"ニトリル基含有単量体由来の構造単位と、下記式Iで表される単量体由来の構造単位とを含む共重合体を含有するエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料。式中、R1は水素原子又はメチル基を示し、R2は炭素数3~12のアルキレン基を示す。前記ニトリル基含有単量体は、メタアクリロニトリルである請求項1に記載のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料。前記共重合体は、前記ニトリル基含有単量体由来の構造単位1モルに対して、前記式Iで表される単量体由来の構造単位を0.1モル~0.4モル含む、請求項1又は請求項2に記載のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料。前記共重合体は、水を含む溶媒に分散されている請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料。集電体と、該集電体の少なくとも1面上に設けられ、活物質及び請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を含む合剤層とを有するエネルギーデバイス電極。請求項5記載のエネルギーデバイス電極と、該エネルギーデバイス電極に対する対極と、電解質とを含むエネルギーデバイス。リチウムイオン二次電池である請求項6記載のエネルギーデバイス。しかしながら、元来、ポリメタアクリロニトリルは、剛直な分子構造を有するポリマーであり、上記文献に記載されている鎖長の短い単量体との共重合体では、たとえゴム成分等をブレンドしたとしても、得られる電極の柔軟性可とう性には難がある。また、長鎖アクリレートの含有量が増加すると、電解液に対する耐膨潤性が低下する傾向にある。さらに、ポリアクリル酸リチウム塩は非常に硬く、リチウム電池の電極作製におけるロールプレス成形、あるいは、セパレータを介して正極と負極を渦巻き状に捲回する工程等で合剤層にクラック等の不良が発生する懸念があった。本発明の目的は、可とう性、集電体と合剤層との密着性及び耐膨潤性に優れるエネルギーデバイス電極を提供することにある。また、本発明の目的は、前記のエネルギーデバイス電極の提供を実現可能なエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を提供することにある。さらに、本発明の目的は、充放電サイクルにおける容量低下が小さいエネルギーデバイスを提供することにある。本発明の第一の態様は、ニトリル基含有単量体由来の構造単位と、下記式Iで表される単量体由来の構造単位とを含む共重合体を含有するエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料である。式中、R1は水素原子又はメチル基を示し、R2は炭素数3~12のアルキレン基を示す。前記ニトリル基含有単量体は、メタアクリロニトリルであることが好ましい。前記共重合体は、前記ニトリル基含有単量体由来の構造単位1モルに対して、前記式Iで表される単量体由来の構造単位を0.1モル~0.4モル含むことが好ましい。前記共重合体は、水を含む溶媒に分散されていることが好ましい。また、本発明の第二の態様は、集電体と、該集電体の少なくとも1面上に設けられ、活物質及び前記エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を含む合剤層とを有するエネルギーデバイス電極である。また、本発明の第三の態様は、前記エネルギーデバイス電極と、該エネルギーデバイス電極に対する対極と、電解質とを含むエネルギーデバイスである。前記エネルギーデバイスとして、リチウムイオン二次電池が好ましい。本発明によれば、可とう性、集電体と合剤層との密着性及び耐膨潤性に優れるエネルギーデバイス電極を提供することが可能となる。また、本発明によれば、前記のエネルギーデバイス電極の提供を実現可能なエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を提供することが可能となる。さらに、本発明によれば、充放電サイクルにおける容量低下が小さいエネルギーデバイスを提供することが可能となる。本明細書において工程との語は、独立した工程だけではなく、他の工程と明確に区別できない場合であってもその工程の所期の作用が達成されれば、本用語に含まれる。また本明細書において~は、その前後に記載される数値をそれぞれ最小値および最大値として含む範囲を示すものとする。さらに本明細書において組成物中の各成分の量について言及する場合、組成物中に各成分に該当する物質が複数存在する場合には、特に断らない限り、組成物中に存在する当該複数の物質の合計量を意味する。<エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料>本発明のエネルギーデバイス用バインダ樹脂材料は、ニトリル基含有単量体由来の構造単位と、下記式Iで表される単量体由来の構造単位とを含む共重合体の少なくとも1種を含有し、必要に応じて、溶媒や界面活性剤等のその他の成分を含んで構成される。式中、R1は水素原子又はメチル基を示し、R2は炭素数3~12のアルキレン基を示す。本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、ニトリル基含有単量体由来の構造単位と、式Iで表される単量体由来の構造単位とを含む共重合体以下、特定共重合体ともいう。を含有する。特定共重合体は、柔軟な分子構造を持つことから、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を合剤層中に含むエネルギーデバイス電極は、可とう性に優れると推測される。また、特定共重合体は、高極性な部位を有するため、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を含む合剤層と集電体とは密着性に優れると推測される。更に特定共重合体は、電解液に対して親和性が低いため、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を合剤層中に含むエネルギーデバイス電極は耐膨潤性に優れると推測される。よって本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を用いて作製された電極は、合剤スラリー塗布乾燥後の未プレス状態での巻き取りや、スリット加工時、プレス時及びプレス後の電極剥離を防止することができる。さらに、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を用いることにより、当該バインダ樹脂材料の使用量を低減することが可能である。また本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を用いて作製された電極を使用したエネルギーデバイス好ましくはリチウムイオン二次電池は、導電性が良好であり、充放電サイクルにおける容量低下が小さい。前記特定共重合体は、ニトリル基含有単量体と、式Iで表される単量体と、必要に応じてその他の単量体とを含む単量体組成物を重合させることにより得ることができる。本発明における特定共重合体を構成する単量体の各成分について説明する。[ニトリル基含有単量体]本発明におけるニトリル基含有単量体としては、少なくとも1つのニトリル基を有する重合性の化合物であれば、特に制限はない。例えば、メタアクリロニトリル、ジシアノビニリデン及びフマロニトリルのようなシアノ基含有アルケン並びに2-シアノエチルアクリレート、α-シアノアクリレートのようなシアノ基含有アクリレートが挙げられる。これらの中でも特に、耐膨潤性を向上できる観点から、メタアクリロニトリルが好ましい。なお、本明細書においてメタアクリロニトリルとは、アクリロニトリル及びメタクリロニトリルの双方、又は、いずれかを表す。