"Aメタノール中における吸収極大が720nm以上を示すシアニン染料、又はスクアリリウム染料、B150mgKOH/g以下のカルボン酸、スルホン酸又はリン酸価を有するアルカリ可溶性ポリマーおよびC重合性化合物を有し、前記A染料が前記Bアルカリ可溶性ポリマー中で、少なくもと、620~670nmに吸収極大を持つことを特徴とする、着色硬化性組成物。前記A染料の前記Bアルカリ可溶性ポリマー中での、550nmにおける透過率と/580nmにおける透過率の透過率比550nm/580nmが、1.2~1.0である請求項1に記載の着色硬化性組成物。さらに、光重合開始剤を含有する、請求項1または2に記載の着色硬化性組成物。前記A染料が、下記一般式I、II、III、IV、VIおよびVIIのいずれかで表される化合物である、請求項1~3のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。式中、R1~R50は、それぞれ、水素、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基、エーテル基、チオール基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、チオエーテル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、スルファモイル基、アリールケト基、アルキルケト基、シアノ基、ハロゲン原子、アリール基またはヘテロアリール基である。R1~R50は、それぞれ、縮環可能な部位間において脂肪族性、芳香族性の環を形成しても良く、置換基を有していても良い。nは1~3の整数である。Xは、酸素原子、硫黄原子又はCR51R52で示され、R51、R52は、それぞれ、アルキル基である。Mは、シアニン染料の対アニオンであり、BF4、PF6、SbF6または、下記記一般式Vで表されるアニオンである:式中、R53、R54は、それぞれ、パーフルオロアルキル基またはパーフルオロアリール基である。式中、R55~R72は、それぞれ、水素、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基、エーテル基、チオール基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、チオエーテル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、スルファモイル基、アリールケト基、アルキルケト基、シアノ基、ハロゲン、アリール基、又はヘテロアリール基である。R55~R72は、それぞれ、縮環可能な部位間において脂肪族性、芳香族性の環を形成しても良く、置換基を有していても良い。Xは、酸素原子、硫黄原子又はCR51R52で示され、R51、R52は、それぞれ、アルキル基である。さらに、前記A染料と異なる着色化合物Dを含む、請求項1~4のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。着色化合物Dが黄色着色化合物である、請求項5に記載の着色硬化性組成物。Aメタノール中における吸収極大が720nm以上を示すシアニン染料、又はスクアリリウム染料、B150mgKOH/g以下のカルボン酸、スルホン酸又はリン酸価を有するアルカリ可溶性ポリマーおよびC重合性化合物を有し、前記A染料が、前記Bアルカリ可溶性ポリマー中にて、H会合を形成することを特徴とする着色硬化性組成物。請求項1~7のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を用いた着色層を有するカラーフィルタ。請求項1~7のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を基板上に適用し、着色層を形成する工程と、形成された前記着色層をパターン状に露光し、現像して着色領域を形成する工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。請求項8に記載のカラーフィルタ、又は請求項9に記載のカラーフィルタの製造方法により作製されたカラーフィルタを有する液晶表示装置。請求項8に記載のカラーフィルタ、又は請求項9に記載のカラーフィルタの製造方法により作製されたカラーフィルタを有する固体撮像素子。下記一般式VIIIまたはIXで表される化合物。式中、R82~R85は、それぞれ、アルキル基、アルコキシカルボニル基、シアノ基、アリール基、ヘテロアリール基であり、これらの基は置換基を有していても良い。また、R82~R85の2つが結合して環を形成していてもよい。Mは、シアニン染料の対アニオンであり、BF4、PF6、SbF6または、下記記一般式Vで表されるアニオンである:式中、R53、R54は、それぞれ、パーフルオロアルキル基またはパーフルオロアリール基である。請求項12に記載の化合物であって、R84、R88、R85およびR96が、それぞれ、アルキル基、アルコキシカルボニル基、シアノ基、アリール基またはヘテロアリール基である化合物、R73およびR75が互いに結合して肪族環または芳香族環を形成している化合物。下記化合物。しかしながら、これら前記染料は短波吸収側のスソ引きが悪い為、色純度が低下すると共に輝度が低下するという問題点があった。また、緑色用カラーフィルタを作成に際しては、前記した染料は短波長すぎる、黄色着色剤との組合せで緑色用フィルタを形成させることは困難であった。また、カラーフィルタとして用いる場合、耐熱性が要求される。本発明は、上記に鑑みなされたものであり、短波吸収側のスソ引きに優れかつ、耐熱性を有する着色硬化性組成物を提供することを目的とする。さらには、黄色着色剤との組合せで優れた緑色用フィルタを形成できる着色硬化性組成物を提供することを目的とする。かかる状況のもと、本願発明者が鋭意検討を行った結果、特定の波長に吸収極大を有し、疎水性対塩を含有したシアニン染料またはスクアリリウム染料を、疎水性ポリマー中に添加することによってその吸収極大を短波側へシフトさせることが可能であり、かつ、そのスソ引きが優れることを見出し、本発明を完成させるに至った。具体的には、上記課題は、下記手段によって、達成された。1Aメタノール中における吸収極大が720nm以上を示すシアニン染料、又はスクアリリウム染料、B150mgKOH/g以下のカルボン酸、スルホン酸又はリン酸価を有するアルカリ可溶性ポリマーおよびC重合性化合物を有し、前記A染料が前記Bアルカリ可溶性ポリマー中で、少なくもと、620~670nmに吸収極大を持つことを特徴とする、着色硬化性組成物。2前記A染料の前記Bアルカリ可溶性ポリマー中での、550nmにおける透過率と/580nmにおける透過率の透過率比550nm/580nmが、1.2~1.0である1に記載の着色硬化性組成物。3さらに、光重合開始剤を含有する、1または2に記載の着色硬化性組成物。4前記A染料が、下記一般式I、II、III、IV、VIおよびVIIのいずれかで表される化合物である、1~3のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。式中、R1~R50は、それぞれ、水素、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基、エーテル基、チオール基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、チオエーテル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、スルファモイル基、アリールケト基、アルキルケト基、シアノ基、ハロゲン原子、アリール基またはヘテロアリール基である。R1~R50は、それぞれ、縮環可能な部位間において脂肪族性、芳香族性の環を形成しても良く、置換基を有していても良い。nは1~3の整数である。Xは、酸素原子、硫黄原子又はCR51R52で示され、R51、R52は、それぞれ、アルキル基である。Mは、シアニン染料の対アニオンであり、BF4、PF6、SbF6または、下記記一般式Vで表されるアニオンである:式中、R53、R54は、それぞれ、パーフルオロアルキル基またはパーフルオロアリール基である。式中、R55~R72は、それぞれ、水素、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基、エーテル基、チオール基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、チオエーテル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、スルファモイル基、アリールケト基、アルキルケト基、シアノ基、ハロゲン、アリール基、又はヘテロアリール基である。R55~R72は、それぞれ、縮環可能な部位間において脂肪族性、芳香族性の環を形成しても良く、置換基を有していても良い。Xは、酸素原子、硫黄原子又はCR51R52で示され、R51、R52は、それぞれ、アルキル基である。5さらに、前記A染料と異なる着色化合物Dを含む、1~4のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物。6着色化合物Dが黄色着色化合物である、5に記載の着色硬化性組成物。7Aメタノール中における吸収極大が720nm以上を示すシアニン染料、又はスクアリリウム染料、B150mgKOH/g以下のカルボン酸、スルホン酸又はリン酸価を有するアルカリ可溶性ポリマーおよびC重合性化合物を有し、前記A染料が、前記Bアルカリ可溶性ポリマー中にて、H会合を形成することを特徴とする着色硬化性組成物。81~7のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を用いた着色層を有するカラーフィルタ。91~7のいずれか1項に記載の着色硬化性組成物を基板上に適用し、着色層を形成する工程と、形成された前記着色層をパターン状に露光し、現像して着色領域を形成する工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。108に記載のカラーフィルタ、又は9に記載のカラーフィルタの製造方法により作製されたカラーフィルタを有する液晶表示装置。118に記載のカラーフィルタ、又は9に記載のカラーフィルタの製造方法により作製されたカラーフィルタを有する固体撮像素子。12下記一般式VIIIまたはIXで表される化合物。式中、R82~R85は、それぞれ、アルキル基、アルコキシカルボニル基、シアノ基、アリール基、ヘテロアリール基であり、これらの基は置換基を有していても良い。また、R82~R85の2つが結合して環を形成していてもよい。Mは、シアニン染料の対アニオンであり、BF4、PF6、SbF6または、下記記一般式Vで表されるアニオンである:式中、R53、R54は、それぞれ、パーフルオロアルキル基またはパーフルオロアリール基である。1312に記載の化合物であって、R84、R88、R85およびR96が、それぞれ、アルキル基、アルコキシカルボニル基、シアノ基、アリール基またはヘテロアリール基である化合物、R73およびR75が互いに結合して肪族環または芳香族環を形成している化合物。14下記化合物。本発明により、短波吸収側のスソ引きに優れかつ、耐熱性を有する着色硬化性組成物を提供することが可能になった。さらに、黄色着色剤との組合せで優れた緑色用フィルタを形成できる着色硬化性組成物を提供することが可能になった。以下において、本発明の内容について詳細に説明する。