光路上に配置され、光束が通過する光学有効領域が設定される矩形状の光学部材と、前記光学有効領域の外側で前記光学部材の辺に貼着される圧電素子と、前記圧電素子が貼着されない前記光学部材の辺に貼着される振動抑制部材とを備え、前記振動抑制部材が貼着される前記光学部材の辺の端面が前記振動抑制部材の端面から突出しないように、前記振動抑制部材を前記光学部材に貼着することを特徴とする異物除去ユニット。前記振動抑制部材は長辺の長さが前記光学有効領域の長辺の長さより長い短冊形状を有し、前記光学有効領域の長辺が前記振動抑制部材の長辺の範囲内となるように、前記振動抑制部材を前記光学部材に貼着することを特徴とする請求項1に記載の異物除去ユニット。前記光学部材を保持する保持部材をさらに備え、前記保持部材は前記振動抑制部材に接触しないように、前記光学部材を保持することを特徴とする請求項1または2に記載の異物除去ユニット。前記光学部材と前記保持部材との間に挟まれて前記光学有効領域を密閉する封止部材をさらに備え、前記振動抑制部材は前記封止部材よりも外側で前記光学部材に貼着されることを特徴とする請求項3に記載の異物除去ユニット。前記振動抑制部材は前記光学有効領域より大きな開口が形成される矩形形状を有し、前記光学有効領域が前記開口内に位置するように、前記振動抑制部材を前記光学部材に貼着することを特徴とする請求項1に記載の異物除去ユニット。前記光学部材を保持する保持部材をさらに備え、前記保持部材は、前記振動抑制部材が貼着される前記光学部材の辺の近傍で、前記振動抑制部材と前記保持部材とが接触しないように、前記光学部材を保持することを特徴とする請求項5に記載の異物除去ユニット。前記振動抑制部材が前記光学部材と前記保持部材との間に挟まれることで、前記光学有効領域を密閉することを特徴とする請求項6に記載の異物除去ユニット。前記振動抑制部材の端面が前記光学部材の端面から突出するように、前記振動抑制部材を前記光学部材に貼着し、前記振動抑制部材の前記光学部材の端面から突出する領域にも粘着面を形成することを特徴とする請求項1ないし7のいずれか1項に記載の異物除去ユニット。前記圧電素子は、第1の曲げ振動と、前記第1の曲げ振動と時間位相が異なるとともに、前記第1の曲げ振動と次数が1つ異なる第2の曲げ振動とを同時に励起することで、前記圧電素子が貼着される前記光学部材の辺と直交する方向に進行する進行波を発生させることを特徴とする請求項1ないし8のいずれか1項に記載の異物除去ユニット。前記圧電素子は、第1の曲げ振動を励起することで、前記圧電素子が貼着される前記光学部材の辺と直交する方向に第1の定常波を発生させ、前記第1の曲げ振動と次数が1つ異なる第2の曲げ振動を励起することで、前記圧電素子が貼着される前記光学部材の辺と直交する方向に第2の定常波を発生させることを特徴とする請求項1ないし8のいずれか1項に記載の異物除去ユニット。請求項1ないし10のいずれか1項に記載した異物除去ユニットを備えた光学機器。ところで、光学フィルタを振動させると、光学フィルタの端面で振動の反射が発生し、その反射振動と主振動とが干渉してしまう。そして、その振動の干渉の影響で、光学フィルタの振動振幅に大小のムラが発生したり、主振動の位相とは異なる振動位相になってしまう。特に、光学フィルタが円形よりも矩形の場合、振動の干渉の影響はさらに大きくなる。よって、この振動の干渉を受ける箇所に振動検出用電極を配置してしまうと、その電極電圧に大小のムラや位相ズレが発生し、主振動を正確に検出することが困難となる。そして、主振動が誤検出されてしまうと、狙いの共振周波数や位相からズレて振動させることになり、光学フィルタの異物を除去する能力が阻害されてしまう。しかしながら、特許文献1に開示されている発明では、反射振動を考慮した振動検出用電極の配置に関しては一切記載されておらず、反射振動の影響を受けて、光学フィルタの異物を除去する能力が阻害されてしまう虞がある。そこで、本発明の目的は、圧電素子により光学部材を振動させる際に、光学部材端面の振動の反射の影響を減衰吸収することにある。上記目的を達成するために、本発明は、光路上に配置され、光束が通過する光学有効領域が設定される矩形状の光学部材と、前記光学有効領域の外側で前記光学部材の辺に貼着される圧電素子と、前記圧電素子が貼着されない前記光学部材の辺に貼着される振動抑制部材とを備え、前記光学部材の端面が前記振動抑制部材の端面から突出しないように、前記振動抑制部材を前記光学部材に貼着することを特徴とする。本発明によれば、圧電素子により光学部材を振動させる際に、光学部材端面の振動の反射の影響を減衰吸収することができる。これによって、異物を除去する振動を効率よく利用することができ、異物の除去能力を向上させることができる。第1の実施形態以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。異物除去ユニットを備える光学機器の一例として、デジタルカメラに、本発明を適用した例を説明する。図1は、第1の実施形態に係るデジタルカメラ100の機能構成を示すブロック図である。マイクロコンピュータ以下、MPU101は、例えば中央処理装置であり、デジタルカメラ100が備える各ブロックに動作を制御する。MPU101には、ミラー駆動回路102、焦点駆動回路103、シャッタ駆動回路104、画像信号処理回路105、スイッチセンサ回路106、測光回路107、圧電素子駆動回路111、振動検出回路112が接続される。これらの回路は、MPU101の制御により動作する。MPU101は、撮像レンズユニット200内のレンズ制御回路202とマウント接点21を介して通信を行う。MPU101は、撮像レンズユニット200が接続されると、マウント接点21を介して信号を受信することにより、撮像レンズユニット200のレンズ制御回路202と通信可能状態になったことを判断する。レンズ制御回路202は、MPU101からの制御信号を受信することにより、AF駆動回路203および絞り駆動回路204を介して撮像レンズユニット200内の撮像レンズ201および絞り205の駆動を行う。なお、図1では便宜上1枚の撮像レンズ201のみを図示しているが、実際はフォーカスレンズ等の多数のレンズ群によって構成される。AF駆動回路203は、例えばステッピングモータを備え、レンズ制御回路202の制御により撮像レンズ201内のフォーカスレンズ位置を変化させることにより、撮像素子33に撮影光束を合焦させる。絞り駆動回路204は、例えばオートアイリス等の絞り機構であり、レンズ制御回路202の制御により絞り205の絞り量を変化させる。メインミラー6は、図1に示す撮影光軸に対して45度の角度に保持された状態で、撮像レンズ201を通過する撮影光束をペンタプリズム22へ導くと共に、その一部を透過させてサブミラー30へ導く。サブミラー30は、メインミラー6を透過した撮影光束を焦点検出センサユニット31へ導く。ミラー駆動回路102は、例えばDCモータとギヤトレインにより構成され、メインミラー6をファインダにより被写体像を観察可能とする位置と撮影光束から待避する位置とに駆動する。メインミラー6が駆動すると、同時にサブミラー30も、焦点検出センサユニット31へ撮影光束を導く位置と、撮影光束から待避する位置とに移動する。