外部の作動流体圧源から給排される作動流体によって伸縮作動する流体圧シリンダであって、シリンダチューブと、前記シリンダチューブ内において当該シリンダチューブの軸方向に移動可能なピストンと、前記シリンダチューブが前記ピストンによって仕切られて画成されたヘッド側室及びボトム側室と、前記ピストンに連結された筒状のピストンロッドと、前記ピストンロッドの内側に介装された筒状をしたパイプと、前記ピストンロッドと前記パイプの間に画成されたロッド内室と、前記パイプの内側に画成されたパイプ内室と、を備え、伸長作動時に前記作動流体圧源から前記ロッド内室に供給された作動流体を、前記ボトム側室に導く伸長側連通路と、収縮作動時に前記作動流体圧源から前記パイプ内室に供給された作動流体を、前記ヘッド側室に導く収縮側連通路と、を備え、前記ピストンロッドの内径は、前記パイプの前記ピストンに結合される部位の外径を1/2乗倍した値より大きく形成されていることを特徴とする流体圧シリンダ。前記伸長側連通路は、前記ピストンを貫通して形成されて前記ロッド内室を前記ボトム側室に連通する貫通孔によって構成されていることを特徴とする請求項1に記載の流体圧シリンダ。前記収縮側連通路は、前記ピストンにパイプが嵌合されるパイプ嵌合穴と、前記ピストンに形成されて前記パイプ嵌合穴と前記ピストンの外周面とに開口する横孔と、前記ピストンの外周面と前記シリンダチューブの内周面の間に画成された間隙とによって構成され、前記パイプ内室と前記ヘッド側室とを連通していることを特徴とする請求項1または2に記載の流体圧シリンダ。前記ピストンロッドの先端部には、前記ピストンに螺合するネジ部が形成されており、前記ピストンロッド及び前記ピストンは、前記ネジ部を介して締結されることにより、互いに連結されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか一つに記載の流体圧シリンダ。しかしながら、このような従来の流体圧シリンダにあっては、後述するようにロッド内室とパイプ内室によってそれぞれ画成される受圧面積の関係で、出力として現れない内力が発生、又は、ピストンロッドを介する必要の無い力もピストンロッドに負荷されれることから、ピストンロッドにかかる荷重が大きい。そのため、流体圧シリンダの伸長作動時にピストンロッドが座屈してしまうおそれや、ピストンロッドとピストンをネジ部を介して締結する構造の場合には、収縮作動時にネジ部が破断してしまうおそれがあり、ピストンロッドの肉厚を薄くすることができず、ひいては軽量化を図ることができないという問題点があった。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたものであり、ピストンロッドにかかる荷重を低減することにより、ピストンロッドの薄肉化を図り、ひいては軽量化を図ることができる流体圧シリンダを提供することを目的とする。本発明は、外部の作動流体圧源から給排される作動流体によって伸縮作動する流体圧シリンダであって、シリンダチューブと、シリンダチューブ内において当該シリンダチューブの軸方向に移動可能なピストンと、シリンダチューブがピストンによって仕切られて画成されたヘッド側室及びボトム側室と、ピストンに連結された筒状のピストンロッドと、ピストンロッドの内側に介装された筒状をしたパイプと、ピストンロッドとパイプの間に画成されたロッド内室と、パイプの内側に画成されたパイプ内室と、を備え、伸長作動時に作動流体圧源からロッド内室に供給された作動流体を、ボトム側室に導く伸長側連通路と、収縮作動時に作動流体圧源からパイプ内室に供給された作動流体を、ヘッド側室に導く収縮側連通路と、を備え、ピストンロッドの内径は、パイプのピストンに結合される部位の外径を1/2乗倍した値より大きく形成されていることを特徴とする。