"下記のA成分とB成分を含有するポリマレイミド系組成物であって、A成分100重量部に対するB成分の含有量が15重量部以上200重量部以下であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。A;下記式1~5の何れかで表される1分子中にマレイミド基を2個以上含むポリマレイミド化合物の1種又は2種以上B;下記式6,7の何れかで表されるジフェニルエーテル系化合物の1種又は2種以上を含む芳香族液状反応性希釈剤式1中、R31、R32およびR33は、それぞれ独立に、単結合、CH2、O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R34、R35、R36およびR37は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、nは1以上5以下の整数を表し、e、f、g、hはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。式2中、R6は、単結合、CH2、O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R7およびR8は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、pおよびqはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。式3中、R9は、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、rは0以上4以下の整数を表す。式4中、Qは1以上の置換基で置換されていてもよい炭化水素基で主に構成され、芳香環を含まない2価の連結基を表す。式5中、tは0以上20以下の整数を表し、tの異なる混合物よりなる。請求項1において、B成分が、さらに下記式8または9で表されるベンゼン系化合物の1種又は2種以上を含むことを特徴とするポリマレイミド系組成物。式8中、R11は、単結合、CH2、O、S、SO2、またはCCH32を表し、R12はアリル基またはメタリル基を表す。式9中、R24およびR25は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、R21、R22およびR23は、それぞれ独立に、単結合、CH2、O、C=O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R26、R27、R28およびR29は、それぞれ独立にヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、mは0以上5以下の整数を表し、a、b、cおよびdはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。請求項1または2において、さらに下記C成分を、A成分100重量部に対して0.01~5重量部含有することを特徴とするポリマレイミド系組成物。C;重合促進剤請求項3において、C成分がアニオン重合促進剤および/またはラジカル重合促進剤であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。請求項4において、アニオン重合促進剤が下記式Xで表されるイミダゾール類であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。式X中、R、R、RおよびRは、それぞれ独立に水素原子、または任意の置換基を表し、RとR、RとR、RとRは、それぞれ互いに結合してイミダゾール環に縮合する環を形成していてもよい。請求項5において、式X中、RおよびRは、それぞれ独立に、メチル基または水素原子であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。請求項4ないし6のいずれか1項において、ラジカル重合促進剤が有機過酸化物であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。請求項1ないし7のいずれか1項に記載のポリマレイミド系組成物を含む繊維強化プリプレグ。請求項1ないし7のいずれか1項に記載のポリマレイミド系組成物を硬化させてなる硬化物。請求項8に記載の繊維強化プリプレグを硬化させてなる硬化物。本発明は、従来提供されているビスマレイミド系組成物等のポリマレイミド系組成物よりも、より一層耐熱性に優れ、ガラス転移温度が著しく高い硬化物を実現し得るポリマレイミド系組成物を提供することを目的とする。本発明者は、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、特定のポリマレイミド化合物と芳香族液状反応性希釈剤との組み合わせにより、耐熱性に優れた硬化物を与えるポリマレイミド系組成物を得ることができることを見出した。本発明は、このような知見に基いて達成されたものであり、以下を要旨とする。[1]下記のA成分とB成分を含有するポリマレイミド系組成物であって、A成分100重量部に対するB成分の含有量が15重量部以上200重量部以下であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。A;下記式1~5の何れかで表される1分子中にマレイミド基を2個以上含むポリマレイミド化合物の1種又は2種以上B;下記式6,7の何れかで表されるジフェニルエーテル系化合物の1種又は2種以上を含む芳香族液状反応性希釈剤式1中、R31、R32およびR33は、それぞれ独立に、単結合、CH2、O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R34、R35、R36およびR37は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、nは1以上5以下の整数を表し、e、f、g、hはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。式2中、R6は、単結合、CH2、O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R7およびR8は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、pおよびqはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。式3中、R9は、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、rは0以上4以下の整数を表す。式4中、Qは1以上の置換基で置換されていてもよい炭化水素基で主に構成され、芳香環を含まない2価の連結基を表す。式5中、tは0以上20以下の整数を表し、tの異なる混合物よりなる。[2][1]において、B成分が、さらに下記式8または9で表されるベンゼン系化合物の1種又は2種以上を含むことを特徴とするポリマレイミド系組成物。式8中、R11は、単結合、CH2、O、S、SO2、またはCCH32を表し、R12はアリル基またはメタリル基を表す。式9中、R24およびR25は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、R21、R22およびR23は、それぞれ独立に、単結合、CH2、O、C=O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R26、R27、R28およびR29は、それぞれ独立にヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、mは0以上5以下の整数を表し、a、b、cおよびdはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。