"曲げ回復率が10以上および柔軟度指数が10000以下の芯材と該芯材の周囲に一方向に捲回された導体線を含む導体部とを有することを特徴とする耐屈曲ケーブル。複数の導体線が、並列に捲回されている請求項1に記載の耐屈曲ケーブル。導体線が捲回角度30°以上80°未満で捲回されている請求項1または2に記載の耐屈曲ケーブル。導体線の外側に絶縁性の糸状体が導体線の捲回方向と反対方向に捲回されている請求項1~3のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。導体線の内側と外側を通って絶縁性の糸状体が導体線の捲回方向と反対方向に捲回されている請求項1~4のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。並列に捲回されている複数の導体線の間に導体線直径以上の直径を有する絶縁性の糸状体が介在している請求項2~5のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。芯材の10伸長荷重が100cN以上である請求項1~6のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。伸縮性が10未満である請求項1~7のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。本発明の目的は、曲げ易く、かつ耐屈曲性に優れるケーブルを提供することである。本発明者等は、曲げ易く、耐屈曲性にすぐれるケーブルを実現するために、鋭意検討した結果、曲げ回復率が10以上および柔軟度指数が10000以下の芯材と該芯材の周囲に一方向に捲回された導体線からなる導体部とを有するケーブルにより、曲げやすく、屈曲性に優れるケーブルを得ることに成功したものである。すなわち、本発明は下記の発明を提供する。1曲げ回復率が10以上および柔軟度指数が10000以下の芯材と該芯材の周囲に一方向に捲回された導体線を含む導体部とを有することを特徴とする耐屈曲ケーブル。2複数の導体線が、並列に捲回されている上記1に記載の耐屈曲ケーブル。3導体線が捲回角度30°以上80°未満で捲回されている上記1または2に記載の耐屈曲ケーブル。4導体線の外側に絶縁性の糸状体が導体線の捲回方向と反対方向に捲回されている上記1~3のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。5導体線の内側と外側を通って絶縁性の糸状体が導体線の捲回方向と反対方向に捲回されている上記1~4のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。6並列に捲回されている複数の導体線の間に導体線直径以上の直径を有する絶縁性の糸状体が介在している上記2~5のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。7芯材の10伸長荷重が100cN以上である上記1~6のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。8伸縮性が10未満である上記1~7のいずれか一項に記載の耐屈曲ケーブル。本発明のケーブルは耐屈曲性に優れ、ロボットなど屈曲動作を伴う機器の配線として有用である。本発明について、以下具体的に説明する。1.芯材本発明の耐屈曲ケーブルは、特定の曲げ回復率および柔軟度指数を有する芯材の周囲に導体線が捲回されていることを特徴とする。本発明において芯材は曲げ回復率が10以上であることが必要である。曲げ回復率が10未満であると、曲げにより導体線の螺旋形状が変形し、折れ曲がりが生じ断線しやすくなる。好ましくは、曲げ回復率が20以上、さらに好ましくは30以上、特に好ましくは60以上である。曲げ回復率の高い芯材の周囲に捲回された導体線は、屈曲時に、芯材が曲げ回復しようとする動きに合わせて変形することができるため、局部変形しなくなり、屈曲寿命を高める効果が発現する。