回転可能な感光体と、直流電圧と交流電圧が重畳された帯電バイアスを印加し、前記感光体を帯電する帯電手段と、前記帯電手段によって帯電された前記感光体に露光して静電像を形成する露光手段と、前記静電像をトナーで現像する現像手段と、前記感光体上に形成されたトナー像を転写材に転写するために転写バイアスが印加される転写手段と、前記感光体に残留したトナーをクリーニングするためのクリーニングブレードを備えたクリーニング手段と、を有する画像形成装置において、前記感光体に一定量一定面積の帯状のトナー像を形成した後、前記転写手段に印加される前記転写バイアスを調整して前記感光体の前記帯状のトナー像を前記クリーニングブレードへと供給し、前記帯電手段に、前記露光手段からの画像情報に応じた画像を形成する通常の画像形成時に印加する交流電圧のピーク間電圧より大きいピーク間電圧とされる帯電バイアスを所定時間印加する感光体欠陥回復モードを実行可能であることを特徴とする画像形成装置。前記感光体欠陥回復モードにおいて、少なくとも感光体一周回る間は前記通常の画像形成時よりも大きなピーク間電圧を前記帯電手段に印加することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記感光体欠陥回復モードは、前記感光体を前記帯電手段で一様に帯電し、次いで、前記露光手段で前記感光体の周方向には少なくとも前記感光体の1周長分の所定幅にて、かつ、前記感光体の長手方向には前記通常の画像形成時の画像形成幅より広い所定幅にて露光を行い静電像を形成し、前記静電像を前記現像手段にて現像して前記感光体に一定量一定面積の帯状のトナー像を形成することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記通常の画像形成時の交流電圧のピーク間電圧を決定する制御手段を有し、前記通常の画像形成時と異なる帯電バイアスは、前記制御手段により決定された交流電圧のピーク間電圧に対し一定の値だけ大きく設定することを特徴とする請求項1~3のいずれかの項に記載の画像形成装置。前記制御手段は、目標とする前記通常の画像形成時における第一の放電電流と、前記異なる交流電圧を印加するタイミングにおける第二の放電電流に基き、第一の交流電圧ピーク間電圧及び第二の交流電圧ピーク間電圧を決定することを特徴とする請求項1~4のいずれかの項に記載の画像形成装置。前記第二の放電電流が第一の放電電流よりも大きいことを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。周辺環境を検知する手段を有し、前記制御手段は、前記検知手段の検知結果に基き前記第二の放電電流と前記第一の放電電流の差を決定することを特徴とする請求項5又は6に記載の画像形成装置。周辺環境を検知する手段を有し、前記制御手段は、前記検知手段の検知結果に基き、前記通常の画像形成時と異なる帯電バイアスにおける直流電圧を一定の値だけ変更することを特徴とする請求項5~7のいずれかの項に記載の画像形成装置。一般に、画像の均一性を維持するためには感光体の表面が均一であることが求められる。感光体の表面に凹凸がある場合には、部分的な帯電不良や過剰帯電がなされ、画像上黒点や白点となって顕在化するためである。ここで、上述の如く感光体表面には接触帯電部材、中間転写体、接触現像剤担持体、クリーニングブレード等の部材が常に一定の圧力がかけられた状態で当接されており、感光体の回転と共に感光体表面が磨耗してゆく。表面が均一の状態で研磨が進行するのであれば、画像上局所的な不良が生じることは無い。しかしながら、一般に電子写真画像形成装置においては、現像容器、帯電部材、感光体、クリーニングブレードなどの消耗パーツの交換が定期的に必要であり、また各種メンテナンスの必要性が生じた場合に、外装カバーを開いて部品の出し入れ等を行う。その際、必ずしも異物混入を防止できるものではなく、例えば金属粉等が混入し、感光体と上記当接部材が当接した部位に侵入すると、その圧により感光体が損傷することが起こり得る。