ニトリル基含有単量体は、特定共重合体に使用される単量体の総量中に、10モル~90モル含まれていることが好ましく、50モル~90モル含まれていることがより好ましく、70モル~90モル含まれていることがさらに好ましい。ニトリル基含有単量体の含有率が、10モル~90モルの範囲内である場合には、耐膨潤性が良好であり好ましい。[式Iで表される単量体]下記式I中、R1は水素原子又はメチル基を示し、R2は炭素数3~12のアルキレン基を示す。式I中、R1は水素原子又はメチル基を示し、水素原子を示すことが好ましい。式I中、R2は炭素数3~12のアルキレン基を示し、炭素数3~10のアルキレン基が好ましく、炭素数4~8のアルキレン基がより好ましい。また、アルキレン基としては、直鎖又は分岐のアルキレン基が挙げられ、好ましくは直鎖のアルキレン基が挙げられる。炭素数3~12のアルキレン基としては、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、イソブチレン基、2-エチルへキシレン基等が挙げられ、プロピレン基、ブチレン基、ヘキシレン基、オクチレン基が好ましく、ブチレン基がより好ましい。式で表される単量体としては、例えば、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、5-ヒドロキシペンチルメタアクリレート、6-ヒドロキシヘキシルメタアクリレート、7-ヒドロキシヘプチルメタアクリレート、8-ヒドロキシオクチルメタアクリレート、9-ヒドロキシノニルメタアクリレート、10-ヒドロキシデシルメタアクリレート、11-ヒドロキシウンデシルメタアクリレート、12-ヒドロキシドデシルメタアクリレート等が挙げられる。これらの中でも、合成の容易さ、可とう性及び密着性の観点から、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、6-ヒドロキシヘキシルメタアクリレート、8-ヒドロキシオクチルメタアクリレートが好ましい。特定共重合体における、式Iで表される単量体由来の構造単位の組成比は、前記ニトリル基含有単量体由来の構造単位1モルに対して、式Iで表される単量体由来の構造単位が0.10モル~0.40モルであることが好ましく、0.15モル~0.35モルであることがより好ましく、0.18モル~0.30モルが特に好ましい。式Iで表される単量体由来の構造単位の組成比が、前記ニトリル基含有単量体1モルに対して、0.10モル~0.40モルである場合には、密着性が良好であり好ましい。ニトリル基含有単量体に由来する構成単位が、特定共重合体中に、10モル~90モル含まれており、式Iで表される単量体由来の構造単位が、該ニトリル基含有単量体に由来する構造単位1モルに対して、0.10モル~0.40モル含まれていることが好ましい。さらに、メタアクリロニトリルに由来する構成単位が、特定共重合体中に、50モル~90モル含まれており、R2の炭素数が4~8の式Iで表される単量体由来の構造単位が、該メタアクリロニトリル1モルに対して、0.10モル~0.30モル含まれていることがさらに好ましい。[その他の単量体]本発明における特定共重合体は必要に応じて酸性官能基含有単量体由来の構造単位や、それ以外のその他の単量体由来の構造単位を含んでいてもよい。接着性の観点から、さらに酸性官能基含有単量体由来の構造単位を含むことが好ましい。酸性官能基としては、カルボキシル基、スルホ基、リン酸基、フェノール性水酸基等が挙げられる。中でもカルボキシル基が好ましい。酸性官能基含有単量体としては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、クロトン酸、イタコン酸、シトラコン酸、ビニル安息香酸、カルボキシエチルアクリレートのようなカルボキシル基含有単量体、ビニルベンゼンスルホン酸、メタアリルスルホン酸ナトリウム、メタアリルオキシベンゼンスルホン酸ナトリウム、スチレンスルホン酸ナトリウム、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸のようなスルホ基含有単量体、アッシドホスホキシエチルメタクリレートユニケミカル製、商品名:PhosmerM、アッシドホスホキシポリオキシエチレングリコールモノメタクリレート製、商品名:PhosmerPE、3-クロロ-2-アッシドホスホキシプロピルメタクリレート製、商品名:PhosmerCL、アッシドホスホキシポリオキシプロピレングリコールモノメタクリレート製、商品名:PhosmerPPのようなリン酸基含有単量体などが挙げられる。中でも、アクリル酸、メタクリル酸及び2-カルボキシエチルアクリレートが、合成のし易さ及び密着性の観点から好ましい。これらの酸性官能基含有単量体は、単独で又は二種類以上組み合わせて用いることができる。酸性官能基含有単量体由来の構造単位を含む場合の組成比は、ニトリル基含有単量体由来の構造単位1モルに対して、0.001モル~0.2モル、好ましくは0.01モル~0.15モル、より好ましくは0.01モル~0.1モルである。酸性官能基含有単量体由来の構造単位が0.001モル~0.2モルであれば、集電体、特に銅箔を用いた負極集電体との密着性及び電解液に対する耐膨潤性が不足することもない。本発明における特定共重合体は、上記ニトリル基含有単量体由来の構造単位と、式Iで表される単量体由来の構造単位との他に、酸性官能基含有単量体由来の構造単位を含んでいてもよく、さらに、必要に応じてこれらの単量体とは異なるその他の単量体由来の構造単位を含んでいてもよい。酸性官能基含有単量体以外のその他の単量体としては、特に限定されない。例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート等の短鎖メタアクリル酸エステル類、塩化ビニル、臭化ビニル、塩化ビニリデン等のハロゲン化ビニル類、マレイン酸イミド、フェニルマレイミド、メタアクリルアミド、スチレン、α-メチルスチレン、酢酸ビニル及びその塩などが挙げられる。また、エトキシジエチレングリコールアクリレート共栄社化学製、商品名:ライトアクリレートEC-A、メトキシトリエチレングリコールアクリレート共栄社化学製、商品名:ライトアクリレートMTG-A、新中村化学工業製、商品名:NKエステルAM-30G、メトキシポリn=9エチレングリコールアクリレート共栄社化学製、商品名:ライトアクリレート130-A,新中村化学工業製、商品名:NKエステルAM-90G、メトキシポリn=13エチレングリコールアクリレート商品名:NKエステルAM-130G、メトキシポリn=23エチレングリコールアクリレート新中村化学工業製、商品名:NKエステルAM-230G、オクトキシポリn=18エチレングリコールアクリレート新中村化学工業製、商品名:NKエステルA-OC-18E、フェノキシジエチレングリコールアクリレート共栄社化学製、商品名:ライトアクリレートP-200A、新中村化学工業製、商品名:NKエステルAMP-20GY、フェノキシポリn=6エチレングリコールアクリレート新中村化学工業製、商品名:NKエステルAMP-60G、ノニルフェノールEO付加物n=4アクリレート共栄社化学製、商品名:ライトアクリレートNP-4EA、ノニルフェノールEO付加物n=8アクリレート共栄社化学製、商品名:ライトアクリレートNP-8EA、メトキシジエチレングリコールメタクリレート共栄社化学製、商品名:ライトエステルMC、新中村化学工業製、商品名:NKエステルM-20G、メトキシトリエチレングリコールメタクリレート共栄社化学製、商品名:ライトエステルMTG、メトキシポリn=9エチレングリコールメタクリレート共栄社化学製、商品名:ライトエステル130MA、新中村化学工業製、商品名:NKエステルM-90G、メトキシポリn=23エチレングリコールメタクリレート新中村化学工業製、商品名:NKエステルM-230G、メトキシポリn=30エチレングリコールメタクリレート共栄社化学製、商品名:ライトエステル041MA等のエチレングリコール系メタアクリレート類が挙げられる。