"上位側システムより一対の電線を介して電流の供給を受け、この供給電流から自己の動作電源を生成する一方、前記供給電流の値に応じて調節弁の開度を制御するポジショナにおいて、前記調節弁の開度制御に用いられる物理量を測定する制御用センサと、前記調節弁の開度制御以外に用いられる物理量を測定する非制御用センサと、前記調節弁の開度を検出する開度センサを除く前記制御用センサおよび前記非制御用センサを給電対象センサとし、この給電対象センサが複数台同時に動作しないように、各給電対象センサへの給電/非給電を制御する一方、給電状態とした給電対象センサからその測定値を取り込む給電制御手段とを備えることを特徴とするポジショナ。請求項1に記載されたポジショナにおいて、前記各給電対象センサへの給電周期は、前記制御用センサのうち所定の制御用センサを基準センサとし、この基準センサへの給電周期を基準にして設定されていることを特徴とするポジショナ。請求項2に記載されたポジショナにおいて、前記給電制御手段は、前記基準センサの給電周期が変更された場合、この基準センサの給電周期を基準として、前記各給電対象センサへの給電周期を調整することを特徴とするポジショナ。請求項2に記載されたポジショナにおいて、前記各給電対象センサへの給電周期は、前記基準センサへの給電周期の関数として個別に設定されていることを特徴とするポジショナ。請求項1~4の何れか1項に記載されたポジショナにおいて、前記給電制御手段に代えて、前記調節弁の開度を検出する開度センサを含む前記制御用センサおよび前記非制御用センサを給電対象センサとし、この給電対象センサが複数台同時に動作しないように、各給電対象センサへの給電/非給電を制御する一方、給電状態とした給電対象センサからその測定値を取り込む給電制御手段を備えることを特徴とするポジショナ。しかしながら、従来のポジショナによると、上述したような制御性の向上や多機能化に応えた結果、調節弁の開度を検出する開度センサに加え、パイロットリレーの出力空気圧Poを検出する圧力センサ、パイロットリレーにおけるシリンダやポペット弁の変位Xpを検出する位置センサ、異常診断用のセンサ電空変換器やパイロットリレーへの供給空気圧Psを検出する圧力センサ、電空変換器からのパイロットリレーへの出力空気圧ノズル背圧Pnを検出する圧力センサ、ポジショナ内の振動G1を検出する振動検出センサ等などを更に搭載することにより、以前に比較して飛躍的に高機能化した反面、全ての機能を同時に発揮しようとすると必要な電流が3.8mAの限界を超えてしまい、全ての機能を安定して発揮することができなくなるという脆弱性も高くなっている。本発明は、このような課題を解決するためになされたもので、その目的とするところは、供給電流の不足を回避しつつ、高機能を確実に発揮させることが可能なポジショナを提供することにある。このような目的を達成するために本発明は、上位側システムより一対の電線を介して電流の供給を受け、この供給電流から自己の動作電源を生成する一方、供給電流の値に応じて調節弁の開度を制御するポジショナにおいて、調節弁の開度制御に用いられる物理量を測定する制御用センサと、調節弁の開度制御以外に用いられる物理量を測定する非制御用センサと、調節弁の開度を検出する開度センサを除く制御用センサおよび非制御用センサを給電対象センサとし、この給電対象センサが複数台同時に動作しないように、各給電対象センサへの給電/非給電を制御する一方、給電状態とした給電対象センサからその測定値を取り込む給電制御手段とを備えることを特徴とする。例えば、本発明では、パイロットリレーの出力空気圧Poを検出する圧力センサ、パイロットリレーにおけるシリンダやポペット弁の変位Xpを検出する位置センサなどの開度制御に用いられるセンサを制御用センサとし、異常診断用のセンサ電空変換器やパイロットリレーへの供給空気圧Psを検出する圧力センサ、電空変換器からのパイロットリレーへの出力空気圧ノズル背圧Pnを検出する圧力センサ、ポジショナ内の振動G1を検出する振動検出センサ等などの開度制御以外に用いられるセンサを非制御用センサとする。そして、この制御用センサおよび非制御用センサを給電対象センサとし、この給電対象センサが複数台同時に動作しないように、各給電対象センサへの給電/非給電を制御する一方、給電状態とした給電対象センサからその測定値を取り込む。これにより、複数台の給電対象センサへ同時に給電が行われることがなくなり、消費電流が抑えられる。なお、ポジショナ内蔵の各種センサのうち開度制御に用いられるセンサ制御用センサは短周期で動作させる必要があるが、開度制御以外に用いられるセンサ非制御用センサは頻繁に動作させる必要はなく、比較的長周期で動作させても問題はない。