このような事故は、上記のような硬化性樹脂を用いた有機感光体や、アモルファスシリコン感光体においても防止に限界が生じている。そこで、本発明の目的は、感光体が一部損傷した場合でも、感光体を交換することなく本来の寿命を全うさせ、一定の画質を維持することのできる画像形成装置を提供することにある。上記目的は本発明に係る画像形成装置にて達成される。要約すれば、本発明は、回転可能な感光体と、直流電圧と交流電圧が重畳された帯電バイアスを印加し、前記感光体を帯電する帯電手段と、前記帯電手段によって帯電された前記感光体に露光して静電像を形成する露光手段と、前記静電像をトナーで現像する現像手段と、前記感光体上に形成されたトナー像を転写材に転写するために転写バイアスが印加される転写手段と、前記感光体に残留したトナーをクリーニングするためのクリーニングブレードを備えたクリーニング手段と、を有する画像形成装置において、前記感光体に一定量一定面積の帯状のトナー像を形成した後、前記転写手段に印加される前記転写バイアスを調整して前記感光体の前記帯状のトナー像を前記クリーニングブレードへと供給し、前記帯電手段に、前記露光手段からの画像情報に応じた画像を形成する通常の画像形成時に印加する交流電圧のピーク間電圧より大きいピーク間電圧とされる帯電バイアスを所定時間印加する感光体欠陥回復モードを実行可能であることを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、感光体上に凹凸欠陥が生じた場合においても、感光体寿命に至るまで良好な画像を維持することができる。以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。実施例1本発明に係る画像形成装置は、フルカラー複写機、単色の複写機、単色のレーザビームプリンタ、フルカラーレーザビームプリンタ、レーザファクシミリ、その他の電子写真方式の画像形成装置にて好適に具現化し得るものである。§{画像形成装置の全体構成}先ず、図1を参照して、本実施例における画像形成装置の全体構成について説明する。本実施例にて、画像形成装置は、転写方式電子写真プロセスを利用した、接触帯電方式、反転現像方式の、最大通紙サイズがA3サイズとされる単色のレーザビームプリンタである。本実施例の画像形成装置は、第1の像担持体としての回転感光体型の電子写真感光体以下、感光ドラムという。1が回転可能に担持されている。感光ドラム1の回転方向反時計方向R1に沿ってその周囲には、帯電手段である接触帯電部材としての帯電ローラローラ帯電器2、現像装置現像手段4、転写手段である接触転写部材としての転写ローラ5が配置されている。更に、感光ドラム1の周りには、感光ドラム1上の残留トナーなどをクリーニングするクリーニングブレード7aを備えたクリーニング装置クリーニング手段7が配置されている。また、帯電ローラ2と現像装置4の間の上方には、露光装置3が設置されている。更に、感光ドラム1と転写ローラ5の間に形成される転写部dの転写材搬送方向の下流側には、定着装置6が設置されている。感光ドラム1は、本実施例では外径30mmの負帯電性の有機感光体OPCであり、駆動装置不図示の駆動によって300mm/secのプロセススピード周速度で矢印R1方向反時計方向に回転駆動される。感光ドラム1は、図2に示すように、アルミニウム製シリンダ導電性感光体基体1aの表面に、光の干渉を抑え上層の接着性を向上させる下引き層1bと、光電荷発生層1cと、電荷輸送層1dの3層を下から順に塗布して構成されている。図1にて、帯電ローラ2は、芯金2aの両端部をそれぞれ軸受け部材不図示により回転自在に保持されると共に、押し圧ばね2eによって感光ドラム1の中心方向に付勢して感光ドラム1の表面に対して所定の押圧力をもって圧接されている。従って、帯電ローラ2は、感光ドラム1の回転駆動に従動して矢印R2方向時計方向に回転する。