尚、本願明細書において~とはその前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用される。本明細書において、アルキル基等の基は、特に述べない限り、置換基を有していてもよいし、有していなくてもよい。本発明の着色硬化性組成物は、Aメタノール中における吸収極大が720nm以上を示すシアニン染料、又はスクアリリウム染料、B150mgKOH/g以下のカルボン酸、スルホン酸又はリン酸価を有するアルカリ可溶性ポリマーおよびC重合性化合物を有し前記A染料が前記Bアルカリ可溶性ポリマー中で、少なくとも、620~670nmに吸収極大を持つことを特徴とする。好ましくは、前記A染料の前記Bアルカリ可溶性ポリマー中での、550nmにおける透過率と/580nmにおける透過率の透過率比550nm/580nmが、1.2~1.0であることを特徴とする。このような着色硬化性組成物を採用することにより、耐熱性に優れ、かつ、短波吸収側のスソ引きに優れた組成物が得られる。ここで、短波吸収側のスソ引きに優れるとは、急峻な立ち上がりを示すスペクトルを有することを意味する。特に本発明では、550nm/580nmでの透過率比が小さいほど、染料短波長側のスソの切れが良いと判断する。このように短波長側のスソ引きに優れると、色純度が高く、高輝度かつ高コントラストを両立可能な着色硬化性組成物が得られる。特に、黄色着色剤との組み合わせでグリーン用カラーフィルター優れた着色硬化性組成物が得られる。本発明の組成物は、前記A染料が、前記Bアルカリ可溶性ポリマー中にて、H会合を形成し、結果として、上記のような現象を引き起こしていると考えられる。シアニン染料、スクアリリウム染料がH会合体を形成する要因は定かではないが、染料分子とバインダーの相溶性により引き起こされると考えられる。シアニン染料、スクアリリウム染料のH会合体の形成は、適切な酸価に由来する親疎水性を持つバインダーを選択することで達成される。得られたH会合体は、吸収極大をBアルカリ性ポリマー中にて、好ましくは、620~670nmの範囲に波長領域に持ち、より好ましくは、630~660nmの範囲に波長領域を持つ。前記A染料の前記Bアルカリ可溶性ポリマー中での550nmにおける透過率と/580nmにおける透過率の透過率比550nm/580nmは、1.2~1.0であることが好ましく、1.1~1.0であることがさらに好ましい。また、前記A染料が前記Bアルカリ可溶性ポリマー中での550nmにおける透過率が97.0以上とすることができ、さらには、98.0以上とすることができる。前記A染料が前記Bアルカリ可溶性ポリマー中での580nmにおける透過率が85.0以上とすることができ、さらには、90.0以上とすることができる。Aメタノール中における吸収極大が720nm以上を示すシアニン染料、又はスクアリリウム染料本発明の着色硬化性組成物は、メタノール中における吸収極大が720nm以上を示すシアニン染料またはスクアリリウム染料を含む。本発明で有用とされるシアニンもしくはスクアリリウム染料は、色相の観点から、メタノール中での吸収極大位置が好ましくは725nm~780nmであり、更に好ましくは730nm~770nmである。本発明で用いるシアニン染料およびスクアリリウム染料は、一般式I、II、III、IV、VIおよびVIIのいずれかで表されることが好ましい。シアニン染料一般式I、II、III、IV式中、R1~R50は、それぞれ、水素、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基、エーテル基、チオール基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、チオエーテル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、スルファモイル基、アリールケト基、アルキルケト基、シアノ基、ハロゲン原子、アリール基またはヘテロアリール基である。R1~R50は、それぞれ、縮環可能な部位間において脂肪族性、芳香族性の環を形成しても良く、置換基を有していても良い。nは1~3の整数である。Xは、酸素原子、硫黄原子又はCR51R52で示され、R51、R52は、それぞれ、アルキル基である。Mは、シアニン染料の対アニオンであり、BF4、PF6、SbF6または、下記記一般式Vで表されるアニオンである:式中、R53、R54は、それぞれ、パーフルオロアルキル基またはパーフルオロアリール基である。R1およびR2は、それぞれ、置換又は無置換のアルキル基が好ましい。アルキル基の炭素数は、2~10が好ましい。置換基を有するときは、置換基の炭素数を含めた炭素数が2~10であることが好ましい。アルキル基は、直鎖であっても分岐であっても環状であってもよいが、直鎖が好ましい。置換基としては、フェニル基、エーテル基、スルファモイル基が好ましい。これらの置換基は、さらに、アルキル基で置換されていてもよい。この場合のアルキル基は、炭素数1~5が好ましい。R1およびR2は、同じ基であることがより好ましい。R3、R4およびR5は、水素原子が好ましい。R6およびR10は、それぞれ、アルキル基、アルコキシカルボニル基、アルキル基、フェニル基、または、シアノ基が好ましい。アルキル基の炭素数は、2~10が好ましい。置換基を有するときは、置換基の炭素数を含めた炭素数が2~10であることが好ましいが、無置換のアルキル基であることが好ましい。アルキル基は、直鎖であっても分岐であっても環状であってもよいが、直鎖が好ましい。アルコキシカルボニル基のアルコキシ基の炭素数は、1~4が好ましい。R6およびR10は、同じ基であることがより好ましい。R8およびR9、ならびに、R12およびR13は、それぞれ、互いに結合して環を結合していることが好ましく、ベンゼン環を形成していることが好ましい。ベンゼン環は置換基を有していてもよいが、無置換の方が好ましい。R7およびR11は、それぞれ、置換又は無置換のフェニル基、シアノ基が好ましい。フェニル基が有していても良い置換基としては、炭素数1~4のアルキル基が好ましい。R7およびR11は、同じ基であることがより好ましい。一般式Iにおいては、nは、1であることが好ましい。R31およびR34は、それぞれ、置換又は無置換のアルキル基が好ましい。アルキル基の炭素数は、1~10が好ましい。置換基を有するときは、置換基の炭素数を含めない炭素数が1~10であることが好ましい。置換基としては、フェニル基が好ましい。アルキル基は、直鎖であっても分岐であっても環状であってもよいが、直鎖が好ましい。R31およびR34は、同じ基であることがより好ましい。R32およびR35は、それぞれ、置換又は無置換のアリール基、置換又は無置換のヘテロアリール基、置換又は無置換のアルキル基またはシアノ基が好ましく、あり、置換または無置換のフェニレン基、置換または無置換のピリジル基、炭素数1~10の置換または無置換のアルキル基またはシアノ基がより好ましく、フェニレン基、分岐のアルキル基、ピリジル基またはシアノ基がさらに好ましい。R32およびR35は、同じ基であることが好ましい。R27およびR29は、それぞれ、水素原子、ハロゲン原子または炭素数1~5のアルキル基が好ましい。R27およびR29は、それぞれ、同じ基であることが好ましい。R28は、水素原子またはアルキル基が好ましく、水素原子または2つのR28のアルキル基が結合して環を形成していることがより好ましく、水素原子または2つのR28のアルキル基が結合して5員環または6員環を形成していることがさらに好ましい。R25およびR30、ならびに、R26とR33は、それぞれ、互いに結合して環を形成していることが好ましく、ベンゼン環またはナフタレン環を形成していることがより好ましい。これらの環は、置換基を有していても良く、置換基としては炭素数1~4のアルキル基が好ましい。R25およびR30、ならびに、R26とR33は、互いに結合して同じ環を形成していることがより好ましい。一般式IIにおいては、nは、2であることが好ましい。R22およびR24は、それぞれ、置換又は無置換のアルキル基が好ましい。アルキル基の炭素数は、1~10が好ましい。置換基を有するときは、置換基の炭素数を含めた炭素数が1~10であることが好ましい。置換基としては、フェニル基が好ましい。アルキル基は、直鎖であっても分岐であっても環状であってもよいが、直鎖が好ましい。R22およびR24は、同じ基であることがより好ましい。R16、R18およびR20は、それぞれ、水素原子、ハロゲン原子または炭素数1~5のアルキル基が好ましい。R16、R18およびR20は、それぞれ、同じ基であることが好ましい。R17およびR19は、それぞれ、水素原子またはアルキル基が好ましく、水素原子またはR17とR19が結合して環を形成していることがより好ましく、水素原子またはR17とR19が結合して5員環または6員環を形成していることがさらに好ましい。R21およびR14、ならびに、R15とR23は、それぞれ、互いに結合して環を形成していることが好ましく、ベンゼン環またはナフタレン環を形成していることがより好ましい。これらの環は、置換基を有していても良く、置換基としては炭素数1~4のアルキル基が好ましい。R21およびR14、ならびに、R15とR23は、互いに結合して同じ環を形成していることがより好ましい。一般式IIIにおいては、nは、1であることが好ましい。R36、R37、R38およびR39は、それぞれ、炭素数1~5のアルキル基が好ましく、アルキル基は、置換基を有していても良く、R36とR37、R38とR39、R36とR45、R37とR43、R38とR48またはR39とR49で互いに結合して5員環または6員環を形成していてもよい。これらの基は置換基を有していても良い。R36とR39、ならびに、R37およびR38は、それぞれ、同じ基であることがより好ましい。R43およびR48は、それぞれ、水素原子または炭素数1~5のアルキル基が好ましい。上述のとおり、R37とR43またはR38とR48が互いに結合して5員環または6員環を形成していてもよい。R43およびR48は、同じ基であることがより好ましい。R45およびR49は、それぞれ、水素原子、アルキル基、または、R36とR45またはR39とR49で互いに結合して5員環または6員環を形成しているか、R45とR46またはR49とR50で互いに結合して、ベンゼン環または5員環または6員環のヘテロ環を形成していることが好ましい。R45およびR49は、それぞれ、水素原子、アルキル基、または、R45とR46またはR49とR50で互いに結合してベンゼン環を形成していることがさらに好ましい。R45およびR49は、同じ基であることがより好ましい。R46およびR50は、それぞれ、炭素数1~5のアルキル基、炭素数1~5のアルコキシ基、または、R45とR46またはR49とR50で互いに結合してベンゼン環を形成していることが好ましい。R46およびR50は、同じ基であることが好ましい。R40、R41およびR42は水素原子であることが好ましい。一般式IVにおいては、nは、1であることが好ましい。Mは、ビスイミドリチウム、BF4、PF6またはSbF6が好ましい。シアニン染料は、さらに、下記一般式VIIIまたはIXで表される化合物がより好ましい。式中、R82~R85は、それぞれ、アルキル基、アルコキシカルボニル基、アリール、シアノ基、アリール基、ヘテロアリール基であり、これらの基は置換基を有していても良い。また、R82~R85の2つが結合して環を形成していてもよい。