曲げ回復率の上限値は100であり、100回復するものであってもよいが、後述する柔軟度指数が高くなることがあるので、80以下が好ましい。ここで、曲げ回復率の測定方法を、図4および図5を用いて説明する。曲げ回復率とは、直径dの芯材を、直径が約5d5±1dの範囲であればよいの2本のステンレス棒図4および5中の10で左右から挟み、挟まれた部分から上に直径の20倍、すなわちL=20dの長さで芯材を切断した状態図4の点線から、芯材上部を真横に倒し図4の実線、60秒保持したのち開放し、その60秒後に芯材の先端の位置を側面から写真撮影し、図5のようにして回復時角度θr度を計測し、以下の式で求めた値である。曲げ回復率=θr/90×100本発明において芯材の柔軟度指数は10000以下であることが必要である。柔軟度指数が10000を超える場合は、曲げにくくなる。また、屈曲時に導体線に強い接圧を及ぼすこととなり断線しやすくなる。柔軟度指数は好ましくは5000以下、さらに好ましくは1000以下、特に好ましくは500以下である。柔軟度指数が小さく、かつ、曲げ回復率のよい芯材の周囲に導体線を捲回することで、飛躍的に屈曲寿命を伸ばすことができる。柔軟度指数は低いものほど好ましく、その下限に特に定めは無いが、柔軟度指数が低いものは曲げ回復率が低くなることがあるので、10以上であることが好ましい。ここで、柔軟度指数とは、ガーレー式柔軟度試験機株式会社安田精機製作所製製品No.311を用いて、JISL-109620108.22.1A法剛軟度に記載された方法にしたがって測定を行い、以下の式で求めた値である。Y=0.1×RG×I×N×L-1272/d上式において、Yが柔軟度指数であり、RG、I、N、L及びdは、JISL-1096に準じて、試験片が振り子から離れるときの目盛りをRG,荷重取り付け位置と支点間の距離をIcm、おもりの質量をNg、試験片の長さをLcm、および試験片の直径をdcmで表記したものである。本発明で用いる芯材の10伸長荷重が100cN以上であると、耐屈曲性に優れるケーブルを得る事ができるため好ましい。また、生産しやすく取り扱いやすいケーブルを得ることができる。より好ましくは10伸長荷重が500cN以上であり、さらに好ましく、1000cN以上である。芯材の10伸長荷重を100cN以上とすることで、屈曲時の伸長が抑制され、後述する伸縮性は10以下とすることができ、屈曲寿命が長くなる。また、芯材に適度な張力をかけながら導体線を捲回することができるようになり、安定生産しやすくなる。さらに、このような芯材を用いると芯材を伸長させる設備が不要となり、汎用の設備で安価に生産できるという利点もある。本発明で用いられる芯材は、公知のものから曲げ回復率と柔軟度指数が本発明の範囲に合致するものを選択することにより得ることができる。本発明で好ましく用いられる芯材の具体例としては、軟質の樹脂からなる紐状物を用いることができる。より具体的には、軟質ビニール、軟質シリコンなどが挙げられる。これらの紐状物は、中空でも中実でもよい。また、所謂弾性体からなる芯材を用いることもできる。また、天然ゴムや合成ゴムからなる紐状物やチューブ状物、弾性長繊維を含む糸状体や該弾性長繊維を含む糸状体を編み組みした紐状物等を用いることもできる。該弾性体を含む紐状物またはチューブ状物の周囲にさらに絶縁繊維を配した大きな外径を有する芯材を用いることもできる。また、該弾性体を含む紐状物またはチューブ状物の周囲を絶縁繊維で編組み、伸張荷重を高めた芯材を用いることもできる。芯材の直径は0.1mm~30mmであることが好ましい。直径が0.1mm以下の場合は、屈曲性を高める効果が乏しい。より好ましくは0.3mm以上である。さらに好ましくは0.5mm以上、特に好ましくは1mm以上である。また直径が30mm以上の場合は、直径が大きくなりすぎ実用上好ましくない。より好ましくは20mm以下である。芯材の直径Dを決めるときには、導体線の直径dとの関係がD>3dとなるようにすることが好ましい。さらに好ましくはD>6dである。