また、特許文献5に示すように、フィールド機器ポジショナに供給される電流に余剰電流が生じる場合は、フィールド機器内蔵のCPUの動作クロックの周波数を高くなるように変更して、フィールド機器の能力を向上させるように使用される場合もあり、このことはポジショナにおいては、制御周期が変更されることを意味し、それに連動して制御に用いられるセンサの動作周期も変動する場合があることも考慮されなければならないという事情も存在する。このような事情を考慮し、本発明において、各給電対象センサへの給電周期は、制御用センサのうち所定の制御用センサを基準センサとし、この基準センサへの給電周期を基準にして設定することが考えられる。例えば、パイロットリレーの出力空気圧Poを検出する圧力センサを基準センサとし、この基準センサへの給電周期よりも異常診断用のセンサへの給電周期を長周期とすることが考えられる。また、基準センサの給電周期が変更された場合、基準センサの給電周期を基準として、各給電対象センサへの給電周期が自動的に調整されるようにしたり、各給電対象センサへの給電周期を基準センサへの給電周期の関数として個別に設定するようにし、基準センサの給電周期が変更された場合、その設定された関数によって各給電対象センサへの給電周期が自動的に変更されるようにしたりすることも考えられる。また、本発明において、調節弁の開度を検出する開度センサも給電対象センサに含ませるようにしてもよい。すなわち、調節弁の開度を検出する開度センサは開度制御に際して最も重要な役割を果たすので通常は常時給電状態とするが、この調節弁の開度を検出する開度センサも給電対象センサに含ませるようにし、この開度センサを含む給電対象センサが複数台同時に動作しないように、各給電対象センサへの給電/非給電を制御するようにしてもよい。本発明によれば、給電対象センサが複数台同時に動作しないように、各給電対象センサへの給電/非給電を制御する一方、給電状態とした給電対象センサからその測定値を取り込むようにしたので、複数台の給電対象センサへ同時に給電が行われることがなく、消費電流が抑えられ、供給電流の不足を回避しつつ、高機能を確実に発揮させることが可能となる以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。実施の形態1:単動型ポジショナ図1は本発明に係るポジショナの一実施の形態実施の形態1を示すブロック図である。同図において、100は本発明に係るポジショナ、200はこのポジショナ100によってその弁開度が調整される調節弁である。調節弁200は、弁軸20を駆動する操作器21を有しており、弁軸20にはその上下方向への変位量をフィードバックするフィードバック機構22が設けられている。ポジショナ100は、上位側システムから送られてくる弁開度設定値Xspと調節弁200からフィードバックされてくる実開度値Xpvとの偏差を求め、この偏差に応じた電気信号を制御出力MVとして生成する制御部1と、この制御部1の生成した制御出力MVを空気圧信号ノズル背圧Pnに変換する電空変換器2と、この電空変換器2が変換したノズル背圧Pnを増幅し増幅空気圧信号出力空気圧Poとして調節弁200へ出力するパイロットリレー3と、開度センサ4と、第1の圧力センサ5と、第2の圧力センサ6と、第3の圧力センサ7と、振動検出センサ8とを備えている。なお、パイロットリレー3は、その主要構成要素として、シリンダ3aとポペット弁3bとを備えている。また、パイロットリレー3は空気圧の出力ポートを1つしか有しておらず、この1つの出力ポートから出力される空気圧Poによって調節弁200を正動作制御出力MVに対応した方向に駆動あるいは逆動作制御出力MVに対して反対の方向に駆動させる。このような動作形式のパイロットリレーを単動型のパイロットリレーと呼び、この単動型のパイロットリレーを用いたポジショナを単動型ポジショナと呼んでいる。また、開度センサ4は、フィードバック機構22からフィードバックされてくる弁軸20の変位量から調節弁200の弁開度を検出し、その検出した弁開度を実開度値Xpvとして制御部1へ送る。第1の圧力センサ5は、パイロットリレー3からの調節弁200への出力空気圧Poを検出し、制御部1へ送る。第2の圧力センサ6は、電空変換器2からのパイロットリレー3へのノズル背圧Pnを検出し、制御部1へ送る。第3の圧力センサ7は、電空変換器2およびパイロットリレー3への供給空気圧Psを検出し、制御部1へ送る。振動検出センサ8は、ポジショナ100内の振動G1を検出し、制御部1へ送る。