"炭化水素及び/又は塩素化脂肪族炭化水素を含有し、平均気泡径が5μm以上200μm以下の範囲にあり、横断面積に占めるボイドの面積割合が5以下のフェノール樹脂発泡板であって、密度が15kg/m3以上26kg/m3以下であり、厚み方向に対して垂直方向に変位10圧縮を行った場合において、圧縮開放後1分経過時の回復率が96.0以上98.5以下であり回復性変化率Cが0.030/hr以上0.060/hr以下である、フェノール樹脂発泡板。厚み方向に対して垂直方向に変位10圧縮を行った場合において、圧縮開放後24時間経過時の、中心部独立気泡率が80以上94以下である、請求項1記載のフェノール樹脂発泡板。中心部独立気泡率が85以上、熱伝導率が0.023W/mK以下、脆性が25以下である、請求項1又は2記載のフェノール樹脂発泡板。前記炭化水素及び塩素化脂肪族炭化水素が発泡剤の構成成分である、請求項1~3のいずれか一項記載のフェノール樹脂発泡板。前記発泡剤に占める炭化水素及び/又は塩素化脂肪族炭化水素の含有量が50重量以上である、請求項1~4のいずれか一項記載のフェノール樹脂発泡板。前記炭化水素が、イソブタン、ノルマルブタン、シクロブタン、ノルマルペンタン、イソペンタン、シクロペンタン及びネオペンタンからなる群より選ばれる少なくとも一種であり、前記塩素化脂肪族炭化水素が、クロロプロパンである、請求項1~5のいずれか一項記載のフェノール樹脂発泡板。しかしながら、フェノ-ル樹脂発泡板は、建築物の屋根、壁及び床面等に充填施工する際、精度よくプレカットした上で根太間等の充填部に合わせて、発泡板の厚み方向と垂直な方向に圧縮しながら充填する必要がある。この際、発泡板の圧縮回復性特性が悪く充填部に隙間ができると、断熱性能の低下を招いていた。そこで、本発明の目的は、充填施工時に圧縮しても、充填部の断熱性能の低下を抑えられるフェノール樹脂発泡板を提供することにある。本発明者らは上記課題を達成するために鋭意検討を重ねた結果、特定の密度範囲において、フェノール樹脂組成物の発泡硬化条件を最適化することにより、非圧縮時の断熱性能及び機械的強度を損なわずに良好な圧縮回復性特性を有するフェノール樹脂発泡板が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は以下の[1]~[6]を提供する。[1]炭化水素及び/又は塩素化脂肪族炭化水素を含有し、平均気泡径が5μm以上200μm以下の範囲にあり、横断面積に占めるボイドの面積割合が5以下のフェノール樹脂発泡板であって、密度が15kg/m3以上26kg/m3以下であり、厚み方向に対して垂直方向に変位10圧縮を行った場合において、圧縮開放後1分経過時の回復率が96.0以上98.5以下であり回復性変化率Cが0.030/hr以上0.060/hr以下である、フェノール樹脂発泡板。[2]厚み方向に対して垂直方向に変位10圧縮を行った場合において、圧縮開放後24時間経過時の、中心部独立気泡率が80以上94以下である、[1]記載のフェノール樹脂発泡板。[3]中心部独立気泡率が85以上、熱伝導率が0.023W/mK以下、脆性が25以下である、[1]又は[2]記載のフェノール樹脂発泡板。[4]炭化水素及び塩素化脂肪族炭化水素が発泡剤の構成成分である、[1]~[3]のいずれか一つに記載のフェノール樹脂発泡板。[5]発泡剤に占める炭化水素及び/又は塩素化脂肪族炭化水素の含有量が50重量以上である、[1]~[4]のいずれか一つに記載のフェノール樹脂発泡板。[6]炭化水素が、イソブタン、ノルマルブタン、シクロブタン、ノルマルペンタン、イソペンタン、シクロペンタン及びネオペンタンからなる群より選ばれる少なくとも一種であり、塩素化脂肪族炭化水素が、クロロプロパンである、1~5のいずれか一つに記載のフェノール樹脂発泡板。本発明によれば、充填施工時に圧縮しても、充填部の断熱性能の低下を抑えられるフェノール樹脂発泡板を提供することができる。以下、本発明をその好適な実施形態に即して詳細に説明する。本実施形態におけるフェノール樹脂発泡板以下、発泡板という場合があるは、硬化反応によって形成されたフェノール樹脂中に、多数の気泡が分散した状態で存在する発泡板である。発泡板における厚みとは、面上の発泡性樹脂組成物が発泡する際の成長方向であり、発泡板の三辺のうち最も寸法が小さな辺を指す。フェノール樹脂発泡板の密度は、15kg/m3以上26kg/m3以下であり、20kg/m3以上25kg/m3以下であることが好ましく、18kg/m3以上24kg/m3以下であることがより好ましい。密度が15kg/m3以上であると圧縮強度等の機械的強度が確保でき、発泡体の取り扱い時に破損が起こることを回避することができる。このため、後述する圧縮回復性特性の悪化を防ぐことができる。