[3][1]または[2]において、さらに下記C成分を、A成分100重量部に対して0.01~5重量部含有することを特徴とするポリマレイミド系組成物。C;重合促進剤[4][3]において、C成分がアニオン重合促進剤および/またはラジカル重合促進剤であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。[5][4]において、アニオン重合促進剤が下記式Xで表されるイミダゾール類であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。式X中、R、R、RおよびRは、それぞれ独立に水素原子、または任意の置換基を表し、RとR、RとR、RとRは、それぞれ互いに結合してイミダゾール環に縮合する環を形成していてもよい。[6][5]において、式X中、RおよびRは、それぞれ独立に、メチル基または水素原子であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。[7][4]ないし[6]のいずれかにおいて、ラジカル重合促進剤が有機過酸化物であることを特徴とするポリマレイミド系組成物。[8][1]ないし[7]のいずれかに記載のポリマレイミド系組成物を含む繊維強化プリプレグ。[9][1]ないし[7]のいずれかに記載のポリマレイミド系組成物を硬化させてなる硬化物。[10][8]に記載の繊維強化プリプレグを硬化させてなる硬化物。本発明によれば、特定のポリマレイミド化合物に、芳香族液状反応性希釈剤として特定のジフェニルエーテル系化合物を組み合わせて用いることにより、ガラス転移温度が著しく高く、得られる硬化物の耐熱性を大幅に改善することができるビスマレイミド化合物を提供することができる。即ち、本発明で用いるポリマレイミド化合物は、化合物の直線性が高く、構造式に規則性があることから、それ自体、結晶性が高く、従って、組成物のガラス転移温度を高める性質がある。しかして、このようなポリマレイミド化合物に対して、特定のジフェニルエーテル系化合物を含む芳香族液状反応性希釈剤を組み合わせて用いることにより、ガラス転移温度のより一層の向上を図ることができる。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。尚、本発明は、以下の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨の範囲内で種々変形して実施することができる。[ポリマレイミド系組成物]本発明のポリマレイミド系組成物は、下記のA,B成分を含有するポリマレイミド系組成物であって、A成分100重量部に対するB成分の含有量が15重量部以上200重量部以下であることを特徴とするものであって、好ましくは、さらに下記C成分をA成分100重量部に対して0.01~5重量部含有する。A;下記式1~5の何れかで表される1分子中にマレイミド基を2個以上含むポリマレイミド化合物の1種又は2種以上B;下記式6,7の何れかで表されるジフェニルエーテル系化合物の1種又は2種以上を含む芳香族液状反応性希釈剤C;重合促進剤<A成分>本発明のポリマレイミド系組成物において、A成分のポリマレイミド化合物は、以下の式1~5の何れかで表される1分子中にマレイミド基を2個以上含むものである。式1中、R31、R32およびR33は、それぞれ独立に、単結合、CH2、O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R34、R35、R36およびR37は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、nは1以上5以下の整数を表し、e、f、g、hはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。式2中、R6は、単結合、CH2、O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R7およびR8は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、pおよびqはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。式3中、R9は、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、炭素数6以下のアルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、rは0以上4以下の整数を表す。式4中、Qは1以上の置換基で置換されていてもよい炭化水素基で主に構成され、芳香環を含まない2価の連結基を表す。式5中、tは0以上20以下の整数を表し、tの異なる混合物よりなる。前記式3中、R31、R32およびR33は、単結合、CH2、O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oであり、同じでも異なっていてもよいが、経済性の観点から、特に単結合、CH2、O、またはCCH32であることが好ましい。nは1以上5以下、好ましくは1以上4以下、より好ましくは1以上3以下、特に好ましくは1以上2以下である。R34、R35、R36およびR37は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基;メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などの分岐していてもよい炭素数6以下のアルキル基;メトキシ基のような炭素数6以下の脂肪族アルコキシ基;ホルミルオキシ基、アセトキシ基のような炭素数6以下のアシルオキシ基脂肪族アシルオキシ基;アセチル基、ベンゾイル基などのアシル基、ピリジル基、フリル基等の複素環基、フッ素、塩素、臭素原子のようなハロゲン原子が挙げられるが、好ましくはこれらのうち、炭素数3以下のアルキル基であり、より好ましくはメチル基またはエチル基である。e、f、g、hは、それぞれ独立に、0以上4以下、好ましくは0以上3以下の整数、より好ましくは0または1である。なお、e、f、g、hが2以上の場合、複数あるR34、R35、R36、R37は同一であっても異なるものであってもよい。前記式1で表される1分子中に芳香環を3個以上含む芳香族ビスマレイミド化合物以下芳香族ビスマレイミド化合物1と称す場合がある。の具体例としては、2,2-ビス4-4-マレイミドフェノキシフェニルプロパン、ビス[4-マレイミド4-フェノキシフェニル]スルホン、1,1’-[1,4-フェニレンビスオキシ-4,1-フェニレン]ビスマレイミドCASRegistryNo.82577-60-4、1,1’-[オキシビス4,1-フェニレンチオ-4,1フェニレン]ビスマレイミド294890-20-3、1,1’-[2,2’,3,3’,5,5’,6,6’-オクタフルオロ[1,1’-ビフェニル]-4,4’-ジイルビスオキシ-3,1-フェニレン]ビスマレイミド352217-51-7等が挙げられる。好ましくは、2,2-ビス4-4-マレイミドフェノキシフェニルプロパン、ビス[4-マレイミド4-フェノキシフェニル]スルホンであり、中でも下記式1Aで表される2,2-ビス4-4-マレイミドフェノキシフェニルプロパンが最も好適である。前記式2中、R6は、単結合、CH2、O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oであり、経済性の観点から、特に単結合、CH2、O、SO2またはCCH32であることが好ましい。R7およびR8は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基;メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などの分岐していてもよい炭素数6以下のアルキル基;メトキシ基のような炭素数6以下の脂肪族アルコキシ基;ホルミルオキシ基、アセトキシ基のような炭素数6以下のアシルオキシ基脂肪族アシルオキシ基;アセチル基、ベンゾイル基などのアシル基、ピリジル基、フリル基等の複素環基、フッ素、塩素、臭素原子のようなハロゲン原子が挙げられるが、好ましくはこれらのうち、炭素数3以下のアルキル基であり、より好ましくはメチル基またはエチル基である。