焦点検出センサユニット31は、不図示の結像面近傍に配置されたフィールドレンズ、反射ミラー、2次結像レンズ、絞り、複数のCCDからなるラインセンサ等によって構成され、位相差方式の焦点検出を行う。焦点検出センサユニット31から出力される信号は、焦点駆動回路103に供給され、被写体像信号に換算された後、MPU101に送信される。MPU101は、被写体像信号に基づいて位相差検出法による焦点検出演算を行う。具体的にはMPU101は、被写体像信号を用いてデフォーカス量および方向を算出し、算出されたデフォーカス量および方向に従い、レンズ制御回路202およびAF駆動回路203を介して撮像レンズ201内のフォーカスレンズを合焦位置に駆動させる。ペンタプリズム22は、メインミラー6により反射された撮影光束を正立正像に変換反射する。これにより、撮影者はファインダ光学系を介してファインダ接眼窓18から被写体像を観察することができる。またペンタプリズム22は、撮影光束の一部を測光センサ37にも導く。測光回路107は、測光センサ37から出力された測光値を観察面上の各エリアの輝度信号に変換し、MPU101に出力する。MPU101は、輝度信号に基づいて露出値を算出する。シャッタユニット32は、例えば機械フォーカルプレーンシャッタであり、撮影者がファインダ接眼窓18を介して被写体像を観察する際は、シャッタ先幕が遮光位置にあるとともに、シャッタ後幕が露光位置にある状態となる。また撮影時には、シャッタ先幕が遮光位置から露光位置へ移動する露光走行を行うことにより撮像光束を通過し、後述する撮像素子33は結像された被写体像を光電変換して撮像を行う。そして設定されたシャッタ秒時が経過した後、シャッタ後幕は露光位置から遮光位置へ移動する遮光走行を行い、これにより1つの画像データにかかる撮影が完了する。なお、シャッタユニット32は、MPU101から制御命令を受けたシャッタ駆動回路104により制御される。画像信号処理回路105は、撮像素子33より出力されたアナログ画像信号に対して、A/D変換処理を行い、さらに得られたデジタル画像データに対してノイズ除去処理やゲイン調整処理等の様々な画像処理を実行する。スイッチセンサ回路106は、メインSW43、クリーニングSW44等のデジタルカメラ100が備えるユーザインタフェースを撮影者が操作することにより入力される入力信号をMPU101に送信する。クリーニングSW44は、光学ローパスフィルタ410の表面に付着した塵埃等の異物の除去指示を行うためのユーザインタフェースであり、撮影者はクリーニングSW44を操作することにより手動でフィルタ上の異物の除去を実行させることができる。異物除去ユニットとしての撮像ユニット400は、光学ローパスフィルタ410、圧電素子430、撮像素子33を含む部品がユニット化されたブロックである。撮像素子33は、例えばCMOSセンサやCCD等の撮像デバイスであり、上述したように、結像された被写体の光学像を光電変換することによりアナログ画像信号を出力する。圧電素子430は、例えばピエゾ素子等の単板の圧電素子であり、MPU101から制御信号を受信した圧電素子駆動回路111により加振され、振動を光学ローパスフィルタ410に伝えるように構成されている。<異物除去構造>ここで、光学ローパスフィルタ410を振動させてフィルタ上の異物の除去を行う、異物除去ユニットとしての撮像ユニット400について、図2を参照してさらに詳細に説明する。図2は、撮像ユニット400の構成を概略的に示した分解斜視図である。撮像素子33の前方に配置された光学ローパスフィルタ410は、水晶からなる1枚の複屈折板であり、その形状は矩形状である。光学ローパスフィルタ410は、光路上に配置され、光束が通過する光学有効領域が設定される矩形状の光学部材である。光学ローパスフィルタ410は、光学有効領域の外側に一対の圧電素子430aおよび430bを配置する周縁部を有しており、撮影光軸中心に対して直交する方向カメラ左右方向は対称である。このようにした光学ローパスフィルタ410の表面には、赤外カットや反射防止などの光学的なコーティングが施されている。圧電素子430aおよび430bは、後述するようにそれぞれ1枚の圧電部材上に複数の電極が一体的に形成されており、短冊状の外形を有する。そして、光学ローパスフィルタ410の対向する2つの短辺に沿ってそれぞれ配置される。より詳しくは、圧電素子430aおよび430bは、光学ローパスフィルタ410の周縁部において、第1の圧電素子である圧電素子430aの長辺が光学ローパスフィルタ410の一方の短辺一辺と平行となるように貼着される。第2の圧電素子である圧電素子430bの長辺が光学ローパスフィルタ410の他方の短辺他辺と平行となるように貼着される。光学ローパスフィルタ410は、その辺に平行な複数の腹部および節部が生じるように波状に振動される。圧電素子430aおよび430bに周期的な電圧が印加され、圧電素子430は伸縮運動する。それに伴って光学ローパスフィルタ410も周期的な屈曲変形を生じる。具体的な振動の様子については後述する。光学ローパスフィルタ保持部材420は樹脂または金属で形成され、光学ローパスフィルタ410を保持する。光学ローパスフィルタ保持部材420は撮像素子保持部材510にビス固定される。付勢部材440は光学ローパスフィルタ410を撮像素子33の方向に付勢する。付勢部材440は光学ローパスフィルタ保持部材420に係止される。付勢部材440はデジタルカメラ100の接地電位となる部分グランドに電気的に接続されている。光学ローパスフィルタ410表面もデジタルカメラ100の接地電位となる部分グランドに電気的に接続されている。これにより、光学ローパスフィルタ410表面への塵埃等の静電気的な付着を抑制することができる。封止部材450は断面が略円形の枠形状を有し、光学ローパスフィルタ410と光学ローパスフィルタ保持部材420とで挟まれる。付勢部材440が光学ローパスフィルタ410を付勢することで、封止部材450は光学ローパスフィルタ410と光学ローパスフィルタ保持部材420との間で押しつぶされる。したがって、封止部材450を押しつぶす力の大きさは、付勢部材440の撮像素子33方向への付勢力により決定される。なお、封止部材450はゴムでもよいし、ポロン等のウレタンフォームを用いてもよい。光学部材460は、位相板偏光解消板と、赤外カットフィルタと、光学ローパスフィルタ410に対して屈折方向が90°異なる複屈折板と、を貼り合わせた光学部材である。光学部材460は光学ローパスフィルタ保持部材420に接着固定される。振動抑制部材470aおよび470bは、短冊形状の弾性部材である。振動抑制部材470aおよび470bは、両面接着テープによって、光学ローパスフィルタ410の光学有効領域の外側で、光学ローパスフィルタ410の長辺を覆うように、光学ローパスフィルタ410に貼着される。振動抑制部材470aおよび470bが光学ローパスフィルタ410の長辺を覆うように、光学ローパスフィルタ410に貼着されることで、光学ローパスフィルタ410の端面からの反射振動を抑制することができる。撮像素子保持部材510は矩形の開口部が形成され、その開口部に撮像素子33を露出させた状態で撮像素子33を固定保持する。撮像素子保持部材510はデジタルカメラ100の本体にビス等で固定される。