"通信帯域に通信チャンネルを割り付け、他の通信装置と通信する通信装置であって、信号帯域の整数倍よりも大きいか等しい通信チャンネル間隔Nを算出し、前記通信帯域の帯域幅を前記通信チャンネル間隔Nで除した通信チャンネル数Mを算出し、かつ、前記通信チャンネル間隔Nと前記通信チャンネル数Mと前記通信装置が備える番号IDと前記帯域幅の最小周波数Fminとを用いて、周波数Fを次式、F=IDmodM×NFminに基づいて算出し、前記周波数Fを前記通信チャンネルの周波数とする周波数決定手段を備えることを特徴とする通信装置。通信帯域に通信チャンネルを割り付ける第2の通信装置と通信する通信装置であって、前記第2の通信装置は、信号帯域の整数倍よりも大きいか等しい通信チャンネル間隔Nを算出し、前記通信帯域の帯域幅を前記通信チャンネル間隔Nで除した通信チャンネル数Mを算出し、かつ、前記通信チャンネル間隔Nと前記通信チャンネル数Mと前記第2の通信装置が備える番号IDと前記帯域幅の最小周波数Fminとを用いて、周波数Fを次式、F=IDmodM×NFminに基づいて算出し、前記周波数Fを前記通信チャンネルの周波数とする周波数決定手段を含み、前記第2の通信装置から受信した周波数を前記通信チャンネルとして通信路を確立する通信路確立手段を備えることを特徴とする通信装置。請求項2に記載の通信装置において、前記通信路確立手段は、前記通信チャンネルにおける通信品質が所定の通信品質よりも劣化していると判断した場合には、前記第2の通信装置の前記番号IDを用いて計算される異なる周波数を前記通信チャンネルとして通信路を確立することを特徴とする通信装置。請求項2又は3に記載の通信装置において、さらに、前記通信路が確立した後、前記通信チャンネルにおいて、前記第2の通信装置の前記番号IDを登録するペアリング処理を行うペアリング処理手段を備えることを特徴とする通信装置。請求項4に記載の通信装置において、前記ペアリング処理手段は、複数の前記第2の通信装置が発見された場合あるいは通信エラーが発生した場合には通常通信時よりも通信エリアを小さくして前記ペアリング処理を行うことを特徴とする通信装置。請求項4に記載の通信装置において、前記ペアリング処理手段は、通常通信時よりも通信エリアを小さくして通信を行うことを特徴とする通信装置。請求項4~6のいずれか一項に記載の通信装置において、前記通信チャンネルの通信品質が所定の通信品質よりも低下したと判断した場合は、予め決められた前記第2の通信装置の前記番号IDを用いて計算される周波数順に前記通信チャンネルを切り替える通信チャンネル切替え手段を備えることを特徴とする通信装置。通信帯域に通信チャンネルを割り付け、他の通信装置と通信する通信方法であって、信号帯域の整数倍よりも大きいか等しい通信チャンネル間隔Nを算出することと、前記通信帯域の帯域幅を前記通信チャンネル間隔Nで除した通信チャンネル数Mを算出することと、前記通信チャンネル間隔Nと前記通信チャンネル数Mと前記第2の通信装置が備える番号IDと前記帯域幅の最小周波数Fminとを用いて、周波数Fを次式、F=IDmodM×NFminに基づいて算出することと、前記周波数Fを前記通信チャンネルの周波数とすることと、を含むことを特徴とする通信方法。しかしながら、上記両システムの方法では簡単な1対1のシステムには複雑であり、通信チャンネルの確立のための時間も長くかかる。また、これらのシステムは高度であるがゆえに複雑であり、回路規模、消費電力ともに大きいシステムとなることが避けられない虞がある。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]通信帯域に通信チャンネルを割り付け、他の通信装置と通信する通信装置であって、信号帯域の整数倍よりも大きいか等しい通信チャンネル間隔Nを算出し、前記通信帯域の帯域幅を前記通信チャンネル間隔Nで除した通信チャンネル数Mを算出し、かつ、前記通信チャンネル間隔Nと前記通信チャンネル数Mと前記通信装置が備える番号IDと前記帯域幅の最小周波数Fminとを用いて、周波数Fを次式、F=IDmodM×NFminに基づいて算出し、前記周波数Fを前記通信チャンネルの周波数とする周波数決定手段を備えることを特徴とする通信装置。これによれば、通信装置の番号IDから計算される周波数Fを通信チャンネルとして割り付けることにより、簡単な方法で、初期周波数の分散化をはかり、混信確率を低減し、回路規模、消費電力ともに小さい通信装置を提供する。