撮影光学系による像を撮像手段の撮像面上に結像させる撮像装置であって、上記撮像面は短辺と長辺を有する矩形の有効受光面を有し、上記撮影光学系は、その最も撮像面側に位置させて、結像に作用する光学面が正面非円形の最像面側レンズを有し、該最像面側レンズの非円形光学面の境界は、該最像面側レンズを撮像面に対して相対的に光軸中心に回転させたとき、該非円形光学面によって形成されるイメージエリアが、その回転の前後でともに、上記撮像面の矩形の有効受光面をカバーする一対の互いに平行な辺を含んでいることを特徴とする撮像装置。請求項1記載の撮像装置において、上記矩形有効受光面に外接するイメージサークルを形成する円形光学面を有する、上記最像面側レンズと同一パワーで同一位置に配置した円形レンズを想定したとき、上記非円形光学面の一対の互いに平行な辺の間隔は、該円形レンズの円形光学面の直径より小さい撮像装置。請求項1または2記載の撮像装置において、上記最像面側レンズの非円形光学面の境界に含まれる一対の互いに平行な辺は、該最撮像面側レンズと撮像面を相対的に90 ゚回転させたとき、上記非円形光学面によって形成されるイメージエリアが、上記撮像面の矩形の有効受光面をカバーするように形成されている撮像装置。請求項1ないし3のいずれか1項記載の撮像装置において、上記最像面側レンズの非円形光学面の境界を定める上記各一対の辺の間隔は互いに異なっており、その長い方の間隔は、短い方の間隔の1.2倍以内である撮像装置。請求項1ないし4のいずれか1項記載の撮像装置において、上記最像面側レンズの非円形光学面の正面外形は、該最像面側レンズをその光軸回りに所定角度回転させたときに同一となる形状である撮像装置。請求項5記載の撮像装置において、上記所定角度は90 ゚であり、上記最像面側レンズの非円形光学面の正面外形は略正方形である撮像装置。請求項1ないし6のいずれか1項記載の撮像装置において、上記最像面側レンズは焦点調節用のレンズである撮像装置。請求項1ないし7のいずれか1項記載の撮像装置を備えたデジタルカメラ。これらのレンズ鏡筒に搭載された撮像装置は、最も像面撮像素子側に、撮影光学系のフォーカスレンズ群が位置している。フォーカスレンズ群は一般的に正面円形であるので、該フォーカスレンズ群を含む撮影光学系により形成されるイメージサークルは円形である。これに対して、撮像素子の受光面は、アスペクト比4:3など、通常長方形であるから、イメージサークル内には、受光面内の被写体像形成に寄与しない光学領域が存在する。撮影光学系により形成される像は、撮像素子の受光面をカバーできるサイズ、形状であれば、必ずしも円形でなくてもよい。従来、最も像面側のレンズ群を、正面円形から、長方形の受光面内の被写体像形成に寄与しない光学領域を削除して撮像素子の形状と相似形の正面長方形とした撮像装置が知られている。円形レンズから不要な光学領域を削除することで、小型軽量化を図ることができる。一方、このような撮像装置は、搭載する光学機器の形状、仕様等に応じて、撮像素子に対して、レンズ鏡筒全体、あるいはフォーカスレンズ群のみを光軸回りに90°回転した状態で組立可能なことが望まれていた。しかし、フォーカスレンズ群の正面形状が、撮像素子の長方形の受光面のアスペクト比に対応させた長方形であると、撮像装置によって形成される像の輪郭も長方形なので、フォーカスレンズ群を光軸回りに90°回転させると、像の輪郭も90°回転してしまい、像の輪郭から撮像素子の長手方向の受光面がはみ出してしまう。レンズ鏡筒フォーカスレンズ群を撮像素子に対して回転させて組み立てたいという要望を満足するためには、従来のように正面円形のフォーカスレンズ群を用いざるを得ず、小型軽量化という要望を満足することができなかった。