マスク520は撮像素子33に撮影光路外からの余分な光が入射することを防ぐために、光学ローパスフィルタ保持部材420と撮像素子33とで挟まれて保持される。撮像素子付勢部材530は左右一対の板バネ状の付勢部材である。撮像素子付勢部材530は撮像素子保持部材510にビス固定され、撮像素子33を撮像素子保持部材510に押し付ける。以上の構成をとることにより、光学ローパスフィルタ410は、付勢部材440と封止部材450とで挟み込まれて振動自在に支持される。<振動の説明>次に、図3~図6を用いて、本実施の形態における光学ローパスフィルタ410に発生する振動の説明を行う。本実施の形態では、光学ローパスフィルタ410の長辺方向図中、左右方向に進行する進行波を光学ローパスフィルタ410に発生させる。すなわち、光学ローパスフィルタ410に時間位相をずらして、次数が1つ異なる二つの曲げ振動を励起することによって、光学ローパスフィルタ410に進行波を発生させている。図3は、本実施の形態における光学ローパスフィルタ410に励起される2つの振動モードの周波数と振幅の関係を示すグラフである。図3に示すように、fmで示される周波数でm次の振動モードの曲げ振動が励起され、fm1で示される周波数でm1次の振動モードの曲げ振動が励起される。ここで、圧電素子430aおよび430bに印加する電圧の周波数fをfm<f<fm1に設定すると、m次の振動モードの曲げ振動の共振とm1次の振動モードの曲げ振動の共振との両方を利用することができる。fをf<fmに設定すると、m次の振動モードにおける共振を利用することはできるが、fm1次の振動モードにおける共振点から離れるため、m1次の振動モードにおける共振を利用することは困難となる。また、fm1<fとした場合は、m1次の振動モードにおける共振だけしか利用することができない。本実施の形態では、両方の振動モードにおける共振を利用するため、周波数fはfm<f<fm1となる範囲で設定する。図4aおよび図4bは、mが奇数の場合のm次およびm1次の振動モードの波形、並びに圧電素子430aおよび430bに印加される電圧を示す図である。図4aおよび図4bでは、mが奇数のときの例としてm=9の場合を示す。図4aは光学ローパスフィルタ410をメインミラー6側から見た図である。圧電素子430aおよび430bは光学ローパスフィルタ410の撮像素子33側の表面に貼着されている。図4aに示すように、光学ローパスフィルタ410の長辺方向には、それぞれの振動モードの曲げ振動において圧電素子430の長辺方向に複数の節が等間隔で現れる。図4bには、それぞれの振動モードの曲げ振動において圧電素子430aおよび430bに印加される交流電圧の振幅と時間位相とを実数成分と虚数成分で表現している。図4bに図示される1はm次の振動モードの曲げ振動の交流電圧を示している。図4bに図示される2はm1次の振動モードの交流電圧を示している。図4bに図示される3はm1次の振動モードの曲げ振動の時間位相を90°ずらした場合の交流電圧を示している。なお、ここでは、2つの振動モードの曲げ振動で同じ振幅を出すために、m次振動モードの曲げ振動とm1次振動モードの曲げ振動の振幅比をA:1として、各振動モードの曲げ振動の電圧をm次の振動モードの曲げ振動における振幅で規格化している。光学ローパスフィルタ410にm次の振動モードの曲げ振動と、m1次の振動モードの曲げ振動を同時に励起させるためには、図4bに図示される1と3の交流電圧を加算すればよい。すなわち、図4bに図示される4に示す交流電圧を印加すればよい。ここで、m次の振動モードの曲げ振動が第1の曲げ振動に相当し、m1次の振動モードの曲げ振動が第1の曲げ振動とは時間位相が90°異なる第2の曲げ振動に相当する。次に、上記の制御方法によって、2つの振動モードの曲げ振動を同時に励起した場合の光学ローパスフィルタ410の挙動について説明する。本実施形態では、9次と10次の振動モードを同時に励起する場合を考える。時間位相を90°ずらして、2つの振動モードの曲げ振動を同時に励起した場合の光学ローパスフィルタ410の各時間位相での挙動を図5および図6に図示する。図中の横軸は、光学ローパスフィルタ410内での位置を表しており、左端から右端までを0~360の数値で表している。また、光学ローパスフィルタ410の長辺方向をX、短辺方向をY、面の法線方向をZとする。図5および図6において、Cは振動モードが9次の曲げ振動の波形、Dは振動モードが10次の曲げ振動の波形を表している。また、Eが2つの振動モードの曲げ振動が合成された波形を表している。つまり、Eは実際の光学ローパスフィルタ410の振幅を表している。Fは光学ローパスフィルタ410のZ方向の加速度である。光学ローパスフィルタ410の表面に付着した異物は、光学ローパスフィルタ410が変形することによって、法線方向の力を受けて移動して行く。つまり、Z方向の加速度を示す曲線Fが正の値をとるとき、異物は面外に突き上げられ、この時間位相における光学ローパスフィルタ410の変位を示す曲線Eの法線方向の力を受ける。図中rnn=1、2、3、...で示した区間では、異物は右方向X方向の正の向きに力を受ける。図中lnn=1、2、3、...で示した区間では、異物は左方向X方向負の向きに力を受ける。結果として、Xnn=1、2、3、...で示す場所に異物は移動する。本実施形態では、時間位相が進むにつれて、このXnn=1、2、3、...がX方向正の向きに移動して行くことによって、異物がX方向正の向きに移動して行く。<圧電素子の電極配置>次に、図7は、圧電素子430aの構成を説明する図である。図7は、圧電素子430aの三面図である。図7に図示するように、圧電素子430aは、1枚のピエゾ素子である圧電部材431と、圧電部材431の表面に形成される駆動電極AF、駆動電極AB、センサ電極SF、グランド電極SBの4種の電極から構成される。図7に図示するように、圧電部材431のF面第1の面には、駆動電極AFが2つとセンサ電極SFが1つ形成される。すなわち、駆動電極は圧電部材のF面第1の面に複数形成されている。圧電部材431のB面第2の面には、駆動電極ABが2つとグランド電極SBが1つ形成される。2つの駆動電極AFと2つの駆動電極ABは、それぞれ圧電部材431を挟んで表裏の関係となるように形成される。2つの駆動電極AFおよび2つの駆動電極ABは、光学ローパスフィルタ410に振動を励起させるための駆動電極である。制御回路である圧電素子駆動回路111が、2つの駆動電極AFと2つの駆動電極ABに対して交互に電圧を印加することで、光学ローパスフィルタ410を振動させる。センサ電極SFは、光学ローパスフィルタ410の振動を検出するための振動検出電極である。センサ電極SFは、圧電部材431のF面第1の面で2つの駆動電極AFの間に形成される。グランド電極SBは、デジタルカメラ100の接地電位となる部分グランドに電気的に接続される。グランド電極SBは、圧電部材431のB面第2の面で2つの駆動電極ABの間に形成される。センサ電極SFとのグランド電極SBは、それぞれ圧電部材431を挟んで表裏の関係となるように形成される。センサ電極SFは、接地電圧となるグランド電極SBに対して、センサ電極SFの発生する出力電圧がどのように変化するかを監視して、光学ローパスフィルタ410の振動を検出する。