ガイドレールに沿って昇降する昇降体と、前記昇降体に連結されるロープと、前記ロープが巻き掛けられ、前記昇降体を昇降する巻上機と、前記巻上機の温度変化を検出する温度検出手段と、前記温度検出手段の検出結果に応じて前記巻上機を冷却する冷却装置と、少なくとも前記巻上機の駆動制御を行う制御装置と、を有することを特徴とするエレベータシステム。前記温度検出手段は温度センサであり、前記制御装置は、前記温度センサにより検出した温度に応じて前記冷却装置の動作又は冷却量を制御する請求項1に記載のエレベータシステム。前記冷却装置は、送風機であり、前記制御装置は、前記温度検出手段により検出した温度に応じて前記送風機の風量を制御する請求項2に記載のエレベータシステム。前記冷却装置は、複数あり、前記制御装置は、前記温度検出手段により検出した温度に応じて前記冷却装置の動作数を制御する請求項2に記載のエレベータシステム。前記冷却装置は、液状冷媒循環装置であり、前記制御装置は、前記温度検出手段により検出した温度に応じて前記液状冷媒循環装置の動作又は冷却量を制御する請求項2に記載のエレベータシステム。前記温度検出手段はサーモスタットであり、前記サーモスタットの動作に応じて、前記冷却装置が動作する請求項1に記載のエレベータシステム。前記制御装置は前記温度検出手段の異常を判断した場合、前記制御装置が冷却装置の動作する状態に維持する請求項1から6のいずれか1項に記載のエレベータシステム。前記制御装置は、前記冷却装置の動作中に前記昇降体の運転間隔を長くするよう制御する請求項1から7のいずれか1項に記載のエレベータシステム。前記昇降体に積載される積載量を検出する荷重検知手段を含み、前記制御装置は、前記冷却装置の動作中に過積載量の基準を低くし、前記積載量が前記過積載量の基準以上と判断する場合には前記昇降体の停止を維持する請求項1から7のいずれか1項に記載のエレベータシステム。ところで、エレベータシステムは、冷却装置である送風機にも駆動部があるため送風機の設計寿命を設定している。従って、定期的に送風機の保守を行い、送風機を交換するにはエレベータシステムの運転を休止させる必要がある。また、送風機自体の駆動により、動作音が発生する。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、巻上機を冷却する冷却装置の寿命を延長する又は冷却装置の動作音を低減することができるエレベータシステムを提供することを目的とする。実施形態のエレベータシステムは、昇降体と、ロープと、巻上機と、温度検出手段と、冷却装置と、制御装置と、を備える。昇降体は、ガイドレールに沿って昇降する。ロープは、昇降体に連結される。巻上機は、ロープが巻き掛けられ、昇降体を昇降する。温度検出手段は、巻上機の温度変化を検出する。冷却装置は、温度検出手段の検出結果に応じて巻上機を冷却する。制御装置は、少なくとも巻上機の駆動制御を行う。以下に、本発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。本実施形態では、機械室を有するロープ式のエレベータシステムについて説明するが、これに限定されるものではなく、機械室を有していないロープ式のエレベータシステムにも適用することができる。[実施形態1]図1は、本実施形態に係るエレベータシステムの概略構成例を示す図である。なお、図1においては、一対のおもり用ガイドレールのうち一方のみを図示している。図2は、実施形態1に係るエレベータシステムの制御システムを示すブロック図である。エレベータシステム1は、乗りかご2と、案内装置3と、メインロープ4と、巻上機5と、そらせシーブ6と、釣合おもり7と、主制御装置11と、一対のかご用ガイドレール12と、一対のおもり用ガイドレール13と、ホール表示装置411~41Zと、冷却装置25と、温度検出手段21、22とを含んでいる。なお、本実施形態では、乗りかご2、案内装置3、釣合おもり7、一対のかご用ガイドレール12と、一対のおもり用ガイドレール13は、昇降路14内に配置されている。