"被検体から発生した核磁気共鳴信号を核磁気共鳴信号処理として画像化する核磁気共鳴信号処理装置であって、前記核磁気共鳴信号を受信する受信コイルと、この受信コイルが受信した前記核磁気共鳴信号を増幅する増幅器と、この増幅器で増幅された前記核磁気共鳴信号を所定の周波数に変換する周波数変換部と、前記周波数変換部で所定の周波数に変換された前記核磁気共鳴信号の信号強度を調節する信号強度調整器と、前記信号強度調整器で調整された前記核磁気共鳴信号をデジタルの核磁気共鳴信号に変換するA/D変換器と、を備える核磁気共鳴信号処理装置。前記A/D変換器からの核磁気共鳴信号の出力に基づいて、前記信号強度変換器を調整する請求項1に記載の核磁気共鳴信号処理装置。前記信号強度調整器は、電圧制御アンプを含み、前記電圧制御アンプは電圧によって前記核磁気共鳴信号を連続的に変化させる請求項1又は請求項2に記載の核磁気共鳴信号処理装置。前記周波数変換部と前記電圧制御アンプとの間に、バンドパスフィルタが配置される請求項3に記載の核磁気共鳴信号処理装置。しかし、特許文献1で示されるように、増幅器の前段に減衰器が配置されると、受信コイルからアナログデジタル変換器までの系全体で、ノイズフィギュアが大きくなってしまっていた。そこで、本発明は、受信コイルからアナログデジタル変換器までの系全体でノイズフィギュアが大きくならない核磁気共鳴信号処理装置を提供する。第1の観点の核磁気共鳴信号処理装置は、被検体から発生した核磁気共鳴信号を核磁気共鳴信号処理として画像化する。その核磁気共鳴信号処理装置は、核磁気共鳴信号を受信する受信コイルと、この受信コイルが受信した核磁気共鳴信号を増幅する増幅器と、この増幅器で増幅された核磁気共鳴信号を所定の周波数に変換する周波数変換部と、周波数変換部で所定の周波数に変換された核磁気共鳴信号の信号強度を調節する信号強度調整器と、信号強度調整器で調整された核磁気共鳴信号をデジタルの核磁気共鳴信号に変換するA/D変換器と、を備える。第2の観点の核磁気共鳴信号処理装置は、A/D変換器からの核磁気共鳴信号の出力に基づいて、信号強度変換器を調整する。第3の観点の核磁気共鳴信号処理装置において、信号強度調整器は、電圧制御アンプを含み、電圧制御アンプは電圧によって核磁気共鳴信号を連続的に変化させる。第4の観点の核磁気共鳴信号処理装置は、周波数変換部と電圧制御アンプとの間に、バンドパスフィルタを配置する。本発明は、受信コイルからアナログデジタル変換器までの受信部において、ノイズフィギュアを低減できる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本発明の範囲はこれらの形態に限られるものではない。<核磁気共鳴信号処理装置の構成>図1は、本実施の形態の核磁気共鳴信号処理装置10の概略構成図である。図1を参照して、本実施形態の核磁気共鳴信号処理装置10の構成及びその基本動作について述べる。本実施形態の核磁気共鳴信号処理装置10は、マグネットシステム100、勾配コイル駆動部13、RFコイル駆動部14、データ受信部15、シーケンス制御部16、データ処理部17、表示部18及び操作部19を有する。マグネットシステム100は、主磁場コイル部102、勾配コイル部106及びRFコイル部108を有している。これら各コイル部は概ね円筒状の形状を有し、概ね円柱状のボアに互いに同軸状に配置されている。被検者SBはボア内の寝台110に載っている。寝台110は、撮影部位に応じて、マグネットシステム100内のボア内を移動可能になっている。主磁場コイル部102は、マグネットシステム100の内部空間に静磁場を形成する。静磁場の方向は、概ね被検者SBの体軸の方向に平行であり水平磁場を形成する。主磁場コイル部102は、通常、超伝導コイルを用いて構成される。主磁場コイル部102は、超伝導コイルに限らず永久磁石等を用いて構成してもよい。勾配コイル部106は、互いに直交する3軸、すなわち、スライス軸、位相軸及び周波数軸の方向において、それぞれ主磁場コイル部102によって形成された静磁場強度に勾配を持たせるための3種の勾配磁場を発生する。このような勾配磁場の発生を可能にするために、勾配コイル部106は、図示しない3系統の勾配コイルを有する。勾配コイル部106には勾配コイル駆動部13が接続されており、勾配コイル駆動部13は、勾配コイル部106に駆動信号を与えて勾配磁場を発生させる。勾配コイル駆動部13は、勾配コイル部106における3系統の勾配コイルに対応して、図示しない3系統の駆動回路を有する。