駆動電極AF、駆動電極AB、センサ電極SF、グランド電極SBは、ACF異方性導電フィルムを用いた熱圧着によって不図示の圧電素子用フレキシブルプリント基板に接続される。駆動電極AFおよび駆動電極ABは、圧電素子用フレキシブルプリント基板の配線パターンを介して、圧電素子駆動回路111に接続される。振動検出電極であるセンサ電極SFは、圧電素子用フレキシブルプリント基板の配線パターンを介して、振動検出回路112に接続される。グランド電極SBは、圧電素子用フレキシブルプリント基板の配線パターンを介して、デジタルカメラ100の接地電位となる部分に接続される。このように構成された圧電素子430aは、圧電素子430aの長辺が光学ローパスフィルタ410の一方の短辺一辺に対して平行になるように、圧電部材431のF面もしくはB面を光学ローパスフィルタ410に貼着する。なお、圧電素子430bも圧電素子430aと同様に構成される。圧電素子430bは、圧電素子430bの長辺が光学ローパスフィルタ410の他方の短辺他辺に対して平行になるように、圧電部材431のF面もしくはB面を光学ローパスフィルタ410に貼着する。<センサ電極の配置>次に、圧電素子430aおよび430bを光学ローパスフィルタ410に貼着した際に、圧電素子430aおよび430bにそれぞれ形成されるセンサ電極SFの位置について説明する。図8aは、圧電素子430aおよび430bのB面を光学ローパスフィルタ410の撮像素子側の面に貼着した状態を撮像素子側から見た図である。図8aに示すように、圧電素子430aの長辺は光学ローパスフィルタ410の一方の短辺一辺に沿うように、圧電素子430aは光学ローパスフィルタ410に貼着される。圧電素子430aの長辺の長さは光学ローパスフィルタ410の一方の短辺一辺の長さとほぼ等しい。図8aに示すように、圧電素子430bの長辺は光学ローパスフィルタ410の他方の短辺他辺に沿うように、圧電素子430aは光学ローパスフィルタ410に貼着される。圧電素子430bの長辺の長さは光学ローパスフィルタ410の短辺とほぼ等しい。上述したように周波数ffm<f<fm1で光学ローパスフィルタ410を振動させ、異物を搬送させる。このとき、周波数fは、fmからfm1の間で、最も搬送に適した進行波が励起される周波数でなければならない。図8aは、周波数fにおける進行波の概略図を表している。図8aは、光学ローパスフィルタ410、圧電素子430aおよび430bのみを、撮像素子側から見た図である。図8aに図示するように、光学ローパスフィルタ410の長辺方向、すなわち圧電素子430aおよび430bが貼着される光学ローパスフィルタ410の短辺と直交する方向に進行する進行波が励起される。このとき、光学ローパスフィルタ410の短辺方向には、図示するような1次の振動モードの定常波が発生する。図中の点線は、この1次の定常波の節を表している。この1次の定常波の節は、光学ローパスフィルタ410の短辺方向の中心軸を対称として、光学ローパスフィルタ410の短辺方向に1つずつ出現する。この1次の定常波は、周波数fmm次の振動モードと周波数fm1m1次の振動モードとの間の周波数において発生する定常波である。光学ローパスフィルタ410の表面に付着した異物は、光学ローパスフィルタ410の長辺方向に進行する進行波と、光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波との合成波によって、光学ローパスフィルタ410の長辺方向に搬送される。異物を搬送する合成波の振幅は、光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の腹となる光学ローパスフィルタ410の短辺方向の中心軸で、最大となる。異物を搬送する合成波の振幅は、光学ローパスフィルタ410の短辺方向の中心軸から光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の節となる部分に近づくにつれ、小さくなる。そして、異物を搬送する合成波の振幅は、光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の節となる部分で、最小となる。したがって、光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の節となる部分では、異物を搬送するために十分な振幅が得られない可能性がある。本実施形態では、光学ローパスフィルタの大きさを最適化することで、この1次の定常波の節を光学有効領域の外側に発生させている。すなわち、1次の定常波の節が光学有効領域の外側に発生するように、光学ローパスフィルタの大きさを設定している。これによって、光学ローパスフィルタ410の光学有効領域内では異物を搬送するために十分な振幅を得ることができる。光学ローパスフィルタ410の長辺方向に進行する進行波は、光学ローパスフィルタ410の長辺の端、すなわち圧電素子430aおよび430bが貼着されていない光学ローパスフィルタ410の端で反射する。これによって、光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波とは別の振動が発生する。光学ローパスフィルタ410の長辺の端に発生する反射波は、異物を搬送する合成波と干渉する。この干渉によって、光学ローパスフィルタ410の長辺の端付近では、合成波の振幅に大小のムラが発生し、異物を搬送する合成波の位相とは異なる位相の振動が発生してしまう。したがって、センサ電極SFが光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の節よりも外側に位置すると、センサ電極SFは異物を搬送する合成波を精度よく検出することができない。一方、センサ電極SFが光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の節上に位置すると、異物を搬送する合成波の振幅が小さいので、振動とノイズとの判別が難しくなる。このようなことから、センサ電極SFが光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の節と節の間に位置するように、圧電素子430aおよび430bを光学ローパスフィルタ410に貼着している。すなわち、センサ電極SFは、圧電素子430aおよび430bが貼着される光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する振動の複数の節間に位置する。本実施形態では、センサ電極SFの位置を、光学ローパスフィルタ410の短辺方向の中心軸上としている。これによって、センサ電極SFは、振幅が最大となる合成波を検出することができるので、振動とノイズとの判別が容易となる。また、光学ローパスフィルタ410の短辺方向の中心軸に近づくにつれ、光学ローパスフィルタ410の長辺の端に発生する反射波による影響も小さくなる。したがって、センサ電極SFの位置を光学ローパスフィルタ410の短辺方向の中心軸上とすることで、センサ電極SFは異物を搬送する合成波を精度よく検出することができる。また、本実施形態では、図8aに図示するように、短冊形状の振動抑制部材470aおよび470bの長辺が光学ローパスフィルタ410の長辺と平行となるように、光学ローパスフィルタ410に貼着される。