発電装置から実質的に直流の電力を受け取るための、ハイサイド入力点およびローサイド入力点と、該ハイサイド入力点および該ローサイド入力点の間に接続されたコンデンサと、該コンデンサの両端の電圧を受け取って該電圧を高周波数の交流電圧に変換し、同時に、該受け取った電圧における振動を排除または最小化する、第1の手段と、該高周波数の交流電圧を、実質的に正弦波の交流電圧または交流電流に変換する、第2の手段と、該実質的に正弦波の交流電圧または交流電流を受け取る絶縁変圧器と、該変圧器からの高周波数の実質的に正弦波の交流電圧または交流電流を、i低周波数の実質的に正弦波の交流の出力電圧または出力電流、およびii直流の出力電圧または出力電流に変換する、第3の手段と、該出力電圧または出力電流を出力するための、ハイサイド出力点およびローサイド出力点とを備える、該発電装置と共に使用するための電力変換器。第1の手段がチョッパ回路を備える、請求項1記載の電力変換器。チョッパ回路のスイッチがパルス幅変調を使用して制御される、請求項2記載の電力変換器。第2の手段が共振回路を備える、請求項1記載の電力変換器。共振回路が直列共振回路である、請求項4記載の電力変換器。第3の手段が整流器と任意選択のフィルタとを備え、前記出力が直流電圧または直流電流である、請求項1記載の電力変換器。第3の手段が、整流器と、改良型パルス幅変調を使用して制御されるインバータとを備え、前記出力が交流電圧または交流電流である、請求項1記載の電力変換器。発電装置が光電池PVセルまたは燃料電池である、請求項1記載の電力変換器。発電装置が少なくとも一つのPVセルである、請求項1記載の電力変換器。請求項1に記載の電力変換器と、コンデンサの両端の電圧の変動を最小化するように該コンデンサの両端の電圧を基準電圧と比較することによって、第1の手段におけるスイッチの動作を制御する、制御装置とを備える、分散型発電装置のためのマイクロインバータ。制御装置が、改良型パルス幅変調器、デューティサイクル制御装置、および最大電力点追従装置のうちの一つまたは複数を備える、請求項10記載のマイクロインバータ。デューティサイクル制御装置が比例積分微分補償器を備える、請求項10記載のマイクロインバータ。請求項10に記載の少なくとも一つのマイクロインバータと、少なくとも一つの発電装置とを備える、発電システム。各発電装置がマイクロインバータに接続されている、請求項13記載のシステム。発電装置が光電池PVセルまたは燃料電池である、請求項13記載のシステム。発電装置が少なくとも一つのPVセルである、請求項13記載のシステム。発電装置からの実質的に直流の出力電力を高周波数の交流電圧に変換し、同時に該発電装置からの該出力電力における振動を排除または最小化する工程と該高周波数の交流電圧を高周波数の実質的に正弦波の電圧または電流に変換する工程と該高周波数の実質的に正弦波の交流電圧または交流電流を、i直流電圧または直流電流、およびii低周波数の実質的に正弦波の交流電圧または交流電流に変換する工程とを含み、該高周波数の実質的に正弦波の交流電圧または交流電流が、該直流電圧もしくは直流電流または該低周波数の実質的に正弦波の交流電圧もしくは交流電流から分離される、発電装置から電力を得るための方法。チョッパを使用して発電装置からの出力電力を高周波数の交流電圧に変換する工程を含む、請求項17記載の方法。パルス幅変調を使用してチョッパ回路の一つまたは複数のスイッチを制御する工程を含む、請求項18記載の方法。発電装置の電圧変動を最小化するように該発電装置を基準電圧と比較する工程を含む、請求項19記載の方法。共振回路を使用して高周波数の交流電圧を高周波数の実質的に正弦波の交流電圧または交流電流に変換する工程を含む、請求項17記載の方法。直列共振回路を使用する工程を含む、請求項21記載の方法。発電装置が光電池または燃料電池である、請求項17記載の方法。発電装置が少なくとも一つのPVセルである、請求項17記載の方法。低周波数の実質的に正弦波の出力電圧または出力電流を配電網に接続する工程をさらに含む、請求項17記載の方法。