水又は水性溶媒と、紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有する剛体棒状ポリマー巨大分子、紫外線波長範囲に吸収を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第1型の超分子、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第2型の超分子、並びに、紫外線及び近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ前記第1型及び第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子の混合物によってππ相互作用を介して形成された第3型の超分子を含む多成分ゲストホスト組成物とを含んでなるネマティックリオトロピック液晶溶液。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が、下記式:式中、ブロック1及びブロック2は下記リスト:から独立に選択され;n及びmは、5~10000の範囲の整数であり;側基R、R1、R2、R3、R4、R5は、H、アルキル、SO3H、mSO3H、PO3H2、mSi3、CH2フェニル、mOH、NH2、COOH、OHを含むリストから独立に選択され、Mは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される対イオンであるの少なくとも2つの互いに連結したビルディングブロックを含む、請求項1に記載の溶液。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が、下記一般構造式I又はその塩式中、コアは紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつイオン生成側基のセットGk1を含む有機単位であり、数n1は、前記剛体棒状ポリマー巨大分子中の有機単位数であって、10~10000の範囲の整数に等しく、k1は0、1、2、3、4、5、6、7、又は8に等しく;前記イオン生成側基及び数k1は前記棒状巨大分子に剛性を与え;数n1は、巨大分子の中間相形成を促す分子の異方性をもたらすを有する、請求項1に記載の溶液。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が、下記構造1~29:式中、Rは、アルキル、mSO3H、mSi3、CH2フェニル、mOHを含むリストから選択される側基であり、Mは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される対イオンであるから選択される、請求項1又は3のいずれかに記載の溶液。前記一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子が、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、及びアルキニルを含むリストから独立に選択される追加の側基をさらに含む、請求項4に記載の溶液。前記追加の側基の少なくとも1つが、C、CO、CNH、NH、O、CH2O、NH、N、及びそのいずれかの組合せを含むリストから選択される架橋基Aを介して前記有機単位コアと連結している、請求項5に記載の溶液。前記一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子の塩が、アンモニウム塩及びアルカリ金属塩を含むリストから選択される、請求項3~6のいずれかに記載の溶液。前記剛体棒状巨大分子がポリマー主剛体鎖を有し、かつ前記共役有機単位が同一である、請求項3に記載の溶液。前記剛体棒状巨大分子がコポリマー主剛体鎖を有し、かつ少なくとも1つの共役有機単位が他の共役有機単位と異なる、請求項3に記載の溶液。前記第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式II式中、Sys1は、近似的に板状形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X1、Y1、Z1、及びQ1は置換基であり;置換基X1はカルボン酸基COOHであり、m1は0、1、2、3又は4であり;置換基Y1はスルホン酸基SO3Hであり、h1は0、1、2、3又は4であり;置換基Z1はカルボキサミドCONH2であり、p1は0、1、2、3又は4であり;置換基Q1はスルホンアミドSO2NH2であり、v1は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項1~9のいずれかに記載の溶液。前記少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系Sys1が、下記一般式30~44の構造から選択される、請求項10に記載の溶液。一般構造式IIを有する前記有機分子が、下記構造45~53前記分子系Sys1は構造30及び37~44から選択され、置換基はスルホン酸基SO3Hであり、m1、p1、及びv1は0に等しいから選択される、請求項11に記載の溶液。一般構造式IIを有する前記有機分子が、CH3、C2H5、Cl、Br、NO2、F、CF3、CN、OH、OCH3、OC2H5、OCOCH3、OCN、SCN、及びNHCOCH3を含むリストから選択される少なくとも1つの置換基をさらに含む、請求項10~12のいずれかに記載の溶液。前記第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式III式中、Sys2は、近似的に板状形を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X2、Y2、Z2、及びQ2は置換基であり;置換基X2はカルボン酸基COOHであり、m2は0、1、2、3又は4であり;置換基Y2はスルホン酸基SO3Hであり、h2は0、1、2、3又は4であり;置換基Z2はカルボキサミドCONH2であり、p2は0、1、2、3又は4であり;置換基Q2はスルホンアミドSO2NH2であり、v2は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項1~13のいずれかに記載の溶液。一般構造式IIIを有する前記有機分子が、下記一般式54~55:式中、MはNi、Pd又はPtであり、X及びYは、O、S、及びNRから独立に選択され、R、R1及びR2は、アルキルSO3H、アリールSO3H、NHSO3H、nSO3H、及びnOHから独立に選択されるの構造から選択される、請求項14に記載の溶液。前記第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が、下記一般構造式IV式中、Sys3は、近似的に円板形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X3、Y3、Z3、及びQ3は置換基であり;置換基X3はカルボン酸基COOHであり、m3は0、1、2、3又は4であり;置換基Y3はスルホン酸基SO3Hであり、h3は0、1、2、3又は4であり;置換基Z3はカルボキサミドCONH2であり、p3は0、1、2、3又は4であり;置換基Q3はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項1~15のいずれかに記載の溶液。一般構造式IVを有する前記有機分子が、下記一般式56~69の構造から選択される少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系Sys3を有する、請求項16に記載の溶液。前記第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式V式中、Sys4は、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近似的に円板形を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X4、Y4、Z4、及びQ4は置換基であり;置換基X4はカルボン酸基COOHであり、m4は0、1、2、3又は4であり;置換基Y4はスルホン酸基SO3Hであり、h4は0、1、2、3又は4であり;置換基Z4はカルボキサミドCONH2であり、p4は0、1、2、3又は4であり;置換基Q4はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項1~17のいずれかに記載の溶液。一般構造式Vを有する前記有機分子が、下記一般式70~76:式中、MはNi、Pd又はPtであり、X及びYは、O、S、及びNRから独立に選択され、R、R1及びR2は、アルキルSO3H、アリールSO3H、NHSO3H、nSO3H、及びnOHから独立に選択されるの構造から選択される、請求項18に記載の溶液。前記水性溶媒が、アルカリ及び酸又はそのいずれかの組合せを含むリストから選択される、請求項1~17のいずれかに記載の溶液。基板と、下記-紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有する剛体棒状ポリマー巨大分子、-紫外線波長範囲に吸収を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第1型の超分子、-近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第2型の超分子、並びに、-紫外線及び近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ前記第1型及び第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子の混合物によってππ相互作用を介して形成された第3型の超分子を含んでなる、前記基板上の多成分ゲストホスト組成物を含む少なくとも1つの光学異方性位相差層とを含む負分散位相差板であって、前記負分散位相差板は可視スペクトル範囲の電磁放射線に実質的に透明であり、かつ可視スペクトル範囲全体にわたって0~2πの範囲の本質的に固定した光学位相遅延を与える、負分散位相差板。