本発明は、以上の問題意識に基づきなされたものであって、最も像面側のレンズ群の小型軽量化を図りながら、撮像面に対して光軸回りに回転させた異なる位置で組立可能な撮像装置を提供することを目的とする。本発明は、撮影光学系による像を撮像手段の撮像面上に結像させる撮像装置であって、上記撮像面は短辺と長辺を有する矩形の有効受光面を有し、上記撮影光学系は、その最も撮像面側に位置させて、結像に作用する光学面が正面非円形の最像面側レンズを有し、該最像面側レンズの非円形光学面の境界は、該最像面側レンズを撮像面に対して相対的に光軸中心に回転させたとき、該非円形光学面によって形成されるイメージエリアが、その回転の前後でともに、上記撮像面の矩形の有効受光面をカバーする一対の互いに平行な辺を含んでいることを特徴としている。また、矩形有効受光面に外接するイメージサークルを形成する円形光学面を有する、上記最像面側レンズと同一パワーで同一位置に配置した円形レンズを想定すると、最像面側レンズの上記非円形光学面の一対の互いに平行な辺の間隔は、該円形レンズの円形光学面の直径より小さいことが望ましい。最像面側レンズの非円形光学面の境界に含まれる一対の互いに平行な辺は、該最撮像面側レンズと撮像面を相対的に90 ゚回転させたとき、上記非円形光学面によって形成されるイメージエリアが、上記撮像面の矩形の有効受光面をカバーするように形成するのが実際的である。最像面側レンズの非円形光学面の境界を定める上記各一対の辺の間隔は互いに異ならせることができる。このとき、その長い方の間隔は、短い方の間隔の1.2倍以内とするのがよい。最像面側レンズの非円形光学面の正面外形は、該最像面側レンズをその光軸回りに所定角度回転させたときに同一となる形状とすることができる。具体的には、最像面側レンズの非円形光学面の正面外形は、光軸回りに90 ゚回転させたとき同一形状となる略正方形とすることができる。最像面側レンズは、一実施形態では、焦点調節用のレンズである。本発明の撮像装置は、具体的にはデジタルカメラに用いることができる。本発明の撮像装置は、最像面側レンズの非円形光学面の境界が、該最像面側レンズを撮像面に対して相対的に光軸中心に回転させたとき、該非円形光学面によって形成されるイメージエリアが、その回転の前後でともに、上記撮像面の矩形の有効受光面をカバーする一対の互いに平行な辺を含んでいるため、最像面側レンズと撮像面とを相対的に回転させて組み立てても、撮像手段の有効受光面には、ケラレのない正常な像を形成することができる。図1及び図2は、本発明を適用した沈胴式ズームレンズ鏡筒ZLの一実施形態を示している。このズームレンズ鏡筒ZLの撮像装置は、物体被写体側から順に第1レンズ群LG1、シャッタ被支持部材、中間光学要素S、開口可変絞り被支持部材、中間光学要素、撮影開口形成部材A、第2レンズ群挿脱光学要素LG2、第3レンズ群最も像面側のレンズLG3、ローパスフィルタ25及び撮像素子26を備えている。以下の説明中で光軸方向とは、この撮像装置の光軸Oと平行な方向を意味し、前方とは光軸方向の前方被写体側、後方とは光軸方向の後方像面側を意味する。撮像素子26の有効受光面26aは長方形であり、この沈胴式ズームレンズ鏡筒ZLが装着されたカメラを正位置に構えたときに、有効受光面26aの長辺が横方向水平になるように装着されている。ズームレンズ鏡筒ZLは固定部材として筒状のハウジング22を有し、ハウジング22の後部に撮像素子ホルダ後方部材21が固定される。ローパスフィルタ25と撮像素子26はユニット化されて撮像素子ホルダ21の前面部に固定されている。第3レンズ群LG3は、ズームレンズ鏡筒ZLにおける、像面に最も近い最も像面側のレンズであり、正のパワーを有するフォーカスレンズ群である。