Mは、シアニン染料の対アニオンであり、BF4、PF6、SbF6または、下記記一般式Vで表されるアニオンである:式中、R53、R54は、それぞれ、パーフルオロアルキル基またはパーフルオロアリール基である。式VIIIにおいて、R86はR1と、R88はR7と、R84はR6と、R85はR10と、R96はR11と、R87はR2と、R93はR3と、R95はR5と、R94はR4と、それぞれ、好ましい範囲は同じである。R89、R90、R91、R92、R97、R98、R99およびR100は、それぞれ、水素原子であるか、R89、R92、R97およびR100は、水素原子であり、かつ、R90とR91ならびにR98とR99がそれぞれ結合して5員環を形成していることが好ましい。式IXにおいて、R67はR31と、R82はR32と、R72はR27と、R74はR27と、R76はR29と、R83はR35と、R81はR34と、R73はR28と、R75はR28と、それぞれ、好ましい範囲は同じである。R68、R69、R70、R71、R77、R78、R79およびR80は、それぞれ、水素原子または炭素数1~3のアルキル基であるか、R70、R71、R77およびR78は、それぞれ、水素原子または炭素数1~3のアルキル基であり、R68とR69ならびにR79とR80がそれぞれ結合してベンゼン環を形成していることが好ましい。特に、一般式VIでは、R84、R88、R85およびR96が、それぞれ、アルキル基、アルコキシカルボニル基、シアノ基、アリール基またはヘテロアリール基が好ましく、アルキル基、アルコキシカルボニル基、シアノ基またはアリール基がより好ましく、アルキル基またはアリール基がさらに好ましい。特に、一般式IXでは、R73およびR75が互いに結合して肪族環または芳香族環を形成していることが好ましい。スクアリリウム染料一般式VIおよびVII式中、R55~R72は、それぞれ、水素、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基、エーテル基、チオール基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、チオエーテル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、スルファモイル基、アリールケト基、アルキルケト基、シアノ基、ハロゲン、アリール基、又はヘテロアリール基である。R55~R72は、それぞれ、縮環可能な部位間において脂肪族性、芳香族性の環を形成しても良く、置換基を有していても良い。Xは、酸素原子、硫黄原子又はCR51R52で示され、R51、R52は、それぞれ、アルキル基である。R55、R56、R57およびR58は、それぞれ、置換または無置換の炭素数1~5アルキル基が好ましい。R61、R62、R63およびR64は、水素原子が好ましい。R59とR60およびR65とR66は、それぞれ、互いに結合してベンゼン環を形成していることが好ましい。R67とR68およびR69とR70は、それぞれ、互いに結合してベンゼン環またはナフタレン環を形成していることが好ましい。ベンゼン環またはナフタレン環は、さらに置換基を有していても良い。R71およびR72は、それぞれ、炭素数1~10の置換または無置換のアルキル基が好ましい。Xは、硫黄原子又はCR51R52が好ましく、R51、R52は、メチル基が好ましい。以下に、本発明で好ましい置換基を説明する。アルキル基として好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24の、直鎖、分岐鎖、又は環状のアルキル基であり、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、ヘキサデシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、1-ノルボルニル基、1-アダマンチル基が挙げられる。アルコキシ基として好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のアルコキシ基で、例えば、メトキシ基、エトキシ基、1-ブトキシ基、2-ブトキシ基、イソプロポキシ基、t-ブトキシ基、ドデシルオキシ基、シクロアルキルオキシ基で、例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基であり、アリールオキシ基として好ましくは炭素数6~48、より好ましくは炭素数6~24のアリールオキシ基で、例えば、フェノキシ基、1-ナフトキシ基であり、ヘテロ環オキシ基として好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のヘテロ環オキシ基で、例えば、1-フェニルテトラゾール-5-オキシ基、2-テトラヒドロピラニルオキシ基であり、シリルオキシ基として好ましくは炭素数1~32、より好ましくは炭素数1~18のシリルオキシ基で、例えば、トリメチルシリルオキシ基、t-ブチルジメチルシリルオキシ基、ジフェニルメチルシリルオキシ基であり、アシルオキシ基として好ましくは炭素数2~48、より好ましくは炭素数2~24のアシルオキシ基で、例えば、アセトキシ基、ピバロイルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、ドデカノイルオキシ基が挙げられる。また複数のアルコキシ基が脂肪族性基を介して環構造を形成しても良い。アルコキシカルボニル基として好ましくは、炭素数1~48、よりこの好ましくは炭素数1~18のアルキル基またはシクロアルキル基であり、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、nブチルカルボニル基、tブチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基等が挙げられる。エーテル基、チオエーテル基として好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のチオエーテル基で、例えば、メチルチオエーテル基、エチルチオエーテル基、1-ブチルチオエーテル基、2-ブチルチオエーテル基、t-ブチルチオエーテル基、ドデシルチオエーテル基、シクロヘキシルチオエーテル基等が挙げられる。カルバモイル基として好ましくは、炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のカルバモイル基で、例えば、カルバモイル基、N,N-ジエチルカルバモイル基、Nーエチル-N-オクチルカルバモイル基、N,N-ジブチルカルバモイル基、N-プロピルカルバモイル基、N-フェニルカルバモイル基、N-メチルN-フェニルカルバモイル基、N,N-ジシクロへキシルカルバモイル基が挙げられる。スルファモイル基として好ましくは、炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のスルホンアミド基で、例えば、メタンスルホンアミド基、ブタンスルホンアミド基、オクタンスルホンアミド基、ベンゼンスルホンアミド基、ヘキサデカンスルホンアミド基、シクロヘキサンスルホンアミド基であるか、スルファモイルアミノ基好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のスルファモイルアミノ基で、例えば、N、N-ジプロピルスルファモイルアミノ基、N-エチル-N-ドデシルスルファモイルアミノ基が好ましい構造として挙げられる。ハロゲンとしてはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。アリール基として好ましくは、炭素数6~36、より好ましくは6~18のアリール基で、例えば、フェニル基、ナフチル基、トリル基であり、ヘテロアリール基として好ましくは炭素数1~24、より好ましくは1~12のヘテロアリール基で、例えば、2-チエニル基、4-ピリジル基、2-ピリジル基、2-フリル基、2-ピリミジニル基、1-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基、1-イミダゾリル基、1-ピラゾリル基、ベンゾトリアゾール-1-イル基等が挙げられる。一般式I~VII中で表されるアルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基、エーテル基、チオール基、アリールアミノ基、アルキルアミノ基、チオエーテル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、スルファモイル基、アリールケト基、アルキルケト基、シアノ基、ハロゲン、アリール基、ヘテロアリール基が、更に置換可能な基である場合には、前記で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。次に、本発明で用いられるシアニン染料、スクアリリウム染料の具体例を以下に示す。但し、本発明は、これらに限定されるわけではない。下記化合物中、Etはエチル基を、Phはフェニル基を、Meはメチル基を、それぞれ示す。前記一般式I~IVの化合物は、米国特許第2231658号、同2233511号、ChemistryofHeterocyclicCompounds1988p736740、AngewandteChemieInternationalEdition2009vol4835p64806484、前記一般式VI又はVIIの化合物は、ChemistryAEuropeanJournal2010vol1617p51295137、ChemicalCommunications2010vol4623p40734075等に記載の方法で合成することができる。本発明の着色硬化性組成物では、シアニン染料、スクアリリウム染料を1種単独で含有してもよいし、二種以上併用してもよい。本発明で用いるシアニン染料、スクアリリウム染料の着色硬化性組成物中における含有量としては、分子量及びその吸光係数によって異なるが、着色硬化性組成物の全固形分に対して、1~70質量が好ましく、5~50質量がより好ましい。染料の含有量は、5質量以上であると、良好な色濃度例えば液晶表示するのに適した色濃度が得られ、50質量以下であると、画素のパターニングが良好になる点でより有利である。150mgKOHg以下のカルボン酸、スルホン酸又はリン酸価を有するアルカリ可溶性ポリマー本発明の着色硬化性組成物は、150mgKOHg以下のカルボン酸、スルホン酸又はリン酸価を有するアルカリ可溶性ポリマーを含む。ポリマー酸価に由来する親疎水性の選択により、本発明で用いるシアニン染料およびスクアリリウム染料の吸収極大の波長を短波長側にシフトさせ、さらに、短波長側のスソ引きを向上させることができる。これは、本発明で用いるシアニン染料またはスクアリリウム染料が該アルカリ可溶性ポリマー中でH会合体を形成していることに基づくと考えられている。尚、シアニン染料およびスクアリリウム染料本来の吸収極大も残り、そちらの吸収極大の方が大きい場合もある。本発明における150mgKOHg以下のカルボン酸、スルホン酸又はリン酸価を有するアルカリ可溶性ポリマーは、低酸価に由来する適度な疎水性により染料のH会合体を形成可能であること以外、特に限定はなく、好ましくは、耐熱性、現像性、入手性等の観点から選択することができる。アルカリ可溶性ポリマーは、現像性の観点から、130mgKOHg~50mgKOHgの酸価であることがより好ましく、更に好ましくは120~70mgKOHgの酸価である。アルカリ可溶性ポリマーとしては、線状有機高分子重合体であり、且つ、有機溶剤に可溶で、弱アルカリ水溶液で現像できるものが好ましい。