また、開度センサ4、第1の圧力センサ5、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7、振動検出センサ8は電源Vの供給を受けて動作し、第1の圧力センサ5への電源Vの供給路にはスイッチSW1が設けられ、第2の圧力センサ6への電源Vの供給路にはスイッチSW2が設けられ、第3の圧力センサ7への電源Vの供給路にはスイッチSW3が設けられ、振動検出センサ8への電源Vの供給路にはスイッチSW4が設けられている。なお、この実施の形態において、開度センサ4への電源Vの供給路にはスイッチは設けられておらず、開度センサ4は常に給電状態とされ、開度センサ4からの計測値が制御部1に必要なタイミングで取り込まれるものとなっている。また、振動検出センサ8としては、加速度センサが用いられている。制御部1は、プロセッサや記憶装置からなるハードウェアと、これらのハードウェアと協働して各種機能を実現させるプログラムとによって実現され、制御出力MVを生成する制御出力生成機能開度制御機能1Aと、ポジショナ100内の各種の異常を診断する異常診断機能1Bと、スイッチSW1~SW4のON/OFFを制御する給電制御機能1Cを備えている。なお、制御部1の機能ブロック内には、制御部1の主要構成要素であるCPU中央演算処理装置1-1とADCA/Dコンバータ1-2とを示している。制御出力生成機能開度制御機能制御部1は、制御出力生成機能1Aによって、上位側システムからの弁開度設定値Xspと開度センサ4からの実開度値Xpvとの偏差を求め、この偏差に応じた電気信号を制御出力として生成する。そして、マイナーループとして帰還される第1の圧力センサ5からの出力空気圧Poによって、生成した制御出力を補正して電空変換器2への制御出力MVとする。この場合、開度センサ4および圧力センサ5は開度制御に用いられる。この開度制御に用いられる開度センサ4および圧力センサ5が本発明でいう制御用センサに相当する。異常診断機能制御部1は、異常診断機能1Bによって、第2の圧力センサ6からのノズル背圧Pn、第3の圧力センサ7からの供給空気圧Ps、振動検出センサ8からの振動G1に基づいて、ノズルの詰まり、固定絞りの詰まり、異常振動など、ポジショナ100内の各種の異常を診断する。この場合、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8は開度制御以外に用いられる。この開度制御以外に用いられる第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8が本発明でいう非制御用センサに相当する。給電制御機能制御部1は、給電制御機能1Cにより、第1の圧力センサ5への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW1、第2の圧力センサ6への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW2、第3の圧力センサ7への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW3、振動検出センサ8への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW4のON/OFFを制御する。この場合、給電制御機能1Cは、第1の圧力センサ5、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8を給電対象センサとし、この給電対象センサが複数台同時に動作しないように、各給電対象センサへの給電/非給電を制御する。また、給電状態とした給電対象センサからその測定値を取り込み、その取り込んだ測定値を制御出力生成機能1Aや異常診断機能1Bに引き渡す。図2に図1における給電制御機能1Cに関連する部分を抜粋して示す。図3に給電制御機能1CによるスイッチSW1~SW4のON/OFFの制御状況のタイミングチャートを示す。給電制御機能1Cは制御部1におけるCPU1-1とADC1-2との組み合わせによって実現される。この例において、CPU1-1は、スイッチSW1を短周期でONとし図3a参照、このスイッチSW1のON周期を基準にし、スイッチSW1~SW4のON状態が重ならないように、スイッチSW2,SW3,SW4をスイッチSW1よりも長周期でONとする図3b,c,d参照。これにより、複数台同時に動作しないように、すなわち必ず1台だけが動作するように、時間帯をずらして、第1の圧力センサ5、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電が行われる。