図3に示すように、3群レンズ枠51は、第3レンズ群LG3を保持するレンズ保持筒部51aと、該レンズ保持筒部51aから外径方向に延設される一対のガイド腕部51b、51cを有する。レンズ保持筒部51aとガイド腕部51cの境界部分には、2群レンズ保持枠6に保持される第2レンズ群LG2が進入可能な2群レンズ収納凹部51dが形成されている。一方のガイド腕部51bに形成されたガイド孔に対して、ハウジング22と撮像素子ホルダ21に固定されたガイド軸52が挿通され、このガイド軸52を介して3群レンズ枠51が光軸方向に直進移動可能に支持されている。他方のガイド腕部51cの先端に設けた回り止め部が、ハウジング22内に形成した回転規制部不図示に係合して3群レンズ枠51の回転を規制する。3群レンズ枠51は、ハウジング22の外面に支持されるトーションバネからなる3群付勢バネ55によって光軸方向前方へ付勢され、AFナット54に当て付いて前方への移動が規制される。AFナット54は、リードスクリュー58に螺合しており、AFモータ160によってリードスクリュー58を回転させることにより光軸方向に移動される。したがって、3群レンズ枠51はAFモータ160の駆動によって光軸方向に移動される。ハウジング22の内側には、3群レンズ枠51の支持駆動手段とは別に、ズームモータ150により駆動制御される変倍群カム環ブロックが支持されている。変倍群カム環ブロックは、図3に示すように、直進案内環10、カム環11、繰出筒12及び2群レンズブロック80を含んでいる。カム環11は、繰出筒12と共にズームレンズ鏡筒ZLの外観筒を構成しており、ハウジング22の内周面に形成したカム環ガイド溝22aに対して摺動可能に嵌るガイド突起11aを有する。カム環11は、ズームモータ150図3により回転駆動されるズームギヤ28の駆動力をギヤ部11bで受けて回転され、カム環ガイド溝22aの案内により回転しながら光軸方向に移動する。直進案内環10は、ハウジング22の内面に形成した直進案内溝22bに対して直進案内突起10aを摺動可能に係合させることで、光軸方向に直進移動可能に案内されている。直進案内突起10aの基部を構成する壁部と回転案内爪10bの間に回転案内爪11cを挟むことによって、2群用直進案内環10とカム環11は、相対回転は可能で光軸方向に共に移動するように結合されている。2群レンズブロック80は、2群レンズ移動枠進退部材8の前部にシャッタブロック100を固定した構成であり、2群レンズ移動枠8から外径方向に突出する直進案内キー8aを、直進案内環10に形成した光軸方向への長孔である直進案内スロット10cに対して摺動可能に係合させることにより光軸方向へ直進案内されている。シャッタSは光軸Oと平行な軸により軸支された複数枚のシャッタ羽根で構成され、この複数のシャッタ羽根をシャッタブロック100に内蔵したアクチュエータにより駆動することで、シャッタSが開閉される。シャッタブロック100の後部には、ズームレンズ鏡筒ZLの状態に応じて開口径が変化する開口可変絞りAが設けられている。開口可変絞りAは、光軸Oと平行な軸により軸支された複数枚の絞り羽根で構成され、ズーム域のテレ端側図1の下半断面よりもワイド端側図1の上半断面で開口径を小さくするように開度が切り替えられるが、その両方の状態において、絞り開口内への第2レンズ群LG2の一部の進入を許す開口径となっている。また、2群レンズ移動枠8の内部には、第2レンズ群LG2を保持する2群レンズ保持枠挿脱動作部材6が支持されている。2群レンズ保持枠6は、光軸方向に軸線を向けた回動軸33を中心として揺動可能に支持されている。カム環11の内周面に形成した2群制御カム溝CG2に対し、2群レンズ移動枠8に設けた2群用カムフォロアCF2が摺動可能に係合している。