打撃工具、殊に外科処置に使用される打撃工具であって、駆動部3、前記駆動部3に結合された駆動部材17、及び前記駆動部3の前側に配置されていて前記駆動部材17に結合された工具ホルダー25を備えており、この場合に、前記駆動部3は、前記駆動部材17を介して前記工具ホルダー25に打撃工具の軸線Aの方向の振動運動を生ぜしめるように形成されている形式のものにおいて、駆動部材17は連結部24を介して工具ホルダー25に結合されており、この場合に連結部24は外側に向かって先細の第1の構成部分80と、外側に向かって広がっていて前記構成部分上に装着された第2の構成部分81とを備えており、前記第2の構成部分81を、打撃工具の軸線方向の引っ張り力によって前記第1の構成部分80上に装着して該第1の構成部分によって開拡させるようになっており、かつ、前記工具ホルダー25と前記駆動部材17との間に前記両方の構成部分間の結合のため、並びに軸線方向の引っ張り力の形成のための引っ張り部材85を設けてあることを特徴とする、打撃工具。連結部24は、打撃工具の軸線Aを中心とした回動を阻止する形状係合式の連結部として形成されており、殊に第1の構成部分80はサドル状の突起部を有している請求項1に記載の打撃工具。引っ張り部材85は、連結部24を通って延びる連結ねじ85によって形成されており、殊にこの場合に長手方向孔102は前記連結ねじ85を通って延びている請求項2及び3のいずれか1項に記載の打撃工具。連結ねじ85は、少なくとも1つの固定部材によって回動に対して形状係合式にロックされるようになっており、殊にこの場合に固定部材は固定ピン87によって形成されており、該固定ピン87は後側の閉鎖部材32のピン孔88内に差し込まれて、少なくとも1つのピン係止部材90によって保持されるようになっており、殊に前記ピン係止部材90は前記後側の閉鎖部材32の係止孔93内に挿入されてばね力に抗して保持された係止体を含んでおり、該係止体は前記ばね力に抗して前記ピン孔88から押し出されるようになっている請求項3に記載の打撃工具。連結部24は少なくとも1つの連結ピン82を含んでおり、該連結ピンは軸線Aに対して平行に駆動部材17から閉鎖部材32内へ延びている請求項1から4のいずれか1項に記載の打撃工具。駆動部材17は連結部24から駆動部3内へ一体構造で延びている請求項1から5のいずれか1項に記載の打撃工具。打撃工具は、打撃工具の前側から打撃工具の後側へロッド状の構成部分を差し嵌めるために打撃工具の軸線Aの方向で工具ホルダー25及び駆動部3を通って延びる貫通した長手方向孔を有している請求項1から6のいずれか1項に記載の打撃工具。工具ホルダー25は1つの工具端部の受容のための貫通開口部36を有しており、この場合に長手方向孔は前記貫通開口部36につながっている請求項7に記載の打撃工具。工具ホルダー25は駆動部材17を介して駆動部3に連結されており、この場合に長手方向孔は前記駆動部材17を通って延びている請求項7又は8に記載の打撃工具。駆動部3は、振動運動のために駆動可能なピストン4を有しており、この場合に長手方向孔は前記ピストンを通って延びている請求項7から9のいずれか1項に記載の打撃工具。駆動部材17は径拡大部16を有しており、該径拡大部はピストン4の内部の中空室15内に配置されており、この場合に長手方向孔は前記ピストン14の前記中空室15及び、該中空室15の後側に設けられた孔104を通って延びており、殊に前記中空室15は、前記ピストン14が配置されているシリンダー室6に対してシール20によって密閉されている請求項9及び10に記載の打撃工具。ピストン4は該ピストンから後方へ延びる管部材105を備えており、この場合に長手方向孔は前記管部材105を通って延びており、殊に該管部材105はシール106を介して摺動自在に打撃工具の背壁11内を延びている請求項11に記載の打撃工具。駆動部3は、工具ホルダー25に打撃工具の軸線Aの方向の振動運動を生ぜしめるように形成されており、前記工具ホルダー25は貫通開口部36、及び工具の相対回動不能な受容のために前記貫通開口部36に配置された座部を有しており、工具の相対回動不能な受容のための座部は、軸線Aに対して垂直方向に延びる1つの受容面40を有しており、該受容面に、前記貫通開口部36を中心として対称的に配置されて前記受容面から前方へ突出する少なくとも4つの突起部42を設けてあり、該各突起部間に工具の肩部の受容のためのスペースを形成してある請求項1から12のいずれか1項に記載の打撃工具。