静磁場空間における互いに直交する座標軸をX軸,Y軸,Z軸としたとき、いずれの軸もスライス軸とすることができる。本実施形態は、スライス軸を被検者SBの体軸の方向をZ軸方向とし、残り2軸のうちの一方を位相軸とし、他方を周波数軸とする。なお、スライス軸、位相軸及び周波数軸は、相互間の直交性を保ったまま、X,Y,Z軸に関して任意の傾きを持たせることも可能である。RFコイル部108は、静磁場空間に被検者SBの体内のスピンを励起するための高周波磁場を形成する。高周波磁場が形成されることをRF励起信号の送信といい、RF励起信号をRFパルスという。RFコイル部108にはRFコイル駆動部14が接続されている。RFコイル駆動部14は、RFコイル部108に駆動信号を与え、その駆動信号に基づいてRFコイル部108はRFパルスを送信する。励起されたスピンが生じる電磁波すなわち核磁気共鳴信号は、RFコイル部108によって受信される。RFコイル部108にはデータ受信部15が接続されている。データ受信部15は、RFコイル部108が受信した核磁気共鳴信号をそのまま受け取る。具体的には、RFコイル部108は、複数の受信コイルを用いたマルチレシーバMultiReceiverを用いることができる。マルチレシーバは、相対的に高感度な受信コイルを複数個並べる構成である。RFコイル部108で検出しデータ受信部15で受けた核磁気共鳴信号は、周波数ドメイン周波数領域、例えばフーリエ空間の信号となる。位相軸方向及び周波数軸方向の勾配により、核磁気共鳴信号のエンコードを2軸で行う。このため、核磁気共鳴信号は、たとえば、周波数空間をフーリエ空間で例示すると、二次元フーリエ空間における信号として得られる。二次元フーリエ空間をk空間Kspaceともいう。位相フェーズエンコード勾配磁場及び周波数エンコードリードアウト勾配磁場は、二次元フーリエ空間における信号のサンプリング位置を決定する。勾配コイル駆動部13、RFコイル駆動部14及びデータ受信部15にはシーケンス制御部16が接続されている。シーケンス制御部16は、操作者に入力された撮影条件、すなわち撮影プロトコルに従い、勾配コイル駆動部13及びRFコイル駆動部14を駆動させる。表示部18は、グラフィックディスプレー等で構成されている。表示部18はデータ処理部17に接続されている。表示部18は操作画面、及び画像再構成された画像などを表示することができる。操作部19は、ポインティングデバイスを有するキーボード等で構成される。操作部19はデータ処理部17に接続されている。操作部19は、操作者によって表示部18を介して操作される。操作部19は、キーボード等の代わりに表示部18にタッチパネルを配置してもよい。データ受信部15が受けた多くの核磁気共鳴信号がデータ処理部17に入力される。データ処理部17は、データ受信部15が受けた核磁気共鳴信号を不図示の記憶部に記憶させる。記憶部内にはk空間に対応するデータ空間が形成される。続いて、核磁気共鳴信号処理装置10のデータ受信部15について、図2を参照しながら、説明する。なお、図2は、RFコイル部108の一本の受信コイルに接続されたデータ受信部15を示している。RFコイル部108が、複数の受信コイルを用いたマルチレシーバであれば、各コイルはプリアンプ151等に接続されている。図2は、データ受信部15の構成を示すブロック図である。データ受信部15は、RFコイル部108の1本の受信コイルに接続されたプリアンプ151、ローパスフィルタ152、周波数を変換するミキサ153及びバンドパスフィルタ154を有している。さらに、データ受信部15は、ローノイズアンプ155、信号強度を調節する電圧制御アンプ156、アンチエイリアジングフィルタ157及びA/D変換器158を有している。ミキサ153には局所発振器159が接続されている。また、データ受信部15において、ローノイズアンプ155からA/D変換器158は、ディスクリート部品であってもよいし、ローノイズアンプ155からA/D変換器158をIC化した素子を用いてもよい。図2では、RFコイル部108の1本の受信コイルに対して、1つのデータ受信部15が配置されている。しかし、マルチレシーバであれば、RFコイル部108の複数例えば8本の受信コイルに対して、1つのIC化した素子を配置してもよい。複数の受信コイルに少数のICを用意するだけであると、低コスト化、小型化及び省パワーが実現される。RFコイル部108によって受信された核磁気共鳴信号frは例えば、63.86MHzとなっている。