トレーニング装置であって、一方に第1人力を加えると移動し、その移動によって他方が移動する一対の人力支持手段と、前記人力支持手段に取付けられ、前記他方の移動に抗して加えられた第2人力が前記第1人力未満の所定値以上である旨を検知する検知手段と、前記検知手段の検知出力に応答して報知する報知手段とを備えた、トレーニング装置。前記第1人力及び前記第2人力は、いずれも押圧力である、請求項1記載のトレーニング装置。前記人力支持手段は、ペダリング装置の一対のペダルを含み、前記検知手段は、前記ペダルの各々に取付けられ、前記報知手段は、前記検知手段の各々からの検知出力が揃ったときに報知する、請求項2記載のトレーニング装置。前記検知手段は、前記ペダルの各々に着脱自在に取付けられ、前記報知手段はハンドルに取付けられる、請求項3記載のトレーニング装置。前記検知手段において、前記所定値は調整自在に構成される、請求項1から請求項4のいずれかに記載のトレーニング装置。前記第1人力及び前記第2人力は、いずれも引張力である、請求項1記載のトレーニング装置。前記第1人力及び前記第2人力のいずれか一方は、押圧力であり、他方は、引張力である、請求項1記載のトレーニング装置。トレーニング装置であって、一方に第1人力を加えると移動し、その移動によって他方が移動する一対の人力支持手段と、前記他方の移動に抗して加えられた人力支持手段の各々を連結する連結部と、前記連結部を支持する支持部とを更に備え、前記第2人力の2倍以上の力によって生じる前記連結部から前記支持部への加重を検知する検知手段と、前記検知手段の検知出力に応答して報知する報知手段とを備えた、トレーニング装置。図27は、図26で示した従来のペダリング装置による運動の状態を示した模式図である。図を参照して、軸体83の中心からペダル84aの中心までの水平距離をlとする。ペダリング運動を行うには、前方側のペダル84aに下方向きの力を加える必要がある。そして、ペダル84aに対しては、抵抗器85の回転負荷モーメントMに抗してペダル84aを動かすための人力Fが、M≦l×Fとなるように加えられる。尚、ペダリング運動を継続するには、ペダル84aが前方側にある限り人力Fを加え続けなければならない。よって、前方側のペダル84aを踏み込む右脚には、図で示すハッチングの範囲において常に回転負荷モーメントMが掛かっていると言える。一方、後方側のペダル84bはペダル84aの移動に伴い自動的に移動するので、ペダル84bに対しては特に力を加える必要がない。よって、図で示すハッチングの無い範囲において、後方側のペダル84bに載置されている左脚には回転負荷モーメントMが掛からない状態での運動となる。尚、左脚が前方に来た時には、左脚の移動に伴い後方に移動した右脚には回転負荷モーメントMが掛からない。すなわち、従来のペダリング装置による運動は、両脚の交互に負荷が掛かる運動となる。そのため、ペダリング運動に費やす時間の全体のうち、約半分の時間において負荷が掛からない状態となる、運動効率の低いものであった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、運動効率が向上するトレーニング装置を提供することを目的とする。上記の目的を達成するために、請求項1記載の発明は、トレーニング装置であって、一方に第1人力を加えると移動し、その移動によって他方が移動する一対の人力支持手段と、人力支持手段に取付けられ、他方の移動に抗して加えられた第2人力が第1人力未満の所定値以上である旨を検知する検知手段と、検知手段の検知出力に応答して報知する報知手段とを備えたものである。このように構成すると、所定値以上の第2人力を他方にも加えた状態での運動が可能となる。請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明の構成において、第1人力及び第2人力は、いずれも押圧力であるものである。このように構成すると、第2人力を加える人体部分は後退しながら押圧力を加える運動となる。請求項3記載の発明は、請求項2記載の発明の構成において、人力支持手段は、ペダリング装置の一対のペダルを含み、検知手段は、ペダルの各々に取付けられ、報知手段は、検知手段の各々からの検知出力が揃ったときに報知するものである。このように構成すると、ペダリング装置の負荷にかかわらず、押圧側のペダルと反対側のペダルに対しても一定の押圧力を加えた運動となる。請求項4記載の発明は、請求項3記載の発明の構成において、検知手段は、ペダルの各々に着脱自在に取付けられ、報知手段はハンドルに取付けられるものである。このように構成すると、既存のペダリング装置に活用できる。請求項5記載の発明は、請求項1から請求項4のいずれかに記載の発明の構成において、検知手段において、所定値は調整自在に構成されるものである。このように構成すると、使用者に応じて必要な第2人力の大きさを設定できる。請求項6記載の発明は、請求項1記載の発明の構成において、第1人力及び第2人力は、いずれも引張力であるものである。このように構成すると、第2人力を加える人体部分は前進しながら引張力を加える運動となる。請求項7記載の発明は、請求項1記載の発明の構成において、第1人力及び第2人力のいずれか一方は、押圧力であり、他方は、引張力であるものである。このように構成すると、第1人力を加える人体部分の運動の性質と、第2人力を加える人体部分の運動の性質とが異なる。