PVセルまたはPVモジュールに統合された請求項1記載のマイクロインバータ。通信、反転直流から交流への変換、ピーク電力追従、および単独運転から選択される一つまたは複数の機能を含む、請求項26記載のマイクロインバータ。マイクロインバータとPVセルまたはPVモジュールとの統合が、マイクロインバータを、モジュールパッケージと実質的に一緒に、もしくはモジュールパッケージに組み込んでパッケージングすること、または、マイクロインバータを該モジュールパッケージと実質的に一体化するようにパッケージングすることを含む、請求項26記載のマイクロインバータ。PVセルまたはPVモジュールのパッケージングが、既存のものであるか、またはマイクロインバータを収容するように設計されている、請求項28記載のマイクロインバータ。マイクロインバータの反転部が、電流源、電圧源、共振から選択される設計のものであり、単一または複数の電力段を備えていてもよい、請求項27記載のマイクロインバータ。態様の詳細な説明本明細書において、発電装置から電力を得るためのシステム、回路、および方法を説明する。発電装置は、例えば、風力タービン、燃料電池、または光電池であってもよい。発電装置は、分散型の発電装置であってもよい。本明細書においては、システム、回路、および方法の態様が、主として光電池に関して説明されるが、システム、回路、および方法が光電池に限定されないことは理解されるであろう。本明細書において説明されるシステム、回路、および方法は、発電装置のためのマイクロインバータにおいて使用することができる。本明細書において使用される場合、用語マイクロインバータは、発電装置と負荷配電網などとを接続する装置を指す。マイクロインバータを備えるシステムが、図1の一般化されたブロック図に示されている。マイクロインバータ20が、発電装置10から電力を受け取り、負荷30へと電力を出力する。マイクロインバータ20は、一つまたは複数の段を備え、例えば直流直流変換、直流交流変換、またはこれらの組み合わせなどの一つまたは複数の機能を実行することができる電力部200を備えることができる。マイクロインバータは、例えば、発電装置の最大電力点追従およびまたは電力部200へのゲート信号の供給などの一つまたは複数の機能を実行することができる制御部300を備えることができる。ゲート信号は、発電装置の電圧およびもしくは電流ならびにまたは負荷の電圧およびもしくは電流を検出することによって決定することができる。本明細書に記載のマイクロインバータは、種々の状況および条件下での発電装置の全体としての効率を向上させる。例えば、PVセルの場合に、PVセルの部分的な影またはPVセル間の不整合により、システムの全体としての効率が低下する可能性がある。しかしながら、各PVセルまたは各PVセルストリングもしくはモジュールについてマイクロインバータを使用することで、各PVセルまたはPVセルストリングもしくはモジュールを別個独立に制御して電力を抽出することが可能になり、個々のPVセル、ストリング、またはモジュールの条件の相違にもかかわらず、PVセルからの電力抽出を最大にすることができる。本明細書に記載のマイクロインバータは、PVセル例えば、PVセルの背面に取り付けられるようにコンパクトである。マイクロインバータは、極端な温度および湿度などの幅広い範囲の環境条件に曝露されるため、信頼性および保守が大きな問題である。この曝露は、インバータの予想寿命および性能にも悪影響を及ぼす。これらの要因により、堅牢な設計および構造が必要であり、製造コストの上昇につながるより高価な部品が必要になる可能性がある。したがって、マイクロインバータの設計における課題は、例えば回路部品の数を減らし、サイズを小さくすることによって、コンパクトさおよび低コストを達成することを含む。好都合には、本明細書に記載のマイクロインバータは、高価につく高電圧の部品および配線を必要としない。一態様において、マイクロインバータは、例えば、通信、反転すなわち直流から交流への変換、ピーク電力追従、単独運転などの一つまたは複数の機能を含んでいてもよい。そのようなマイクロインバータは、PVモジュールへ統合されてもよい。