pおよびqは、それぞれ独立に、0以上4以下、好ましくは0以上3以下の整数、より好ましくは0または1である。なお、pおよびqが2以上の場合、複数あるR7およびR8は同一であっても異なるものであってもよい。前記式2で表される1分子中に芳香環を2個含む芳香族ビスマレイミド化合物以下芳香族ビスマレイミド化合物2と称す場合がある。としては、4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド、N,N’-4,4’-ビフェニレンビスマレイミド、N,N’-スルホニルジ-p-フェニレンビスマレイミド、N,N’-オキシジ-p-フェニレンビスマレイミド、N,N’-3,3’-ジメチル-4,4’-ビフェニリレンビスマレイミド、N,N’-ベンジリデンジ-p-フェニレンビスマレイミド、3,3’-ジクロロ-4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド、3,3’-ジメチル-4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド、3,3’-ジメトキシ-4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド、4,4’-ジフェニルスルフィドビスマレイミド、4,4’-ジフェニルエーテルビスマレイミド、3,3’-ジメチル-5,5’-ジエチル-4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド、1,1’-1,4-ブタンジイルビスオキシ-p-フェニレンビスマレイミド等が挙げられ、中でも、4,4’-ジフェニルスルフィドビスマレイミド、4,4’-ジフェニルエーテルビスマレイミド、または下記式2Aで表される4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミドが好適に用いられる。前記式3中、R9は、ヒドロキシ基;メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などの分岐していてもよい炭素数6以下のアルキル基;メトキシ基のような炭素数6以下のアルコキシ基;ホルミルオキシ基、アセトキシ基のような炭素数6以下のアシルオキシ基脂肪族アシルオキシ基;アセチル基、ベンゾイル基などのアシル基、ピリジル基、フリル基等の複素環基、フッ素、塩素、臭素原子のようなハロゲン原子が挙げられるが、好ましくはこれらのうち、炭素数3以下のアルキル基であり、より好ましくはメチル基またはエチル基である。rは、0以上4以下、好ましくは0以上3以下の整数、より好ましくは0または1である。なお、rが2以上の場合、複数あるR10は同一であっても異なるものであってもよい。前記式3で表される1分子中に芳香環を1個含む芳香族ビスマレイミド化合物以下芳香族ビスマレイミド化合物3と称す場合がある。としては、4-メチル-1,3-フェニレンビスマレイミド、1,3-フェニレンビスマレイミド、1,4-フェニレンビスマレイミド、1,2-フェニレンビスマレイミド、ナフタレン-1,5-ジマレイミド、4-クロロ-1,3フェニレンビスマレイミド等が挙げられ、中でも4-メチル-1,3-フェニレンビスマレイミド、1,3-フェニレンビスマレイミドが好適に用いられる。前記式4において、Qは、1以上の置換基で置換されていてもよい炭化水素基で主に構成される2価の連結基である。この連結基には、エーテル基、スルフィド基あるいはケトン基、エステル基、アミド基などが含まれていてもよいが、その分子構造に芳香環を含まない。連結基の炭化水素基は直鎖であっても環状であってもよく、それらがさらに分岐鎖を有していてもよいが、直鎖であることが好ましい。主鎖の炭化水素基に置換する置換基には特に制限はないが、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などの分岐していてもよい炭素数6以下のアルキル基;メトキシ基のような炭素数6以下の脂肪族アルコキシ基;ホルミルオキシ基、アセトキシ基のような炭素数6以下のアシルオキシ基脂肪族アシルオキシ基;アセチル基、プロピオニル基などの脂肪族アシル基、フッ素、塩素、臭素原子のようなハロゲン原子などの1種または2種以上が挙げられる。Qは、置換基を有していてもよい炭素数1以上30以下のアルキレン基この炭素数には、アルキレン基が置換基を有する場合、その置換基の炭素数も含むが好ましく、特に炭素数1以上20以下、とりわけ炭素数2以上9以下のアルキレン基であることが好ましい。式4で表される脂肪族ビスマレイミド化合物以下脂肪族ビスマレイミド化合物4と称す場合がある。の具体例として、1,6-ビスマレイミド-2,2,4-トリメチルヘキサン、1,6-ビスマレイミド-2,4,4-トリメチルヘキサン、N,N’-デカメチレンビスマレイミド、N,N’-デカメチレンビスマレイミド、N,N’-オクタメチレンビスマレイミド、N,N’-ヘプタメチレンビスマレイミド、N,N’-ヘキサメチレンビスマレイミド、N,N’-ペンタメチレンビスマレイミド、N,N’-テトラメチレンビスマレイミド、N,N’-トリメチレンビスマレイミド、N,N’-エチレンビスマレイミド、N,N’-オキシジメチレンビスマレイミド、1,13-ビスマレイミド-4,7,10-トリオキサトリデカン、1,11-ビスマレイミド-3,6,9-トリオキサウンデカン等が挙げられるが、これらのうち、下記式4Aで表される1,6-ビスマレイミド-2,2,4-トリメチルヘキサンやN,N’-ヘキサメチレンビスマレイミドが好適に用いられる。前記式5で表されるポリフェニルメタンマレイミドとしては、具体的には市販のポリフェニルメタンマレイミド大和化成工業社製BMI-2000BMI-2300が挙げられる。本発明において、A成分のポリマレイミド化合物としては、1種類のポリマレイミド化合物のみを用いてもよく、2種以上のポリマレイミド化合物を混合して用いてもよいが、芳香族ビスマレイミド化合物と脂肪族ビスマレイミド化合物とを組み合わせて用いることが好ましく、特に、前述の芳香族ビスマレイミド化合物1の1種または2種以上と、芳香族ビスマレイミド化合物2および/または芳香族ビスマレイミド化合物3の1種または2種以上と、脂肪族ビスマレイミド化合物4の1種または2種以上とを組み合わせて用いることが、無溶剤であっても適度な粘度を有し、従って含浸性に優れ、また、プリプレグとしたときのタック性、ドレープ性、および保存安定性に優れる上に、成型品のクラックも低減された高耐熱性のマレイミド樹脂が得られることが好ましい。この場合、芳香族ビスマレイミド化合物1100重量部に対して、芳香族ビスマレイミド化合物2および/または芳香族ビスマレイミド化合物3の使用量は、通常0.1重量部以上100000重量部以下、好ましくは1重量部以上10000重量部以下、より好ましくは10重量部以上1000重量部以下である。脂肪族ビスマレイミド化合物4の使用量は、芳香族ビスマレイミド化合物1100重量部に対して、通常1重量部以上10000重量部以下、好ましくは5重量部以上1000重量部以下、より好ましくは10重量部以上100重量部以下である。上記範囲より芳香族ビスマレイミド化合物2および/または3が少ないと、硬化物の耐熱性が悪化する。上記範囲より芳香族ビスマレイミド化合物2および/または3が多いとマレイミド成分が結晶化してタック性が失われることがある。また、上記範囲より脂肪族ビスマレイミド化合物4が少ないと、耐熱性は向上するものの硬化物が脆くなり、かつクラックの数も増加するため、成型品の品質が低下する。上記範囲より脂肪族ビスマレイミド化合物4が多いと、組成物の耐熱性が悪化し、かつ加熱成型時の硬化速度が著しく遅くなり、成型が困難となる。