"絶縁性の基板本体と、前記基板本体の表面に金属箔でパターン形成されたグランド面と、前記基板本体の表面に金属箔でパターン形成され前記グランド面側の基端に給電点が設けられて延在するアンテナエレメントと、前記基板本体の表面に設けられていると共に前記アンテナエレメントの途中に接続された誘電体アンテナのアンテナ素子とを備え、前記アンテナエレメントが、前記グランド面から離間する方向に前記給電点から延在すると共に先端に前記離間する方向に延在する前記アンテナ素子の基端が接続された第1延在部と、前記アンテナ素子の先端に接続され該アンテナ素子の延在方向に直交する方向に延在する第2延在部と、該第2延在部の先端に基端が接続されていると共に前記アンテナ素子に沿って前記グランド面に向けて延在する第3延在部とを有していることを特徴とするアンテナ装置。請求項1に記載のアンテナ装置において、前記第2延在部が、前記アンテナ素子の先端から該アンテナ素子の両側にそれぞれ延在し、前記第3延在部が、前記第2延在部の両端から前記アンテナ素子の両側に沿ってそれぞれ延在して一対設けられていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1又は2に記載のアンテナ装置において、前記第3延在部が、前記第1延在部よりも幅広に形成されていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1から3のいずれか一項に記載のアンテナ装置において、前記第2延在部が、前記第1延在部よりも幅広に形成されていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1から4のいずれか一項に記載のアンテナ装置において、前記第3延在部が、前記アンテナ素子の基端の近傍まで延在していることを特徴とするアンテナ装置。請求項1から5のいずれか一項に記載のアンテナ装置において、前記第1延在部に受動素子が接続されていることを特徴とするアンテナ装置。請求項1から6のいずれか一項に記載のアンテナ装置において、前記アンテナエレメントが、前記第1延在部の途中に先端が接続されていると共に基端が前記給電点から離間した位置で前記グランド面に接続されている第4延在部を有し、該第4延在部にインピーダンス調整用受動素子が接続されていることを特徴とするアンテナ装置。しかしながら、上記従来の技術においても、以下の課題が残されている。すなわち、特許文献1に記載の技術では、高い周波数帯に使用する際にミアンダパターンの性能は確保可能であるが、低い周波数帯で調整しようとした場合、誘電体アンテナの先端に装荷される容量成分が小さくなり、アンテナの放射効率を改善するためには誘電体アンテナの実効長を長く大型化する必要があることから、小型化と高性能化との両立が困難になってしまう。また、特許文献2に記載の技術では、折り返し部をアンテナ素子の3以上の奇数であるN次共振時における電位の節に位置させる必要があり、N次電流は強め合う場合があるが、複共振化され放射効率が分散し、全体的な放射効率の改善にはならない不都合がある。また、低い周波数帯で調整しようとした場合、さらに放射効率が劣化してしまうため、アンテナ素子を大きくする必要があり、小型化と高性能化との両立が困難になってしまう。さらに、特許文献3に記載の技術では、素子保持部の側面に給電用及び短絡用の板状素子が必要であり、特に低い周波数帯で調整しようとした場合、各放射素子部及び素子保持部における長さ、高さが必要になり、上記文献と同様に小型化と高性能化との両立が困難になってしまう問題があった。本発明は、前述の課題に鑑みてなされたもので、低い周波数帯においても小型化と高性能化との両立が可能なアンテナ装置を提供することを目的とする。本発明は、前記課題を解決するために以下の構成を採用した。すなわち、第1の発明に係るアンテナ装置は、絶縁性の基板本体と、前記基板本体の表面に金属箔でパターン形成されたグランド面と、前記基板本体の表面に金属箔でパターン形成され前記グランド面側の基端に給電点が設けられて延在するアンテナエレメントと、前記基板本体の表面に設けられていると共に前記アンテナエレメントの途中に接続された誘電体アンテナのアンテナ素子とを備え、前記アンテナエレメントが、前記グランド面から離間する方向に前記給電点から延在すると共に先端に前記離間する方向に延在する前記アンテナ素子の基端が接続された第1延在部と、前記アンテナ素子の先端に接続され該アンテナ素子の延在方向に直交する方向に延在する第2延在部と、該第2延在部の先端に基端が接続されていると共に前記アンテナ素子に沿って前記グランド面に向けて延在する第3延在部とを有していることを特徴とする。このアンテナ装置では、アンテナエレメントが、アンテナ素子の延在方向に直交する方向に延在する第2延在部と、該第2延在部の先端に基端が接続されていると共にアンテナ素子に沿ってグランド面に向けて延在する第3延在部とを有しているので、放射抵抗が低下することなく、アンテナ素子の先端側第3延在部にインダクタンス成分と共に容量を装荷することができる。