2群用カムフォロアCF2は、直進案内キー8aの外径部に設けられ、直進案内環10を径方向に貫通する直進案内スロット10cを通して2群制御カム溝CG2との係合位置まで突出されている。2群レンズ移動枠82群レンズブロック80は直進案内環10を介して光軸方向に直進案内されているため、カム環11が回転すると、2群制御カム溝CG2の形状に従って、2群レンズ移動枠82群レンズブロック80が光軸方向へ所定の軌跡で移動する。繰出筒12内には第1レンズ群LG1が保持されている。繰出筒12は内面側に設けた直進案内キー12a図1を直進案内環10の直進案内溝10dに対して摺動可能に係合させることで光軸方向へ直進案内されている。なお、繰出筒12の直進案内機構である直進案内溝10d及び直進案内キー12aと、2群レンズブロック80の直進案内機構である直進案内スロット10c及び直進案内キー8aを、図1では同一断面位置に示しているが、図3から分かるように、それぞれの直進案内機構の実際の周方向位置は異なる。繰出筒12の先端部には、開口60を開閉するレンズバリヤ機構61が搭載されている。このレンズバリヤ機構61は、繰出筒12が収納位置とワイド端との間を進退する際に開閉駆動する構成である。カム環11の内周面に形成した1群制御カム溝CG1に対し、繰出筒12の後端部付近に設けた1群用カムフォロアCF1が摺動可能に係合している。繰出筒12は直進案内環10を介して光軸方向に直進案内されているため、カム環11が回転すると、1群制御カム溝CG1の形状に従って繰出筒12が光軸方向へ所定の軌跡で移動する。以上の構造からなるズームレンズ鏡筒ZLは次のように動作する。図1に示す撮影状態ズーム域でズームモータ150を正逆に駆動すると、ハウジング22に対してカム環11が光軸方向に移動する。カム環11の光軸方向位置はカム環ガイド溝22aの軌跡により制御される。第1レンズ群LG1を支持する繰出筒12と、第2レンズ群LG2を支持する2群レンズブロック802群レンズ移動枠8はそれぞれ、カム環11の回転に応じてカムフォロアCF1、CF2がカム溝CG1、CG2の案内を受けて光軸方向に相対移動し、図1上半のワイド端では第1レンズ群LG1と第2レンズ群LG2の間隔が大きく、図2下半のテレ端では第1レンズ群LG1と第2レンズ群LG2の間隔が小さくなる。ワイド端からテレ端までのズーム域全体において、2群レンズ保持枠6は、第2レンズ群LG2の中心を光軸Oに一致させる挿入位置図1に保持される。一方、図1に示す撮影状態より詳細には図1上半のワイド端からズームモータ150を鏡筒収納方向に駆動させると、ガイド突起11aがカム環ガイド溝22aの案内を受け、カム環11が回転しながら光軸方向後方へ移動される。繰出筒12と2群レンズブロック802群レンズ移動枠8は、カム環11上のカム溝CG1、CG2の軌跡による所定の相対移動を伴いつつ、カム環11と共に光軸方向後方へ移動する。そして、2群レンズ移動枠8と共に2群レンズ保持枠6が光軸方向後方へ移動して撮像素子ホルダ21に接近すると、2群レンズ保持枠6が離脱位置へ向けて回動し、離脱位置に移動する図2。図4Aは、この実施形態の特徴である第3レンズ群LG3の正面形状を示している。この第3レンズ群LG3は、光学面の正面外形が略正方形をなしており、この非円形光学面の外側外囲には、結像に作用しない、非円形光学面とほぼ相似形のコバ部非光学部LG3aが一体に形成されている。光学面は、その面から入射した光束が結像に寄与してイメージエリアを形成する面として定義される。この非円形光学面とコバ部LG3aとの境界は、互いに平行な一対の辺a、bと、この平行な一対の辺a、bを光軸O回りに90 ゚回転させた一対の互いに平行な辺c、dと、辺aとc、cとb、bとd、dとaの端部間を結ぶ光軸を中心とする円弧fによって規定されている。