエン、α-メチルスチレン、エチルビニルベンゼン、ジビニルベンゼンおよび無水マレイン酸により説明される1つ以上のモノマとのランダムコポリマ、およびブレンドおよびグラフトを含むゴム変性ポリスチレン類が挙げられ、ここで、ゴムはポリブタジエンまたは約98から約70wtのスチレンと約2から約30wtのジエンモノマのゴム状コポリマである。ポリスチレンは、ポリフェニレンエーテルと全ての比率で混和可能であり、任意のそのようなブレンドはポリマの総重量に基づき、ポリスチレンを約5から約95wtおよびほとんどの場合約25から約75wtの量で含むことができる。他の実施形態では、本発明の熱可塑性組成物はナイロン系樹脂、例えばポリアミド樹脂を含む。ポリアミド類は一般に、4から12の炭素原子を有する有機ラクタム類の重合から誘導される。1つの実施形態では、ラクタム類は式VIIIにより表され:VIII式中、nは3から11である。1つの実施形態では、ラクタムは5に等しいnを有するε-カプロラクタムである。ポリアミド類はまた、4から12の炭素原子を有するアミノ酸類から合成してもよい。1つの実施形態では、アミノ酸は式IXにより表され:IX式中、nは3から11である。1つの実施形態では、アミノ酸はnが5に等しいε-アミノカプロン酸である。ポリアミド類はまた、4から12の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸類および2から12の炭素原子を有する脂肪族ジアミン類から重合させてもよい。1つの実施形態では、脂肪族ジアミン類は式Xにより表され:X式中、nは約2から約12である。1つの実施形態では、脂肪族ジアミンはヘキサメチレンジアミンH2NCH26NH2である。1つの実施形態では、ジカルボン酸のジアミンに対するモル比は0.66から1.5である。この範囲内では、モル比を0.81以上とすることが一般的に有益である。別の実施形態では、モル比は0.96以上である。さらに別の実施形態では、モル比は1.22以下である。さらに別の実施形態では、モル比は1.04以下である。本発明で有用であるポリアミド類の例としては、ナイロン6、ナイロン6,6、ナイロン4,6、ナイロン6,12、ナイロン10、など、または前記ポリアミド類の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられるが、それらに限定されない。ポリアミドエステル類の合成はまた、4から12の炭素原子を有する脂肪族ラクトン類および4から12の炭素原子を有する脂肪族ラクタム類から達成してもよい。脂肪族ラクトンの脂肪族ラクタムに対する比は、最終コポリマの選択した組成、ならびにラクトンおよびラクタムの相対反応性によって広く変動し得る。1つの実施形態では、脂肪族ラクタムの脂肪族ラクトンに対する初期モル比は0.5から4である。この範囲内では約1以上のモル比が有益である。別の実施形態では、2以下のモル比が使用される。導電性前駆体組成物はさらに、触媒または開始剤を含んでもよい。一般に、対応する熱重合に好適な任意の公知の触媒または開始剤を使用してもよい。また、重合は触媒または開始剤なしで実施してもよい。例えば、脂肪族ジカルボン酸類および脂肪族ジアミン類からのポリアミド類の合成では、限定された実施形態において、触媒を使用しなくてもよい。ラクタム類からのポリアミド類の合成では、好適な触媒は水および合成において使用される開環加水分解ラクタムに対応するωアミノ酸類を含む。他の好適な触媒としては、金属アルミニウムアルキレート類MAlOR3H;式中、Mはアルカリ金属またはアルカリ土類金属であり、RはC1-C12アルキルである、ジヒドロビス2-メトキシエトキシアルミン酸ナトリウム、ジヒドロビスtert-ブトキシアルミン酸リチウム、アルミニウムアルキレート類AlOR2R;式中、RはC1-C12アルキルである、N-ナトリウムカプロラクタム、ε-カプロラクタムのマグネシウム塩化物または臭化物塩MgXC6H10NO、X=BrまたはCl、ジアルコキシアルミニウムヒドリドが挙げられる。好適な開始剤としてはイソフタロイビスカプロラクタム、N-アセタールカプロラクタム、イソシアネートε-カプロラクタム付加物類、アルコール類ROH;式中、RはC1-C12アルキルである、ジオール類HO-R-OH;式中、RはC1-C12アルキレンである、ω-アミノカプロン酸類、およびナトリウムメトキシドが挙げられる。ラクトン類およびラクタム類からのポリアミドエステル類の合成では、好適な触媒としては、金属ヒドリド化合物、例えば式LiAlHxR1yを有するリチウムアルミニウムヒドリド触媒が挙げられ、式中、xは1から4であり、yは0から3であり、xyは4に等しく、かつR1はC1-C12アルキルおよびC1-C12アルコキシからなる群より選択され、高度に有益な触媒としては、LiAlHOR23が挙げられ、式中、R2はC1-C8アルキルから選択され、とりわけ有益な触媒はLiAlHOCCH333である。他の好適な触媒および開始剤としては、ポリε-カプロラクタムおよびポリε-カプロラクトンの重合に対し上記で記載されるものが挙げられる。さらに別の実施形態では、本発明の熱可塑性組成物はポリアリーレンエーテル樹脂を含む。本明細書では、ポリアリーレンエーテルは式XIの複数の構造単位を含み:XI式中、各構造単位に対し、各Q1は独立してハロゲン、一級または二級の低級アルキル例えば、1から7の炭素原子を含むアルキル、フェニル、ハロアルキル、アミノアルキル、アルケニルアルキル、アルキニルアルキル、ヒドロカルボノキシ、およびハロヒドロカルボノキシ少なくとも2つの炭素原子がハロゲン原子と酸素原子を分離するであり、および各Q2は独立して水素、ハロゲン、一級または二級の低級アルキル、フェニル、ハロアルキル、アミノアルキル、アルケニルアルキル、アルキニルアルキル、ヒドロカルボノキシ、ハロヒドロカルボノキシ少なくとも2つの炭素原子がハロゲン原子と酸素原子を分離するである。いくつかの実施形態では、各Q1は独立してアルキルまたはフェニル、例えば、C1-4アルキルであり、および各Q2は独立して水素またはメチルである。ポリアリーレンエーテルは、典型的にはヒドロキシ基に対してオルト位に配置された、アミノアルキル含有末端基複数可を有する分子を含み得る。