一方、密度が26kg/m3を超えると、充填施工に必要な良好な圧縮回復性特性が期待できない。また、密度が26kg/m3以下であると、後述する樹脂部の伝熱が増大しにくいため、断熱性能を保つことができる。なお、フェノール樹脂発泡板の密度は、主に発泡剤の割合、硬化時のオーブンの条件により所望の値を選択できる。フェノール樹脂発泡板は、その内部に比較的大きな通常、直径1mm以上球状または不定形の空隙以下、ボイドとよぶを有する。通常ボイドは、気泡の合一や発泡剤の不均一な気化、あるいは発泡過程で空気などを巻き込むこと等によって形成される。また、発泡液の硬化が進んでから成形を行っても、ボイドの生成に繋がる場合もある。これは、圧縮強度の低下原因になるとともに、外観上も好ましくない。本明細書ではボイドを次のように定義する。即ち、フェノール樹脂発泡板の表裏面に平行な横断面を切り出し、その断面に存在する空隙部を後述する方法で測定し、各空隙につきその面積が2mm2以上のものをボイドとする。フェノール樹脂発泡板は、かかるボイドが極めて少なく、該ボイドの総合計面積は上記横断面の全面積の5以下である。このようなフェノール樹脂発泡板は、安定的に低熱伝導化が実現でき、また圧縮強度のばらつきが小さいという極めて優れた効果を有する。また、気泡が均一であるため、外観上も極めて優れる。物性及び外観を十分に満足し得るボイド量は5以下であり、好ましくは3以下、より好ましくは2以下、さらに好ましくは1以下、特に好ましくは1以下、とりわけ好ましくは0.5以下といえる。フェノール樹脂発泡板の平均気泡径は5μm以上200μm以下であり、好ましくは40μm以上100μm以下である。平均気泡径が5μm以上であると、発泡体密度が高くなることを抑制できる。この結果、発泡体における樹脂部の伝熱割合を低減できるため、フェノール樹脂発泡板の断熱性能を確保することができる。また、逆に平均気泡径が200μmを超えると、輻射による熱伝導率が増加するようになり、発泡体の断熱性能を低下するおそれがある。本実施形態のフェノール樹脂発泡板の特徴は、根太間充填部等への充填施工を想定し、フェノール樹脂発泡板を厚み方向に対して垂直方向に変位10圧縮を行った場合において、圧縮開放後1分経過時の回復率及び回復性変化率Cを最適化したことである。フェノール樹脂発泡板は、高密度27kg/m3以上であると圧縮開放後1分間経過時の回復率は高くても、回復性変化率Cは小さい傾向にあることがわかった。ここで、単に添加する発泡剤の量を増やしてフェノール樹脂発泡板の密度を下げると26kg/m3以下回復性変化率Cを高めることはできたとしても、硬化と発泡のバランスが崩れ圧縮開放後1分間経過時の回復率が低下してしまう。このため、従来のフェノール樹脂発泡板では、高密度のものであっても低密度のものであっても、フェノール樹脂発泡板を厚み方向に対して垂直方向に変位10圧縮を行った場合において、充填施工時に要求される圧縮開放後1分間経過時の回復率及び回復性変化率Cを同時に満たすものは得られていないと考えられる。そこで、本実施形態では、フェノール樹脂発泡板の製造工程における発泡と硬化の進行度合いを適切な状態に制御することで、充填施工時に要求される圧縮開放後1分間経過時の回復率及び回復性変化率Cを両立する低密度のフェノール樹脂発泡板を製造するに至った。圧縮開放後1分経過時の回復率は、96.0以上98.5以下であり、96.1以上98.0以下がより好ましく、96.5以上98.0以下であることが更に好ましく、97.0以上98.0以下であることがまた更に好ましい。当該回復率が96.0以上であると、充填施工時に発泡板と根太との間に隙間が生じること又は発泡板が充填部から外れることを回避できる。一方、当該回復率が985以下であると、回復の速度が実際の充填施工に適するものとなる。圧縮開放後1分経過時の回復率は、主として施工のしやすさに関わる指標となる。回復性変化率Cは、圧縮開放後1分経過時の回復率と24時間経過時の回復率より求めた値である。具体的には、横軸を時間、縦軸を回復率とし、圧縮開放後1分経過時の回復率と24時間経過時の回復率とをプロットした点同士を結んだ直線の傾きを算出することで求められる。回復性変化率Cは、0.030/hr時以上0.060/hr以下であり、0.032/hr以上0.055/hr以下であることがより好ましく、0.032/hr以上0.046/hr以下であることが更に好ましく、0.038/hr以上0.046/hr以下であることがまた更に好ましく、0.034/hr以上0.042/hr以下であることが最も好ましい。当該変化率が0.030/hr以上であると、充填施工時に発泡板と根太との間に隙間が生じること又は発泡板が充填部から外れることを回避できる。