"物体側より像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群より構成され、ズーミングに際して各レンズ群が移動するズームレンズであって、前記第2レンズ群は物体側より像側へ順に、2つの正レンズ、負レンズ、正レンズよりなり、前記第2レンズ群の正レンズの材料のd線における屈折率の平均値をNd2p、前記第2レンズ群の負レンズの材料のd線における屈折率をNd2nとするとき、1.73<Nd2p<1.921.90<Nd2n<2.40なる条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2、広角端における全系の焦点距離をfw、望遠端における全系の焦点距離をftとするとき、0.15<f2/√fwft<1.15なる条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2、前記第2レンズ群の最も物体側に位置する正レンズの焦点距離をf21とするとき、0.75<f21/f2<1.60なる条件式を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の最も物体側の正レンズの焦点距離をf21、広角端から望遠端へのズーミングにおける前記第2レンズ群の光軸方向の移動量をm2移動量の符号は像側へ移動するときを正とするとき、2.20<m2/f21<0.95なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の光軸上における厚さをDd2、前記第2レンズ群の最も物体側に位置する正レンズの光軸上の厚さをDd21とするとき、1.90<Dd2/Dd21<4.00なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群を構成するレンズの材料のうち、d線における屈折率が最も低い屈折率をNd2minとするとき、1.65<Nd2min<1.85なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2、前記第2レンズ群を構成する正レンズの焦点距離の平均値をf2pとするとき、0.90<f2p/f2<4.00なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の最も物体側に位置する正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径をR21a、像側のレンズ面の曲率半径をR21bとするとき、-1.30<R21aR21b/R21a―R21b<-1.00なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群の焦点距離をf1、前記第2レンズ群の焦点距離をf2とするとき、0.90<f2/|f1|<1.20なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2、広角端における全系の焦点距離をfwとするとき、1.50<f2/fw<2.60なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群は、1枚の負レンズと1枚の正レンズからなることを特徴とする請求項1乃至10のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群は、1枚の正レンズからなることを特徴とする請求項1乃至11のいずれか1項に記載のズームレンズ。固体撮像素子に像を形成することを特徴とする請求項1乃至12のいずれか1項に記載のズームレンズ。請求項1乃至13のいずれか1項に記載のズームレンズと、該ズームレンズによって形成される像を受光する固体撮像素子とを有することを特徴とする撮像装置。ネガティブリード型の3群ズームレンズにおいて全系の小型化及び高ズーム比化を図るにはズームレンズを構成する各レンズ群の屈折力を強めるのが有効である。また、撮像装置のコンパクト化を図るためには、非撮影時に各レンズ群の間隔を撮影状態と異なる間隔まで縮小し、撮像装置本体からのレンズの突出量を少なくした所謂沈胴式を用いることが有効である。しかしながら、例えば、広画角化、高ズーム比化そして全系の小型化を図るため、各レンズ群の屈折力を単に強めると、ズーミングに伴う収差変動が増大し、全ズーム範囲において高い光学性能を得るのが困難になってくる。