また、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、アミルメタアクリレート、イソアミルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、トリデシルメタアクリレート、ヘキサデシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、イソステアリルメタアクリレート等の長鎖メタアクリル酸エステル類や、シクロヘキシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート等の脂環式メタアクリル酸エステル類が挙げられる。また、1,1-ビストリフルオロメチル-2,2,2-トリフルオロエチルアクリレート、2,2,3,3,4,4,4-ヘプタフルオロブチルアクリレート、2,2,3,4,4,4-へキサフルオロブチルアクリレート、ノナフルオロイソブチルアクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5-オクタフルオロペンチルアクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5,5-ノナフルオロペンチルアクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5,6,6,6-ウンデカフルオロヘキシルアクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8,8-ペンタデカフルオロオクチルアクリレート、3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8,9,9,10,10,10-ヘプタデカフルオロデシルアクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8,9,9,10,10,10-ノナデカフルオロデシルアクリレート等のアクリレート化合物、ノナフルオロ-t-ブチルメタクリレート、2,2,3,3,4,4,4-ヘプタフルオロブチルメタクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5-オクタフルオロペンチルメタクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5,6,6,7,7-ドデカフルオロヘプチルメタクリレート、ヘプタデカフルオロオクチルメタクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8,8-ペンタデカフルオロオクチルメタクリレート、2,2,3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8,9,9-ヘキサデカフルオロノニルメタクリレート等のフルオロアルキル基を有するメタアクリル酸エステル類が挙げられる。その他の単量体は、単独で又は二種類以上組み合わせて用いることができる。その他の単量体由来の構造単位を含む場合の組成比は、ニトリル基含有単量体由来の構造単位1モルに対して、0.01モル~10モル、好ましくは0.1モル~5モル、より好ましくは0.1モル~3モルである。その他の単量体由来の構造単位が、0.01モル~10モルである場合は、柔軟性の観点から好ましい。[特定共重合体の製造方法]本発明における特定共重合体は、前記ニトリル基含有単量体と、前記式Iで表される単量体とを重合して得ることができる。さらに必要に応じて、酸性官能基含有単量体や、これらの単量体とは異なるその他の単量体を適宜組合せて重合して得ることもできる。本発明における特定共重合体を合成するための重合様式としては、特に制限はない。例えば、沈殿重合、塊状重合、懸濁重合、乳化重合及び溶液重合を挙げることができる。共重合体合成のし易さ、回収精製といった後処理のし易さ等の点で、沈殿重合又は乳化重合が好ましい。[重合開始剤]重合開始剤としては、重合開始効率等の点で水溶性重合開始剤が好ましい。水溶性重合開始剤としては、例えば、過硫酸アンモニウム、過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム等の過硫酸塩、過酸化水素等の水溶性過酸化物、2,2’-アゾビス2-メチルプロピオンアミジンハイドロクロライド等の水溶性アゾ化合物、過硫酸塩等の酸化剤と亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸水素アンモニウム、チオ硫酸ナトリウム、ハイドロサルファイト等の還元剤及び硫酸、硫酸鉄、硫酸銅等の重合促進剤を併用した酸化還元型レドックス型などが挙げられる。これらの中では、共重合体合成のし易さ等の点で過硫酸塩、水溶性アゾ化合物が好ましい。重合開始剤は、特定共重合体に使用される単量体の総量に対し、例えば、0.001モル~5モルの範囲で使用されることが好ましく、0.01モル~2モルの範囲で使用されることがより好ましい。[連鎖移動剤]前記単量体を重合し、特定共重合体を得る際には、必要に応じて分子量調節などの目的で、連鎖移動剤を用いることができる。連鎖移動剤としては、例えば、メルカプタン化合物、チオグリコール、四塩化炭素、α-メチルスチレンダイマーなどが挙げられる。これらの中では、臭気が少ない等の点で、α-メチルスチレンダイマーが好ましい。[界面活性剤]前記単量体を重合し、特定共重合体を得る際には、必要に応じて、各種界面活性剤を用いることができる。界面活性剤としては、陰イオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤又は陽イオン性界面活性剤等を用いることができる。陰イオン性界面活性剤としては、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムのようなアルキルベンゼンスルホン酸塩、ラウリル硫酸ナトリウム塩のようなアルキル硫酸エステル塩、ポリオキシエチレンラウリルエーテル硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレン多環フェニルエーテルのようなポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ステアリン酸ソーダ石けんのような脂肪酸塩等が挙げられる。また、非イオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレンラウリルエーテルのようなポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアルキルエーテルのようなポリオキシアルキレン誘導体、ソルビタンモノラウレートのようなソルビタン脂肪酸エステル、グリセロールモノステアレートのようなグリセリン脂肪酸エステル、ポリエチレングリコールモノラウレートのようなポリオキシエチレン脂肪酸エステル等が挙げられる。また、陽イオン性界面活性剤としては、ステアリルアミンアセテートのようなアルキルアミン塩、ラウリルトリメチルアンモニウムクロライドのような第四級アンモニウム塩等が挙げられる。重合時の単量体及び共重合体の分散安定性、共重合体の粒子径制御の容易さなどの観点から、陰イオン性界面活性剤や非イオン性界面活性剤がより好ましく、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムや、ポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFなどが特に好ましい。これらの界面活性剤は単独で又は二種類以上組み合わせて用いることができる。