このような線状有機高分子重合体としては、側鎖にカルボン酸を有するポリマー、例えば、特開昭59-44615号、特公昭54-34327号、特公昭58-12577号、特公昭54-25957号、特開昭59-53836号、特開昭59-71048号の各公報に記載されているような、メタクリル酸共重合体、アクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体等が挙げられ、同様に側鎖にカルボン酸を有する酸性セルロース誘導体が有用である。上述したものの他、本発明におけるアルカリ可溶性ポリマーとしては、水酸基を有するポリマーに酸無水物を付加させたもの等や、ポリヒドロキシスチレン系樹脂、ポリシロキサン系樹脂、ポリ2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、ポリビニルピロリドンやポリエチレンオキサイド、ポリビニルアルコール、等も利用できる。また、線状有機高分子重合体は、親水性を有するモノマーを共重合したものであってもよい。この例としては、アルコキシアルキルメタアクリレート、ヒドロキシアルキルメタアクリレート、グリセロールメタアクリレート、メタアクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、2級若しくは3級のアルキルアクリルアミド、ジアルキルアミノアルキルメタアクリレート、モルホリンメタアクリレート、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、ビニルイミダゾール、ビニルトリアゾール、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、分岐若しくは直鎖のプロピルメタアクリレート、分岐若しくは直鎖のブチルメタアクリレート、又は、フェノキシヒドロキシプロピルメタアクリレート、等が挙げられる。その他、親水性を有するモノマーとしては、テトラヒドロフルフリル基、燐酸基、燐酸エステル基、4級アンモニウム塩基、エチレンオキシ鎖、プロピレンオキシ鎖、スルホン酸基およびその塩由来の基、モルホリノエチル基等を含んでなるモノマー等も有用である。また、アルカリ可溶性ポリマーは、架橋効率を向上させるために、重合性基を側鎖に有してもよく、例えば、アリル基、メタアクリル基、アリルオキシアルキル基等を側鎖に含有するポリマー等も有用である。上述の重合性基を含有するポリマーの例としては、市販品のKSレジスト-106大阪有機化学工業株製、サイクロマーPシリーズダイセル化学工業株製等が挙げられる。また、硬化皮膜の強度を上げるためにアルコール可溶性ナイロンや2,2-ビス-4-ヒドロキシフェニル-プロパンとエピクロロヒドリンとのポリエーテル等も有用である。これら各種アルカリ可溶性ポリマーの中でも、耐熱性の観点からは、ポリヒドロキシスチレン系樹脂、ポリシロキサン系樹脂、アクリル系樹脂、アクリルアミド系樹脂、アクリル/アクリルアミド共重合体樹脂が好ましく、現像性制御の観点からは、アクリル系樹脂、アクリルアミド系樹脂、アクリル/アクリルアミド共重合体樹脂が好ましい。前記アクリル系樹脂としては、アリルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、メタアクリル酸、ヒドロキシエチルメタアクリレート、メタアクリルアミド等から選ばれるモノマーからなる共重合体や、市販品のKSレジスト-106大阪有機化学工業株製、サイクロマーPシリーズダイセル化学工業株製等が好ましい。アルカリ可溶性ポリマーは、現像性、液粘度等の観点から、重量平均分子量GPC法で測定されたポリスチレン換算値が1000~2×105の重合体が好ましく、2000~1×105の重合体がより好ましく、5000~5×104の重合体が特に好ましい。C重合性化合物本発明の着色硬化性組成物は、少なくとも一種の重合性化合物を含有する。重合性化合物としては、例えば、少なくとも1個のエチレン性不飽和二重結合を有する付加重合性化合物を挙げることができる。具体的には、末端エチレン性不飽和結合を少なくとも1個、好ましくは2個以上有する化合物から選ばれる。このような化合物群は、当該産業分野において広く知られているものであり、本発明においてはこれらを特に限定なく用いることができる。これらは、例えば、モノマー、プレポリマー、すなわち2量体、3量体およびオリゴマー、又はそれらの混合物並びにそれらの共重合体などの化学的形態のいずれであってもよい。モノマーおよびその共重合体の例としては、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などやそのエステル類、アミド類、並びにこれらの共重合体が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アルコール化合物とのエステル、および不飽和カルボン酸と脂肪族多価アミン化合物とのアミド類、並びにこれらの共重合体である。また、ヒドロキシル基やアミノ基、メルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能イソシアネート類或いはエポキシ類との付加反応物や、単官能若しくは多官能のカルボン酸との脱水縮合反応物等も好適に使用される。また、イソシアネート基やエポキシ基等の親電子性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との付加反応物、更に、ハロゲン基やトシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン、ビニルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。脂肪族多価アルコール化合物と不飽和カルボン酸とのエステルのモノマーの具体例としては、アクリル酸エステルとして、例えば、エチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、1,3-ブタンジオールジアクリレート、テトラメチレングリコールジアクリレート、プロピレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリロイルオキシプロピルエーテル、トリメチロールエタントリアクリレート、ヘキサンジオールジアクリレート、1,4-シクロヘキサンジオールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ペンタエリスリトールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ソルビトールトリアクリレート、ソルビトールテトラアクリレート、ソルビトールペンタアクリレート、ソルビトールヘキサアクリレート、トリアクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、ポリエステルアクリレートオリゴマー、イソシアヌール酸EO変性トリアクリレート等が挙げられる。また、メタクリル酸エステルとして、例えば、テトラメチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールエタントリメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、1,3-ブタンジオールジメタクリレート、ヘキサンジオールジメタクリレート、ペンタエリスリトールジメタクリレート、ペンタエリスリトールトリメタクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタクリレート、ジペンタエリスリトールジメタクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタクリレート、ソルビトールトリメタクリレート、ソルビトールテトラメタクリレート、ビスp-3-メタクリルオキシ-2-ヒドロキシプロポキシフェニルジメチルメタン、ビス-p-メタクリルオキシエトキシフェニルジメチルメタン等が挙げられる。更に、イタコン酸エステルとして、例えば、エチレングリコールジイタコネート、プロピレングリコールジイタコネート、1,3-ブタンジオールジイタコネート、1,4-ブタンジオールジイタコネート、テトラメチレングリコールジイタコネート、ペンタエリスリトールジイタコネート、ソルビトールテトライタコネート等が、また、クロトン酸エステルとして、例えば、エチレングリコールジクロトネート、テトラメチレングリコールジクロトネート、ペンタエリスリトールジクロトネート、ソルビトールテトラジクロトネート等が、イソクロトン酸エステルとして、例えば、エチレングリコールジイソクロトネート、ペンタエリスリトールジイソクロトネート、ソルビトールテトライソクロトネート等が、また、マレイン酸エステルとして、例えば、エチレングリコールジマレート、トリエチレングリコールジマレート、ペンタエリスリトールジマレート、ソルビトールテトラマレート等が挙げられる。その他のエステルの例として、例えば、特公昭51-47334号公報、特開昭57-196231号公報記載の脂肪族アルコール系エステル類や、特開昭59-5240号公報、特開昭59-5241号公報、特開平2-226149号公報記載の芳香族系骨格を有するもの、特開平1-165613号公報記載のアミノ基を含有するもの等も好適に用いられる。更に、前述のエステルモノマーは混合物としても使用することができる。また、脂肪族多価アミン化合物と不飽和カルボン酸とのアミドのモノマーの具体例としては、メチレンビス-アクリルアミド、メチレンビス-メタクリルアミド、1,6-ヘキサメチレンビス-アクリルアミド、1,6-ヘキサメチレンビス-メタクリルアミド、ジエチレントリアミントリスアクリルアミド、キシリレンビスアクリルアミド、キシリレンビスメタクリルアミド等がある。その他の好ましいアミド系モノマーの例としては、特公昭54-21726号公報に記載のシクロへキシレン構造を有すものを挙げることができる。また、イソシアネートと水酸基の付加反応を用いて製造されるウレタン系付加重合性化合物も好適であり、そのような具体例としては、例えば、特公昭48-41708号公報中に記載の、1分子に2個以上のイソシアネート基を有するポリイソシアネート化合物に、下記一般式Aで表される水酸基を含有するビニルモノマーを付加させた1分子中に2個以上の重合性ビニル基を含有するビニルウレタン化合物等が挙げられる。CH2=CRCOOCH2CHROH...A一般式A中、RおよびRは、それぞれ独立にH又はCH3を表す。これらの重合性化合物について、その構造や、単独使用か併用か、添加量等の使用方法の詳細は、着色硬化性組成物の最終的な性能設計にあわせて任意に設定できる。例えば、感度の観点では、1分子あたりの不飽和基含量が多い構造が好ましく、多くの場合は2官能以上が好ましい。また、着色硬化膜の強度を高める観点では、3官能以上のものがよく、更に、異なる官能数異なる重合性基例えばアクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、スチレン系化合物、ビニルエーテル系化合物のものを併用することで、感度と強度の両方を調節する方法も有効である。また、着色硬化性組成物に含有される他の成分例えば、光重合開始剤、着色剤顔料、バインダーポリマー等との相溶性、分散性に対しても、重合性化合物の選択使用法は重要な要因であり、例えば、低純度化合物の使用や2種以上の併用により相溶性を向上させうることがある。