請求項8記載の発明は、トレーニング装置であって、一方に第1人力を加えると移動し、その移動によって他方が移動する一対の人力支持手段と、人力支持手段の各々を連結する連結部と、連結部を支持する支持部とを更に備え、他方の移動に抗して加えられた第2人力の2倍以上の力によって生じる連結部から支持部への加重を検知する検知手段と、検知手段の検知出力に応答して報知する報知手段とを備えたものである。このように構成すると、検知手段は1箇所に設置される。以上説明したように、請求項1記載の発明は、所定値以上の第2人力を他方にも加えた状態での運動が可能となるので、人力支持手段の双方に人力を加えた状態の運動が連続するため運動効率が向上する。請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明の効果に加えて、第2人力を加える人体部分は後退しながら押圧力を加える運動となるので、特異な押圧運動となり、より効果的な運動となる。請求項3記載の発明は、請求項2記載の発明の効果に加えて、ペダリング装置の負荷にかかわらず、押圧側のペダルと反対側のペダルに対しても一定の押圧力を加えた運動となるので、両脚のいずれも常に負荷が掛かることにより、より確実にトレーニング効率が高まる。請求項4記載の発明は、請求項3記載の発明の効果に加えて、既存のペダリング装置に活用できるので、コスト的に有利なトレーニング装置となる。請求項5記載の発明は、請求項1から請求項4のいずれかに記載の発明の効果に加えて、使用者に応じて必要な第2人力の大きさを設定できるので、より効果的なトレーニングが可能となる。請求項6記載の発明は、請求項1記載の発明の効果に加えて、第2人力を加える人体部分は前進しながら引張力を加える運動となるので、特異な引張運動となり、より効果的な運動となる。請求項7記載の発明は、請求項1記載の発明の効果に加えて、第1人力を加える人体部分の運動の性質と、第2人力を加える人体部分の運動の性質とが異なるので、効率的な運動が行える。請求項8記載の発明は、検知手段は1箇所に設置されるので、装置が単純化され、使用勝手が向上する。図1は、この発明の第1の実施の形態によるトレーニング装置としてのペダリング装置の左側面図であって、従来のペダリング装置の図26に対応した図である。図を参照して、ペダリング装置10のペダル14a及び14bの各々が、検知器1a及び1bを着脱自在に取付けたものに、ハンドル82が報知器9を取付けたものに、それぞれ置き換わっている。報知器9は検知器1a及び1bの各々から発信される後述する信号を受信し、検知器1a及び1bの信号が揃ったときにLEDの発光により信号が揃ったことを報知する。このように構成したことによる効果は後述する。尚、他のペダリング装置10の構成要素は従来のペダリング装置80によるものと同一であるため、ここでの説明は繰り返さない。図2は、図1で示したペダル部分の拡大斜視図であり、図3は、図1で示した検知器の動きを示した模式図である。これらの図を参照して、検知器1aは、側面L字状の第1部材2及び板状の第2部材4とからなる。第1部材2の一方端部と第2部材4の一方端部とはヒンジ構造にて回動自在に接続される。第1部材2の他方端部には第1突起3が、第2部材4の他方端部には第2突起5がそれぞれ形成され、第1突起3の先端と第2突起5の先端とは、第2部材4が所定の傾きになると接触する。この接触により、図示しない発信回路を介して図1において示した報知器9に信号が発せられる。尚、第1部材2の他方端部と第2部材4の他方端部との間にはコイルばね7が設けられ、第2部材4は第1部材2に対して常時離れる方向に付勢されているため、通常の状態では第1突起3と第2突起5とは離れており信号を発しない。検知器1aのペダル14aへの取付けは、ペダル14aの下方面側に第1部材2を、ペダル14aの上方面側に第2部材4をそれぞれ配置してペダル14aを検知器1aで挟み込み、第1部材2とペダル14aの下方面側とをネジ19a及び19bを用いて結合して行う。ここで、図1を再び参照して、ペダル14aの下方面には何ら障害物が無い。よって、抵抗器85による抵抗が無い状態で検知器1aがペダル14aに取付けられているとすると、第1突起3の先端と第2突起5の先端とを接触させるには、ペダル14aの上方と下方との両側からコイルばね7の反発力に抗して第1突起3と第2突起5とを接触させる所定の力Fを加える必要があると言える。図4は、図1で示した前方側のペダルにのみ人力を加えた場合のペダルの動きを示した模式図であり、図5は、図1で示した両側のペダルに人力を加えた場合のペダルの動きを示した模式図である。尚、図4及び図5においては、説明の便宜上抵抗器85図1に示すによる抵抗は無いものとする。まず、図4の1を参照して、ペダル14aに上方から第1人力F1を加える。ペダル14bに対しては従来と同様に人力を加えないものとする。すると、ペダル14a及び14bは回動自在の軸体13を中心に接続されているため、ペダル14bはペダル14aの移動に伴い移動するから、図4の2に示すようにペダル14a及び14bは加えた第1人力F1の分だけ移動する。尚、このときペダル14aには下方から何ら力が加わっていないため、検知器1aの第2部材4の傾きは変化せず、第1突起3と第2突起5は接触しないため報知器9図1に示すへの信号は発信されない。この状態では従来のペダリング装置と同様の運動となる。