副産物ジフェノキノンが存在する反応混合物から、典型的に得られる4-ヒドロキシビフェニル末端基もまたしばしば存在する。ポリアリーレンエーテルは、ホモポリマ、コポリマ、グラフトコポリマ、イオノマ、例えばアリーレンエーテル単位およびアルケニル芳香族化合物に由来するブロックを含むブロックコポリマ、ならびに前記の少なくとも1つを含む組み合わせの形態であってもよい。ポリアリーレンエーテルは、2,6-ジメチル1,4-フェニレンエーテル単位を、任意で必要に応じて2,3,6-トリメチル-1,4-フェニレンエーテル単位と共に含有するポリフェニレンエーテルを含む。ポリアリーレンエーテルは、モノヒドロキシ芳香族化合物複数可、例えば2,6-キシレノールおよび/または2,3,6-トリメチルフェノールの酸化的カップリングにより調製してもよい。触媒系が一般にそのようなカップリングのために使用され、それらは重金属化合物複数可、例えば銅、マンガンまたはコバルト化合物を、通常様々な他の材料、例えば第2級アミン、第3級アミン、ハロゲン化物または前記の2つ以上の組み合わせと共に含むことができる。ポリアリーレンエーテルは、ゲル浸透クロマトグラフィーにより決定すると、3,000から40,000原子質量単位amuの数平均分子量および5,000から80,000amuの重量平均分子量を有することができる。ポリアリーレンエーテルはクロロホルム中、25°Cで測定した場合、0.10から0.60デシリットル/グラムdl/g、または、より特定的には、0.29から0.48dl/gの固有粘度を有することができる。高固有粘度ポリアリーレンエーテルと低固有粘度ポリアリーレンエーテルの組み合わせを使用することが可能である。正確な比の決定は、2つの固有粘度を使用する場合、使用されるポリアリーレンエーテルの正確な固有粘度および選択された最終的な物理的特性に幾分依存するであろう。本発明において使用され得るポリフェニレンエーテルポリマ類の例としては、下記が挙げられるが、それらに限定されない:ポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,3,6-トリメチル1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジエチル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2-メチル-6-プロピル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジプロピル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2-エチル-6-プロピル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジラウリル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジフェニル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジメトキシ-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジエトキシ-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2-メトキシ-6-エトキシ-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2-エチル-6-ステアリルオキシ-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジクロロ-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2-メチル-6-フェニル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジベンジル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2-エトキシ-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2-クロロ-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,6-ジブロモ-1,4-フェニレンエーテル、ポリ3-ブロモ-2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテル、それらのコポリマ類およびそれらの混合物、など。限定された実施形態では、本発明の組成物において使用するためのポリフェニレンエーテルポリマ類としてはポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテル、ポリ2,3,6-トリメチル-1,4-フェニレンエーテル、これらのポリマのブレンドならびに2,3,6-トリメチル-1,4-フェニレンエーテルの単位および2,6-ジメチル1,4-フェニレンエーテルの単位を含むコポリマ類が挙げられる。そのようなポリマ類およびコポリマ類の例は、米国特許第4,806,297号でも説明されている。さらに別の実施形態では、本発明の熱可塑性組成物はポリフタルアミド樹脂を含む。ポリフタルアミドは、1つの実施形態では、iヘキサメチレンジアミンまたはヘキサメチレンジアミンとトリメチルヘキサメチレンジアミンの混合物、およびiiテレフタル酸、および任意で必要に応じてiiiイソフタル酸またはアジピン酸から選択される少なくとも1つの酸の反応生成物を含み、ただし、反応物iiiが存在しない場合、ジアミン類の混合物を使用することを条件とする。これらのポリフタルアミド類は一般に、本質的に結晶であり、改善された引張り強さおよび高い熱たわみ温度を示す。これららのポリフタルアミド類、およびそれらの調製方法は、米国特許第4,603,166および4,617,342号、ならびに欧州特許出願第121,983、121,984、121,985、122,688および395,414号において開示される。