また、巻上機5、そらせシーブ6、主制御装置11は、機械室15内に配置されている。乗りかご2は、本実施形態では昇降体であり、乗客が乗降するものである。乗りかご2は、一対のかご用ガイドレール12の間に配置され、かご用ガイドレール12に沿って昇降方向Tに上下移動することで、昇降路14内を昇降する。乗りかご2には、開閉ドア20と、荷重検知手段23と、乗りかご制御部24と、が取り付けられている。案内装置3は、乗りかご2を一対のかご用ガイドレール12に沿って走行させるためのものである。案内装置3は、案内部31を含んでいる。案内部31は、乗りかご2のうち、一対のかご用ガイドレール12に対向する位置に、それぞれ2個設けられている。案内部31は、ガイドシュー又はガイドローラであって、機械的にかご用ガイドレール12と接触することで乗りかご2を一対のかご用ガイドレール12に沿って上下方向に案内することができる。あるいは、案内部31は、かご用ガイドレール12に一定上近づくと吸引力を発生する永久磁石と、磁力を発生することで永久磁石が発生する磁場を制御し、乗りかご2を一対のかご用ガイドレール12から浮上させる電磁石とを有するものであってもよい。乗りかご制御部24は、主制御装置11の後述する乗りかご用機器制御部111と電気的に接続されており、主制御装置11を介して供給される電力により電磁石を励磁することで、永久磁石が発生する磁場を制御し、乗りかご2を一対のかご用ガイドレール12から浮上させることができる。また、乗りかご制御部24は、主制御装置11の後述する乗りかご用機器制御部111と電気的に接続されており、主制御装置11を介して供給される電力により、開閉ドア20を開閉することができる。荷重検知手段23は、乗りかご3の積載量の荷重を検知する例えばロードセル等の荷重センサである。荷重検知手段23は、乗りかご3の積載量の荷重を電気信号である荷重信号へ変換する。また、荷重検知手段23は、乗りかご制御部24を介して主制御装置11と電気的に接続されており、乗りかご3の積載量の荷重信号を主制御装置11へ送出することができる。メインロープ4は、ロープであり、乗りかご2と釣合おもり7とを連結するものである。メインロープ4は、本実施形態では、一方の端部が乗りかご2の上部に連結され、他方の端部が釣合おもり7の上部の端部に連結され、巻上機5およびそらせシーブ6に巻き掛けられている。巻上機5は、回転することでメインロープ4を巻上げ、メインロープ4に連結された乗りかご2および釣合おもり7を釣瓶式に昇降路14内で昇降させるものである。巻上機5は、主制御装置11と電気的に接続されており、主制御装置11を介して供給される電力により駆動制御が行われる。そらせシーブ6は、メインロープ4を乗りかご2と釣合おもり7とに連結する場合における釣り幅を調整するものである。そらせシーブ6は、機械室15の巻上機5の近傍に設定されている。そらせシーブ6は、本実施形態では、巻上機5と釣合おもり7との間に位置するメインロープ4が巻き掛けられている。釣合おもり7は、乗りかご2の昇降に連動して昇降路14内を昇降するものであり、巻上機5を挟んで乗りかご2と間でアンバラスンスを生じさせるものである。釣合おもり7は、一対のおもり用ガイドレール13の間に配置され、おもり用ガイドレール13に沿って昇降する。ホール表示装置411~41Zは、エレベータシステム1の乗りかご2が停止する各階毎に配置されている。ホール表示装置411~41Zは、主制御装置11の指令に応じてブザー等による警告、自動音声又は映像配信を各階にいる利用者へ伝達することができる。主制御装置11は、少なくとも巻上機5の駆動制御する制御装置である。本実施形態では、主制御装置11は、図2に示す乗りかご用機器制御部111、演算部112、冷却装置制御部113、巻上機制御部114と、を含んでいる。乗りかご用機器制御部111は、乗りかご制御部24を介して、乗りかごの昇降動作、停止階位置、開閉ドア20の開閉等を指示し、乗りかご2及び案内装置3に電力を供給する。