この範囲とすることで、屈曲時の導体線の変形が抑制され、屈曲寿命を長くできる。2.導体部図1および図2に、本発明の耐屈曲ケーブルの模式図を示す。本発明の耐屈曲ケーブルは、芯材1の周囲に捲回されている少なくとも1本の導体線2および3を含む導体部を有する図では導体線2および導体線3の2本の導体線が捲回されているが、これに限定されない。さらに、導体部の外周に絶縁性の外部被覆層を有することが好ましい外部被覆層は図示されていない。柔軟な芯材の周囲に複数の導体線を捲回する場合、通常は交互に所謂S/Zに捲回し、その捲回張力を相殺させる。しかし、導体線を交互に捲回すると、交差した部分が断線しやすく、屈曲性に優れるケーブルを得ることができない。したがって、導体線同士が交差しないよう、導体線を1方向に捲回することが必須である。本発明では、導体線は一定の捲回角度で、ばらつきが無いように捲回されていることが好ましい。図1で示される導体線の捲回角度θ芯材の長さ方向と導体線捲回方向との角度は30°以上80°未満であることが好ましい。30°未満の場合は、屈曲寿命を高める効果が乏しい。より好ましくは40°以上、さらに好ましくは50°以上である。また、80°以上となると、捲回される導体線の長さが長くなり、ケーブルの単位長さあたりの電気抵抗が大きくなるため好ましくない。より好ましくは70°以下である。なお、正確な捲回角度の測定方法については後述する。通常、導体線の捲回角度を大きくして1方向のみに捲回すると、捲回張力が芯材の横方向にかかり芯材を捻りやすくなる。捻られないような剛体を芯部に入れると屈曲しづらくなる。また、屈曲時に導体部に圧力がかかり断線しやすくなる。一方柔軟な芯材を用いると、芯材が捻られ導体線を安定に捲回することが難しくなる。この課題を解決するには、反対方向に絶縁繊維を捲回する方法、芯材の張力を高める方法が有効である。芯材の張力を高めるには、芯材を伸長する方法と、芯材そのものの伸長荷重を高める方法がある。芯材を伸長する場合は、弛緩時に導体線が浮き上がることがあるので条件を詳細に検討する必要がある。芯材そのものの伸長荷重を高くした場合は、定長下での生産もでき安定に生産しやすく好ましい。本発明で用いる導体線は、導電性のよい物質からなる細線の集合線であることが好ましい。金属細線の集合線は、やわらかく、断線しにくいため、ケーブルの耐久性の向上に寄与する。導電性の良い物質とは比抵抗が1×104Ωcm以下の電気伝導体を言う。特に好ましくは1×105Ωcm以下の金属を言う。具体的な例としては、所謂銅比抵抗が0.2×105Ωcmおよびアルミ比抵抗が0.3×105Ωcmなどを挙げることができる。銅線は、比較的安価で電気抵抗が低く細線化も容易で、最も好ましい。アルミニウム線は軽量であるから、銅線に続いて好ましい。銅線は軟銅線または錫銅合金線が一般的であるが、強力を高めた強力銅合金例えば、無酸素銅に鉄、燐およびインジウム等を添加したものも好ましい。錫、金、銀または白金などでメッキして酸化を防止したもの、金その他の元素で表面処理したものなどを用いることもできる。しかし、これらに限定されるものではない。導体線を構成する細線の単線直径は0.5mm以下であることが好ましく、さらに好ましくは0.1mm以下であり、特に好ましくは0.05mm以下である。細線化することにより、柔軟性を高めることができる。あまり細すぎると加工時に断線し易いため、0.01mm以上が好ましい。集合本数の上限は特に無く、柔軟性と、電気抵抗を勘案して任意に決めることができるが、数を増やすと生産性が低下するため、10000本以下が好ましい。より好ましくは1000本以下である。集合線の直径は10mm以下が好ましい。10mmを超えると集合線が曲げにくくなり、本発明の耐屈曲ケーブルを得ることが困難となる。好ましくは5mm以下である。細線を集合させるには様々な方法が知られており、本発明においても公知のどのような方法で集合させてもよい。しかし、ストレートにひきそろえるだけでは捲回しづらいため、撚り線とすることが好ましい。