例えば、米国特許第4,603,166号および欧州特許出願第121,984号は、ヘキサメチレンジアミン、テレフタル酸およびアジピン酸から、ならびにヘキサメチレンジアミン、テレフタル酸、イソフタル酸およびアジピン酸から調製されたポリフタルアミド類を開示する。この中で使用されるヘキサメチレンジアミン:テレフタル酸:イソフタル酸:アジピン酸のモル比は、約100:65-95:25-0:35-5の範囲である。米国特許第4,617,342および欧州特許出願第122,688号は、ヘキサメチレンジアミンおよびトリメチルヘキサメチレンジアミンの、約98:2から約60:4のモル比の混合物、ならびにテレフタル酸およびイソフタル酸の少なくとも80:20から約99:1のモル比の混合物から形成されたポリフタルアミド類を開示する。欧州特許出願第121,985号はヘキサメチレンジアミンおよびトリメチルヘキサメチレンジアミンの約55/45から約95/5のモル比の混合物およびテレフタル酸から調製されたポリフタルアミド類を開示する。テレフタル酸のジアミン類に対するモル比は好ましくは1.2:1から1:1.2の範囲、より好ましくは約1:1である。欧州特許出願第121,983号は、ヘキサメチレンジアミンおよびトリメチルヘキサメチレンジアミンの混合物ならびにテレフタル酸およびアジピン酸の混合物またはテレフタル酸、イソフタル酸およびアジピン酸の混合物から調製されたポリフタルアミド類を開示する。ヘキサメチレンジアミンのトリメチルヘキサメチレンジアミンに対するモル比は、約55/45から約98/2の範囲である。テレフタル酸およびアジピン酸の混合物が使用される場合、ジアミン類、テレフタル酸およびアジピン酸のモル比は、約100/61/39から100/95/5の範囲である。テレフタル酸、イソフタル酸およびアジピン酸の混合物が使用される場合、ジアミン類、テレフタル酸ならびにイソフタル酸およびアジピン酸の混合物のモル比は、約100/61/39から100/95/5の範囲であり、混合物中のイソフタル酸のアジピン酸に対するモル比は約38/1から1/38である。これらの結晶ポリフタルアミド類のいずれも本発明の組成物において使用するのに好適であり、ポッペPoppeらの米国特許および引用欧州特許出願の教示に従い調製され得る。本発明の熱可塑性組成物中で使用される熱可塑性樹脂の量は、熱可塑性組成物ならびにこれらの組成物から製造された成形物品の選択された特性に基づいてもよい。他の因子としては、使用されるLDS添加剤の型および/または量、および/または使用される着色剤の型および/または量が挙げられる。1つの実施形態では、熱可塑性樹脂は、60から99.5wtの量で存在する。別の実施形態では、熱可塑性樹脂は65から95wtの量で存在する。さらに別の実施形態では、熱可塑性樹脂は70から90wtの量で存在する。熱可塑性樹脂に加えて、本発明の組成物はまた、レーザダイレクトストラクチャリングLDS添加剤を含む。LDS添加剤は、組成物を、レーザダイレクトストラクチャリングプロセスにおいて使用させることができるように選択される。LDSプロセスでは、レーザビームはLDS添加剤を暴露し、これを熱可塑性組成物の表面に配置させ、LDS添加剤から金属原子を活性化させる。そのようなものとして、LDS添加剤はレーザビームに暴露されると、金属原子が活性化され、暴露され、レーザビームにより暴露されない領域では、金属原子が暴露されないように選択される。さらに、LDS添加剤は、レーザビームに暴露された後、エッチング領域がメッキされ、導電性構造を形成することができるように選択される。本明細書では、メッキすることができるは、実質的に均一な金属メッキ層が、レーザによりエッチングされた領域にメッキされ、レーザパラメータに対し広い窓を示すことができる材料を示す。このプロセスはレーザマーキングとは異なり、この場合、レーザマーキングの主な結果は、エネルギ放射の影響下での材料の色変化である。レーザマーキングの重要な特性は、マークと基体の間のコントラストである。逆に、LDSでは、目標はレーザエッチングされた表面上での金属シード、その後のメッキプロセス中の最終金属化層の形成である。メッキ速度およびメッキ層の接着が重要な評価要求である。ここでは、色はこれらの材料自体から製造され基体を意味し、レーザ照射下での色変化を意味しない。そのようなものとして、組成物がレーザダイレクトストラクチャリングプロセスにおいて使用されることを可能にすることに加え、本発明で使用されるLDS添加剤はまた、物理的特性を維持しながら、組成物を着色させることを可能にするのを助けるように選択される。前述の通り、LDS材料のための現在の添加剤は通常スピネル系金属酸化物例えば、銅クロム酸化物、有機金属錯体例えばパラジウム/パラジウム含有重金属錯体または銅錯体であり、これらの添加剤に基づいていくらかの制限がある。しかしながら、スピネル系金属酸化物は黒色となってしまう。さらに、有機金属錯体を用いると、活性化される時に、急速金属化のための十分に高密度な核形成を得るためにより高いローディングが必要とされ、これらのより高い量は、材料の機械特性に悪影響を与える。したがって、本発明は、組成物の機械的強度を保持しながら、材料の着色を可能にするLDS添加剤を使用する。本発明において有用なLDS添加剤の例としては、金属酸化物、金属酸化物被覆フィラーまたは前記LDS添加剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられるが、それらに限定されない。本発明の1つの実施形態では、LDS添加剤は雲母基体上のアンチモンドープ酸化スズコーティングである。他の例としては、銅含有金属酸化物、亜鉛含有金属酸化物、スズ含有金属酸化物、マグネシウム含有金属酸化物、アルミニウム含有金属酸化物、金含有金属酸化物、銀含有金属酸化物、または前記金属酸化物の少なくとも1つを含む組み合わせを含むコーティングが挙げられ、基体は任意の他の鉱物、例えばシリカであってもよい。本発明の他の実施形態では、LDS添加剤は酸化スズである。他の例としては、亜鉛含有金属酸化物、スズ含有金属酸化物、アルミニウム含有金属酸化物、または前記金属酸化物の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。