また、CPU1-1は、スイッチSW1をONとした場合、そのスイッチSW1を通して給電状態とされた圧力センサ5からの測定値PoをADC1-2を介して取り込み、スイッチSW2をONとした場合、そのスイッチSW2を通して給電状態とされた圧力センサ6からの測定値PnをADC1-2を介して取り込む。同様にして、スイッチSW3をONとした場合、そのスイッチSW3を通して給電状態とされた圧力センサ7からの測定値PsをADC1-2を介して取り込み、スイッチSW4をONとした場合、そのスイッチSW4を通して給電状態とされた振動検出センサ8からの測定値G1をADC1-2を介して取り込む。このようにして、本実施の形態のポジショナ100では、各給電対象センサ第1の圧力センサ5、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7、振動検出センサ8への給電/非給電が制御される一方、給電状態とした給電対象センサからその測定値が取り込まれるようになり、複数台の給電対象センサへ同時に給電が行われることがなく、消費電流が抑えられ、供給電流の不足を回避しつつ、高機能を確実に発揮させることができるようになる。ポジショナの最も重要な機能は弁開度制御であり、制御性の向上のためには制御用センサへの給電周期が非制御用センサへの給電周期よりも短周期に設定されることが望ましい。この実施の形態では、スイッチSW1のON周期を基準にし、スイッチSW1~SW4のON状態が重ならないように、スイッチSW2,SW3,SW4をスイッチSW1よりも長周期でONとするようにしている。すなわち、第1の圧力センサ5への給電周期を基準にし、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電周期を長周期に設定している。これにより、第1の圧力センサ5への給電周期を短周期として、制御用センサである第1の圧力センサ5の動作が確保される。なお、給電制御機能1Cに給電周期の自動変更機能を設け、第1の圧力センサ5の給電周期が変更された場合、この第1の圧力センサ5の給電周期を基準にして、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電周期を自動的に変更させるようにしてもよい。ポジショナに供給される供給電流に余剰が生じた場合、特許文献5に示されているように弁開度の制御周期を短周期にすることで制御性を向上させることができるが、各給電対象センサへの給電周期がそのままだと、同時に複数の給電対象センサへの給電が行われてしまう可能性がある。給電制御機能1Cに給電周期の自動変更機能を設け、自動的に給電周期の変更が行われるようにすることにより、同時に複数の給電対象センサへの給電が行われてしまう虞を回避することができる。また、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電周期を第1の圧力センサ5への給電周期の関数として個別に設定するようにし、第1の圧力センサ5の給電周期が変更された場合、その設定された関数によって第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電周期が自動的に変更されるようにしてもよい。このようにすると、ポジショナの稼働中に弁開度の制御周期が変更されたような場合、各給電対象センサの給電周期も個別に設定されている関数に従って連動して変更されるので、複数の給電対象センサへの給電が同時に行われてしまうことを容易に防止することができる。また、この実施の形態では、開度センサ4への電源Vの供給路にはスイッチを設けず、開度センサ4を常時給電状態とするようにしたが、図4に示すように、開度センサ4への電源Vの供給路にスイッチSW0を設け、このスイッチSW0のON/OFFを給電制御機能1Cによって制御するようにしてもよい。この場合、スイッチSW0を短周期でONとし図5a参照、このスイッチSW0のON周期を基準にして、スイッチSW0~SW4のON状態が重ならないように、スイッチSW1を短周期スイッチSW0と同周期でONとし図5b参照、スイッチSW2,SW3,SW4を長周期でONとする図5c,d,e参照。これにより、複数台同時に動作しないように、開度センサ4,第1の圧力センサ5、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電が行われる。