一方、当該変化率の上限を0.060/hrとすることで、回復の速度が実際の充填施工に適するものとなる。回復性変化率Cは、主として気密性確保のしやすさに関わる指標となる。上述した特徴を備えるフェノール樹脂発泡板をプレカット後、充填部に厚み方向と垂直な方向に圧縮しながら充填させた場合、充填部に隙間が出来ないようフェノール樹脂板を回復させることができる。発泡板の厚み方向に対して垂直方向に変位10圧縮を行い開放した後24時間経過時の、中心部独立気泡率は、80以上94以下であることが好ましい。中心部独立気泡率が80未満であると、十分な断熱性能が発現しないため好ましくない。なお、中心部独立気泡率とは、発泡板の厚み方向の中心部を含むように、厚み方向と垂直の方向に沿って刳り貫かれた発泡板の一部直径35mm~36mm、高さ30mm~40mmの円筒試料が好ましい。について測定された独立気泡率をいう。フェノール樹脂発泡板の非圧縮時の中心部独立気泡率は、好ましくは85以上であり、より好ましくは90以上である。当該独立気泡率が85未満であるとフェノール樹脂発泡板中の発泡剤が空気と置換して断熱性能が低下する傾向が生じるという懸念がある。フェノール樹脂発泡板の熱伝導率は、0.023W/mK以下であることが好ましく、0.019W/mK以下であることがより好ましい。また、フェノール樹脂発泡板の脆性は、25以下であることが好ましい。フェノール樹脂発泡板は、少なくとも、フェノール樹脂、発泡剤、及び硬化剤からなるフェノール樹脂組成物から製造される。フェノール樹脂としては、アルカリ金属水酸化物またはアルカリ土類金属水酸化物によって合成したレゾール型フェノール樹脂の他、酸触媒によって合成したノボラック型フェノール樹脂、アンモニアによって合成したアンモニアレゾール型フェノール樹脂、又はナフテン酸鉛などにより合成したベンジルエーテル型フェノール樹脂等が挙げられ、中でもレゾール型フェノール樹脂が好ましい。レゾール型フェノール樹脂は、フェノールとホルマリンを原料としてアルカリ触媒により40~100°Cの温度範囲で加熱して重合させる。また、必要に応じてレゾール樹脂重合時に尿素等の添加剤を添加しても良い。尿素を添加する場合は予めアルカリ触媒でメチロール化した尿素をレゾール樹脂に混合することがより好ましい。合成後のレゾール樹脂は、通常過剰の水を含んでいるので、発泡に際し、発泡に適した水分量まで調整される。また、フェノール樹脂に、脂肪族炭化水素または高沸点の脂環式炭化水素またはそれらの混合物や、エチレングリコール、ジエチレングリコール等の粘度調整用の希釈剤、その他必要に応じてマテリアルリサイクル粉体や添加剤を添加することもできる。フェノール樹脂のフェノール類対アルデヒド類の出発モル比は1:1から1:4.5が好ましく、より好ましくは1:1.5から1:2.5の範囲内である。本実施形態においてフェノール樹脂合成の際に好ましく使用されるフェノール類としては、フェノール自体、及び他のフェノール類であり、他のフェノール類の例としては、レゾルシノール、カテコール、o-、m-及びp-クレゾール、キシレノール類、エチルフェノール類、p-tertブチルフェノール等が挙げられる。2核フェノール類もまた使用できる。アルデヒド類としては、ホルムアルデヒド自体、及び他のアルデヒド類を用いることが好ましい。他のアルデヒド類の例としては、グリオキサール、アセトアルデヒド、クロラール、フルフラール、ベンズアルデヒド等を用いることができる。添加剤として尿素、ジシアンジアミドやメラミン等を加えてもよい。本明細書において、これらの添加剤を加える場合、フェノール樹脂とは添加剤を加えた後のものを指す。フェノール樹脂の40°Cにおける粘度は、5,000mPas以上100,000mPas以下である。好ましくは7,000mPas以上50,000mPas以下であり、さらに好ましくは、10,000mPas以上40,000mPas以下である。また、水分量は1.5重量以上30重量以下が好ましい。フェノール樹脂、発泡剤、及び硬化剤に加えて、界面活性剤を添加することができる。界面活性剤及び発泡剤は、フェノール樹脂に予め添加しておいても良いし、硬化剤と同時に添加しても良い。界面活性剤としては、一般にフェノール樹脂発泡板の製造に使用されるものを使用できるが、中でもノニオン系の界面活性剤が効果的であり、例えば、エチレンオキサイドとプロピレンオキサイドの共重合体であるアルキレンオキサイドや、アルキレンオキサイドとヒマシ油の縮合物、アルキレンオキサイドとノニルフェノール、ドデシルフェノールのようなアルキルフェノールとの縮合生成物、アルキルエーテル部分の炭素数が14~22のポリオキシエチレンアルキルエーテル、更にはポリオキシエチレン脂肪酸エステル等の脂肪酸エステル類、ポリジメチルシロキサン等のシリコーン系化合物、ポリアルコール類等が好ましい。