[適用例2]通信帯域に通信チャンネルを割り付ける第2の通信装置と通信する通信装置であって、前記第2の通信装置は、信号帯域の整数倍よりも大きいか等しい通信チャンネル間隔Nを算出し、前記通信帯域の帯域幅を前記通信チャンネル間隔Nで除した通信チャンネル数Mを算出し、かつ、前記通信チャンネル間隔Nと前記通信チャンネル数Mと前記第2の通信装置が備える番号IDと前記帯域幅の最小周波数Fminとを用いて、周波数Fを次式、F=IDmodM×NFminに基づいて算出し、前記周波数Fを前記通信チャンネルの周波数とする周波数決定手段を含み、前記第2の通信装置から受信した周波数を前記通信チャンネルとして通信路を確立する通信路確立手段を備えることを特徴とする通信装置。これによれば、第2の通信装置のID番号IDから計算される周波数を通信チャンネルとして設定する第2の通信装置と、第1の通信装置が、同一の計算に基づき第2の通信装置の周波数を検索し、第2の通信装置との通信チャンネルを通信路として確立することにより、簡単な方法で、初期周波数の分散化をはかり、混信確率を低減し、回路規模、消費電力ともに小さい通信装置を提供する。[適用例3]上記通信装置であって、前記通信路確立手段は、前記通信チャンネルにおける通信品質が所定の通信品質よりも劣化していると判断した場合には、前記第2の通信装置の前記番号IDを用いて計算される異なる周波数を前記通信チャンネルとして通信路を確立することを特徴とする通信装置。これによれば、通信路確立手段を備えることにより、簡単な方法で、初期周波数の確実な分散化をはかる。[適用例4]上記通信装置であって、前記通信路が確立した後、前記通信チャンネルにおいて、前記第2の通信装置の前記番号IDを登録するペアリング処理を行うペアリング処理手段を備えることを特徴とする通信装置。これによれば、ペアリング処理手段を備えることにより、ペアリング処理を容易に行う。[適用例5]上記通信装置であって、前記ペアリング処理手段は、複数の前記第2の通信装置が発見された場合あるいは通信エラーが発生した場合には通常通信時よりも通信エリアを小さくして前記ペアリング処理を行うことを特徴とする通信装置。これによれば、ペアリング処理手段を備えることにより、簡単な方法で、初期周波数の確実な分散化をはかる。[適用例6]上記通信装置であって、前記ペアリング処理手段は、通常通信時よりも通信エリアを小さくして通信を行うことを特徴とする通信装置。これによれば、ペアリング処理手段を備えることにより、簡単な方法で、初期周波数の確実な分散化をはかる。[適用例7]上記通信装置であって、前記通信チャンネルの通信品質が所定の通信品質よりも低下したと判断した場合は、予め決められた前記第2の通信装置の前記番号IDを用いて計算される周波数順に前記通信チャンネルを切り替える通信チャンネル切替え手段を備えることを特徴とする通信装置。これによれば、通信チャンネル切替え手段を備えることにより、簡単な方法で、初期周波数の確実な分散化をはかる。[適用例8]通信帯域に通信チャンネルを割り付け、他の通信装置と通信する通信方法であって、信号帯域の整数倍よりも大きいか等しい通信チャンネル間隔Nを算出することと、前記通信帯域の帯域幅を前記通信チャンネル間隔Nで除した通信チャンネル数Mを算出することと、前記通信チャンネル間隔Nと前記通信チャンネル数Mと前記第2の通信装置が備える番号IDと前記帯域幅の最小周波数Fminとを用いて、周波数Fを次式、F=IDmodM×NFminに基づいて算出することと、前記周波数Fを前記通信チャンネルの周波数とすることと、を含むことを特徴とする通信方法。これによれば、通信装置の番号IDから計算される周波数Fを通信チャンネルとして割り付けることにより、簡単な方法で、初期周波数の分散化をはかり、混信確率を低減する通信方法を提供する。以下、本実施形態に係る通信装置を備えた近距離通信システムを図面に基づいて説明する。第1の実施形態図1は、本実施形態に係る近距離通信システムの概念を示す図である。本実施形態に係る近距離通信システム2は、第1の通信装置通信装置としてのコンピューター4と、第2の通信装置通信装置としてのウォッチ型情報機器6と、を備える。近距離通信システム2は、コンピューター4とウォッチ型情報機器6とをコンピューター4のUSBポートに接続されるドングル形態の通信ユニット10を介して無線接続して、コンピューター4とウォッチ型情報機器6と間の相互通信を行う。この場合、通信に用いる帯域は、例えばISMバンド2400~2483.5MHzである。近距離通信システム2は、通信帯域に通信チャンネルを割り付ける。また、この帯域を使った標準規格も提案されており、ブルートゥース、WLANなどが同じ帯域で用いられている。高度化省電力規格としては、出力が10mW以下で、使用帯域幅が26MHz以下であれば、帯域内の通信チャンネル設定を自由に行うことができる。