感光ドラム1と帯電ローラ2との圧接部が帯電部帯電ニップ部aである。帯電ローラ2の芯金2aには電源S1より所定の条件の帯電バイアス電圧が印加されることにより、感光ドラム1の周面が所定の極性電位に接触帯電処理される。本実施例では、帯電ローラ2に対する帯電バイアス電圧は、直流電圧Vdcと交流電圧Vacとを重畳した振動電圧である。より具体的には、直流電圧-500Vと交流電圧ピーク間1.2~2.0kV、周波数2kHzとを重畳した振動電圧であり、感光ドラム1の周面は-500V暗電位Vdに一様に接触帯電処理される。なお、交流電圧のピーク間電圧は、環境、耐久で帯電ローラ2の抵抗が変動するため制御によって決定される。露光装置3は、本実施例では半導体レーザを用いたレーザビームスキャナである。露光装置3は、不図示の画像読み取り装置等のホスト処理から入力される画像信号に対応して変調されたレーザ光を出力して、感光ドラム1の一様帯電処理面を露光位置bにおいて走査露光イメージ露光Lする。本実施例にて、画像形成装置は、露光装置3からの画像情報に応じた画像を形成する画像形成モードと、感光ドラム1に一定量一定面積のトナー像とされる帯画像を形成する帯画像モードとを切り換えて実行可能とされる。通常の画像形成モードにおいては、即ち、露光装置3からの画像情報に応じた画像を形成する通常の画像形成時には、走査露光Lにより感光ドラム1面のレーザ光で照射されたところの電位が低下することで、感光ドラム1面には走査露光Lした画像情報に対応した静電像が順次に形成される。帯画像モードについては後で詳しく説明する。現像装置4は、本実施例では2成分磁気ブラシ現像方式の反転現像装置であり、感光ドラム1表面の露光部分明部にトナーが付着して静電潜像が反転現像される。この現像装置4は、現像容器4aの開口部に固定マグネットローラ4cを内包した回転自在な非磁性の現像スリーブ4bが設けられている。現像スリーブ4b上には、現像容器4aの現像剤トナー4eを、規制ブレード4dで薄層にコーティングし、感光ドラム1と対向する現像部cへ搬送する。現像容器4a内の現像剤4eは、トナーと磁性キャリアの混合物であり、2つの現像剤攪拌部材4fの回転によって均一に攪拌されながら現像スリーブ4b側に搬送される。本実施例における磁性キャリアの抵抗は約1013Ωcm、粒径は40μmであり、トナーは磁性キャリアとの摺擦により負極性に摩擦帯電される。また、現像容器4a内のトナー濃度は、濃度センサー不図示によって検知され、この検知情報に基づいてトナーホッパー4gから適正量のトナーを現像容器4aに補給して、トナー濃度を一定に調整する。現像スリーブ4bは、現像部cにおいて感光ドラム1との最近接距離を300μmに保持して感光ドラム1に近接対向配設されており、現像ニップを形成している。現像スリーブ4bは、現像部cにおいて感光ドラム1の回転方向反時計方向とは逆方向R4に回転駆動される。現像スリーブ4bには、電源S2から所定の現像バイアスが印加される。本実施例において、現像スリーブ4bへ印加する現像バイアス電圧は、直流電圧Vdcと交流電圧Vacとを重畳した振動電圧である。より具体的には、直流電圧-350Vと交流電圧ピーク間電圧8kV、周波数2kHzとを重畳した振動電圧である。転写ローラ5は、感光ドラム1に所定の押圧力をもって当接して転写部dを形成し、電源S3から転写バイアストナーの正規帯電極性である負極性とは逆極性である正極性の転写バイアス;本実施例では500Vが印加される。これによって、転写部dにて第2の像担持体としての用紙などの転写材Pに感光ドラム1表面のトナー像を転写する。定着装置6は、回転自在な定着ローラ6aと加圧ローラ6bを有しており、定着ローラ6aと加圧ローラ6b間の定着ニップ部にて転写材Pを挟持搬送しながら、転写材Pの表面に転写されたトナー像を加熱加圧して熱定着する。クリーニング装置7は、転写材Pに対するトナー画像転写後の感光ドラム1面を、感光ドラム面当接部eにてクリーニングブレード7aにより摺擦する。