図8aに図示するように、光学ローパスフィルタ410の光学有効領域の外側となる領域には封止部材450が配置される。そして、光学ローパスフィルタ410の長辺方向で、封止部材450の外側となる領域に、圧電素子430aおよび430bが貼着される。光学ローパスフィルタ410の短辺方向で、封止部材450の外側となる領域に、振動抑制部材470aおよび470bが貼着される。すなわち、振動抑制部材470aは光学ローパスフィルタ410の上方の長辺と平行となるように、光学ローパスフィルタ410に貼着される。振動抑制部材470bは光学ローパスフィルタ410の下方の長辺と平行となるように、光学ローパスフィルタ410に貼着される。図8aに図示するように、振動抑制部材470aおよび470bの長辺の長さBは、光学ローパスフィルタ410に設定される光学有効領域の長辺の長さよりも長い。そして、振動抑制部材470aおよび470bの長辺の範囲内に光学ローパスフィルタ410の光学有効領域が位置するように、振動抑制部材470aおよび470bは光学ローパスフィルタ410に貼着される。このとき、振動抑制部材470aの外側の長辺の端面が光学ローパスフィルタ410の長辺の端面から突出し、振動抑制部材470aの内側の長辺の端面が光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の節よりも外側に位置する。すなわち、振動抑制部材470aの端面が光学ローパスフィルタ410の端面から突出するように、振動抑制部材470aは光学ローパスフィルタ410に貼着される。同様に、振動抑制部材470bの外側の長辺の端面が光学ローパスフィルタ410の長辺の端面から突出し、振動抑制部材470bの内側の長辺の端面が光学ローパスフィルタ410の短辺方向に発生する1次の定常波の節よりも外側に位置する。すなわち、振動抑制部材470bの端面が光学ローパスフィルタ410の端面から突出するように、振動抑制部材470bは光学ローパスフィルタ410に貼着される。図8bは図8aに示すA-A断面である。図8bでは、図8aに図示する光学ローパスフィルタ410、圧電素子430aおよび430bに加えて、光学ローパスフィルタ保持部材420の一部も図示している。図8bに図示するように、振動抑制部材470aは、弾性部材470aaと両面接着テープ470abで構成されている。弾性部材470aaと両面接着テープ470abとは同形状を有し、弾性部材470aaの一方面の全面に両面接着テープ470abの一方面が貼着されている。そして、両面接着テープ470abの他方面が光学ローパスフィルタ410に貼着される。両面接着テープ470abの他方面が光学ローパスフィルタ410に貼着されると、図8bに図示するように、振動抑制部材470aの端面は、光学ローパスフィルタ410の端面から突出量Cだけ突出する。このとき、突出量CはC≧0となれば良い。突出量C=0、つまり、光学ローパスフィルタ410の長辺の端と振動抑制部材470aの長辺とが同一面上となるように、振動抑制部材470aを光学ローパスフィルタ410に貼着してもよい。しかし、あらかじめ切断した振動抑制部材470aを光学ローパスフィルタ410に貼着するという工程で製造する場合には、部品バラツキや組立バラツキによって、光学ローパスフィルタ410の端面が振動抑制部材470aの端面から突出するおそれがある。光学ローパスフィルタ410の端面が振動抑制部材470aの端面から突出するとき突出量C<0となるときには、光学ローパスフィルタ410の端で反射波が十分に減衰されず、異物を搬送する合成波と干渉してしまう。したがって、あらかじめ切断した振動抑制部材470aを光学ローパスフィルタ410に貼着するという工程で製造する場合には、振動抑制部材470aの端面が光学ローパスフィルタ410の端面から突出する突出量C>0となるようにすることが望ましい。光学ローパスフィルタ410より十分に大きな振動抑制部材470aに光学ローパスフィルタ410を貼着した後、振動抑制部材470aを切断するという工程で製造する場合には、突出量C=0となるように振動抑制部材470aを切断することができる。この場合には、光学ローパスフィルタ410の端面が振動抑制部材470aの端面から突出しないように、振動抑制部材470aを切断することができるので、突出量C=0であっても構わない。また、振動抑制部材470aの端面が光学ローパスフィルタ410の端面から突出する突出量C>0となるようにすることで、図8bに図示するように、両面接着テープ470abの粘着面が光学ローパスフィルタ410の外側に露出する。すなわち、振動抑制部材470aの光学ローパスフィルタ410の端面から突出する領域にも粘着面が形成される。これによって、光学ローパスフィルタ410の表面から除去された異物を露出した両面接着テープ470abの粘着面で捕らえることができ、光学ローパスフィルタ410の表面から除去された除去された異物が飛散することがないという作用効果を奏する。図8bに図示するように、光学ローパスフィルタ410が光学ローパスフィルタ保持部材420に保持されると、封止部材450が光学ローパスフィルタ410と光学ローパスフィルタ保持部材420との間で押しつぶされる。図8bに図示するように、封止部材450は押しつぶされることで、封止部材450の幅がEとなる。このとき、振動抑制部材470aと光学ローパスフィルタ保持部材420との間には、図示するようなクリアランスYY>0およびクリアランスZZ>0が発生する。すなわち、光学ローパスフィルタ保持部材420は、振動抑制部材470aと接触しないように、光学ローパスフィルタ410を保持している。これは、振動抑制部材470aが樹脂や金属等のヤング率の大きな材料、すなわち硬い部材に接触すると、光学ローパスフィルタ410の端で発生する反射波が弾性部材470aaによって十分に減衰吸収されないからである。なお、振動抑制部材470aの端面が光学ローパスフィルタ410の端面から突出する突出量C>0となる場合には、クリアランスYは0であってもよい。また、光学ローパスフィルタ保持部材420が、ウレタンフォームやゴム部材などのヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料であれば、クリアランスYおよびクリアランスZをそれぞれ0としてもよい。すなわち、光学ローパスフィルタ保持部材420を振動抑制部材470aに接触させてもよい。これは、ヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料であれば、弾性部材470aaによる反射波の減衰吸収効果を阻害することがないからである。振動抑制部材470bも振動抑制部材470aと同じように、弾性部材470baと両面接着テープ470bbで構成されている。弾性部材470baと両面接着テープ470bbとは同形状を有し、弾性部材470baの一方面の全面に両面接着テープ470bbの一方面が貼着されている。光学ローパスフィルタ410の下方の長辺と平行となるように貼着される振動抑制部材470bの突出量C’を振動抑制部材470aの突出量Cよりも大きくすると、光学ローパスフィルタ410の表面から重力方向に落下した異物を効率的に捕捉することができる。図8bに図示する、振動抑制部材470aの光学ローパスフィルタ410への貼り付け量Dは、必要な接着力および組立作業性を考慮して決めればよい。