前記固定光学位相遅延がπ2に等しい、請求項21に記載の負分散位相差板。前記固定光学位相遅延が3π2に等しい、請求項21に記載の負分散位相差板。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が下記式:式中、ブロック1及びブロック2は下記リスト:から独立に選択され;n及びmは、5~10000の範囲の整数であり;側基R、R1、R2、R3、R4、R5は、H、アルキル、SO3H、mSO3H、PO3H2、mSi3、CH2フェニル、mOH、NH2、COOH、OHを含むリストから独立に選択され、Mは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される対イオンであるの少なくとも2つの互いに連結したビルディングブロックを含む、請求項21~23のいずれかに記載の負分散位相差板。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が、下記一般構造式I又はその塩式中、コアは紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつイオン生成側基のセットGk1を含む共役有機単位であり、数n1は、前記剛体棒状ポリマー巨大分子中の共役有機単位数であって、10~10000の範囲の整数に等しく、k1は0、1、2、3、4、5、6、7、又は8に等しく;前記イオン生成側基及び数k1は前記棒状巨大分子に剛性を与え;数n1は、巨大分子の自己組織化を促す分子の異方性をもたらすを有する、請求項21~23のいずれかに記載の負分散位相差板。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が、下記構造1~29:式中、Rは、アルキル、mSO3H、mSi3、CH2フェニル、mOHを含むリストから選択される側基であり、Mは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される対イオンであるから選択される、請求項21~23又は25のいずれかに記載の負分散位相差板。前記一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子が、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、及びアルキニルを含むリストから独立に選択される追加の側基をさらに含む、請求項25に記載の負分散位相差板。前記追加の側基の少なくとも1つが、C、CO、CNH、NH、O、CH2O、NH、N、及びそのいずれかの組合せを含むリストから選択される架橋基Aを介して前記コアと連結している、請求項27に記載の負分散位相差板。前記一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子の塩が、アンモニウム塩及びアルカリ金属塩を含むリストから選択される、請求項21~23又は25~28のいずれかに記載の負分散位相差板。前記棒状巨大分子がポリマー主剛体鎖を有し、かつ前記共役有機単位が同一である、請求項25に記載の負分散位相差板。前記剛体棒状巨大分子がコポリマー主剛体鎖を有し、かつ少なくとも1つの共役有機単位が他の共役有機単位と異なる、請求項25に記載の負分散位相差板。前記第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式II式中、Sys1は、近似的に板状形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X1、Y1、Z1、及びQ1は置換基であり;置換基X1はカルボン酸基COOHであり、m1は0、1、2、3又は4であり;置換基Y1はスルホン酸基SO3Hであり、h1は0、1、2、3又は4であり;置換基Z1はカルボキサミドCONH2であり、p1は0、1、2、3又は4であり;置換基Q1はスルホンアミドSO2NH2であり、v1は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項21~31のいずれかに記載の負分散位相差板。前記少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系Sys1が、下記一般式30~44の構造から選択される、請求項32に記載の負分散位相差板。一般構造式IIを有する前記有機分子が、下記構造45~53前記分子系Sys1は構造30及び37~44から選択され、置換基はスルホン酸基SO3Hであり、m1、p1、及びv1は0に等しいから選択される、請求項33に記載の負分散位相差板。一般構造式IIを有する前記有機分子が、CH3、C2H5、Cl、Br、NO2、F、CF3、CN、OH、OCH3、OC2H5、OCOCH3、OCN、SCN、及びNHCOCH3を含むリストから選択される少なくとも1つの置換基をさらに含む、請求項32~34のいずれかに記載の負分散位相差板。前記第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式III式中、Sys2は、近似的に板状形を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X2、Y2、Z2、及びQ2は置換基であり;置換基X2はカルボン酸基COOHであり、m2は0、1、2、3又は4であり;置換基Y2はスルホン酸基SO3Hであり、h2は0、1、2、3又は4であり;置換基Z2はカルボキサミドCONH2であり、p2は0、1、2、3又は4であり;置換基Q2はスルホンアミドSO2NH2であり、v2は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項21~35のいずれかに記載の負分散位相差板。一般構造式IIIを有する前記有機分子が、下記一般式54~55:の構造から選択される、請求項36に記載の負分散位相差板。前記第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が、下記一般構造式IV式中、Sys3は、近似的に円板形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X3、Y3、Z3、及びQ3は置換基であり;置換基X3はカルボン酸基COOHであり、m3は0、1、2、3又は4であり;置換基Y3はスルホン酸基SO3Hであり、h3は0、1、2、3又は4であり;置換基Z3はカルボキサミドCONH2であり、p3は0、1、2、3又は4であり;置換基Q3はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項21~27のいずれかに記載の負分散位相差板。一般構造式IVを有する前記有機分子が、下記一般式56~69の構造から選択される少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系Sys3を有する、請求項38に記載の負分散位相差板。前記第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式V式中、Sys4は、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近似的に円板形を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X4、Y4、Z4、及びQ4は置換基であり;置換基X4はカルボン酸基COOHであり、m4は0、1、2、3又は4であり;置換基Y4はスルホン酸基SO3Hであり、h4は0、1、2、3又は4であり;置換基Z4はカルボキサミドCONH2であり、p4は0、1、2、3又は4であり;置換基Q4はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項21~39のいずれかに記載の負分散位相差板。一般構造式Vを有する前記有機分子が、下記一般式70~76:式中、MはNi、Pd又はPtであり、X及びYは、O、S、及びNRから独立に選択され、R、R1及びR2は、アルキルSO3H、アリールSO3H、NHSO3H、nSO3H、及びnOHから独立に選択されるの構造から選択される、請求項40に記載の負分散位相差板。前記剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸が前記超分子の縦軸と一致し、前記超分子の少なくとも一部がそれらの縦軸に垂直な面内に異方性分極率を有し、かつ前記剛体棒状ポリマー巨大分子及び前記超分子が、前記基板上にコーティングされるBA型の位相差層を形成し、この位相差層は前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、これらの主屈折率は下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたってnx0Δnnynxを満たす、請求項21~41のいずれかに記載の負分散位相差板。前記剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸が前記超分子の縦軸と一致し、前記超分子がそれらの縦軸に垂直な面内に等方性分極率を有し、かつ前記剛体棒状ポリマー巨大分子及び前記超分子が、前記基板上にコーティングされるネガティブA型の位相差層を形成し、この位相差層は前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、これらの主屈折率は下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたってnx0Δnnynxを満たす、請求項21~41のいずれかに記載の負分散位相差板。