これにより、感光ドラム1の面は、転写残トナーが除去されて清浄面化され、繰り返して画像形成に供される。前露光手段8は、感光ドラム表面に残っている転写処理後の残留電荷を光照射によって除電処理を行い、帯電前の感光ドラム1の表面電位を0近傍に一定とする。§{帯電装置}次に、本実施例で用いた帯電装置2について説明する。帯電装置一次帯電器2は、感光ドラム1に接触して感光ドラム1に従動で回転するゴムローラ以下、帯電ローラという。を用いている。帯電ローラ2の長手方向長さは320mmであり、図2に示すように、芯金支持部材2aの外回りに、下層2bと、中間層2cと、表層2dを下から順次に積層した3層構成である。下層2bは帯電音を低減するための発泡スポンジ層であり、表層2dは、感光ドラム1上にピンホール等の欠陥があってもリークが発生するのを防止するために設けている保護層である。より具体的には、本実施例における帯電ローラ2の仕様は下記の通りである。芯金2a;直径6mmのステンレス丸棒下層2b;カーボン分散の発泡EPDM、比重0.5g/cm3、体積抵抗値102~109Ωcm、層厚3.0mm中間層2c;カーボン分散のNBR系ゴム、体積抵抗値102~105Ωcm、層厚700μm表層2d;フッ素化合物のトレジン樹脂に酸化錫とカーボンを分散、体積抵抗値107~1010Ωcm、表面粗さJIS規格10点平均表面粗さRa1.5μm、層厚10μm図3は、帯電ローラ2に対する帯電バイアス印加系のブロック回路図である。電源S1から直流電圧に周波数fの交流電圧を重畳した所定の振動電圧バイアス電圧VdcVacが芯金2aを介して帯電ローラ2に印加されることで、回転する感光ドラム1の周面が所定の電位に帯電処理される。帯電ローラ2に対する電圧印加手段である電源S1は、直流DC電源11と交流AC電源12を有している。制御回路13は、上記電源S1のDC電源11とAC電源12をオンオフ制御して帯電ローラ2に直流電圧と交流電圧のどちらか、若しくは、その両方の重畳電圧を印加するように制御する機能を有している。更に、制御回路13は、DC電源11から帯電ローラ2に印加する直流電圧値と、AC電源12から帯電ローラ2に印加する交流電圧のピーク間電圧値、若しくは、交流電流値を制御する機能を有している。測定回路14は、感光ドラム1を介して帯電ローラ2に流れる交流電流値を測定する手段としての交流電流値又はピーク間電圧値測定回路である。この回路14から上記の制御回路13に、測定された交流電流値又はピーク間電圧値の情報が入力される。環境センサー温度計と湿度計16は、プリンタが設置されている周辺環境を検知する手段である。この環境センサー16から上記の制御回路13に、検知された環境情報が入力される。そして、制御回路13は、交流電流値又はピーク間電圧値測定回路14から入力の交流電流値情報又は、ピーク間電圧値情報、環境センサー16から入力の環境情報から、印字工程の帯電工程における帯電ローラ2に対する印加交流電圧の適切なピーク間電圧値の演算決定プログラムを実行する機能を有する。§{放電電流量の制御}次に、通常の画像形成モードによる通常の画像形成時に帯電ローラ2に印加する交流電圧のピーク間電圧に対する公知の制御方法について簡単に説明する。図4に示すように、交流電圧ピーク間電圧Vppに対して交流電流Iacは、帯電開始電圧Vth×2V未満未放電領域で線形の関係にあり、帯電開始電圧Vth×2V以上から放電領域に入るにつれ徐々に電流の増加方向にずれる。放電の発生しない真空中での同様の実験においては直線が保たれたため、これが、放電に関与している電流の増分ΔIacであると考える。よって、帯電開始電圧Vth×2V未満のピーク間電圧Vppに対して電流Iacの比をαとしたとき、放電による電流以外のニップ電流などの交流電流はαVppとなる。帯電開始電圧Vth×2V以上の電圧印加時に測定されるIacとこのαVppの差分、式1△Iac=Iac-αVppから、△Iacを放電の量を代用的に示す放電電流量と定義する。