界面活性剤は、特定共重合体に使用される単量体の総量に対し、例えば、0.001質量~5質量の範囲で使用されることが好ましく、0.01質量~3質量の範囲で使用されることがより好ましい。0.001質量~5質量の範囲とすることで、粒子径の制御や、ポリマー合成中の凝集を防止することが可能であり好ましい。[溶媒]特定共重合体を重合反応により合成する際の溶媒としては、水が挙げられるが、沈殿重合及び乳化重合を行う際、或いは重合終了後に、析出粒子径の調節や濡れ性向上などの必要に応じ、水以外の溶媒を加えることもできる。水以外の溶媒としては、例えば、N-メチル-2-ピロリドン、N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジメチルホルムアミド等のアミド類、N,N-ジメチルエチレンウレア、N,N-ジメチルプロピレンウレア、テトラメチルウレア等のウレア類、γ-ブチロラクトン、γ-カプロラクトン等のラクトン類、プロピレンカーボネート等のカーボネート類、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル、ブチルセロソルブアセテート、ブチルカルビトールアセテート、エチルセロソルブアセテート、エチルカルビトールアセテート等のエステル類、ジグライム、トリグライム、テトラグライム等のグライム類、トルエン、キシレン、シクロヘキサン等の炭化水素類、ジメチルスルホキシド等のスルホキシド類、スルホラン等のスルホン類、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール等のアルコール類などが挙げられる。溶媒は、単独で又は二種類以上組み合わせて用いることができる。溶媒は、特定共重合体に使用される単量体の総量に対し、例えば、50質量~2000質量の範囲で使用されることが好ましく、100質量~1000質量の範囲で使用されることがより好ましい。[重合方法]重合は、例えば、ニトリル基含有単量体、式で表される単量体、並びに必要に応じて酸性官能基含有単量体及びその他の単量体を溶媒中に導入し、重合温度を、0°C~100°C、好ましくは30°C~90°Cとして1時間~50時間、好ましくは、2時間~12時間保持することによって行われる。重合温度が0°C以上であれば、重合が効率的に進み、また、重合温度が100°C以下であれば、溶媒として水を使用したときでも、水が完全に蒸発して重合ができなくなることもない。ニトリル基含有単量体、式で表される単量体、酸性官能基含有単量体及びその他の単量体を重合する際、特にニトリル基含有単量体、酸性官能基含有単量体の重合熱が大きいため、ニトリル基含有単量、式で表される単量体、酸性官能基含有単量体及びその他の単量体は適宜溶媒中に滴下しながら重合を進めることが好ましい。沈殿重合の場合には、溶媒として、水、アルコール、ヘキサン、酢酸エチル、トルエン等を使用することが好ましい。重合温度は40°C~100°Cであり、重合時間は2時間~8時間であることが好ましい。乳化重合の場合には、溶媒として、水、アルコール等を使用することが好ましい。重合温度は40°C~100°Cであり、重合時間は2時間~8時間であることが好ましい。また、乳化重合の際には、単量体及び共重合体の分散安定性、共重合体の粒子径制御の容易さなどの観点から、前記界面活性剤を用いることが好ましい。本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、特定共重合体の少なくとも1種を含有し、さらに、溶媒や他の成分を含有してもよい。本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、さらに溶媒を含有することが好ましく、特定共重合体が、該溶媒に分散していることが好ましい。特定共重合体を分散するのに適切な前記溶媒としては、水や有機溶剤が挙げられ、少なくとも水を含んでいることが好ましい。有機溶剤としては、アルコール、ヘキサン、酢酸エチル、トルエン、アミド類、ウレア類又はラクトン類等の有機溶剤を挙げることができる。なかでも、水に加えて、アルコール、ヘキサン、酢酸エチル、トルエン、N-メチル-2-ピロリドン又はγ-ブチロラクトンを使用することが好ましい。これらの有機溶剤は、単独で又は二種類以上組み合わせて、水とともに用いられる。また、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、特定共重合体を製造した際に用いた溶媒を除去し、適当な溶媒に分散溶解させた形態で使用することもできる。溶媒の使用量は、常温でエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料が分散溶解状態を保てる必要最低限の量以上であれば、特に制限はないが、後のエネルギーデバイス電極の作製におけるスラリー調製工程で、通常、溶媒を加えながら粘度調節を行うため、必要以上に希釈し過ぎない任意の量とすることが好ましい。例えば、エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料中の特定共重合体の固形分濃度が5質量~60質量であることが好ましく、10質量~50質量であることがより好ましい。また、前記ニトリル基含有単量体と、前記式Iで表される単量体とを重合させて前記特定共重合体を製造した際に、前記特定共重合体は、溶媒に分散された状態で得られるため、前記特定共重合体の製造方法に従い得られた特定共重合体の溶媒分散液を、そのままの形態で、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料として使用することも可能である。また、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、必要に応じて界面活性剤、増粘剤、架橋剤、その他の添加物等を含有していてもよい。[界面活性剤]界面活性剤としては、陰イオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤又は陽イオン性界面活性剤等を用いることができる。なお、陰イオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤又は陽イオン性界面活性剤の具体例は既述の通りである。本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料における、特定共重合体の分散安定性の観点から、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキル硫酸エステル塩、ポリオキシエチレンラウリルエーテル硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレン多環フェニルエーテルのようなポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレン誘導体、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル等が好ましく、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムや、ポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFが特に好ましい。これらの界面活性剤は単独で又は二種類以上組み合わせて用いることができる。本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料と界面活性剤との比率に特に制限はないが、分散安定性の観点から、特定共重合体1質量部に対して界面活性剤が0.0001質量部~0.1質量部であることが好ましく、0.0001質量部~0.05質量部であることがより好ましく、0.0001質量部~0.01質量部であることがさらに好ましい。