また、各給電対象センサ開度センサ4,第1の圧力センサ5、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7、振動検出センサ8に給電が行われる毎に、その給電対象センサからの測定値Xpv,Po,Pn,Ps,G1の取り込みが行われる。実施の形態2:複動型ポジショナ図6は本発明に係るポジショナの他の実施の形態実施の形態2を示すブロック図である。この実施の形態2では、実施の形態1の構成において、単動型のパイロットリレー3に代えて複動型のパイロットリレー9を設けている。複動型のパイロットリレー9は、その主要構成要素として、シリンダ9aとポペット弁9b1,9b2とを備えている。また、空気圧の出力ポートを2つ有しており、第1のポートから空気圧Po1を出力し、第2のポートから空気圧Po2を出力する。このポジショナ101において、調節弁200を正動作制御出力MVに対応した方向に駆動させる場合には第1のポートの空気圧Po1を第2のポートの空気圧Po2よりも高くし、調節弁200を逆動作制御出力MVに対して反対の方向に駆動させる場合には第2のポートの空気圧Po2を第1のポートの空気圧Po1よりも高くする。このような複動型のパイロットリレーを用いたポジショナの複動型ポジショナと呼んでいる。また、このポジショナ101では、実施の形態1の構成において、圧力センサ5に代えて、パイロットリレー9の第1の出力ポートからの空気圧Po1を検出する圧力センサ5-1と、パイロットリレー9の第2の出力ポートからの空気圧Po2を検出する圧力センサ5-2とを設けている。この実施の形態2では、圧力センサ5-1を第1の圧力センサ、圧力センサ5-2を第2の圧力センサ、圧力センサ6を第3の圧力センサ、圧力センサ7を第4の圧力センサと呼ぶことにする。また、開度センサ4、第1の圧力センサ5-1、第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7、振動検出センサ8は電源Vの供給を受けて動作し、第1の圧力センサ5-1への電源Vの供給路にはスイッチSW1が設けられ、第2の圧力センサ5-2への電源Vの供給路にはスイッチSW2が設けられ、第3の圧力センサ6への電源Vの供給路にはスイッチSW3が設けられ、第4の圧力センサ7への電源Vの供給路にはスイッチSW4が設けられ、振動検出センサ8への電源Vの供給路にはスイッチSW5が設けられている。なお、この実施の形態においても、開度センサ4への電源Vの供給路にはスイッチは設けられておらず、開度センサ4は常に給電状態とされ、開度センサ4からの計測値が制御部1に必要なタイミングで取り込まれるものとなっている。制御部1は、実施の形態1と同様、プロセッサや記憶装置からなるハードウェアと、これらのハードウェアと協働して各種機能を実現させるプログラムとによって実現され、制御出力MVを生成する制御出力生成機能開度制御機能1Aと、ポジショナ101内の各種の異常を診断する異常診断機能1Bと、スイッチSW1~SW5のON/OFFを制御する給電制御機能1Cを備えている。制御出力生成機能開度制御機能制御部1は、制御出力生成機能1Aによって、上位側システムからの弁開度設定値Xspと開度センサ4からの実開度値Xpvとの偏差を求め、この偏差に応じた電気信号を制御出力として生成する。そして、マイナーループとして帰還される第1の圧力センサ5-1からの出力空気圧Po1からの出力空気圧Po1によって、生成した制御出力を補正して電空変換器2への制御出力MVとする。この場合、開度センサ4および圧力センサ5-1は開度制御に用いられる。この開度制御に用いられる開度センサ4および圧力センサ5-1が本発明でいう制御用センサに相当する。異常診断機能制御部1は、異常診断機能1Bによって、第2の圧力センサ5-2からの出力空気圧Po2、第3の圧力センサ6からのノズル背圧Pn、第4の圧力センサ7からの供給空気圧Ps、振動検出センサ8からの振動G1に基づいて、パイロットリレーの出力空気圧の異常、ノズルの詰まり、固定絞りの詰まり、異常振動など、ポジショナ100内の各種の異常を診断する。なお、異常診断機能1Bは、第2の圧力センサ5-2からの出力空気圧Po2と第1の圧力センサ5-1からの出力空気圧Po1とを比較することにより、その比率でパイロットリレーの出力空気圧の異常を判断する。この場合、第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8は開度制御以外に用いられる。この開度制御以外に用いられる第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8が本発明でいう非制御用センサに相当する。