演算部112は、温度検出手段21と接続し、温度検出手段21の検出結果を演算することができる。冷却装置制御部113は、冷却装置25と接続し、冷却装置25の動作又は冷却装置25の冷却量を冷却装置25へ電力を供給することにより制御することができる。巻上機制御部114は、巻上機5と接続し、巻上機5への電力の供給を制御することが出来る。温度検出手段21、22は、温度変化を検出することができる。本実施形態では、温度検出手段21、22は、サーミスタ又は熱電対等の温度センサである。例えば、温度センサは、温度変化を電気抵抗変化に基づく電気信号として出力するものである。温度検出手段21は、後述するように巻上機5の温度変化を検出できる位置に設置されている。また、温度検出手段22は、エレベータシステム1外に設置され、気温の変化を検出することができる。図3は、実施形態1に係る巻上機及び冷却装置の概略構成例を示す模式図である。巻上機5は、フレーム55内にモータ部本体50を含んでいる。フレーム55には、通風孔56、57が開口している。モータ部本体50は、永久磁石で構成される固定子51と、鉄心にコイルを巻回した回転子52と、回転子52の中心軸である回転軸53と、フレーム55に固定された軸受54と、を含んでいる。なお、軸受54は、フレーム55以外の箇所に固定されていてもよい。モータ部本体50は、巻上機制御部114から電力を供給されると、回転子52が励磁し、固定子51との磁気的な作用で回転力となり、回転軸53の中心Oの周囲を回転する。回転子52の鉄心の体積を大きく大径化するとコストがかさむため、体積を低減することが好ましい。回転子52の体積を低減するには、モータ部本体50の放熱特性を向上させる必要がある。放熱特性を向上させるために、回転子52に直接内部ファン58を設け、フレーム55内の空気を循環させている。これにより、通風孔56から導入される気流w1が通風孔57へ気流w3として回流することにより、フレーム55内の空気の循環が進みモータ部本体50の放熱特性が向上する。図3に示すように、本実施形態1の巻上機5は、冷却装置25が取り付けられている。本実施形態では、冷却装置25は、内蔵するファンを回転させて、気流w1をフレーム55内へ強制的に気流w2として送風する送風機である。これにより、冷却装置25は、巻上機5のモータ部本体50を冷却することができる。温度検知手段21は、固定子51に埋め込まれる、あるいは固定子51の表面に貼り付けられていることが好ましい。これにより、巻上機5のモータ部本体50の温度変化を感知しやすくなる。また、温度検知手段21は、巻上機5のモータ部本体50の動作状況、冷却装置25の動作又は冷却装置25の冷却量により生じる温度変化に追随して、精度よく温度変化を検出することができる。次に、本実施形態に係るエレベータシステム1の動作について説明する。図4は、実施形態に係るエレベータシステムの動作フローを示す図である。図4に示すように、主制御装置11の演算部112は、温度検知手段21から検出結果を入手し、巻上機本体の温度検知を行うステップS1。次に、冷却装置制御部113は、冷却装置の動作を判断するステップS2。冷却装置が動作している場合ステップS2、Yes、後述するステップS6を行う。冷却装置が動作していない場合ステップS2、No、演算部112は温度検知手段21から検出結果と所定の閾値の温度とを比較し、冷却装置が動作すべき閾値の温度を超えているか判断を行うステップS3。冷却装置が動作すべき閾値は、例えば100°Cである。冷却装置が動作すべき閾値の温度を超えていない場合ステップS3、No、演算部112は、巻上機本体の温度検知を行うステップS1。これにより、巻上機5の温度上昇を常時監視することができる。次に、冷却装置が動作すべき閾値の温度を超えている場合ステップS3、Yes、演算部112は巻上機の異常を判断するステップS4。例えば、通常想定しえる範囲の温度を超えて、上述した閾値の温度を超えている場合である。