PVモジュールという用語は、所望の電気出力を実施するために、直列、並列、およびまたは直並列に接続された一つまたは複数のPVセルをいう。例えば、PVモジュールは、光起電力変換システムのエンドユーザに提供される例えば販売される最小の個別の構成部品とすることもできる。典型的には、PVモジュールは、モジュールから直流出力を抽出するためのコネクタまたは他の適切なハードウェアと共に供給される。しかし、本明細書で説明するように、マイクロインバータはPVモジュールに統合されていてもよく、その場合、直流出力を抽出するためのそのようなコネクタまたは他の適切なハードウェアは、前述のような一つまたは複数の電気的機能を得るためにマイクロインバータで置き換えられる。さらに、そのようなマイクロインバータとPVモジュールとの統合は、マイクロインバータを、モジュールパッケージと実質的に一緒に、もしくはモジュールパッケージに組み込んでパッケージングすること、または、マイクロインバータをモジュールパッケージと実質的に一体化するようにパッケージングすることを含んでいてもよい。PVモジュールパッケージは、既存のものでもよく、マイクロインバータを収容するように設計されていてもよい。マイクロインバータの反転部は、それだけに限らないが例えば、電流源、電圧源、共振などの任意の設計のものとすることができ、単一または複数の電力段を含んでいてもよいことが理解されるであろう。本明細書で説明するマイクロインバータの制御部300は、最大電力点追従MPPTを含んでいてもよい。その結果、MPPTは各発電装置において独立に行われ得る。PVセルの場合にこれが有用なのは、部分的な影が避けられない場合である。というのは、MPPTは、任意のどのような瞬時条件でも最大電力が各PVセルから抽出されることを可能にするからである。MPPTは、システム内のPVセル間の任意の不整合損失を排除する。さらに、本明細書で説明するマイクロインバータは、個々の発電装置にモジュール性を提供し、発電装置を分散型発電システムにおいて使用するプラグアンドプレイの手法を可能にする。制御部の全体または一部は、個別の構成部品を使用し、デジタル技術を例えば、デジタル信号プロセッサDSP、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGA、または特定用途向け集積回路ASICデバイスにおいて使用し、またはこれらの組み合わせを使用して、実現することができる。例えば、制御部の一つまたは複数の構成部品は、例えば超高速集積回路VHSIC、ハードウェア記述言語VHDL、レジスタ転送言語RTL、またはVerilogなどの適切なハードウェア言語を使用するアルゴリズムにて実現することができる。そのようなアルゴリズムを、例えば、FPGAもしくはASICデバイスまたは他の適切な論理デバイスにおいて実現することができる。デジタル技術の使用は、コンパクトかつロバストな制御装置をもたらす。本明細書において使用される場合、用語最大電力点追従MPPTと最大電力点追従装置MPP追従装置とは異なる。MPPTはアルゴリズムを指し、MPP追従装置はハードウェアすなわち回路を指す。MPPTは、分散型発電装置光電子などの最適動作点を計算し、システムを最適動作点へと導くためのMPP追従装置のための基準点をもたらす。本明細書において使用される場合、用語光電池PVセルは、光子を吸収して光電効果によって電子を生成するための光吸収材料を有しているあらゆる電池を指す。光電池の例は、これに限られるわけではないが、太陽電池である。光吸収材料は、例えば、地表に届く太陽光の波長、およびまたは地球の大気を超える太陽光の波長を含む任意の波長または波長の組み合わせの光を吸収することができる。特定の光吸収波長を有する2つ以上の光吸収材料を、異なる光吸収および電荷の分離の機構を好都合に利用するために、組み合わせて使用することができる。光吸収材料を、例えば、バルク材料、薄膜例えば、無機物層、有機染料、および有機ポリマー、およびまたはナノ結晶として構成することができる。