隣接の突起部42間の間隔は約10.05mmである請求項13に記載の打撃工具。工具ホルダー25は軽金属から成る中間部材30、鋼から成る前側の閉鎖部材31及び鋼から成る後側の閉鎖部材32を有している請求項1から14のいずれか1項に記載の打撃工具。中間部材30はアルミニウム、マグネシウム及びチタンのうちの少なくともいずれか1つから成っている請求項15に記載の打撃工具。前側の閉鎖部材31は工具の相対回動不能な受容のための座部を有している請求項15又は16に記載の打撃装置。工具ホルダー25、殊に中間部材30内に、貫通開口部30を介して中間部材30内に差し込まれた工具の保持のための保持機構50を備えており、特にこの場合に前記保持機構50と前記中間部材30との間に鋼製スリーブ63を配置してあり、この場合に前記保持機構50は、軸線に対して垂直方向にかつばね力に抗して移動可能な保持部材52を有している請求項1から17のいずれか1項に記載の打撃工具。保持機構50は中間部材30内に配置されており、若しくは保持機構50はばね力によって押し出されないようにピン54によって保持されており、前記ピンは前記中間部材30の止まり孔55内に配置されるようになっており、前記止まり孔55は前記中間部材30と前側の閉鎖部材31との間の分離面に開口しており、これによって前記ピン54は前側の閉鎖部材31の組み付けに際して前記止まり孔55内に受容されるようになっている請求項18に記載の打撃工具。本発明の課題は、冒頭に述べた形式の打撃工具を改善して、力を駆動部から工具ホルダーにできるだけ効率的に伝達することである。前記課題は打撃工具の請求項1に記載の構成によって解決される。請求項1に記載の本発明の構成では、駆動部は1つの連結部を介して工具ホルダーに結合されている。連結部は第1の構成部分及び第2の構成部分を有しており、この場合に第1の構成部分は駆動部に配置され、かつ第2の構成部分は工具ホルダーに配置されており、若しくは第1の構成部分は工具ホルダーに配置され、かつ第2の構成部分は駆動部に配置されている。第1の構成部分は外側に向かって、つまり打撃工具の軸線の方向で第2の構成部分に向かって先細になっているのに対して、第2の構成部分は外側に向かって、つまり軸線の方向で第1の構成部分に向かって広がっていて第1の構成部分上に装着され、つまり乗せられるようになっており、この場合に第2の構成部分は軸線方向の引っ張り力によって、つまり第1の構成部分上への圧着によって第1の構成部分によって開拡させられる。軸線方向の引っ張り力の形成のために、両方の構成部分の互いの結合のための引っ張り部材を設けてある。このような構成は両方の構成部分間の遊びのない座着結合を可能にしていて、ひいては工具ホルダーへの良好な力伝達を保証している。本発明に基づく打撃工具において、有利には、打撃工具の前側から打撃工具の後側へ打撃工具の軸線長手方向軸線若しくは縦軸線の方向で工具ホルダー及び駆動部を通って延びる一貫した長手方向孔軸線方向孔若しくは縦孔を設けてあり、これによって、打撃工具は、殊に骨髄釘若しくはインプラント部材の打ち込みに適している。長手方向孔は、インプラント部材の案内のための線材若しくはワイヤ或いは細いロッド状の構成部分が、打撃工具を通して案内されるために適しており、これによって線材若しくはワイヤ或いは細いロッド状の構成部分の取り扱いは、打撃工具の周りを通して線材若しくはワイヤ或いは細いロッド状の構成部分を案内する必要がなくなるので容易になっている。明細書で前側は、工具ホルダーに保持された工具の側を意味し、つまり打撃方向で前方を意味し、後側は装置の工具と逆の側を意味し、つまり打撃方向で後方を意味する。簡単に使用可能な打撃工具を提供するために、本発明の別の構成に基づき、工具ホルダーは貫通開口部、及び工具の相対回動不能な受容のために前記貫通開口部に配置された座部受容部若しくは嵌合部を有しており、該座部は、軸線に対して垂直方向に延びる受容面を有しており、該受容面に、前記貫通開口部を中心として対称的に若しくは等角度間隔に配置されて前記受容面から前方へ突出する少なくとも4つの突起部を設けてあり、該各突起部間に工具の肩部の受容のためのスペースを形成してある。少なくとも4つの突起部を設けてあることによって、該突起部は該突起部間に、工具肩部の受容のために適した全体で少なくとも4つの凹部を規定している。これによって工具は、異なる全体で少なくとも4つの位置で工具ホルダーに装着されるようになっている。