これらの界面活性剤は単独で用いても良いし、二種類以上を組み合わせて用いても良い。また、その使用量については特に制限はないが、フェノール樹脂100重量部に対して0.3~10重量部の範囲で好ましく使用される。発泡剤の構成成分としては、炭化水素塩素化脂肪族炭化水素以外及び塩素化脂肪族炭化水素であることが好ましい。また、発泡剤に占める炭化水素及び/又は塩素化脂肪族炭化水素の含有量が50重量以上であることがより好ましい。フェノール樹脂に対する発泡剤の量は、発泡剤の種類、フェノール樹脂との相性や、発泡硬化過程でのロスによりばらつきがあるが、4.5~11.5重量部あることが好ましく、6.5~11.5重量部であることがより好ましい。フェノール樹脂に対する発泡剤の量が4.5重量部以上であると密度が26kg/m3以下のフェノール樹脂発泡板を製造することが可能である。フェノール樹脂に対する発泡剤の量が11.5重量部以下であると、密度が15kg/m3以上のフェノール樹脂発泡板を製造することが可能である。炭化水素としては、炭素数が3~7の環状または鎖状のアルカン、アルケン、アルキンが好ましく、具体的には、ノルマルブタン、イソブタン、シクロブタン、ノルマルペンタン、イソペンタン、シクロペンタン、ネオペンタン、ノルマルヘキサン、イソヘキサン、2,2-ジメチルブタン、2,3-ジメチルブタン、シクロヘキサン、等を挙げることができる。その中でも、ノルマルペンタン、イソペンタン、シクロペンタン、ネオペンタンのペンタン類及びノルマルブタン、イソブタン、シクロブタンのブタン類が好適に用いられる。塩素化脂肪族炭化水素としては、炭素数が2~5の直鎖状または分岐状のものが用いられる。結合している塩素原子の数は限定されるものではないが、1~4が好適に用いられ、例えばジクロロエタン、プロピルクロリド、イソプロピルクロリド、ブチルクロリド、イソブチルクロリド、ペンチルクロリド、イソペンチルクロリドなどが挙げられる。これらのうち、クロロプロパンであるプロピルクロリド、イソプロピルクロリドがより好ましく用いられる。これら塩素化脂肪族炭化水素は単独で用いても良いし、2種類以上を組み合わせて用いても良い。硬化剤としては、フェノール樹脂を硬化できる酸性の硬化剤であればよい。但し、水を含む酸を使用すると発泡体の壁気泡やボイド以外の部分の破壊等が起こる恐れがあるため、無水酸硬化剤が好ましい。無水酸硬化剤としては、無水リン酸や無水アリールスルホン酸が好ましい。無水アリールスルホン酸としては、トルエンスルホン酸やキシレンスルホン酸、フェノールスルホン酸、置換フェノールスルホン酸、キシレノールスルホン酸、置換キシレノールスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸等が挙げられ、これらを一種類で用いても、二種類以上組み合わせてもよい。また、硬化助剤として、レゾルシノール、クレゾール、サリゲニンo-メチロールフェノール、p-メチロールフェノール等を添加してもよい。また、これらの硬化剤を、エチレングリコール、ジエチレングリコール等の溶媒で希釈してもよい。酸硬化剤もその種類により使用量は異なり、無水リン酸を用いた場合、好ましくはフェノール樹脂100重量部に対して、5重量部以上30重量部以下、より好ましくは8重量部以上25重量部以下で使用される。パラトルエンスルホン酸一水和物60重量とジエチレングリコール40重量の混合物を使用する場合、フェノール樹脂100重量部に対して、好ましくは3重量部以上30重量部以下、より好ましくは5重量部以上20重量部以下で使用される。次に、上述したフェノール樹脂発泡板の製造方法について説明する。フェノール樹脂発泡板の製造方法は、少なくとも、フェノール樹脂、発泡剤、及び硬化剤からなるフェノール樹脂組成物を混合機にて混合する混合工程と、混合したフェノール樹脂組成物を表面材上に吐出する吐出工程と、表面材上に吐出したフェノール樹脂組成物からフェノール樹脂発泡板を製造する発泡板製造工程とを備える。混合工程では、少なくとも、フェノール樹脂、発泡剤、及び硬化剤を上述したような適切な条件で混合機を用いて混合する。混合機としては、特開平10-225993号に開示されたものなどを使用することができる。なお、フェノール樹脂100重量部に対する発泡剤の添加部数が4.5重量部以上であることが好ましい。また、吐出工程では、混合工程で混合したフェノール樹脂組成物を表面材上に吐出する。発泡板製造工程では、表面材上に吐出したフェノール樹脂組成物を発泡及び硬化させながら上下方向から均すように予成形し、その後、発泡及び硬化を進めつつ板状に成形していく。