光電池を、アレイ、ストリング、モジュール、またはパネルに組み合わせることができる。既存のマイクロインバータトポロジを調べると、電力デカップリングのために、電解コンデンサ、非常に高いバス電圧、または補助電力回路が使用されていることが明らかになる。前者の既存のマイクロインバータトポロジは、寿命、サイズ、および保守の問題を有し、後者の手法は、主に、低効率、多数の段、およびまたは高電圧ストレスを呈し、そのため性能が損なわれる。本明細書で説明するマイクロインバータトポロジは、前述の問題を克服する。図2に、制御部300と併せて電力回路200の一態様のブロック図を示す。図2を参照すると、コンデンサCPV1が、発電装置10と電圧チョッパ210の入力部との間に接続されている。電圧チョッパトポロジは、例えば、ハーフブリッジやフルブリッジとすることができる。電圧チョッパから、回路は、共振タンク回路220、絶縁変圧器230、第1の変換器240、コンデンサCバス、第2の変換器250、および出力フィルタ260を備える。各変換器は、電圧源変換器とすることができる。ハーフブリッジまたはフルブリッジ整流器が、絶縁変圧器の出力部に設けられていてもよい。制御部300は、電圧チョッパ210のためのゲート信号を提供し、最大電力点追従も提供してもよい。また制御部は、PV端子におけるただ一つの小さいコンデンサCPV1だけを使用しながら、バスコンデンサCバスから主電力脈動を取り出して入力電力抽出が一定であるようにするために、電圧チョッパ段210のデカップリングおよび高スイッチング周波数も提供する。デカップリングの方法は、中間段変換器240において直流交流電圧を作り出し、次いで、改良型パルス幅変調PWM技法を使用して出力電流から二重周波数高調波を除去する。したがって、電力脈動は、入力電力抽出または出力電力注入に対して最小限の影響しか及ぼさない。バス上で大きな交流振動を受け入れ、平均バス電圧を制御することによって、バスコンデンサの値とインバータにかかる電圧ストレスの両方が最適化され得る。例えば、入力コンデンサおよびバスコンデンサは、20マイクロファラド未満まで低減され得、これは従来技術の設計と比べて2~3オーダーの改善である。その結果、本明細書で説明するトポロジおよび制御システムは、マイクロインバータ用途に適するコンパクトな設計をもたらす。本明細書で説明するマイクロインバータは、高スイッチング周波数を使用する絶縁共振モードトポロジを用いる。高スイッチング周波数10kHz以上などは、低スイッチング周波数と比べて小さい回路構成要素を使用することを可能にし、高出力密度が得られる。一般に、スイッチング周波数が増加するに従って、能動デバイスをオンオフすることに関連するスイッチング損失も増加し、通常は低い変換効率がもたらされる。しかし、本明細書で説明する態様では、ソフトスイッチングの技法が用いられるために、高スイッチング周波数が回路の効率に影響を及ぼさない。ソフトスイッチングは、デバイスの両端にゼロ電圧すなわちゼロ電圧スイッチングZVSが生じるとき、またはデバイスを通るゼロ電流すなわちゼロ電流スイッチングZCSが生じるときのデバイスのスイッチングすなわちデバイスをオンまたはオフにすることをいう。すなわち、共振モードトポロジでは、スイッチング損失が低く、低スイッチング損失で高スイッチング周波数での共振変換器の動作が可能になる。一態様において、絶縁共振モード変換器は、直列共振変換器である。この態様は、一定の、非常に高い周波数100kHz以上などで動作しながら、ほぼゼロのスイッチング損失を呈する。構成要素数は少なく、マイクロインバータ用途での利用が可能になる。図2の態様は、発電装置から電力を取得し、電力を交流負荷配電システムなどにつなぐのに適する。図3aに、出力を直流とすることができる、変換器段250図2参照がなく、負荷RLを有する一態様の例示的回路図を示す。またこの態様は、直列共振直流直流変換器も用いる。図3aに示すように、この態様は制御部300を含んでいてもよく、制御部300では最大電力点追従MPPTが用いられてもよい。発電装置10はPVセルとすることができる。