本発明によれば、ピストンロッドにかかる荷重が減少することにより、ピストンロッドの強度が従来に比べて低いことが許容でき、ピストンロッドの薄肉化が図れ、ひいては流体圧シリンダの軽量化が図れる。以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1に示す油圧シリンダ1は、例えばクレーン車や高所作業車等に用いられ、数メートル以上の伸縮ストロークを有する。油圧シリンダ1は、筒状をしたシリンダチューブ10と、このシリンダチューブ10内にヘッド側室2とボトム側室3を仕切るピストン20と、このピストン20に連結される円筒状をしたピストンロッド30と、このピストンロッド30に連結されるロッドヘッド40と、を備える。片ロッド型の油圧シリンダ1は、ピストンロッド30がシリンダチューブ10の一端から突出する。ヘッド側室2は、ピストンロッド30がシリンダチューブ10から突出するヘッド側に設けられ、シリンダチューブ10とピストン20とピストンロッド30とによって画成される。ボトム側室3は、ピストンロッド30がシリンダチューブ10から突出しないボトム側に設けられ、シリンダチューブ10とピストン20とによって画成される。油圧シリンダ流体圧シリンダ1は、ロッドヘッド40が図示しない駆動体に連結され、シリンダチューブ10が図示しない被駆動体に連結される。図示しない油圧源作動流体圧源から導かれる作動油圧作動流体圧によってシリンダチューブ10に対してピストンロッド30が中心軸O方向に移動して伸縮作動することにより、駆動体に対してシリンダチューブ10が移動する。油圧シリンダ1は、作動流体として、作動油オイルを用いるが、作動油の代わりに例えば水溶性代替液等の作動液を用いてもよい。シリンダチューブ10は、円筒状に形成される。シリンダチューブ10の先端側開口部10Aには、ピストンロッド30を摺動可能に挿通させるシリンダヘッド部19が形成される。シリンダヘッド部19は、図示しない軸受やシールを介してピストンロッド30を摺動可能に支持する。なお、これに限らず、シリンダチューブ10と、ピストンロッド30を摺動可能に支持するシリンダヘッドとが別体で形成される構成としてもよい。シリンダチューブ10の基端側開口部10Bには、ボトムブラケット9が結合される。ボトムブラケット9もしくはシリンダチューブ10は、これに結合された、図示しない適宜の部品によって被駆動体に連結される。なお、これに限らず、シリンダチューブ10とボトムブラケット9とが一体形成される構成としてもよい。ピストンロッド30は、中空の円筒状に形成される。ピストンロッド30は、シリンダヘッド部19に摺動可能に支持される直円筒状のロッド本体部33と、ロッドヘッド40に結合される基端部34と、ピストン20に結合される先端部35と、を有する。ピストンロッド30の基端部34は、ロッドヘッド40に嵌合し、溶接によって結合される。ロッドヘッド40は、環状のアイ部44を有し、このアイ部44に挿入される図示しないピンを介して駆動体に連結される。なお、ロッドヘッド40と駆動体との連結方法は、ピンに限らず、他に例えばフランジボルト止め等によって連結してもよい。なお、これに限らず、ピストンロッド30とロッドヘッド40とが一体形成される構成としてもよい。ピストンロッド30の先端部35には、ピストン20に螺合するネジ部36が形成されており、ピストンロッド30及びピストン20は、ネジ部36を介して締結される。ピストンロッド30の外径は、ロッド本体部33に比べてネジ部36で小さくなっている。なお、これに限らず、ピストンロッド30とピストン20とが溶接によって結合される構成としてもよい。また、ピストンロッド30とピストン20とが一体形成される構成としてもよい。ピストンロッド30とピストン20の間には、パッキン8が介装される。このパッキン8によってピストンロッド30とピストン20の間が密封される。