予成形や成形する方法としては、スラット型ダブルコンベアを利用する方法や、金属ロールもしくは鋼板を利用する方法、さらには、これらを複数組み合わせて利用する方法等、製造目的に応じた種々の方法が挙げられる。このうち、例えば、スラット型ダブルコンベアを利用して成形する場合には、上下表面材で被覆されたフェノール樹脂組成物をスラット型ダブルコンベア中へ連続的に案内させた後、加熱しながら上下方向から圧力を加えて、所定の厚みに調整しつつ、発泡及び硬化させ、板状に成形することができる。ここで使用する表面材としては、可撓性面材が好ましく、特に発泡板としての取り扱い易さ、及び経済性の点からは合成繊維不織布、或いは紙類が最も好ましい。加熱温調は、後述するように、第1温調区間と、第1温調区間に続く第2温調区間とを経て行うことができる。また、加熱温調は、第1温調区間及び第2温調区間を含め、滞留時間0.5分以上の温調区間を少なくとも三つ以上経て行われることが望ましい。フェノール樹脂発泡板の密度は、主にフェノール樹脂に対する発泡剤の量、硬化時のオーブンの条件により所望の値を選択できるところ、本発明のフェノール樹脂発泡板を製造する上では、フェノール樹脂に対する発泡剤の量にしたがって硬化時のオーブンの条件を調整することができる。第1温調区間は、温度が5°C以上65°C未満で調整される。温度の調整方法は、熱風等を利用しても良いし、外気温を利用しても良い。また箱型の密閉空間であっても良いし、大気開放状態としても構わない。また、所望の温調制御ができていれば、密閉空間であっても一部が大気に晒されていても構わない。なお、該区間での成形方法は、無端スチールベルト型ダブルコンベアまたはスラット型ダブルコンベア、もしくはロール等を用いることが好ましい。また、第1温調区間の滞留時間は、温調区間としての意味を考慮すれば、0.5分以上1時間以内とすることが好ましく、2分以上30分以内とすることがより好ましい。滞留時間が0.5分以上であると発泡を十分に促進させることができる。滞留時間は主として発泡速度にあわせて調整することができる。ただし、滞留時間が長すぎると、発泡に対して硬化が不十分となるため、一旦膨らんだフェノール樹脂組成物がその後縮んでしまうおそれがある。よって、滞留時間が1時間以内であると後述する第2温調区間に入る直前のフェノール樹脂組成物の厚みT1が所定より小さくなるリスクを低減でき、硬化と発泡のバランスを保ちつつ、所望の密度のフェノールフォーム樹脂発泡板を得ることができる。第2温調区間は、温度65°C以上100°C以下の間で調整される。温度の調整方法は、箱型の密閉空間で主に熱風を利用することが好ましい。また、該区間において、無端スチールベルト型ダブルコンベアまたはスラット型ダブルコンベア、もしくはロール等を用いて予成形しても構わない。また、第2温調区間の滞留時間は、発泡及び硬化反応を行わせる主工程であることから、5分以上3時間以内とすることが好ましい。滞留時間が5分以上であると発泡と硬化を十分に促進させることができる。また、フェノール樹脂組成物の発泡及び硬化がある程度終了すると、得られるフェノール樹脂発泡板の特性はほとんど変化しない。このため、滞留時間が3時間以内であるとフェノール樹脂発泡板の生産効率を高めることができる。第2温調区間に入る直前のフェノール樹脂組成物の厚みをT1とし、第2温調区間後のフェノール樹脂組成物の厚みをTとすると、Tに対するT1の比T1/Tが、0.2以上0.7以下であることが好ましく、0.2以上0.6以下であることがより好ましい。T1/Tを0.2以上にすることで、第2温調区間での発泡と硬化のバランスを取ることができ、所望の厚みの製品とした際に物性の低下を防止することができる。また、T1/Tを0.7以下にすることにより、樹脂組成物温度が高くなり過ぎず、硬化に対して発泡が進行し過ぎないため、製品の独立気泡率が上昇し、製品の断熱性能が向上する。T1/Tの調整は、主としてフェノール樹脂に対する発泡剤の量及び第1温調区間の温度によりT1を変化させることで行う。すなわち、発泡剤の量を多くしたり、第1温調区間の温度を高めに設定することで第1温調区間時において発泡を促進させることができ、T1をより大きくすることができる。逆に、発泡剤の量を少なくしたり、第1温調区間の温度を低めに設定することで第1温調区間時において発泡を抑えることができ、T1をより小さくすることができる。また、T1/Tの調整は、用いるフェノール樹脂の反応性や触媒の量によりT1を変化させることによっても行うことができる。ここで、フェノール樹脂に対する発泡剤の量が増えるにしたがってT1/Tは大きくなる傾向にあるが、T1/Tを0.7以下にするために、第1温調区間の温度を低めに設定することができる。また、発泡速度が速すぎる場合には、第1温調区間の温度を低めに設定することができる。