含有されるLDS添加剤の量は、機械特性に悪影響を与えずに、レーザによる活性化後に形成されるトラックのメッキを可能にするのに十分なものである。1つの実施形態では、LDS添加剤は、0.5から20wtの量で存在する。別の実施形態では、LDS添加剤は1から15wtの量で存在する。さらに別の実施形態では、LDS添加剤は3から10wtの量で存在する。前述の通り、LDS添加剤は、レーザによる活性化後、導電性パスを形成することができ、続いて、標準無電解メッキプロセスが実施されるように選択される。LDS添加剤がレーザに暴露されると、元素金属が放出される。レーザは回路パターンをその部分上に描き、埋め込まれた金属粒子を含む粗化表面を残す。これらの粒子はその後のメッキプロセス、例えば銅メッキプロセス中に結晶成長のための核として機能する。使用され得る他の無電解メッキプロセスとしては、金メッキ、ニッケルメッキ、銀メッキ、亜鉛メッキ、スズメッキなどが挙げられるが、それらに限定されない。熱可塑性樹脂およびLDS添加剤に加えて、本発明の組成物は任意で必要に応じて顔料、染料または着色剤を含む。金属酸化物または金属酸化物被覆基材を使用することにより、得られた組成物は、スピネル系金属酸化物を使用して製造したものよりもずっと色が明るくなる。その結果、着色することができる組成物が得られる。現在、組成物の自然色が好ましい場合、着色剤、染料または顔料は必要とされない。しかしながら、本発明の組成物のより明るい自然色のおかげで、着色された組成物が好ましい場合、顔料、染料または着色剤を添加してもよい。好適な顔料としては、例えば、無機顔料、例えば金属酸化物および混合金属酸化物、例えば酸化亜鉛、二酸化チタン、BaSO4、CaCO3、BaTiO3、酸化鉄など、スルフィド類、例えば硫化亜鉛、など、アルミネート類、スルホケイ酸ナトリウム類、スルフェート類およびクロメート類、カーボンブラック類、亜鉛フェライト類、ウルトラマリンブルー、ピグメントブラウン24、ピグメントレッド101、ピグメントイエロー119、ピグメントブラック28、有機顔料、例えばアゾ類、ジアゾ、キナクリドン類、ペリレン類、ナフタレンテトラカルボン酸類、フラバントロン類、イソインドリノン類、テトラクロロイソインドリノン類、アントラキノン類、アンタントロン類、ジオキサジン類、フタロシアニン類、およびアゾレーキ類、ピグメントブルー60、ピグメントレッド122、ピグメントレッド149、ピグメントレッド177、ピグメントレッド179、ピグメントレッド202、ピグメントバイオレット29、ピグメントブルー15、ピグメントグリーン7、ピグメントイエロー147およびピグメントイエロー150、または前記顔料の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。いずれの顔料も一般に、100重量部の総組成物に基づき、1から10重量部の量で使用される。好適な染料としては、例えば、有機染料、例としてクマリン460ブルー、クマリン6グリーン、ナイルレッドなど、ランタニド錯体、炭化水素および置換炭化水素染料、多環芳香族炭化水素、シンチレーション染料好ましくはオキサゾール類およびオキサジアゾール類、アリール-またはヘテロアリール置換ポリ2-8オレフィン類、カルボシアニン染料、フタロシアニン染料および顔料、オキサジン染料、カルボスチリル染料、ポルフィリン染料、アクリジン染料、アントラキノン染料、アリールメタン染料、アゾ染料、ジアゾニウム染料、ニトロ染料、キノンイミン染料、テトラゾリウム染料、チアゾール染料、ペリレン染料、ペリノン染料、ビス-ベンゾキサゾリルチオフェンBBOT、およびキサンテン染料、フルオロフォア、例えば反ストークスシフト染料近赤外波長において吸収し、可視波長で発光する、など、発光染料、例えば5-アミノ-9-ジエチルイミノベンゾaフェノキサゾニウムペルクロラート、7-アミノ-4-メチルカルボスチリル、7-アミノ-4-メチルクマリン、3-2’-ベンズイミダゾリル-7-N,N-ジエチルアミノクマリン、3-2’-ベンゾチアゾリル-7-ジエチルアミノクマリン、2-4-ビフェニリル-5-4-t-ブチルフェニル-1,3,4-オキサジアゾール、2-4-ビフェニル-6-フェニルベンゾキサゾール-1,3、2,5-ビス-4-ビフェニリル-1,3,4-オキサジアゾール、2,5-ビス-4-ビフェニリル-オキサゾール、4,4’-ビス-2-ブチルオクチルオキシ-p-クアテルフェニル、p-ビスo-メチルスチリル-ベンゼン、5,9-ジアミノベンゾaフェノキサゾニウムペルクロラート、4-ジシアノメチレン-2-メチル-6-p-ジメチルアミノスチリル-4H-ピラン、1,1’-ジエチル-2,2’-カルボシアニンヨージド、3,3’-ジエチル-4,4’,5,5’-ジベンゾチアトリカルボシアニンヨージド、7-ジエチルアミノ-4-メチルクマリン、7-ジエチルアミノ-4-トリフルオロメチルクマリン、2,2’-ジメチル-p-クアテルフェニル、2,2-ジメチル-p-テルフェニル、7-エチルアミノ-6-メチル-4-トリフルオロメチルクマリン、7-エチルアミノ-4-トリフルオロメチルクマリン、ナイルレッド、ローダミン700、オキサジン750、ローダミン800、IR125、IR144、IR140、IR132、IR26、IR5、ジフェニルヘキサトリエン、ジフェニルブタジエン、テトラフェニルブタジエン、ナフタレン、アントラセン、9,10-ジフェニルアントラセン、ピレン、クリセン、ルブレン、コロネン、フェナントレンなど、または前記染料の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。いずれの染料も一般に、100重量部の総組成物に基づき、0.1から5重量部の量で使用される。好適な着色剤としては、例えば二酸化チタン、アントラキノン類、ペリレン類、ペリノン類、インダントロン類、キナクリドン類、キサンテン類、オキサジン類、オキサゾリン類、チオキサンテン類、インジゴイド類、チオインジゴイド類、ナフタルイミド類、シアニン類、キサンテン類、メチン類、ラクトン類、クマリン類、ビスベンゾキサゾリルチオフェンBBOT、ナフタレンテトラカルボン酸誘導体、モノアゾおよびジアゾ顔料、トリアリールメタン類、アミノケトン類、ビススチリルビフェニル誘導体、など、ならびに前記着色剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。