この核磁気共鳴信号frは信号強度が弱いため、プリアンプ151が核磁気共鳴信号frを増幅する。ローパスフィルタ152は増幅された核磁気共鳴信号frのノイズ成分をカットする。ミキサ153は、局所発振器159から発生する例えば80MHzの局所参照信号f1と核磁気共鳴信号frとをミキシングする。ミキサ153は、例えば、63.86MHzの核磁気共鳴信号frと80MHzの信号とをミキシングすることにより、f2=f1-fr=16.14MHzの核磁気共鳴信号f2に変換する。周波数変換された核磁気共鳴信号f2は、バンドパスフィルタ154に送られる。バンドパスフィルタ154は、ミキシング時に発生した不要な信号を除去する。例えばバンドパスフィルタ154は、16.14MHz±0.5MHzの範囲を超えた信号を除去する。次にローノイズアンプ155は、核磁気共鳴信号f2を増幅する。増幅された核磁気共鳴信号f2は、電圧制御アンプ156に送られる。電圧制御アンプ156は、核磁気共鳴信号f2の信号強度を調整する。例えば、電圧制御アンプ156に入る核磁気共鳴信号f2の信号強度が12dBであった場合に、電圧制御アンプ156から出る核磁気共鳴信号f2の信号強度を10dBにする。また、電圧制御アンプ156に入る核磁気共鳴信号f2の信号強度が8dBであった場合に、電圧制御アンプ156から出る核磁気共鳴信号f2の信号強度を10dBにする。このように、A/D変換器158に入力される核磁気共鳴信号f2の信号強度を一定にする。電圧制御アンプ156は、A/D変換器158からのフィードバック信号に基づいて、核磁気共鳴信号f2の信号強度を調整する。つまり、電圧制御アンプ156は、A/D変換器158に適した値になるように、核磁気共鳴信号f2の信号強度を調整している。電圧制御アンプ156は、電圧を細かく制御することで核磁気共鳴信号f2の信号強度を連続的に変化させることができる。さらにアンチエイリアジングフィルタ157は、核磁気共鳴信号f2の雑音をフィルタリングする。アンチエイリアジングフィルタ157は、バンドパスフィルタの一種である。核磁気共鳴信号f2はA/D変換器158でアナログからデジタルに変換される。デジタル化された核磁気共鳴信号f2は、データ処理部17に送られる。データ処理部17は、データ受信部15が受けた核磁気共鳴信号f2をフーリエ変換して不図示の記憶部に記憶させる。デジタル化された核磁気共鳴信号f2は、電圧制御アンプ156にフィードバックされる。例えばA/D変換器158からの出力が大きいときには、電圧制御アンプ156の出力を減少する指令が電圧制御アンプ156にフィードバックされる。そして、A/D変換器158からの出力が小さいときには、電圧制御アンプ156の出力を増幅する指令が電圧制御アンプ156にフィードバックされる。上記構成により、データ受信部15のノイズフィギュアが小さくなる。図3は、入力信号強度に対するノイズフィギュアを示した図である。より詳細に説明すると、図3は、RFコイル部108からデータ受信部15に入力される核磁気共鳴信号frが、データ受信部15から出力される際に、どれだけのノイズフィギュアが生じるかを示したグラフである。図3の横軸は、RFコイル部108からデータ受信部15に入力される核磁気共鳴信号frを採り、縦軸はノイズフィギュアdBである。核磁気共鳴信号frの信号強度は、13段階に区分けされており、第1段目が最も強い核磁気共鳴信号frであり、第13段目が最も弱い核磁気共鳴信号frである。そして、一点鎖線のグラフPAは従来のデータ受信部の測定結果であり、点線のグラフIVは本実施形態のデータ受信部15の測定結果である。従来のデータ受信部は、本実施形態のプリアンプ151とローパスフィルタ152との間に抵抗を用いた減衰器が配置される構成である。また、従来のデータ受信部は、本実施形態のように、電圧制御アンプ156を有していない。図3のグラフから理解されるように、特にRFコイル部108からの核磁気共鳴信号frが大きい場合第1段目から第6段目までの核磁気共鳴信号fr、従来のデータ受信部の構成では、ノイズフィギュアが大きい。一方、本実施形態のデータ受信部15は、RFコイル部108からの核磁気共鳴信号frが大きくてもノイズフィギュアを小さく抑えることができる。以上、本発明の最適な実施形態について詳細に説明したが、当業者に明らかなように、本発明はその技術的範囲内において実施形態に様々な変更変形を加えて実施することができる。例えば、本実施形態では、信号強度調整器として電圧制御アンプを用いたが、可変抵抗機器を用いてもよい。"