通信エリア8は一般に信号の出力とデータレート、アンテナ特性などによって決まるが、1Mbps、1mW出力時おおむね10m程度、10mWで50~100mと言われている。出力を小さくすれば、通信エリア8は小さくなるが、消費電流が小さくできる利点があり、用途によって使い分けられている。また、双方向通信システムを構築するにあたり、データに通信のパラメーターを含むパケットを送信し、ウォッチ型情報機器6側がそのパラメーターを元に通信周波数、送信出力、送信回数などを設定することで近距離通信システム2を制御することが可能である。双方向通信により、多様な近距離通信システム2の使い方ができる。図2は、本実施形態に係るウォッチ型情報機器6のブロックを示す図、図3は、本実施形態に係るコンピューター4のブロックを示す図である。ウォッチ型情報機器6は、図2に示すように、情報機器機能部12と、近距離送受信回路14と、を備える。ウォッチ型情報機器6は、通信帯域に通信チャンネルを割り付け、他の通信装置とネットワークを介して通信する通信装置である。情報機器機能部12は、制御部16、記憶部18、表示部20、操作ボタン21、及び図示しない入力デバイス、電池等からなり、アプリケーションソフトの実行等の機能を有する。制御部16は、アプリケーションソフト等のプログラムにより、図示しない周波数決定手段を備える。周波数決定手段は、信号帯域の整数倍よりも大きいか等しい通信チャンネル間隔Nを算出する。周波数決定手段は、通信帯域の帯域幅を通信チャンネル間隔Nで除した通信チャンネル数Mを算出する。周波数決定手段は、通信チャンネル間隔Nと通信チャンネル数Mとウォッチ型情報機器6が備えるID番号IDと帯域幅の最小周波数Fminとから、周波数Fを算出する。周波数Fは、F=IDmodM×NFminに基づいて算出される。周波数決定手段は、周波数Fを通信チャンネルの周波数として割り付ける。近距離送受信回路14は、送受信回路22、レジスター24、Tx増幅器26、低雑音増幅器28、及びアンテナ30等を備える。近距離送受信回路14は、送信出力をTx増幅器26のゲインを可変することによって制御する。一般的には、フルゲインに対してゲインを減じる方向に制御する。近距離送受信回路14は、情報機器機能部12と接続され、他の近距離送受信回路付きの電子回路との無線によるデータ通信機能を提供する。また、情報機器機能部12は、近距離送受信回路14の作動開始及び停止する機能を有し、ユーザーの操作ボタン21の操作等により切替え処理を行う。コンピューター4は、図3に示すように、コンピューター機能部32と、コンピューター機能部32のUSBインターフェイスに接続されるドングル形態の通信ユニット10と、を備える。コンピューター4は、通信帯域に通信チャンネルを割り付け、他の通信装置とネットワークを介して通信する通信装置である。コンピューター機能部32は、図示しないCPU、RAM、ハードディスク、キーボード、マウス、CRT、USBインターフェイス等からなり、アプリケーションソフトの実行等のいわゆる通常のコンピューター機能を有する。コンピューター機能部32は、アプリケーションソフト等のプログラムにより、図示しない通信路確立手段と、ペアリング処理手段と、通信チャンネル切替え手段と、を備えていてもよい。通信路確立手段は、ウォッチ型情報機器6から受信した周波数を通信チャンネルとして通信路を確立する。通信路確立手段は、通信チャンネルにおける通信品質が劣化していると判断した場合には、ウォッチ型情報機器6のID番号IDから計算される異なる周波数を通信チャンネルとして割り付けることが好ましい。ペアリング処理手段は、通信路が確立した後、通信チャンネルにおいて、ペアリング処理を行う。ペアリング処理手段は、複数のウォッチ型情報機器6が発見された場合あるいは通信エラーが発生した場合には通信エリアを小さくして再度ペアリング処理を行うことが好ましい。ペアリング処理手段は、通常通信時より通信エリアを小さくして通信を行うことが好ましい。通信チャンネル切替え手段は、ペアリング処理後、通信チャンネルの通信品質が低下したと判断しない場合は通信チャンネルを維持し、通信チャンネルの通信品質が低下したと判断した場合は、予め決められたウォッチ型情報機器6のID番号IDから計算される周波数順に通信チャンネルを切り替えることが好ましい。通信ユニット10は、アンテナ34と、USBインターフェイス図示せずと、ウォッチ型情報機器6側と同じ近距離送受信回路図示せずと、を備え、コンピューター機能部32内にインストールされているアプリケーションソフトにより制御される。通信ユニット10は、他の近距離送受信回路付きの電子機器との無線によるデータ通信機能を提供する。