いずれの着色剤も一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、0.1から5重量部の量で使用される。上記のように、本発明では着色剤または染料または顔料を使用してもよいが、これらは必要ではない。組成物を黒色にし、または黒色に近いものとしてしまい、よって着色剤が有効でなくなり得るLDS添加剤を使用する、以前のLDS組成物よりも、組成物の自然色がずっと明るいので、これらの着色剤を使用することができる。したがって、本発明の組成物は、1つの実施形態では、40から85のL値を有する。他の実施形態では、本発明の組成物は、1つの実施形態では、45から80のL値を有する。さらに別の実施形態では、本発明の組成物は、1つの実施形態では、50から75のL値を有する。L値は、明るさ-暗さ特性を説明する。L値=0の場合、物体は黒色である。L値=100の場合、物体は白色である。L値は常に正である。極値0および100からさらに離れたL値を有する組成物はより自然な色を有し、これは特定の用途のために選択された色であってもよく、または組成物をより容易に着色させ得るものであってもよい。LはASTM2244を使用し、10度オブザーバ、D65光源、SCI反射率、および大口径を用いて測定する。40から85のLを有する組成物は、当然28から94の範囲のこの明るい色に基づいて達成され得る色空間を有する組成物となる。本明細書では、材料のLは当然、いずれの着色剤も有さない材料の値である。Lに対しさらに0から離れた値を有すると、より広い色空間を有する組成物が得られる。色空間は、任意的な着色剤、顔料および/または染料を用いて達成することができるLの範囲である。本発明の組成物は従来のLDS組成物に比べてずっと大きな色空間を有し、よって、本発明の組成物は着色可能である。組成物の色特性はまた、aおよびb値を用いて規定することができる。a値は、赤-緑軸上の位置を説明する。aが正である場合、色あいは赤であり、aが負である場合、色あいは緑である。b値は、黄-青軸上の位置を説明する。bが正である場合、色あいは黄であり、bが負である場合、色あいは青である。aおよびbがゼロに近く、Lがより大きい場合、結果は組成物に対しより明るい色となる。本発明の組成物では、組成物中で自然に生じるaおよびb値がゼロに近いことが有益であり、というのも、前記の通り、これによりずっと大きな色空間が達成され得るからである。1つの実施形態では、組成物は-1から-5のa値および-5から20のb値を有する。これにより、aに対し-50から52およびbに対し-40から80の組成物により達成され得る色空間が得られる。また、わかるように、本発明の組成物は本質的により暗くないLDS添加剤を使用するので、ずっと多様な色の可能性が見込まれる。ASTM2244はまた、aおよびb値を決定するためにも使用される。熱可塑性樹脂、LDS添加剤、および任意的な着色剤に加えて、本発明の熱可塑性組成物はこの型の樹脂組成物中に元々組み込まれている様々な添加剤を含んでもよい。添加剤の混合物を使用してもよい。そのような添加剤は組成物を形成させるために構成成分を混合する間の好適な時に混合してもよい。1つ以上の選択された特徴を熱可塑性組成物およびこれらから製造される任意の成形物品に付与するために1つ以上の添加剤を熱可塑性組成物中に含有させる。本発明において含めることができる添加剤の例としては、熱安定剤、プロセス安定剤、抗酸化剤、光安定剤、可塑剤、静電防止剤、離型剤、UV吸収剤、潤滑剤、流れ促進剤または1つ以上の前記添加剤の組み合わせが挙げられるが、それらに限定されない。最終組成物の着色性に悪影響を与えない任意の添加剤を含有させてもよい。好適な熱安定剤としては、例えば、有機ホスファイト類、例えばトリフェニルホスファイト、トリス-2,6-ジメチルフェニルホスファイト、トリス-混合モノおよびジノニルフェニルホスファイトなど、ホスホネート類、例えばジメチルベンゼンホスホネートなど、ホスフェート類、例えばリン酸トリメチル、など、または前記熱安定剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。熱安定剤は、一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、0.01から0.5重量部の量で使用される。好適な抗酸化剤としては、例えば、有機ホスファイト類、例えばトリスノニルフェニルホスファイト、トリス2,4-ジ-t-ブチルフェニルホスファイト、ビス2,4-ジ-t-ブチルフェニルペンタエリトリトールジホスファイト、ジステアリルペンタエリトリトールジホスファイトなど、アルキル化モノフェノール類またはポリフェノール類、ポリフェノール類のジエン類とのアルキル化反応生成物、例えばテトラキス[メチレン3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシヒドロシンナマート]メタン、など、パラ-クレゾールまたはジシクロペンタジエンのブチル化反応生成物、アルキル化ヒドロキノン類、ヒドロキシル化チオジフェニルエーテル類、アルキリデン-ビスフェノール類、ベンジル化合物、β-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル-プロピオン酸の一価または多価アルコール類とのエステル類、β-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシ-3-メチルフェニル-プロピオン酸の一価または多価アルコール類とのエステル類、チオアルキルまたはチオアリール化合物のエステル類、例えばジステアリルチオプロピオネート、ジラウリルチオプロピオネート、ジトリデシルチオジプロピオネート、オクタデシル-3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、ペンタエリトリチル-テトラキス[3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネートなど、β-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル-プロピオン酸などのアミド類、または前記抗酸化剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。