この放電電流量は、一定電圧または一定電流での制御下で帯電を行った場合、環境、耐久を進めるにつれ変化する。これはピーク間電圧と放電電流量の関係、交流電流値と放電電流量との関係が変動しているからである。AC定電流制御方式では、帯電部材から被帯電体に流れる総電流で制御している。この総電流量とは、上記のように、接触部へ流れる電流以下、ニップ電流:αVppという。と被接触部で放電することで流れる電流以下、放電電流量:△Iacという。の和になっている。定電流制御では実際に被帯電体を帯電させるのに必要な電流である放電電流だけでなく、ニップ電流も含めた形で制御されている。そのため、実際に、放電電流量は制御できていない。定電流制御において同じ電流値で制御していても、帯電部材の材質の環境変動によって、ニップ電流が多くなれば当然放電電流量は減り、ニップ電流が減れば放電電流量は増える。そのため、AC定電流制御方式でも完全に放電電流量の増減を抑制することは不可能であり、長寿命を目指したとき、感光ドラムの削れと帯電均一性の両立を実現することは困難であった。そこで、常に所望の放電電流量を得るため、以下の要領で制御を行った。所望の放電電流量をDとしたときに、この放電電流量Dとなるピーク間電圧を決定する方法を説明する。本実施例では印字準備回転動作時において制御手段である制御回路13で画像形成工程時の帯電工程における帯電ローラ2に対する印加交流電圧の適切なピーク間電圧値の演算決定プログラムを実行させている。具体的に、図5のVpp-Iacグラフと、図6の制御フロー図を参照して説明する。帯電バイアス制御が開始され、放電電流制御が行われるS101~S109。制御回路13は、AC電源12を制御して図5に示すように、帯電ローラ2に未放電領域であるピーク間電圧Vppを3点V1、V2、V3、放電領域であるピーク間電圧を3点V4、V5、V6、順次に印加する。つまり、図6にて、放電電流制御が開始されるとS101、制御手段制御回路13は、ゼロi=0に設定されているカウンターを1だけ加算しi=i1=1S102、S103、第1回目の電圧制御工程を開始する。即ち、制御回路13は、AC電源12を制御し、未放電領域であるピーク間電圧V1を発生させる。そして、その時の感光ドラム1を介して帯電ローラ2に流れる交流電流値I1を交流電流値測定回路14で測定する。電圧V1、電流値I1は、制御回路13の記憶手段18に記憶させる。図6のフローチャート上でS102~S106である。S106にて、iが6に達していないときは、S103に戻る。制御回路13は、カウンターを1加算しi2、AC電源12を制御し、未放電領域であるピーク間電圧V2を発生させる。そして、その時の感光体1を介して帯電ローラ2に流れる交流電流値I2を交流電流値測定回路14で測定する。電圧V2、電流値I2は、制御回路13の記録手段18に記憶させるS103~S106。上述のようにして、制御回路13は、iが6になるまで、即ち、未放電領域3点V1~V3、I1~I3、放電領域3点V4~V6、I4~I6の計6点を測定する繰り返し工程を実行する。次に、制御回路13は、未放電領域における3点の電圧値V1~V3と電流値I1~I3、及び、放電領域における3点の電圧値V4~V6と電流値I4~I6から、下記式2、3を求めるS107、S108。即ち、S107、S108において、上記計6点の測定値から、最小二乗法を用いて、放電、未放電領域のピーク間電圧Vppと交流電流Iacの関係を直線近似し、以下の式2と式3を算出する図5参照。式2放電領域の近似直線:Yα=αXαA式3未放電領域の近似直線:Yβ=βXβBその後、S109において上記の式2の放電領域の近似直線と、式3の未放電領域の近似直線の差分が、目標とする放電電流量Dとなるピーク間電圧Vppを式4によって決定する。式4Vpp=D-AB/α-βそして、帯電ローラ2に印加するピーク間電圧を上記の式4で求めたVppに切り替え、定電圧制御し、前記した通常の画像形成モードにおける印字工程へと移行するS110。