回路は、チョッパM1、M2、それぞれのボディダイオードDM1およびDM2と共に示されていると、直列共振タンクCs、Lsと、高周波数絶縁変圧器Tと、整流回路D1、D2と、出力フィルタCfとを備える。チョッパの機能は、直流入力電圧Vgを高周波数の交流電圧に変換することである。直列共振タンクは、この交流電圧を、低周波数電圧成分を有する振動すなわち実質的に正弦波の電流iに変換する。この機構が有用なのは、例えば、負荷が、配電網に電力を注入するインバータであるときである。インバータにより生成される低周波数リップルは、共振タンクにより実質的に遮断され、入力において出現することが妨げられ、小型のエネルギー貯蔵コンデンサの使用が可能になる。高周波数変圧器は、出力電圧のための整合および絶縁を提供する。整流回路および出力フィルタは、高周波数共振電流を直流出力電圧に変換する。負荷RLは、直流負荷、変換器段または、図2に示すように、変換器およびもしくはインバータ段とすることができる。例えば、負荷は、配電網への注入に適する交流出力電力を生成するインバータとすることもできる。本明細書で使用する場合、低周波数という用語は、交流グリッド周波数に由来す高調波周波数をいう。本明細書で使用する場合、高周波数という用語は、変換器のスイッチング周波数およびその一つまたは複数の高調波をいう。代替の態様が図3bに示されている。この態様は、直列共振タンクを備えるフルブリッジ共振変換器に基づくものである。フルブリッジは、改良型位相シフト変調の技法を使用して制御されてもよい。電力MOSFETスイッチM1~M4のソフトスイッチングは、直列共振タンク回路Cs~Lsの共振周波数を、共振インバータの動作周波数よりも低く調整することによって達成され得る。これは、共振タンクの入力ポートZinから見たインピーダンスが誘導性になる場合には、誘導モードである。共振電流は基本電圧より遅れ、その結果、Θは正になる。スイッチM1およびスイッチM3は負の電流の間にオンになり、したがって、ゼロ電圧をオンにさせる。というのは、電流は常に、逆並列ダイオードからMOSFETへ伝送されるからである。このシナリオは、スイッチM2およびスイッチM4についても同じである。すべてのスイッチは、非ゼロ共振電流の下でオフにされる。ターンオフスイッチング損失を低減するために、スナバコンデンサが使用されてもよい。図3bの態様の基本動作波形が図3cに示されている。変換器の出力電圧vabは、図3cのM1およびM3についての2つのパルス間の位相シフトαの変更によって調節される。位相シフト角は、入力コンデンサ電圧が減少するときに増加し、入力コンデンサ電圧が増加するときに減少する。このように、次の段により規定される出力負荷RL、またはPVモジュールについての環境条件にかかわらず、入力電圧は、入力ポートからの振動を除去、低減、または最小化し、最大電力点からのずれを実質的に回避するように調節することができる。次に、図2および図3aの態様を詳細に説明する。インバータ出力電流制御装置は、電流を、グリッド電圧と同相にさせる。発電装置からの入力電力抽出は直流であるため、電力振動は、バスコンデンサCバスおよび共振タンク受動素子から得られることになる。その結果、受動構成要素は小さくてもよくなる。ある程度簡略化すると、バス電圧振動が次式として導出され得る。この式は、所与の直流バス電圧および入力電力について、バス電圧変動が大きい場合には、より小さいバスコンデンサが選択され得ることを示す。例えば、従来の手法では、バス電圧変動は1ボルトとすることができるが、本明細書で説明する態様では、電圧変動は20ボルトとすることができ、そのため、コンデンサは20倍小さくてもよい。バス電圧は次式として推定することができる。その結果、この態様の等価抵抗は次式として計算され得る。この式の最大値および最小値が、以下の考察において、RLの最大値および最小値を推定するのに使用される。チョッパのスイッチを制御するために、様々な技法が使用されてもよい。例えば、改良型パルス幅変調PWMの技法が使用されてもよい。例えば、図3aの態様では、非対称パルス幅変調APWMの技法が示されている。