コンピューター4とウォッチ型情報機器6とのデータのやり取りは、近距離送受信回路14と通信ユニット10の近距離送受信回路とを経由して行われる。また、コンピューター機能部32は、通信ユニット10の作動開始及び停止する機能を有し、ユーザーのキー操作等により切替え処理を行う。図4は、本実施形態に係る通信タイミングチャートを示す図である。本実施形態において、通信の開始にあたって、一方が送信状態Txとなり、他方が受信状態Rxとなる。本実施形態では、通信開始時にコンピューター4は送信状態Txで、ウォッチ型情報機器6は通信モード開始時点から受信状態Rxとなるとして説明する。図5は、本実施形態に係るペアリングシーケンスチャートを示す図である。本実施形態において、コンピューター4とウォッチ型情報機器6とで同じ周波数を用いて、以下のような手順にてペアリング処理を行う。ここでのペアリング処理とはID番号IDの登録を意味する。図5に示すように、ペアリングシーケンスチャートにおいて、まず、ステップS10は検索過程と呼ばれ、コンピューター4が所定のパケットを複数回送信し、ウォッチ型情報機器6においてそのパケットが受信された場合に、ステップS20において、ウォッチ型情報機器6が確認応答を返信する過程を示す。次に、ステップS30において、ウォッチ型情報機器6がウォッチ型情報機器6固有の番号IDとしてのID番号IDを送信し、コンピューター4においてそのID番号IDが受信された場合に、ステップS40において、コンピューター4が確認応答を返信する過程を示す。次に、ステップS50において、コンピューター4がペアリング完了を送信し、ウォッチ型情報機器6においてペアリング完了が受信された場合に、ステップS60において、ウォッチ型情報機器6が確認応答を返信する過程を示す。次に、ステップS70において、ウォッチ型情報機器6がペアリング応答を送信し、コンピューター4においてペアリング応答が受信された場合に、ステップS80において、コンピューター4が確認応答を返信する過程を示す。このとき、同一の通信チャンネルを固定的に使用する場合には、通信エリア8の重なる複数のペア同士が同時にペアリング処理動作を行う場合、お互いの間で、混信が発生する。その場合、通信チャンネルをマニュアルで変更するよう周波数設定を変更する仕様ではコンピューター4、ウォッチ型情報機器6ともに設定に時間がかかり、また、選択された通信チャンネルの通信品質を確認し、品質の良否を判断する手段を設けることも必要になってくる。したがって、簡単な操作で最適な通信チャンネルを自動的に設定する方法が望まれる。一方、一旦ペアリング処理が確立した後で、通常通信時にWLANなどの一般規格の通信システムと通信エリア8が重なる可能性があり、この場合には、受信率の低下となってその影響が現れるため、低下の大きい場合には、別の妨害のない通信チャンネルに移動することが望ましい。この場合も、ペアリング処理時と同様に、簡単な方法で周波数を変更することが望ましい。自動的に周波数通信チャンネルを選択設定する場合、例えば事前にある通信チャンネルで受信状態となり、現在送信しているウォッチ型情報機器6があるかをモニターし、もし送信信号を受信すれば、順次次の通信チャンネルに移って、同一の受信を行い、空き通信チャンネルかどうかを判断するという方法がある。また、予め混信を避ける意味で、通信チャンネルをランダムに高速ホッピングし、同一通信エリアでの干渉混信の影響を確率的に小さくするという方法もある。従来の技術では、このような方法で高速通信を実現しているが、これらのシステムは高度であるがゆえに複雑であり、回路規模、消費電力ともに大きいシステムとなることが避けられない。本実施形態は簡単で確実な方法で、同一ウォッチ型情報機器6間の干渉確率を低減し、また、他のシステムからの妨害に対して適切な通信チャンネル設定を実現するものである。次に、通信チャンネル確立について説明する。図6は、本実施形態に係る通信チャンネルの周波数の基本的な考え方を説明する図であり、図7は、本実施形態に係るID番号IDと周波数との計算式を説明する図であり、図8は、本実施形態に係るデフォルト周波数を示す図である。まず、通信帯域内に設定する通信チャンネル数Mを決める。次に、ウォッチ型情報機器6の固有のID番号IDを通信チャンネル数M個の初期通信チャンネルに割り振る。次に通信帯域内に通信チャンネルを均等に割り振るために、通信チャンネル間隔Nを決める。通信チャンネル間隔Nは通信における信号帯域例えば1MHzを適当に整数倍したものにあたる。この計算を式であらわしたものが図6であり、本実施形態で用いられるISMバンドに実際に適用した例が図7である。図6に示すIDmodMとは、ウォッチ型情報機器6のID番号IDを通信チャンネル数Mで割った余りを示している。