このように、毎回、印字準備回転時において、印字時に所定の目標とする放電電流量Dを得るために必要なピーク間電圧Vppを算出し、印字中には求めたピーク間電圧Vppを定電圧制御で印加することで、帯電ローラ2の製造ばらつきや材質の環境変動に起因する抵抗値のふれや、本体装置の高圧ばらつきを吸収し、確実に所望の放電電流量を得ることが可能となった。本実施例では一度の放電電流制御ではVth2以下で3点V1、V2、V3、Vth2以上で3点V4、V5、V6、合計6点のサンプリングを行った。サンプリング6点はV1=500Vpp、V2=700Vpp、V3=900Vpp、V4=1500Vpp、V5=1700Vpp、V6=1900Vppとした。§{感光体欠陥回復モード}次に、本発明の特徴部分である感光体欠陥回復モードについて説明する。本発明の課題は、例として図7、図8に示すように、転写材P上に金属粉のような異物が混入した際、一次転写ローラ5と感光ドラム1のニップ部分dに異物Fが突入し、感光ドラム1に傷穴Fhが開いた場合に生じる画像欠陥を緩和することである。以下、本発明の作用について説明する。図7は、感光ドラム上に傷穴Fhが発生した場合の帯電ニップdの状態を模式的に示す。傷穴Fhが開いた部分は、帯電ローラ2との間に微小な隙間ができ、そのため対向する部位の距離に依存する放電の状態が他の部分と異なることになる。そのため、放電量が不足して帯電電位が低くなるため、より現像剤が付着し黒点が生じることになる。また、傷の形状によっては放電が過剰になることも有り得る。その場合には、周囲の部分よりも帯電電位が高くなり画像上白点が生じることになる。本発明の特徴は、このような点画像が発生した際の画像回復のための感光体欠陥回復モードを設けることにある。本発明における感光体欠陥回復モードは、先ず、画像形成モードによる画像形成時ではない非画像形成時において帯画像モードを実行して帯状のトナー像帯画像を感光ドラム上に形成する。そして、その後所定の時間、例えば30秒間程度、感光ドラムの回転を継続するものである。つまり、感光体欠陥回復の方法としてはまず、帯画像モードにより感光ドラム上に一定幅一定量一定面積のベタ帯画像を現像する。つまり、感光ドラムを帯電手段で一様に帯電し、その後、感光ドラムの周方向に所定幅にて露光を行い、現像することにより感光ドラム上にベタ帯画像を形成する。ベタ帯画像の感光ドラム周方向の幅は、少なくとも感光体ドラムの1周長分即ち、感光体一周回分とされる。また、ベタ帯画像の感光ドラム長手方向の幅は、画像形成モード時即ち、通常の画像形成時の画像形成領域画像形成幅より広い所定幅、即ち、現像ニップの全域現像スリーブによる現像可能領域である。ここで、ベタ帯画像の一定量一定面積とは、感光体に出来た凹部をトナーで埋めるのに必要な量のトナーであればよい。この量は感光ドラムの径や幅によって異なる。つまり、帯画像を形成して、クリーニングブレードと感光ドラムの間にトナー溜りを形成してドラム全周の凹部にトナーを埋めれるだけの量を供給すればよくその画像について限定するものではない。つまり、量や面積は所定の目的を達成するために、その系に適したものを適宜選択すればよい。そのため、帯画像の長さはドラム全周よりも短くてもよいし、帯画像の幅は露光幅よりも狭くともよい。しかし、クリーニングの条件はドラムやブレードの状態によって異なるため、好ましくは、少なくともドラム1周分の長さで、露光可能な幅の帯画像を形成するのが好ましい。そこで、例えば、一定量一定面積とは、感光ドラム長手220mmで感光ドラム1周分94.2mmの面積、20724mm2程度とすることができる。なお、一定量一定面積は、上述のように、効果に応じて変更することが可能である。感光ドラム1周分に満たなくても、クリーニングブレード部で滞留する現像剤を、その後の空回転で感光体欠陥部に刷り込むこともできる。帯画像モード時には、クリーニング装置7に現像剤を供給するため、転写ローラ5の転写高圧はOFF状態にしておく。