本実施形態では、ピストンロッド30とピストン20とをネジ部36を介して締結する構造のため、パッキン8が設けられる。ピストンロッド30とピストン20とを溶接によって結合する場合には、パッキン8を廃止できる。ピストンロッド30の内側には、筒状のパイプ50が設けられる。パイプ50は、その一端がロッドヘッド40に嵌合し、その他端がピストン20に嵌合して取り付けられる。筒状のピストンロッド30とパイプ50の間には、ロッド内室21が画成される。パイプ50の内側には、パイプ内室11が画成される。ロッドヘッド40には、パイプ内室11とロッド内室21にそれぞれ連通するポート41、42が形成される。このポート41、42には、油圧源に連通する配管図示せずが接続される。本発明の要旨とするところであるが、伸長作動時に作動流体圧源からロッド内室21に供給される作動流体をボトム側室3に導く伸長側連通路22と、収縮作動時に作動流体圧源からパイプ内室11に供給される作動流体をヘッド側室2に導く収縮側連通路12と、を備える。伸長側連通路22は、ピストン20を中心軸O方向に貫通する複数の貫通孔23によって構成され、ロッド内室21をボトム側室3に連通する。これにより、伸長作動時に作動流体がロッド内室21、貫通孔23、ボトム側室3を通って直線的に流れ、伸長側連通路22を通過する作動流体の圧力損失を低減できる。なお、貫通孔23は、中心軸Oと平行に延びる構成に限らず、中心軸Oに対して傾斜して延びるように構成としてもよい。また、本実施の形態では、伸長側連通路22は複数の貫通孔23によって構成されていたが、単一の貫通孔によって構成されてもよい。収縮側連通路12は、ピストン20のパイプ50が嵌合するパイプ嵌合穴13と、このパイプ嵌合穴13とピストン20の外周面20Aとにそれぞれ開口する複数の横孔14と、ピストン20の外周面20Aとシリンダチューブ10の内周面10Aの間に画成される環状の隙間である間隙15とによって構成され、パイプ内室11をヘッド側室2に連通する。これにより、収縮作動時に作動流体がパイプ内室11、パイプ嵌合穴13、横孔14、間隙15、ヘッド側室2を通ってU字状に折り返して流れる。複数の横孔14を放射状に形成することにより、収縮側連通路12の流路断面積が十分に確保され、収縮側連通路12を通過する作動流体の圧力損失を低減できる。なお、ピストン20に複数の横孔14を形成することに限らず、1つの横孔14を形成してもよい。油圧シリンダ1の伸長作動時に、油圧源からの加圧作動油が図中矢印で示すようにポート42に供給され、この加圧作動油がポート42からロッド内室21と伸長側連通路22を通ってボトム側室3に流入する。これによりピストン20がヘッド側図にて上方に移動するのに伴って、ヘッド側室2の作動油が収縮側連通路12とパイプ内室11を通ってポート41からタンク側へと流出する。図2のAは、上記の伸長作動時に、油圧シリンダ1内の加圧作動油が導かれる領域を格子をいれて示す断面図である。図2のBは、ピストンロッド30にかかる圧縮荷重推力を発生させる受圧面を示す平面図である。ピストンロッド30にかかる圧縮荷重を発生させる受圧面積Spは、次式で表される。Sp=πDc2-Da2Dp2/4...1ただし、Dc:シリンダチューブ10の内径Da:ピストンロッド30の内径Dp:パイプ嵌合穴13の内径パイプ50のピストン20に結合される部位の外径とする。一方、油圧シリンダ1の収縮作動時に、油圧源からの加圧作動油が図中矢印で示すようにポート41に供給され、この加圧作動油がポート41からパイプ内室11と収縮側連通路12を通ってヘッド側室2に流入する。これによりピストン20がボトム側図にて下方に移動するのに伴って、ボトム側室3の作動油が伸長側連通路22とロッド内室21とを通ってポート42タンク側へと流出する。図3のAは、上記の収縮作動時に、加圧作動油が導かれる領域を格子をいれて示す断面図である。