これを通信チャンネル間隔N図7では10MHz倍したものを、帯域の最も小さい周波数図7では2402MHzに、加えることにより、通信帯域内に配置される周波数の各通信チャンネルが決まる。実際には図7のように簡単な計算式で表される。この式により、予めウォッチ型情報機器6に書き込まれているID番号IDからウォッチ型情報機器6の使用すべき周波数の通信チャンネルが一義的に決定される。このとき、設定される通信チャンネル数がM個により決定されるが、この値は、実際のシステム使用状況において通信エリアが重複する確率と重複するシステムの数を勘案して決めればよく、本実施形態では通信チャンネル数を8個としてある。この値は通信時通信エリアの重複するシステム数に対し、お互いが同一通信チャンネルを使う確率を自動的に8分の1に低減する。これは図7に示すように、ISMバンド内の周波数帯域において、10MHz毎に通信チャンネルを割り振ることを意味する。ウォッチ型情報機器6のID番号IDを元に計算されるすべての通信チャンネルを図8に示す。ひとつの通信チャンネルにおけるペアリング処理シーケンスを図5に示すが、ウォッチ型情報機器6はID番号IDにより計算されるひとつの周波数にて受信状態となっており、コンピューター4側は、図8に示すように、各通信チャンネルにて順次ペアリング処理シーケンスを実行する。これにより、自動にてウォッチ型情報機器6とのペアリング処理を開始することができる。次に、具体的なペアリング処理のための検索方法の例を示す。図9は、本実施形態に係るペアリング処理時検索シーケンスを示す図である。図9の検索シーケンスにおいて、ウォッチ型情報機器6とコンピューター4との1対1の通信では、ステップS100において、検索された通信チャンネルのうち、ステップS110において、ある通信チャンネルにおいて確認応答が返され、ペアリング処理動作が自動的に行われることになる。ステップS110において、通信チャンネルの応答がない場合には終了し、ステップS120において、次の通信チャンネル検索へと移る。そして、ステップS130において、ある通信チャンネルにおいて確認応答が返され、ペアリング処理動作が自動的に行われることになる。ステップS130において、通信チャンネルの応答がない場合には終了し、以降、ステップS120,S130の組合せを繰り返す。また、1対1通信においては、ひとつのウォッチ型情報機器6とペアリング処理を行った場合には、以後のペアリング処理を省略することも可能である。ペアリング処理が終了後は、継続して通信を行う場合も、一旦通信を終了して再度通信モードとした場合にも、コンピューター4側は登録されたID番号IDから計算されるデフォルト周波数において送信を開始し、再接続通信チャンネル確立までの時間を短縮することができる。通信の開始は、ユーザーがウォッチ型情報機器6を通信モードに設定すること、コンピューター4側にて接続アイコンをクリックすることにより、すべて自動で行われる。接続後の通信の形態はシステムごとに設定可能であり、例えば、まとまった量のデータをウォッチ型情報機器6からコンピューター4にアップロードしたり、又は新しいソフトウェアをコンピューター4からウォッチ型情報機器6へダウンロードしたり、あるいは一定間隔例えば10秒に一回でウォッチ型情報機器6において計測されたデータをコンピューター4へ送信するなどシステムの要求に応じて決めることができる。本実施形態は上記のような通信チャンネルの確立、設定にあたって、ユーザーが周波数を設定したり、コンピューター4において周波数を選択したりすることなしに、自動で干渉の確率の少ない通信チャンネルを選択可能となっている。この干渉確率はID番号IDを基にした計算式を適当に変更することで例えばmod8をmod16にする必要なレベルまで低減することが可能である。ところで、ペアリング処理終了後、通常通信をデフォルト周波数において行う場合に、WLAN、ブルートゥースなど同じ帯域を使う他のシステムが同時に使用される場合、あるいは同じシステムを使う他者が同一通信チャンネルの使用である場合にはそれぞれが、受信率の低下を招く要因となる。そこで、本実施形態においては、ペアリング処理後の通信モードにおいて、ウォッチ型情報機器6のID番号IDによりグループ化されたスキャン通信チャンネルをデフォルト通信チャンネルとは別に設け、デフォルト通信チャンネルに妨害があり、受信品質の低下があると判断される場合には、コンピューター4、ウォッチ型情報機器6ともに通信チャンネルを変更し、新たな通信チャンネルとする。次に、コンピューター4とウォッチ型情報機器6と間の通信動作をフローにて説明する。図10は、本実施形態に係るコンピューター4とウォッチ型情報機器6と間の通信動作を説明するフローである。