[増粘剤]本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、後に詳述するエネルギーデバイス電極の作製におけるスラリー調製工程における粘度調整を目的として、増粘剤を含有することが好ましい。増粘剤としては、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロースなどのセルロース類及びこれらのアンモニウム塩又はアルカリ金属塩、ポリアクリル酸及びこれらのアルカリ金属塩、エチレン-メタアクリル酸共重合体、ポリビニルアルコール、エチレン-ビニルアルコール共重合体などのポリビニルアルコール系共重合体などが挙げられる。特定共重合体と増粘剤との比率に特に制限はないが、スラリー調製工程における粘度調整の観点から、本発明の特定共重合体1質量部に対して増粘剤が0.1質量部~2質量部であることが好ましく、0.3質量部~1.5質量部であることがより好ましく、0.3質量部~1質量部であることがさらに好ましい。[架橋剤]さらに本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料には、電解液に対する耐膨潤性を補完するという観点から架橋剤を配合することもできる。本発明に用いる架橋剤に特に制限はないが、ジビニルベンゼン、2官能又は3官能のメタアクリレート類が望ましい。例えば、1,4-ブタンジオールジアクリレート日立化成工業株社製、商品名FA124AS、ノナンジオールジアクリレート日立化成工業株社製、商品名FA129AS、ポリエチレングリコール400ジアクリレート日立化成工業株社製、商品名FA240A、ポリプロピレングリコール400アクリレート日立化成工業株社製、商品名FAP240A、ポリプロピレングリコール700アクリレート日立化成工業株社製、商品名FAP270A、EO変性ビスフェノールAジアクリレート日立化成工業株社製、商品名FA321A、FA324A、エチレングリコールジメタクリレート日立化成工業株社製、商品名FA121M、1,3-ブタンジオールジメタクリレート日立化成工業株社製、商品名FA123M、1,4-ブタンジオールジメタクリレート日立化成工業株社製、商品名FA124M、ネオペンチルグリコールジメタクリリート日立化成工業株社製、商品名FA125M、ポリエチレングリコール200メタクリレート日立化成工業株社製、商品名FA220M、ポリエチレングリコール400ジメタクリレート日立化成工業株社製、商品名FA240Mなどが挙げられる。これらの架橋剤は単独で又は二種類以上組み合わせて用いることができる。特定共重合体と架橋剤との比率に特に制限はないが、電解液に対する耐膨潤性を補完するという観点から、特定共重合体1質量部に対して架橋剤が0.001質量部~0.2質量部であることが好ましく、0.001質量部~0.15質量部であることがより好ましく、0.01質量部~0.1質量部であることがさらに好ましい。[その他の添加剤]本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料には、必要に応じて他の材料、例えば、電極の導電性を補完するための導電助剤、電極の柔軟性可とう性を補完するためのゴム成分、スラリーの電極塗工性を向上させるための沈降防止剤、消泡剤、レベリング剤といった各種添加剤などを配合することもできる。[本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料の用途]本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、エネルギーデバイス電極形成に利用され、特に非水電解液系のエネルギーデバイスに好適に利用される。非水電解液系エネルギーデバイスとは、水以外の電解液を用いる蓄電又は発電デバイスを言う。非水電解液系エネルギーデバイスとしては、例えば、リチウム電池、電気二重層キャパシタ、太陽電池等があげられる。本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、エネルギーデバイス電極を形成した際に、水以外の有機溶媒のような非水電解液に対する耐膨潤性が高いため、特にリチウム電池の電極形成において使用することが好ましい。なお、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、エネルギーデバイス電極のみならず、塗料、接着剤、硬化剤、印刷インキ、ソルダレジスト、研磨剤、電子部品の封止剤、半導体の表面保護膜や層間絶縁膜、電気絶縁用ワニス、バイオマテリアル等の各種コーティングレジンや成形材料、繊維などに幅広く利用できる。以下、エネルギーデバイス電極及びこの電極を用いたエネルギーデバイスについて説明する。<エネルギーデバイス電極>本発明のエネルギーデバイス電極は、集電体と、該集電体の少なくとも1面に設けられた合剤層とを有するものである。本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料は、この合剤層を構成する材料として使用され得る。[合剤層]本発明における合剤層は、活物質と、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料とを含み、必要に応じて他の成分を含んでいてもよい。活物質本発明で使用される活物質は、特に制限されず、エネルギーデバイスに応じて適宜選択される。例えば、エネルギーデバイスがリチウム電池の場合、活物質としては、リチウム電池の充放電により可逆的にリチウムイオンを挿入放出できるものが挙げられる。なお、正極と負極とはそれぞれ逆の機能を有するので、正極及び負極で使用される活物質は、通常、それぞれの有する機能にあわせて、異なる材料が使用される。リチウム電池を例に挙げて説明すると、正極は、充電時にリチウムイオンを放出し、放電時にリチウムイオンを受け取るという機能を有する一方、負極は、充電時にリチウムイオンを受け取り、放電時にリチウムイオンを放出するという正極とは逆の機能を有するので、正極及び負極で使用される活物質は、通常、それぞれの有する機能にあわせて、異なる材料が使用される。負極活物質としては、例えば、黒鉛、非晶質炭素、炭素繊維、コークス、活性炭等の炭素材料が好ましく、このような炭素材料とシリコン、すず、銀等の金属又はこれらの酸化物との複合物なども使用できる。一方、正極活物質としては、例えば、リチウムと、鉄、コバルト、ニッケル及びマンガンから選ばれる少なくとも1種類以上の金属とを含有するリチウム含有金属複合酸化物が好ましい。例えば、リチウムマンガン複合酸化物、リチウムコバルト複合酸化物、リチウムニッケル複合酸化物等が用いられる。これらのリチウム含有金属複合酸化物としては、さらに、Al、V、Cr、Fe、Co、Sr、Mo、W、Mn、B及びMgから選ばれる少なくとも1種の金属で、リチウムサイト、マンガン、コバルト又はニッケル等のサイトを置換したリチウム含有金属複合体も使用することができる。また、正極活物質は、好ましくは、一般式LixMnyO2xは0.2≦x≦2.5の範囲であり、yは0.8≦x≦1.25の範囲であるで表されるリチウムマンガン複合酸化物、リン酸鉄リチウム、及びリチウム含有ニッケル-コバルト-マンガン三元系複合酸化物である。これらの活物質は単独で又は二種以上組み合わせて用いられる。合剤層における特定共重合体と活物質との比率に特に制限はないが、高容量と高密着性の両立という観点から、特定共重合体1質量部に対して、活物質が90質量部~100質量部であることが好ましく、95質量部~100質量部であることがより好ましく、97質量部~99質量部であることがさらに好ましい。なお、これらの活物質には、導電助剤を組み合わせて使用してもよい。導電助剤としては、例えば、黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック等が挙げられる。