リオトロピック液晶に基づいた追加の層をさらに含み、この層は厚さdaddと、前記層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、多成分ゲストホスト組成物を含む前記光学異方性位相差層は厚さdと、前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、かつ下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたって∂Δnadd∂λ0Δnaddnxaddnyadd、Δnnxny及びRdadddが満たされる、請求項21~41のいずれかに記載の負分散位相差板。リオトロピック液晶に基づいた追加の層をさらに含み、この層は厚さdaddと、前記層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、多成分ゲストホスト組成物を含む前記光学異方性位相差層は厚さdと、前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、かつ下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたって∂Δn∂λ0Δnaddnxaddnyadd、Δnnxny及びRdadddが満たされる、請求項21~41のいずれかに記載の負分散位相差板。前記基板がガラス製である、請求項21~45のいずれかに記載の負分散位相差板。前記剛体棒状ポリマー巨大分子、第1型の前記超分子、第2型の前記超分子及び第3型の前記超分子のモル部がC0、C1、C2及びC3である場合に、前記モル部C0が0に等しく、前記基板が厚さdsubと、前記基板の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記基板の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられるポジティブA型のプレートであり、前記超分子がそれらの縦軸に垂直な面内に異方性分極率を有し、かつ前記超分子が、前記基板上にコーティングされる二軸BA型の位相差層を形成し、この位相差層は、厚さdと、前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、かつ下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたってnxsubnysubnzsub、nx0Rdsubdが満たされる、請求項21~41のいずれかに記載の負分散位相差板。前記剛体棒状ポリマー巨大分子、第1型の前記超分子、第2型の前記超分子及び第3型の前記超分子のモル部がC0、C1、C2及びC3である場合に、前記モル部C0が0に等しく、前記基板が厚さdsubと、前記基板の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記基板の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられるポジティブA型のプレートであり、前記超分子がそれらの縦軸に垂直な面内に等方性分極率を有し、かつ前記超分子が、前記基板上にコーティングされるネガティブA型の位相差層を形成し、この位相差層は、厚さdと、前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、かつ下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたってnxsubnysubnzsub、nx0Rdsubdが満たされる、請求項21~41のいずれかに記載の負分散位相差板。前記基板材料が、ポリエチレンテレフタラート、ポリエチレンナフタラート、ポリ塩化ビニル、ポリカルボナート、配向ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリイミド、及びポリエステルを含むリストから選択される、請求項47又は48のいずれかに記載の負分散位相差板。直線偏光子と、下記:基板と、-紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有する剛体棒状ポリマー巨大分子、-紫外線波長範囲に吸収を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第1型の超分子、-近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第2型の超分子、並びに、-紫外線及び近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ前記第1型及び第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子の混合物によってππ相互作用を介して形成された第3型の超分子を含んでなる、前記基板上の多成分ゲストホスト組成物を含む少なくとも1つの光学異方性位相差層とを含む負分散位相差板であって、前記負分散位相差板は可視スペクトル範囲の電磁放射線に実質的に透明であり、かつ可視スペクトル範囲全体にわたって0~2πの範囲の本質的に固定した光学位相遅延を与える、負分散位相差板とを含んでなるアクロマティック円偏光子。前記固定した光学位相遅延がπ2に等しい、請求項50に記載のアクロマティック円偏光子。前記固定した光学位相遅延が3π2に等しい、請求項50に記載のアクロマティック円偏光子。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が、下記式:式中、ブロック1及びブロック2は下記リスト:から独立に選択され;n及びmは、5~10000の範囲の整数であり;側基R、R1、R2、R3、R4、R5は、H、アルキル、SO3H、mSO3H、PO3H2、mSi3、CH2フェニル、mOH、NH2、COOH、OHを含むリストから独立に選択され、Mは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される対イオンであるの少なくとも2つの互いに連結したビルディングブロックを含む、請求項50~52のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が、下記一般構造式I又はその塩式中、コアは紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつイオン生成側基のセットGk1を含む共役有機単位であり、数n1は、前記剛体棒状ポリマー巨大分子中の共役有機単位数であって、10~10000の範囲の整数に等しく、k1は0、1、2、3、4、5、6、7、又は8に等しく;前記イオン生成側基及び数k1は前記棒状巨大分子に剛性を与え;数n1は、巨大分子の自己組織化を促す分子の異方性をもたらすを有する、請求項50~52のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。前記剛体棒状ポリマー巨大分子が、下記構造1~29:式中、Rは、アルキル、mSO3H、mSi3、CH2フェニル、mOHを含むリストから選択される側基であり、Mは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される対イオンであるから選択される、請求項50~52又は54のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。前記一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子が、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、及びアルキニルを含むリストから独立に選択される追加の側基をさらに含む、請求項54に記載のアクロマティック円偏光子。前記追加の側基の少なくとも1つが、C、CO、CNH、NH、O、CH2O、NH、N、及びそのいずれかの組合せを含むリストから選択される架橋基Aを介して前記コアと連結している、請求項56に記載のアクロマティック円偏光子。前記一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子の塩が、アンモニウム塩及びアルカリ金属塩を含むリストから選択される、請求項50~52又は54~57のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。前記棒状巨大分子がポリマー主剛体鎖を有し、かつ前記共役有機単位が同一である、請求項54に記載のアクロマティック円偏光子。前記剛体棒状巨大分子がコポリマー主剛体鎖を有し、かつ少なくとも1つの共役有機単位が他の共役有機単位と異なる、請求項54に記載のアクロマティック円偏光子。前記第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式II式中、Sys1は、近似的に板状形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X1、Y1、Z1、及びQ1は置換基であり;置換基X1はカルボン酸基COOHであり、m1は0、1、2、3又は4であり;置換基Y1はスルホン酸基SO3Hであり、h1は0、1、2、3又は4であり;置換基Z1はカルボキサミドCONH2であり、p1は0、1、2、3又は4であり;置換基Q1はスルホンアミドSO2NH2であり、v1は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項50~60のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。