次に、図5の1を参照して、ペダル14aの上方に第2人力F2を加えると共に、ペダル14aの移動に抗する第2人力F2をペダル14bの上方から加える。すると、ペダル14a及び14bの各々に加えられた第2人力F2は、それぞれ反対側のペダル14a及び14bを下方から上方に押し上げようとする力破線で示すになることから、ペダル14a及び14bは、各々の上方と下方との両側から第2人力F2を加えられている状態に等しい。又、ペダル14a及び14bの各々に第2人力を加える両脚には力F2に相当する負荷がそれぞれ掛かっており、両脚はいわゆる静的運動を行っている状態となる。尚、第2人力F2は検知器1a及び1bの各々に設けられたコイルばね7図3に示すの反発力に抗して第1突起3と第2突起5とを接触させる力以上のものとする。すると、検知器1aの第2部材4の傾きが変化するので、第1突起3と第2突起5が接触して検知器1aから信号が発信される。又、検知器1bも同様の状態となり、検知器1bからも信号が発信される。すると、信号が揃ったことを受けて図1に示した報知器9が発光するため、検知器1a及び1bの各々に所定値コイルばね7の反発力に抗して第1突起3と第2突起5とを接触させる力以上の押圧力が加えられた旨が報知される。更に、図5の2に示すように、報知状態を維持したまま、ペダル14aの上方から更に人力F3を加える。すなわち、実際には右脚で第1人力F1=F2F3でペダル14aを押圧する状態となる。すると、図5の3に示すように、ペダル14bに第2人力F2が加わったままペダリング運動が開始される。すなわち、両脚は静的運動を行いつつ動的運動を行うと言える。このような運動はペダル14a及び14bの前後が反対になっても維持される。尚、人力F3のみがペダル14a及び14bの回転に寄与していることから、実際には、人力F3が抵抗器85の抵抗に抗して回転させる力になると考えれば良い。このように構成すると、ペダリング装置の負荷にかかわらず、押圧側のペダル14aと反対側のペダル14bに対しても一定の押圧力を加えた運動となるため、両脚のいずれも常に負荷が掛かることにより、より確実にトレーニング効果が高まる。逆に言えば、抵抗器85が無くても両脚に負荷が掛かる運動が可能と言える。尚、ここで再度図1及び図3を参照して、検知器1aはネジ19a及び19bを用いてペダル14aに着脱自在に取付けられ、報知器9はハンドルに取付けられることから、既存のペダリング装置10に活用できるため、コスト的に有利なトレーニング装置となる。又、検知器1aにおいて、検知する力の所定値はコイルばね7を反発力の異なるものに変える等で調整自在に構成すれば、使用者に応じて必要な第2人力の大きさを設定できるため、より効果的なトレーニングが可能となる。図6は、この発明の第2の実施の形態によるトレーニング装置としての押圧揺動装置の使用状態を示した斜視図である。図を参照して、押圧揺動装置20は、軸体23に一方端部が接続され軸体23を中心に揺動自在の揺動アーム24と、揺動アーム24の他方端部のコの字状部材25に接続された検知器1とからなる。尚、揺動アーム24は高さ調節器26により一定範囲において上下に伸縮自在であり、使用者の体格によって検知器1の位置を調節できるようにしている。図7は、図6で示した検知器の拡大斜視図であり、図8は、図6で示した検知器を分解した状態の拡大斜視図であり、図9は、図6で示した検知器の押圧状態を示した斜視図である。まず図7及び図8を参照して、検知器1は、板状であって、各々の一方端部がヒンジ体27にて互いに回動自在に接続される第1部材2及び第2部材4と、第1部材2の一方面及び第2部材4の一方面に挟み込まれる板状の耐圧ゴム8と、第1部材2の他方面を覆うカバー6aと、第2部材4の他方面を覆うカバー6bとからなる。第1部材2の一方面の他方端部には第1突起3及びLEDよりなる報知器9が、第2部材4の一方面の他方端部には第2突起5がそれぞれ形成され、第2部材の他方面には電池28が設置されている。そして、第1突起3の先端と第2突起5の先端が接触すると、電池28から給電される図示しない発信回路を介して報知器9に信号が発せられる。報知器9は信号を受信すると、発光により信号を受信したこと報知する。尚、耐圧ゴム8の反発力により、第1部材2と第2部材4とは常時離れる方向に付勢されているため、通常の状態では第1突起3と第2突起5とは離れており、報知器9が発光することはない。ここで図9を参照して、合掌のかまえをとった両手で検知器1を挟み込み、カバー6a及び6bを掌で図の太い矢印の方向に押圧する。すると、押圧力が図8で示した耐圧ゴム8の反発力を超えたときに、カバー6a及び6bと共に第1部材2及び第2部材4が互いに近づくように図の細い矢印の方向に移動する。そして、第1突起3の先端と第2突起5の先端とが接触すると報知器9が発光し、報知状態となる。すなわち、検知器1は所定の押圧力が加わった状態を報知器9の発光で確認させるものとなる。ここで再び図6を参照して、トレーニングの際には報知器9の報知状態を維持したまま、腕を動かして揺動アーム24を揺動させる。このようにすることによる効果は後述する。図10は、図6で示した押圧揺動装置に人力を加えた場合の押圧揺動装置の動きを示した模式図である。尚、図10においては、説明の便宜上揺動アーム24の揺動に対する抵抗は無いものとする。まず、図10の1を参照して、押圧揺動装置20の検知器1の第1部材2に側方から右手21による第1人力F1を加える。