これらの導電助剤は、単独で又は二種類以上組み合わせて使用してもよい。導電助剤の配合量は、活物質1質量部に対して、0.001質量部~0.1質量部であることが好ましく、0.01質量部~0.1質量部であることがより好ましく、0.01質量部~0.05質量部であることがさらに好ましい。導電助剤の配合量を上記範囲とすることにより、高導電性と高容量の両立が可能であるため好ましい。[エネルギーデバイス電極の製造方法]前記エネルギーデバイス電極は、特に制限なく公知の電極の製造方法を利用して製造することができるが、例えば、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料、溶媒及び活物質等を含む合剤スラリーを集電体の少なくとも1面に塗布し、次いで溶媒を乾燥除去し、必要に応じて圧延して集電体表面に合剤層を形成することにより製造することができる。特に本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を含む合剤層は、エネルギーデバイス電極の負極として用いられることが好ましい。合剤層の製造方法合剤層は、例えば、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料及び活物質等を、溶媒とともに撹拌機、ボールミル、スーパーサンドミル又は加圧ニーダ等の分散装置により混練して、合剤スラリーを調製しスラリー調製工程、この合剤スラリーを前記集電体に塗布し、溶媒を乾燥除去することによって得られる。合剤層を形成するための溶媒合剤層の形成に用いられる溶媒としては、エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を均一に溶解または分散できる溶媒であれば、特に制限はない。溶媒としては、水が好ましい。また、水の他にも、有機溶媒等の種々の溶媒を使用することができる。有機溶媒としては、例えば、N-メチル-2-ピロリドン、γ-ブチロラクトン等が挙げられる。これらの溶媒は、単独で又は二種類以上組み合わせて用いてもよい。ここで、スラリー調製工程で調節されるべき適当な粘度としては、総量に対して10質量のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を分散溶解した水溶液の場合、25°Cにおいて、500mPas~50000mPasであることが好ましく、1000mPas~20000mPasであることがより好ましく、2000mPas~10000mPasであることが極めて好ましい。ここで、塗布は、特に制限をされず、公知の塗布方法から適宜選択されればよい。例えば、コンマコーター等を用いて行うことができる。塗布は、対向する電極間において、単位面積あたりの活物質利用率が負極/正極=1以上になるように行うことが適当である。前記スラリーの塗布量は、例えば、合剤層の乾燥質量が、30g/m2~100g/m2、好ましくは、50g/m2~80g/m2となる量である。溶媒の除去は、50°C~150°C、好ましくは、80°C~120°Cで、1分間~20分間、好ましくは、3分間~10分間乾燥することによって行われる。圧延は、例えばロールプレス機を用いて行われ、合剤層のかさ密度が、負極の合剤層の場合、例えば、1g/cm3~2g/cm3、好ましくは、1.2g/cm3~1.8g/cm3となるように、正極の合剤層の場合、例えば、2g/cm3~5g/cm3、好ましくは、3g/cm3~4g/cm3となるようにプレスされる。さらに、エネルギーデバイス電極内の残留溶媒、吸着水の除去等のため、例えば、100°C~150°Cで1時間~20時間真空乾燥してもよい。[集電体]前記集電体は、導電性を有する物質であればよく、例えば、金属が使用できる。具体的な金属としては、アルミニウム、銅及びニッケル等が使用できる。さらに、集電体の形状は、特に限定はないが、エネルギーデバイスであるリチウム電池の高エネルギー密度化という点から、薄膜状が好ましい。集電体の厚みは、例えば、5μm~30μm、好ましくは、8μm~25μmである。<エネルギーデバイス>本発明のエネルギーデバイスは、本発明のエネルギーデバイス電極と、該エネルギーデバイス電極の対極となる電極と、電解質とを有し、必要に応じてその他の構成要素を有して構成される。本発明のエネルギーデバイスは、低抵抗であり、充放電サイクルにおける容量低下が小さい。エネルギーデバイスとしては、リチウム電池、電気二重層キャパシタ、ハイブリッドキャパシタ、太陽電池などが挙げられ、その中でも、電気二重層キャパシタ、ハイブリッドキャパシタ及びリチウム電池が好ましく、リチウム電池がより好ましい。以下、リチウム電池を例に挙げて、エネルギーデバイスについて説明する。リチウム電池におけるエネルギーデバイス電極の詳細は記述の通りである。[エネルギーデバイス電極の対極となる電極]本発明のエネルギーデバイス電極が負極を構成する場合には、エネルギーデバイス電極の対極となる電極は正極を構成する。一方、本発明のエネルギーデバイス電極が正極を構成する場合には、エネルギーデバイス電極の対極となる電極は負極を構成する。なお、エネルギーデバイス電極の対極となる電極は特に限定されず、エネルギーデバイス電極に応じて公知の電極を用いることができる。[電解質]本発明で使用する電解質としては、例えば、エネルギーデバイスであるリチウム電池としての機能を発揮させるものであれば特に制限はない。電解質としては、LiClO4、LiBF4、LiI、LiPF6、LiCF3SO3、LiCF3CO2、LiAsF6、LiSbF6、LiAlCl4、LiCl、LiBr、LiB4、LiCH3SO3、LiC4F9SO3、Li2N、Li22B等が挙げられ、イオン伝導性や安定性の観点より、LiPF6、LiBF4、Li2N、が好ましく、LiPF6又はLiBF4がより好ましい。また、電解液としては、上記電解質を、水以外の、例えば、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネート等のカーボネート類、γ-ブチロラクトン等のラクトン類、トリメトキシメタン、1,2-ジメトキシエタン、ジエチルエーテル、2-エトキシエタン、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン等のエーテル類、ジメチルスルホキシド等のスルホキシド類、1,3-ジオキソラン、4-メチル-1,3-ジオキソラン等のオキソラン類、アセトニトリル、ニトロメタン、N-メチル-2-ピロリドン等の含窒素類、ギ酸メチル、酢酸メチル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、リン酸トリエステル等のエステル類、ジグライム、トリグライム、テトラグライム等のグライム類、アセトン、ジエチルケトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン類、スルホラン等のスルホン類、3-メチル-2-オキサゾリジノン等のオキサゾリジノン類、1,3-プロパンスルトン、4-ブタンスルトン、ナフタスルトン等のスルトン類などの有機溶媒に溶解した溶液が挙げられる。これらの中では、カーボネート類にLiPF6を溶解した電解液が好ましい。電解液は、例えば上記有機溶媒と電解質とを、それぞれ単独で又は二種類以上組み合わせて調製し、用いられる。また、前記電解液には、必要に応じてSolidElectrolyteInterfaceSEI層形成剤としてビニレンカーボネートなどを電解液全体の0.1質量~3.0質量含んでも良い。[リチウム電池の製造方法]前記リチウム電池の製造方法については特に制約はないが、いずれも公知の方法を利用できる。例えば、まず、正極と負極との2つの電極を、ポリエチレン微多孔膜からなるセパレータを介して捲回する。得られたスパイラル状の捲回群を電池缶に挿入し、予め負極の集電体に溶接しておいたタブ端子を電池缶底に溶接する。