作動の静粛な打撃工具を提供するために、本発明の別の構成に基づき、工具ホルダーは軽金属から成る中間部材、鋼から成る前側の閉鎖部材端部部材若しくは接続部材及び鋼から成る後側の閉鎖部材を有している。軽金属製の中間部材を用いることによって、工具ホルダーの重量は減少させられている。騒音発生も減少される。力を後方へ、つまり駆動部に向けて、若しくは前方へ、つまり工具へ向けて伝達するために、両方の閉鎖部材は鋼から製造されおり、それというのは軽合金は、工具ホルダーの端部に生じる負荷若しくは荷重に耐えられないからである。図1には、本発明に基づく打撃工具の有利な実施例を示してある。打撃工具はケーシング1を有しており、ケーシングハウジングはグリップ2を備えている。ケーシング1内には、駆動部3を収容してある。駆動部駆動ユニットはピストン4を含んでおり、ピストンはシリンダー5内に移動可能移動自在に配置され、つまりシリンダーのシリンダー室6内に摺動可能に受容されている。圧縮空気弁7を操作することによって、圧縮空気は管路8を介して供給されて、ピストン4を打撃工具の縦軸線長手方向軸線Aに沿って振動運動させるようになっている。このような駆動は当業者にとって知られているものである。本発明は駆動部の構成を対象とするものではなく、駆動部の詳細はヨーロッパ特許公開第617926号明細書に記載してある。空圧式の駆動部の代わりに、液圧式若しくは電磁式の駆動部を用いることも可能である。ケーシング1の周壁10は、シリンダー室6を取り囲んでおり、周壁の一方の端部後端部に背壁端部壁11をねじ結合してあり、かつ他方の端部前端部にカバーキャップ12をねじ結合してある。ピストン4内に中空室15を設けてあり、中空室内に駆動部材駆動要素17の径拡大部16を入り込ませて、つまり受容してある。径拡大部16は駆動部材17のロッド18に固定してある。ロッド18は、中空室15の前側の端部内に装着されたねじ込み式閉鎖部19のシール20によって案内されている。ロッド18は該ロッドの前側の端部で駆動部材17の案内部分案内ブロック9に移行して、つまりつながっており、案内部分は縦軸線Aの方向で摺動可能に前側のカバー12の中空部室20内に案内されている。駆動部材7の縦軸線の方向軸線方向の運動は、案内部分9の溝内に係合している、つまり入り込んでいる不動のストッパ21によって規定されている。駆動部材17は前側の端部で連結部24を介して工具ホルダー25に結合されており、工具ホルダーは工具の取り付けのために用いられるようになっている。工具ホルダー25は、連結部24を設けてあるので、打撃工具の分解なしに交換できるようになっている。装置の機能は、ヨーロッパ特許出願公開第617926号明細書に記載の装置の機能に相当するものである。ピストン4の振動運動往復運動は径拡大部16に軸線方向の振動運動を生ぜしめ、ひいては打撃力を形成するようになっている。つまり径拡大部16の前端面16aと後端面16bとを交互に負荷するようになっており、これによって駆動部材17は往復運動振動運動させられる。振動運動振動運動力は、駆動部材17から工具ホルダー25に伝達され、そこから工具ホルダー内へ装着された工具に伝達されるようになっている。次に打撃工具の各構成部分を詳細に説明する。工具ホルダー25及び駆動部材17の構造は図2乃至図7に示してある。工具ホルダー25は3つの主要部分、つまり、軽金属から成る中間部材30、鋼から成る前側の閉鎖部材31及び、鋼から成る後側の閉鎖部材32を有している。中間部材30は主にアルミニウム、マグネシウム及びチタンのうちの少なくともいずれか1つから成っており、この場合にアルミニウムは価格の点で有利である。工具ホルダー25の前側の端部に設けられた前側の閉鎖部材31は、工具35の相対回動不能な受容のための座部34を形成しており、工具35は図2乃至図7に部分的に、つまり最後部の部分を示してある。工具ホルダー25は、座部34から該工具ホルダーの内部を軸線方向に延びる開口部36を有しており、該開口部は工具35の後側のロッド状柄状の部分37の受容のために用いられている。特に図7に明瞭に示してあるように、工具のロッド状の部分37は前側の端部で幅広の工具区分38へ移行し、つまり幅広の工具区分につながっており、幅広の工具区分はロッド状の部分37から側方へ突出した肩部39を形成している。肩部39は、工具35を装着した場合に座部34によって相対回動不能に受容されるようになっている。座部34の構造は図8に特に詳細に示してある。図面に示してあるように、座部34は軸線Aに対して垂直に延びる受容面40を有しており、該受容面は、打撃力を工具ホルダー25から肩部39の後側の端面へ伝達するようになっている。