"物品を搬送する走行体を、走行ガイドに沿って走行自在に設置した搬送システムであって、前記走行体を走行駆動する駆動源がリニアモータであり、このリニアモータは、走行ガイドに沿って配列されてそれぞれが独立した複数の一次側の電機子と、前記走行体に設置された二次側の可動子とでなり、隣り合う電機子間に連続して配置されて前記電機子の磁束が通る経路となる強磁性体を設けた搬送システム。前記強磁性体が、前記走行ガイドからなる請求項1記載の搬送システム。前記走行ガイドが、走行体の走行経路が曲線となる曲線部を有し、複数の電機子を、前記曲線部に沿って間隔を開けて配列すると共に、前記可動子が、前記曲線部における複数の電機子のうち隣り合う複数の電機子に渡って対向状に乗り移って移動するとき、前記可動子の移動方向前端にて、各電機子と前記可動子との間で増加する対向面積の増加量と、前記可動子の移動方向後端にて、各電機子と前記可動子との間で減少する対向面積の減少量との差を、定められた値以下に規定した請求項1または請求項2に記載の搬送システム。前記定められた値は、前記走行体が10mm進んだときの前記対向面積の増加量と減少量との差が180mm2である請求項3記載の搬送システム。前記走行ガイドが、走行体の走行経路が直線となる直線部をさらに有し、前記曲線部に沿って配列された各電機子のコアの並び方向と、前記直線部の曲線部近傍における各電機子のコアの並び方向とを、各直線部における走行方向、曲線部における、各電機子位置での接線方向に対して、それぞれの電機子の配列に沿って角度を持って変化させた位置としている請求項3記載の搬送システム。前記曲線部における上流側の電機子におけるコアの並び方向の角度と、前記曲線部における下流側の電機子におけるコアの並び方向の角度とは、各電機子位置での接線方向に対し互いに逆回りに変化している請求項5記載の搬送システム。前記直線部のうち前記曲線部近傍の両側2個の電機子については、コアの並び方向を、前記直線部における走行方向に対して角度を持って変化させた位置としている請求項6記載の搬送システム。上流側の前記直線部の電機子におけるコアの並び方向の角度と、下流側の前記直線部の電機子におけるコアの並び方向の角度とは、前記直線部における走行方向に対し互いに逆回りに変化している請求項7記載の搬送システム。前記走行ガイドが、走行体の走行経路が直線となる直線部を有し、複数の電機子を、前記直線部に沿って間隔を開けて配列すると共に、前記直接部における複数の電機子の設置間隔SPと、前記可動子の移動方向の長さBとをB=SPnの関係但しnは整数とした請求項1または請求項2に記載の搬送システム。リニア誘導モータは推力が低いため、十分な走行性能を得ることが難しい。従来のリニア同期モータは、地上側にマグネットを配置してコイル側を移動する方式が大部分を占める。しかし、コイル側を移動させるため、可動子に給電が必要であり、可動子への配線の都合上、無端経路での走行が不能であるなど、走行経路が限られたり、給電系が複雑化したりする。このような課題を解消する同期形リニアモータとして、それぞれが独立した1台のリニアモータの一次側の電機子として機能可能な電機子からなる複数の個別モータを、可動子の移動方向に間隔を開けて配列した離散配置のリニア同期モータを考えた。しかし、この離散配置のリニア同期モータでは、可動子が、間隔を開けて配置された各個別モータを乗り移って移動することになる。このため、可動子へコギング力、引き込み力を生じさせ、可動子を安定して移動させたり、可動子の位置決め精度を高めたりすることが難しい。具体的に以下のような問題がある。個別モータを固定しておくと、引き込み力の反作用で可動子が引き込まれる。引き込み力は、個別モータと可動子の位置関係により生じる力で、ゴキング力と同様、外乱となる。可動子に完全対向していないモータが2台あると、可動子に働く引き込み力は、各引き込み力の差となる。前記コギング力は、個別モータと完全対向している可動子との間に働く磁気吸引力の変化による力をいう。なお、前記個別モータと完全対向している可動子とは、個別モータに可動子が完全に対向しているとき、または、可動子に個別モータが完全に対向しているときの、可動子と個別モータとの相対的な配置関係をいう。