PVセルは、図3aに示すように、共振変換器の入力部に直接接続されてもよい。PVセルを使用する際の課題は、図4に示すように、電力電圧PV曲線上の一意の最大電力点MPPをもたらす、PVセルの非線形の電流電圧IV特性によって提示される。したがって、最大電力点追従機能を実現するために、共振変換器は、その入力電圧を制御して、PVセルIV曲線の任意の点において、または少なくとも最大電力点MPPに近い点において動作し得るようにすることができる。共振変換器の出力電圧は、グリッド接続インバータによって調節されてもよい。APWM直列共振変換器制御方式の一態様が、図3aに示されている。この態様は、電圧センサブロックHと電流センサブロックRとからそれぞれ入力電流Igおよび電圧Vgの情報を受け取るMPPTブロック310と、減算器320と、デューティサイクル制御装置330と、スイッチM1およびスイッチM2のためのゲート信号を生成するAPWM変調器340とを備える。一態様において、デューティサイクル制御装置は、比例積分微分PID補償器を含んでいてもよい。MPPTブロックは、Vgと比較され、その結果がPID補償器に供給される基準電圧Vrefを生成する。PID補償器は、入力電圧を、MPPTブロックにより生成される電圧基準に従わせる。次に、図3aの直列共振変換器の動作を、図5に示す典型的な定常状態の動作波形のグラフと、図6に示す等価回路とを参照して説明する。各等価回路は、それぞれ、M1およびM2の固有の出力容量Cm1およびCm2を示している。間隔t0~t1t0において、共振電流iはゼロと交わる。この間隔の間、M1はオンであり、M2はオフである。チョッパの出力電圧VABはVgである。電流iscがダイオードD2を流れる。変圧器Tの1次側の電圧はnV0であり、ダイオードの電圧降下が無視される。t1において、M1は、電圧調節のためにオフにされる。間隔t1~t2この間隔の最初に、M1がオフにされる。共振分岐を流れる正の電流は、主スイッチM1の出力容量Cm1を充電させ、M2の出力容量Cm2を放電させる。Cm1が完全に充電され、Cm2が完全に放電されると、電流は、M2のボディダイオードDm2を導通する。t3において、M2は、ゼロ電圧スイッチングZVSを達成するためにオンにされる。間隔t2~t3この間隔の間、M1はオフであり、M2はオンである。D1はオフであり、D2は依然としてオンである。チョッパの出力電圧vABはゼロである。変圧器の1次側の電圧はnV0である。t3において、共振電流はゼロと交わる。間隔t3~t4共振電流は、t3においてその方向を変える。共振電流は、ダイオードD1を導通させる。この間隔の間、M2およびD1はオンであり、M1およびD2はオフである。チョッパの出力電圧vABはゼロである。また、変圧器の1次側の電圧もその方向を変え、nV0になる。t4において、M2はオフにされる。間隔t4~t5この間隔の最初に、M2がオフにされる。共振分岐を流れる負の電流は、主スイッチM1の出力容量Cm1を放電させ、M2の出力容量Cm2を充電させる。Cm1が完全に放電され、Cm2が完全に充電されると、電流は、M1のボディダイオードDm1を導通する。t5において、M1は、ゼロ電圧スイッチングZVSを達成するためにオンにされる。間隔t5~t0この間隔の間、M1はオンであり、M2はオフである。D2はオフであり、D1はオンである。チョッパの出力電圧vABはVgである。変圧器の1次側の電圧はnV0である。t0において、共振電流iはゼロと交わる。ダイオードD1を流れる電流はゼロになる。次の動作サイクルが開始する。定常状態分析交流等価抵抗は次式で与えられる。共振タンクの入力の電圧vABも、以下のようにフーリエ級数を使用して得ることができる。式中、ω0はスイッチング周波数であり、Dはデューティサイクルである。以下の品質が次式として定義される。k次高調波の等価回路が図7に示されている。共振電流irは、次式として表され得る。M1についてZVSを達成するためには、M2のターンオフ時の電流は、次式8で与えられるように、負でなければならない。