なお、Tは、主として、フェノール樹脂に対する発泡剤の量、第1温調区間の温度、第2温調区間の温度を変化させることによって制御することができる。加熱温調では、第1温調区間の温度を5°C以上65°C未満、第2温調区間の温度を65°C以上100°C以下とすることが重要である。これにより、第2温調区間に導く段階で、フェノール樹脂組成物の発泡と硬化の進行度合いを適切な状態に制御でき、フェノール樹脂発泡板の密度が15~26kg/m3である場合の圧縮回復性特性が良好になる。第1温調区間と第2温調区間の温度差は10°C以上が好ましい。好適なフェノール樹脂発泡板の製造方法としては、フェノール樹脂、発泡剤及び硬化剤を含有し、フェノール樹脂100重量部に対する発泡剤の量が4.5~11.5重量部のフェノール樹脂組成物を表面材上に吐出し、表面材上のフェノール樹脂組成物を加熱温調するフェノール樹脂発泡板の製造方法であって、加熱温調は、第1温調区間と第2温調区間を有しており、第1温調区間の温度が5°C以上65°C未満であり、第2温調区間の温度が65°C以上100°C以下であり、第2温調区間に入る直前のフェノール樹脂組成物の厚みをT1とし、第2温調区間後のフェノール樹脂組成物の厚みをTとしたときのT1/Tが、0.2~0.7となるように、発泡剤の量、第1温調区間の温度及び第2温調区間の温度の少なくとも一つを変化させる製造方法、が挙げられる。これにより、フェノール樹脂組成物の発泡と硬化の進行度合いを最適な状態に制御でき、フェノール樹脂発泡板の密度が15~26kg/m3である場合において、充填施工時に要求される圧縮開放後1分経過時の回復率及び回復性変化率Cを両立するものとなる。第1温調区間及び第2温調区間の温調区間を経て加熱温調した後に、第3温調区間を適用することがより好ましい。第3温調区間の温度は、90°C以上120°C以下であることが好ましい。90°C未満であると、発泡板中の水分が放散しにくくなり、120°C以上であると、製品の独立気泡率が低下し製品の断熱性能が低下する。第3の温調区間を設けることで、最終成形した後に、フェノール樹脂組成物中の水分を放散させることができる。以下に、実施例及び比較例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。<フェノール樹脂の合成>反応器に52重量ホルムアルデヒド3500kgと99重量フェノール2510kgを仕込み、プロペラ回転式の攪拌機により攪拌し、温調機により反応器内部液温度を40°Cに調整した。次いで50重量水酸化ナトリウム水溶液を加えながら昇温して、反応を行わせた。オストワルド粘度が60センチストークス=60×10-6m2/s、25°Cにおける測定値に到達した段階で、反応液を冷却し、尿素を570kgホルムアルデヒド仕込み量の15モルに相当添加した。その後、反応液を30°Cまで冷却し、パラトルエンスルホン酸一水和物の50重量水溶液でpHを6.4に中和した。この反応液を、60°Cで脱水処理して粘度及び水分量を測定したところ、40°Cにおける粘度は5,800mPas、水分量は5重量であった。これをフェノール樹脂A-Uとする。<水分率>フェノール樹脂中の水分率はカールフィッシャー水分計MKA-510京都電子工業株製を用い、測定した。<フェノール樹脂の粘度>回転粘度計東機産業株製、R-100型、ローター部は3°×R-14を用い、40°Cで3分間安定させた後の測定値とした。実施例1フェノール樹脂A-U:100重量部に対して、界面活性剤としてエチレンオキサイド-プロピレンオキサイドのブロック共重合体BASF製、プルロニックF-127を2.0重量部の割合で混合した。フェノール樹脂フォーム旭化成建材株製、ネオマフォーム端材を、転動ボールミル乾式、直径900mm×1,500mmにて面材剥離及び粗粉砕してから、篩篩目開き:1.2mmにより面材を除去した後、振動ボールミル乾式、内径150mm、1筒15.5L×2筒を用いて圧密化微粉砕を行い、篩篩目開き:0.5mmにより大粒径のフォーム粉を除去した後、嵩密度183kg/m3のフェノール樹脂フォーム粉を作製した。このフェノール樹脂フォーム粉をレーザー回析光散乱方式粒径分布測定装置で測定したところ、平均粒径は26.4μmであった。この粉末を、フェノール樹脂A-U:100重量部に対して5重量部添加し、二軸押し出し機株テクノベル製によって混練した。フェノール樹脂フォーム含有フェノール樹脂の流量表1では、レジン流量と記載する。を40.7kg/hrとし、フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物7.7重量部、酸硬化剤としてキシレンスルホン酸80重量とジエチレングリコール20重量の混合物13重量部からなる組成物を、25°Cに温調したミキシングヘッドに供給し、マルチポート分配管を通して、移動する下表面材上に供給した。