この他、各レンズ群のズーミング及びフォーカシングにおける移動量が大きいとレンズ全長が長くなり、所望の長さの沈胴長を達成しようとすると、複雑な鏡筒構成が必要になってくる。一般に各レンズ群の移動量はズーム比との相関が強いため、ズーム比が大きくなるほどこの傾向が顕著になってくる。また、大口径比化を図ろうとすると、絞りを持つレンズ群が大型化し、マージナル光線の径が大きくなり、不要な光束が像面に多く入射してきて光学性能が低下してくる。このため、十分な収差補正をするためにはレンズ枚数を増やすなどの対策が必要となる。各レンズ群を構成するレンズ枚数を増やすと、沈胴時のレンズ全長が長くなり、カメラの小型化が困難になってくる。このような理由よりネガティブリード型の3群ズームレンズにおいて、全系の小型化、広画角化、高ズーム比化を達成しつつ、所望の長さの沈胴長を達成するためには、各レンズ群のレンズ構成を適切に設定することが重要となってくる。例えば、第2レンズ群のレンズ構成や、屈折力等を適切に設定せずに広画角化および高ズーム比化を図ろうとすると、高い光学性能を得るのが困難になり、また全系が大型化してくる。前述した特許文献1では35mm銀塩カメラ換算で焦点距離36mm、ズーム比3.0倍程度のズームレンズが提供されているが、撮影画角が広画角でなく、またズーム比が必ずしも十分でない。また特許文献2ではFナンバー2.7程度のズームレンズが提案されているが、絞りより像側のレンズ群が大きく、また口径比が必ずしも小さくなく、明るさが十分でない。本発明は、レンズ系全体がコンパクトで、広画角、高ズーム比で、全ズーム範囲で高い光学性能が得られるズームレンズ及びそれを有する撮像装置の提供を目的とする。本発明のズームレンズは、物体側より像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群より構成され、ズーミングに際して各レンズ群が移動するズームレンズであって、前記第2レンズ群は物体側より像側へ順に、2つの正レンズ、負レンズ、正レンズよりなり、前記第2レンズ群の正レンズの材料のd線における屈折率の平均値をNd2p、前記第2レンズ群の負レンズの材料のd線における屈折率をNd2nとするとき、1.73<Nd2p<1.921.90<Nd2n<2.40なる条件式を満足することを特徴としている。本発明によれば、レンズ系全体がコンパクトで、広画角、高ズーム比で、全ズーム範囲で高い光学性能が得られるズームレンズが得られる。以下に、本発明の好ましい実施の形態を、添付の図面に基づいて詳細に説明する。本発明のズームレンズは、物体側より像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群より構成され、ズーミングに際して各レンズ群が移動するネガティブリード型のズームレンズである。本発明のズームレンズでは、広画角小型化のために有利なネガティブリードをとっている。また高ズーム比のために、負、正、正の屈折力のレンズ群よりなる3群構成を有している。特に大口径比で小型化を達成するために第2レンズ群L2を構成するレンズに高屈折率の硝材を使用している。大口径にしていくことで増大する傾向にある球面収差については高屈折率材料を使うことでレンズの曲率が緩まり、球面収差の増大を抑制している。さらに第2レンズ群L2内の負レンズより物体側に正レンズを2枚以上配置し、光線の屈折角を緩めることで球面収差、コマ収差の発生の抑制を行い、大口径比でありながら良好な光学性能を得ている。図1は、実施例1のズームレンズの広角端でのレンズ断面図である。図2A、B、Cはそれぞれ実施例1のズームレンズの広角端、中間焦点距離、望遠端における収差図である。実施例1は変倍比3.8倍、開口比2.1~5.1程度のズームレンズである。図3は、実施例2のズームレンズの広角端での断面図である。図4A、B、Cはそれぞれ実施例2のズームレンズの広角端、中間焦点距離、望遠端における収差図である。実施例2は変倍比3.9倍、開口比2.1~5.7程度のズームレンズである。図5は、実施例3のズームレンズの広角端での断面図である。図6A、B、Cはそれぞれ実施例3のズームレンズの広角端、中間焦点距離、望遠端における収差図である。実施例3は変倍比3.8倍、開口比2.1~5.4程度のズームレンズである。図7は、実施例4のズームレンズの広角端での断面図である。図8A、B、Cはそれぞれ実施例4のズームレンズの広角端、中間焦点距離、望遠端における収差図である。実施例4は変倍比3.5倍、開口比2.1~5.1程度のズームレンズである。