本実施形態に係る近距離通信システム2は、コンピューター4とウォッチ型情報機器6とで1対1peertopeer通信を行う。ウォッチ型情報機器6は、工場出荷時にウォッチ型情報機器6のID番号IDが記憶部18に書き込まれ、保存される。このID番号IDはウォッチ型情報機器6ごとに固有の値であることが好ましく、ウォッチ型情報機器6の特定、識別に用いられる。ウォッチ型情報機器6とコンピューター4との間の通信は、2つの工程で行われる。1つ目の工程は、ウォッチ型情報機器6とコンピューター4とでID番号IDを共有する。これはコンピューター4へウォッチ型情報機器6のID番号IDをデータとして送信し、コンピューター機能部32のRAMに記憶するID番号IDの登録ことにより行われる。この操作をペアリング処理pairingと言う。ペアリング処理について具体的に説明する。まず、図10に示すように、ステップS210において、ウォッチ型情報機器6は、ID番号IDから計算される周波数の通信チャンネルに設定され、設定された周波数の通信チャンネルで待機受信モード状態となる。次に、ステップS220において、コンピューター4は、予め決められた8つの周波数で初期データをウォッチ型情報機器6へ順次送信する。次に、ステップS230において、ウォッチ型情報機器6は、コンピューター4からの初期データを受信する。ウォッチ型情報機器6は、ID番号ID等をデータとして送信する。次に、ステップS240において、コンピューター4は、どれかひとつの周波数の通信チャンネルでウォッチ型情報機器6からのID番号ID等のデータの返信を受け、コンピューター4は、ID番号ID取得後、これを記憶し、確認応答を返信する。次に、ステップS250において、ウォッチ型情報機器6は、コンピューター4からの受信確認を受け取る。これにより、コンピューター4とウォッチ型情報機器6との通信チャンネルが確立される。図11は、本実施形態に係る通信処理及び通信チャンネル設定処理を説明するフローである。2つ目の工程は、ペアリング処理S200後、図11に示すように、ステップS310でコンピューター4からウォッチ型情報機器6に情報を送る場合、このID番号IDをパケットに添付し、特定のウォッチ型情報機器6向けのデータであることを宣言する。もし他の機器がこのパケットを受け取った場合は自身のデータではないとみなし、破棄し、自身のID番号IDと一致するデータのみを受信する。ペアリング処理は、ウォッチ型情報機器6登録時に1回行われればよく、その後は単に通信モードにおいて所定のデータ通信を行えばよい。本実施形態においてはペアリング処理時に、ID番号IDをコンピューター4に登録し、通信チャンネルを確立する。また、ペアリング処理後の通常の通信モードにおいて、ステップS320で他のシステムによると考えられる妨害を検知した場合、初期通信チャンネル確立時に計算される、別の通信チャンネルを新たな通信チャンネルとして設定する。ユーザーは、ボタン操作によりウォッチ型情報機器6の通信モードを選択する。まず、ステップS310において、通信モードで所定の手順により通常通信を行う。次に、ステップS320において、他のシステムによると考えられる妨害があるか判断する。他のシステムによると考えられる妨害を検知した場合は、ステップS330へ進む。妨害がない場合は、ステップS340へ進む。ステップS330において、予め計算される、別の通信チャンネルを新たな通信チャンネルとして設定する。以降、ステップS310へ戻る。ステップS340において、データパケットの送受信を行う。次に、ステップS350において、通信の終了を判断する。終了の場合は、終了する。継続の場合、ステップS310へ戻る。第2の実施形態次に第2の実施形態について説明する。本実施形態の説明においては第1の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、その説明を省略する。本実施形態は、通信チャンネルにおいて妨害を検出した場合の混信回避について説明する。図12は、本実施形態に係る周波数テーブルを示す図であり、ペアリング処理後の周波数変更を説明する周波数通信チャンネルテーブルを示す。本実施形態においては、全帯域内に設定可能な通信チャンネルを有効に使って、通信時通信品質の良好な通信チャンネル設定を自動的に行う。上記の第1の実施形態の方法にて通信中、例えば同じISMバンドを使う他のシステムブルートゥース、WLANなどが存在した場合、パケットの送受信のタイミングと、他のシステムのパケット送信のタイミングが重なると、通信エラーが発生する。この場合にはお互いに、あるいは一方に顕著に、ランダムなパケットエラーが発生し、受信確率PCR:PacketCompletionRateが低下する。