抗酸化剤は、一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、0.01から0.5重量部の量で使用される。好適な光安定剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール類、例えば2-2-ヒドロキシ-5-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-2-ヒドロキシ-5-tert-オクチルフェニル-ベンゾトリアゾールおよび2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシベンゾフェノンなどまたは前記光安定剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。光安定剤は、一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、0.1から1.0重量部の量で使用される。好適な可塑剤としては、例えば、フタル酸エステル類、例えばジオクチル-4,5-エポキシ-ヘキサヒドロフタレート、トリス-オクトキシカルボニルエチルイソシアヌレート、トリステアリン、エポキシ化大豆油など、または前記可塑剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。可塑剤は、一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、0.5から3.0重量部の量で使用される。好適な静電防止剤としては、例えば、グリセロールモノステアレート、ステアリルスルホン酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムなど、または前記静電防止剤の組み合わせが挙げられる。1つの実施形態では、炭素繊維、炭素ナノ繊維、カーボンナノチューブ、カーボンブラック、または前記の任意の組み合わせをポリマ樹脂中で使用してもよく、これは化学静電防止剤を含んでいるので、静電気的な散逸を組成物に与えることができる。好適な離型剤としては、例えば、ステアリン酸金属塩、ステアリン酸ステアリル、テトラステアリン酸ペンタエリトリトール、蜜蝋、モンタンろう、パラフィンろう、など、または前記離型剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。離型剤は一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、0.1から1.0重量部の量で使用される。好適なUV吸収剤としては、例えば、ヒドロキシベンゾフェノン類、ヒドロキシベンゾトリアゾール類、ヒドロキシベンゾトリアジン類、シアノアクリレート類、オキサニリド類、ベンゾキサジノン類、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4-1,1,3,3-テトラメチルブチル-フェノールCYASORB商標5411、2-ヒドロキシ-4-n-オクチルオキシベンゾフェノンCYASORB商標531、2-[4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン-2-イル]-5-オクチルオキシ-フェノールCYASORB商標1164、2,2’-1,4-フェニレンビス4H-3,1-ベンゾキサジン-4-オンCYASORB商標UV-3638、1,3-ビス[2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリロイルオキシ]-2,2-ビス[[2-シアノ-3、3-ジフェニルアクリロイルオキシ]メチル]プロパンUVINUL商標3030、2,2’-1,4-フェニレンビス4H-3,1-ベンゾキサジン-4-オン、1,3-ビス[2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリロイルオキシ]-2,2-ビス[[2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリロイルオキシ]メチル]プロパン、ナノサイズ無機材料、例えば酸化チタン、酸化セリウム、および酸化亜鉛全て、100nm未満の粒子サイズを有する、など、または前記UV吸収剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。UV吸収剤は一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、0.01から3.0重量部の量で使用される。好適な潤滑剤としては、例えば、脂肪酸エステル類、例えばアルキルステアリルエステル類、例えば、ステアリン酸メチルなど、ステアリン酸メチルならびに親水性および疎水性界面活性剤、例えばポリエチレングリコールポリマ類、ポリプロピレングリコールポリマ類、およびそれらのコポリマ類の混合物、例えば、好適な溶媒中のステアリン酸メチルおよびポリエチレンポリプロピレングリコールコポリマ類、または前記潤滑剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。潤滑剤は一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、0.1から5重量部の量で使用される。好適な発泡剤としては、例えば、低沸点ハロ炭化水素および二酸化炭素を発生させるもの、室温で固体であり、その分解温度よりも高い温度まで加熱されると、窒素、二酸化炭素、アンモニアガスなどのガスを発生する発泡剤、例えばアゾジカルボンアミド、アゾジカルボンアミドの金属塩、4,4’オキシビスベンゼンスルホニルヒドラジド、重炭酸ナトリウム、炭酸アンモニウム、など、または前記発泡剤の少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。