図9は、実施例5のズームレンズの広角端での断面図である。図10A、B、Cはそれぞれ実施例5のズームレンズの広角端、中間焦点距離、望遠端における収差図である。数値実施例5は変倍比3.7倍、開口比2.1~5.4程度のズームレンズである。図11は、実施例6のズームレンズの広角端での断面図である。図12A、B、Cはそれぞれ実施例6のズームレンズの広角端、中間焦点距離、望遠端における収差図である。実施例6は変倍比3.7倍、開口比2.1~5.4程度のズームレンズである。図13は、実施例7のズームレンズの広角端での断面図である。図14A、B、Cはそれぞれ実施例7のズームレンズの広角端、中間焦点距離、望遠端における収差図である。実施例7は変倍比3.8倍、開口比2.1~5.1程度のズームレンズである。図15は本発明の撮像装置の要部概略図である。各実施例のズームレンズはビデオカメラやデジタルカメラ等の撮像装置に用いられる撮影レンズ系である。レンズ断面図において、左方が被写体側物体側前方で、右方が像側後方である。レンズ断面図において、iは物体側からのレンズ群の順番を示し、Liは第iレンズ群である。また各実施例におけるレンズとは材質に関わらず曲率と屈折率、厚みを持つものの事を指す。例えばレプリカレンズの場合はレンズが複数枚接合されているものもレンズとする。Gは光学フィルター、フェースプレート、水晶ローパスフィルター、赤外カットフィルター等に相当する光学ブロックである。IPは像面であり、ビデオカメラやデジタルスチルカメラの撮影光学系として使用する際にはCCDセンサやCMOSセンサ等の固体撮像素子光電変換素子の撮像面が置かれる。収差図において、d、gは各々d線及びg線である。ΔM,ΔSは各々メリディオナル像面、サジタル像面である。倍率色収差はg線によって表している。ωは半画角、FnoはFナンバーである。尚、以下の各実施例において広角端と望遠端は変倍用レンズ群が機構上光軸上を移動可能な範囲の両端に位置したときのズーム位置をいう。各実施例のズームレンズは、物体側より像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群L1、正の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3の3つのレンズ群から構成されている。広角端から望遠端へのズーミングに際してはレンズ断面図の矢印で示す如く、第1レンズ群L1が像側に凸状の軌跡で移動、第2レンズ群L2が物体側に移動し、第3レンズ群L3は像側に移動している。各実施例のズームレンズは、第2レンズ群L2の移動により主な変倍を行い、第1レンズ群L1の像側に凸状の軌跡の移動及び第3レンズ群L3による像側方向への移動によって変倍に伴う像面の移動を補正している。また、特に固体撮像素子等を用いた撮影装置に必要な像側のテレセントリックな結像を第3レンズ群L3にフィールドレンズの役割を持たせる事で達成している。また、第2レンズ群L2の像側には開口径固定のメカ絞りフレアーカット絞りFSを配置している。このメカ絞りFSは光学性能を劣化させる有害な光線をカットしている。一般的に、ズーム全域を大口径化すると、軸上光線が大量に入射するが、同時に軸上光線が通過する高さまで軸外光線も入射する。光量が大量に入ってくる分、軸外光線の上線がコマフレアとなり光学性能に悪影響を与える。メカ絞りFSは、この軸外光線の上線をカットする。このメカ絞りFSは望遠端での軸上光線をカットしないぎりぎりの有効径を設定することにより、全ズーム領域にて軸外光線の上線コマフレアを最大限にカットしている。これにより、ズーム全域において高い光学性能を得ている。また、開口絞りSPを挟んで第1レンズ群L1と第3レンズ群L3とで軸外の諸収差を打ち消させることで、レンズ枚数を増やさずに良好な光学性能を得ている。次に各レンズ群のレンズ構成について詳しく説明する。第1レンズ群L1は、物体側から像側へ順に、像側に凹面を向けた負レンズ11と、像側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズ12で構成されている。第1レンズ群L1は、軸外主光線を絞り中心に結像させる役割を持っている。特に広角側においては軸外主光線の屈折量が大きいために軸外諸収差、特に非点収差と歪曲収差が発生し易い。そこで本実施例では、第1レンズ群L1を1枚の負レンズ11と1枚の正レンズ12の構成として、最も物体側のレンズ径の増大を抑えている。