これにより、インダクタンス成分によりアンテナ実効長を延長すると同時に容量装荷による短縮効果が得られ、アンテナ素子側に流れる高周波電流を効果的に流すことができる。すなわち、アンテナの実効長を長くすることができ、小型化と高性能化とを実現することができる。したがって、アンテナ素子の先端に第2延在部と第3延在部とを設けた構成によって小型化できると共に、低い周波数帯においても広帯域化等の高性能化が可能になる。第2の発明に係るアンテナ装置は、第1の発明において、前記第2延在部が、前記アンテナ素子の先端から該アンテナ素子の両側にそれぞれ延在し、前記第3延在部が、前記第2延在部の両端から前記アンテナ素子の両側に沿ってそれぞれ延在して一対設けられていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、第3延在部が、第2延在部の両端からアンテナ素子の両側に沿ってそれぞれ延在して一対設けられているので、アンテナ素子の片側にのみ第3延在部が配されている場合に比べて、アンテナ素子に装荷する容量を倍増させることができると共に、放射パターンをアンテナ素子に対して対称にすることができる。第3の発明に係るアンテナ装置は、第1又は第2の発明において、前記第3延在部が、前記第1延在部よりも幅広に形成されていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、第3延在部が、第1延在部よりも幅広に形成されているので、装荷される容量が多くなり、より高性能化を図ることができる。第4の発明に係るアンテナ装置は、第1から第3のいずれかの発明において、前記第2延在部が、前記第1延在部よりも幅広に形成されていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、第2延在部が、第1延在部よりも幅広に形成されているので、アンテナ素子の先端側に向けた方向グランド面から離間する方向への高周波電流を効率的に流すことが可能になる。第5の発明に係るアンテナ装置は、第1から第4のいずれかの発明において、前記第3延在部が、前記アンテナ素子の基端の近傍まで延在していることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、第3延在部が、アンテナ素子の基端の近傍まで延在しているので、アンテナ素子との間の浮遊容量を最大限得ることができる。第6の発明に係るアンテナ装置は、第1から第5のいずれかの発明において、前記第1延在部に受動素子が接続されていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、第1延在部に受動素子が接続されているので、受動素子により共振周波数等の調整が可能になる。第7の発明に係るアンテナ装置は、第1から第6のいずれかの発明において、前記アンテナエレメントが、前記第1延在部の途中に先端が接続されていると共に基端が前記給電点から離間した位置で前記グランド面に接続されている第3延在部を有し、該第4延在部にインピーダンス調整用受動素子が接続されていることを特徴とする。すなわち、このアンテナ装置では、第4延在部にインピーダンス調整用受動素子が接続されているので、インピーダンス調整用受動素子によりインピーダンスの調整ができると共にグランド面への高周波電流の流れを抑制することができる。本発明によれば、以下の効果を奏する。本発明のアンテナ装置によれば、アンテナエレメントが、アンテナ素子の延在方向に直交する方向に延在する第2延在部と、該第2延在部の先端に基端が接続されていると共にアンテナ素子に沿ってグランド面に向けて延在する第3延在部とを有しているので、放射抵抗が低下することなく、アンテナ素子の先端側にインダクタンス成分と共に容量を装荷することができる。したがって、小型化できると共に低い周波数帯においても高利得化及び広帯域化等の高性能化が可能になる。以下、本発明に係るアンテナ装置の一実施形態を、図1から図4を参照しながら説明する。本実施形態におけるアンテナ装置1は、図1及び図2に示すように、絶縁性の基板本体2と、基板本体2の表面に銅箔等の金属箔でパターン形成されたグランド面GNDと、基板本体2の表面に銅箔等で金属箔でパターン形成されグランド面GND側の基端に給電点FPが設けられて延在するアンテナエレメント3と、基板本体2の表面に設けられていると共にアンテナエレメント3の途中に接続された誘電体アンテナのアンテナ素子ATとを備えている。上記アンテナエレメント3は、グランド面GNDから離間する方向に給電点FPから延在すると共に先端に前記離間する方向に延在するアンテナ素子ATの基端が接続された第1延在部3aと、アンテナ素子ATの先端に接続され該アンテナ素子ATの延在方向に直交する方向に延在する第2延在部3bと、該第2延在部3bの先端に基端が接続されていると共にアンテナ素子ATに沿ってグランド面GNDに向けて延在する第3延在部3cと、第1延在部3aの途中に先端が接続されていると共に基端が給電点FPから離間した位置でグランド面GNDに接続されている第4延在部3dを有している。