前記少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系Sys1が、下記一般式30~44の構造から選択される、請求項61に記載のアクロマティック円偏光子。一般構造式IIを有する前記有機分子が、下記構造45~53前記分子系Sys1は構造30及び37~44から選択され、置換基はスルホン酸基SO3Hであり、m1、p1、及びv1は0に等しいから選択される、請求項62に記載のアクロマティック円偏光子。一般構造式IIを有する前記有機分子が、CH3、C2H5、Cl、Br、NO2、F、CF3、CN、OH、OCH3、OC2H5、OCOCH3、OCN、SCN、及びNHCOCH3を含むリストから選択される少なくとも1つの置換基をさらに含む、請求項61~63のいずれかに記載の負分散位相差板。前記第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式III式中、Sys2は、近似的に板状形を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X2、Y2、Z2、及びQ2は置換基であり;置換基X2はカルボン酸基COOHであり、m2は0、1、2、3又は4であり;置換基Y2はスルホン酸基SO3Hであり、h2は0、1、2、3又は4であり;置換基Z2はカルボキサミドCONH2であり、p2は0、1、2、3又は4であり;置換基Q2はスルホンアミドSO2NH2であり、v2は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項50~64のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。一般構造式IIIを有する前記有機分子が、下記一般式54~55:の構造から選択される、請求項65に記載のアクロマティック円偏光子。前記第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が、下記一般構造式IV式中、Sys3は、近似的に円板形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X3、Y3、Z3、及びQ3は置換基であり;置換基X3はカルボン酸基COOHであり、m3は0、1、2、3又は4であり;置換基Y3はスルホン酸基SO3Hであり、h3は0、1、2、3又は4であり;置換基Z3はカルボキサミドCONH2であり、p3は0、1、2、3又は4であり;置換基Q3はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項50~66のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。一般構造式IVを有する前記有機分子が、下記一般式56~69の構造から選択される少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系Sys3を有する、請求項67に記載のアクロマティック円偏光子。前記第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子が下記一般構造式V式中、Sys4は、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近似的に円板形を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X4、Y4、Z4、及びQ4は置換基であり;置換基X4はカルボン酸基COOHであり、m4は0、1、2、3又は4であり;置換基Y4はスルホン酸基SO3Hであり、h4は0、1、2、3又は4であり;置換基Z4はカルボキサミドCONH2であり、p4は0、1、2、3又は4であり;置換基Q4はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4であるを有する、請求項50~68のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。一般構造式Vを有する前記有機分子が、下記一般式70~76:式中、MはNi、Pd又はPtであり、X及びYは、O、S、及びNRから独立に選択され、R、R1及びR2は、アルキルSO3H、アリールSO3H、NHSO3H、nSO3H、及びnOHから独立に選択されるの構造から選択される、請求項69に記載のアクロマティック円偏光子。前記剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸が前記超分子の縦軸と一致し、前記超分子の少なくとも一部がそれらの縦軸に垂直な面内に異方性分極率を有し、かつ前記剛体棒状ポリマー巨大分子及び前記超分子が、前記基板上にコーティングされるBA型の位相差層を形成し、この位相差層は前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、これらの主屈折率は下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたってnx0Δnnynxを満たす、請求項50~70のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。前記剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸が前記超分子の縦軸と一致し、前記超分子がそれらの縦軸に垂直な面内に等方性分極率を有し、かつ前記剛体棒状ポリマー巨大分子及び前記超分子が、前記基板上にコーティングされるネガティブA型の位相差層を形成し、この位相差層は前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、これらの主屈折率は下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたってnx0Δnnynxを満たす、請求項50~70のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。リオトロピック液晶に基づいた追加の層をさらに含み、この層は厚さdaddと、前記層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、多成分ゲストホスト組成物を含む前記光学異方性位相差層は厚さdと、前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、かつ下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたって∂Δnadd∂λ0Δnaddnxaddnyadd、Δnnxny及びRdadddが満たされる、請求項50~70のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。リオトロピック液晶に基づいた追加の層をさらに含み、この層は厚さdaddと、前記層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、多成分ゲストホスト組成物を含む前記光学異方性位相差層は厚さdと、前記位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられ、かつ下記条件:可視スペクトル範囲全体にわたって∂Δn∂λ0Δnaddnxaddnyadd、Δnnxny及びRdadddが満たされる、請求項50~70のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。前記基板がガラス製である、請求項50~74のいずれかに記載のアクロマティック円偏光子。前記剛体棒状ポリマー巨大分子、第1型の前記超分子、第2型の前記超分子及び第3型の前記超分子のモル部がC0、C1、C2及びC3である場合に、前記モル部C0が0に等しく、前記基板が厚さdsubと、前記基板の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記基板の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられるポジティブA型のプレートであり、前記超分子がそれらの縦軸に垂直な面内に異方性分極率を有し、かつ前記超分子が、前記基板上にコーティングされる二軸BA型の位相差層を形成し、こ前記欠点を解決するため、本発明により、光学異方性が制御された薄い固体位相差層を作り出せるようにするリオトロピック液晶ゲストホスト系を提供する。サーモトロピック液晶は特定の温度範囲でネマティック相を示すが、開示するリオトロピック液晶のネマティック相は、溶液中特定範囲の濃度の物質中で存在する。発明の概要本発明は、水又は水性溶媒と、紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有する剛体棒状ポリマー巨大分子、紫外線波長範囲に吸収を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第1型の超分子、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第2型の超分子並びに紫外線及び近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ第1型及び第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子の混合物によってππ相互作用を介して形成された第3型の超分子を含む多成分ゲストホスト組成物とを含んでなるネマティックリオトロピック液晶溶液を提供する。別の態様では、本発明は、基板と、少なくとも1つの光学異方性位相差層とを含んでなる負の分散位相差板を提供する。