前記引き込み力とは、個別モータに、可動子が完全対向していないとき、可動子が対向面積を増やそうとして個別モータを引き込む力をいう。この引き込み力は、コギング力に比べてかなり大きい数10倍になることもある。この発明の目的は、駆動源として、コイル使用量の削減や給電形式上で有利となる個別モータの離散配置形式のリニアモータを採用しながら、可動子に働く引き込み力を小さくし、走行体の推力のばらつきを抑えることができる搬送システムを提供することである。この発明の搬送システムは、物品を搬送する走行体を、走行ガイドに沿って走行自在に設置した搬送システムであって、前記走行体を走行駆動する駆動源がリニアモータであり、このリニアモータは、走行ガイドに沿って配列されてそれぞれが独立した複数の一次側の電機子と、前記走行体に設置された二次側の可動子とでなり、隣り合う電機子間に連続して配置されて前記電機子の磁束が通る経路となる強磁性体を設けた。この構成によると、いわゆる同期形のリニアモータを用いたため、誘導形のリニアモータに比べて大きな推力が得易く、走行体の走行性能が向上する。同期形のリニアモータであるが、固定側に一次側の電機子を配置し、走行体に二次側の可動子を設置したため、走行体に走行駆動のための電流を供給する必要がなくて、走行駆動用の給電の都合上で走行経路が制限されることがなく、走行経路を環状に配置したり、カーブ部分を有する経路としたりするなど、複雑な走行経路を形成することが可能である。したがって、汎用性の高い搬送システムにすることができる。また、隣り合う電機子間に連続して配置されて前記個別モータの磁束が通る経路となる強磁性体を設け、電機子と可動子との対向面積が一定もしくは対向面積の変化が小さくなるように配置することにより、可動子が電機子間を乗り移る際の引き込み力が小さくなり、走行体の推力のばらつきを抑えることができる。したがって、走行体の走行が安定する。この発明において、前記強磁性体が、前記走行ガイドからなるものであっても良い。この場合、既存の走行ガイドと強磁性体との部品の共通化を図れ、搬送システムの構成を簡略化することができる。これにより、製造コストの低減を図ることができる。この発明において、前記走行ガイドが、走行体の走行経路が曲線となる曲線部を有し、複数の電機子を、前記曲線部に沿って間隔を開けて配列すると共に、前記可動子が、前記曲線部における複数の電機子のうち隣り合う複数の電機子に渡って対向状に乗り移って移動するとき、前記可動子の移動方向前端にて、各電機子と前記可動子との間で増加する対向面積の増加量と、前記可動子の移動方向後端にて、各電機子と前記可動子との間で減少する対向面積の減少量との差を、定められた値以下に規定したものであっても良い。前記定められた値は、前記走行体が10mm進んだときの前記対向面積の増加量と減少量との差が180mm2とできる例えば、各電機子が3相交流電流で駆動されるものである場合に、曲線部において複数の電機子を等間隔に配列し、各電機子のコアつまり鉄心の並び方向を、曲線部における、各電機子位置での接線方向と平行になるように電機子を配置することが一般的に考えられる。この場合に、走行体が曲線部に沿って走行するとき、可動子が、等間隔に配置された各電機子に対向状に乗り移って移動するとき、可動子へコギング力、引き込み力を生じさせる。この構成では、前記可動子が、前記曲線部における複数の電機子のうち隣り合う複数の電機子に渡って対向状に乗り移って移動するとき、前記可動子の移動方向前端にて、各電機子と前記可動子との間で増加する対向面積の増加量と、前記可動子の移動方向後端にて、各電機子と前記可動子との間で減少する対向面積の減少量との差を、定められた値以下に規定した。これにより、可動子が、間隔を開けて配置された各電機子に対向状に乗り移って移動するとき、可動子に対する磁気抵抗の変化をより小さくすることが可能となる。具体的には、前記対向面積の増加量と減少量との差を定められた値以下にするために、複数の電機子の間隔、および、各電機子のコアの並び方向の角度を最適化する。これにより、可動子に対する磁気抵抗の変化をより小さくでき、可動子への引き込み力を前記の場合よりも小さくすることができる。換言すれば、可動子への引き込み力の影響を低減させることができる。