上記第2延在部3bは、第1延在部3aよりも幅広に形成されている。また、この第2延在部3bは、アンテナ素子ATの先端から該アンテナ素子ATの両側にそれぞれ延在し、第3延在部3cは、第2延在部3bの両端からアンテナ素子ATの両側に沿ってそれぞれ延在して一対設けられている。すなわち、アンテナ素子ATを囲むように、第2延在部3bと一対の第3延在部3cとが配されている。これらの第3延在部3cは、第1延在部3aよりも幅広に形成されている。さらに、第3延在部3cは、アンテナ素子ATの基端の近傍まで延在している。すなわち、一対の第3延在部3cは、アンテナ素子ATと略同じ長さで延在している。上記第1延在部3aの途中には、直接に接続された第1受動素子P1及び第2受動素子P2が接続されている。また、上記第4延在部3dの途中には、インピーダンス調整用受動素子P3が接続されている。上記第1受動素子P1,第2受動素子P2及びインピーダンス調整用受動素子P3は、例えばインダクタ、コンデンサ、抵抗又はジャンパー線等が採用される。上記基板本体2は、一般的なプリント基板であって、本実施形態では、長方形状のガラスエポキシ樹脂等からなるプリント基板の本体を採用している。上記グランド面GNDには、無線回路である高周波回路等が設けられる。上記給電点FPは、同軸ケーブル等の給電手段を介して高周波回路図示略の給電点に接続される。この給電手段としては、同軸ケーブル、レセプタクル等のコネクタ、接点が板バネ形状を有する接続構造、接点がピンプローブ形状またはピン形状を有する接続構造、ハンダ付け用のランドを用いた接続構造等の種々の構造が採用可能である。例えば、給電手段として同軸ケーブルを採用する場合、近傍のグランド面GND側に同軸ケーブルのグランド線が接続されると共に、同軸ケーブルの芯線が給電点FPに接続される。なお、給電点FP第1延在部3aの基端は、対向するグランド面GNDの端辺の中央近傍に設定されている。上記アンテナ素子ATは、所望の共振周波数に自己共振しないローディング素子であって、例えば図3に示すように、セラミックス等の誘電体101の表面にAg等の導体パターン102が形成されたチップアンテナである。このアンテナ素子ATは、共振周波数等の設定に応じて、その長さ、幅、導体パターンの形状等が選択される。なお、本実施形態のアンテナ素子ATのサイズは、横幅:10.5mm、奥行き:3.0mm、高さ:0.8mmである。このアンテナ素子ATは、上述したように第1延在部3aの延在方向に延在してグランド面GNDから離間する方向に向けて設置されている。すなわち、アンテナ素子ATは、対向するグランド面GNDの端辺に直交する方向に向けて配されている。このアンテナ装置1において高周波電流の流れは、図2に示すように、アンテナエレメント3側に流れる高周波電流の流れIaと、グランド面GND側に流れる高周波電流の流れIgとの2つの流れが生じる。例えば、上記第2延在部3bと第3延在部3cとが無い場合であって低い周波数帯の場合には、アンテナの使用周波数の波長に対して、グランド面GNDのサイズが小さい場合が多いため、グランド面GND側への高周波電流Igを効果的に流すことが困難となる。また、アンテナの使用周波数の波長が長いため、波長に対してアンテナ素子ATのサイズも小さくなってしまい、アンテナエレメント3側へ流れる高周波電流Iaよりも高周波電流Igの方へ多く流れてしまい、十分なアンテナ性能を確保できない。さらに、アンテナエレメント3側へ流れる高周波電流Iaを増やそうとした場合にも、アンテナ素子ATを大型化する必要があり、小型化、薄型化等を行う際に容易に特性を改善することが困難である。これに対して、本実施形態では、ローディング素子であるアンテナ素子ATの先端に第2延在部3bと第3延在部3cとの配線パターンを追加し、インダクタンス成分と共に、第3延在部3cとグランド面GNDとの間の浮遊容量Ca,Cbと、第3延在部3cとアンテナ素子ATとの間の浮遊容量Cc,Cdとを装荷している。これにより、高インピーダンスとなるアンテナ素子ATの先端にインダクタンス成分及び容量成分が装荷されるため、インダクタンス成分でアンテナ実効長を延長すると同時に容量装荷による短縮効果が得られ、アンテナエレメント3側に流れる高周波電流Iaが効果的に流れる。図4のaに示す特許文献1に記載のアンテナ装置では、給電点FPから延びた逆L型のアンテナエレメントを有する従来の1/4波長タイプのアンテナ装置に比べて、より良好なアンテナ性能を得ることができる。しかしながら、低い周波数帯で使用する場合、アンテナ素子ATの放射抵抗が下がってしまい、第1及び第2受動素子P1,P2による損失分が増大してしまうことで、十分なアンテナ性能を確保することができない。