そして負レンズ11の物体側のレンズ面をレンズ中心からレンズ周辺におけて負の屈折率が強くなる非球面形状とし、像側のレンズ面を、レンズ中心からレンズ周辺におけて負の屈折力が弱くなる非球面形状としている。これにより、非点収差を良好に補正している。そして2枚と言う少ないレンズ枚数で第1レンズ群L1を構成し、レンズ全体のコンパクト化を図っている。また、第1レンズ群L1を2枚という少ないレンズ枚数で構成し、高屈折率材料を使用することにより、径方向のコンパクト化も図っている。特に本発明の撮像装置では歪曲収差を画像処理電子補正などにより補正してもよく、これによれば全系の小型化が容易になる。また、第1レンズ群L1を構成する負レンズ11の物体側のレンズ面を除く各レンズ面は、軸外主光線の屈折によって生じる軸外収差の発生を抑えるために、開口絞りSPと光軸が交差する点を中心とする同心球面に近いレンズ形状をとっている。負レンズ11の物体側のレンズ面は歪曲収差を電子補正対応可能な量まで許しつつ、像面湾曲の補正を行うため、形状的には近軸上にて平面又は略平面となるようにしている。第2レンズ群L2は物体側から像側へ順に、物体側に凸面を向けた正レンズ21、物体側に凸面を向けた正レンズ22、像側に凹面を向けた負レンズ23、正レンズ24より構成している。正レンズ22と負レンズ23は接合され接合レンズを構成しているが、独立に構成しても良い。広角端にて大口径化を実現すると、開口絞りSP付近の軸上光束が径方向に最も広がり、特に球面収差やコマ収差などの収差が多く発生する。一般に収差はレンズ面で光線が屈折する際に発生し、屈折が大きいほど多く発生する。そのため、開口絞りSPより像側の軸上光線が径方向に最も高くなる光軸上の位置に正レンズ21を配置している。そして物体側に凸面を向けたレンズ形状とし、かつ屈折力光学的パワー=焦点距離の逆数を適切に設定することにより光線を緩やかに屈折させ、諸収差の発生を低減している。さらに、正レンズ21を両面とも非球面形状とすることで特に球面収差、コマ収差等の補正を良好に行っている。また、正レンズ21の像面側に物体側に凸面を向けた正レンズ22を配置することにより、光線の屈折を分割するようなレンズ構成にして球面収差の発生を低減させている。正レンズ21と、正レンズ22にて光線を屈折することにより球面収差やコマ収差が発生する。これらの収差は、負レンズ23の像側のレンズ面を像側に凹を向けた形状にして、これにより光線を逆側に屈折させることにより、正レンズ21と、正レンズ22にて発生した球面収差やコマ収差を補正している。正レンズ21と、正レンズ22にて発生した諸収差を補正するためには、負レンズ23の像側のレンズ面がある程度の屈折力を持つことが必要である。また、広角端での第2レンズ群L2の光軸方向の位置はレンズ系全体の屈折力配置によって決まっている。大口径比にて光学性能を良好に維持するには正レンズ21、正レンズ22、負レンズ23の光軸方向の位置は一義的に決まる。具体的には、大口径化にすると特に広角端においては焦点深度が浅くなるため、像面湾曲を良好に補正しておく必要がある。このとき、全系の屈折力が最適化されていないとペッツバール和が崩れて、像面湾曲を補正するのが難しくなる。また、大口径比を達成するためには、第2レンズ群L2を構成する最終レンズ群を像面に近いところに配置するのが有利になる。大口径比のレンズ系において軸上光線は、大口径になるほど、像面IPに入射するときの光線の角度が大きくなる。そのため、像面付近に正レンズ24を配置し、軸上光線を屈折しないと、広角端において軸上光線が最も高くなる正レンズ21が径方向に増大するとともに、球面収差を補正することが困難となる。よって、像面付近に位置する正の屈折力の第3レンズ群L3に加え、第2レンズ群L2の像面側に正レンズ24を配置し、屈折を分割することにより、球面収差の発生を少なくしつつ、正レンズ21の大きさを抑えている。これにより大口径比を容易にしている。以上より、特に大口径化を図ったときの球面収差の発生を抑えるためには、正レンズ21、正レンズ22、負レンズ23の光軸方向の位置と、第2レンズ群L2の最像側の正レンズ24の像側のレンズ面の光軸方向の位置が重要となる。正レンズ21、正レンズ22、負レンズ23に対し、第2レンズ群L2の最像側の正レンズ24を近づけて、小型化を図ろうとすると、第2レンズ群L2の屈折力配置が原因となって像面湾曲の補正が困難となる。更にズーミングに際しての球面収差の変動を少なくするのが難しくなる。