したがって、曲線部において、走行体の推力のばらつきを抑えることができ、よって、可動子を安定して移動させることができるうえ可動子の位置決め精度を高めることが可能となる。前記対向面積の増加量と減少量との差を定められた値以下に規定する場合、前記走行ガイドが、走行体の走行経路が直線となる直線部をさらに有し、前記曲線部に沿って配列された各電機子のコアの並び方向と、前記直線部の曲線部近傍における各電機子のコアの並び方向とを、各直線部における走行方向、曲線部における、各電機子位置での接線方向に対して、それぞれの電機子の配列に沿って角度を持って変化させた位置とするのがよい。これにより、各電機子のコアの並び方向の角度が最適化される。この場合、前記曲線部における上流側の電機子におけるコアの並び方向の角度と、前記曲線部における下流側の電機子におけるコアの並び方向の角度とは、各電機子位置での接線方向に対し互いに逆回りに変化しているのがよい。これにより、各電機子のコアの並び方向の角度を一層最適化できる。さらに、前記直線部のうち前記曲線部近傍の両側2個の電機子については、コアの並び方向を、前記直線部における走行方向に対して角度を持って変化させてもよい。これにより、各電機子の各コアの並び方向の角度がさらに最適化される。これに加えて、上流側の前記直線部の電機子におけるコアの並び方向の角度と、下流側の前記直線部の電機子におけるコアの並び方向の角度とは、前記直線部における走行方向に対し互いに逆回りに変化していてもよい。これにより、各電機子の各コアの並び方向の角度をより一層最適化できる。この発明において、前記走行ガイドが、走行体の走行経路が直線となる直線部を有し、複数の電機子を、前記直線部に沿って間隔を開けて配列すると共に、前記直接部における複数の電機子の設置間隔SPと、前記可動子の移動方向の長さBとをB=SPnの関係但しnは整数としたものであっても良い。このようにB=SPnの関係にしたため、直線部において、電機子と可動子との対向面積を一定にすることができる。これにより、可動子に働く引き込み力を小さくし、走行体の推力のばらつきを抑えることができる。したがって、可動子を安定して移動させることができるうえ可動子の位置決め精度を高めることが可能となる。請求の範囲および/または明細書および/または図面に開示された少なくとも2つの構成のどのような組合せも、本発明に含まれる。特に、請求の範囲の各請求項の2つ以上のどのような組合せも、本発明に含まれる。この発明の第1の実施形態を図1ないし図13と共に説明する。図1は、この搬送システムの主となる搬送装置1と、工作機械2と、移載台71,72とでなる加工設備の正面図である。この例では、工作機械2は、ローダシステム1に対して2台設置されている。搬送装置1は物品を搬送する走行体3を、走行ガイド4に沿って走行自在に設置したものであって、走行ガイド4は直線部4Aと曲線部4Bとを有する。一つの移載台71は曲線部4Bに位置して配置されている。この移載台71は、例えば、この搬送システムの外部に対して、素材または製品となるワークWを受け渡す台であり、走行体3によりワークWの搬入、または搬出が行われる。搬送装置1の走行体3を除く部分である搬送装置本体は、図2に示すように、走行ガイド4の直線部4Aおよび曲線部4Bをそれぞれ備える直線部走行ガイドユニット1Aと曲線部走行ガイドユニット1Bとにユニット化して分割し、任意のユニットを順次連結して構成される。図3に示すように、工作機械2は、図示の例では旋盤からなり、ベッド51上に、主軸からなるワーク支持手段52を支持する主軸台53と、加工手段であるタレット型の刃物台54とが設置されている。この工作機械2は、主軸台53を前後Z方向および左右X方向に移動自在に設置した主軸移動型の旋盤である。なお、主軸台53をベッド51に固定し、刃物台54を前後、左右に移動させる刃物台移動型であっても良い。同図に示すように、搬送装置1は、ワークWを搬送する走行体3を、走行ガイド4に走行自在に設置したものであり、工作機械2のワーク支持手段52に対してワークWの受渡しを行う。走行ガイド4は、支柱11により架設された水平なフレーム12に、長手方向に沿って設けられている。走行体3には、搬送する物品であるワークWを把持する把持手段であるチャック19と、このチャック19を移動させる移動機構20が設けられている。