エレベータシステム1は、エレベータシステム1外の温度変化を検出する温度検出手段22を有している。これにより、主制御装置11の演算部112は、エレベータシステム1外の温度変化と、温度検出手段21とが検出する温度変化との差を演算可能となる。主制御装置11は、この気温と、温度検出手段21の検出結果との差を加味した上述した閾値の温度を記憶し、この閾値を基準とすることで、巻上機5の異常をより正確に判断できる。演算部112は巻上機の異常と判断する場合ステップS4、Yes、巻上機制御部114は巻上機5の電力供給を停止し、巻上機5を停止するステップS8。冷却装置が動作すべき閾値の温度を超えていない場合ステップS3、No、冷却装置制御部113は、冷却装置25への電力を供給し、冷却装置25が動作するステップS5。次に、演算部112は、温度検知手段21から検出結果を入手し、検出結果の温度と、上述した冷却装置が動作すべき閾値とを比較し、冷却装置が動作すべき温度以下となるか判断するステップS6。冷却装置が動作すべき温度以下でない場合ステップS6、No、冷却装置制御部113は冷却装置が動作ステップS5するよう電力を供給し続ける。冷却装置が動作すべき温度以下となる場合ステップS6、Yes、冷却装置制御部113は冷却装置25への電力供給を停止し、冷却装置25が停止するステップS7。これにより、冷却装置25は、巻上機5が所定の閾値の温度以下となれば停止し、所定の閾値の温度以上となれば駆動する。このため、冷却装置25の駆動時間が低減する。その結果、冷却装置25の寿命が延びる。演算部112は、巻上機本体の温度検知を行うステップS1。これにより、巻上機5の温度上昇を常時監視することができる。上述したエレベータシステム1は、ガイドレールに沿って昇降する昇降体である乗りかご2と、乗りかご2に連結されるメインロープ4と、メインロープ4が巻き掛けられ、乗りかご2を昇降する巻上機5と、巻上機5の温度変化を検出する温度検出手段21と、温度検出手段21の検出結果に応じて巻上機5を冷却する冷却装置25と、少なくとも巻上機5の駆動制御を行う制御装置11と、を有する。これにより、冷却装置25が動作する頻度が低減される。このため、冷却装置25の動作音が低減される。また、冷却装置25の寿命が延長される。また、エレベータシステム1の保守回数が低減される。その結果、本実施形態のエレベータシステム1は、エレベータシステム1の運転を休止する頻度が低減され、エレベータサービスを継続的に提供できる。また、エレベータシステム1は、冷却装置25を有するので、巻上機5の冷却の効率を高めることができる。このため、巻上機5の放熱特性が向上し、巻上機5が小型となる。また、温度検出手段21は温度センサであり、制御装置11は、温度センサにより検出した温度に応じて冷却装置25の動作を制御する。巻上機5の駆動前は冷えているモータ部本体50は、駆動開始後温度が上昇し、一定の収束する温度はある。ここで、巻上機5の駆動頻度の高い、例えば出勤時又は昼食時では、モータ部本体50の温度が高くなる。このため、モータ部本体50の温度は、上述した閾値を超えやすい。このため、本実施形態では、巻上機5の駆動頻度の高い場合には、冷却装置25が巻上機5を冷却する。巻上機5の駆動頻度が低い夜間では、モータ部本体50の温度は、上述した閾値を超えない場合が多くなり、冷却装置が巻上機5を冷却しない状態で乗りかご2が昇降する。このため、冷却装置25の動作音が低減され、夜間の騒音を抑制できる。[実施形態2]図5は、実施形態2に係るエレベータシステムの制御システムを示すブロック図である。実施形態2のエレベータシステム1は、温度検出手段21がサーモスタットである点で実施形態1とは異なる。その他、上述した実施形態と共通する構成、作用、効果については、重複した説明はできるだけ省略する以下で説明する実施形態、変形例でも同様である。温度検出手段21のサーモスタットは、巻上機5の温度変化を検知できる位置に配置されている。サーモスタットは、所定温度となるとオン信号又はオフ信号のいずれかを検出結果として送出することができる。