<B成分>B成分の芳香族液状反応性希釈剤としては、下記式6で表される3,3’-ジアリル-4,4’-ジヒドロキシジフェニルエーテル以下DADPEと略記する。、および/または下記式7で表される4,4’-ジアリルオキシジフェニルエーテル以下DADPE-etherと略記する。を用いる。芳香族液状反応性希釈剤として、DADPEとDADPE-etherとを併用する場合、その併用割合に特に制限はない。即ち、DADPEはDADPE-etherに比べてビスマレイミド成分に対する溶解性の点で有効であり、DADPE-etherはDADPEに比べて混合物の溶融状態での粘度を低減させる点で有効である。これらを併用することにより、硬化物の耐熱性を低下させることなく、混合物の粘度を低減できるという効果が得られるが、この効果を有効に得る上で、DADPEとDADPE-etherとの使用割合は、重量比でDADPE:DADPE-ether=1:0.01~100、特に1:0.1~10とすることが好ましい。本発明において、B成分の芳香族液状反応性希釈剤として、上記DADPEおよびDADPE-ether以外の芳香族液状反応性希釈剤を使用してもよく、この場合、併用し得る他の芳香族液状反応性希釈剤としては、下記式8または9で表されるベンゼン系化合物、好ましくは下記式8で表されるベンゼン系化合物が挙げられる。式8中、R11は、単結合、CH2、O、S、SO2、またはCCH32を表し、R12はアリル基またはメタリル基を表す。式9中、R24およびR25は、それぞれ独立に、ヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、R21、R22およびR23は、それぞれ独立に、単結合、CH2、O、C=O、S、SO2、CCH32またはNHC=Oを表し、R26、R27、R28およびR29は、それぞれ独立にヒドロキシ基、炭素数6以下のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基、複素環基、またはハロゲン原子を表し、mは0以上5以下の整数を表し、a、b、cおよびdはそれぞれ独立に0以上4以下の整数を表す。式8中、R11は特にCH2、O、またはCCH32であることが好ましく、R12はアリル基-CH2-CH=CH2基、メタリル基-CH2-CCH3=CH2基のうち、アリル基であることが好ましい。式8で表されるベンゼン系化合物以下ビスフェノール化合物8と称す場合がある。の具体例としては、o,o’-ジアリルビスフェノールA、o,o’-ジアリルビスフェノールF、o,o’-ジアリルビスフェノールS、2,2’-ジアリル-4,4’-ビフェノール、3,3’-ジアリル-4,4’-ジヒドロキシ-ジフェニルエーテル、3,3’-ジアリル-4,4’-ジヒドロキシ-ジフェニルスルフィド、o,o’-ジメタリルビスフェノールA、o,o’-ジメタリルビスフェノールF等が挙げられ、中でも下記式8Aで表されるo,o’-ジアリルビスフェノールAが好適に用いられる。式9中、R24およびR25としては、それぞれ独立に、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、ヒドロキシ基が好ましく、より好ましくはアルケニル基であり、さらに好ましくはプロペニル基またはアリル基またはメタリル基である。また、R21、R22およびR23としては、それぞれ独立に、単結合、-CH2-、-O-、-C=O-、-S-、-SO2-、-CCH32-または-NHC=O-が好ましく、より好ましくはO、-C=O-であり、mは好ましくは0、1または2である。また、R26、R27、R28およびR29としては、それぞれ独立に、ヒドロキシ基;メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などの分岐していてもよい炭素数6以下のアルキル基;メトキシ基のような炭素数6以下のアルコキシ基;ホルミルオキシ基、アセトキシ基のような炭素数6以下のアシルオキシ基脂肪族アシルオキシ基;アセチル基、ベンゾイル基などのアシル基、ピリジル基、フリル基等の複素環基、フッ素、塩素、臭素原子のようなハロゲン原子が挙げられるが、好ましくはこれらのうち、炭素数3以下のアルキル基であり、より好ましくはメチル基またはエチル基である。a、b、c、dは、それぞれ独立に、好ましくは0~2である。なお、a、b、c、dが2の場合、2個のR26、R27、R28、R29は同一であっても異なるものであってもよい。式9で表されるベンゼン系化合物以下ポリフェニレン化合物9と称す場合がある。の具体例としては、4,4’-ビス-o-プロペニルフェノキシ-ベンゾフェノン、2,2’-ジプロペニルビスフェノールA、1,3-ジ4-アリルフェノキシベンゼン、2,2-ビス[4-4-アリルフェノキシフェニル]プロパン等が挙げられ、中でも下記式9Aで表される4,4’-ビス-o-プロペニルフェノキシ-ベンゾフェノンが好適に用いられる。上記ビスフェノール化合物8およびポリフェニレン化合物9は、それぞれ1種を単独で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよい。DADPEおよび/またはDADPE-etherにビスフェノール化合物8および/またはポリフェニレン化合物9、好ましくはビスフェノール化合物8とを併用することにより、より好ましくはDADPEとビスフェノール化合物8とを併用することにより、取り扱いが容易な粘度の混合物を得られるという効果が奏される。DADPEおよび/またはDADPE-etherと、ビスフェノール化合物8の1種または2種以上および/またはポリフェニレン化合物9の1種または2種以上を併用する場合、その使用割合には特に制限はないが、B成分の合計100重量部に対して、DADPEおよび/またはDADPE-etherの割合が10重量部以上90重量部以下であることが、上記併用の効果を有効に得る上で好ましい。<C成分>本発明のポリマレイミド系組成物には、特に必須ではないが、硬化速度を速める目的で公知の重合促進剤を更に添加することができる。本発明で用いる重合促進剤としては、特に制限はなく、各種のアニオン重合促進剤、ラジカル重合促進剤などを用いることができる。また、アニオン重合促進剤とラジカル重合促進剤とを併用してもよい。即ち、アニオン重合促進剤は、重合促進効果に優れるものの、一部の成分に対しては重合促進効果が低いために重合の完結度において、ラジカル重合促進剤よりも低く、この結果、重合促進剤としてアニオン重合促進剤のみを用いたポリマレイミド系組成物から得られる硬化物は、その耐熱性の指標となるTgが低くなる傾向にある。一方、ラジカル重合促進剤は、本発明で使用するA、B両成分に対して重合促進効果を発揮するが、一部の成分の末端に対して不安定な酸素-炭素結合を形成する。この酸素-炭素結合は、高温になると燃焼して熱重量減少の原因となるため、重合促進剤としてラジカル重合促進剤のみを用いたポリマレイミド系組成物から得られる硬化物は、長期間高温条件下においた場合の熱重量減少率が大きくなることがある。アニオン重合促進剤とラジカル重合促進剤を併用することにより、各々の長所を生かした上で短所を補い合い、これにより、耐熱性の向上と熱重量減少の抑制を図ることができる。