移動機構20は、走行体3に搭載されて走行方向X方向と直交する前後方向Z方向に進退する前後移動台16と、この前後移動台16に昇降自在に設置された棒状の昇降体17と、この昇降体17の下端に設けられたワーク保持ヘッド18とを有する。このワーク保持ヘッド18に、前記チャック19が2個設けられている。2個のチャック19は、下向きと正面向きとの間に、ワーク保持ヘッド18内のチャック方向変換機構図示せずによって入替え可能とされている。前後移動台16は、走行体3に設置されたモータ等の電動式の駆動源16aにより前後移動させられ、昇降体17は前後移動台16に設置されたモータ等の電動式の駆動源17aにより昇降駆動される。チャック19は、ソレノイド等の電動式の駆動源19aで開閉駆動されて被搬送物Wを保持するチャック爪図示せずを有している。前記2個のチャック19,19の入替え動作は、モータ等の入替え用の駆動源図示せずにより行われる。図4に示すように、走行体3は、走行車輪2121i,21oを有する走行体本体3Aと、この走行体本体3Aの下面に取付けられて前後移動台16等の移動機構20を設置した移動機構搭載台3Bとでなる。図5に平面図で示すように、走行ガイド4は、互いに直角に配置された2つの直線部4A,4Aと、これら2つの直線部4A間を繋ぐ円弧状の曲線部4Bとでなる。これら直線部4Aおよび円弧状の曲線部4Bに渡たって連続して、曲線部4Bにおける外径側および内径側にそれぞれ位置する互いに平行な内向きおよび外向きの外径側ガイド面4oおよび内径側ガイド面4iと、上下方向を向く一対の車輪ガイド面4uとが設けられている。車輪ガイド面4uは、外径側ガイド面4oおよび内径側ガイド面4iに沿ってそれぞれ設けられている。図6に断面図で示すように、図示の例では、外径側ガイド面4oおよび内径側ガイド面4iは、車輪ガイド面4u上を転走する走行車輪21よりも上方に位置している。走行体3の走行体本体3Aには、走行車輪21の他に、外径側ガイド面4oに案内される外径側ローラ23、および内径側ガイド面4iに案内される内径側ローラ24が、垂直軸心回りに回転自在に設置されている。図5に示すように、走行体3の外径側ローラ23および内径側ローラ24は、走行方向の前後に並んでそれぞれ3個以上設けられている。複数個の外径側ローラ23は、外径側ガイド面4oにおける前記曲線部4Bとなる部分の円弧形状に沿う円弧状に適当な間隔おきに配置される。複数個の内径側ローラ24は、内径側ガイド面4iの直線部4Aとなる部分に沿う直線状に適当な間隔おきに配置される。図6に示すように、走行体本体3Aにおける走行車輪21i,21oは、両側2本の車輪ガイド面4u上をそれぞれ転走するように、幅方向の両側にそれぞれ設けられている。外径側の走行車輪21oは、走行体本体3Aに対して垂直軸心O回りに方向転換自在に支持された可動車輪支持体28に回転自在に設置してある。これら各可動車輪支持体28には、外径側へ突出したレバー状の方向操作子25が設けてあり、方向操作子25の先端に、垂直軸心回りに回転自在なローラからなるカムフォロワ25aが設けられている。これら方向操作子25の先端のカムフォロワ25aを案内するカム面26が、走行ガイド4に、走行方向に沿って全長に渡り設けてある。このカム面26は、走行体3が曲線部4B図5に進入する箇所で、走行車輪21oの方向を強制転換させるように設けられている。図3において、走行体3の走行駆動は、同期形のリニアモータ5で行われる。リニアモータ5は、フレーム12に設置された複数の個別モータ6と、1つの可動子7とでなる離散形リニアモータとされている。各個別モータ6は、それぞれが独立した1台のリニアモータの一次側の電機子として機能可能なものであって、走行体3の走行領域の全域に渡り、走行ガイド4に沿って間隔を開けて配列されている。可動子7は永久磁石からなり、走行体3に設置されている。隣り合う個別モータ6間には、前記個別モータ6の磁束が通る経路となる強磁性体4Kが連続して配置されている。この強磁性体4Kは前記走行ガイド4からなる。リニアモータ5を駆動するモータ駆動装置は、各個別モータ6をそれぞれ駆動する複数の個別モータ駆動装置8と、これら複数の個別モータ駆動装置8に位置指令等を与える図示外の総括制御手段とでなる。