すると、揺動アーム24は軸体23を中心に回動自在であるから、押圧揺動装置20は加えた第1人力F1の分だけ回転する。尚、このとき第2部材4には側方から何ら力が加わっていないため、第1部材2と第2部材4との距離は変化しない。すなわち、第1突起と第2突起は接触しないため報知器9への信号は発信されない。次に、図10の2を参照して、第1部材2の側方に第2人力F2を右手21図101に示すで加えると共に、第2部材4の移動に抗する第2人力F2を左手22図101に示すで第2部材4の側方から加える。すると、第1部材2及び第2部材4の各々に加えられた第2人力F2は、それぞれ第1部材2及び第2部材4を互いに押しつけようとする力になる。尚、図8を参照して、第2人力F2は耐圧ゴムの反発力に抗して第1突起と第2突起とを接触させる力以上のものとする。すると、第1部材2と第2部材4の距離が狭まり、第1突起と第2突起とが接触して検知器1から信号が発信され、信号を受けて図7及び図8に示した報知器9が発光するため、検知器1に所定値耐圧ゴムの反発力に抗して第1突起と第2突起とを接触させる力以上の押圧力が加えられた旨が報知される。報知状態を維持したまま、第1部材2の側方から更に人力F3を右手21で加える。すなわち、実際には右手21が第1人力F1=F2F3で第1部材2を押圧する状態となる。すると、揺動アーム24が軸体23を中心に回転し、第2部材4に左手22で第2人力F2が加わったまま揺動運動が開始される。すなわち、右手21と左手22及び両腕は静的運動を行いつつ動的運動を行うと言える。このように構成すると、所定の第2人力を第2部材4に加えた状態での運動が可能となり、第1部材2及び第2部材4の双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。又、第2人力を加える左手22及び腕の運動は、後退しながら押圧力を加える特異な押圧運動となり、より効果的な運動となる。このような運動は左手22が第1人力F1を掛ける側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。図11は、この発明の第3の実施の形態によるトレーニング装置としてのハンドグリップ装置の斜視図であり、図12は、図11で示したハンドグリップ装置の検知器の動きを示した模式図である。まず、図11を参照して、ハンドグリップ装置30は、両端部に第1把持部38a及び38bが形成された第1部材2と、両端部に第2把持部39a及び39bが形成された第2部材4と、第2部材4に一体的に形成され第2部材4を軸体33により第1部材2に対し回動自在に連結する連結部32と、第1部材2に一体的に形成され連結部32を支持する支持部37と、連結部32と支持部37との間に設けられハンドグリップ装置30に内蔵される検知器1と、第1部材2に取付けられたLEDよりなる報知器9とからなる。次に、図12の1を参照して、検知器1は、支持部37の内部において摺動自在の軸体33と、支持部37の内部であって第1部材2に隣接する位置に設けられた感圧センサ35と、軸体33と感圧センサ35との間に設けられたコイルばね7とからなる。尚、支持部37及び連結部32はコイルばねの反発力により互いに離れる方向に付勢されている。更に、図12の2を参照して、第2部材4を第1部材2に近づけると、連結部32及び軸体33が移動してコイルばね7が収縮し、感圧センサ35に圧力が掛かる。ここで、感圧センサ35は、所定の圧力が掛かった場合に信号を報知器9に対して発信するように構成されている。すなわち、連結部32から支持部37へ所定の加重があった場合には信号を報知器に対して発信する。報知器9は、信号の受信を受けて発光により所定の加重があったことを報知する。再び図11を参照して、ハンドグリップ装置30によるトレーニングの際には、第1把持部38aに一方の手の親指を掛け、第2把持部39aに一方の手の親指以外の手を掛けて、第1把持部38a及び第2把持部39aを一方の手で纏めて握ると共に、同様に、第1把持部38b及び第2把持部39bを他方の手で纏めて握る。この状態から一方の手と他方の手とに交互に力を入れ、握力を向上させる握り運動を行う。尚、第1把持部38a及び38b、第2把持部39a及び39bの各々は輪転自在となっており、握り運動の際の指の滑りを良くしている。図13は、図11で示したハンドグリップ装置に人力を加えた場合のハンドグリップ装置の動きを示した模式図である。尚、図13においては、説明の便宜上第2部材4の軸体33を中心とした回動動作に対する抵抗は無いものとする。まず、図13の1を参照して、連結部32は支持部37に対して、上述した検知器1のコイルばねの反発力により互いに離れる方向に付勢されている。よって、通常の状態では検知器1は信号を発さず、報知器9も発光していない。次に、図13の2を参照して、一方の手により第1人力F1を第1把持部38a及び第2把持部39aに加えると、軸体33を介して第2部材4が回転し、第1把持部38aと第2把持部39aとの距離が縮まると共に、第1把持部38bと第2把持部39bとの距離が離れる。尚、このときも第2部材4の全体には第1部材2の側に向かう力が何ら加わっていないため、連結部32から支持部37への加重は無く、検知器1から報知器9への信号は発信されない。更に、図13の3を参照して、一方の手により第2人力F2を第1把持部38a及び第2把持部39aに加えると共に、他方の手により第1把持部38b及び第2把持部39bの移動に抗する第2人力F2を第1把持部38b及び第2把持部39bに加える。