複数の被梱包部品を略平行に間隔をあけて配列させ、隣り合う前記被梱包部品同士を互いにずらした状態で支持する梱包材であって、前記被梱包部品の一部を支持する収容保持凹部が設けられた収容支持材を有し、該収容支持材は、前記被梱包部品の配列方向に互いに連結可能に設けられ、その一方の連結面には第1係合部が設けられ、他方の連結面には前記第1係合部に係合可能な第2係合部が設けられ、前記第1係合部と前記第2係合部とが一方向にずれた位置に形成されていることを特徴とする梱包材。前記複数の収容支持材を連結することによって形成される第1段差部には、該第1段差部に係合可能な第2段差部を有する段状補強材が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の梱包材。しかしながら、上述した特許文献1のような板状部品の梱包では、通常、板状部品をそれぞれ同じ姿勢でケース内に配列させて収容するため、ケース内に収容される部品数は板状部品の厚さ寸法により決まってしまう。そのため、収容効率の向上という観点からも規定の収容スペースを有するケース内に1枚でも多くの部品を収容して搬送でき、より収容効率の高い梱包方法が求められており、その点で改良の余地があった。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、ケース内に収容される被梱包部品の数量を増加することが可能な収容方法とすることで、収容効率を向上させることができる梱包材を提供することを課題とする。上記目的を達成するため、本発明に係る梱包材では、複数の被梱包部品を略平行に間隔をあけて配列させ、隣り合う被梱包部品同士を互いにずらした状態で支持する梱包材であって、被梱包部品の一部を支持する収容保持凹部が設けられた収容支持材を有し、収容支持材は、被梱包部品の配列方向に互いに連結可能に設けられ、その一方の連結面には第1係合部が設けられ、他方の連結面には第1係合部に係合可能な第2係合部が設けられ、第1係合部と第2係合部とが一方向にずれた位置に形成されていることを特徴としている。本発明では、収容支持材の収容保持凹部に被梱包部品の所定位置を保持させて収容し、さらに収容支持材同士を第1係合部と第2係合部とを係合させて連結することで、複数の被梱包部品を略平行に間隔をあけて配列することができる。このとき、第1係合部と第2係合部とが平面視で一方向にずれた位置に設けられているので、第1係合部と第2係合部とを係合させて配列方向に連結された収容支持材同士が一方向にずれた状態となり、それら収容支持材に段差部を形成することができる。そのため、収容支持材に収容されている複数の被梱包部品のそれぞれが互いにずれた位置となり、隣り合う被梱包部品同士に段差を設けた状態でケース等に配列させて収納することができる。したがって、被梱包部品の張出し部の位置をずらして配置することができ、複数の被梱包部品の配列間隔を小さくすることが可能となることから、同じ姿勢でケース内に配列させて収容する場合に比べて、ケース内に収容できる被梱包部品の数量を増やすことができる。また、被梱包部品ごとに収容支持材を設けることになるので、配列する被梱包部品の数量を適宜変更することが可能となる。さらに、収容保持凹部に被梱包部品を収容させるとともに、互いに連結される収容支持材の一方の第1係合部と他方の第2係合部とを係合させるといった簡単な作業で済み、手間のかかる位置決めが不要となるので、効率よく梱包作業を行うことができる。また、本発明に係る梱包材では、複数の収容支持材を連結することによって形成される第1段差部には、第1段差部に係合可能な第2段差部を有する段状補強材が設けられていることが好ましい。この場合、配列方向に連結させた複数の収容支持材によって形成された段差部に段状補強材の段差部を係合させることで、それら収容支持材のずれを防止することができる。とくに段状補強材をケースと収容支持材との間に介挿することで、ケース内で収容支持材および被梱包部品が移動したり、ずれることなく搬送することができる。本発明の梱包材によれば、隣り合う被梱包部品同士に段差を設け、張出し部の位置をずらして被梱包部品同士の配列間隔を小さくした状態でケース内に配列させて収納することができるため、ケース内の収容数量を増加することが可能な収容方法となり、収容効率を向上させることができる。以下、本発明の実施の形態による梱包材について、図面に基づいて説明する。