発泡剤は一般に、全てのフィラーを除き、100重量部の総組成物に基づき、1から20重量部の量で使用される。さらに、流れおよび他の特性を改善する材料、例えば、低分子量炭化水素樹脂を組成物に添加してもよい。特に有用なクラスの低分子量炭化水素樹脂は、石油分解から得られる不飽和C5~C9モノマ類に由来する、石油C5~C9原料に由来するものである。非制限的例としては、オレフィン類、例えば、ペンテン類、ヘキセン類、ヘプテン類など、ジオレフィン類、例えばペンタジエン類、ヘキサジエン類など、環状オレフィン類およびジオレフィン類、例えばシクロペンテン、シクロペンタジエン、シクロヘキセン、シクロヘキサジエン、メチルシクロペンタジエンなど、環状ジオレフィンジエン類、例えば、ジシクロペンタジエン、メチルシクロペンタジエン二量体など、ならびに芳香族炭化水素、例えばビニルトルエン類、インデン類、メチルインデン類などが挙げられる。樹脂はさらに、部分的にまたは完全に、水素化させることができる。本発明の熱可塑性組成物は、複数の構成成分を組み合わせて熱可塑性樹脂を形成させる任意の公知の方法を用いて形成させてもよい。1つの実施形態では、構成成分は最初に高速混合機内でブレンドされる。手練りを含むがこれに限定されない他の低せん断プロセスもまたこのブレンディングを達成することができる。ブレンドはその後、2軸押出機ののど部にホッパーを介して送り込まれる。または、1つ以上の構成成分は、のど部でおよび/またはサイドスタッファを介した下流で、押出機中に直接供給することによって、組成物中に組み込まれてもよい。押出機は一般に、組成物が流れるのを引き起こすのに必要な温度より高い温度で動作される。押し出し物をすぐにウォーターバッチ内で急冷させ、ペレット化させる。押し出し物を切断する時にそのように調製されたペレットは、必要に応じて4分の1インチ長6.35ミリメートル以下とすることができる。このようなペレットは、引き続き、成形molding、成型shaping、形成formingのために使用してもよい。熱可塑性組成物を含む成型、形成、または成形物品もまた提供される。熱可塑性組成物は、様々な手段、例えば射出成形、押出、回転成形、ブロー成形および熱形成により有用な成型物品に成形することができ、物品、例えば、例として、パーソナルコンピュータ、ノートブックおよびポータブルコンピュータ、携帯電話アンテナおよび他のそのような通信装置、医療用途、RFID用途、および自動車用途、などが形成される。1つの実施形態では、本発明は導電性パスを有し、その上に金属層がメッキされた成形物品を含む。1つの実施形態では、金属層は0.3N/mm以上の引きはがし強さを有する。別の実施形態では、金属層は0.7N/mm以上の引きはがし強さを有する。さらに別の実施形態では、金属層は0.8N/mm以上の引きはがし強さを有する。本発明についてさらに、下記非限定的実施例により説明する。これらの実施例において、ポリマ組成物の色に対するLDS添加剤の効果を調べた。これらの実施例において、ポリマベース樹脂は、ポリカーボネート/アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン樹脂ブレンドSABICイノベイティブプラスチックスInnovativePlasticsから入手可能とし、金属酸化物被覆フィラーはアンチモン-ドープ酸化スズメルクケミカルズ社MerckChemicalsCo.,Ltd.上海から入手可能とした。様々な量のアンチモン-ドープ酸化スズを使用した0.5から10wt。標準LDS添加剤の使用を示す比較例は、銅クロム酸化物スピネルフェロ台湾FerroTaiwanから入手可能を使用して実施した。3.46wtの追加の添加剤を全ての実施例で使用し、タルクハヤシ化成株式会社HayashiKaseiCo.Ltd.から入手可能、ヒンダードフェノール抗酸化剤、ホスファイト安定剤および金属不活性剤3つとも全てチバスペシャルティケミカルズ社CibaSpecialtyChemicalsLtd.中国から入手可能およびアクリンAclyn295エチレン-アクリル酸亜鉛イオノマ類ハニーウェルHoneywellから入手可能が含まれた。2つのLDS添加剤の色および衝撃強さに対する効果は表1で示され得る。わかるように、アンチモン-ドープ酸化スズの使用により、銅クロム酸化物スピネルに比べてずっと高いL値白色にずっと近いことを示すを有する組成物が得られた。結果として、銅クロム酸化物スピネル例に比べて、これらの材料では異なる色むらが検出できた。結果として、着色可能な組成物が得られた。および、本発明の組成物は依然として、良好な機械特性およびLDSプロセスを用いて活性化され、メッキされる能力を維持した。表2では、10配合Aおよび3配合Dの異なるLDS添加剤ローディングを用いた場合であっても、より高い引きはがし強さ値により示されるように、良好なレーザおよびメッキ性能を得ることが可能であったことがわかる。銅層の接着は、剥離試験機を用いて引きはがし強さを試験することにより決定した。使用した方法はIPC-TM-650であった。この標準では、レーザ出力は5Wであり、レーザパルスは60KHzであり、レーザ速度は2m/sであり、メッキされた銅層の厚さは30~35umであり、剥離速度は50mm/分であった。次の実施例では、組成物の着色される能力を示す。これらの実施例において、5wtの白色顔料デュポンDuPontから入手可能なTiO2を使用した。結果を表3に示す。わかるように、アンチモン-ドープ酸化スズを使用した組成物は、白色にずっと近い色より高いL値を有し、銅クロム酸化物スピネル例は、白色顔料を使用していないアンチモン-ドープ酸化スズ例上記実施例A-Eよりも、黒色に近い色を有した。アンチモン-ドープ酸化スズ例はさらに、良好な衝撃強さを示し、LDSプロセスを用いてメッキされる能力を維持する。次の組の実施例は、本発明の組成物を使用して多様な色を得ることができることを示す。上記のように、従来のLDS添加剤では、低いL値を有する組成物となってしまい、よって、得られた組成物は多様な色を達成するように着色することができなかった。