使用する混合機ミキサーは、特開平10-225993号に開示されたものを使用した。即ち、混合機の上部側面に、フェノール樹脂に界面活性剤を添加した樹脂組成物、及び、発泡剤の導入口があり、回転子が攪拌する攪拌部の中央付近の側面に硬化剤の導入口を備えている。攪拌部以降はフォームを吐出するためのノズルに繋がっている。即ち、触媒導入口までを混合部前段、触媒導入口~攪拌終了部を混合部後段、攪拌終了部~ノズルを分配部とし、これらにより構成されている。分配部は先端に複数のノズルを有し、混合された発泡性フェノール樹脂組成物が均一に分配されるように設計されている。下表面材上に供給した発泡性フェノール樹脂組成物は、上表面材で被覆されると同時に、上下表面材で挟み込むようにして、40°Cのオーブン第1温調区間;滞留時間4分へ導き複数のロールを利用して均すように予成形された後、83°Cのスラット型ダブルコンベアを有するオーブン第2温調区間へ送り、15分の滞留時間で硬化させた後、110°Cのオーブンで2時間キュアしてフェノール樹脂発泡板を得た。スラット型ダブルコンベアにより上下方向から表面材を介して適度に圧力を加えることで板状に成形した。以下の実施例、比較例は、実施例1と成形速度が同じという条件の下、得られるフェノール樹脂発泡板の厚みを揃えつつ、密度を変化させられるような条件とした。表面材としては、ポリエステル製不織布旭化成せんい株製スパンボンドE05030、坪量30g/m2、厚み0.15mmを使用した。実施例及び比較例によって得られた発泡体の特性は以下の方法によって求められる。<発泡板の密度>20cm角のフェノール樹脂発泡板を試料とし、この試料に面材、サイディング材等がついている場合はこれを取り除いて、重量と見かけ容積を測定して求めた値であり、JISK7222に従い測定した。<ボイド>フェノール樹脂発泡板サンプルの厚み方向のほぼ中央を表裏面に平行に切削し100mm×150mmの範囲を200拡大カラーコピーそれぞれの長さが2倍、即ち面積は4倍になるをとって、透明方眼紙により1mm×1mmマスが8マス以上のボイド面積を積算し面積分率を計算した。即ち、拡大コピーをとっているため、この8マスが実際のフォーム断面では2mm2の面積に相当する。<独立気泡率>フェノール樹脂発泡板より、直径35mm~36mmの円筒試料をコルクボーラーで刳り貫き、高さ30mm~40mmに切り揃えた後、空気比較式比重計東京サイエンス社製、1,000型の標準使用方法により試料容積を測定する。その試料容積から、試料重量と樹脂の密度から計算した壁気泡やボイド以外の部分の容積を差し引いた値を、試料の外寸から計算した見かけの容積で割った値であり、ASTM-D-2856に従い測定した。ここでフェノール樹脂の密度は1.3kg/Lとした。なお、圧縮開放後24時間経過時の、中心部独立気泡率は、フェノール樹脂発泡板の圧縮方向厚み方向での中心を含むように圧縮方向と垂直の方向に沿って上記形状の円筒試料を刳り貫いて行なった。<平均気泡径>フェノール樹脂発泡板の厚み方向のほぼ中央を表裏面に平行に切削した試験片の断面の50倍拡大写真上にボイドを避けて9cmの長さの直線を4本引き、各直線が横切った気泡の数JISK6402に準じて測定したセル数を各直線で求め、それらの平均値で1800μmを割った値である。<熱伝導率>サンプル200mm角、低温板5°C、高温板35°CでJISA1412の平板熱流計法に従い測定した。<脆性評価>試験片は、一つの面に成形スキン又は面材を含むように一辺25±1.5mmの立方体12個切り出して試料とした。ただし、フェノール樹脂発泡板の厚さが25mmに満たない場合の試験片の厚さはフェノール樹脂発泡板の厚さとした。室温乾燥した一辺19±0.8mmの樫製の立方体24個と試験片12個を埃が箱の外へ出ないように密閉できる内寸191×197×197mmの樫製の木箱に入れ、毎分60±2回転の速度で600±3回転させる。回転終了後、箱の中身を呼び寸法9.5mmの網に移し、ふるい分けをして小片を取り除き、残った試験片の重量を測定し、試験前の試験片重量から減少率を計算した値が脆性であり、JISA9511に従い測定した。<圧縮回復率>フェノール樹脂発泡板原板から厚み方向に対して垂直である垂直長さ方向に100±1mm、厚み方向に44±1mm、同じく厚み方向に対して垂直である垂直幅方向に44±1mmになるようにカットし試験サンプルを得た。なお、発泡板の厚み方向の寸法に関しては、厚みが45mmを超えるサンプルの場合には、厚み方向が44±1mmになるようにサンプルの厚み方向中心部が測定試料の中心となるようにカットし、44mm未満の場合には、そのままの厚みとして測定に供した。