また、基板などの硬質表面との密着性を向上させる観点で特定の構造を選択することもあり得る。着色硬化性組成物の全固形分中における重合性化合物の含有量2種以上の場合は総含有量としては、特に限定はなく、本発明の効果をより効果的に得る観点から、10質量~80質量が好ましく、15質量~75質量がより好ましく、20質量~60質量が特に好ましい。本発明の着色硬化性組成物は、さらに必要に応じて、光重合開始剤、着色化合物、有機溶剤、架橋剤、界面活性剤、充填材、酸化防止剤、紫外線吸収剤、凝集防止剤、増感剤や光安定剤等など各種添加剤を含んでいても良い。[光重合開始剤]本発明の着色硬化性組成物は、少なくとも一種の光重合開始剤を含有することが好ましい。光重合開始剤は、前記重合性化合物を重合させ得るものであれば、特に制限はなく、特性、開始効率、吸収波長、入手性、コスト等の観点で選ばれるのが好ましい。光重合開始剤としては、例えば、ハロメチルオキサジアゾール化合物およびハロメチル-s-トリアジン化合物から選択される少なくとも1つの活性ハロゲン化合物、3-アリール置換クマリン化合物、ロフィン2量体、ベンゾフェノン化合物、アセトフェノン化合物およびその誘導体、シクロペンタジエン-ベンゼン-鉄錯体およびその塩、オキシム系化合物、等が挙げられる。光重合開始剤の具体例については、特開2004-295116号公報の段落0070~0077に記載のものが挙げられる。中でも、重合反応が迅速である点等から、オキシム系化合物が好ましい。前記オキシム系化合物以下、オキシム系光重合開始剤ともいう。としては、特に限定はなく、例えば、特開2000-80068号公報、WO02/100903A1、特開2001-233842号公報等に記載のオキシム系化合物が挙げられる。具体的な例としては、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ペンタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ヘキサンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ヘプタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-オクタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-メチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-エチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-ブチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-メチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-プロピル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-エチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-ブチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、2-ベンゾイルオキシイミノ-1-[4-フェニルチオフェニル]-1-オクタノン、2-アセトキシイミノ-4-4-クロロフェニルチオ-1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]-1-ブタノンなどが挙げられる。但し、これらに限定されるものではない。また、本発明においては、感度、径時安定性、後加熱時の着色の観点から、オキシム系化合物として、下記一般式1で表される化合物がより好ましい。一般式1中、RおよびXは、それぞれ、1価の置換基を表し、Aは、2価の有機基を表し、Arは、アリール基を表す。nは、1~5の整数である。Rとしては、高感度化の点から、アシル基が好ましく、具体的には、アセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基、トルイル基が好ましい。Aとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、無置換のアルキレン基、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基で置換されたアルキレン基、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基で置換されたアルキレン基、アリール基例えば、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基、スチリル基で置換されたアルキレン基が好ましい。Arとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、置換又は無置換のフェニル基が好ましい。置換フェニル基の場合、その置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン基が好ましい。Xとしては、溶剤溶解性と長波長領域の吸収効率向上の点から、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルキニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアルキルチオキシ基、置換基を有してもよいアリールチオキシ基、置換基を有してもよいアミノ基が好ましい。また、一般式1におけるnは1~2の整数が好ましい。また、本発明の着色硬化性組成物には、上記の光重合開始剤のほかに、特開2004-295116号公報の段落番号0079に記載の他の公知の光重合開始剤を使用してもよい。光重合開始剤は、1種単独で又は2種以上を組み合わせて含有することができる。光重合開始剤の着色硬化性組成物の全固形分中における含有量2種以上の場合は総含有量は、本発明の効果をより効果的に得る観点から、3質量~20質量が好ましく、4質量~19質量がより好ましく、5質量~18質量が特に好ましい。[着色化合物]また、さらに本発明の着色硬化性組成物には、その他の構造の染料化合物や顔料化合物およびその分散物を含んでもよい。染料化合物としては、着色画像の色相に影響を与えないものであればどのような構造であってもよく、例えば、アゾ系例えば、ソルベントイエロー162、アントラキノン系例えば、特開2001-10881号公報に記載のアントラキノン化合物、フタロシアニン系例えば、米国特許2008/0076044A1に記載のフタロシアニン化合物、キサンテン系例えば、シーアイアシッドレッド289CIAcidRed289、トリアリールメタン系例えば、シーアイアシッドブルー7CIAcidBlue7、シーアイアシッドブルー83CIAcidBlue83、シーアイアシッドブルー90CIAcidBlue90、シーアイソルベントブルー38CISolventBlue38、シーアイアシッドバイオレット17CIAcidViolet17、シーアイアシッドバイオレット49CIAcidViolet49、シーアイアシッドグリーン3CIAcidGreen3、メチン染料、などが挙げられる。顔料化合物としては、ペリレン、ペリノン、キナクリドン、キナクリドンキノン、アントラキノン、アントアントロン、ベンズイミダゾロン、ジスアゾ縮合、ジスアゾ、アゾ、インダントロン、フタロシアニン、トリアリールカルボニウム、ジオキサジン、アミノアントラキノン、ジケトピロロピロール、インジゴ、チオインジゴ、イソインドリン、イソインドリノン、ピラントロンもしくはイソビオラントロン等が挙げられる。更に詳しくは、例えば、ピグメントレッド190、ピグメントレッド224、ピグメントバイオレット29等のペリレン化合物顔料、ピグメントオレンジ43、もしくはピグメントレッド194等のペリノン化合物顔料、ピグメントバイオレット19、ピグメントバイオレット42、ピグメントレッド122、ピグメントレッド192、ピグメントレッド202、ピグメントレッド207、もしくはピグメントレッド209のキナクリドン化合物顔料、ピグメントレッド206、ピグメントオレンジ48、もしくはピグメントオレンジ49等のキナクリドンキノン化合物顔料、ピグメントイエロー147等のアントラキノン化合物顔料、ピグメントレッド168等のアントアントロン化合物顔料、ピグメントブラウン25、ピグメントバイオレット32、ピグメントオレンジ36、ピグメントイエロー120、ピグメントイエロー180、ピグメントイエロー181、ピグメントオレンジ62、もしくはピグメントレッド185等のベンズイミダゾロン化合物顔料、ピグメントイエロー93、ピグメントイエロー94、ピグメントイエロー95、ピグメントイエロー128、ピグメントイエロー166、ピグメントオレンジ34、ピグメントオレンジ13、ピグメントオレンジ31、ピグメントレッド144、ピグメントレッド166、ピグメントレッド220、ピグメントレッド221、ピグメントレッド242、ピグメントレッド248、ピグメントレッド262、もしくはピグメントブラウン23等のジスアゾ縮合化合物顔料、ピグメントイエロー13、ピグメントイエロー83、もしくはピグメントイエロー188等のジスアゾ化合物顔料、ピグメントレッド187、ピグメントレッド170、ピグメントイエロー74、ピグメントイエロー150、ピグメントレッド48、ピグメントレッド53、ピグメントオレンジ64、もしくはピグメントレッド247等のアゾ化合物顔料、ピグメントブルー60等のインダントロン化合物顔料、ピグメントグリーン7、ピグメントグリーン36、ピグメントグリーン37、ピグメントグリーン58、ピグメントブルー16、ピグメントブルー75、もしくはピグメントブルー15等のフタロシアニン化合物顔料、ピグメントブルー56、もしくはピグメントブルー61等のトリアリールカルボニウム化合物顔料、ピグメントバイオレット23、もしくはピグメントバイオレット37等のジオキサジン化合物顔料、ピグメントレッド177等のアミノアントラキノン化合物顔料、ピグメントレッド254、ピグメントレッド255、ピグメントレッド264、ピグメントレッド272、ピグメントオレンジ71、もしくはピグメントオレンジ73等のジケトピロロピロール化合物顔料、ピグメントレッド88等のチオインジゴ化合物顔料、ピグメントイエロー139、ピグメントオレンジ66等のイソインドリン化合物顔料、ピグメントイエロー109、もしくはピグメントオレンジ61等のイソインドリノン化合物顔料、ピグメントオレンジ40、もしくはピグメントレッド216等のピラントロン化合物顔料、またはピグメントバイオレット31等のイソビオラントロン化合物顔料が挙げられる。前記着色物として、本発明においては黄色着色化合物が好ましく、顔料としてより好ましくはピグメントイエロー150やピグメントイエロー139であり、好ましい染料としてはC.I.ソルベントイエロー4、C.I.ソルベントイエロー88、C.I.ソルベントイエロー14、C.I.ソルベントイエロー15、C.I.ソルベントイエロー24、C.I.ソルベントイエロー94、C.I.ソルベントイエロー98、C.I.ソルベントイエロー162、C.I.ソルベントイエロー82が挙げられる。前記染料または顔料を分散物として配合する場合、特開平9-197118号公報、特開2000-239544号公報の記載に従って調整することができる。前記染料または顔料の含有量は、本発明の効果を損なわない範囲で使用でき、本発明の着色硬化性組成物の全固形分に対して、0.5質量~70質量であることが好ましい。