しかしながら、表4ではベース組成物の明るい自然色のおかげで、異なる着色剤を配合物に添加すると、多様なL、aおよびb値が得られることがデータより示される。表5では、着色可能なLDS材料を提供することができることに加え、これらの材料はまた、非常に良好なレーザエッチングおよびメッキ性能を提供することがわかる。これは引きはがし強さ値により示され、これは銅層の着色可能な材料で作製された物品への非常に良好な接着を示した。最後の組の実施例は、酸化スズをLDS添加剤として使用すると、従来のLDS組成物に比べて、依然として優れた機械特性を有する着色可能な組成物が得られたことを示した。これらの材料は、一般的なLDS添加剤よりも良好な熱安定性を示し、室温および低温下で優れた衝撃強さを有した。そのようなものとして、金属酸化物もまた、LDS添加剤として有用であることがわかる。結果は表6で示すことができる。1つの態様では、熱可塑性組成物は本質的に、a75から99.5重量の熱可塑性ベース樹脂と、b0.5から25重量の、金属酸化物、金属酸化物被覆フィラー、またはそれらの組み合わせから選択されるフィラーと、から構成される。熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができる。組成物は40から85のASTM2244により決定されるL値、-1から-5のASTM2244により決定されるa値、および-5から20のASTM2244により決定されるb値を有する。別の実施形態では、熱可塑性組成物は本質的に、a70から99.4重量の熱可塑性ベース樹脂と、b0.5から20重量の金属酸化物被覆フィラーと、c0.1から10重量の、少なくとも1つの染料、顔料、着色剤または前記の少なくとも1つを含む組み合わせと、から構成される。熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができる。熱可塑性組成物は、28から94のASTM2244により決定されるL値、-50から52のASTM2244により決定されるa値、および-40から80のASTM2244により決定されるb値により規定される色空間を有する。1つの実施形態では、熱可塑性組成物はa75から99.5重量の熱可塑性ベース樹脂と、b0.5から25重量の、金属酸化物、金属酸化物被覆フィラー、またはそれらの組み合わせから選択されるフィラーと、から構成される。熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができる。組成物は40から85のASTM2244により決定されるL値、-1から-5のASTM2244により決定されるa値、および-5から20のASTM2244により決定されるb値を有する。別の実施形態では、熱可塑性組成物は、a70から99.4重量の熱可塑性ベース樹脂と、b0.5から20重量の金属酸化物被覆フィラーと、c0.1から10重量の、少なくとも1つの染料、顔料、着色剤または前記の少なくとも1つを含む組み合わせと、から構成される。熱可塑性組成物は、レーザを用いて活性化させた後にメッキすることができる。熱可塑性組成物は、28から94のASTM2244により決定されるL値、-50から52のASTM2244により決定されるa値、および-40から80のASTM2244により決定されるb値により規定される色空間を有する。様々な実施形態では、i金属酸化物は酸化スズ、銅含有金属酸化物、亜鉛含有金属酸化物、スズ含有金属酸化物、マグネシウム含有金属酸化物、アルミニウム含有金属酸化物、金含有金属酸化物、銀含有金属酸化物、または前記金属酸化物の少なくとも1つを含む組み合わせから選択することができ、および/またはii熱可塑性組成物は、30から91のASTM2244により決定されるL値により規定される色空間を有し、および/またはiii熱可塑性ベース樹脂は、ポリカーボネート、ポリカーボネート/アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン樹脂ブレンド、ポリアリーレンエーテル樹脂、ナイロン系樹脂、ポリフタルアミド樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂または前記樹脂の少なくとも1つを含む組み合わせから選択することができ、および/またはivフィラーは金属酸化物被覆フィラーであり、金属酸化物被覆フィラーはアンチモンドープ酸化スズ、銅含有金属酸化物、亜鉛含有金属酸化物、スズ含有金属酸化物、マグネシウム含有金属酸化物、アルミニウム含有金属酸化物、金含有金属酸化物、銀含有金属酸化物、または前記金属酸化物の少なくとも1つを含む組み合わせから選択される金属酸化物コーティングを含み、および/またはvフィラーは金属酸化物被覆フィラーであり、金属酸化物被覆フィラーは、雲母、シリカまたは前記基体の少なくとも1つを含む組み合わせから選択される基体を含み、および/またはviフィラーは、亜鉛含有金属酸化物、スズ含有金属酸化物、アルミニウム含有金属酸化物、または前記金属酸化物の少なくとも1つを含む組み合わせから選択される金属酸化物である。1つの実施形態では、製造物品は、その上に導電性パスを有する成形物品と、導電性パス上にメッキされた金属層とを含む。金属層はIPC-TM-650により測定すると、0.3N/mm以上の引きはがし強さを有する。さらに、成形物品は上記組成物のいずれかから形成される。様々な実施形態では、i物品は、コンピュータ、携帯電話、通信装置、医療用途、RFID用途、または自動車用途から選択され、および/またはii金属層は銅層を含み、および/またはiii金属層はIPC-TM-650により測定すると0.7N/mm以上の引きはがし強さを有する。1つの実施形態では、物品を形成する方法は、上記組成物のいずれかから物品を成形する工程と、レーザを使用して成形物品上に導電性パスを形成する工程と、導電性パス上に銅層をメッキする工程とを含む。銅層はIPC-TM-650により測定すると0.3N/mm以上の引きはがし強さを有する。典型的な実施形態について説明目的で記載してきたが、前記記載は本発明の範囲を制限するものと考えるべきではない。したがって、様々な改変、適合、および代替案は、本発明の精神および範囲から逸脱せずに当業者には思いつくことができる。"