特に第3レンズ群L3は、物体側が凸面の正レンズ31より構成され、像側テレセントリックにするためのフィールドレンズとしての役割を有している。いま、バックフォーカスをsk’、第3レンズ群L3の焦点距離をf3、第3レンズ群L3の結像倍率をβ3とすると、sk’=f31-β3の関係が成り立っている。但し、0<β3<1.0である。ここで、広角端から望遠端へのズーミングに際して第3レンズ群L3を像側に移動するとバックフォーカスsk’が減少して、第3レンズ群L3の結像倍率β3は望遠側で増大する。すると、結果的に第3レンズ群L3で変倍を分担できるため、第2レンズ群L2の移動量が減少させることができる。そして、所定のズーム比を確保するための第2レンズ群L2のズーミングに際しての移動量を減少させてズームレンズ全系の小型化を容易にしている。各実施例のズームレンズにおいて近距離物体を撮影する場合には、第1レンズ群L1を物体側へ移動させる。この他、第3レンズ群L3を物体側に移動しても良い。また、第3レンズ群L3にてフォーカシングを行う場合、広角端から望遠端へのズーミングに際して第3レンズ群L3を像側に移動する事により、フォーカシングの際に移動量が大きくなる望遠端において像面側に配置する事が出来る。この為、ズーミング及びフォーカシングで必要となる第3レンズ群L3の全ての移動量を最小とする事ができて、レンズ系のコンパクト化が容易になる。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。各実施例において第2レンズ群L2は物体側より像側へ順に、2つの正レンズ、負レンズ、正レンズよりなる。第2レンズ群L2の正レンズの材料のd線における屈折率の平均値をNd2p、第2レンズ群L2の負レンズの材料のd線における屈折率をNd2nとする。このとき、1.73<Nd2p<1.9211.90<Nd2n<2.402なる条件式を満足している。条件式1及び2は第2レンズ群L2を構成する正レンズの材料の平均の屈折率を適正に規定することで、大口径比かつ良好なる光学性能を得るための条件式である。条件式1及び2のどちらかが下限値を下回った場合、ある程度、第2レンズ群L2の小型化を達成することができるが、ペッツバール和のバランスが崩れてしまう。この結果、像面湾曲が大きく発生し、良好な光学性能を得ることが困難となってしまう。更には大口径比を達成するためには第2レンズ群L2を構成するレンズ有効径を大きくしなくてはならないため、球面収差が増大し良好な光学性能を得ることが困難となってしまう。なお更に好ましくは、条件式1、2を条件式1a2aの如く設定することが好ましい。1.73<Nd2p<1.901a1.90<Nd2n<2.302a条件式1a、2aは条件式1、2に関して特に上限値の数値を規定したものである。この上限値を上回ると、各レンズの屈折力が強まり、レンズの薄型化には繋がるが、大口径化に伴って球面収差、コマ収差が悪化し、更には望遠端において軸上色収差が悪化し良好な光学性能を得るのが難しくなる。各実施例において更に好ましくは次の諸条件のうち1以上を満足するのが良い。第1レンズ群L1の焦点距離をf1、第2レンズ群L2の焦点距離をf2、広角端における全系の焦点距離をfw、望遠端における全系の焦点距離をftとする。第2レンズ群L2の最も物体側に位置する正レンズ21の焦点距離をf21とする。広角端から望遠端へのズーミングにおける第2レンズ群L2の光軸方向の移動量をm2移動量の符号は像側へ移動するときを正とする。第2レンズ群L2の光軸上における厚さをDd2、第2レンズ群L2の最も物体側に位置する正レンズ21の光軸上の厚さをDd21とする。第2レンズ群L2を構成するレンズの材料のうち、d線における屈折率が最も低い屈折率をNd2minとする。第2レンズ群L2を構成する正レンズの焦点距離の平均値をf2pとする。第2レンズ群L2の最も物体側に位置する正レンズ21の物体側のレンズ面の曲率半径をR21a、像側のレンズ面の曲率半径をR21bとする。このとき、0.15<f2/√fwft<1.1530.75<f21/f2<1.6040.95<m2/f21<2.2051.90<Dd2/Dd21<4.0061.65<Nd2min<1.8570.90<f2p/f2<4.008-1.30<R21aR21b/R21a―R21b<-1.0090.90<f2/|f1|<1.20101.50<f2/fw<2.6011なる条件式のうち1以上を満足するのが良い。次に各条件式の技術的意味について説明する。