位相差層は、多成分ゲストホスト組成物を含み、基板上にコーティングされる。組成物は、紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有する剛体棒状ポリマー巨大分子、紫外線波長範囲に吸収を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第1型の超分子、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第2型の超分子並びに紫外線及び近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ第1型及び第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子の混合物によってππ相互作用を介して形成された第3型の超分子を含む。剛体棒状ポリマー巨大分子、第1型の超分子、第2型の超分子及び第3型の超分子のモル部はC0、C1、C2及びC3である。負分散位相差板は、可視スペクトル範囲の電磁放射線に実質的に透明であり、可視スペクトル範囲全体にわたって0~2πの範囲の本質的に固定した光学位相遅延を与える。さらなる態様では、本発明は、直線偏光子と、本発明で開示する負分散位相差板とを含むアクロマティック円偏光子を提供する。前記位相差板は、基板と、この基板上にコーティングされ、多成分ゲストホスト組成物を含んでなる光学異方性位相差層とを含む。組成物は、ゲストとして働き、かつ紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有する剛体棒状ポリマー巨大分子、紫外線波長範囲に吸収を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第1型の超分子、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子によってππ相互作用を介して形成された第2型の超分子並びに紫外線及び近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ第1型及び第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子の混合物によってππ相互作用を介して形成された第3型の超分子を含む。剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸は、前記超分子の縦軸と一致する。剛体棒状ポリマー巨大分子、第1型の超分子、第2型の超分子及び第3型の超分子のモル部は、C0、C1、C2及びC3である。負分散位相差板は、可視スペクトル範囲の電磁放射線に実質的に透明であり、可視スペクトル範囲全体にわたってπ2又は3π2にほぼ等しい本質的に固体した光学位相遅延を与える。発明の詳細な説明本発明の一般的説明を行なったが、具体的な好ましい実施形態を参照してさらなる理解を得ることができる。これらの実施形態は、例示目的のためだけにここに与えられ、添付の特許請求の範囲を制限するものではない。本発明の説明及び特許請求の範囲で使用する種々の用語の定義を以下に列挙する。用語可視スペクトル範囲は、約400nmに等しい下方限界と、約700nmに等しい上方限界を有するスペクトル範囲を意味する。用語位相差層は、3つの主屈折率によって特徴づけられ、屈折率nx及びnyの2つの主方向は、位相差層の平面と一致するxy平面に属し、主屈折率の1つの主方向は位相差層の法線と一致する。用語光学異方性二軸位相差層は、主屈折率nx、ny、及びnzが可視スペクトル範囲で下記条件:nx≠nz≠nyに従う光学層を意味する。用語BA型の光学異方性位相差層は、主屈折率nx、ny、及びnzが可視スペクトル範囲で下記条件:nxnxに従う一軸光学層を意味する。用語NZファクターは、二軸性度の定量的尺度を意味し、以下のように計算される。上記定義は、全ての型の異方性層に垂直なz軸の周りの座標系の回転に対して不変である。本発明は、上述したようにネマティックリオトロピック液晶溶液を提供する。溶液の一実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は、下記式の少なくとも2つの互いに連結したビルディングブロックを含む。式中、ブロック1及びブロック2は、下記リストから独立に選択される。n及びmは、5~10000の範囲の整数である。側基R、R1、R2、R3、R4、R5は、H、アルキル、SO3H、mSO3H、PO3H2、mSi3、CH2フェニル、mOH、NH2、COOH、OHを含むリストから独立に選択される。対イオンMは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される。溶液の別の実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は下記一般構造式I又はその塩を有する。式中、コアは紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつイオン生成側基のセットGk1を含む有機単位である。数n1は、剛体棒状ポリマー巨大分子中の有機単位数であって、10~10000の範囲の整数に等しく、k1は0、1、2、3、4、5、6、7、又は8に等しい。イオン生成側基及び数k1は棒状巨大分子に剛性を与え、数n1は、巨大分子の中間相形成を促す分子の異方性をもたらす。溶液のさらに別の実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は、表1に示す構造1~29から選択される。表1本発明の剛体棒状ポリマー巨大分子の構造式の例式中、Rは、アルキル、mSO3H、mSi3、CH2フェニル、mOHを含むリストから選択される側基であり、Mは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される対イオンである。さらに別の実施形態では、一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子は、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、及びアルキニルを含むリストから独立に選択される追加の側基をさらに含む。溶液の一実施形態では、追加の側基の少なくとも1つが、C、CO、CNH、NH、O、CH2O、NH、N、及びそのいずれかの組合せを含むリストから選択される架橋基Aを介して有機単位コアと連結している。溶液の別の実施形態では、一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子の塩は、アンモニウム塩及びアルカリ金属塩を含むリストから選択される。溶液のさらに別の実施形態では、棒状巨大分子は、ポリマー主剛体鎖を有し、かつ共役有機単位は同一である。さらに別の実施形態では、剛体棒状ポ巨大分子はコポリマー主剛体鎖を有し、かつ少なくとも1つの共役有機単位は他の共役有機単位と異なる。溶液の一実施形態では、第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IIを有する。式中、Sys1は、近似的に板状形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X1、Y1、Z1、及びQ1は置換基であり;置換基X1はカルボン酸基COOHであり、m1は0、1、2、3又は4であり;置換基Y1はスルホン酸基SO3Hであり、h1は0、1、2、3又は4であり;置換基Z1はカルボキサミドCONH2であり、p1は0、1、2、3又は4であり;置換基Q1はスルホンアミドSO2NH2であり、v1は0、1、2、3又は4である。溶液の別の実施形態では、少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系Sys1は、表2に示す一般式30~44の構造から選択される。表2本発明の多環式分子系Sys1の構造式の例溶液の別の実施形態では、一般構造式IIを有する有機分子は、表3に示す構造45~53から選択され、分子系Sys1は構造30及び37~44から選択され、置換基はスルホン酸基SO3Hであり、m1、p1、及びv1は0に等しい。表3本発明の一般構造式IIを有する有機分子の構造式の例溶液のさらに別の実施形態では、一般構造式IIを有する有機分子は、CH3、C2H5、Cl、Br、NO2、F、CF3、CN、OH、OCH3、OC2H5、OCOCH3、OCN、SCN、及びNHCOCH3を含むリストから選択される少なくとも1つの置換基をさらに含む。溶液のさらに別の実施形態では、第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IIIを有する。式中、Sys2は、近似的に板状形を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X2、Y2、Z2、及びQ2は置換基であり;置換基X2はカルボン酸基COOHであり、m2は0、1、2、3又は4であり;置換基Y2はスルホン酸基SO3Hであり、h2は0、1、2、3又は4であり;置換基Z2はカルボキサミドCONH2であり、p2は0、1、2、3又は4であり;置換基Q2はスルホンアミドSO2NH2であり、v2は0、1、2、3又は4である。溶液の一実施形態では、一般構造式IIIを有する有機化合物は、表4に示す一般式54~55の構造から選択される。表4本発明の一般構造式IIIを有する有機分子の構造式の例溶液の別の実施形態では、第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IVを有する。