図1及び図2に示すように、本実施の形態による梱包材1は、複数の板状の部品2被梱包部品を平積みの姿勢で略平行に間隔をあけてケース3内に上下方向に配列させ、隣り合う部品2、2同士を互いにずらした状態でそれぞれ部品2の同一部位を収容して支持し、ケース3内に梱包する収容支持材10と段状補強材20の2種の梱包部材からなる。すなわち、複数の板状の部品2は、この板面をそれぞれ対向させて配列させるとともに、配列方向に対して垂直に一方向にずらした状態で積層するように収容される。なお、本実施の形態では、自動車に用いられるフロントフェンダーを部品2の一例として以下説明する。また、本実施の形態では、図3、図4に示すように、10枚の部品2、2、...が表面2a車体外側の面を上側に向けた状態で、収容支持材10と段状補強材20によって梱包された2つの梱包群M1、M2が1つのケース3内に収容された一例を示している。ここで、図1乃至図4において、紙面右側から左側に向かう方向をX1方向とし、その反対向きをX2方向とする。部品2は、上述したようにフロントフェンダーを対象としており、平面視で縦壁部2Aと横壁部2Bとを二辺にもつ略L字型をなしている。この部品2の内角側は、タイヤが配置される部分であり、タイヤの外周部に沿うようにして滑らかに湾曲しており、この湾曲面に沿う湾曲縁部2c張出し部が表面2a側に膨出した形状となっている。なお、部品2において、縦壁部2Aと横壁部2Bのそれぞれの端部2d、2eと、縦壁部2A及び横壁部2Bの接合部角部2fを有している。ここで、収容支持材10および段状補強材20は、任意の発泡樹脂成形体で作ることができるが、熱可塑性樹脂の発泡成形体であることが好ましい。熱可塑性樹脂には、ポリスチレン系樹脂、ポリオレフィン系樹脂例えば、ポリプロピレン系樹脂、ポリエチレン系樹脂、ポリエステル系樹脂例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリカーボネート系樹脂、ポリ乳酸系樹脂などが挙げられる。なかでも、ポリスチレンとポリエチレンとを含む複合樹脂を用いることが好ましい。図2に示すように、収容支持材10は、平面視矩形状をなし、その上面10a一方の連結面に部品2の端部2d、2e、及び角部2fを保持支持するための収容保持凹部11が設けられている。収容保持凹部11は、収容する部品2の端部2d、2e、及び角部2fに合わせた形状である。そのため、本実施の形態では、収容保持凹部11の形状が異なる3種類の収容支持材10が用いられている。例えば、部品2の収容部の形状がそれぞれ同一形状であれば、1種類の収容支持材10で良いこととなる。また、収容支持材10には、その上面10aの収容保持凹部11の部分を外した位置に連結凸部12第1係合部が設けられ、下面10b他方の連結面には、連結凸部12に係合可能で、且つ平面視で連結凸部12に対してずれた位置に連結凹部13第2係合部が設けられている。そのため、図3および図4に示すように、連結凸部12と連結凹部13とを係合させて上下方向に連結された収容支持材10、10同士は、互いに水平方向にずれて第1段差部Tを形成する状態で組み合わされている。すなわち、複数の収容支持材10は、連結される方向に対して垂直に一方向にずれて連結される。そして、上下に連結される収容支持材10、10同士の水平方向にずれる距離は、平面視で連結凸部12と連結凹部13の離間に相当することになる。そして、梱包群M1、M2で上下方向に配列される複数の部品2、2、...は、下側から上側に向けて順次一方向梱包群M1ではX1方向、梱包具M2ではX2方向にずれて配列されている。このとき、上下に配置される部品2、2同士は、図5aに示すように、下側の部品2ここでは符号2xの湾曲縁部2cが、上側の部品2ここでは符号2yの湾曲縁部2cの下面2g側の空間S内に介在して配置されている。また、図3に示すように、収容支持材10によって収容された2つの梱包群M1、M2は、一方の梱包群M1の部品2の縦壁部2Aの端部21dが他方の梱包群M2の部品2の湾曲縁部2c側に位置する状態で効率よく配置されている。図2および図4に示すように、段状補強材20は、収容支持材10とケース3との間に介挿され、部品2を収容した収容支持材10のずれを防止するスペーサの機能をもたせたものであり、側面視で階段状に形成された第2段差部20aをなす梱包部材である。