通信中に受信率の低下を検出した場合、本実施形態においては、ID番号IDから計算されるデフォルト通信チャンネルの周波数に代表される周波数の組に属するスキャン通信チャンネルの周波数へと通信周波数を変更する。以下、データ通信時の手順について説明する。図13は、本実施形態に係るデータ通信時シーケンスチャートを示す図である。図13に示すように、データ通信時のシーケンスチャートにおいて、ステップS400は検索過程と呼ばれ、コンピューター4が所定のパケットを複数回送信し、ウォッチ型情報機器6側においてそのパケットが受信された場合に、ステップS410において、確認応答を返信する過程を示す。送信するパケットの数は例えば30パケットであり、データレートが1Mbpsの場合、300ビットで1パケットが構成されるとし、1パケットあたり500μsecの時間がかかるとすると、15msec程度でこの過程は終了する。次に、ステップS420において、ウォッチ型情報機器6側からID番号IDを送信し、ステップS430において、コンピューター4側でそれを確認したことを通知し、ID番号IDが添付されたパケットを送信し、ステップS440において、データ通信を行い、データ終了後にステップS450,S460において、通信終了設定を行い各通信を終了する。なお、ステップS400~S430を統合して、ステップS400においてID番号IDを添付したデータを用いて、検索を行い、シーケンスを短縮してもよい。このようなシーケンスにおいて、使用通信チャンネルあるいは使用通信チャンネルを含む帯域において他のシステムが通信中である場合、同一タイミングにおいて、パケットが送信されると送信タイミングに対応した受信時に同時に複数のパケットが受信されることになり通信エラーが発生する。このエラーはそれぞれのシステムにおいて、ランダムに起こると考えられ、パケット受信率の低下となって現れる。そこで、この受信率が有る値以下となった場合に通信チャンネルをウォッチ型情報機器6、コンピューター4ともに変更する。次に、周波数変更を含むデータ通信時の手順について説明する。図14は、本実施形態に係るデータ通信時シーケンスチャートを示す図である。図14に示すように、検索時にパケットエラーが発生した場合には、ステップS422において、周波数変更通知をコンピューター4からウォッチ型情報機器6に対して発行する。そして、ステップS424において、ウォッチ型情報機器6が確認応答を返信する。この場合、ウォッチ型情報機器6のID番号IDにより決められるグループ化されたスキャン通信チャンネルの周波数を用いることが特徴である。図8にデフォルト通信チャンネルの周波数を基に決められるペアリング処理時及び、通信時の周波数テーブルを示す。次に、ペアリング処理後の通信に用いられるスキャン通信チャンネル新たな周波数の設定例について説明する。図15は、本実施形態に係る周波数テーブルを示す図である。図15に示すように、例えばID番号IDの下3桁が019の場合、デフォルト通信チャンネルから表の縦方向の周波数を選択的に使用する。31チャンネルにおいて検索時にエラーが発生した場合所定の通信パケット数に対して確認応答の数が少ない場合、ステップS422において、5チャンネル2406MHzを新たなスキャン通信チャンネルとしてコンピューター4側が指定する。このスキャン通信チャンネルは、ウォッチ型情報機器6自身のID番号IDと同じグループにのみ共有されており、この中のスキャン通信チャンネルを使用する限り、他のID番号IDのグループと妨害を及ぼしあうことがない。したがって、WLAN、ブルートゥースなどが原因で通信チャンネルを変更したとき、新たに設定される通信チャンネルは、WLAN、ブルートゥース及び同じシステムにおける他者の同時期の使用に対しその影響の無い通信チャンネルに移動して通信を行うことが可能である。また、ステップS422において、パケットエラーが発生する状況で、例えばデフォルト通信チャンネルの変更を行うかの判断をパケット受信率90以下かどうかで判断する。このとき、パケット受信率が9030パケット中4パケットのエラーが有った場合周波数変更の過程ステップS422をへて変更が行われるが、例えば図14の通信タイミングチャートに示すように、ステップS422において複数回の変更周波数データを送信することにより、変更周波数の確実な送信が可能である。その点、受信率がエラー率を上回る状態で周波数変更を行うことが望ましい。このようにすることで、別のID番号IDのグループとの混信を避けつつ、他のシステムブルートゥース、WLANとの干渉による受信率の低下を自動的に回避する。