条件式3は第2レンズ群L2の焦点距離に対する広角端における全系の焦点距離と望遠端における全系の焦点距離との積の平方根の比に関する。条件式3は第2レンズ群L2の焦点距離を適切に設定することでレンズ系全体の小型化と大口径比を図りつつ、良好な光学性能を得るための条件式である。条件式3の上限値を上回ると第2レンズ群L2の正の屈折力が弱まるため、所望のズーム比を確保するためにズーミングに際して第2レンズ群L2の移動量が増大し、全系の小型化が難しくなる。なお更に好ましくは、条件式3を条件式3aの如く設定するのが良い。0.20<f2/√fwft<1.153a条件式3aの下限値を下回り第2レンズ群L2の屈折力が強くなると、特に広角端において像面湾曲が増大し、非点収差が悪化し、更に大口径比による球面収差が悪化して良好な光学性能を得ることが難しくなる。また、非点収差、コマ収差を補正するために第2レンズ群L2のレンズ枚数が増えるため小型化が困難になる。なお更に好ましくは、条件式3aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。0.40<f2/√fwft<1.153b条件式4は第2レンズ群L2の最も物体側に位置する正レンズ21の焦点距離を規定するための条件式である。条件式4の下限値を下回ると第2レンズ群L2の最も物体側に位置する正レンズ21にて軸上光線を曲げる屈折力が強くなりすぎ、球面収差、コマ収差等の補正が困難になる。また、大口径比になるほど焦点深度が浅くなるため、像面湾曲を良好に補正することが要求されるが、条件式4の下限値を下回るとペッツバール和が小さくなり、像面湾曲が多く発生してくるため好ましくない。なお更に好ましくは、条件式4を次の如く設定するのが良い。0.75<f21/f2<1.504a条件式4aは条件式4に上限値を設けたものである。条件式4aの上限値を上回ると第2レンズ群L2の最も物体側に位置する正レンズ21の屈折力が強くなり、球面収差、コマ収差等の補正が困難となり好ましくない。なお更に好ましくは、条件式4aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。0.75<f21/f2<1.254bなお更に好ましくは、条件式4bの数値範囲を次の如く設定するのが良い。0.75<f21/f2<1.154c条件式5は広角端から望遠端へのズーミングに際しての第2レンズ群L2の移動量m2に関し、主にレンズ系の小型化、そして良好な光学性能を得るための条件式である。ここで移動量m2の符号は、広角端に比べて望遠端において像側に位置するときを正、物体側に位置するときを負とする。条件式5の上限値を上回ると、第2レンズ群L2のズーミングに際しての移動量が大きくなり、レンズ全長が長くなり好ましくない。なお更に好ましくは、条件式5を次の如く設定するのが良い。1.00<m2/f21<2.205a条件式5aの下限値を下回ると第2レンズ群L2のズーミングに際しての移動量が少なくなるので、所望のズーム比を得るためには、第2レンズ群L2の屈折力を強くしなければならない。この結果、第2レンズ群より球面収差と軸上色収差が大きく発生してくるので良くない。さらに、第2レンズ群L2を構成するレンズのレンズ面の曲率が強まることから、第2レンズ群L2の厚みが増し、レンズ全長が長くなり、小型化が困難になる。なお更に好ましくは、条件式5aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。1.25<m2/f21<2.205bなお更に好ましくは、条件式5bの数値範囲を次の如く設定するのが良い。1.50<m2/f21<2.155c条件式6は第2レンズ群L2の光軸上における厚みを規定し、レンズ系の小型化を達成するための条件式である。条件式6の上限値を上回ると、第2レンズ群L2の光軸上の厚みが増加してしまうため、小型化が困難になる。なお更に好ましくは、条件式6を次の如く設定するのが良い。2.0<Dd2/Dd21<3.706a条件式7は第2レンズ群L2を構成するレンズの材料の屈折率を適切に設定することで、レンズ系の小型化及び良好な光学性能を得るための条件式である。条件式7の下限値を超えると、所定のズーム比を得るための第2レンズ群L2を構成する各レンズのパワーを大きくしなければならない。このためレンズ面の曲率、特に像側のレンズ面の曲率半径が小さくなり、レンズ成形が困難となること、また、曲率を緩くして所定のズーム比を得るためには第2レンズ群L2のレンズ枚数が増大し、全系が大型化してくるため良くない。