M2についてZVSを達成するためには、M1のターンオフ時の電流は、次式9で与えられるように、正でなければならない。一例として、図8aおよび図8bに、PSIM商標ソフトウェアバージョン9PowersimInc、米国マサチューセッツ州Woburnを使用したシミュレーションから得られた、両スイッチのゼロ電圧スイッチングを示す。本明細書では、各態様を、電圧入力を使用して説明した。また各態様は、電流入力を用いて動作するように構成することもできる。改良型パルス幅変調発電装置からの入力電力振動が生じることもある。そうした場合、最大電力を達成できるのは振動のピークにおいてのみであり、これは言い換えると利用可能な最大電力より小さい平均電力抽出ということになる。これは、PVシステムの効率を低下させる電力損失であり、実質的に同じ問題が、単相システムまたは不平衡三相システムについて、発電装置として風力タービンまたは燃料電池を有するシステムにも存在する。したがって、電力脈動はそのようなシステムにおける重要問題であり、変換器は、効率を最大化するために、入力直流電力生成から出力電力脈動を切り離すべきである。電力デカップリングは、通常、大きな電解コンデンサを使用して入力動作点に対する出力電力脈動の影響を最小化することによって受動的に行われる。しかし、大きなコンデンサを使用すると、変換器のサイズおよび重量が増加し、信頼性が低下し、保守費用が高くなる。本明細書で説明する変換器において使用されるデカップリング制御の方法は、入力電力生成源から二重周波数振動を除去する。図9に示すように、この振動は、グリッド周波数の2倍の直流値の前後で振動する中間バス電圧Vバスへと移される。バス電圧制御装置は、バス電圧の最低値がグリッド電圧のピークより高くなるようにバス電圧の直流値を調節し、そうでない場合には、出力電流が歪む不連続動作モードになる。前述のように、改良型パルス幅変調PWMの技法が、バス電圧リップルの存在下で出力電流を発生させるのに使用される。従来のPWMの技法がリップルの存在下で使用された場合には、この二重周波数高調波は、キャリアの基本高調波によって逓倍され、出力電流において第1高調波や第3高調波が生じるはずである。そのような有害な低周波数の高調波は回避されるべきである。この問題は、本明細書で説明する制御装置によって回避される。改良型PWMの技法では、図9に示すように、能動的補償係数が生成される。振動入力直流電圧が増加する場合、それに比例して、補償が変調指数を減少させる。その結果、直流電流値の増加が、変調パルス幅の減少によって補償され、逆もまた同様である。したがって、1スイッチングサイクルにわたるインバータ出力電圧平均値は、バスが一定の電圧であった場合と等しくなる。この補償は、出力へのエネルギー伝送が、バス電圧が振動のない一定の直流であった場合と等価になるために、出力電流において振動高調波が現れるのを防止する。図10に2つの事例を示す。最初は、補償係数が適用されておらず、出力電流高調波が現れる。波形の後半では、改良型PWMが適用され、出力電流が完全に補償されており、低次の高調波成分を含んでいない。以下の非制限的な例は、本発明をさらに説明するために示すものである。PSIMソフトウェアバージョン9PowersimInc、米国マサチューセッツ州Woburnを使用して、図3aの回路図に基づく変換器のシミュレーションを行った。図11および図12に、実験結果を示す。図11には、変換器スイッチのゼロ電圧スイッチングが示されている。図12には、バス電圧と、共振タンクの電流および電圧が、すべて、入力動作点に影響を及ぼさずに、低周波数振動を有することが示されている。また図12には、振動力がこれらのすべての受動構成要素から供給されており、このために各構成要素が最適化されることも示されている。本出願全体を通じて引用されるすべての参照文献、係属中の特許出願、および公開特許の内容は、参照により本明細書に明示的に組み入れられる。均等物当業者は、本明細書で説明した態様の変形を理解し、または確認することができるであろう。そのような変形は、本発明の範囲内にあり、添付の特許請求の範囲に包含されるものである。参照文献