グループごとに新たに設けられるスキャン通信チャンネルを区別しているので、通信チャンネルの設定に時間がかからない。利用できる通信チャンネルをグループに分散でき、効率的な帯域の利用が実現する。以上、本実施形態においては、ペアリング処理時のデフォルト通信チャンネルの周波数をウォッチ型情報機器6のID番号IDから計算される周波数に分散し、デフォルト時の混信を回避することができる、また、同一帯域を使用する他のシステムによる受信率の低下を、同じくウォッチ型情報機器6のID番号IDから計算される周波数に基づくスキャン通信チャンネルグループに属する周波数に通信チャンネルを変更することで回避することができる。なお、本実施形態において、わずかであるが、複数の通信エリアが重なることによって、ペアリング処理時に複数のID番号IDが発見される可能性、あるいは、ID番号IDによって計算される周波数の通信チャンネルが同一となる場合の可能性がある。これらの場合にも、本実施形態の構成によって、混信の回避が可能である。第3の実施形態次に第3の実施形態について説明する。本実施形態の説明においては第1及び第2の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、その説明を省略する。本実施形態は、ペアリング処理時通信エラーへの対処について説明する。図16は、本実施形態に係るペアリング処理時通信エラーへの対処方法を示すフローである。図16に示すように、ステップS322において、複数のID番号IDの発生があるか判断する。複数のID番号IDを発見した場合異なる周波数の通信チャンネルを持つ他のウォッチ型情報機器6と通信エリア8が重なっているは、ステップS332へ進む。発生がない場合は、ステップS340へ進む。ステップS332において、Txパワーが小であるか判断する。Txパワーが小でない場合は、ステップS334へ進む。Txパワーが小である場合は、ステップS336へ進み、通信エラーを表示部等に出力し終了する。ステップS334において、送信出力Txパワーを小さくし、通信エリア8を小さくすることにより、ステップS200において、複数の通信エリア8を重ならないようにすることができる。この場合、コンピューター4において複数のID番号IDが発見された場合には再接続ボタンを押すことにより、Txパワーを小さくして送信し、複数のシステムの通信エリア8が重ならなくすることが可能である。これは例えば、図2のブロック図において、Tx増幅器26のゲインを小さくすることによって達成されるが、例えば、最大出力で1mWであるシステムにおいて、Tx増幅器26のゲインを20dB小さくすることで、通信エリア8を10mから1m程度に変更可能である。第4の実施形態次に第4の実施形態について説明する。本実施形態の説明においては第1~第3の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、その説明を省略する。本実施形態は、ペアリング処理時通信エラーへの対処について説明する。図17は、本実施形態に係るペアリング処理時通信エラーへの対処方法を示すフローである。本実施形態は、ペアリング処理時同一周波数が通信チャンネルであると計算されるID番号IDを持つウォッチ型情報機器6と通信エリア8が重なった場合の動作である。図17に示すように、ステップS324において、同一ID番号IDエラーは同一のグループとなるウォッチ型情報機器6と通信エリア8が重なった場合にはいずれも同じ周波数の通信チャンネルであるため、同時期に2つの返信を受けることになり、パケットエラー又は受信率低下となる。このエラーを検出した場合には、コンピューター4は再接続を行うがこの時、Txパワーを小さくするため、Tx増幅器26のゲインを20dB小さくする。その効果は第3の実施形態と同様である。ペアリング処理時複数のID番号IDを発見した場合、あるいはパケットエラーを発見した場合にはそれぞれTxパワーを小さくして再接続するが、ペアリング処理時にはエラーの有無にかかわらずTxパワーを小さくすることも可能である。この場合には、通信エリア8が重なることがないので、混信は起こらない。また、図16及び17のフローを工夫することにより、上記の再接続及び、Txパワーの制御を自動化することも可能である。また、Txパワーを変更することなしに、通信チャンネルの変更により、ペアリング処理時の通信チャンネルを変更することも可能である。この場合、例えばペアリング処理の周波数の図15のスキャン通信チャンネルの5チャンネルで、ペアリング処理後の受信率の低下を検出した場合には、スキャン通信チャンネルの14チャンネルに周波数を変更することにより、品質の良い通信チャンネルを得ることができる。"