受容面40には、該受容面から軸線Aの方向で前方へ延びる少なくとも4つの突起部42を設けてあり、該突起部は開口部36を中心として互いに対称的に配置されている。突起部4間に、同じく互いに対称的な実施例で4つの凹設部43を形成してあり、該凹設部は工具35の肩部39を相対回動不能に受容するようになっている。4つの突起部42を備えた図8に示してある実施例において、4つの凹設部43は、軸線Aに対して垂直でかつ互いに直交する2つの溝を形成しており、該溝は開口部36内で互いに交差している。工具35は、凹設部によって形成された前記溝内に異なる4つの位置角度位置で装着される。隣接する突起部42間の間隔Bは、有利には約10.05mm±0.02mmであり、これは外科処置分野で用いられる標準工具の肩部の幅に相当するものである。特に図3から明らかなように、工具35のロッド状の部分シャンク37は、開口部36を通って中間部材30内まで延びている。そこでロッド状の部分は保持機構50によって不動に保持され、つまりロックされるようになっている。このために保持機構50は、中間部材30の室中空部51内に配置された保持部材52を備えている。保持部材52は室51内において、縦軸線A図2、参照に対して垂直な方向で円錐形のばね53の力に抗して移動させられるようになっている。このために室51は、一方の側第1の側で外部に向かって開いており、つまり外部に開口しており、ばね53は室51の他方の側第2の側に支えられている。保持機構50若しくは保持部材52は、ばね53の力によって押し出されないようにピン54を用いて受け止められ、つまりロック確保若しくは保持されるようになっている。ピン54は中間部材30の止まり穴袋孔55内に配置されていて、ばね56によって負荷されるようになっている。止まり穴55は中間部材30と前側の閉鎖部材31との間の分離面に開口しており、したがって止まり穴55内に受容されているピン54は、中間部材30と前側の閉鎖部材31とを互いに分離した場合に止まり穴55から取り出される。特に図6から明らかなように、ピン54は保持部材52の突出部57に接触していて、該保持部材52をばね53の力に抗して受け止めている。室51は、ばね53の領域に別第2の開口部58を有しており、該開口部は室の洗浄を容易にしている。保持部材52は中央に開口部60図6参照を有しており、該開口部の縁部61は、工具35のロッド状の部分37の溝62図7参照に係合して、工具を保持ロックするようになっている。工具を解放するために、保持部材52は簡単にばね53の力に抗して室51内に押し込まれる。保持機構50若しくは保持部材52と中央部材30との間で室51内に薄肉の鋼製スリーブ63を配置してあり、該鋼製スリーブは、保持部材52から軽金属製の中間部材30に作用する力を分散させて、中間部材の損傷を避けるようになっている。中間部材30と前側の閉鎖部材閉鎖部分31とは、図3、図4及び図7に示してあるように、3つのねじ70を用いて互いに結合されている。ねじ70は中間部材の斜めの孔71内に配置されている。機器工具の作動時のねじ70の緩みを防止するために、例えばプラスチックから成る固定部材73を設けてある。固定部材73は前側の閉鎖部材31の凹設部74図7内に配置されており、該凹設部はねじ70のねじ込みのための孔に隣接して、つまり半径方向で孔とつながるように設けられている。凹設部74は、固定部材73が弛緩状態圧縮されていない状態では軸線方向で凹設部からわずかに突出していて、ねじのねじ込まれた状態では中間部材30によって変形させられて、ねじ71に向けて押圧されるように規定されおり、つまり換言すると、固定部材は凹設部の深さよりもわずかに長くなっている。後側の閉鎖部材32を中間部材30に固定するために、図5及び図7に示してあるように、2つのねじ75を設けてある。該ねじの各頭部は、それぞれ後側の閉鎖部材32の背面76図10の凹部ねじの頭部のための受容部若しくはさら頭受け76内に受容されて、次のように位置決めされており、つまりねじ75の頭部は、組み立てられた駆動部材17の前側の端部によって部分的に覆われて保持され、その結果、機器の作動時の緩みを確実に防止されている。工具ホルダー25と駆動部材17との間の連結部継手若しくはジョイント24は、前に述べてあるように、相互に係合する第1の構成部分と第2の構成部分を含んでいる。第1の構成部分は、図示の実施例では工具ホルダー25の後側の端部に配置されていて、図7及び図10に示してあるように、後側の閉鎖部材32の後方に向かって先細の凸状嵌合部鞍部80によって形成されている。