この第2段差部20aは、収容支持材10の第1段差部Tに対応した形状となっているこの段状補強材20は、複数の収容支持材10を上下方向に連結することによって形成される第1段差部Tの下方側又は上方側の空間部品2が配置されない側に配置され、これら収容支持材10、10を下方又は上方から支持している。次に、上述した構成の梱包材1の作用について、図面に基づいて詳細に説明する。図3および図4に示すように、収容支持材10の収容保持凹部11に部品2の所定位置図1に示す端部2d、2e、及び角部2fを保持させて収容し、さらに収容支持材10、10同士を連結凸部12と連結凹部13とを係合させて連結することで、複数の部品2、2、...を略平行に間隔をあけて配列することができる。このとき、連結凸部12と連結凹部13とが平面視で一方向X1、X2にずれた位置に設けられているので、連結凸部12と連結凹部13とを係合させて上下方向に連結された収容支持材10、10同士が一方向X1、X2にずれた状態となり、それら収容支持材10に第1段差部Tを形成することができる。そのため、収容支持材10に収容されている複数の部品2、2、...のそれぞれが互いにずれた位置となり、隣り合う部品2、2同士に段差を設けた状態でケース3に配列させて収納することができる。したがって、図5aに示すように、部品2の張出し部をなす湾曲縁部2cの位置を一方向X1、X2にずらして配置することができ、複数の部品2、2、...の配列間隔W1を小さくすることが可能となることから、図5bに示すように同じ姿勢でケース3内に配列させて収容する場合の配列間隔W2に比べて、ケース3内に収容できる部品2の数量を増やすことができる。また、部品2ごとに収容支持材10を設けることになるので、配列する部品2の数量を適宜変更することが可能となる。さらに、収容保持凹部11に部品2を収容させるとともに、互いに連結される収容支持材10の一方の連結凸部12と他方の連結凹部13とを係合させるといった簡単な作業で済み、手間のかかる位置決めが不要となるので、効率よく梱包作業を行うことができる。また、図4に示すように、配列方向に連結させた複数の収容支持材10、10、...によって形成された段差部Tに段状補強材20の段差部20aを係合させることで、それら収容支持材10のずれを防止することができる。とくに段状補強材20をケース3と収容支持材10との間に介挿することで、ケース3内で収容支持材10および部品2が移動したり、ずれることなく搬送することができる。上述のように本実施の形態による梱包材では、隣り合う部品2、2同士に段差を設け、張出し部となる湾曲縁部2cの位置をずらして部品2、2同士の配列間隔を小さくした状態でケース3内に配列させて収納することができるため、ケース3内の収容数量を増加することが可能な収容方法となり、収容効率を向上させることができる。以上、本発明による梱包材の実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施の形態では部品2被梱包部品として自動車のフロントフェンダーを一例として示しているが、これに限定されることはなく、他の板状部品を採用することも可能である。また、被梱包部品に対する収容支持材10の支持位置、数量も、その被梱包部品の形状、大きさ、張出し部の位置などの条件に応じて適宜設定することができる。本実施の形態では収容支持材10が上下方向に連結するように形成されているが、これに限らず、収容支持材が水平方向に連結されるものであってもよい。この場合には、複数の収容支持材は水平方向に対して垂直に一方向にずらした状態で連結される。勿論、上下方向、水平方向に限らず、本発明においては、連結方向とは異なる方向にずれて収容支持材が連結されていればよい。また、収容支持材10における連結凸部12と連結凹部13の位置、形状についても本実施の形態に限定されることはなく、適宜設定することが可能である。例えば、本実施の形態では収容支持材10の上面10aに連結凸部12が設けられ、下面10bに連結凹部13が設けられた構成としているが、上面10aに連結凹部13を設け、下面10bに連結凸部12を設ける構成であってもかまわない。さらに、本実施の形態では段状補強材20が配列方向上下方向にわたって一体的に設けられているが、収容支持材10と同様に列ごとに分割されていても良い。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。