すると、第1把持部38a、第2把持部39a、第1把持部38b及び第2把持部39bの各々に加えられた第2人力F2は、それぞれ第1部材2及び第2部材4を互いに押し付けようとする力になる。その結果、連結部32から軸体33を介して第2人力F2の2倍の押圧力が検知器1に加わることになる。尚、第2人力F2の2倍の力はコイルばねの反発力に抗して感圧センサに所定の圧力が掛かる力以上のものとする。すると、連結部32が支持部37の側へ移動することにより連結部32から支持部37への加重が検知され、検知器1から信号が発信され、信号を受けて報知器9が発光するため、検知器1に所定値コイルばねの反発力に抗して感圧センサに所定の圧力が掛かる力以上の押圧力が加えられた旨が報知される。最後に、図13の4を参照して、報知状態を維持したまま、第1把持部38a及び第2把持部39aに更に人力F3を加える。すなわち、実際には第1人力F1=F2F3で第1把持部38a及び第2把持部39aを押圧する状態となる。すると、軸体33を介して第2部材4が回転し、第1把持部38b及び第2把持部39bに第2人力F2が加わったまま握り運動が開始される。このような運動は第1把持部38b及び第2把持部39bが第1人力F1を掛けられる側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。このように構成すると、検知手段は1箇所に設置されるため、装置が単純化され、使用勝手が向上する。図14は、この発明の第4の実施の形態によるトレーニング装置としての押圧回動装置の使用状態を示した左側面図であり、図15は、図14で示した押圧回動装置に人力を加えた場合の押圧回動装置の動きを示した模式図である。まず、図14を参照して、押圧回動装置40は、基台に一方端部が接続され基台に対して回動自在な軸体43と、軸体43の他方端部に一方端部が接続され、他方端部がアーム45a及び45bの二股に分かれている二股アーム44と、一方のアーム45aに接続されるプッシュグリップ46a及び他方のアーム45bに接続されるプッシュグリップ46bとを備える。プッシュグリップ46aとアーム45aとの間には、プッシュグリップ46aからアーム45aへ所定の加重があったことを検知する検知器1aが設けられ、検知器1aは、所定の加重があった場合に信号を二股アーム44に取付けられたLEDよりなる報知器9に対して発信する。尚、検知器1aには図示しないコイルばねが設けられているため、プッシュグリップ46a及びアーム45aはコイルばねの反発力により互いに離れる方向に付勢されている。プッシュグリップ46bとアーム45bとの間にも、検知器1aと同様の検知器1bが設けられている。報知器9は、検知器1a及び1bの各々から発信される信号を受け、検知器1a及び1bの信号が揃ったときに報知器9の発光により信号が揃ったことを報知する。押圧回動装置40によるトレーニングの際には、プッシュグリップ46aを一方の手で、プッシュグリップ46bを他方の手でそれぞれ握り、この状態から一方の手と他方の手とを図の矢印で示すようにアーム45a又は45bの方向に力を入れ、押圧回動運動を行う。ここで、図15説明の便宜上、軸体43の回動動作に対する抵抗は無いものとする。を参照して、一方の手によりプッシュグリップ46aをアーム45aに押し付けようとする第2人力F2をプッシュグリップ46aに加えると共に、他方の手によりプッシュグリップ46bの移動に抗する第2人力F2をプッシュグリップ46bに加える。すると、プッシュグリップ46a及びプッシュグリップ46bの各々に加えられた第2人力F2は、それぞれアーム45a及びアーム45bに互いを押し付けようとする力になる。尚、第2人力F2は検知器1a及びbの各々に設けられているコイルばねの反発力に抗してプッシュグリップ46a及び46bとアーム45a及び45bとを接触させる力以上のものとする。すると、プッシュグリップ46aがアーム45aの側へ移動することによりプッシュグリップ46aからアーム45aへの加重が検知され、検知器1aから信号が発信される。又、プッシュグリップ46bもアーム45bの側へ移動するので、プッシュグリップ46bからアーム45bへの加重の検知により検知器1bからも信号が発信される。すると、検知器1a及び1bからの信号が揃ったことを受けて報知器9が発光するため、検知器1a及び1bに所定値コイルばねの反発力に抗してプッシュグリップ46a及び46bとアーム45a及び45bとを接触させる力以上の押圧力が加えられた旨が報知される。この報知状態を維持したまま、プッシュグリップ46aに更に人力F3を加える。すなわち、実際には第1人力F1=F2F3でプッシュグリップ46aを押圧する状態となる。すると、軸体43が回転し、プッシュグリップ46bに第2人力F2が加わったまま押圧回動運動が開始される。このように構成すると、所定の第2人力をプッシュグリップ46bに加えた状態での運動が可能となり、プッシュグリップ46a及び46bの双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。又、第2人力を加える腕の運動は、後退しながら押圧力を加える特異な押圧運動となり、より効果的な運動となる。このような運動はプッシュグリップ46bが第1人力F1を掛けられる側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。