式中、Sys3は、近似的に円板形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X3、Y3、Z3、及びQ3は置換基であり;置換基X3はカルボン酸基COOHであり、m3は0、1、2、3又は4であり;置換基Y3はスルホン酸基SO3Hであり、h3は0、1、2、3又は4であり;置換基Z3はカルボキサミドCONH2であり、p3は0、1、2、3又は4であり;置換基Q3はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4である。溶液のさらに別の実施形態では、一般構造式IVを有する有機分子は、下表5に示す一般式56~69の構造から選択される少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系Sys3を有する。表5本発明の一般構造式IVを有する有機分子の構造式の例溶液のさらに別の実施形態では、第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式Vを有する。式中、Sys4は、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近似的に円板形を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X4、Y4、Z4、及びQ4は置換基であり;置換基X4はカルボン酸基COOHであり、m4は0、1、2、3又は4であり;置換基Y4はスルホン酸基SO3Hであり、h4は0、1、2、3又は4であり;置換基Z4はカルボキサミドCONH2であり、p4は0、1、2、3又は4であり;置換基Q4はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4である。溶液の一実施形態では、一般構造式Vを有する有機化合物は、表6に示す一般式70~76の構造から選択される。表6本発明の一般構造式Vを有する有機分子の構造式の例溶液の別の実施形態では、溶媒は水、アルカリ及び酸又はそのいずれかの組合せを含むリストから選択される。本発明は、上述したように負分散位相差板をも提供する。負分散位相差板の一実施形態では、固定した光学位相遅延はπ2に等しい。負分散位相差板の別の実施形態では、固定した光学位相遅延は3π2に等しい。負分散位相差板の一実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は、下記式の少なくとも2つの互いに連結したビルディングブロックを含む。式中、ブロック1及びブロック2は下記リストから独立に選択される。n及びmは、5~10000の範囲の整数である。側基R、R1、R2、R3、R4、R5は、H、アルキル、SO3H、mSO3H、PO3H2、mSi3、CH2フェニル、mOH、NH2、COOH、OHを含むリストから選択される。対イオンMは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される。負分散位相差板の別の実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は下記一般構造式I又はその塩を有する。式中、コアは、紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつイオン生成側基のセットGk1を含む有機単位である。数n1は剛体棒状ポリマー巨大分子中の有機単位数であって、10~10000の範囲の整数に等しく、k1は0、1、2、3、4、5、6、7、又は8に等しい。イオン生成側基及び数k1は棒状巨大分子に剛性を与え、数n1は、巨大分子の中間相形成を促す分子の異方性をもたらす。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は、表1に示す構造1~29から選択される。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子は、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、及びアルキニルを含むリストから独立に選択される追加の側基をさらに含む。負分散位相差板の一実施形態では、追加の側基の少なくとも1つは、C、CO、CNH、NH、O、CH2O、NH、N、及びそのいずれかの組合せを含むリストから選択される架橋基Aを介して有機単位コアと連結している。負分散位相差板の別の実施形態では、一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子の塩は、アンモニウム塩及びアルカリ金属塩を含むリストから選択される。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、棒状巨大分子は、ポリマー主剛体鎖を有し、かつ共役有機単位は同一である。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、剛体棒状巨大分子はコポリマー主剛体鎖を含み、かつ少なくとも1つの共役有機単位は他の共役有機単位と異なる。負分散位相差板の一実施形態では、第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IIを有する。式中、Sys1は、近似的に板状形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X1、Y1、Z1、及びQ1は置換基であり;置換基X1はカルボン酸基COOHであり、m1は0、1、2、3又は4であり;置換基Y1はスルホン酸基SO3Hであり、h1は0、1、2、3又は4であり;置換基Z1はカルボキサミドCONH2であり、p1は0、1、2、3又は4であり;置換基Q1はスルホンアミドSO2NH2であり、v1は0、1、2、3又は4である。溶液の別の実施形態では、少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系Sys1は、表2に示す一般式30~44の構造から選択される。溶液の別の実施形態では、一般構造式IIを有する有機分子は、表3に示す構造45~53から選択され、分子系Sys1は構造30及び37~44から選択され、置換基はスルホン酸基SO3Hであり、m1、p1、及びv1は0に等しい。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、一般構造式IIを有する有機分子は、CH3、C2H5、Cl、Br、NO2、F、CF3、CN、OH、OCH3、OC2H5、OCOCH3、OCN、SCN、及びNHCOCH3を含むリストから選択される少なくとも1つの置換基をさらに含む。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IIIを有する。式中、Sys2は、近似的に板状形を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X2、Y2、Z2、及びQ2は置換基であり;置換基X2はカルボン酸基COOHであり、m2は0、1、2、3又は4であり;置換基Y2はスルホン酸基SO3Hであり、h2は0、1、2、3又は4であり;置換基Z2はカルボキサミドCONH2であり、p2は0、1、2、3又は4であり;置換基Q2はスルホンアミドSO2NH2であり、v2は0、1、2、3又は4である。溶液の一実施形態では、一般構造式IIIを有する有機分子は、表4に示す一般式54~55の構造から選択される。負分散位相差板の別の実施形態では、第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IVを有する。式中、Sys3は、近似的に円板形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系であり、X3、Y3、Z3、及びQ3は置換基であり;置換基X3はカルボン酸基COOHであり、m3は0、1、2、3又は4であり;置換基Y3はスルホン酸基SO3Hであり、h3は0、1、2、3又は4であり;置換基Z3はカルボキサミドCONH2であり、p3は0、1、2、3又は4であり;置換基Q3はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4である。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、一般構造式IVを有する有機分子は、表5に示す一般式56~69の構造から選択される少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系Sys3を有する。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式Vを有する。式中、Sys4は、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近似的に円板形を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系であり、X4、Y4、Z4、及びQ4は置換基であり;置換基X4はカルボン酸基COOHであり、m4は0、1、2、3又は4であり;置換基Y4はスルホン酸基SO3Hであり、h4は0、1、2、3又は4であり;置換基Z4はカルボキサミドCONH2であり、p4は0、1、2、3又は4であり;置換基Q4はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4である。負分散位相差板の一実施形態では、一般構造式Vを有する有機化合物は、表6に示す一般式70~76の構造から選択される。負分散位相差板の別の実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸は前記超分子の縦軸と一致する。超分子の少なくとも一部は、それらの縦軸に垂直な面内に異方性分極率を有する。