給電制御機能制御部1は、給電制御機能1Cにより、第1の圧力センサ5-1への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW1、第2の圧力センサ5-2への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW2、第3の圧力センサ6への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW3、第4の圧力センサ7への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW4、振動検出センサ8への電源Vの供給路に設けられたスイッチSW5のON/OFFを制御する。この場合、給電制御機能1Cは、第1の圧力センサ5-1、第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8を給電対象センサとし、この給電対象センサが複数台同時に動作しないように、各給電対象センサへの給電/非給電を制御する。また、給電状態とした給電対象センサからその測定値を取り込み、その取り込んだ測定値を制御出力生成機能1Aや異常診断機能1Bに引き渡す。図7に図6における給電制御機能1Cに関連する部分を抜粋して示す。図8に給電制御機能1CによるスイッチSW1~SW5のON/OFFの制御状況のタイミングチャートを示す。給電制御機能1Cは制御部1におけるCPU1-1とADC1-2との組み合わせによって実現される。この例において、CPU1-1は、スイッチSW1を短周期でONとし図8a参照、このスイッチSW1のON周期を基準にし、スイッチSW1~SW5のON状態が重ならないように、スイッチSW2,SW3,SW4,SW5をスイッチSW1よりも長周期でONとする図8b,c,d,e参照。これにより、複数台同時に動作しないように、すなわち必ず1台だけが動作するように、時間帯をずらして、第1の圧力センサ5-1、第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電が行われる。また、CPU1-1は、スイッチSW1をONとした場合、そのスイッチSW1を通して給電状態とされた圧力センサ5-1からの測定値Po1をADC1-2を介して取り込み、スイッチSW2をONとした場合、そのスイッチSW2を通して給電状態とされた圧力センサからの測定値Po2をADC1-2を介して取り込む。同様にして、スイッチSW3をONとした場合、そのスイッチSW3を通して給電状態とされた圧力センサ6からの測定値PnをADC1-2を介して取り込み、スイッチSW4をONとした場合、そのスイッチSW4を通して給電状態とされた圧力センサ7からの測定値PsをADC1-2を介して取り込み、スイッチSW5をONとした場合、そのスイッチSW5を通して給電状態とされた振動検出センサ8からの測定値G1をADC1-2を介して取り込む。このようにして、本実施の形態のポジショナ101では、各給電対象センサ第1の圧力センサ5-1、第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7、振動検出センサ8への給電/非給電が制御される一方、給電状態とした給電対象センサからその測定値が取り込まれるようになり、複数台の給電対象センサへ同時に給電が行われることがなく、消費電流が抑えられ、供給電流の不足を回避しつつ、高機能を確実に発揮させることができるようになる。ポジショナの最も重要な機能は弁開度制御であり、制御性の向上のためには制御用センサへの給電周期が非制御用センサへの給電周期よりも短周期に設定されることが望ましい。この実施の形態では、スイッチSW1のON周期を基準にし、スイッチSW1~SW5のON状態が重ならないように、スイッチSW2,SW3,SW4,SW5をスイッチSW1よりも長周期でONとするようにしている。すなわち、第1の圧力センサ5-1への給電周期を基準にし、第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電周期を長周期に設定している。これにより、第1の圧力センサ5-1への給電周期を短周期として、制御用センサである第1の圧力センサ5-1の動作が確保される。なお、給電制御機能1Cに給電周期の自動変更機能を設け、第1の圧力センサ5-1の給電周期が変更された場合、この第1の圧力センサ5-1の給電周期を基準にして、第2の圧力センサ5-2,第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電周期を自動的に変更させるようにしてもよい。