例えば、サーモスタッドが所定温度となるとオン信号を検出結果として送出し、所定温度となるとオフ信号を測定結果として送出するとする。図5に示すように、実施形態2の主制御装置11Aは、乗りかご用機器制御部111、冷却装置制御部113、巻上機制御部114と、を含んでいる。温度検出手段21であるサーモスタットのオン信号に応じて、冷却装置25が動作する。あるいは、温度検出手段21であるサーモスタットのオフ信号に応じて、冷却装置25が停止する。これにより、実施形態1の図2に示す主演算装置11と比較して、温度センサの温度を判断する演算部112を省略することができる。これにより、主制御装置11Aは、簡素となり回路数を低減できる。その結果、エレベータシステム1全体の信頼性が向上する。[実施形態3]図6は、実施形態3に係るエレベータシステムの動作フローを示す図である。図7は、実施形態3に係るエレベータシステムの制御システムを示すブロック図である。実施形態3のエレベータシステム1は、実施形態1と同様に巻上機本体の温度検知を行い、所定温度に到達すると、エレベータサービスの制約を行う。図6に示すように、本実施形態のエレベータシステム1は、冷却装置25の動作を行うステップS11。例えば、図7に示す本実施形態の主制御装置11Bは、乗りかご用機器制御部111、演算部112、冷却装置制御部113、巻上機制御部114と、を含んでいる。ここで、冷却装置制御部113は、冷却装置25へ電力を供給し、冷却装置25の動作を行う。次に、主制御装置11の演算部112は、温度検知手段21から検出結果を入手し、巻上機本体の温度検知を行うステップS12。次に、演算部112は、検出結果の温度が予め記憶している所定温度に到達しているか判断するステップS13。演算部112は、検出結果の温度が予め記憶している所定温度に到達していないと判断する場合ステップS13、Noは、巻上機本体の温度検知を継続するステップS12。演算部112は、検出結果の温度が予め記憶している所定温度に到達していると判断する場合ステップS13、Yesは、乗りかご用機器制御部111は、エレベータサービスの制約を行うステップS14。ここで、エレベータサービスの制約の一例として、乗りかご用機器制御部111は、冷却装置25の動作中に昇降体である乗りかご2の運転間隔を長くするよう制御する。より具体的には、乗りかご用機器制御部111は、乗りかご制御部24を制御して、乗りかご2がかご用ガイドレール12に対して昇降方向Tに移動する間隔を長くする制御を行うことができる。また、乗りかご用機器制御部111は、乗りかご制御部24を制御して、乗りかご2を一対のかご用ガイドレール12から浮上させる時間乗りかご出発時間を遅らせることもできる。または、乗りかご用機器制御部111は、乗りかご制御部24を介して開閉ドア20の閉鎖時間を長くする制御を行うことができる。また、本実施形態のエレベータシステム1が据え付けられている施設にエレベータシステム1が複数据え付けられている場合は、ホールにおける利用者の呼び登録に対して最適な乗りかご2が割り当てられるが、割り当てられた乗りかご2を昇降する巻上機5が所定温度に到達している場合は、所定温度に到達していない他の巻上機5で動作する乗りかご2を割り当てる。これにより、巻上機5の温度が所定温度に達している乗りかご2の運転間隔を長くすることができるとともに、巻上機5が所定温度に達していない乗りかご2のサービスを継続することで、巻上機5が所定温度に達している乗りかご2のサービスを制約した分の輸送を補うことができる。上述したエレベータサービスの制約により、冷却装置25の動作中に昇降体である乗りかご2の運転間隔を長くなると、巻上機5は冷却され、温度が下がることになる。このため、冷却装置25が冷却する冷却量を抑えても巻上機5は冷却可能となる。このため、冷却装置25の寿命が長くなる。また、冷却装置25が送風機であれば、ファンの回転数を抑制できるので動作音が低減できる。