第2の構成部分は、図示の実施例では駆動部材17の前側の端部によって、図7及び図11に示してあるように、凹状嵌合部81として形成されており、凹状嵌合部ライダー81は凸状嵌合部サドル80の形状に適合されていて凸状嵌合部80にかぶせ嵌められるようになっている。凹状嵌合部81には2つの連結ピン82を設けてあり、連結ピンは後側の閉鎖部材32の穴83図10に係合し、つまり穴83内に入り込んでいて、これによって両方の構成部分間の、凸状嵌合部の長手方向での相対運動不能相対移動不能な形状係合式の結合部形状による束縛を伴った結合部、嵌合結合部を形成している。つまり連結部24は、工具の縦軸線Aを中心とした回転運動並びに縦軸線Aに対して垂直方向の移動運動に関連して形状係合により力伝達可能な、つまり形状による束縛、即ち嵌合による束縛に基づき力伝達可能な結合部連結部を形成している。工具ホルダー25を駆動部材17に取り付けるために、連結ねじ85として形成された引っ張り部材を設けてある。連結ねじ連結ボルトの頭部は室51の後側の壁の凹部86図3内に受容されており、連結ねじのねじシャフトは連結部24を貫通して、駆動部材17の軸線方向の孔内に係合している。これによって連結ねじ引っ張り部材は、工具ホルダー25を駆動部材17に締め付けている。この場合に凹状嵌合部81は凸状嵌合部80上でわずかに開拡されて、遊びのない安定した結合を生ぜしめるようになっている。連結ねじ85は、図5及び図7に示してあるように、固定ピン87として形成された2つの固定部材ロック部材によって保持されるようになっている。固定ピンは後側の閉鎖部材32のピン孔図5、図7及び図1088内に差し込まれて、それぞれ連結ねじ85の頭部の側方の各切欠部89内を貫通して、つまり該各切欠部に形状係合して連結ねじの回動を阻止するようになっている。固定ピン87はピン孔88内で球状のピン係止部材90によって保持されている。各ピン係止部材90はそれぞれ、後側の閉鎖部材32の前面から延びる各係止孔内に受容されている。各係止孔は各ピン孔88と交差して、先細になっていて、各ピン係止部材90のための座部を形成している。各係止孔内にはそれぞれ1つのばね92図7を配置してあり、該ばねはピン係止部材90を該ピン係止部材の座部に向けて押圧している。ピン係止部材90を取り外すために、係止孔は減少された直径でもって後側の閉鎖部材32の後方の端面の開口部93図10まで延びており、該開口部内に押し棒を挿入して、ピン係止部材90をばね92の力に抗して前方へピン孔88から押し出すようになっている。駆動部材17は一体構造で形成されていて、工具ホルダー25から駆動部3内まで延びていて、ねじれのない確実な力伝達を保証している。前に述べてあるように、打撃工具打撃装置の前側から該打撃工具の後側まで延びる長手方向孔縦方向孔は、該打撃工具を通しての案内線材の案内のために用いられて有利である。長手方向孔は、前側の閉鎖部材の端面に通じる貫通開口部36から出発して、鋼製スリーブ63の前側の開口部100図7、保持部材52の中央の開口部60、鋼製スリーブ63の後側の開口部101、連結ねじ85の縦方向孔102図3、及び駆動部材17図3の縦方向孔103を通って延びている。そこから長手方向孔は、ピストの中空室15図1を通って延びている。中空室15の後側でピストン4に開口部104を設けてあり、該開口部は、ピストン4の後側の背面に設けられて該ピストンから後方へ延びる管部材105内に通じており、該管部材はシール106を介して摺動可能に背壁内に案内されている。換言すれば前記長手方向孔は、前側の閉鎖部材の貫通開口部36、鋼製スリーブ63の前側の開口部100、保持部材52の中央の開口部60、鋼製スリーブ63の後側の開口部101、連結ねじ85の縦方向孔102、及び駆動部材17の縦方向孔103、並びにピストン4の中空室15、及び該中空室15の後側の開口部104、並びに管部材105によって形成されている。駆動部3の圧縮空気系の機能を損なわないようにするために、長手方向孔の内部は密閉シールされている。このために、シリンダー室6を外部に対して遮断若しくは隔離しているシール106のほかに、シール20を設けてあり、該シールは中空室15及び長手方向孔をシリンダー室6に対して密閉している。本発明は前述の実施例に限定されるものではなく、請求範囲に記載の種々の実施態様並びに当業者にとって考えられる種々の構造で多様に実施され得るものである。