本実施形態においては、厚み方向と垂直であるニ本の辺のうち、より長い辺がのびる方向を垂直長さ方向としたが、垂直長さ方向及び垂直幅方向は試験サンプルの辺の寸法によって決定されず、どちらの方向を垂直長さ方向又は垂直幅方向としても構わない。次いで、万能試験機SHIMAZUAUTOGRAPHAG-Xにより、試験速度16mm/min条件で厚み方向と垂直方向に変位10mmまで圧縮した。圧縮後、すぐに開放し、圧縮開放後1分経過時の圧縮方向サンプル寸法をデジタルノギスMITUTOYOABSOLUTEDIGIMATICで測定した。更に圧縮開放24時間経過後の圧縮方向サンプル寸法をデジタルノギスMITUTOYOABSOLUTEDIGIMATICで測定した。なお、圧縮回復率の測定は、22.5±2.5°Cの温度条件圧縮時及び圧縮開放後で行った。<回復性変化率C>変位10圧縮開放1分経過時の回復率と圧縮開放後24時間経過時の回復率の経過時間に対する回復率の差より求めた単位は/hr。実施例2フェノール樹脂フォーム含有フェノール樹脂の流量を30.0kg/hrとし、フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物を11.0重量部とする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。実施例3フェノール樹脂フォーム含有フェノール樹脂の流量を50.0kg/hrとし、フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物を5.7重量部とする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。実施例4フェノール樹脂フォーム含有フェノール樹脂の流量を46.9kg/hrとし、フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物を7.6重量部とする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。実施例5フェノール樹脂フォーム含有フェノール樹脂の流量を43.6kg/hrとし、フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物を7.8重量部とする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。実施例6フェノール樹脂フォーム含有フェノール樹脂の流量を50.0kg/hrとし、フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物を4.6重量部とし、第1温調区間を62°Cとする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。実施例7フェノール樹脂フォーム含有フェノール樹脂の流量を50.0kg/hrとし、フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物を6.5重量部、酸硬化剤としてキシレンスルホン酸80重量とジエチレングリコール20重量の混合物9重量部とする以外は、実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。比較例1フェノール樹脂フォーム含有フェノール樹脂の流量を78.5kg/hrとし、フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物を3.0重量部、酸硬化剤としてキシレンスルホン酸80重量とジエチレングリコール20重量の混合物8.2重量部とする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。比較例2第1温調区間を70°Cとする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。比較例3第2温調区間を110°Cとする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。比較例4フェノール樹脂フォーム粉含有フェノール樹脂100重量部に対して、発泡剤としてイソペンタン50重量とイソブタン50重量の混合物を6.1重量部とし、第1温調区間を70°Cとする以外は実施例1と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。比較例5第1温調区間を60°Cとする以外は実施例2と同様にして、フェノール樹脂発泡板を得た。実施例及び比較例に用いたフェノール樹脂発泡板の製造条件を表1に、実施例1~7及び比較例1~5で得られた発泡板の評価結果を、表2にまとめた。"