各個別モータ駆動装置8は、2台ずつ纏めて一つのモータ駆動回路部9とされ、各モータ駆動回路部9はフレーム12上に設置されている。前記総括制御手段は、上位制御手段から与えられた位置指令に応答して、各個別モータ6を駆動させる位置指令を、各個別モータ駆動装置8に与える。すなわち総括制御手段は、個々の個別モータ6の座標系に座標変換した位置指令を、駆動すべき個別モータ6の個別モータ駆動装置8に与える。前記統括制御手段は、マイクロコンピュータやパーソナルコンピュータ等のコンピュータおよびそのプログラムや、回路素子等によって構成される。図9,図10に示すように、各個別モータ6は、3相交流電流で駆動されるものであり、各相U,V,W相毎に一つの電極6U,6V,6Wを設けた3極の電機子とされる。これら電極6U,6V,6Wの並び方向は、可動子7の移動方向Xとされる。各電極6U,6V,6Wは、それぞれコア6Ua,6Va,6Waと、コイル6Ub,6Vb,6Wbとでなる。コア6Ua,6Va,6Waは、共通のコア基台部6dからくし歯状に突出したものである。複数配列される各個別モータ6は、互いに同じ構成のものであり、従って可動子走行方向の長さAは、いずれも同じ長さとされている。なお、この例では個別モータ6の極数を3としたが、3に限らず、3の整数倍、例えば9極としても良い。可動子7は、永久磁石からなるN,Sの磁極を可動子基体7aに移動方向Xに並べて複数設けたものである。N,Sの磁極対の数は任意に設計すれば良い。可動子7の移動方向Xの長さBは複数の個別モータ6に渡る長さとされる。図8は個別モータ6と可動子7とを平面図で示している。図9の直線部4Aに配列された複数の個別モータ6の設置間隔SPと、可動子7の移動方向の長さBとは、B=SPnの関係但しnは整数を有している。設置間隔SPは、直線部4Aにおける任意の個別モータ6のうち可動子移動方向Xの中央部と、個別モータ6に隣り合う個別モータ6の可動子移動方向Xの中央部との間隔をいう。この実施形態では、B=2×SPn=2となっている。ここで、図11~図13は、各個別モータ6と走行体3との関係を示す平面図である。本実施形態に係る搬送システムでは、走行ガイド4のうち、曲線部4Bおよびこの曲線部4B近傍の直線部4Aに配列された各個別モータ6と、可動子7との対向面積の増加量と減少量との差を、定められた値以下に規定している。つまり、可動子7が、曲線部4Bにおける複数この例では4個の個別モータ6のうち円周方向に隣り合う複数の個別モータ6に渡って対向状に乗り移って移動するとき、前記可動子7の移動方向前端にて、各個別モータ6と可動子7との間で増加する対向面積の増加量と、可動子7の移動方向後端にて、各個別モータ6と可動子7との間で減少する対向面積の減少量との差を、定められた値以下に規定した。例えば、図11に示す可動子7の移動位置では、可動子7の移動方向前端の対向面積の増加量が780mm2となり、可動子7の移動方向後端の対向面積の減少量が900mm2となり、これらの差つまり対向面積の変化量は120mm2となる。なお、可動子7の移動方向前端の対向面積の増加量および可動子7の移動方向後端の対向面積の減少量は、可動子7の移動に伴って時々刻々と変化するものであり、図11~図13の例は、可動子7の任意の移動位置における対向面積の各変化量を表すものである。つまり、図12では、可動子7の移動方向前端の対向面積の増加量が420mm2で、可動子7の移動方向後端の対向面積の減少量が469mm2で、対向面積の変化量は49mm2となり、図13では、可動子7の移動方向前端の対向面積の増加量が486mm2で、可動子7の移動方向後端の対向面積の減少量が511mm2で、対向面積の変化量は25mm2となる。具体的に、前記対向面積の増加量と減少量との差を定められた値以下にするために、図11に示すように、曲線部4Bでは、複数この例では4個の個別モータ6を等間隔ではなく定められた間隔に配列する。つまり曲線部4Bにおいて、円周方向に隣り合う個別モータ6間の角度を、走行体3の走行方向に沿って順次α1、α2、α3とする。例えば、α1、α2、α3はそれぞれ22.2°、21.4°、22.2°とする。