得られた電池缶に電解液を注入し、さらに予め正極の集電体に溶接しておいたタブ端子を電池の蓋に溶接し、蓋を絶縁性のガスケットを介して電池缶の上部に配置し、蓋と電池缶とが接した部分をしめて密閉することによってリチウム電池を得ることができる。本発明のリチウム電池は、特に限定されないが、ペーパー型電池、ボタン型電池、コイン型電池、積層型電池、円筒型電池などとして使用される。以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらによって制限されるものではない。尚、特に断りのない限り、部及びは質量基準である。実施例1攪拌機、温度計、冷却管、送液ポンプを装着した0.5リットルの4つ口フラスコ内に、水250.7g、界面活性剤としてポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFの30水溶液1.42gを加え、アスピレーターで20mmHgに減圧後、窒素で常圧に戻す操作を3回繰り返し、溶存酸素を除去した。フラスコ内を窒素雰囲気に保ち、攪拌しながらオイルバスで65°Cに加熱後、過硫酸アンモニウム0.173gを水5gに溶解して4つ口フラスコに加えた。過硫酸アンモニウムを加えた直後から、ニトリル基含有単量体のアクリロニトリル和光純薬社製21.23g、式で表される単量体R1が水素原子、R2が炭素数4のブチレン基の4-ヒドロキシブチルアクリレート東京化成社製14.42gアクリロニトリル1モルに対して0.25モルの割合の混合物を送液ポンプで2時間掛けて滴下して乳化重合を行った。1時間攪拌を継続後80°Cに昇温し、更に2時間攪拌を継続して共重合体の水分散液として、エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を得た。水分散液をアルミパンに約1ml量り取り、160°Cに加熱したホットプレート上で15分間乾燥させ、残渣重量から不揮発分を算出したところ12.0であった。実施例2攪拌機、温度計、冷却管、送液ポンプを装着した0.5リットルの4つ口フラスコ内に、水254.1g、界面活性剤としてポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFの30水溶液1.42gを加え、アスピレーターで20mmHgに減圧後、窒素で常圧に戻す操作を3回繰り返し、溶存酸素を除去した。4つ口フラスコ内を窒素雰囲気に保ち、攪拌しながらオイルバスで65°Cに加熱後、過硫酸アンモニウム0.175gを水5gに溶解してフラスコに加えた。過硫酸アンモニウムを加えた直後から、ニトリル基含有単量体のアクリロニトリル和光純薬社製19.90g、酸性官能基含有単量体のアクリル酸和光純薬社製1.8gアクリロニトリル1モルに対して0.067モルの割合、及び式で表される単量体R1が水素原子、R2が炭素数4のブチレン基の4-ヒドロキシブチルアクリレート東京化成社製14.42gアクリロニトリル1モルに対して0.27モルの割合の混合物を送液ポンプで2時間掛けて滴下して乳化重合を行った。1時間攪拌を継続後80°Cに昇温し、更に2時間攪拌を継続して共重合体の水分散液として、エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を得た。室温に冷却後、実施例1と同様にして不揮発分を算出したところ11.5であった。実施例3攪拌機、温度計、冷却管、送液ポンプを装着した0.5リットルの4つ口フラスコ内に、水256.1g、界面活性剤としてポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFの30水溶液1.46gを加え、アスピレーターで20mmHgに減圧後、窒素で常圧に戻す操作を3回繰り返し、溶存酸素を除去した。4つ口フラスコ内を窒素雰囲気に保ち、攪拌しながらオイルバスで65°Cに加熱後、過硫酸アンモニウム0.177gを水5gに溶解してフラスコに加えた。過硫酸アンモニウムを加えた直後から、ニトリル基含有単量体のアクリロニトリル和光純薬社製21.76g、式で表される単量体R1が水素原子、R2が炭素数6のヘキシレン基の6-ヒドロキシヘキシルアクリレート自家合成品14.64gアクリロニトリル1モルに対して0.21モルの割合の混合物を送液ポンプで2時間掛けて滴下して乳化重合を行った。1時間攪拌を継続後80°Cに昇温し、更に2時間攪拌を継続して共重合体の水分散液として、エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を得た。不揮発分を実施例1と同様の方法で算出したところ11.2であった。実施例4攪拌機、温度計、冷却管、送液ポンプを装着した0.5リットルの4つ口フラスコ内に、水264.5g、界面活性剤としてポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFの30水溶液1.5gを加え、アスピレーターで20mmHgに減圧後、窒素で常圧に戻す操作を3回繰り返し、溶存酸素を除去した。4つ口フラスコ内を窒素雰囲気に保ち、攪拌しながらオイルバスで65°Cに加熱後、過硫酸アンモニウム0.182gを水5gに溶解してフラスコに加えた。過硫酸アンモニウムを加えた直後から、ニトリル基含有単量体のアクリロニトリル和光純薬社製22.55g、式で表される単量体R1が水素原子、R2が炭素数8のオクチレン基の8-ヒドロキシオクチルアクリレート自家合成品15.02gアクリロニトリル1モルに対して0.18モルの割合の混合物を送液ポンプで2時間掛けて滴下して乳化重合を行った。1時間攪拌を継続後80°Cに昇温し、更に2時間攪拌を継続して共重合体の水分散液として、エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を得た。不揮発分を実施例1と同様の方法で算出したところ11.5であった。比較例1攪拌機、温度計、冷却管、送液ポンプを装着した0.5リットルの4つ口フラスコ内に、水268.3g、界面活性剤としてポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFの30水溶液1.52gを加え、アスピレーターで20mmHgに減圧後、窒素で常圧に戻す操作を3回繰り返し、溶存酸素を除去した。4つ口フラスコ内を窒素雰囲気に保ち、攪拌しながらオイルバスで65°Cに加熱後、過硫酸アンモニウム0.185gを水5gに溶解してフラスコに加えた。過硫酸アンモニウムを加えた直後から、ニトリル基含有単量体のアクリロニトリル和光純薬社製22.82g、式Iで表される単量体の代わりにメトキシトリエチレングリコールアクリレート共栄社化学製、商品名:ライトアクリレートMTG-A、新中村化学工業製、商品名:NKエステルAM-30G15.28gアクリロニトリル1モルに対して0.16モルの割合の混合物を送液ポンプで2時間掛けて滴下して乳化重合を行った。1時間攪拌を継続後80°Cに昇温し、更に2時間攪拌を継続して共重合体の水分散液を得た。不揮発分を実施例1と同様の方法で算出したところ11.8であった。比較例2溶媒として水244.61g、界面活性剤としてポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFの30水溶液1.40g、開始剤として過硫酸アンモニウム0.169g、単量体として、ニトリル基含有単量体のアクリロニトリル和光純薬社製20.69g、式Iで表される単量体の代わりにブチルアクリレート和光純薬社製14.10gアクリロニトリル1モルに対して0.28モルの割合を用いた以外は全て比較例1に示した方法で行った。不揮発分を実施例1と同様の方法で算出したところ11.2であった。比較例3攪拌機、温度計、冷却管、送液ポンプを装着した0.5リットルの4つ口フラスコ内に、水213.82g、界面活性剤としてポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFの30水溶液1.40gを加え、アスピレーターで20mmHgに減圧後、窒素で常圧に戻す操作を3回繰り返し、溶存酸素を除去した。