振動抑制部材470bについても同様である。弾性部材470aaは、ポロン等のウレタンフォーム、エラストマーやシリコーンゴム等のゴム部材などのヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料が好ましい。両面接着テープ470abは、一般的な粘着テープであればよく、粘着剤としては例えばアクリル系粘着剤、シリコーン系粘着剤、ゴム系粘着剤等が考えられる。両面接着テープ470abは、光学ローパスフィルタ410の端面で反射した振動を、減衰させるとともに、弾性部材470aaに効率良く伝達させる機能を有する。なお、本実施形態では、作業性を考慮して両面接着テープを採用しているが、これに限定されるものではなく、ペースト状の柔らかな接着剤を使用しても同様の作用効果を奏することができる。このように、振動抑制部材470aおよび470bを光学ローパスフィルタ410に貼着することで、光学ローパスフィルタ410の長辺の端で反射する振動を減衰させることができる。つまり、光学ローパスフィルタ410の端で反射した振動を、両面接着テープ470abおよび470bbを介して弾性部材470aaおよび470baによって減衰吸収させることができる。光学ローパスフィルタ410の端で反射した振動が減衰吸収することによって、異物を搬送する合成波を効率よく利用することができ、光学ローパスフィルタ410の表面に付着した異物の除去能力を向上させることができる。<振動状態の検出>図9を用いて、光学ローパスフィルタ410の振動状態の検出について説明する。図9は、周波数fで光学ローパスフィルタ410を振動させたときに、振動検出回路112によって検出される検出波形を表している。振動検出回路112は、圧電部材431の伸縮によって生じる電位差を検出する回路である。光学ローパスフィルタ410の振動に伴って、圧電効果によりセンサ電極SFには正弦波の電圧が発生する。このとき、グランド電極SBは常に接地電圧0[V]に保たれているので、振動検出回路112により、図9に示される正弦波形VSFが得られる。ここで検出される電位差Vaは、光学ローパスフィルタ410の振幅に比例するものである。このとき検出される位相θは、光学ローパスフィルタ410の振動位相を表すものである。したがって、出力電圧波形を監視することで、光学ローパスフィルタ410に発生する合成波を検出することが可能となる。そして、電位差Vaおよび位相θを所定の値になるように、圧電素子430aおよび430bへの印加電圧や印加電圧周波数をフィードバック制御することで、所望の搬送振動を発生させることが出来る。また、故障検出もしくは異常検出を行うことも可能である。例えば、振動検出回路112により検出される電位差Vaが想定される大きさに対して大幅に異なる場合は、光学ローパスフィルタ410の振動が異常と推定される。よって、異物除去ユニットの動作停止および交換などの対処を施すことができる。第1の実施形態の変形例次に、図10を用いて、上述した第1の実施形態の変形例を説明する。図10aは、図8aと同様に、圧電素子430aおよび430bのB面を光学ローパスフィルタ410の撮像素子側の面に貼着した状態を撮像素子側から見た図である。図8に図示する第1の実施形態では、封止部材450の上方に振動抑制部材470aを貼着し、封止部材450の下方に振動抑制部材470bを貼着した。これに対して、図10に示す変形例では、第1の実施形態における封止部材450、振動抑制部材470aおよび470bを一体化させて、振動抑制部材570を形成している。それ以外の点は第1の実施形態と同様であるため、説明を省略する。図10aに図示するように、振動抑制部材570は開口が形成される矩形形状を有している。振動抑制部材570は、両面接着テープによって、光学ローパスフィルタ410に貼着される。振動抑制部材570は、その短辺の長さが光学ローパスフィルタ410の短辺の長さよりも長く、振動抑制部材570に形成される開口は光学ローパスフィルタ410の光学有効領域より大きい。振動抑制部材570の長辺の長さBは、光学ローパスフィルタ410に設定される光学有効領域の長辺の長さよりも長い。光学ローパスフィルタ410の光学有効領域が振動抑制部材570の開口内に位置するように、振動抑制部材570を光学ローパスフィルタ410に貼着すると、振動抑制部材570の長辺の端面が光学ローパスフィルタ410の長辺の端面からそれぞれ突出する。振動抑制部材570は、光学ローパスフィルタ410と光学ローパスフィルタ保持部材420との間に挟まれて、押しつぶされることで、光学ローパスフィルタ410の光学有効領域内を密閉する。図10bは図10aに示すE-E断面である。図10bは図10aに図示する光学ローパスフィルタ410、圧電素子430aおよび430bに加えて、光学ローパスフィルタ保持部材420’の一部も図示している。光学ローパスフィルタ保持部材420’には、光学ローパスフィルタ410を保持する面に突部420a’が形成され、突部420a’が振動抑制部材570の一部に当接することで、光学ローパスフィルタ410を保持している。図10bに図示するように、振動抑制部材570は、弾性部材570aと両面接着テープ570bで構成されている。弾性部材570aと両面接着テープ570bとは同形状を有し、弾性部材570aの一方面の全面に両面接着テープ570bの一方面が貼着されている。そして、両面接着テープ570bの他方面が光学ローパスフィルタ410に貼着される。両面接着テープ570bの他方面が光学ローパスフィルタ410に貼着されると、図10bに図示するように、振動抑制部材570の端面は、光学ローパスフィルタ410の端面から突出量Cだけ突出する。突出量Cおよび貼り付け量Dについては第1の実施形態と同様であるため説明を省略する。図10bに図示するように、貼り付け量Dのうち、突部420a’が当接する幅Eの部分は、第1の実施形態における、封止部材450と同じ機能を果たしている。振動抑制部材570と光学ローパスフィルタ保持部材420’との間には、図示するようなクリアランスYY>0およびクリアランスZZ>0が発生する。すなわち、光学ローパスフィルタ410の端部の近傍で、振動抑制部材570と光学ローパスフィルタ保持部材420’とが接触しないように、光学ローパスフィルタ保持部材420’は光学ローパスフィルタ410を保持している。これは、振動抑制部材570が樹脂や金属等のヤング率の大きな材料、すなわち硬い部材に接触すると、光学ローパスフィルタ410の端で発生する反射波が弾性部材570aによって十分に減衰吸収されないからである。なお、振動抑制部材570の端面が光学ローパスフィルタ410の端面から突出する突出量C>0となる場合には、クリアランスYは0であってもよい。また、光学ローパスフィルタ保持部材420’が、ウレタンフォームやゴム部材などのヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料であれば、クリアランスYおよびクリアランスZをそれぞれ0としてもよい。すなわち、光学ローパスフィルタ保持部材420’を振動抑制部材570に接触させてもよい。これは、ヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料であれば、弾性部材570aによる反射波の減衰吸収効果を阻害することがないからである。