アニオン重合促進剤としては、イミダゾール、1-メチルイミダゾール、1-エチルイミダゾール、1-ビニルイミダゾール、カルボニルジイミダゾール、1-メチル-2-メチルイミダゾール、1-イソブチル-2-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-フェニルイミダゾール、1-シアノエチル-2-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-フェニルイミダゾール、1-シアノエチル-2-ウンデシルイミダゾール、2-ウンデシルイミダゾール、2-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、2-ヘプタデシルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、2-フェニル-4-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-エチル-4-メチルイミダゾール、TBZ2,3-ジヒドロ-1H-ピロロ[1,2-a]ベンズイミダゾール、1-シアノエチル-2-ウンデシルイミダゾリウムトリメリテイト、1-シアノエチル-2-フェニル-イミダゾリウムトリメリテイト、2-フェニル-4,5-ジヒドロキシメチルイミダゾール、2-フェニル-4-メチル-5-ヒドロキシメチルイミダゾール、1-ドデシル-2-メチル-3-ベンジルイミダゾリウムクロライドのようなイミダゾール化合物や、N,N-ジイソプロピルエチルアミン、1,4-ジメチルピペラジン、トリフェニルアミン、N,N’-ジシクロヘキシル尿素、トリブチルアミン、1-ベンジル-4-ピペリドン、N,N-ジメチルベンジルアミン、N,N-フェニルジベンジルアミン、1-ベンジルピペリジン、1-メチル-2,2-ジメチル-6,6-ジメチルピペリジン、キノキサリン、キノリン、テトラメチレンヘキサミン、ピラゾール、トリアゾール、ベンゾトリアゾール、ヒドロキシベンゾトリアゾール、2-メチルイミダゾリン、2-フェニルイミダゾリン、DABCO1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタンのような3級アミン化合物、トリフェニルホスフィンまたは亜リン酸トリフェニルのような3価のリン化合物といったアニオン系重合促進剤が挙げられるが、これらのうち、イミダゾール系重合促進剤が好適である。イミダゾール系重合促進剤としては、下記式Xで表されるイミダゾール類が好ましい。式X中、R、R、RおよびRは、それぞれ独立に水素原子、または任意の置換基を表し、RとR、RとR、RとRは、それぞれ互いに結合してイミダゾール環に縮合する環を形成していてもよい。ここで、RとR、RとRの任意の置換基としては、本発明におけるイミダゾール類として特に好ましいイミダゾール類である、式Xにおいて、R及びRが、それぞれ独立に、メチル基または水素原子である場合の、R、Rの任意の置換基として例示した後掲のものが挙げられる。Rは、RまたはRと結合して、イミダゾール環に縮合する環脂肪族環、芳香族環、複素環のいずれであってもよいを形成してもよい。Rは、好ましくは、炭素数4以下の鎖状アルキル基または水素原子である。RはRと結合して、イミダゾール環に縮合する環脂肪族環、芳香族環、複素環のいずれであってもよいを形成してもよい。Rは、好ましくは、炭素数4以下の鎖状アルキル基または水素原子であり、より好ましくは炭素数2以下の鎖状アルキル基または水素原子、さらに好ましくはメチル基または水素原子である。RはRと結合して、イミダゾール環に縮合する環脂肪族環、芳香族環、複素環のいずれであってもよいを形成してもよい。Rは、好ましくは、炭素数3以下の鎖状アルキル基または水素原子であり、より好ましくは水素原子である。Rは、RまたはRと結合して、イミダゾール環に縮合する環脂肪族環、芳香族環、複素環のいずれであってもよいを形成してもよい。Rは、好ましくは、炭素数18以下の鎖状アルキル基、環状アルキル基、芳香族基例えばフェニル基、ベンジル基、ナフチル基、複素環基例えばピリジル基、フリル基、オキサゾリル基、イミダゾリル基、チアゾリル基、または水素原子である。イミダゾール系重合促進剤の具体例としては、イミダゾール、1-メチルイミダゾール、1-エチルイミダゾール、1-ビニルイミダゾール、カルボニルジイミダゾール、1-メチル-2-メチルイミダゾール、1-イソブチル-2-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-フェニルイミダゾール、1-シアノエチル-2-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-フェニルイミダゾール、1-シアノエチル-2-ウンデシルイミダゾール、2-ウンデシルイミダゾール、2-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、2-ヘプタデシルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、2-フェニル-4-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-エチル-4-メチルイミダゾール、TBZ2,3-ジヒドロ-1H-ピロロ[1.2-a]ベンズイミダゾール、2-フェニル-4,5-ジヒドロキシメチルイミダゾール、2-フェニル-4-メチル-5-ヒドロキシメチルイミダゾールなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。前述の如く、重合促進剤としてのイミダゾール類は公知であり、イミダゾール系重合促進剤として従来最も一般的に用いられているものは、2-エチル-4-メチルイミダゾールであるが、重合促進剤に用いられるイミダゾール類は、ポリマレイミド系組成物の他の配合成分に比べて比較的高価なものであることから、触媒活性重合促進効果が高く、少量配合でポリマレイミド系組成物のゲル化温度を適当な温度に低下させることができるイミダゾール系重合促進剤を用いることにより、イミダゾール系重合促進剤の必要量を低減してポリマレイミド系組成物の原材料コストを低減すること、ひいては製品コストを低減することが望まれる。また、重合促進剤の多量配合は、得られる硬化物の耐熱性を低下させる原因ともなるため、この点においても、重合促進剤の使用量を低減することが望まれる。さらに、重合促進剤の多量配合は、熱硬化時に揮発する重合促進剤量を増大させることになり、設備保護の観点から重合促進剤の低減が望まれる。本発明者は、重合促進剤であるイミダゾール類の構造に着目して鋭意検討した結果、イミダゾール環の2位と4位の炭素原子に結合する基を制限したイミダゾール類、即ち、前記式X中、RおよびRが、それぞれ独立に、メチル基または水素原子であるものが、触媒活性に優れ、少量配合で高い重合促進効果を示すことを知見した。この理由の詳細は明らかではないが、次のように推定される。イミダゾール類が触媒活性を示す重合活性点は、イミダゾール環の3位の窒素原子であると推定され、この3位の窒素原子が高い重合活性を発揮するためには、3位の窒素原子の周囲に重合開始点としての空間を確保することが必要であり、そのためには、3位の窒素原子の両隣の2位の炭素原子と4位の炭素原子には、嵩高い置換基が存在しないことが有利であると推考される。このようなことから、イミダゾール環の2位および4位の炭素原子に結合する基は、炭素数1以下の基、即ち、メチル基または水素原子であることが触媒活性の発現に有利である。従って、重合促進剤として用いるイミダゾール類は、前記式Xにおいて、RおよびRが、それぞれ独立に、メチル基または水素原子であることが好ましく、特に、Rについては水素原子であることが好ましい。この場合においても、R、Rは、それぞれ独立に、水素原子または任意の置換基である。ここで、任意の置換基としては、例えば、ヒドロキシ基、或いは、更に置換基を有していてもよい以下の基、即ち、炭素数12以下のアルキル基直鎖状であっても分岐鎖状であっても環状であってもよい。、炭素数12以下のアルケニル基直鎖状であっても分岐鎖状であっても環状であってもよい。、炭素数12以下の芳香族基、炭素数12以下の複素環基、炭素数12以下のアルコキシ基、炭素数12以下のアシルオキシ基、炭素数12以下のアシル基が挙げられるなお、ここで、アルキル基、アルケニル基、芳香族基、複素環基、アルコキシ基、アシルオキシ基、アシル基が置換基を有する場合、上記の炭素数は、いずれもその置換基を含めた全体の炭素数をさす。。ただし、重合促進剤としてのイミダゾール類には、触媒活性だけでなく、反応系への溶解性が要求され、反応系への溶解性、その他の観点から、R、Rには、以下のように、好適な置換基が存在する。