また、吸収強度比450nmの吸収/650nmの吸収が、0.95~1.05の範囲となるように、着色硬化性組成物に添加されることが好ましい。[有機溶剤]本発明の着色硬化性組成物は、少なくとも一種の有機溶剤を含有することができる。有機溶剤は、並存する各成分の溶解性や着色硬化性組成物としたときの塗布性を満足できるものであれば、基本的には特に制限はなく、特に、バインダーの溶解性、塗布性、安全性を考慮して選ばれることが好ましい。有機溶剤としては、エステル類として、例えば、酢酸エチル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、ギ酸アミル、酢酸イソアミル、酢酸イソブチル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、乳酸メチル、乳酸エチル、オキシ酢酸アルキルエステル類例:オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル具体的には、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル等が挙げられる。、3-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:3-オキシプロピオン酸メチル、3-オキシプロピオン酸エチル等具体的には、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル等が挙げられる。、2-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:2-オキシプロピオン酸メチル、2-オキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸プロピル等具体的には、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル等が挙げられる。、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル具体的には、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル等が挙げられる。、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル等が挙げられる。また、エーテル類としては、例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート等が挙げられる。ケトン類としては、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等が挙げられる。芳香族炭化水素類としては、例えば、トルエン、キシレン等が好適に挙げられる。これらの有機溶剤は、前述の各成分の溶解性、およびアルカリ可溶性ポリマーを含む場合はその溶解性、塗布面状の改良などの観点から、2種以上を混合することも好ましい。この場合、特に好ましくは、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、およびプロピレングリコールメチルエーテルアセテートから選択される2種以上で構成される混合溶液である。有機溶剤の着色硬化性組成物中における含有量としては、組成物中の全固形分濃度が10質量~80質量になる量が好ましく、15質量~60質量になる量がより好ましい。架橋剤本発明の着色硬化性組成物に補足的に架橋剤を用い、着色硬化性組成物を硬化させてなる着色硬化膜の硬度をより高めることもできる。架橋剤としては、架橋反応により膜硬化を行なえるものであれば、特に限定はなく、例えば、aエポキシ樹脂、bメチロール基、アルコキシメチル基、およびアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも1つの置換基で置換された、メラミン化合物、グアナミン化合物、グリコールウリル化合物又はウレア化合物、cメチロール基、アルコキシメチル基、およびアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも1つの置換基で置換された、フェノール化合物、ナフトール化合物又はヒドロキシアントラセン化合物、が挙げられる。中でも、多官能エポキシ樹脂が好ましい。架橋剤の具体例などの詳細については、特開2004-295116号公報の段落番号0134~0147の記載を参照することができる。界面活性剤本発明の着色硬化性組成物は、界面活性剤を含んでいても良い。界面活性剤としては、アニオン系、カチオン系、ノニオン系、又は、両性のいずれでも使用することができるが、好ましい界面活性剤はノニオン系界面活性剤である。ノニオン系界面活性剤の例としては、ポリオキシエチレン高級アルキルエーテル類、ポリオキシエチレン高級アルキルフェニルエーテル類、ポリオキシエチレングリコールの高級脂肪酸ジエステル類、シリコーン系、フッ素系界面活性剤を挙げることができる。また、以下商品名で、KP信越化学工業株製、ポリフロー共栄社化学株製、エフトップJEMCO社製、メガファックDIC株製、フロラード住友スリーエム株製、アサヒガード、サーフロン旭硝子株製PolyFoxOMNOVA社製等の各シリーズを挙げることができる。また、界面活性剤として、下記一般式1で表される繰り返し単位A及び繰り返し単位Bを含み、ゲルパーミエーションクロマトグラフィで測定されるポリスチレン換算の重量平均分子量Mwが1,000以上10,000以下である共重合体を好ましい例として挙げることができる。式1中、R1及びR3はそれぞれ独立に、水素原子又はメチル基を表し、R2は炭素数1~4の直鎖アルキレン基を表し、R4は水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を表し、Lは炭素数3~6のアルキレン基を表し、p及びqは重合比を表す重量百分率であり、pは10重量~80重量の数値を表し、qは20重量~90重量の数値を表し、rは1~18の整数を表し、nは1~10の整数を表す。前記式1におけるLは、下記式2で表される分岐アルキレン基であることが好ましい。式2中、R5は、炭素数1~4のアルキル基を表し、相溶性と被塗布面に対する濡れ性の点で、炭素数1~3のアルキル基が好ましく、炭素数2または3のアルキル基がより好ましい。前記一般式1で表される界面活性剤としての共重合体の重量平均分子量Mwは、1,500以上5,000以下がより好ましい。これらの界面活性剤は、1種単独で又は2種以上を混合して使用することができる。本発明の感光性樹脂組成物におけるI界面活性剤の添加量は、A特定樹脂100重量部に対して、10重量部以下であることが好ましく、0.01~10重量部であることがより好ましく、0.01~1重量部であることが更に好ましい。着色硬化性組成物の調製方法本発明の着色硬化性組成物は、前述の各成分と必要に応じて任意成分とを混合することで調製される。なお、着色硬化性組成物の調製に際しては、着色硬化性組成物を構成する各成分を一括配合してもよいし、各成分を溶剤に溶解分散した後に逐次配合してもよい。また、配合する際の投入順序や作業条件は特に制約を受けない。例えば、全成分を同時に溶剤に溶解分散して組成物を調製してもよいし、必要に応じては、各成分を適宜2つ以上の溶液分散液としておいて、使用時塗布時にこれらを混合して組成物として調製してもよい。上記のようにして調製された着色硬化性組成物は、好ましくは、孔径0.01μm~3.0μm、より好ましくは孔径0.05μm~0.5μm程度のフィルタなどを用いて濾別した後、使用に供することができる。本発明の着色硬化性組成物は、色相およびコントラストに優れた着色硬化膜を形成することができるため、液晶表示装置LCDや固体撮像素子例えば、CCD、CMOS等に用いられるカラーフィルタなどの着色画素形成用として、また、印刷インキ、インクジェットインキ、および塗料などの作製用途として好適に用いることができる。特に、液晶表示装置用の着色画素形成用途に好適である。[カラーフィルタおよびその製造方法]本発明のカラーフィルタは、基板と、該基板上に本発明の着色硬化性組成物を含む着色領域と、を設けて構成されたものである。基板上の着色領域は、カラーフィルタの各画素をなす例えば赤R、緑G、青B等の着色膜で構成されている。本発明のカラーフィルタは、本発明の着色硬化性組成物を基板上に適用して硬化された着色領域着色パターンを形成できる方法であれば、いずれの方法で形成されてもよい。好ましくは、本発明の着色硬化性組成物を用いて作製される。本発明のカラーフィルタの製造方法は、基板上に既述の着色硬化性組成物を適用し、着色層着色硬化性組成物層ともいう。を形成する工程Aと、工程Aにて形成された着色硬化性組成物層を硬化させる工程Bを有する。硬化させる工程は、好ましくはマスクを介してパターン状に露光し、塗布膜の未硬化部を現像液で現像除去して着色領域着色パターンを形成することが好ましい。これらの工程を経ることで、各色3色或いは4色の画素からなる着色パターンが形成され、カラーフィルタを得ることができる。また、本発明のカラーフィルタの製造方法では、特に、工程Bで形成された着色パターンに対して紫外線を照射する工程Cと、工程Cで紫外線が照射された着色パターンに対して加熱処理を行なう工程Dとを更に設けた態様が好ましい。このような方法により、液晶表示素子や固体撮像素子に用いられるカラーフィルタをプロセス上の困難性が少なく、高品質で、かつ低コストに作製することができる。以下、本発明のカラーフィルタの製造方法について、より具体的に説明する。-工程A-本発明のカラーフィルタの製造方法では、まず、基板上に直接又は他の層を介して、既述の本発明の着色硬化性組成物を所望の塗布方法により塗布して、着色硬化性組成物からなる塗布膜着色硬化性組成物層を形成し、その後、必要に応じて、予備硬化プリベークを行ない、該着色硬化性組成物層を乾燥させる。基板としては、例えば、液晶表示素子等に用いられる無アルカリガラス、ナトリウムガラス、パイレックス登録商標ガラス、石英ガラス、およびこれらに透明導電膜を付着させたものや、固体撮像素子等に用いられる光電変換素子基板、例えば、シリコーン基板や、プラスチック基板等が挙げられる。また、これらの基板上には、各画素を隔離するブラックマトリクスが形成されていたり、密着促進等のために透明樹脂層が設けられたりしていてもよい。また、基板上には必要により、上部の層との密着改良、物質の拡散防止、或いは表面の平坦化のために、下塗り層を設けてもよい。また、プラスチック基板は、その表面に、ガスバリヤー層および/又は耐溶剤性層を有していることが好ましい。このほか、基板として、薄膜トランジスターTFT方式カラー液晶表示装置の薄膜トランジスターTFTが配置された駆動用基板以下、TFT方式液晶駆動用基板という。を用い、この駆動用基板上にも、本発明の着色硬化性組成物を用いてなる着色パターンを形成し、カラーフィルタを作製することができる。TFT方式液晶駆動用基板における基板としては、例えば、ガラス、シリコーン、ポリカーボネート、ポリエステル、芳香族ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリイミド等を挙げることができる。これらの基板には、所望により、シランカップリング剤等による薬品処理、プラズマ処理、イオンプレーティング、スパッタリング、気相反応法、真空蒸着等の適宜の前処理を施しておくこともできる。例えば、TFT方式液晶駆動用基板の表面に、窒化ケイ素膜等のパッシベーション膜を形成した基板を用いることができる。