第2の実施形態以下に、本発明の第2の実施形態について、図面を用いて詳細に説明する。上述した第1の実施形態では、光学ローパスフィルタ410の長辺方向に進行する進行波を光学ローパスフィルタ410に発生させた。これに代えて、第2の実施形態では、光学ローパスフィルタ410の長辺方向、すなわち圧電素子430aが貼着される光学ローパスフィルタ410の短辺と直交する方向に定常波を発生させている。本実施形態では、光学ローパスフィルタ410の長辺方向に定常波を発生させ、光学ローパスフィルタ410の法線方向に異物をはじき飛ばし、異物を除去する。図11は、本実施の形態における光学ローパスフィルタ410に励起される2つの定常波の周波数と振幅の関係を示すグラフである。図11に示すように、fmで示される周波数でm次の振動モードの曲げ振動が励起され、fm1で示される周波数でm1次の振動モードの曲げ振動が励起される。ここで、圧電素子430aに印加する電圧の周波数fをf=fmおよびf=fm1に設定することで、m次の振動モードにおける共振とm1次の振動モードにおける共振とを利用することができる。図12aおよび図12bは、mが奇数の場合のm次およびm1次の振動モードの波形、並びに圧電素子430aに印加される電圧を示す図である。図12aおよび図12bでは、mが奇数のときの例としてm=9の場合を示す。図12aは光学ローパスフィルタ410をメインミラー6側から見た図である。圧電素子430aは光学ローパスフィルタ410の撮像素子33側の表面に貼着されている。図12aに示すように、光学ローパスフィルタ410の長辺方向には、それぞれの振動モードの曲げ振動において圧電素子430の長辺方向に複数の節が等間隔で現れる。図12bには、それぞれの振動モードの曲げ振動において圧電素子430aに印加される交流電圧の振幅が、実数成分と虚数成分で表されている。図12bに図示される1はm次の振動モードの曲げ振動の交流電圧を示している。図12bに図示される2はm1次の振動モードの曲げ振動の交流電圧を示している。なお、ここでは、ある周波数の交流電圧に対するm次振動モードの曲げ振動とm1次振動モードの曲げ振動の振幅比をA:1として、2つのモードで同じ振幅を出すために、各振動モードの曲げ振動の電圧をm次の振動モードにおける振幅で規格化している。印加電圧1と2を交互に印加することで、光学ローパスフィルタ410の長辺方向に次数が異なる2つの定常波を発生させる。具体的には、光学ローパスフィルタ410に、周波数fmでm次の振動モードの曲げ振動を励振することで、第1の定常波を発生させる。そして、周波数fm1でm1次の振動モードの曲げ振動を励振することで、第2の定常波を発生させる。これを交互に繰り返すことによって光学ローパスフィルタ410の表面に付着した異物をはじき飛ばし、異物を除去することができる。光学ローパスフィルタ410に次数が1つ異なる2つの定常波を発生させることで、第1の定常波の節上に付着した異物であっても、光学ローパスフィルタ410を第2の定常波で振動させることで、除去することができる。すなわち、次数の隣あう奇数節と偶数節の振動モードを使用すると、出現する節はそれぞれ異なる位置となり、異物除去効果が高い。また、使用する定常波は2つに限定されるものではなく、周波数f=fm、fm1、fm2と次数が隣接する3つの定常波を交互に発生させてもよいし、それ以上の数の定常波を交互に発生させてもよい。図13aは、圧電素子430aのB面を光学ローパスフィルタ410の撮像素子側の面に貼着した状態を撮像素子側から見た図である。図13aに示すように、圧電素子430aの長辺が光学ローパスフィルタ410の一方の短辺一辺に沿うように、圧電素子430aは光学ローパスフィルタ410に貼着される。圧電素子430aの長辺の長さは光学ローパスフィルタ410の短辺の長さとほぼ等しい。図13aは、周波数f=fmにおける振動モードの曲げ振動の概略図を表している。なお、図13aは、mが奇数のときの例としてm=9の場合を示す。図13aに図示するように、光学ローパスフィルタ410の長辺方向、すなわち圧電素子430aが貼着される光学ローパスフィルタ410の短辺と直交する方向には、定常波が励起される。図中の点線はこの定常波の節を表している。第1の実施形態と同じように、光学ローパスフィルタ410の短辺方向には、1次の定常波が発生する。しかし、長辺方向に定常波を発生させる場合には、短辺方向に発生する1次の定常波の振幅が長辺方向に発生する定常波の振幅と比較して極めて小さくなる。したがって、長辺方向に定常波を発生させる場合には、長辺方向に発生する定常波の振幅は、短辺方向に発生する1次の定常波の振幅によってほとんど変化しない。光学ローパスフィルタ410の長辺方向に発生する定常波は、光学ローパスフィルタ410の長辺の端、すなわち圧電素子430aが貼着されていない光学ローパスフィルタ410の端で反射する。光学ローパスフィルタ410の長辺の端に発生する反射波は、光学ローパスフィルタ410の長辺方向に発生する定常波と干渉する。この干渉によって、光学ローパスフィルタ410の長辺の端付近では、定常波の振幅に大小のムラが発生し、定常波の位相とは異なる位相の振動が発生してしまう。したがって、センサ電極SFが光学ローパスフィルタ410の長辺の端付近に位置すると、センサ電極SFは光学ローパスフィルタ410の長辺方向に発生する定常波を精度よく検出することができない。このようなことから、図中Lで示す光学ローパスフィルタ410の短辺方向における光学有効領域の範囲内にセンサ電極SFが位置するように、圧電素子430aを光学ローパスフィルタ410に貼着している。本実施形態では、センサ電極SFの位置を、光学ローパスフィルタ410の短辺方向の中心軸上としている。これによって、光学ローパスフィルタ410の長辺の端に発生する反射波による影響を最小にすることができる。また、本実施形態では、図13aに図示するように、振動抑制部材670が、光学ローパスフィルタ410の2つの長辺と、圧電素子430aが貼着されていない光学ローパスフィルタ410の短辺を覆うように、光学ローパスフィルタ410に貼着される。図13aに図示するように、振動抑制部材670は、内側の三辺がそれぞれ封止部材650の外側に位置し、外側の三辺がそれぞれ光学ローパスフィルタ410の三辺から突出するように、光学ローパスフィルタ410に貼着される。すなわち、振動抑制部材670の外側の辺の端面は、それぞれ光学ローパスフィルタ410の辺の端面から突出する。図13bは図13aに示すF-F断面およびG-G断面である。図13bは図13aに図示する光学ローパスフィルタ410、圧電素子430aおよび430bに加えて、光学ローパスフィルタ保持部材420の一部も図示している。図13bに図示するように、振動抑制部材670は、弾性部材670aと両面接着テープ670bで構成されている。弾性部材670aと両面接着テープ670bとは同形状を有し、弾性部材670aの一方面の全面に両面接着テープ670bの一方面が貼着されている。そして、両面接着テープ670bの他方面が光学ローパスフィルタ410に貼着される。両面接着テープ670bの他方面が光学ローパスフィルタ410に貼着されると、図13bに図示するように、振動抑制部材670の端面は、光学ローパスフィルタ410の端面から突出量Cだけ突出する。