さらに、各個別モータ6のコア6Ua,6Va,6Waの並び方向L6と、直線部4Aの曲線部近傍における各個別モータ6の各コアの並び方向L6とを、各直線部4Aにおける走行方向、曲線部4Bにおける、各個別モータ位置での接線方向L1に対して、それぞれの個別モータ6の配列に沿って角度β1,β2,β3,β4,β5,β6分変化させた位置としている。これらの角度β1,β2,β3,β4,β5,β6のうち、選択した2つ以上の角度を同一角度にしても良いし、全ての角度を同一角度にしても良い。これらの角度β1,β2,β3,β4,β5,β6が互いに異なっていても良い。また図11に示す例では、曲線部4Bにおける上流側の2個の個別モータ6について、各個別モータ6の各コアの並び方向L6の角度β2,β3を、各個別モータ位置での接線方向L1に対し同図の平面視で時計回りに変化させている。逆に曲線部4Bにおける下流側の2個の個別モータ6については、各個別モータ6の各コアの並び方向L6の角度β4,β5を、各個別モータ位置での接線方向L1に対し同図の平面視で反時計回りに変化させている。このように各個別モータ6の各コアの並び方向L6の角度β2~β5を最適化する。この例では、前記角度β2~β5を例えば5°としている。なお、角度α1、α2、α3および角度β2~β5は、前記の角度に限定されるものではない。直線部4Aのうち曲線部4B近傍の両側2個の個別モータ6については、各コアの並び方向L6を、直線部4Aにおける走行方向に対して角度β1,β6分変化させた位置としている。図11に示す例では、上流側の直線部4Aの個別モータ6について、この個別モータ6の各コアの並び方向L6の角度β1を、この直線部4Aにおける走行方向に対し同図の平面視で時計回りに変化させている。これに対して、下流側の直線部4Aの個別モータ6について、この個別モータ6の各コアの並び方向L6の角度β6を、この直線部4Aにおける走行方向に対し同図の平面視で反時計回りに変化させている。このように各個別モータ6の各コアの並び方向L6の角度β1,β6を最適化する。この例では、走行体3が10mm進んだときの対向面積の増加量と減少量との差を、シミュレーションおよび実験により、180mm2以下と定めた。図14ないし図16は、参考提案例として、各個別モータ6と走行体3との関係を示す平面図である。この例では、曲線部4Bにおいて、円周方向に隣り合う個別モータ6を等間隔に配列し、各個別モータ6の各コアの並び方向L6を、曲線部4Bにおける、各個別モータ位置での接線方向L1に平行となるように個別モータ6を配置している。この場合、図14では対向面積の変化量が230mm2、図15では対向面積の変化量が249mm2、図16では対向面積の変化量が210mm2となり、各個別モータ6と、可動子7との対向面積の増加量と減少量との差が200mm2を超えてしまう。そうすると、走行体3が曲線部4Bに沿って走行するとき、可動子7が、等間隔に配置された各個別モータ6に対向状に乗り移って移動するとき、可動子7へコギング力、引き込み力を生じさせ得る。図4に示すように、走行体3には、前述のように、ワークWの把持手段となるチャック19、およびこのチャック19を走行体3の走行方向とは異なる方向となる前後方向および上下方向に移動させる移動機構20を搭載している。この移動機構20およびチャック19の各駆動源16a,17a,19a図3は電動式であり、これら駆動源への給電は、図4の一部を拡大した図7に示すように、非接触給電装置41により行われる。図4に示すように、走行体3には、無線通信手段47が搭載され、この無線通信手段47により通信された信号により、前記チャック19や、移動機構20の各電動式の駆動源16a,17a,19aの制御を行う指令伝達手段48が、走行体3に搭載されている。指令伝達手段48は、単に無線通信手段47と駆動源16a,17a,19aとの間で信号の伝達を行う配線であっても良い。また、指令伝達手段48は、駆動の指令の他に、走行体3に設けられた各種センサ類図示せずの信号を前記無線通信手段47へ送る配線を含む。走行体3上の無線通信手段47は、この搬送システムの全体を制御する制御装置49に設けられた無線通信手段49aとの間で通信される。