図16は、この発明の第5の実施の形態によるトレーニング装置としての引張揺動装置の使用状態を示した斜視図であって、先の第2の実施の形態の図6に対応する図であり、図17は、図7で示した検知器を引き動作に応用するための引張器に検知器を挿入する状態を示した斜視図であり、図18は、図17で示した引張器の使用状態を示した斜視図である。まず、図16及び図17を参照して、引張揺動装置60は、検知器1を、図17で示す引張器50を取付けたものに置き換えている。尚、他の引張揺動装置60の構成要素は先の第2の実施の形態の押圧揺動装置20によるものと同一であるため、ここでの説明は繰り返さない。次に、図17を参照して、引張器50は、プルグリップ51a及び51bとからなる。プルグリップ51aは、把持部52aと、一方端部から中心に向かって切り欠き56aが形成され、把持部52aの一方端部に他方端部が接続された側板53aと、側板53aと同様の切り欠き56bを有し把持部52aの他方端部に接続される側板53bと、側板53a及び53bの一方端部に接続され把持部52aと対向する押圧板54aとからなる。プルグリップ51bは、把持部52bと、プルグリップ51aの側板53a及び53bの切り欠き56a及び56bにおいて一方端部が摺動自在に嵌合し、把持部52bの両端の各々に他方端部が接続される側板55a及び55bと、側板55a及び55bの一方端部に接続され把持部52bと対向する押圧板54bとからなる。引張器50の使用に当たっては、押圧板54a及び54bの間に図7で示した検知器1を挿入する。ここで、図18を参照して、検知器1を挿入した状態で把持部52a及び52bの各々を手で握り、検知器1の耐圧ゴムの反発力に抗してプルグリップ51a及び51bを図の太い矢印の方向に引くと、押圧板54a及び54bの距離が縮まり、押圧板54a及び54bの移動に伴って検知器1のカバー6a及び6bが図の細い矢印の方向に互いに近づくように移動する。これによって、所定の引張力を検知することができる。図19は、図16で示した引張揺動装置に人力を加えた場合の引張揺動装置の動きを示した模式図であって、先の第2の実施の形態の図10に対応する図である。尚、図19においては、説明の便宜上揺動アーム24の揺動に対する抵抗は無いものとする。まず、図19の1を参照して、引張揺動装置60の検知器1の第1部材2に側方から引張力として左手22で第1人力F1を加える。すると、揺動アーム24は軸体23を中心に回動自在であるから、引張揺動装置60は加えた第1人力F1の分だけ回転する。尚、このとき第2部材4には側方から何ら力が加わっていないため、第1部材2と第2部材4との距離は変化せず、第1突起と第2突起は接触しないため報知器への信号は発信されない。次に、図19の2を参照して、第1部材2の側方に引張力として左手22図19の1に示すで第2人力F2を加えると共に、第2部材4の移動に抗する第2人力F2を引張力として右手21図19の1に示すで第2部材4の側方から加える。すると、第1部材2及び第2部材4の各々に加えられた引張力である第2人力F2は、それぞれ第1部材2及び第2部材4を互いに押しつけようとする力になる。尚、第2人力F2は耐圧ゴムの反発力に抗して第1突起と第2突起とを接触させる力以上のものとする。すると、第1部材2と第2部材4の距離が狭まり、第1突起と第2突起が接触して検知器1から信号が発信され、信号を受けて図7に示した報知器9が発光するため、検知器1に所定値耐圧ゴムの反発力に抗して第1突起と第2突起とを接触させる力以上の引張力が加えられた旨が報知される。報知状態を維持したまま、第1部材2に側方から更に人力F3を左手22で加える。すなわち、実際には左手22で第1人力F1=F2F3で第1部材2を引っ張る状態となる。すると、揺動アーム24が軸体23を中心に回転し、第2部材4に第2人力F2が加わったまま揺動運動が開始される。このように構成すると、所定の第2人力を第2部材4に加えた状態での運動が可能となり、第1部材2及び第2部材4の双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。又、第2人力を加える第2部材4側の腕の運動は、前進しながら引張力を加える特異な引張運動となり、より効果的な運動となる。このような運動は右手21が第1人力F1を掛ける側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。図20は、この発明の第6の実施の形態によるトレーニング装置としての引張回動装置に人力を加えた場合の引張回動装置の動きを示した模式図であって、先の第4の実施の形態の図15に対応する図である。尚、図20においては、説明の便宜上軸体43の回動に対する抵抗は無いものとする。図を参照して、引張回動装置70は、プッシュグリップ46a及び46bがプルグリップ76a及び76bに、検知器1a及び1bが、プルグリップ76a及び76bのアーム45a及び45bに対する引張力を検知するものに置き換わっている。尚、他の引張回動装置70の構成要素は先の第4の実施の形態の押圧回動装置によるものと同一であるため、ここでの説明は繰り返さない。引張回動装置70によるトレーニングの際には、一方の手によりプルグリップ76bをアーム45bから引き離そうとする第2人力F2をプルグリップ76bに加えると共に、他方の手によりプルグリップ76bの移動に抗する第2人力F2をプルグリップ76aに加える。