突出量Cおよび貼り付け量Dについては第1の実施形態と同様であるため説明を省略する。図13bに図示するように、光学ローパスフィルタ410が光学ローパスフィルタ保持部材420に保持されると、封止部材650が光学ローパスフィルタ410と光学ローパスフィルタ保持部材420との間で押しつぶされる。図13bに図示するように、封止部材650は押しつぶされることで、封止部材450の幅がEとなる。このとき、振動抑制部材670と光学ローパスフィルタ保持部材420との間には、図示するようなクリアランスYY>0およびクリアランスZZ>0が発生する。すなわち、光学ローパスフィルタ保持部材420は、振動抑制部材670と接触しないように、光学ローパスフィルタ410を保持している。これは、振動抑制部材670が樹脂や金属等のヤング率の大きな材料、すなわち硬い部材に接触すると、光学ローパスフィルタ410の端で発生する反射波が弾性部材670aによって十分に減衰吸収されないからである。なお、振動抑制部材670の端面が光学ローパスフィルタ410の端面から突出する突出量C>0となる場合には、クリアランスYは0であってもよい。また、光学ローパスフィルタ保持部材420が、ウレタンフォームやゴム部材などのヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料であれば、クリアランスYおよびクリアランスZをそれぞれ0としてもよい。すなわち、光学ローパスフィルタ保持部材420を振動抑制部材670に接触させてもよい。これは、ヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料であれば、弾性部材670aによる反射波の減衰吸収効果を阻害することがないからである。上述したように、光学ローパスフィルタ410の長辺方向に発生させる振動の種類が定常波であっても、あるいは圧電素子が1つの構成であっても、第1の実施形態と同様の作用効果を奏することができる。第2の実施形態の変形例次に、図14を用いて、上述した第2の実施形態の変形例を説明する。図14aは、図13aと同様に、圧電素子430aのB面を光学ローパスフィルタ410の撮像素子側の面に貼着した状態を撮像素子側から見た図である。図13に図示する第2の実施形態では、封止部材650の外側に振動抑制部材670を貼着した。これに対して、図14に示す変形例では、第1の実施形態における封止部材650および振動抑制部材670を一体化させて、振動抑制部材770を形成している。それ以外の点は第2の実施形態と同様であるため、説明を省略する。図14aに図示するように、振動抑制部材770は開口が形成される矩形形状を有している。振動抑制部材770は、両面接着テープによって、光学ローパスフィルタ410に貼着される。振動抑制部材770は、その短辺の長さが光学ローパスフィルタ410の短辺の長さよりも長く、振動抑制部材770に形成される開口は光学ローパスフィルタ410の光学有効領域より大きい。光学ローパスフィルタ410の光学有効領域が振動抑制部材770の開口内に位置するように、振動抑制部材770を光学ローパスフィルタ410に貼着する。そうすると、第2の実施形態と同じように、振動抑制部材770の外側の三辺は、光学ローパスフィルタ410の2つの長辺と、圧電素子430aが貼着されていない光学ローパスフィルタ410の短辺からそれぞれ突出する。すなわち、振動抑制部材770の外側の辺の端面は、それぞれ光学ローパスフィルタ410の辺の端面から突出する。振動抑制部材770は、光学ローパスフィルタ410と光学ローパスフィルタ保持部材420との間に挟まれて、押しつぶされることで、光学ローパスフィルタ410の光学有効領域内を密閉する。図14bは図14aに示すH-H断面およびI-I断面である。図14bは図14aに図示する光学ローパスフィルタ410、圧電素子430aおよび430bに加えて、光学ローパスフィルタ保持部材420’の一部も図示している。光学ローパスフィルタ保持部材420’には、光学ローパスフィルタ410を保持する面に突部420a’が形成され、突部420a’が振動抑制部材770に当接することで、光学ローパスフィルタ410を保持している。図14bに図示するように、振動抑制部材770は、弾性部材770aと両面接着テープ770bで構成されている。弾性部材770aと両面接着テープ770bとは同形状を有し、弾性部材770aの一方面の全面に両面接着テープ770bの一方面が貼着されている。そして、両面接着テープ770bの他方面が光学ローパスフィルタ410に貼着される。両面接着テープ770bの他方面が光学ローパスフィルタ410に貼着されると、図14bに図示するように、振動抑制部材770の端面は、光学ローパスフィルタ410の端面から突出量Cだけ突出する。突出量Cおよび貼り付け量Dについては第1の実施形態と同様であるため説明を省略する。図14bに図示するように、貼り付け量Dのうち、突部420a’が当接する幅Eの領域は、第2の実施形態における、封止部材650と同じ機能を果たしている。振動抑制部材770と光学ローパスフィルタ保持部材420’との間には、図示するようなクリアランスYY>0およびクリアランスZZ>0が発生する。すなわち、光学ローパスフィルタ410の端部の近傍で、振動抑制部材770と光学ローパスフィルタ保持部材420’とが接触しないように、光学ローパスフィルタ保持部材420’は光学ローパスフィルタ410を保持している。これは、振動抑制部材770が樹脂や金属等のヤング率の大きな材料、すなわち硬い部材に接触すると、光学ローパスフィルタ410の端で発生する反射波が弾性部材770aによって十分に減衰吸収されないからである。なお、振動抑制部材770の端面が光学ローパスフィルタ410の端面から突出する突出量C>0となる場合には、クリアランスYは0であってもよい。また、光学ローパスフィルタ保持部材420’が、ウレタンフォームやゴム部材などのヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料であれば、クリアランスYおよびクリアランスZをそれぞれ0としてもよい。すなわち、光学ローパスフィルタ保持部材420’を振動抑制部材770に接触させてもよい。これは、ヤング率の小さな材料、すなわち柔らかい材料であれば、弾性部材770aによる反射波の減衰吸収効果を阻害することがないからである。ここで、本発明でいう光学部材は光学ローパスフィルタ410に限定されるものではない。上述した実施の形態では水晶複屈折板に振動を励起する構成としたが、複屈折板の材質は水晶ではなくニオブ酸リチウムを用いてもよい。また、複屈折板と位相板と赤外吸収フィルタとの貼り合わせによって構成される光学ローパスフィルタや赤外吸収フィルタ単体に振動を励起する構成にしてもよい。また、複屈折板の前に配置したガラス板単体に振動を励起する構成にしてもよい。以上、本実施の形態ではデジタルカメラに本発明を適用した例を説明したが、液晶プロジェクタ等の光学機器にも本発明を適用することが可能である。液晶プロジェクタのような光学機器においても、投影光学系の光学部材の表面に塵埃等の異物が付着した場合、異物の影が投影されてしまうため、本実施の形態と同様の構成を取り得る。