また、可撓性を発揮するために、複数回にわけて撚り合わせたものが好ましい。このとき、円筒の最密充填となる7本の組み合わせを避けることが好ましい。さらに、このようにして得られた集合線を絶縁繊維で捲回したものを用いることもできる。本発明で用いられる導体線は、細線各々が樹脂被覆されていることが好ましい。樹脂材は、絶縁性、摩擦性および柔軟性を加味して選択される。樹脂材は、公知の絶縁材料から任意に選ぶことができる。代表的な絶縁材料としては、所謂エナメル被覆剤を用いることができる。例えばポリウレタン被覆剤、ポリウレタン-ナイロン被覆剤、ポリエステル被覆剤、ポリエステル-ナイロン被覆剤、ポリエステル-イミド被覆剤、及びポリエステルイミドアミド被覆剤などを挙げることができる。他には、摩擦力の小さいフッ素系、シリコン系、ポリオレフィン系等の樹脂被覆剤も好適に用いることができる。本発明で用いられる導体線は、集合線が樹脂被覆されていてもよい。具体的には、フッ素系絶縁材、ポリオレフィン系絶縁材、塩化ビニール系絶縁材、およびゴム系絶縁材等を用いることができる。本発明の耐屈曲ケーブルは、芯材の周囲に極細同軸ケ-ブルを捲回することによっても得ることができる。当該極細同軸ケーブルは、太さ3mm以下が好ましい。中でも、屈曲性及び柔軟性の高いものを用いることが好ましい。許容曲げ半径は10mm以下のものが好ましく、5mm以下のものはさらに好ましい。曲げ半径が10mm以上の場合は、捲回径が大きく成りすぎるか、または、屈曲寿命が低下する。本発明の耐屈曲ケーブルは、芯材の周囲に、所謂フレキシブルフラットケーブルを捲回することによっても得ることができる。フレキシブルフラットケーブルの幅は10mm以下が好ましい。より好ましくは5mm以下である。厚みは3mm以下が好ましい。より好ましくは2mm以下である。これ以上のものは、芯材の周囲に捲回しても屈曲しずらく、耐屈曲ケーブルを得ることが困難となる。3.オサエ糸本発明の耐屈曲ケーブルは、導体線の外側、または外側および内側に、導体線の捲回方向と反対方向に絶縁性の糸状体以下当該絶縁性の糸状体をオサエ糸と表記するが捲回されていることが好ましい。導体線を1方向例えばZ方向に捲回し、その上からオサエ糸を逆方向S方向に捲回することで、導体線を拘束し、屈曲によるズレを防止することができる。オサエ糸が捲回されていない場合は、屈曲により導体線間の間隔が変動し応力集中しやすくなり屈曲寿命が低下することがある。オサエ糸は公知の絶縁繊維から任意に用いることができる。例えば、マルチフィラメント、モノフィラメント、または、紡績糸を用いることができる。好ましくはマルチフィラメントである。細く、柔らかく、拘束力が強く竜野電線製2USTC:50μm×41本をZ方向に所定の捲回数で捲回し、芯材の周囲に2本の導体線が1方向に捲回されている導体部を作製し、ケーブル中間体を得た。得られたケーブル中間体に、特殊製紐機1ケーブル中間体を供給する機構、2ケーブル中間体を、複数のV溝を有する2連のロールのV溝に8の字掛けに沿わせて把持し、フィードする機構、3ケーブル中間体を、複数のV溝を有する2連のロールのV溝に8の字掛けに沿わせて把持し、巻き取る機構、4ケーブル中間体を伸張した状態で、外部被覆材をケーブル中間体に編組して外部被覆を施す機構、を備えた16本打ち製紐機を使用し、外部被覆材として660dtのエステルウーリー330dt/72fエステルウーリーTAIRIIN社製を2本あわせたもの16本を用いて、130T/Mの条件で、1.1倍に伸長したケーブル中間体の周囲にS方向、Z方向各8本ずつで編組された外部被覆を施しケーブルを得た。得られたケーブルの構成および評価結果を表1に示す。実施例2芯材として、以下の方法で得られたポリウレタン弾性糸組紐芯材Bを用いる以外は実施例1と同様にして、ケーブルを得た。芯材B:940dtexのポリウレタン弾性長繊維旭化成せんい株式会社製、商品名:ロイカを芯にして、伸張倍率を4.2倍下で、230dtexのウーリーナイロン黒染め糸を700T/Mの下撚りおよび500T/Mの上撚りで捲回し、ダブルカバー糸を得た。