次に、乗りかご用機器制御部111は、各階毎のホール表示装置411~41Zに自動音声又は映像配信等により、エレベータサービスを制約している旨の利用者への情報提供を行うステップS15。これにより、利用者がエレベータシステム1の運行状態を把握することができる。エレベータサービスの制約の他の例として、昇降体である乗りかご2に積載される積載量乗員数を検出する荷重検知手段23を含み、主制御装置11Bの乗りかご用機器制御部111は、冷却装置25の動作中に過積載量の基準を低くし、積載量乗員数が過積載量の基準以上と判断する場合には乗りかご2の停止を維持する。乗りかご用機器制御部111は、乗りかご2が停止している階のホール表示装置411~41Zのいずれかに、ブザー等の警告音、自動音声又は映像配信等により、乗りかご2に積載される積載量乗員数を減らすよう利用者への情報提供を行うステップS15。例えば、乗りかご2の定員の50とする場合、釣合おもり7と、乗りかご2に搭載される積載量乗員数とのバランスがよくなり、巻上機5への負荷が少なくなる。例えば、エレベータサービスの制約を行うステップS14場合、過積載量の基準を乗りかご2の定員の100から定員の50へ基準を低くし、乗りかご用機器制御部111は、定員の50以上の乗員がいると判断する場合には、乗りかご2の停止を維持する。これにより、巻上機5が発熱する発熱量が低減された状態でエレベータシステム1が運行される。この運行が続くと、巻上機5は冷却され、温度が下がることになる。このため、冷却装置25が冷却する冷却量を抑えても巻上機5は冷却可能となる。このため、冷却装置25の寿命が長くなる。また、冷却装置25が送風機であれば、ファンの回転数を抑制できるので動作音が低減できる。[実施形態4]図8は、実施形態4に係るエレベータシステムの動作フローを示す図である。実施形態4のエレベータシステム1は、実施形態1と同様に巻上機本体の温度検知を行い、所定温度に到達すると、冷却装置の冷却量を制御する。図8に示すように、本実施形態のエレベータシステム1は、冷却装置の動作を行うステップS21。例えば、図2及び図3を参照して説明すると、本実施形態の主制御装置11は、乗りかご用機器制御部111、演算部112、冷却装置制御部113、巻上機制御部114と、を含んでいる。ここで、冷却装置制御部113は、冷却装置25へ電力を供給し、冷却装置25の動作を行う。次に、主制御装置11の演算部112は、温度検知手段21から検出結果を入手し、モータ部本体50の温度検知を行うステップS22。次に、演算部112は、検出結果の温度が予め記憶している所定温度に到達しているか判断するステップS23。演算部112は、検出結果の温度が予め記憶している所定温度に到達していないと判断する場合ステップS23、Noは、モータ部本体50の温度検知を継続するステップS22。演算部112は、検出結果の温度が予め記憶している所定温度に到達していると判断する場合ステップS23、Yesは、冷却装置制御部113は、冷却装置25の冷却量の制御を行うステップS24。例えば、図3に示す、冷却装置25は、送風機であり、冷却量増加を行うには、送風機の風量を増加させる。すなわち温度検知手段21の検出結果の温度に応じ、検出結果の温度が所定温度より高い場合には、送風機の風量を増加させる。検出結果の温度が所定温度より低い場合には、送風機の風量を減少させる。このため、冷却装置25が同じ冷却量で動作する場合に比較して、冷却装置25の寿命が長くなる。また、冷却装置25が送風機であれば、必要な冷却量のファンの回転数に抑制できるので動作音が低減できる。なお、演算部112は、所定温度を段階的に設定し予め記憶しておき、段階的に設定された所定温度に応じて、冷却装置25の冷却量を段階的に変更することがより好ましい。これにより、例えば、回転子52のコイルの平均温度が低減でき、巻上機5の寿命を延ばすことができる。上述したようにエレベータシステム1の温度検出手段21は温度センサであり、主制御装置11は、温度センサにより検出した温度に応じて冷却装置25の冷却量を制御する。