剛体棒状ポリマー巨大分子及び前記超分子は、基板上にコーティングされるBA型の位相差層を形成し、この位相差層は位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。これらの主屈折率は下記条件を満たす:可視スペクトル範囲全体にわたってnx0Δnnynx。負分散位相差板の一実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸は、前記超分子の縦軸と一致する。超分子は、それらの縦軸に垂直な面内に等方性分極率を有する。前記剛体棒状ポリマー巨大分子及び前記超分子は、基板上にコーティングされるネガティブA型の位相差層を形成し、この位相差層は位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。これらの主屈折率は下記条件を満たす:可視スペクトル範囲全体にわたってnx0Δnnynx。本発明の別の実施形態では、負分散位相差板は、リオトロピック液晶に基づいた追加の層を含み、この層は、厚さdaddと、前記層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。多成分ゲストホスト組成物を含む光学異方性位相差層は、厚さdと、位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。下記条件が満たされる:可視スペクトル範囲全体にわたって∂Δnadd∂λ0Δnaddnxaddnyadd、Δnnxny及びRdaddd。本発明の別の実施形態では、負分散位相差板は、リオトロピック液晶に基づいた追加の層を含み、この層は、厚さdaddと、前記層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。多成分ゲストホスト組成物を含む光学異方性位相差層は、厚さdと、位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。下記条件が満たされる:可視スペクトル範囲全体にわたって∂Δn∂λ0Δnaddnxaddnyadd、Δnnxny及びRdaddd。本発明の別の実施形態では、基板はガラス製である。負分散位相差板の一実施形態では、モル部C0は0に等しく、基板は、厚さdsubと、基板の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、基板の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられるポジティブA型のプレートである。超分子はそれらの縦軸に垂直な面内に異方性分極率を有し、かつ前記超分子は、基板上にコーティングされる二軸BA型の位相差層を形成し、この位相差層は、厚さdと、位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。これらの主屈折率は下記条件を満たす:可視スペクトル範囲全体にわたってnxsubnysubnzsub、nx0Rdsubd。負分散位相差板の別の実施形態では、モル部C0は0に等しく、基板は、厚さdsubと、基板の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、基板の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられるポジティブA型のプレートである。超分子は、それらの縦軸に垂直な面内に等方性分極率を有し、かつ前記超分子は基板上にコーティングされるネガティブA型の位相差層を形成し、この位相差層は、厚さdと、位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。これらの主屈折率は下記条件を満たす:可視スペクトル範囲全体にわたってnxsubnysubnzsub、nx0Rdsubd。負分散位相差板のさらに別の実施形態では、基板材料は、ポリエチレンテレフタラート、ポリエチレンナフタラート、ポリ塩化ビニル、ポリカルボナート、配向ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリイミド、及びポリエステルを含むリストから選択される。本発明は、上記で開示したようにアクロマティック円偏光子をも提供する。アクロマティック円偏光子の一実施形態では、固定した光学位相遅延はπ2に等しい。別の実施形態では、固定した光学位相遅延は3π2に等しい。アクロマティック円偏光子の一実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は、下記式の互いに連結した少なくとも2つのビルディングブロックを含む。式中、ブロック1及びブロック2は、下記リスト:から独立に選択され、n及びmは、5~10000の範囲の整数である。側基R、R1、R2、R3、R4、R5は、H、アルキル、SO3H、mSO3H、PO3H2、mSi3、CH2フェニル、mOH、NH2、COOH、OHを含むリストから選択される。対イオンMは、H、Na、K、Li、Cs、Ba2、Ca2、Mg2、Sr2、Pb2、Zn2、La3、Ce3、Y3、Yb3、Gd3、Zr4及びNH4kQkQは直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、アルキニル、及びアリールアルキルを含むリストから選択され、kは0、1、2、3又は4であるを含むリストから選択される。アクロマティック円偏光子の別の実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は、下記一般構造式I又はその塩を有する。式中、コアは紫外線及び/又は近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつイオン生成側基のセットGk1を含む有機単位である。数n1は、剛体棒状ポリマー巨大分子中の有機単位数であって、10~10000の範囲の整数に等しく、k1は0、1、2、3、4、5、6、7、又は8に等しい。イオン生成側基及び数k1は棒状ポリマー巨大分子に剛性を与え、数n1は、巨大分子の中間相形成を促す分子の異方性をもたらす。アクロマティック円偏光子のさらに別の実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子は、表1に示す構造1~29から選択される。さらに別の実施形態では、一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子は、直鎖及び分岐鎖アルキル、アルケニル、及びアルキニルを含むリストから独立に選択される追加の側基をさらに含む。アクロマティック円偏光子の一実施形態では、追加の側基の少なくとも1つは、C、CO、CNH、NHO、CH2O、NH、N、及びそのいずれかの組合せを含むリストから選択される架橋基Aを介して有機単位コアと連結している。アクロマティック円偏光子の別の実施形態では、一般構造式Iの剛体棒状ポリマー巨大分子の塩は、アンモニウム塩及びアルカリ金属塩を含むリストから選択される。さらに別の実施形態では、棒状巨大分子はポリマー主剛体鎖を有し、かつ共役有機単位は同一である。さらに別の実施形態では、剛体棒状巨大分子はコポリマー主剛体鎖を有し、かつ少なくとも1つの共役有機単位は他の共役有機単位と異なる。アクロマティック円偏光子の一実施形態では、第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IIを有する。式中、Sys1は、近似的に板状形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X1、Y1、Z1、及びQ1は置換基であり;置換基X1はカルボン酸基COOHであり、m1は0、1、2、3又は4であり;置換基Y1はスルホン酸基SO3Hであり、h1は0、1、2、3又は4であり;置換基Z1はカルボキサミドCONH2であり、p1は0、1、2、3又は4であり;置換基Q1はスルホンアミドSO2NH2であり、v1は0、1、2、3又は4である。アクロマティック円偏光子の別の実施形態では、少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系Sys1は、表2に示す一般式30~44の構造から選択される。別の実施形態では、一般構造式IIを有する有機分子は、表3に示す構造45~53から選択され、分子系Sys1は構造30及び37~44から選択され、置換基はスルホン酸基SO3Hであり、m1、p1、及びv1は0に等しい。アクロマティック円偏光子のさらに別の実施形態では、一般構造式IIを有する有機分子は、CH3、C2H5、Cl、Br、NO2、F、CF3、CN、OH、OCH3、OC2H5、OCOCH3、OCN、SCN、及びNHCOCH3を含むリストから選択される少なくとも1つの置換基をさらに含む。さらに別の実施形態では、第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IIIを有する。式中、Sys2は、近似的に板状形を有し、かつ近赤外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子系であり、X2、Y2、Z2、及びQ2は置換基であり;置換基X2はカルボン酸基COOHであり、m2は0、1、2、3又は4であり;置換基Y2はスルホン酸基SO3Hであり、h2は0、1、2、3又は4であり;置換基Z2はカルボキサミドCONH2であり、p2は0、1、2、3又は4であり;置換基Q2はスルホンアミドSO2NH2であり、v2は0、1、2、3又は4である。一実施形態では、一般構造式IIIを有する有機分子は、表4に示す一般式54~55の構造から選択される。アクロマティック円偏光子の別の実施形態では、第1型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式IVを有する。