物体側から像側へ順に負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群が配置されるズームレンズにおいては、第2レンズ群L2での光線高が特に望遠側で高くなる。このため、第2レンズ群L2での誤差感度が高くなりやすい。第2レンズ群L2を構成するレンズに高屈折率の光学材料を用いると、レンズ面の曲率を強くすることなくレンズの屈折力を高くすることができる。なお更に好ましくは、条件式7を次の如く設定するのが良い。1.69<Nd2min<1.807a条件式8は第2レンズ群L2を構成する正レンズの焦点距離屈折力の逆数を適切に設定することで、レンズ系の小型化及び良好な光学性能を得るための条件式である。条件式8の下限値を下回ると、第2レンズ群L2における各正レンズのレンズ面の曲率が強くなってくるため、球面収差の補正が困難となってくる。また、上限値を超えると、正レンズの屈折力が弱くなり、第1レンズ群L1で発生する負のペッツバール和を補正することが困難となり、良好な光学性能を得ることが困難となる。なお更に好ましくは、条件式8を次の如く設定するのが良い。0.95<f2p/f2<3.508aなお更に好ましくは、条件式8aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。0.98<f2p/f2<3.308b条件式9は第2レンズ群の最も物体側に位置する正レンズ21のレンズ形状を適切に設定することで、良好な光学性能を得るための条件式である。本発明が目的とする大口径比のズームレンズでは、正の屈折力の第2レンズ群L2中の最も物体側の正レンズ21から、球面収差が大きく発生する。条件式9は、この球面収差量を小さく抑えるために、第2レンズ群L2中の最も物体側の正レンズ21が満足すべきシェープファクターレンズ形状を規定している。条件式9の上限値を超えると第2レンズ群L2から発生する球面収差を十分に補正することが難しくなる。なお更に好ましくは、条件式9を次の如く設定するのが良い。-1.25<R21aR21b/R21a-R21b<-1.009a条件式9aは条件式9に新たに下限値を設けたものである。条件式9aの下限値を下回った場合も第2レンズ群L2で発生する球面収差を十分に補正することが難しくなる。なお更に好ましくは、条件式9aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。-1.18<R21aR21b/R21a-R21b<-1.009bなお更に好ましくは、条件式9bの数値範囲を次の如く設定するのが良い。-1.13<R21aR21b/R21a-R21b<-1.009c条件式10は第2レンズ群L2と第1レンズ群L1の屈折力の比を規定したものである。条件式10の下限値を超えると、第2レンズ群L2の正の屈折力が強くなりすぎるため、特に広角端において像面湾曲が増大し、非点収差が悪化してくる。また、ズーミングに際して第1レンズ群L1の移動量を大きく取る必要があり前玉有効径が大型化し、レンズ全長が長大化してくるので良くない。なお更に好ましくは、条件式10を次の如く設定するのが良い。0.90<f2/|f1|<1.1010a条件式10aは条件式10に新たに上限値を設けたものである。条件式10aの上限値を超えると、第2レンズ群L2の正の屈折力が弱くなるため、所望のズーム比を得る為の第1レンズ群L1及び第3レンズ群L3との間の空気間隔の変化量を大きくとる必要が生じる。この結果、全系が大型化するため好ましくない。なお更に好ましくは、条件式10aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。0.85<f2/|f1|<1.0510b条件式11は第2レンズ群L2の焦点距離と広角端における全系の焦点距離との比に関し、第2レンズ群L2の焦点距離を適切に設定することでレンズ系全体の小型化と光学性能のバランスをとるための条件式である。条件式11の上限値を超えると、第2レンズ群L2の正の屈折力が弱くなるため、所望のズーム比を確保する為の第1レンズ群L1及び第3レンズ群L3との間の空気間隔の変化量を大きくとる必要が生じる。この結果、全系が大型化するため好ましくない。なお更に好ましくは、条件式11を次の如く設定するのが良い。1.60<f2/fw<2.6011a条件式11aは条件式11に新たに下限値を設けたものである。