すると、プルグリップ76a及びプルグリップ76bの各々に加えられた第2人力F2は、それぞれアーム45a及びアーム45bから互いを引き離そうとする力になる。尚、第2人力F2は検知器1a及び1bの各々に設けられているコイルばねの反発力に抗してプルグリップ76a及び76bとアーム45a及び45bとを引き離させる力以上のものとする。すると、プルグリップ76bがアーム45bから離れるように移動することによりアーム45bからプルグリップ76bへの引張力が検知され、検知器1bから信号が発信される。又、プルグリップ76aもアーム45aから離れるように移動するので、アーム45aからプルグリップ76aへの引張力の検知により検知器1aからも信号が発信される。すると、検知器1a及び1bからの信号が揃ったことを受けて報知器9が発光するため、検知器1a及び1bに所定値コイルばねの反発力に抗してプルグリップ76a及び76bとアーム45a及び45bとを引き離させる力以上の引張力が加えられた旨が報知される。この報知状態を維持したまま、プルグリップ76bに更に人力F3を加える。すなわち、実際には第1人力F1=F2F3でプルグリップ76bを引っ張る状態となる。すると、軸体43が回転し、プルグリップ76aに第2人力F2が加わったまま引張運動が開始される。このように構成すると、所定の第2人力をプルグリップ76aに加えた状態での運動が可能となり、プルグリップ76a及び76bの双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。又、第2人力を加えるプルグリップ76a側の腕の運動は、前進しながら引張力を加える特異な引張運動となり、より効果的な運動となる。このような運動はプルグリップ76aが第1人力F1を掛けられる側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。図21は、この発明の第7の実施の形態によるトレーニング装置としての混成運動装置の斜視図である。図を参照して、混成運動装置100は、座部101と、座部101に接続された背もたれ部102と、背もたれ部102に内蔵された検知器1の両端から各々延びる軸体103a及び103bにそれぞれその一方端部が接続され、背もたれ部102の側方において軸体103a及び103bを介して検知器1に対して回動自在の肘掛部104a及び104bとからなる。尚、肘掛部104a及び104bの他方端部には、それぞれ把持部105a及び105bが接続されている。又、把持部105aの内側面には、LEDよりなり、検知器1から発信される後述の信号を受けたことを発光により報知する報知器9が取付けられている。混成運動装置100によるトレーニングの際には、使用者は座部101に腰掛け、把持部105a及び105bを各々の手で握り、把持部105a及び105bの各々に押圧力又は引張力を掛け、肘掛部104a及び104bと共に腕を上下に回転させる。図22は、図21で示した検知器の拡大斜視図であり、図23は、図21で示した検知器を分解した状態の拡大斜視図である。これらの図を参照して、検知器1は、軸体103a及び103bと、耐圧ゴム8a及び8bと、カバーリング106a及び106bと、カバーリング106aに形成された平面視長方形状の第1突起3と、カバーリング106bに形成された平面視コの字状の第2突起5とからなる。軸体103a及び103bは筒形状であって、図21に示した肘掛部104a及び104bに接続する端部と逆の端部に切り欠き107a及び107bが形成されている。検知器1の組立に当たっては、耐圧ゴム8a及び8bを切り欠き107a及び107bの間に設置した状態で切り欠き107a及び107bを重ね合わせ、軸体103a及び103bに対して摺動自在のカバーリング106a及び106bを切り欠き107a及び107bの重なり部分に移動させる。このようにすると、軸体103a及び103bが回転動作に対して連続的に接続する。このとき、第1突起3の一方端部が第2突起5に囲まれるようにカバーリング106a及び106bの位置を設定して各々を軸体103a及び103bに固定する。尚、第1突起3と第2突起5とがカバーリング106a及び106bの逆方向への回転によって接触すると、図示しない発信回路を介して図21で示した報知器9に信号が発せられるが、耐圧ゴム8a及び8bの反発力により、切り欠き107aと107bとが常時離れる方向に付勢されていることから、軸体103a及び103bを介してカバーリング106a及び106bは回転することはない。したがって、通常の状態では第1突起3と第2突起5とは離れており、報知器9が発光することはない。図24は、図21で示した一方の把持部にのみ人力を加えた場合の正面から見た肘掛部の動きを示した模式図であり、図25は、図21で示した両方の把持部に人力を加えた場合の肘掛部の動きを示した模式図である。尚、図24及び図25においては、説明の便宜上肘掛部104a及び104bの回転に対する抵抗は無いものとする。まず、図24の1を参照して、把持部105aを押圧する第1人力F1を加え、把持部105bに対しては人力を加えないものとする。すると、上述したように、軸体103aと103bとは連続的に接続されているから、図24の2に示すように、把持部105aが接続されている肘掛部104aの回転と共に、肘掛部104bは第1人力F1の分だけ下方に移動する。