即ち、イミダゾール環の1位が無置換であると、1位の水素を介した水素結合により、溶剤に対する溶解性が悪くなる。また、置換基が過度に低分子量であると、化合物全体の分子量が小さくなり、低沸点化合物となる結果、高温の反応系における揮発による損失が大きくなる。このような観点から、イミダゾール環には、ある程度以上の置換基が結合して化合物としての不規則性を高めると共に、分子量を高めることも必要となるが、本発明に係るイミダゾール類は、R、Rがメチル基または水素原子であるため、RおよびRは、ある程度以上の分子量のある置換基であることが望まれる場合もある。また、上述の如く、イミダゾール類の活性点は、3位の窒素原子であるが、イミダゾール環の結合に寄与しないフリーな電子対が重合活性に関与していると考えられる。このような観点において、イミダゾール環内部の電子密度が低いと、孤立電子対の電子供与性が上がらず、この部分での重合活性が得られ難くなる。これに対して、イミダゾール環の1位の窒素原子に、アルキル基等の電子供与性の置換基が結合していると、イミダゾール環に電子を押し出してイミダゾール環内部の電子密度を高めることができることから、1位の窒素原子に結合する置換基のRは、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基、ベンジル基等の置換基を有していてもよい直鎖または分岐アルキル基、ビニル基等のアルケニル基等の電子供与性の置換基が好ましい。また、溶解性、沸点、重合活性等の観点から、式X中のRとRとRの合計の炭素数については、0以上8以下、特に、4、5または6であることが好ましい。より具体的には、Rは、炭素数1~6、好ましくは3~6の、フェニル基等の置換基を有していてもよい直鎖または分岐アルキル基、アルケニル基、置換基を有していてもよいアシル基等が挙げられる。また、Rとしては、水素原子、炭素数1~6、好ましくは3~6の直鎖または分岐アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、置換基を有していてもよいアシル基、アミノ基、メルカプト基等が挙げられ、好ましくは市販品の入手の容易さより水素原子である。前記式Xにおいて、RおよびRが、それぞれ独立に、メチル基または水素原子であるイミダゾール類としては、具体的には、イミダゾール、1-メチルイミダゾール、1-エチルイミダゾール、1-ビニルイミダゾール、1-メチル-2-メチルイミダゾール、1-イソブチル-2-メチルイミダゾール、1-ベンジル-2-メチルイミダゾール、1,1’-カルボニルビス-1H-イミダゾールが挙げられ、中でも1-イソブチル-2-メチルイミダゾールが好ましく用いられる。これらのイミダゾール類は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよい。一方、ラジカル重合促進剤としては、有機過酸化物系重合促進剤、或いはアゾビスイソブチロニトリルのようなラジカル系重合促進剤が挙げられるが、好ましくは有機過酸化物系重合促進剤である。重合促進剤としての有機過酸化物としては次のようなものが挙げられるが、何ら以下のものに限定されるものではない。メチルエチルケトンパーオキサイド、シクロヘキサンパーオキサイド、3,3,5-トリメチルシクロヘキサノンパーオキサイド、メチルシクロヘキサノンパーオキサイド、メチルアセトアセテートパーオキサイド、アセチルアセトンパーオキサイド、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ビスt-ブチルパーオキシオクタン、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタン、t-ブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、p-メンタンハイドロパーオキサイド、2,5-ジメチルヘキサン-2,5-ジハイドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、α,α’-ビスt-ブチルパーオキシ-m-イソプロピルベンゼン、2,5-ジメチル-2,5-ビスt-ブチルパーオキシヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ビスt-ブチルパーオキシヘキシン、アセチルパーオキサイド、イソブチルパーオキサイド、オクタノイルパーオキサイド、デカノイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ラウロイルパーオキサイド、3,5,5-トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、スクシニックアシッドパーオキサイド、2,4-ジクロロベンゾイルパーオキサイド、m-トルオイルパーオキサイド、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、ジ-n-プロピルパーオキシジカーボネート、ビス4-t-ブチルシクロヘキシルパーオキシジカーボネート、ジミリスティルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エトキシエチルパーオキシジカーボネート、ジメトキシイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ3-メチル-3-メトキシブチルパーオキシジカーボネート、ジアリルパーオキシジカーボネート、t-ブチルパーオキシアセテート、t-ブチルパーオキシイソブチレート、t-ブチルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシネオデカネート、クミルパーオキシネオデカネート、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサネート、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサネート、t-ブチルパーオキシラウレート、t-ブチルパーオキシベンゾエート、ジ-t-ブチルパーオキシイソフタレート、2,5-ジメチル-2,5-ジベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシマレイン酸、t-ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート、クミルパーオキシオクテート、t-ヘキシルパーオキシネオデカネート、t-ヘキシルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシネオヘキサネート、アセチルシクロヘキシルスルフォニルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシアリルカーボネート。これらの有機過酸化物のうち、分解してラジカルを発生する温度が、ある程度以上高いものが好ましい。すなわち、A、B、C成分を混合してポリマレイミド系組成物を調製する工程や、これを繊維に含浸させてプリプレグを製造する工程における温度では分解せず、硬化させて成型品を製造する温度通常、混合、含浸工程より温度は高いで効率良く分解する性質を持つものが好ましい。この様な有機過酸化物として、t-ブチルパーオキシド、ベンゾイルパーオキシド、t-ブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド等が挙げられ、特にジクミルパーオキサイドが好ましい。これらの有機過酸化物は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよい。上記のアニオン重合促進剤とラジカル重合促進剤とを併用する場合、これらを併用することによる効果を有効に得る上で、アニオン重合促進剤とラジカル重合促進剤の合計100重量部に対するアニオン重合促進剤の含有量は1重量部以上99重量部以下、特に10重量部以上90重量部以下、とりわけ20重量部以上80重量部以下であることが好ましい。