これに対して、図4のbに示す本実施形態のアンテナ装置1では、アンテナ素子ATの先端に容量を装荷するので、アンテナ素子ATの放射抵抗を上げると共に、第1及び第2受動素子P1,P2による損失分を低減し、高いアンテナ性能を確保することができる。また、アンテナ素子ATをグランド面GNDに対して垂直縦配置にすることにより、アンテナ素子ATとグランド面GNDとの間の浮遊容量の代わりにアンテナ素子ATの両側に配された一対の第3延在部3cとの浮遊容量Cc,Cdが発生するため、アンテナ素子ATの放射抵抗を改善することができる。これにより、アンテナ素子ATの放射抵抗を下げることができると共に、第1受動素子P1及び第2受動素子P2による損失分を低減することができ、高いアンテナ性能を確保することができる。なお、その際の装荷する容量成分は、大きいことが望ましい。このように本実施形態のアンテナ装置1では、アンテナエレメント3が、アンテナ素子ATの延在方向に直交する方向に延在する第2延在部3bと、該第2延在部3bの先端に基端が接続されていると共にアンテナ素子ATに沿ってグランド面GNDに向けて延在する第3延在部3cとを有しているので、放射抵抗が低下することなく、アンテナ素子ATの先端側第3延在部3cにインダクタンス成分と共に容量を装荷することができる。したがって、アンテナ素子ATの先端に第2延在部3bと第3延在部3cとを設けた構成によって小型化できると共に、低い周波数帯においても広帯域化等の高性能化が可能になる。また、第3延在部3cが、第2延在部3bの両端からアンテナ素子ATの両側に沿ってそれぞれ延在して一対設けられているので、アンテナ素子ATの片側にのみ第3延在部3cが配されている場合に比べて、アンテナ素子ATに装荷する容量を倍増させることができると共に、放射パターンをアンテナ素子ATに対して対称にすることができる。また、第3延在部3cが、第1延在部3aよりも幅広に形成されているので、装荷される容量が多くなり、より高性能化を図ることができる。さらに、第2延在部3bが、第1延在部3aよりも幅広に形成されているので、アンテナ素子ATの先端側に向けた方向グランド面GNDから離間する方向への高周波電流Iaを効率的に流すことが可能になる。また、第3延在部3cが、アンテナ素子ATの基端の近傍まで延在しているので、アンテナ素子ATとの間の浮遊容量を最大限得ることができる。また、第1延在部3aに第1受動素子P1及び第2受動素子P2が接続されているので、これらの受動素子により共振周波数等の調整が可能になる。さらに、第4延在部3dにインピーダンス調整用受動素子P3が接続されているので、インピーダンス調整用受動素子P3によりインピーダンスの調整ができると共にグランド面GNDへの高周波電流の流れIgを抑制することができる。次に、上記本発明の実施形態に基づいて作製したアンテナ装置の実施例について、VSWR特性電圧定在波比と放射パターンとを測定した結果を、図5及び図6を参照して説明する。なお、第1延在部3a及びアンテナ素子ATの延在方向を-X方向とし、基板本体2の面内で第1延在部3a及びアンテナ素子ATの延在方向に直交する方向をY方向とし、グランド面GNDに対する垂直方向表面に向けた垂直方向をZ方向とした。この際のYZ面に対する垂直偏波を測定した。また、各受動素子は、第1受動素子P1:47nH、第2受動素子P2:75nH、インピーダンス調整用受動素子P3:20nHのいずれもインダクタを使用した。これらの結果からわかるように、VSWRは1.24共振周波数:315MHz、帯域幅は19.6MHzVSWR≦3.0と良好なアンテナ利得電力利得AVE値:-10.9dBi及び広帯域化が得られている。次に、図7に示すように、第2延在部3b及び第3延在部3cが無いアンテナ装置であって、アンテナ素子ATがグランド面GNDに沿って延在した比較例a:アンテナ素子:横配置容量装荷:無及びアンテナ素子ATがグランド面GNDから離間する方向に延在した比較例b:アンテナ素子:縦配置容量装荷:無と、本発明の実施例c:アンテナ素子:縦配置容量装荷:有とにおいて、帯域幅及びアンテナ利得を比較したグラフを図8に示す。なお、いずれも受動素子は上記実施形態のアンテナ装置本発明の実施例と同様のものを使用した。これらの結果からわかるように、アンテナ素子ATが横配置のアンテナ装置比較例aでは、アンテナ利得平均利得:Gain:-16.4dBi、帯域幅BW:10.0MHzであり、アンテナ素子ATが縦配置のアンテナ装置比較例bでは、アンテナ利得平均利得:Gain:-14.9dBi、帯域幅BW:12.8MHzであったのに対し、容量装荷した本発明のアンテナ装置実施例cでは、アンテナ利得平均利得:Gain:-10.9dBi、帯域幅:19.6MHzであり、帯域幅及びアンテナ利得が向上している。すなわち、本発明の実施例では、比較例aに比べてアンテナ利得:5.5dB、帯域幅:2.0倍に改善されている。なお、本発明は上記実施形態及び上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることができる。"