なお、走行体3に搭載する各駆動源は、全て電動式とし、各駆動源と地上側とを繋ぐ配線,配管類は全て無くす。以上説明した搬送システムによると、いわゆる同期形のリニアモータ5を用いたため、誘導形のリニアモータに比べて大きな推力が得易く、走行体3の走行性能が向上する。同期形のリニアモータ5であるが、固定側に一次側の電機子として機能可能な個別モータ6を配置し、走行体に二次側の可動子7を設置したため、走行体3に走行駆動のための電流を供給する必要がない。前記のように、非接触給電装置41を用いれば、移動体にモータがあっても搬送システムを実現できる。ただし、移動体にモータを設けた場合、給電の容量が大きくなるという問題があるため、個別モータ6を地上側に配置するメリットがある。また、隣り合う個別モータ6間に連続して配置されて前記個別モータ6の磁束が通る経路となる強磁性体4Kを設け、個別モータ6と可動子7との対向面積の変化が小さくなるように配置することにより、可動子7が個別モータ6間を乗り移る際の引き込み力が小さくなり、走行体3の推力のばらつきを抑えることができる。したがって、走行体3の走行が安定する。強磁性体4Kが、前記走行ガイド4からなるため、強磁性体4Kを他の部品とは別に設ける必要がなくなり、既存の走行ガイド4と強磁性体4Kとの部品の共通化を図れ、搬送システムの構成を簡略化することができる。これにより、製造コストの低減を図ることができる。可動子7が、曲線部4Bにおける複数この例では4個の個別モータ6のうち円周方向に隣り合う複数の個別モータ6に渡って対向状に乗り移って移動するとき、前記可動子7の移動方向前端にて、各個別モータ6と可動子7との間で増加する対向面積の増加量と、可動子7の移動方向後端にて、各個別モータ6と可動子7との間で減少する対向面積の減少量との差を、定められた値以下に規定した。具体的には、曲線部4Bにおいて、円周方向に隣り合う個別モータ6間の角度を定められた角度とすると共に、各個別モータ6の各コアの並び方向L6を、曲線部4Bにおける、各個別モータ位置での接線方向L1に対して角度β分変化させた位置とする。この場合、可動子7が、間隔を開けて配置された各個別モータ6に対向状に乗り移って移動するとき、可動子7に対する磁気抵抗の変化をより小さくすることが可能となる。これにより、可動子7への引き込み力を図14乃至ないし図16の場合よりも小さくすることができる。換言すれば、可動子7への引き込み力の影響を低減させることができる。したがって、曲線部4Bにおいて、走行体3の推力のばらつきを抑えることができ、よって、可動子7を安定して移動させることができるうえ可動子7の位置決め精度を高めることが可能となる。前記のように、直線部4AにおいてB=SPnの関係にすると、直線部4Aにおいて、個別モータ6と可動子7との対向面積を一定にすることができる。これにより、可動子7に働く引き込み力を小さくし、走行体3の推力のばらつきを抑えることができる。このように、隣り合う個別モータ6間に連続して配置されて前記個別モータ6の磁束が通る経路となる強磁性体4Kを設けると共に、個別モータ6と可動子7との対向面積を一定にすることで、可動子7に働く引き込み力を小さくし、もって、可動子7を安定して移動させることができるうえ可動子7の位置決め精度を高めることが可能となる。なお、個別モータ6と可動子7との対向面積が変化すると、磁気抵抗が変化し、磁気エネルギーが変動する。可動子7は、磁気エネルギー的に安定した位置にとどまろうとするため、その位置から可動子7を動かすのに大きな力を要することになる。前記のように、個別モータ6と可動子7との対向面積を一定にしたうえで、個別モータ6間に強磁性体4Kの磁路を設けると、個別モータ6、可動子7、隣の個別モータ6、強磁性体4Kにわたって磁束がうまく流れるようになる。このため、可動子7に働く引き込み力が小さくなる。個別モータ6間に強磁性体4Kを設けない構成では、強磁性体4Kを流れる磁路がないため、空気中に磁束が放出される。空気中は、磁気抵抗が大きいため、磁気抵抗が大きくなり、磁束の量が減少する。以上のとおり、図面を参照しながらこの発明の好適な実施形態を説明したが、この発明の趣旨を逸脱しない範囲内で、種々の追加、変更または削除が可能である。したがって、そのようなものもこの発明の範囲内に含まれる。"