この範囲よりもアニオン重合促進剤が多くても少なくても、アニオン重合促進剤とラジカル重合促進剤とを併用することによる本発明の効果を十分に得ることができない場合がある。<配合量>本発明のポリマレイミド系組成物は、A,B成分を必須成分として含有し、A成分100重量部に対するB成分の含有量は、15重量部以上、好ましくは30重量部以上、200重量部以下、好ましくは100重量部以下である。上記範囲よりB成分が少ないと、組成物の粘度が上昇し、溶解、分散困難となりプリプレグ化が困難になる。上記範囲よりB成分が多いと硬化物の耐熱性が悪化する。必要に応じて用いられるC成分の重合促進剤の量としては、A成分100重量部に対して通常0.01重量部以上5重量部以下、好ましくは0.01重量部以上3重量部以下、より好ましくは0.01重量部以上1重量部以下である。上記範囲よりもC成分が少ないとこれを配合したことによる重合促進効果を十分に得ることができず、多いと硬化物の耐熱性が悪化する。<その他の成分>本発明のポリマレイミド系組成物は、前記A~C成分以外のその他の成分を含んでいてもよい。このような任意成分としては特に制限はないが、シラン、チタネート化合物等のカップリング剤、高級脂肪酸およびワックス等の離型剤、ハロゲン、リン化合物等の難燃性付与剤、消泡剤、着色剤、紫外線吸収剤、低温発泡剤、酸化防止剤等が挙げられ、その配合量は、通常A成分100重量部に対して各々50重量部以下程度である。<製造方法>本発明のポリマレイミド系組成物を製造するには、A、B成分およびC成分、並びに必要に応じて用いられるその他の任意成分を混合して均一に溶解または均一に分散した組成物とすればよく、その方法に特に制限はないが、本発明では、少量配合成分であるC成分の重合促進剤を組成物中に均一に分散混合させるために、C成分を予めB成分の一部に溶解した溶液とし、この溶液を、A成分とB成分の残部との混合物に添加、混合することが好ましい。この場合、B成分とC成分との混合温度には特に制限はなく、40°C以上150°C以下の幅広い温度で混合することができ、また、その混合時間も、C成分がB成分中に均一に溶解する時間であれば特に制限はない。A成分とB成分との混合は、50°C以上150°C以下、特に80°C以上130°C以下、とりわけ90°C以上120°C以下で加熱混合することが好ましい。この温度が低すぎるとA成分とB成分の均一な混合が困難となり、高すぎると混合中に重合反応が促進され、混合中に重合固化にいたる可能性がある。また、A成分とB成分との混合時間は、昇降温に要する時間を除き通常10分以上6時間以下、好ましくは20分以上5時間以下、より好ましくは30分以上4時間以下である。必要以上に長い混合時間は、重合により粘度が上昇しマトリックス樹脂としてのハンドリング性を損なう。また、A成分とB成分の混合物と、C成分をB成分に溶解させた溶液は、30°C以上120°C以下、特に50°C以上100°C以下、とりわけ60°C以上90°C以下で加熱混合することが好ましい。この温度が低すぎると触媒の均一混合が困難となり、高すぎると混合中に重合反応が促進され、混合中に重合固化にいたる可能性がある。また、混合時間は、昇降温に要する時間を除き通常1分以上3時間以下、好ましくは2分以上2時間以下、より好ましくは5分以上1時間以下である。必要以上に長い混合時間は、重合により粘度が上昇しマトリックス樹脂としてのハンドリング性を損なう。なお、予めC成分を溶解させるB成分の量としては、組成物に配合するC成分とB成分、更にはA成分の種類や量によっても異なり一概には決めることはできないが、通常、全B成分量の0.1重量以上50重量以下、特に0.5重量以上30重量以下をC成分の溶解に用い、C成分のB成分溶液中のC成分の合計濃度が0.001重量以上20重量以下、特に0.01重量以上10重量以下となるようにすることが好ましい。C成分の溶解に用いるB成分の量が少な過ぎるとA~C成分が均一に混合した組成物を得ることができないおそれがあり、多過ぎるとA成分を液状反応性希釈剤に溶解あるいは分散することが困難になる。なお、その他の任意成分については、その混合時期には特に制限はないが、通常、A成分とB成分との混合時、或いは、A成分とB成分残部の混合物にC成分をB成分の一部に溶解した溶液を混合する時に混合することが好ましい。<保存方法>本発明のポリマレイミド系組成物は、重合活性に優れた重合促進剤としてのC成分を配合した場合、保存中の重合固化を防止するために、40°C以下、特に20°C以下、とりわけ0°C以下、例えば-60°C~0°Cで保存することが好ましい。本発明のポリマレイミド系組成物の保存温度が高過ぎると、保存中に重合が促進して固化することにより使用不可能となるおそれがある。[プリプレグ]本発明のポリマレイミド系組成物は、公知の複合化手法により炭素繊維、ガラス繊維、アルミナ繊維、ボロン繊維やアラミド繊維などの強化繊維の1種または2種以上と複合化して繊維強化プリプレグとすることができる例えば、宮入裕夫、後藤卒土民著製品開発に役立つ強化プラスチック材料入門日刊工業新聞社、2007年参照。用いる強化繊維に制限は無いが、耐熱性ロボットハンド用途としては特に炭素繊維が好ましい。強化繊維の形態にも特に制限は無く、一方向材、織物状クロス、組紐状織物等が例として挙げられる。これらの強化繊維に本発明のポリマレイミド系組成物を含浸させる方法にも特に制限はないが、溶剤を使用しない方法が好ましいため、本発明のポリマレイミド系組成物を60~110°Cに加温し、流動性がある状態で含浸させるホットメルト法が好ましい。得られるプリプレグ強化繊維にポリマレイミド系組成物を含浸させたものに占めるポリマレイミド系組成物の割合は、強化繊維の形態にもよるが通常20重量以上80重量以下、好ましくは25重量以上65重量以下、より好ましくは30重量以上50以下である。この範囲よりもポリマレイミド系組成物の割合が多いと相対的に強化繊維の割合が減ることにより十分な補強効果が得られず、逆にポリマレイミド系組成物が少ないと成型性が損なわれる。このプリプレグは公知の手法により硬化させて最終成型品とすることができる。例えば、プリプレグを積層して、オートクレーブ中で2ないし10kgf/cm2に加圧し、150°Cから200°Cで30分ないし3時間加熱硬化させて成型体とすることができるが、さらに耐熱性を向上させるため、ポストキュアとして180°Cないし280°Cの温度範囲で温度をステップ的に加温しながら1時間ないし12時間処理することにより繊維強化複合材成型品とすることができる。このようにして得られる本発明のポリマレイミド系組成物またはプリプレグの硬化物、特にプリプレグの硬化物は、特に液晶ガラス基板搬送用ロボットハンド用途として有用である。ただし、本発明の硬化物の用途は液晶ガラス基板搬送用ロボットハンド用途に限定されるものではなく、その他、シリコンウェハー搬送用ディスク用途、航空宇宙向け部材用途、自動車のエンジン部材用途など、軽量で高強度かつ高耐熱性が要求される部材に広く適用することができる。本発明のポリマレイミド系組成物を硬化して得られる本発明の硬化物は、TMAで測定したTgが通常330°C以上という高耐熱性を有する。本発明の硬化物のTMA-Tgは好ましくは340°C以上、例えば340~500°Cである。なお、硬化物のTMA-Tgの測定は、後述の実施例の項に記載される方法で行われる。本発明のプリプレグを硬化させてなる本発明の硬化物のうち好ましいものは、TMAで測定したTgが通常330°C以上という高耐熱性を有する。本発明の硬化物のTMA-Tgは好ましくは340°C以上、例えば340~500°Cである。また、本発明のプリプレグを硬化させてなる本発明の硬化物のうち好ましくいものは、tanδおよびG’読み取りによるDMATgが330°C以上であり、このDMA-Tgはより好ましくは340°C以上、例えば340~500°Cである。なお、硬化物のTMA-Tg、DMA-Tgは、後述の実施例の項に記載される方法で行われる。