条件式11aの下限を超えると、第2レンズ群L2の正の屈折力が強くなりすぎるため、第2レンズ群L2内で諸収差が多く発生し、これを少ないレンズ枚数で補正することが困難となる。なお更に好ましくは、条件式11aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。1.70<f2/fw<2.5011bなお更に好ましくは、条件式11bの数値範囲を次の如く設定するのが良い。1.80<f2/fw<2.3011cなお、以上の各条件式に共通して、各条件式範囲をより限定した下位の条件式の上限値のみ、又は、下限値のみをその上位の条件式の上限値あるいは下限値をして限定すうようにしても良い。以上のように各実施例によれば、広角端から望遠端に至る全ズーム範囲にわたり、大口径比でありながら高性能かつ広画角、高ズーム比でコンパクトなズームレンズを達成している。次に、本発明の数値実施例を示す。各数値実施例において、iは物体からの面の順番を示す。riはレンズ面の曲率半径、diは第i面と第i1面との間の面を示す。ndi、νdiはそれぞれd線を基準とした第i番目の光学部材の屈折率と、アッベ数である。非球面形状は光軸からの高さhの位置での光軸方向の変位を面頂点を基準にしてxとするとき、X=h2/R/11-212A4h4A6h6A8h8A10h10で表される。但し、kは円錐定数、A4、A6、A8、A10は2次、4次、6次、8次、10次の非球面係数、Rは近軸曲率半径である。又、e-00Xは×10-xを意味している。又、前述の各条件式と各数値実施例との関係を表1に示す。[数値実施例1]面データ面番号rdndνd有効径1∞120184954401125425548231997310293160192286189104542177810155∞050679664862301743304937127275040020665867681651772504966089482000502000692555381039871654781111981140183481427539126541006054513∞4271416391170148749702947152148294316∞095151633641125617∞1051256像面∞非球面データ第1面K754512e008A4188618e004A6644928e006A8621908e008A10647132e014第2面K234707e000A4105626e003A6243088e005A8114036e006A10185511e008第6面K183908e001A4223674e004A6276144e009A8183041e007A10463046e009第7面K486718e003A4535130e005A6671896e007A8403626e007A10423510e008各種データズーム比380広角中間望遠焦点距離5009701900Fナンバー206400550画角342121781153像高340388388レンズ全長390436244337BF105105105d41546660199d133699842178d15227218199入射瞳位置684522373射出瞳位置2437102005885前側主点位置108514012897後側主点位置3958651795ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置1111095110254222510908801457113141936170050066416∞095031031単レンズデータレンズ始面焦点距離11653231982368904810025943761117367141936816000[数値実施例2]面データ面番号rdndνd有効径11273476311018495440112242537124797531058916019228618910204236469905∞050665664882301743304936997272676030643871431751806104095899293540502000692555251041731454671112296120183481427519129580113052613∞4271414891170158313594930153556592116∞095151633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