クリ-ニングブレードニップ部eに到達したトナーは、通常ブレードニップ部eで掻き取られてクリーニングされるが、感光ドラム上に欠陥Fhがあった場合には、逆にその欠け部Fhに現像剤が刷り込まれ、ブレード部eを通過して行くことになる。感光体欠け部Fhに現像剤が刷り込まれると、感光ドラム1上の凹凸欠陥部が埋められて、帯電ムラが減少する。特に感光ドラム1の欠陥が基層まで到達していた場合には帯電高圧を印加してもその部分はリークし、全く電位がのらないことになるが、現像剤トナーに埋められることで絶縁性が回復し、点画像は目立たなくなる。尚、トナーが付着した感光ドラム欠陥部は、露光に対する感度は無くなるため、潜像形成ができなくなると思われるが、微小な欠陥レベルでは問題にならず、実使用上ほとんど目立たないレベルで使用可能となる。しかしながら、トナーが単にクリーニングブレード7aを通過したのみでは、再び剥がれ落ちて点画像が発生することとなる。そこで、本発明者らは鋭意検討の結果、クリーニングブレード7aを通過した後、帯電部aにおいて、強い高圧を所定時間印加しつづけるべく回転を継続することにより、永続的に点画像を発生させなくすることが可能であることを見出した。また高圧設定値が大きければ大きいほど早く画像欠陥即ち、感光体欠陥が回復し、長期にわたり再発を防止できることを見出した。これは、放電による熱で感光ドラム1の凹部Fhが軟化、溶融し、そこにトナーが付着しやすくなるためと考えられる。本実施例においては、感光体欠陥回復モードは、感光体欠陥による黒点画像が発生した際に、操作部上の感光体クリーニングモード即ち、感光体欠陥回復モードスィッチを押すことにより実行される。図9に基いて説明する。操作部の感光体クリーニングスイッチをONとし、画像欠陥回復モードを開始するS201。感光ドラム1が回転を始めS202、制御回路13は先ず、帯画像モードを実行するS203。S203において、本実施例では、感光ドラム1の長手方向に300mm、回転方向に200mmの帯画像を通常の画像形成モードによる画像形成時と同一の帯電、現像高圧設定において形成する。そして、感光ドラム1の帯画像が転写材P側へと転写されないように、一次転写高圧転写バイアスを調整する。本実施例では、転写バイアスをOFFとする。従って、帯画像形成後、感光ドラムに形成された帯画像は、転写材P側へと転写されることなく、ブレード部eへと供給されるS204。これにより、現像剤トナーが感光ドラムの欠陥部Fhに刷り込まれ、ブレード部eを通過して帯電部aへと移行する。この時、S204において、現像高圧、スリーブ駆動は停止し、帯電部aにおいて帯電高圧直流電圧に交流電圧が重畳された帯電バイアスのみを印加した状態で、本実施例では30秒間感光ドラムを回転させるS205、S206。そして、30秒経過後に帯電高圧をOFF、感光ドラムの回転を停止しS207、終了するS208。この30秒間に帯電部に印加する交流電圧の振幅、即ちピーク間電圧Vppは、放電電流Gとなるように、通常の画像形成モードによる画像形成時の交流電圧ピーク間電圧よりも大きなものとする。具体的な決定方法は以下の通りとした。表1は、環境センサー16により検知した絶対水分量に対しての上述した放電電流第一の放電電流D、及び、感光体欠陥回復モードにおける放電電流第二の放電電流Gのテーブルである。各水分量の間は線形補完により目標放電電流が算出される。ここで、Gは、Dより大きい値に設定されているが、大き過ぎる場合には、放電による感光体のダメージが過剰になり、画像流れやクリーニングブレード鳴き、びびりの要因となり好ましくない。従って、環境に応じて許容レベルを予め決定しておき、一定レベル以内に制御しておく必要があった。本実施例においては、Gは、Dより一律20高い値に設定してある。また上記放電電流制御の際、Dに対応する作像時の帯電ピーク間電圧第一の交流電圧ピーク間電圧VDと、感光体欠陥回復モードで用いるGに対応するピーク間電圧第二の交流電圧ピーク間電圧VGを算出しておき、感光体欠陥回復モードを実行する際にはVGに切り替える構成とした。