これにより、冷却装置の動作は、必要な冷却量に抑制できるので寿命を延ばすことが出来る。また、冷却装置の動作が抑制されるため動作音も低減できる。また、冷却装置25は、温度センサにより検出した温度に応じて冷却装置25の冷却量を制御するため、エレベータシステム1の設計時に過大な冷却が可能な冷却装置25を設置する必要がなく、過剰な仕様となることが抑制される。図9は、実施形態4に係る巻上機及び冷却装置の概略構成の他の例を示す模式図である。図9の巻上機5には、複数の冷却装置25A、25B、25Cが取り付けられている。上述したように、演算部112は、検出結果の温度が予め記憶している所定温度に到達していると判断する場合ステップS23、Yesは、冷却装置制御部113は、冷却装置25の冷却量の制御を行うステップS24。例えば、図9に示す、冷却装置25A、25B、25Cが冷却量増加を行うには、冷却装置25A、25B、25Cのうち動作する冷却装置の動作数を増加させる。すなわち温度検知手段21の検出結果の温度に応じ、検出結果の温度が所定温度より高い場合には、冷却装置の動作数を増加させる。検出結果の温度が所定温度より低い場合には、冷却装置の動作数を減少させる。このため、冷却装置25A、25B、25Cが常に動作する場合に比較して、個々の冷却装置25A、25B、25Cの寿命が長くなる。また、冷却装置25A、25B、25Cが送風機であれば、必要な冷却量の送風機の動作数に抑制できるので動作音が低減できる。上述したように、本実施形態のエレベータシステム1は、冷却装置25A、25B、25Cが複数あり、主制御装置11は、温度検出手段21により検出した温度に応じて冷却装置25A、25B、25Cのうち冷却装置の動作数を増減して冷却量を制御する。冷却装置25A、25B、25Cを複数とすることで、冷却装置25A、25B、25Cの1台当たりの冷却量を小さくすることができ、冷却装置全体を小型とすることができる。ここで、巻上機5のフレーム55内には、局所的な熱の高いホットスポットHと呼ばれる熱分布がある場合がある。冷却装置25A、25B、25Cのように、複数の冷却装置を選択的に動作できるので、例えば、ホットスポットHへ効率的に気流w2Aを送風可能な冷却装置25Aを優先的に動作させ、冷却装置25Bの気流w2B、冷却装置25Cの気流w2Cの停止頻度を増やすことができる。また、稼働率の高い冷却装置25Aを定期的に、冷却装置25B又は25Cと交換することにより、冷却装置25A、25B、25Cの寿命を延ばすことができる。[実施形態5]図10は、実施形態5に係る巻上機及び冷却装置の概略構成例を示す模式図である。実施形態5のエレベータシステム1は、冷却装置が液状冷媒循環装置26である。液状冷媒循環装置は、ポンプ27と、冷却部28と、受熱部29と、を含んでいる。ポンプ27は、例えば、水又は油等の液状冷媒を吐出し、受熱部29へ送出する駆動体である。冷却部28は、例えばファンを内蔵し、気流w1を取り込み、受熱部29から吸熱して温度上昇した液状冷媒から熱交換により熱を奪い気流w4としてエレベータシステム1外へ放出する。受熱部29は、ポンプ27から吐出された液状冷媒w1にモータ部本体50の熱を受熱させ、液状冷媒w2としてポンプ27へ回帰させる。受熱部29内では、できるだけ、液状冷媒w2へ受熱させるため、流路を蛇行させておくことが好ましい。本実施形態の冷却装置は、液状冷媒循環装置26であり、主制御装置11は、温度検出手段21により検出した温度に応じて液状冷媒循環装置26の動作又は冷却量を制御する。これにより、液状冷媒循環装置26が動作する頻度が低減される。このため、液状冷媒循環装置26の動作音が低減される。また、液状冷媒循環装置26の寿命が延長される。また、エレベータシステム1の保守回数が低減される。その結果、本実施形態のエレベータシステム1は、エレベータシステム1の運転を休止する頻度が低減され、エレベータサービスを継続的に提供できる。あるいは、液状冷媒循環装置26が冷却量増加を行うには、ポンプの吐出量を増加させる。