得られたダブルカバー糸を製紐用ボビンに巻き取り、当該ボビン8本を、8本打ち製紐機有桜井鉄工製のS方向に4本、Z方向に4本、均等に配置して組み紐を作製し、直径2mmの芯材を得た。得られたケーブルの構成および評価結果を表1に示す。実施例3芯材を2倍に伸長しつつ、導体線を180T/Mで捲回してケーブル中間体を作成し、該ケーブル中間体を、1.7倍伸張しながらボビンを100T/Mで捲回して外部被覆を施すこと以外は実施例2と同様にして、ケーブルを得た。得られたケーブルの構成および評価結果を表1に示す。実施例4~8、比較例1、2芯材として、以下のものを用いた以外は実施例1と同様にして、それぞれのケーブルを得た。なお、芯材を1.2倍に伸長することが困難なもの芯材G、HおよびIについては、芯材を伸長せずに導体線を捲回した。得られたケーブルの構成および評価結果を表1に示す。芯材C:下記被覆付ポリウレタン弾性糸組紐実施例4620dtexのポリウレタン弾性長繊維を用いた以外は、芯材Bと同様にして、ポリウレタン弾性糸組紐を得た。当該組紐を芯にして周囲にポリエステル330dt72fを8本編組み、外径2mmの被覆付ポリウレタン弾性糸組紐を得た。芯材D:下記シリコンゴムチューブ実施例5規格が1×2mm、硬度が60°の信越ポリマー株式会社製の該チューブを用いた。芯材E:下記シリコンゴム紐実施例6外径が2mm、硬度が55°のサンポリマー株式会社製の該シリコンゴム紐を用いた。芯材F:下記被覆付シリコンゴム紐実施例7シリコンゴム外径が1.5mm、硬度が50°の出雲ゴム株式会社製の周囲にポリエステル330dtfを8本編組みし、外径2mmの被覆付シリコンゴム紐を得た。芯材G:下記PFAチューブ実施例8ニチアス株式会社製の規格が1×2mmのナフロンR9003チューブを用いた。芯材H:下記PFAロッド比較例1ニチアス株式会社製の外径2mmのナフロンR9002ロッドを用いた。芯材I:下記ポリエステル紐比較例2330dt72f150/36/2のエステルウーリーTAIRIIN社製を2本あわせで8本のボビンに巻き取り、8本打ち製紐機で編み組みし、組紐を得た。さらに、当該組紐を芯にして外部から8本打ち製紐機で編み組みし、直径2mmのポリエステル紐を得た。実施例9実施例1と同様にして導体線を捲回するに際に、導体線の捲回方向Zと逆方向Sに上撚りとしてポリエステル167dtを220T/Mで捲回し、導体線の捲回方向と反対方向に導体線の外側に絶縁性の糸状体をオサエ糸として捲回されている導体部を作製した以外は実施例1と同様にしてケーブルを得た。得られたケーブルの構成および評価結果を表1に示す。実施例10~16芯材Aに、特殊製紐機1芯材を供給する機構、2芯材を、複数のV溝を有する2連のロールのV溝に8の字掛けに沿わせて把持し、フィードする機構、3芯材を、複数のV溝を有する2連のロールのV溝に8の字掛けに沿わせて把持し、巻き上げ、振り落とす機構、4芯材を伸張した状態で、導体線を芯材に並列に捲回する機構、および5芯材を伸張した状態で、導体線の捲回方向と逆方向に導体線の内側と外側を交互に通って絶縁性糸状体を捲回する機構を備えた製紐機16本打ちを用い、導体線2本をZ方向に捲回する装置位置へ対角に配置し、オサエ糸としてポリエステル長繊維56t/7fをS方向に捲回する装置位置へ、均等に4本実施例10又は8本実施例14配置し、導体線2本をZ方向に捲回し、オサエ糸を導体線の外側と内側を通ってS方向に捲回しケーブル中間体を得た。また、導体線の捲回数を変化させて捲回角度を変化させた以外は、実施例14と同様にしてケーブル中間体を得た実施例12、13、15、16。得られたケーブル中間体を用いて、実施例1と同様にして外部被覆を施し本発明の耐屈曲ケーブルを得た。得られたケーブルの構成および評価結果を表2に示す。実施例17、182本の導体線の中間に所定の介在糸を2本配置した以外は、実施例14と同様にしてケーブルを得た。得られたケーブルの構成および評価結果を表3に示す。"