図3のBは、ピストンロッド30にかかる引張荷重推力を発生させる受圧面を示す平面図である。ピストンロッド30の最小外径部30Xにかかる引張荷重を発生させる受圧面積Seは、次式で表される。Se=πDc2-Di2Dp2/4...2ただし、Di:ピストンロッド30のネジ部36の嵌合部よりロッドヘッド40側の最小外径部30Xにおける外径とする。以上、本発明の実施形態を説明してきた。以下、図4、図5に示す従来技術に相当する比較例を説明する。この比較例は前記実施形態と基本的に同じ構成を有し、相違する部分のみを説明する。なお前記実施形態と同一構成部には同一符号を付す。比較例として油圧シリンダ101は、パイプ内室11をボトム側室3に連通する伸長側連通路122と、ロッド内室21をヘッド側室2に連通する収縮側連通路112とを備える。伸長側連通路122は、ピストン20を貫通してパイプ50が嵌合するパイプ嵌合穴123によって画成される。収縮側連通路112は、ピストンロッド30に開口する複数の横孔113によって画成される。油圧シリンダ101の伸長作動時に、油圧源からの加圧作動油が図中矢印で示すようにポート41に供給され、このポート41からパイプ内室11と伸長側連通路122を通ってボトム側室3に流入する。これによりピストン20がヘッド側図にて上方に移動するのに伴って、ヘッド側室2の作動油が収縮側連通路112とロッド内室21とを通ってポート42からタンク側へと流出する。図4のAは、上記の伸長作動時に、油圧シリンダ101内の加圧作動油が導かれる領域を格子をいれて示す断面図である。図4のBは、ピストンロッド30にかかる圧縮荷重推力を発生させる受圧面を示す平面図である。ピストンロッド30にかかる圧縮荷重を発生させる受圧面積Sp ́は、次式で表される。Sp ́=πDc2-Dp2/4...3前記1式で表される受圧面積Spと、上記3式で表される受圧面積Sp ́とを比較すると、受圧面積差Sp ́-Spは次式で表される。Sp ́-Sp=πDc2-Dp2/4-πDc2-Da2Dp2/4=πDa2-2Dp2/4...4上記4式から、ピストンロッド30の内径Daをパイプ嵌合穴13の内径Dpを√2倍1/2乗倍した値より大きくする、Da>√2Dpの関係に設定することによって受圧面積差Sp ́-Spが正の値となり、ピストンロッド30にかかる圧縮荷重を発生させる受圧面積を減らせることがわかる。一方、油圧シリンダ101の収縮作動時に、油圧源からの加圧作動油が図中矢印で示すようにポート42に供給され、このポート42からロッド内室21と伸長側連通路122を通ってヘッド側室2に流入する。これによりピストン20がボトム側図にて下方に移動するのに伴って、ボトム側室3の作動油が収縮側連通路112とパイプ内室11とを通ってポート41からタンク側へと流出する。図5のAは、上記の収縮作動時に、加圧作動油が導かれる領域を格子をいれて示す断面図である。図5のBは、ピストンロッド30にかかる引張荷重推力を発生させる受圧面を示す平面図である。ピストンロッド30の最小外径部30Xにかかる引張荷重を発生させる受圧面積Se ́は、次式で表される。Se ́=πDc2-Di2Da2-Dp2/4...5前記2式で表される受圧面積Seと、上記5式で表される受圧面積Se ́とを比較すると、受圧面積Se ́-Seは次式で表される。Se ́-Se=πDc2-Di2Da2-Dp2/4-πDc2-Di2Dp2/4=πDa2-2Dp2/4...6上記6式から、ピストンロッド30の内径Daをパイプ嵌合穴13の内径Dpを√2倍1/2乗倍した値より大きくする、Da>√2Dpの関係に設定することによって受圧面積差Se ́-Seが正の値となり、ピストンロッド30にかかる引張荷重を発生させる受圧面積を減らせることがわかる。ピストンロッド30は、油圧シリンダ1、101にかかる荷重を受ける強度部材である。一方、パイプ50は、荷重を受けないで済む非強度部材であり、ピストンロッド30に比べて大幅に小径の部材が用いられる。