本発明の着色硬化性組成物を、直接又は他の層を介して基板に、適用する。適用する方法としては、塗布が好ましく、回転塗布、スリット塗布、流延塗布、ロール塗布、バー塗布、インクジェット等の塗布方法により塗布することが好ましい。塗布工程において、本発明の着色硬化性組成物を基板に塗布する方法としては、特に限定されるものではないが、スリットアンドスピン法、スピンレス塗布法等のスリットノズルを用いる方法以下、スリットノズル塗布法というが好ましい。スリットノズル塗布法において、スリットアンドスピン塗布法とスピンレス塗布法は、塗布基板の大きさによって条件は異なるが、例えば、スピンレス塗布法により第五世代のガラス基板1100mm×1250mmを塗布する場合、スリットノズルからの着色硬化性組成物の吐出量は、通常、500マイクロリットル/秒~2000マイクロリットル/秒、好ましくは800マイクロリットル/秒~1500マイクロリットル/秒であり、また、塗工速度は、通常、50mm/秒~300mm/秒、好ましくは100mm/秒~200mm/秒である。また、塗布工程で用いられる着色硬化性組成物の固形分としては、通常、10~20、好ましくは13~18である。基板上に本発明の着色硬化性組成物による塗布膜を形成する場合、該塗布膜の厚みプリベーク処理後としては、一般に0.3μm~5.0μmであり、望ましくは0.5μm~40μm、最も望ましくは0.5μm~3.0μmである。また、固体撮像素子用のカラーフィルタの場合であれば、塗布膜の厚みプリベーク処理後は、0.5μm~5.0μmの範囲が好ましい。適用工程において、通常は、適用後にプリベーク処理を施す。必要によっては、プリベーク前に真空処理を施すこともできる。真空乾燥の条件は、真空度が、通常、0.1torr~1.0torr、好ましくは0.2torr~0.5torr程度である。また、プリベーク処理は、ホットプレート、オーブン等を用いて50°C~140°Cの温度範囲で、好ましくは70°C~110°C程度であり、10秒~300秒の条件にて行うことができる。なお、プリベーク処理には、高周波処理などを併用してもよい。高周波処理は単独でも使用可能である。プリベークの条件としては、ホットプレートやオーブンを用いて、70°C~130°Cで、0.5分間~15分間程度加熱する条件が挙げられる。また、着色硬化性組成物により形成される着色硬化性組成物層の厚みは、目的に応じて適宜選択される。液晶表示装置用カラーフィルタにおいては、0.2μm~5.0μmの範囲が好ましく、1.0μm~4.0μmの範囲が更に好ましく、1.5μm~3.5μmの範囲が最も好ましい。また、固体撮像素子用カラーフィルタにおいては、0.2μm~5.0μmの範囲が好ましく、0.3μm~2.5μmの範囲が更に好ましく、0.3μm~1.5μmの範囲が最も好ましい。なお、着色硬化性組成物層の厚みは、プリベーク後の膜厚である。-工程B-続いて、本発明のカラーフィルタの製造方法では、基板上に前述のようにして形成された着色硬化性組成物からなる膜着色硬化性組成物層に対し、例えばフォトマスクを介して露光が行なわれる。露光に適用し得る光もしくは放射線としては、g線、h線、i線、j線、KrF光、ArF光が好ましく、特にi線が好ましい。照射光にi線を用いる場合、100mJ/cm2~10000mJ/cm2の露光量で照射することが好ましい。また、その他の露光光線としては、超高圧、高圧、中圧、低圧の各水銀灯、ケミカルランプ、カーボンアーク灯、キセノン灯、メタルハライド灯、可視および紫外の各種レーザー光源、蛍光灯、タングステン灯、太陽光等も使用できる。レーザー光源を用いた露光工程レーザー光源を用いた露光方式では、光源として紫外光レーザーを用いる。照射光は、波長が300nm~380nmの範囲である波長の範囲の紫外光レーザーが好ましく、さらに好ましくは300nm~360nmの範囲の波長である紫外光レーザーがレジストの感光波長に合致しているという点で好ましい。具体的には、特に出力が大きく、比較的安価な固体レーザーのNd:YAGレーザーの第三高調波355nmや、エキシマレーザーのXeCl308nm、XeF353nmを好適に用いることができる。被露光物パターンの露光量としては、1mJ/cm2~100mJ/cm2の範囲であり、1mJ/cm2~50mJ/cm2の範囲がより好ましい。露光量がこの範囲であると、パターン形成の生産性の点で好ましい。露光装置としては、特に制限はないが市販されているものとしては、Callistoブイテクノロジー株式会社製やEGISブイテクノロジー株式会社製やDF2200G大日本スクリーン株製などが使用可能である。また上記以外の装置も好適に用いられる。液晶表示装置用のカラーフィルタを製造する際には、プロキシミテイ露光機、ミラープロジェクション露光機により、主として、h線、i線を使用した露光が好ましく用いられる。また、固体撮像素子用のカラーフィルタを製造する際には、ステッパー露光機にて、主として、i線を使用することが好ましい。なお、TFT方式液晶駆動用基板を用いてカラーフィルタを製造する際には、用いられるフォトマスクは、画素着色パターンを形成するためのパターンの他、スルーホール或いはコの字型の窪みを形成するためのパターンが設けられているものが使用される。上記のようにして露光された着色硬化性組成物層は加熱することができる。また、露光は、着色硬化性組成物層中の色材の酸化褪色を抑制するために、チャンバー内に窒素ガスを流しながら行なうことができる。続いて、露光後の着色硬化性組成物層に対して、現像液にて現像が行なわれる。これにより、ネガ型もしくはポジ型の着色パターンレジストパターンを形成することができる。現像工程では、露光後の塗布膜の未硬化部を現像液に溶出させ、硬化分のみを基板上に残存させる。現像液は、未硬化部における着色硬化性組成物の塗布膜着色硬化性組成物層を溶解する一方、硬化部を溶解しないものであれば、いずれのものも用いることができる。例えば、種々の有機溶剤の組み合わせやアルカリ性水溶液を用いることができる。現像に用いられる有機溶剤としては、本発明の着色硬化性組成物を調製する際に使用できる既述の溶剤が挙げられる。前記アルカリ性水溶液としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、硅酸ナトリウム、メタ硅酸ナトリウム、アンモニア水、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、1,8-ジアザビシクロ-[5,4,0]-7-ウンデセン等のアルカリ性化合物を、濃度が0.001質量~10質量、好ましくは0.01質量~1質量となるように溶解したアルカリ性水溶液が挙げられる。現像液がアルカリ性水溶液である場合、アルカリ濃度は、好ましくはpH11~13、更に好ましくはpH11.5~12.5となるように調整するのがよい。アルカリ性水溶液には、例えば、メタノール、エタノール等の水溶性有機溶剤や界面活性剤等を適量添加することもできる。現像温度としては、通常は20°C~30°Cであり、現像時間としては20秒~90秒である。現像は、デイップ方式、シャワー方式、スプレー方式などいずれでもよく、これにスウィング方式、スピン方式、超音波方式などを組み合わせてもよい。現像液に触れる前に、被現像面を予め水等で湿しておいて、現像ムラを防ぐこともできる。また、基板を傾斜させて現像することもできる。また、固体撮像素子用のカラーフィルタを製造する場合にはパドル現像も用いられる。現像処理後は、余剰の現像液を洗浄除去するリンス処理を経て、乾燥を施した後、硬化を完全なものとするために、加熱処理ポストベークが施される。リンス工処理は、通常は純水で行なうが、省液のために、最終洗浄で純水を用い、洗浄初期は使用済の純水を使用したり、また、基板を傾斜させて洗浄したり、超音波照射を併用したりする方法を用いてもよい。リンス処理後、水切り、乾燥をした後には通常、約200°C~250°Cの加熱処理を行なわれる。この加熱処理ポストベークは、現像後の塗布膜を、上記条件になるようにホットプレートやコンベクションオーブン熱風循環式乾燥機、高周波加熱機等の加熱手段を用いて、連続式或いはバッチ式で行なうことができる。以上の各工程を、所望の色相数に合わせて各色毎に順次繰り返し行うことにより、複数色の着色された硬化膜着色パターンが形成されてなるカラーフィルタを作製することができる。本発明のカラーフィルタは、コントラストが高く、色濃度ムラの小さい、色特性の良好であることから、固体撮像素子又は液晶表示素子に好適に用いることができる。-工程C-本発明のカラーフィルタの製造方法では、特に、着色硬化性組成物を用いて形成された着色パターン画素に対して、紫外線照射による後露光を行なうこともできる。-工程D-上記のような紫外線照射による後露光が行なわれた着色パターンに対して、さらに加熱処理を行なうことが好ましい。形成された着色パターンを加熱処理いわゆるポストベーク処理することにより、着色パターンを更に硬化させることができる。この加熱処理は、例えば、ホットプレート、各種ヒーター、オーブンなどにより行なうことができる。加熱処理の際の温度としては、100°C~300°Cであることが好ましく、更に好ましくは、150°C~250°Cである。また、加熱時間は、10分~120分程度が好ましい。このようにして得られた着色パターンは、カラーフィルタにおける画素を構成する。複数の色相の画素を有するカラーフィルタの作製においては、上記の工程A、工程B、および必要に応じて工程Cや工程Dを所望の色数に合わせて繰り返せばよい。なお、単色の着色硬化性組成物層の形成、露光、現像が終了する毎に1色毎に、前記工程Cおよび/又は工程Dを行なってもよいし、所望の色数の全ての着色硬化性組成物層の形成、露光、現像が終了した後に、一括して前記工程Cおよび/又は工程Dを行なってもよい。本発明のカラーフィルタの製造方法により得られたカラーフィルタ本発明のカラーフィルタは、本発明の着色硬化性組成物を用いていることから、色相およびコントラストに優れている。本発明のカラーフィルタは、液晶表示素子や固体撮像素子に用いることが可能であり、特に液晶表示装置の用途に好適である。液晶表示装置に用いた場合、染料を着色剤として用い、良好な色相を達成しながら、分光特性およびコントラストに優れた画像の表示が可能になる。本発明の着色硬化性組成物の用途としては、上記において主にカラーフィルタの着色パターンの形成用途を中心に説明したが、カラーフィルタを構成する着色パターン画素を隔離するブラックマトリックスの形成にも適用することができる。基板上のブラックマトリックスは、カーボンブラック、チタンブラックなどの黒色顔料の加工顔料を含有する着色硬化性組成物を用い、塗布、露光、および現像の各工程を経て、その後、必要に応じて、ポストベークすることにより形成することができる。[液晶表示装置]本発明の液晶表示素子および固体撮像素子は、本発明のカラーフィルタを備えてなるものである。より具体的には、例えば、カラーフィルタの内面側に配向膜を形成し、電極基板と対向させ、間隙部に液晶を満たして密封することにより、本発明の液晶表示素子であるパネルが得られる。また、例えば、受光素子上にカラーフィルタを形成することにより、本発明の固体撮像素子が得られる。液晶表示装置の定義や各表示装置の詳細については、例えば電子ディスプレイデバイス佐々木昭夫著、株工業調査会1990年発行、ディスプレイデバイス伊吹順章著、産業図書株平成元年発行などに記載されている。また、液晶表示装置については、例えば次世代液晶ディスプレイ技術内田龍男編集、株工業調査会1994年発行に記載されている。