尚、このとき把持部105b及び肘掛部104bには上方へ向かう力が何ら加わっていないため、検知器1のカバーリング106a及び106bの互いに対する回転位置は変化せず、図23に示した第1突起3と第2突起5は接触しないため報知器9への信号は発信されない。次に、図25の1を参照して、把持部105aを押圧する第2人力F2を加えると共に、肘掛部104bの下方への移動に抗して肘掛部104bを引っ張る第2人力F2を把持部105bに加える。すると、把持部105aに加えられた第2人力F2は把持部105bを上方から下方に押し下げようとする力破線で示すに、把持部105bに加えられた第2人力F2は把持部105aを下方から上方に引き上げようとする力破線で示すになることから、把持部105a及び105bと肘掛部104a及び104bとは、各々の上方側と下方側との両側に向かう第2人力F2を加えられている状態に等しい。又、把持部105a及び105bの各々に第2人力を加える両手及び両腕には力F2に相当する負荷がそれぞれ掛かっており、両手及び両腕はいわゆる静的運動を行っている状態となる。尚、第2人力F2は検知器1に設けられた耐圧ゴム8a図23に示すの反発力に抗して第1突起3と第2突起5とを接触させる力以上のものとする。すると、検知器1を中心に軸体103a及び103bが捻られ、カバーリング106a及び106bの互いに対する位置が変化する。その結果、第1突起3と第2突起5が接触して検知器1から信号が発信され、信号を受けて報知器9が発光するため、検知器1に所定値耐圧ゴム8aの反発力に抗して第1突起3と第2突起5とを接触させる力以上の押圧力と引張力とが加えられた旨が報知される。更に、図25の2に示すように、報知状態を維持したまま、把持部105aを押圧する人力F3を更に加える。すなわち、実際には左手及び左腕で、第1人力F1=F2F3で把持部105aを押圧する状態となる。すると、図5の3に示すように、把持部105bに第2人力F2が加わったまま腕の下降運動が開始される。すなわち、両手及び両腕は静的運動を行いつつ動的運動を行うと言える。又、両手及び両腕は異なった性質の運動を行っていることから、混成運動を行うとも言える。このような運動は把持部105bが第1人力F1を掛けられる側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。又、図23に示す耐圧ゴム8bにより、軸体103a及び103bの捻り方向が反対になっても維持される。すなわち、第1人力F1が引張力に、第2人力F2が押圧力になっても維持される。このように構成すると、第1人力を加える人体部分の運動の性質と、第2人力を加える人体部分の運動の性質とが異なるので、効率的な運動が行えると共に、これらの運動を交互に切り換えることもできる。尚、上記の各実施の形態では、トレーニング装置の具体例として、ペダリング装置、押圧揺動装置、ハンドグリップ装置、押圧回動装置、引張揺動装置、引張回動装置、混成運動装置を挙げていたが、これら以外のトレーニング装置、例えば、ステッパー装置プーリーマシンカールマシン屈曲装置エクステンションマシン伸張装置ベンチプレスマシンローイングマシン等のトレーニング装置や、既存の椅子等に検知器を組み込んで同様の動きをするようにしたものであっても良い。又、上記の各実施の形態では、いずれの装置も、第1人力及び第2人力は同一人により加えられ、一人で動かすものであったが、各人力が異なる者によって加えられるようにして、複数人により動かす装置であっても効率的な運動となり、同様の効果を奏する。更に、上記の各実施の形態では、報知器は光により報知するものであったが、音や振動等、別の方法により報知するものであっても良く、取付位置が異なるものであっても良い。更に、上記の第1の実施の形態、第4の実施の形態及び第6の実施の形態では、報知器は、二つの検知器からの信号が揃ったことを報知するものであって一つのみ設けられていたが、複数設けられ、各々の信号を別々に報知するようにしても良い。更に、上記の第1の実施の形態では、検知器はペダルに取付けられる外付けのものであったが、ペダルに検知器が内蔵されていても良い。更に、上記の第1の実施の形態、第4の実施の形態及び第6の実施の形態では、検知器は左右の人力支持手段第1の実施の形態においてはペダル、第4の実施の形態においてはプッシュグリップ、第6の実施の形態においてはプルグリップの各々に取付けられていたが、少なくとも片方に取付けられていれば、取付けられている人力支持手段の側の体の部位には常に第2人力が要求されるので運動効率が高まる。更に、上記の第1の実施の形態では、ペダリング装置は、ペダルの各々に検知器が取付けられるものであったが、各々のペダルに加えられる第2人力の2倍以上の力によって生じる軸体への加重を検知する検知器が軸体周りに設けられるものであっても良い。更に、上記の第2の実施の形態及び第5の実施の形態では、第1人力により軸体を中心に揺動するものとしていたが、例えば揺動アームと検知器との接続部分に回転軸を設けて検知器を揺動アームに対して回動自在とし、手首の捻り運動を行えるようにするなど、回転軸を別の箇所に設けて別の運動ができるようにしても良い。更に、上記の第7の実施の形態では、報知器は一つのみ設けられていたが、検知器の第1突起を二つに分ける等して、検知器を捻り方向に応じて異なる信号が発せられるものにし、信号毎に別々に報知するために、報知器を複数設けても良い。