このため、油圧シリンダ1は、ピストンロッド30の内径Daが、パイプ嵌合穴13の内径Dpを√2倍した値より大幅に大きく設定することが可能であり、ピストンロッド30にかかる圧縮荷重と引張荷重を大幅に削減できる。以下、本発明の要旨と作用、効果を説明する。本発明は、ヘッド側室2及びボトム側室3に外部の作動流体圧源から導かれる作動流体圧によって伸縮作動する流体圧シリンダ油圧シリンダ1を前提とする。ア本発明は、シリンダチューブ10と、このシリンダチューブ10内において当該シリンダチューブ10の軸方向に移動可能なピストン20と、シリンダチューブ10がピストン20によって仕切られて画成されたヘッド側室2及びボトム側室3と、このピストン20に連結された筒状のピストンロッド30と、このピストンロッド30の内側に介装された筒状をしたパイプ50と、ピストンロッド30とパイプ50の間に画成されたロッド内室21と、パイプ50の内側に画成されたパイプ内室11と、を備え、伸長作動時に作動流体圧源からロッド内室21に供給された作動流体を、ボトム側室3に導く伸長側連通路22と、収縮作動時に作動流体圧源からパイプ内室11に供給された作動流体を、ヘッド側室2に導く収縮側連通路12と、を備える構成とした。上記構成に基づき、流体圧シリンダ油圧シリンダ1は、作動流体圧源からロッド内室21、伸長側連通路22、ボトム側室3に導かれる作動流体圧によって伸長作動する一方、作動流体圧源からパイプ内室11、収縮側連通路12、ヘッド側室2に導かれる作動流体圧によって収縮作動する。イピストンロッド30の内径Daは、パイプ50のピストン20に結合される部位の外径Dpを1/2乗倍した値より大きく形成されている構成とした。上記構成に基づき、流体圧シリンダ油圧シリンダ1は、伸長作動時に、ピストンロッド30に圧縮荷重を発生させる受圧面積が削減されるため、ピストンロッド30にかかる荷重が減少する。また、収縮作動時に、ピストンロッド30の最小外径部30Xに引張荷重を発生させる受圧面積が削減されるため、ピストンロッド30の最小外径部30Xにかかる荷重が減少する。こうして、ピストンロッド30にかかる荷重が減少することにより、ピストンロッド30の強度が従来に比べて低いことが許容でき、ピストンロッド30の薄肉化が図れ、ひいては流体圧シリンダ油圧シリンダ1の軽量化が図れる。ウ伸長側連通路22は、ピストン20を貫通して形成されてロッド内室21をボトム側室3に連通する貫通孔23によって構成されている。上記構成に基づき、作動流体がロッド内室21、貫通孔23、ボトム側室3を直線的に流れるため、伸長側連通路22を通過する作動流体の圧力損失が低減され、流体圧シリンダ油圧シリンダ1の作動効率を高められる。エ収縮側連通路12は、ピストン20にパイプ50が嵌合されるパイプ嵌合穴13と、ピストン20に形成されてパイプ嵌合穴13とピストン20の外周面20Aとに開口する横孔14と、ピストン20の外周面20Aとシリンダチューブ10の内周面10Aの間に画成された間隙15とによって構成され、パイプ内室11とヘッド側室2とを連通している構成とした。上記構成に基づき、収縮側連通路12の流路断面積が十分に確保され、収縮側連通路12における作動流体の圧力損失を低減できる。オピストンロッド30の先端部35には、ピストン20に螺合するネジ部36が形成されており、ピストンロッド30及びピストン20は、ネジ部36を介して締結されることにより、互いに連結されている構成とした。上記構成に基づき、ピストンロッド30は、ネジ部36が形成されることによってその肉厚が薄くなるが、本発明の流路構成によってピストンロッド30にかかる引張荷重が減少するため、ネジ部36が破断することを抑えられる。本発明は上記の実施形態に限定されずに、その技術的な思想の範囲内において種々の変更がなしうることは明白である。