本発明が適用できる液晶表示装置に特に制限はなく、例えば、上記の次世代液晶ディスプレイ技術に記載されている色々な方式の液晶表示装置に適用できる。本発明のカラーフィルタは、中でも特に、カラーTFT方式の液晶表示装置に対して有効である。カラーTFT方式の液晶表示装置については、例えばカラーTFT液晶ディスプレイ共立出版株1996年発行に記載されている。更に、本発明はIPSなどの横電界駆動方式、MVAなどの画素分割方式などの視野角が拡大された液晶表示装置や、STN、TN、VA、OCS、FFS、およびR-OCB等にも適用できる。また、本発明のカラーフィルタは、明るく高精細なCOAColor-filterOnArray方式にも供することが可能である。本発明のカラーフィルタを液晶表示素子に用いると、従来公知の冷陰極管の三波長管と組み合わせたときに高いコントラストを実現できるが、更に、赤、緑、青のLED光源RGB-LEDをバックライトとすることによって輝度が高く、また、色純度の高い色再現性の良好な液晶表示装置を提供することができる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部は質量基準である。合成例1:例示化合物S-4の合成1-1.合成中間体S-4Aの合成2‘-アミノアセトフェノン8.5g、東京化成社製とベンジルフェニルケトン11.76g東京化成社製を酢酸40ml、和光純薬社製に室温25°C下混合、溶解させた。次に、濃硫酸7.0g、和光純薬社製を滴下し、110°Cで10時間攪拌し反応させた。反応液を冷却後、水300mlに再沈し、得られた析出物を濾過し乾燥させ、合成中間体S-4A粗体を得た。更にろ過液に酢酸エチル200mlを投入し、炭酸水素ナトリウムでpH7まで中和後、酢酸エチル層を分離、硫酸マグネシウムで乾燥させた後に濃縮し、合成中間体S-4A粗体を得た。次に得られた二つのS-4A粗体を混合し、アセトン50mlで室温下1時間攪拌し、析出物をろ過し乾燥させ、合成中間体S-4A8.9gを得た収率50。1-2.合成中間体S-4Bの合成S-4A0.9gとヨードブタン1.12g、東京化成社製をスルホラン1ml、和光純薬社製に室温25°C下で混合させた。次に反応液を140°Cで4時間攪拌し反応させた。反応液を冷却後、酢酸エチル10mlに再沈し、得られた析出物を濾過し乾燥させ、合成中間体S-4B0.33gを得た収率23。1-3.例示化合物S-4の合成前記のようにして得られた合成中簡体S-4A0.33gとオルト蟻酸エチル0.15g、和光純薬社製をピリジン1ml、和光純薬社製に室温25°C下で混合し、溶解させた。次に、反応液を120°Cで10時間攪拌し反応させた。反応液を冷却後、水300mlに再沈し、得られた析出物を濾過し乾燥させ、S-4粗体を得た。得られたS-4粗体を酢酸エチル10mlに投入し、70°Cで1時間攪拌し、析出物をろ過乾燥させ、S-4ヨウ素塩を青色結晶粉末として得た。得られたS-4ヨウ素塩をメタノール5mlに溶解させ、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドリチウム0.5g、東京化成社製を水1mlに溶解させた液を滴下し、更に水1mlを混合し室温下1時間攪拌した。得られた析出物を濾過し乾燥させ、例示化合物S-4:上記構造、8.5gを緑色結晶粉末として得た。得られた例示化合物s-4について、MALDI-MASSによる質量分析を行った結果、M=713.39であり、目的化合物であることを確認した。合成例2:例示化合物S-25の合成1-1.合成中間体S-25Aの合成2,4-ルチジン4.28g、東京化成社製と2-ブロモプロピオフェノン9.36g、東京化成社製をアセトン40ml、和光純薬社製に室温25°C下で混合、溶解させた。次に加熱還流下で、6時間攪拌し反応させた。反応液を冷却後、水120mlと炭酸カリウム2.4g、和光純薬社製を投入し、100°Cで2時間加熱攪拌した。得られた反応液に酢酸エチル200mlを投入し、酢酸エチル層を分離、硫酸マグネシウムで乾燥させた後に濃縮し、合成中間体S-25A粗体を得た。得られた粗体をカラムクロマトグラフィーにより精製し、合成中間体S25A4.3gを得た。1-2.例示化合物S-25の合成前記のようにして得られた合成中簡体S-25A、0.22gと、N-[3-アニリノメチレン-2-クロロ-1-シクロヘキセン-1-イルメチレン]アニリン塩酸塩0.54g、Aldrich社製を無水酢酸5ml、和光純薬社製に室温25°C下で混合し、溶解させた。次に、反応液を100°Cで2時間攪拌し反応させた。反応液を冷却後、水30mlに再沈し、得られた析出物を濾過し乾燥させ、S-4粗体Cl-塩を得た。得られたS-4Cl-塩をメタノール5mlに溶解させ、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドリチウム0.5g、東京化成社製を水1mlに溶解させた液を滴下し、更に水1mlを混合し室温下1時間攪拌した。得られた析出物を濾過し乾燥させ、例示化合物S-25:上記構造、0.12gを緑色結晶粉末として得た。得られた例示化合物S-25について、MALDI-MASSによる質量分析を行った結果、M=819.24であり、目的化合物であることを確認した。次に着色硬化性組成物の調製に用いる各成分を以下に示す。Y-1C.I.ピグメントイエロー150を12.8部とメチルメタクリレート/メタクリル酸80/20[質量比]共重合体重量平均分子量:12,0007.2部とを、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート80.0部と混合し、ビーズミルを用いて顔料を十分に分散させて得られた顔料分散液Y-2C.I.ソルベントイエロー16210.0部をプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート和光純薬社製90.0部に溶解させたものT-1光重合性化合物:カヤラドDPHA日本化薬株製、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートとジペンタエリスリトールヘキサアクリレートとの混合物U-1バインダー樹脂:ベンジルメタクリレート/メタクリル酸85/15[質量比]共重合体重量平均分子量:12,000のプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート溶液固形分40.0質量酸価100mgKOH/gV-1光重合開始剤:2-ベンゾイルオキシイミノ-1-[4-フェニルチオフェニル]-1-オクタノンチバスペシャルティケミカルズ社製V-2光重合開始剤:2-アセトキシイミノ-4-4-クロロフェニルチオ-1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]-1-ブタノンチバスペシャルティケミカルズ社製W-1光重合開始助剤:4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノンチバスペシャルティケミカルズ社製X-1溶剤:プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートX-2溶剤:3-エトキシプロピオン酸エチルY-1界面活性剤:メガファックF781-F大日本インキ化学工業株製実施例1シアン着色膜の作製着色硬化性組成物塗布液の調製下記組成中の成分を混合して、着色硬化性組成物1を調製した。<組成>発明の化合物S-16.9質量部前記T-1103.4質量部前記U-1212.2質量部固形分換算値:84.9質量部前記V-121.2質量部前記W-13.5質量部前記X-171.9質量部前記X-23.6質量部前記Y-10.06質量部硬化性着色硬化性組成物による着色膜の作製上記で得られた着色硬化性組成物カラーレジスト液を、100mm×100mmのガラス基板1737、コーニング社製上に、600~700nmにおける最大吸光度が1.5~2.0となるように塗布し、100°Cのオーブンで180秒間乾燥させ、基板上に着色膜を作製した。着色硬化性組成物による着色膜の評価上記で得られた基板について下記の評価を行なった。<色相の評価>作製した着色膜について、紫外可視分光光度計島津製作所社製UV2400-PCで、エタノール中における染料の吸収極大位置、H会合体吸収極大位置、および550nm/580nmでの透過率を測定した。ここで、H会合体吸収極大位置とは、本発明で用いる染料のエタノール中における吸収極大位置よりも短波長側に見られる吸収極大である。かかる吸収極大のシフトは本発明で用いるアルカリ可溶性ポリマーに配合することによって成し遂げられるものであり、本発明で用いる染料のH会合体が形成されていることを予測させるものである。H会合体の吸収極大が630nm以下のものは短波すぎており、黄色着色剤との組合せで色純度の高い緑色フィルタを作成できないことを示す。また透過率は両波長領域で高いことが好ましく、透過率比は短波側のスソ切れを表すため、透過率比が小さいほど好ましい。<耐熱性の評価>作製した着色膜について、200°C/30分の条件で加熱し、加熱前後の吸収スペクトル変化を紫外可視分光光度計島津製作所社製UV2400-PCで測定し、吸収極大値吸収極大位置でのabs.変化率変化率を評価した。本変化率値が低いほど、耐熱性は高いものと評価できる。上記実施例1において、染料の種類を下記表に示すとおり変更し、他は同様に行った。これらの結果も下記表に示す。実施例12緑着色膜の作製着色硬化性組成物塗布液の調製下記組成中の成分を混合して、着色硬化性組成物を調製した。<組成>発明の化合物S-16質量部黄色着色物前記Y-2吸収強度比450nmの吸収/650nmの吸収が0.95~1.05の範囲に収まるよう、黄色着色物の量を調整し加えた。前記T-1103.4質量部前記U-1212.2質量部固形分換算値:84.9質量部前記V-121.2質量部前記W-13.5質量部前記X-171.9質量部前記X-23.6質量部前記Y-10.06質量部硬化性着色硬化性組成物による着色膜の作製上記で得られた着色硬化性組成物カラーレジスト液を、100mm×100mmのガラス基板1737、コーニング社製上に、600~700nmにおける最大吸光度が1.5~2.0となるように塗布し、100°Cのオーブンで180秒間乾燥させ、基板上に着色膜を作製した。硬化性着色硬化性組成物による着色膜の評価上記で得られた基板について、前記した色相、耐熱性に関する評価を行なった。結果を以下に示す。さらに、実施例12において、染料の種類を下記表に示すとおり変更し、他は同様に行った。これらの結果も下記表に示す。上記実施例から明らかなとおり、メタノール中で吸収極大を720nm以上に持つシアニン染料であって、特定のアルカリ可溶性ポリマー中で、短波長側に吸収極大が640~650nm周辺にシフトし、かつ、かかる吸収極大が急峻な立ち上がりを見せるスペクトルを与えた場合、シアン着色剤もしくは黄色着色剤と組み合わせたグリーンフィルターとして最適な色相を持ち、また高い耐熱性を発現可能であることが確認された。これは、染料がアルカリ可溶性ポリマー中でH会合体を形成しているものと思量された。また比較例1と実施例2または実施例13の比較より、シアニン染料の特徴であるメチン鎖周りに置換基を有することが、耐熱性付与に対し大きな効果の見られることが分かった。これは従来から言われるシアニン染料の脆弱性を改良する有効な方法であり、同時に長波化効果を示す為、H会合体の吸収極大位置の最適化を同時に行える効果的な施策であることが確認された。"