この円弧fは必須でなく、円弧fを直線で置き換えた光学面形状、あるいは辺a、b、c、dを直交させて、正四角形の光学面形状とすることもできる。第3レンズ群LG3の非円形光学面の形状は、表裏で同一である。また、第3レンズ群LG3以外のレンズ群、すなわち、第1レンズ群LG1と第2レンズ群LG2の光学面の正面外形は円形である。この辺a、b、c、d及び円弧fで囲まれた略正方形の非円形光学面内に、符号LGa、LGbを付して一点鎖線で示した長方形は、撮像素子26の有効受光面イメージサイズ26a図8B、図10Bを示している。この実施形態の有効受光面26aは、アスペクト比4:3の長方形である。二つの有効光学面領域LGa、LGbは同一形状合同であって、光軸Oを中心として90°回転させたとき互いに重なる位置関係にある。横長の有効光学面領域LGaは、図1ないし3に示した実施形態の撮像素子26の有効受光面26aに対応している。この実施形態によれば、第3レンズ群LG3の非円形光学面によって、非円形のイメージエリアが形成され、この非円形イメージエリアが、該第3レンズ群LG3を光軸中心に90 ゚回転させる前後において、それぞれ二つの有効光学面領域LGa、LGbのいずれをもカバーする非円形イメージエリア内に、二つの有効光学面領域LGa、LGbのいずれもが入る。また、第3レンズ群G3の非円形光学面を規定する一対の辺aとcの間隔及びbとdの間隔Xは、撮像素子26の有効光学面領域LGa、LGbをカバーするに外接するイメージサークルを形成する、第3レンズ群LG3と同一パワーで同一位置に位置する円形レンズを基準円形レンズLSその円形光学面を基準円LS1としたとき、この基準円LS1の直径より小さい。符号LS2は、基準円形レンズLSのコバ部の外径である。なお、図4Aでは、第3レンズ群LG3の非円形光学面内に、円LS1、LS2の間に位置する3本の実線円弧f1、f2、f3が描かれているが、この実線は、第3レンズ群LG3の成形上の理由によるものである。このため、この実施形態では、第3レンズ群LG3の非円形光学面の四隅の境界は、実際には、円弧fでなく、最も内側の円弧部f1によって定まっている。円弧f1は、光軸を中心とする円の一部であり、基準円形レンズLSの円形光学面基準円LS1上に、位置している。このように第3レンズ群LG3の非円形光学面は、基準円形レンズLSの円形光学面の外形の一部を切り取った略正方形形状なので、非円形光学面のエッジとその外側のコバ部LG3aのエッジとの距離s1と、円形光学面のエッジとその外側のコバ部LS2のエッジとの距離s2を同一とすれば、第3レンズ群LG3は、この切り取った分だけ基準円形レンズLSよりも小さくなる図4。したがって第3レンズ群LG3は、基準円形レンズLSよりも軽くすることができる。図4Aに示した実施形態の第3レンズ群LG3は、非円形光学面の正面外形を光軸周りに90 ゚回転対称としてあるが、例えば、図4Bに示したように、第3レンズ群LG3′の光学面の基本外形を、短辺をA、長辺をBとする矩形としてもよい。このとき、短辺Aが撮像素子26の有効撮影画面26aの長辺をカバーする長さとすると、長辺Bは、下記条件式を満足する範囲に設定する。A≦B≦A×12つまり長辺Bは、短辺Aと等しいか1.2倍以内の長さであればよい。図5、図6には、3群レンズ枠51を光軸を中心に90 ゚回転させて横方向及び縦方向に向けた正面図を示した。撮像素子26の有効光学面領域LGaは、その長辺を水平方向に向けており、3群レンズ枠51は、図5の横位置ではそのガイド腕部51b、51cを有効光学面領域LGaの左右に位置させ、図6の縦位置では同ガイド腕51b、51cを上下に位置させている。3群レンズ枠51のレンズ保持筒部51aは、第3レンズ群LG3を保持する枠部51eが、角部が丸められた略正方形に形成されていて、この枠部51eに、第3レンズ群LG3が嵌め込まれ、保持されている。