表2は、50μmの感光体上の欠陥を生じさせた場合に、上記帯画像を形成した後、回転を継続させて画像上黒点が消滅するまでの時間を帯電ピーク間電圧ごとに示している。但し、表2には、交流電圧ピーク間電圧第二の交流電圧ピーク間電圧印加時の放電電流μAを示し、黒点消滅時間を回復時間secで示している。このときは絶対水分量10.5gの環境下で行っている。ピーク間電圧が大きいほど黒点が消滅するまでの時間が早いことが分かる。また、一定のピーク間電圧以下ではその後の通紙において黒点が再発することも示されている。尚、この放電電流制御は、電源投入時の調整期間、及び、500枚の作像を超えた最初の後回転で投入され、本体の環境の変化や帯電ローラの通電による抵抗変動に伴い変化する帯電ピーク間電圧と放電電流の特性の変化に追随できる構成となっている。以上の構成により、実際に50kの通紙後、50μm程度の鉄粉を一次転写部に強制混入し、感光体上に欠陥を生じさせた場合においても、感光体500k寿命に至るまで特に黒点画像を生じることなく良好な画像を維持することができた。実施例2本発明の他の実施例は、実施例1で説明した感光体欠陥回復モードが、画像形成装置の前扉が開閉されたとき及び本体電源投入時に実行される構成とした。これにより、前扉が開閉されてパーツ交換やメンテナンスが行われ、感光体欠陥が生じうるタイミングで必ず実行されるため、感光体欠陥が生じた際にユーザが感光体欠陥回復モードを実行することなく、画像不良の発生を防止することができた。また、本実施例では、機外温度検知センサーにより検知された外気温度により感光体欠陥回復モード時の印加帯電バイアスの帯電DC値を異ならせる構成とした。外気温度が高い場合には、生じさせる放電熱が小さくても済むが、低い場合はより大きくする必要があるためである。表3は、画像形成モードによる作像時の帯電DC値に対し、感光体欠陥回復モード時に印加するDC値の差分を示している。制御回路13は、感光体欠陥回復モード実行時の温度検知結果に基き、感光体欠陥回復モード実行時には、DC値は、作像時の帯電DC設定値に表3の差分電圧を加えて変更し、実施例1で説明した交流電圧を重畳した帯電バイアスを印加する。以上の構成により、実際に10k、100k、250kの通紙を行った後、それぞれ50μm程度の鉄粉を一次転写部に強制混入し、感光体上に欠陥が生じさせた場合においても、感光体500k寿命に至るまで特に黒点画像を生じることなく良好な画像を維持することができた。以上の説明から明らかなように、本発明の画像形成装置は、感光体上に凹凸欠陥が生じた場合においても、感光体寿命に至るまで良好な画像を維持することができるものである。上記実施例においては、交流、直流を重畳するローラ帯電を採用し、放電電流制御により感光体欠陥回復モード時の交流電圧ピーク間電圧を決定する構成とした。なお、感光体欠陥回復モードで使用する帯電高圧が、他の帯電方式を含めて作像時の直流電圧値よりも高い直流電圧であってもよく、また制御で決定せず作像時の高圧値に一定の値を付加するようにする方法でも同様の効果が得られる。また感光体欠陥回復モードの帯画像の幅、長さや回転時間は如何様にも設定が可能であることは明白である。また、帯画像は、黒色のトナー像である必要はなく、多色画像形成装置などにおいては、他の色のトナー像とされる場合もあることは明らかである。上記各実施例では、本発明は、転写材Pとしての転写紙等に感光ドラム上のトナー像を直接転写する方式の画像形成装置について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。本発明は、例えば、感光ドラム上のトナー像を一旦、転写材Pとしての中間転写体に転写し、その後、中間転写体上のトナー像を転写紙等の記録材に転写する中間転写方式の画像形成装置とすることもできる。斯かる構成の画像形成装置もまた当業者には周知であるので、これ以上の詳しい説明は省略する。