すなわち温度検知手段21の検出結果の温度に応じ、検出結果の温度が所定温度より高い場合には、ポンプの吐出量を増加させる。検出結果の温度が所定温度より低い場合には、ポンプの吐出量を減少させる。このため、液状冷媒循環装置26が同じ冷却量で動作する場合に比較して、液状冷媒循環装置26の寿命が長くなる。また、液状冷媒循環装置26が送風機であれば、必要な冷却量のファンの回転数に抑制できるので動作音が低減できる。本実施形態のエレベータシステム1では、冷却装置が液状冷媒循環装置26であり、主制御装置11は、温度検出手段21により検出した温度に応じて液状冷媒循環装置26の動作又は冷却量を制御する。液状冷媒循環装置26は、送風機に比較して冷却能力が高い。これにより、回転子52の鉄心体積を低減できる。その結果、巻上機5のコストを低減できる。[実施形態6]図11は、実施形態6に係るエレベータシステムの動作フローを示す図である。実施形態6のエレベータシステム1は、温度検出手段21が異常である場合でもエレベータサービスを継続することができる。図11に示すように、本実施形態のエレベータシステム1は、冷却装置の動作を行うステップS31。例えば、図2及び図3を参照して説明すると、本実施形態の主制御装置11は、乗りかご用機器制御部111、演算部112、冷却装置制御部113、巻上機制御部114と、を含んでいる。ここで、冷却装置制御部113は、冷却装置25へ電力を供給し、冷却装置25の動作を行う。次に、主制御装置11の演算部112は、温度検知手段21から検出結果を入手し、巻上機本体の温度検知を行うステップS32。次に、演算部112は、温度検知の異常を判断するステップS33。演算部112は、温度検知が正常と判断する場合ステップS23、Noは、巻上機本体の温度検知を継続するステップS22。例えば、演算部112は、温度検出手段の検出結果の温度が得られない又は常に一定値である場合、温度検知手段21の異常と判断するステップS33、Yes。この場合、冷却装置制御部113は、冷却装置25へ電力を供給し、冷却装置25の動作を維持する。実施形態6のエレベータシステム1は、実施形態3で例示したエレベータサービスの制約ステップS34を行っても良い。温度検出手段21は、モータ部本体50の近傍にあるので、温度検出手段21の異常は巻上機5の状態に起因するおそれもある。エレベータサービスの制約ステップS34が行われることで、巻上機5の過熱はより低減される。実施形態6のエレベータシステム1は、温度検知手段21の異常を、例えば、保守サービス員等へ情報提供するステップS35。これにより、早期に温度検知手段21の異常を特定できる。上述した実施形態6のエレベータシステム1では、主制御装置11は温度検出手段21の異常を判断した場合、主制御装置11が冷却装置25の動作する状態に維持する。これにより、巻上機5は常に冷却装置25で冷却されることになるので、過熱が抑制される。その結果、実施形態6のエレベータシステム1は、温度検出手段21が異常である場合でもエレベータサービスを継続することができる。また、主制御装置11は、冷却装置25の動作中に昇降体である乗りかご2の運転間隔を長くするよう制御する。あるいは、実施形態6のエレベータシステム1では、乗りかご2に積載される積載量を検出する荷重検知手段23を含み、主制御装置11は、冷却装置25の動作中に過積載量の基準を低くし、積載量が過積載量の基準以上と判断する場合には乗りかご2の停止を維持する。このようなエレベータサービスの制約が行われることで、巻上機5の過熱がより低減される。実施形態6のエレベータシステム1は、主制御装置11が温度検出手段21の異常を判断した場合、主制御装置11が昇降体である乗りかご2を所定階で停止するように巻上機5を制御してもよい。この場合、冷却装置25は停止してもよいし、動作を維持したままでもよい。これにより、より安全に、エレベータシステム1を運行できる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。