ポジショナに供給される供給電流に余剰が生じた場合、特許文献5に示されているように弁開度の制御周期を短周期にすることで制御性を向上させることができるが、各給電対象センサへの給電周期がそのままだと、同時に複数の給電対象センサへの給電が行われてしまう可能性がある。給電制御機能1Cに給電周期の自動変更機能を設け、自動的に給電周期の変更が行われるようにすることにより、同時に複数の給電対象センサへの給電が行われてしまう虞を回避することができる。また、第2の圧力センサ5-1、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電周期を第1の圧力センサ5-1への給電周期の関数として個別に設定するようにし、第1の圧力センサ5-1の給電周期が変更された場合、その設定された関数によって第2の圧力センサ5-2,第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電周期が自動的に変更されるようにしてもよい。このようにすると、ポジショナの稼働中に弁開度の制御周期が変更されたような場合、各給電対象センサの給電周期も個別に設定されている関数に従って連動して変更されるので、複数の給電対象センサへの給電が同時に行われてしまうことを容易に防止することができる。また、この実施の形態では、開度センサ4への電源Vの供給路にはスイッチを設けず、開度センサ4を常時給電状態とするようにしたが、図9に示すように、開度センサ4への電源Vの供給路にスイッチSW0を設け、このスイッチSW0のON/OFFを制御するようにしてもよい。この場合、スイッチSW0を短周期でONとし図10a参照、このスイッチSW0のON周期を基準にして、スイッチSW0~SW5のON状態が重ならないように、スイッチSW1を短周期スイッチSW0と同周期でONとし図10b参照、スイッチSW2,SW3,SW4,SW5を長周期でONとする図10c,d,e,f参照。これにより、複数台同時に動作しないように、開度センサ4,第1の圧力センサ5-1、第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7および振動検出センサ8への給電が行われる。また、各給電対象センサ開度センサ4,第1の圧力センサ5-1、第2の圧力センサ5-2、第3の圧力センサ6、第4の圧力センサ7、振動検出センサ8に給電が行われる毎に、その給電対象センサからの測定値Xpv,Po1,Po2,Pn,Ps,G1の取り込みが行われる。上述した実施の形態1では、第1の圧力センサ5を設けて、パイロットリレー3からの出力空気圧Poをマイナーループとして制御部1に帰還させるようにしたが、図11に示すように、第1の圧力センサ5に代えて位置センサ10を設け、パイロットリレー3におけるシリンダ3aやポペット弁3bの変位をマイナーループとして制御部1に帰還させるようにしてもよい。この場合、開度センサ4および位置センサ10が開度制御に用いられるものとなり、この開度センサ4および位置センサ10が本発明でいう制御用センサに相当する。実施の形態2でも同様のことが言える。実施の形態1では、開度センサ4、第1の圧力センサ5、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7、振動検出センサ8への電源Vの供給路にスイッチSW1,SW2,SW3,SW4を設けたが、例えば開度センサ4、第1の圧力センサ5、第2の圧力センサ6、第3の圧力センサ7、振動検出センサ8のセンサ素子に付加されたON/OFF制御機能を操作することで、そのセンサ素子への給電/非給電を制御することも可能である。実施の形態2でも同様のことが言える。実施の形態2では、パイロットリレー9からの出力空気圧Po1,Po2を圧力センサ5-1,5-2で検出するようにしたが、図12に示すように、圧力センサ5-1,5-2に代えて差圧センサ11を設け、この差圧センサ11によって検出される出力空気圧Po1とPo2との差圧ΔPoをマイナーループとして制御部1に帰還させるようにしてもよい。この場合、開度センサ4および差圧センサ11が開度制御に用いられるものとなり、この開度センサ4および差圧センサ11が本発明でいう制御用センサに相当する。実施の形態1,2では、圧力センサ5,5-1,5-2,6,7や振動検出センサ8を給電対象センサとしたが、ポジショナ内に温度センサや湿度センサなどが設けられていれば、このようなセンサも給電対象センサに含めて、上述と同様にして給電/非給電を制御するようにしてもよい。"