4つ口フラスコ内を窒素雰囲気に保ち、攪拌しながらオイルバスで65°Cに加熱後、過硫酸アンモニウム0.169gを水5gに溶解してフラスコに加えた。過硫酸アンモニウムを加えた直後から、ニトリル基含有単量体のアクリロニトリル和光純薬社製27.6g、酸性官能基含有単量体のアクリル酸和光純薬社製1.5gアクリロニトリル1モルに対して0.04モルの割合、式Iで表される単量体の代わりにメトキシトリエチレングリコールアクリレート共栄社化学製、商品名:ライトアクリレートMTG-A,新中村化学工業製、商品名:NKエステルAM-30G0.9gアクリロニトリル1モルに対して0.0079モルの割合の混合物を送液ポンプで2時間掛けて滴下して乳化重合を行った。1時間攪拌を継続後80°Cに昇温し、更に2時間攪拌を継続して共重合体の水分散液を得た。室温に冷却後、実施例1と同様にして不揮発分を算出したところ11.5であった。比較例4溶媒として水238.49g、界面活性剤としてポリオキシエチレン多環フェニルエーテル日本乳化剤社製、商品名:ニューコール707SFの30水溶液1.40g、開始剤として過硫酸アンモニウム0.165g、単量体として、ニトリル基含有単量体のアクリロニトリル和光純薬社製20.30g、式Iで表される単量体の代わりに2-ヒドロキシエチルアクリレート和光純薬社製13.64gアクリロニトリル1モルに対して0.31モルの割合を用いた以外は全て比較例1に示した方法で行った。不揮発分を実施例1と同様の方法で算出したところ11.5であった。実施例1~4及び比較例1~4の単量体配合量、得られた共重合体の水分散液の不揮発分及び収率を表1にまとめて示す。<エネルギーデバイス電極作製>実施例5黒鉛系負極材日立化成工業株社製、商品名:MAG95質量部、実施例1で得られたエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料不揮発分12.0質量25.0質量部不揮発分換算3質量、カルボキシメチルセルロース水溶液不揮発分1.5質量66.7質量部不揮発分換算1質量及び導電助剤電気化学工業株社製HS-1001質量部を混合し、更に粘度調整のために水を加えて合剤スラリーを作製した。これを圧延銅箔集電体厚さ10μmへ乾燥後の電極層の厚みが75μm~80μm合剤層の乾燥質量67.5g/m2~72.0g/m2になるように塗工機のギャップを調整し、均一に塗布したのち、80°Cに設定した送風型乾燥機で1時間、更に120°Cで5時間乾燥してシート状のエネルギーデバイス電極を作製した。実施例6実施例2で得られた共重合体の水分散液26.1質量不揮発分換算3質量を用いた以外は全て実施例5と同様にして行った。実施例7実施例3で得られた共重合体の水分散液26.8質量不揮発分換算3質量を用いた以外は全て実施例5と同様にして行った。実施例8実施例4で得られた共重合体の水分散液26.1質量不揮発分換算3質量を用いた以外は全て実施例5と同様にして行った。比較例5エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料の代わりに、比較例1で得られた共重合体の水分散液25.4質量不揮発分換算3質量を用いた以外は全て実施例5と同様にして行った。比較例6エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料の代わりに、比較例2で得られた共重合体の水分散液26.8質量不揮発分換算3質量を用いた以外は全て実施例5と同様にして行った。比較例7エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料の代わりに、比較例3で得られた共重合体の水分散液26.1質量不揮発分換算3質量を用いた以外は全て実施例5と同様にして行った。比較例8エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料の代わりに、比較例4で得られた共重合体の水分散液26.1質量不揮発分換算3質量を用いた以外は全て実施例5と同様にして行った。<エネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料特性及びエネルギーデバイス電極の特性の評価>電解液に対する耐膨潤性評価実施例1~4、比較例1~4で得られた共重合体の水分散液をポリプロピレンフィルム上にキャストし、40°Cのホットプレート上で12時間乾燥後、さらに送風型乾燥機中で120°C、5時間乾燥して評価用バインダ樹脂フィルム膜厚30μmを得た。フィルムを1.5cm角に裁断し、電解液1molLLiPF6、エチレンカーボネート:ジメチルカーボネート:ジエチルカーボネート=1:1:1混合溶液中、室温で24時間保持した後の面積増加により耐膨潤性を評価した。面積増加が小さいほど耐膨潤性が高いと判断した。可とう性評価実施例5~8及び、比較例5~8で作製したエネルギーデバイス電極で幅10mm、直径21mmの輪を作製した。輪の直径方向に剥離試験機株島津製作所社製SHIMAZUEZSを用いて、輪を10mm押した時の応力を測定することによりエネルギーデバイス電極の可とう性を評価した。応力値が低いほど可とう性が高いと判定した。測定結果を表2に示す。密着性評価実施例5~8及び比較例5~8で作製したエネルギーデバイス電極を幅10mm、長さ100mmの短冊状に切り出し、両面テープを用いてガラス板に合材層面を被着面として張り合わせ、密着試験用サンプルとした。剥離試験機株島津製作所社製SHIMAZUEZSに密着試験用サンプルを装着し、180度ピールに於けるピール強度を測定した。結果をまとめて表2に示す。<リチウム電池特性の評価>負極評価用コイン電池の作製実施例9実施例5で作製したエネルギーデバイス電極を、ロールプレス機で合剤層のかさ密度が15g/cm3となるように圧縮成形後、直径1.5cmの円形に切断し、評価用電極を得た。直径2.0cmのステンレス製コイン外装容器に、直径1.5cmの円形に切断した金属リチウム、直径1.5cmの円形に切断した厚さ25μmのポリエチレン微多孔膜からなるセパレータ、先に直径1.5cmの円形に切断した実施例6で作製したエネルギーデバイス電極、さらにスペーサーとして直径1.5cmの円形に切断した厚さ200μmの銅箔をこの順番に重ね合わせ、電解液1MのLiPF6エチレンカーボネート/メチルエチルカーボネート=3/7混合溶液体積比ビニレンカーボネート1.5モルを溢れない程度に数滴垂らし、ポリプロピレン製のパッキンを介して、ステンレス製のキャップを被せ、コイン電池作製用のかしめ器で密封して負極評価用電池を作製した。実施例10~12及び比較例9~12実施例6~8及び比較例5~8で作製したエネルギーデバイス電極を使用した以外は全て実施例9と同様にして行った。サイクル特性の評価25°Cで1Cの容量の定電流-定電圧で充電を行ったのち、1Cの定電流で0.01Cまで放電を続けた。これを50回繰り返した後の放電容量を測定した。この値を4サイクル目の放電容量に対する百分率で表し放電容量維持率、サイクル特性を評価した。値が大きいほどサイクル特性が良いことを示す。評価結果を併せて表2に示す。表2が示すように、実施例1~4で得られた共重合体の耐膨潤性は比較例1及び比較例2と比べて高い。また、実施例5~8で得られた電極の可とう性は、比較例3及び比較例4を用いて作成した比較例7及び比較例8よりも高い。更に実施例5~8の密着性は、比較例5~8よりも高いことが分かる。また、本発明の共重合体実施例1~4は、比較例1~4では得られない耐膨潤性と、エネルギーデバイス電極にした時の良好な可とう性及び密着性を満足できる。その結果、本発明のエネルギーデバイス電極用バインダ樹脂材料を用いたリチウム電池実施例9~12のサイクル特性は、比較例比較例9~12と比べ何れも良好である。"