3群レンズ枠51は、第3レンズ群LG3の光学面が正方形を基本外形とするので、光軸Oを中心として90°単位で回転させても、第3レンズ群LG3の光学面の外形は変化しない。つまり、このズームレンズ鏡筒ZLは、第3レンズ群LG3を撮像素子26に対して光軸O回りに90°回転させても、撮像装置により形成される像の輪郭は変化しない。図7及び図8には、3群レンズ枠51が図3及び図5に示した向きになっているズームレンズ鏡筒ZLを、図9及び図10には図7及び図8に示したズームレンズ鏡筒ZLを光軸を軸心として時計回りに90°回転させて、3群レンズ枠51が図6に示した縦向きになっている実施形態を示した。このズームレンズ鏡筒ZLは、ハウジング22を主要構造体として、ハウジング22の後部に装着された撮像素子ホルダ21、撮像素子ホルダ21に装着された撮像素子26、ハウジング22に組み込まれた繰出筒12、カム環11及びこれらの内側に組み込まれたレンズバリヤ機構61、直進案内環10、2群レンズブロック80、シャッタブロック100、第1レンズ群LG1、第2レンズ群LG2、第3レンズ群LG3、さらにハウジング22に搭載されたズームモータ150及びAFモータ160など、図1ないし図3に示した部材全てを含む。ズームモータ150及びAFモータ160は、正面視、ハウジング22の中央上部及び左肩部に位置している。図7及び図8に示した実施形態は、図において、撮像素子26はその有効受光面26aの短辺が上下方向を向くように、バリヤは上下方向に開閉するように装着されている。図9及び図10に示した実施形態は、図7及び図8に示したズームレンズ鏡筒ZL全体を、光軸Oを中心として時計回りに90°回転させてある。但し、撮像素子26及びレンズバリヤ機構61は回転させない。つまり、撮像素子26は、図7及び図8に示した向きと同様に図9、10において有効受光面26aの短辺が上下方向を向くように撮像素子ホルダ21に対して装着し、レンズバリヤ機構61は、図9、10において繰出筒12に対してバリヤが上下方向に開閉移動するように装着してある。ズームモータ150及びAFモータ160は、正面視、ハウジング22の右側中央部及び右肩部に位置している。このようにズームレンズ鏡筒ZLを90°回転させても、第3レンズ群LG3のイメージサークルは撮像素子26の有効受光面をカバーできる。なお、レンズバリヤ機構61は、ズームレンズ鏡筒ZLと一体に回転させて、図7、図8の配置状態のまま90°回転させて、バリヤが横方向に開閉移動するようにしてもよいが、見栄え、使用者の安心感を得るために、バリヤが上下方向に開閉移動するようにしてある。以上の通り本発明の実施形態によれば、ズームレンズ鏡筒ZLの最も像面側のレンズである第3レンズ群3GLの光学面がレンズ光軸O回りに90°回転させても同一形状となる正面略正方形なので、ズームレンズ鏡筒ZLをカメラボディ、撮像素子26に対して光軸回り90 ゚単位で任意の方向に回転させても、撮像素子26の有効受光面26aに正常な被写体像を投影することができる。本実施形態では、第3レンズ群LG3が単レンズであったが、貼合せレンズでもよい。また、本実施形態は、アスペクト比4:3の撮像素子に対応し、かつ90°単位で回転可能な第3レンズ群L3を示したが、本発明はこの形状に限定されない。また、実施形態は最も像面側のレンズがフォーカスレンズであるレンズ鏡筒に適用したが、最も像面側のレンズはフォーカスレンズに限定されない。さらに、本発明を3群ズームレンズに適用した実施形態について説明したが、本発明は3群ズームレンズに限定されず、2群若しくは4群以上のレンズ群を有するズームレンズ、又は単焦点固定焦点距離レンズなどの撮像装置に適用できる。