以下に、製造例、実施例および比較例を挙げて本発明をより具体的に説明する。なお、以下において、硬化物の物性の測定方法は次の通りである。<硬化物のTMA-Tg>約70°Cに加熱脱泡したビスマレイミド系組成物を2mm厚のスペーサーを介した2枚のガラス板間に注ぎ、170°Cで3時間処理後、ガラス板の型から取り出し、その後、190°Cで1時間、220°Cで1時間、250°Cで4時間、さらに260°Cで12時間加熱処理したサンプルを5mm×5mmに切断した。SII社製TMA/SS120を用いて、このサンプルを窒素雰囲気下、40°Cから400°Cに10°C/minで昇温し、圧縮プローブの歪変化よりTgガラス転移温度を評価した。<CFRPのTMA-Tg>ビスマレイミド系組成物からなる樹脂フィルム目付け:約150g/m2を、それぞれ炭素繊維シートPAN系3K平織りクロス235GPa品、繊維目付け:約200g/m2にホットメルト法により含浸して炭素繊維プリプレグを作成した。得られたプリプレグは室温で2週間放置してもタック性、ドレープ性の変化はわずかであった。これらのプリプレグを25cm×25cmに裁断し、ハンドレイアップ法により8層に積層し、オートクレーブ成型した。成型は、積層したプリプレグを真空バッグ中に入れ、真空ポンプで減圧しながら、圧力7kgf約0.7MPa、温度170°Cで3時間加熱して行った。硬化したプリプレグを成型板として取り出した。これをさらに200°Cで2時間、230°Cで2時間、260°Cで12時間の順で後硬化させ、CFRP板を得た。このCFRPサンプルを5mm×5mmに切断し、SII社製TMA/SS120を用いて、サンプルを窒素雰囲気下、50°Cから450°Cに10°C/minで昇温し、圧縮プローブの歪変化よりTgガラス転移温度を評価した。各サンプルについて2点測定した。表1にn1とn2について2点の測定結果を示した。<CFRPのDMA-Tg>ビスマレイミド系組成物からなる樹脂フィルム目付け:約150g/m2を、それぞれ炭素繊維シートPAN系3K平織りクロス235GPa品、繊維目付け:約200g/m2にホットメルト法により含浸して炭素繊維プリプレグを作成した。得られたプリプレグは室温で2週間放置してもタック性、ドレープ性の変化はわずかであった。これらのプリプレグを25cm×25cmに裁断し、ハンドレイアップ法により8層に積層し、オートクレーブ成型した。成型は、積層したプリプレグを真空バッグ中に入れ、真空ポンプで減圧しながら、圧力7kgf約0.7MPa、温度170°Cで3時間加熱して行った。硬化したプリプレグを成型板として取り出した。これをさらに200°Cで2時間、230°Cで2時間、260°Cで12時間の順で後硬化させ、CFRP板を得た。このCFRP板を約5cm×約1cmに切断し、アントンパール社製粘弾性測定装置PCR301により、窒素雰囲気下、50°Cから420°Cに5°C/minで昇温してTgを評価した。ビスマレイミド系組成物の製造に用いたA~C成分の原料化合物は以下の通りである。<A成分>2,2-ビス4-4-マレイミドフェノキシフェニルプロパン:ケイアイ化成社製BMI-80以下BMI-80と略記する。1,6-ビスマレイミド-2,2,4-トリメチルヘキサン:大和化成工業社製BMI-TMH以下BMI-TMHと略記する。4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド:ケイアイ化成社製BMI-1000H以下BMI-1000Hと略記する。BMI-1000Hは、大阪ケミカル社製ワンダークラッシュミルWDL-1で粉砕して用いた。ポリフェニルメタンマレイミド:大和化成工業社製BMI-2300t=0.35以下BMI-2300と略記する。m-フェニレンビスマレイミド:大和化成工業社製BMI-3000以下BMI-3000と略記する。4-メチル-1,3-フェニレンビスマレイミド:大和化成工業社製BMI-7000以下BMI-7000と略記する。<B成分>4,4’-ジアリルオキシジフェニルエーテルDADPE-ether以下の方法で製造した。窒素ラインを通じた1Lの4つ口フラスコに4,4’-ジヒドロキシジフェニルエーテル以下DHDPEと略記する。30.2g149mmol、炭酸カリウム123.6g890mmol、DHDPEに対して6.0当量、アセトン600mL、アリルブロミド45.1g373mmol、DHDPEに対して2.5当量を添加し、攪拌しながらフラスコをオイルバスに浸して内温が55°Cとなるよう加熱し反応させた。この間、フラスコ内はアセトンが穏やかに還流するのが観察された。途中液体クロマトグラフィーLCにより反応を追跡しながら6時間反応を継続した。反応終了後、反応液を室温まで冷却して濾紙により濾過し、得られた濾液をロータリーエバポレーターで濃縮した。濃縮液は、真空ポンプにより室温下に減圧乾燥し、40.4gの液状の粗生成物を得た。このものに酢酸エチル34gを添加して溶解させ、さらにn-ヘキサンを32g添加して加熱、冷却して再結晶精製することにより第1晶を30.1g無色板状晶,LC純度99.1、さらに酢酸エチル-n-ヘキサン混合溶媒系から再結晶して第2晶を6.3gLC純度98.3を得た。このものはNMRにより同定し、4,4’-ジアリルオキシジフェニルエーテルDADPE-etherであることを確認した。なお、第1晶、第2晶をあわせた収率は87であった。この反応を2回繰り返し、DADPE-etherを合わせて71.9g得た。3,3’-ジアリル-4,4’-ジヒドロキシジフェニルエーテルDADPE以下の方法で製造した。上記のように合成したDADPE-ether71.7g254mmolを100mLナスフラスコに入れ、窒素を通じながら180°Cのオイルバスに浸して攪拌しながら8.75時間加熱した。得られた薄いピンク色のオイル状物71.0g99.0収率、冷却すると薄いピンクの結晶に固化したをLCで分析したところ、面積比で3,3’-ジアリル-4,4’-ジヒドロキシジフェニルエーテルDADPE/3-アリル-4-ヒドロキシ-4’-アリルオキシジフェニルエーテル=85.7/3.1の混合物であることが判った。合計の純度は88.8であった。この純度88.8の混合物をDADPEとして用いた。3-アリル-4-ヒドロキシ-4’-アリルオキシジフェニルエーテルo,o’-ジアリルビスフェノールA:エボニックデグサジャパン社製コンピミドTM124以下DABAと略記する。<C成分>1-イソブチル-2-メチルイミダゾール:三菱化学製jERキュアIBMI12以下IBMIと略記する。ジクミルペルオキシド:日油社製パークミルD以下DCPOと略記する。[実施例1]マグネティックスターラーを入れた100mlのナス型フラスコに室温でDABA0.67gとDADPE1.00gを入れた。この容器をオイルバスに浸し、内温が100°Cに到達したところで攪拌しながらBMI-TMH:0.50gとBMI-80:1.42gを添加した。5分後にBMI-1000H:1.42gを添加した。このとき、内温が90°C以下にならないように投入量と投入間隔を調節した。その後、内温を100°Cに保持しながら15分間攪拌した。粉状のビスマレイミドが均一に分散したことを確認した後、5分かけて内温を80°Cとした。ここへ、IBMI:8mgをDABA0.33gに溶解した溶液を上記混合物に攪拌しながら添加し、内温80°Cで5分間保持した後、混合物を取り出し、室温まで冷却して目的とするビスマレイミド系組成物を得た。このビスマレイミド系組成物は0°Cの冷蔵庫で1ヶ月以上保管することができた。このビスマレイミド系組成物の製造に用いたA~C成分の割合は表1に示す通りである。得られたビスマレイミド系組成物の評価結果を表1に示す。[実施例2~6,比較例1~6]A~C成分の使用割合を表1に示す値としたこと以外は実施例1と同様にしてビスマレイミド系組成物を製造し、その評価結果を表1に示した。表1より、本発明のポリマレイミド系組成物によれば、Tgが高く、耐熱性に優れた硬化物を得ることができることが分かる。"