式中、Sys3は、近似的に円板形を有し、かつ紫外線波長範囲に吸収を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系であり、X3、Y3、Z3、及びQ3は置換基であり;置換基X3はカルボン酸基COOHであり、m3は0、1、2、3又は4であり;置換基Y3はスルホン酸基SO3Hであり、h3は0、1、2、3又は4であり;置換基Z3はカルボキサミドCONH2であり、p3は0、1、2、3又は4であり;置換基Q3はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4である。アクロマティック円偏光子のさらに別の実施形態では、一般構造式IVを有する有機分子は、表5に示す一般式56~69の構造から選択される少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系Sys3を有する。さらに別の実施形態では、第2型の部分的に共役した実質的に平面の多環式有機分子は下記一般構造式Vを有する。式中、Sys4は、近赤外線波長範囲に吸収を有し、かつ近似的に円板形を有する少なくとも部分的に共役した実質的に平面の多環式分子系であり、X4、Y4、Z4、及びQ4は置換基であり;置換基X4はカルボン酸基COOHであり、m4は0、1、2、3又は4であり;置換基Y4はスルホン酸基SO3Hであり、h4は0、1、2、3又は4であり;置換基Z4はカルボキサミドCONH2であり、p4は0、1、2、3又は4であり;置換基Q4はスルホンアミドSO2NH2であり、v3は0、1、2、3又は4である。アクロマティック円偏光子の一実施形態では、一般構造式Vを有する有機化合物は、表6に示す一般式70~76の構造から選択される。アクロマティック円偏光子の別の実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸は前記超分子の縦軸と一致する。超分子の少なくとも一部は、それらの縦軸に垂直な面内に異方性分極率を有する。剛体棒状ポリマー巨大分子及び前記超分子は、基板上にコーティングされるBA型の位相差層を形成し、この位相差層は位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。これらの主屈折率は下記条件を満たす:可視スペクトル範囲全体にわたってnx0Δnnynx。アクロマティック円偏光子の一実施形態では、剛体棒状ポリマー巨大分子の縦軸は、前記超分子の縦軸と一致する。超分子は、それらの縦軸に垂直な面内に等方性分極率を有する。前記剛体棒状ポリマー巨大分子及び前記超分子は、基板上にコーティングされるネガティブA型の位相差層を形成し、この位相差層は位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。これらの主屈折率は下記条件を満たす:可視スペクトル範囲全体にわたってnx0Δnnynx。本発明の別の実施形態では、アクロマティック円偏光子は、リオトロピック液晶に基づいた追加の層をさらに含み、この層は、厚さdaddと、前記層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。多成分ゲストホスト組成物を含む光学異方性位相差層は、厚さdと、位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。下記条件が満たされる:可視スペクトル範囲全体にわたって∂Δnadd∂λ0Δnaddnxaddnyadd、Δnnxny及びRdaddd。本発明の別の実施形態では、アクロマティック円偏光子は、リオトロピック液晶に基づいた追加の層をさらに含み、この層は、厚さdaddと、前記層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、前記層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。多成分ゲストホスト組成物を含む光学異方性位相差層は、厚さdと、位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。下記条件が満たされる:可視スペクトル範囲全体にわたって∂Δn∂λ0Δnaddnxaddnyadd、Δnnxny及びRdaddd。本発明の別の実施形態では、基板はガラス製である。アクロマティック円偏光子の一実施形態では、モル部C0は0に等しく、基板は厚さdsubと、基板の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、基板の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられるポジティブA型のプレートである。超分子はそれらの縦軸に垂直な面内に異方性分極率を有し、かつ前記超分子は、基板上にコーティングされる二軸BA型の位相差層を形成し、この位相差層は、厚さdと、位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。これらの主屈折率は下記条件を満たす:可視スペクトル範囲全体にわたってnxsubnysubnzsub、nx0Rdsubd。アクロマティック円偏光子の別の実施形態では、モル部C0は0に等しく、基板は、厚さdsubと、基板の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、基板の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられるポジティブA型のプレートである。超分子は、それらの縦軸に垂直な面内に等方性分極率を有し、かつ前記超分子は基板上にコーティングされるネガティブA型の位相差層を形成し、この位相差層は、厚さdと、位相差層の面内の2つの相互に垂直な方向に対応する2つの主屈折率と、位相差層の法線方向の1つの主屈折率とによって特徴づけられる。これらの主屈折率は下記条件を満たす:可視スペクトル範囲全体にわたってnxsubnysubnzsub、nx0Rdsubd。アクロマティック円偏光子のさらに別の実施形態では、基板材料は、ポリエチレンテレフタラート、ポリエチレンナフタラート、ポリ塩化ビニル、ポリカルボナート、配向ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリイミド、及びポリエステルを含むリストから選択される。本発明をさらに容易に理解できるように、下記実施例を参照する。これらの実施例は本発明の説明に役立つものであるが、本発明の範囲を制限する意図ではない。実施例1この実施例はポリセシウム塩の合成を記述する。1377gの44ジアミノビフェニル22ジスルホンを12gの水酸化セシウムと40mlの水と混合し、分散撹拌機で溶解するまで撹拌した。0672gの炭酸水素ナトリウムを溶液に加えて撹拌した。得られた溶液を高速で撹拌しながら乾燥トルエン中0812gのテレフタロイルジクロリドの溶液を5分以内で徐々に加えた。さらに5分間撹拌を続けて粘性白色エマルションを形成した。次にエマルションを40mlの水で希釈し、撹拌速度を100rpmに減じた。反応塊をホモジナイズした後、250mlのアセトンを添加することによってポリマーを沈殿させた。繊維状沈降物をろ過して乾燥させた。ダイオードアレイ検出器を備えたHewlettPackard1050クロマトグラフで、VarianGPCソフトウェアCirrus32及びTOSOHBioscienceTSKgelG5000PWXLカラム並びに移動相として02Mリン酸緩衝液を用いてゲル浸透クロマトグラフィーを行なった。ポリナトリウム塩をGPC標準物質として使用した。数平均分子量Mn、重量平均分子量Mw、及び多分散度Pは、それぞれ39×105、17×106、及び44と分かった。実施例2この実施例は、ポリの合成を記述する。10gの2スルホテレフタル酸、275gのトリフェニルホスフィン、20gの塩化リチウム及び50mlのピリジンを200mlのNメチルピロリドンに500mlの三つ口フラスコ内で溶かした。混合物を40°Cで15分間撹拌してから1377gの44ジアミノビフェニル22ジスルホン酸を加えた。反応混合物を115°Cで3時間撹拌した。1Lのメタノールを粘性溶液に加え、生じた黄色沈殿物をろ過し、メタノール及びジエチルエーテルで連続して洗浄した。黄色がかった固体を真空中80°Cで一晩乾燥させた。実施例1で述べたようにGPCを用いてサンプルの分子量分析を行なった。実施例3この実施例は、ポリの合成を記述する。10gの2スルホテレフタル酸、275gのトリフェニルホスフィン、20gの塩化リチウム及び50mlのピリジンを200mlのNメチルピロリドンに500mlの三つ口フラスコ内で溶かした。混合物を40°Cで15分間撹拌してから435gの14フェニレンジアミンを加えた。反応混合物を115°Cで3時間撹拌した。1Lのメタノールを粘性溶液に加え、生じた黄色沈殿物をろ過し、メタノール及びジエチルエーテルで連続して洗浄した。黄色がかった固体を真空中80°Cで一晩乾燥させた。実施例1で述べたようにGPCを用いてサンプルの分子量分析を行なった。実施例4この実施例は、ポリの合成を記述する。10gの2スルホテレフタル酸、275gのトリフェニルホスフィン、20gの塩化リチウム及び50mlのピリジンを200mlのNメチルピロリドンに500mlの三つ口フラスコ内で溶かした。混合物を40°Cで15分間撹拌してから752gの2スルホ14フェニレンジアミンを加えた。反応混合物を115°Cで3時間撹拌した。1Lのメタノールを粘性溶液に加え、生じた黄色沈殿物をろ過し、メタノール及びジエチルエーテルで連続して洗浄した。黄色がかった固体を真空中80°Cで一晩乾燥させた。実施例1で述べたようにGPCを用いてサンプルの分子量分析を行なった。実施例5この実施例は、ポリセシウム塩の合成を記述する。0344gの44ジアミノビフェニル22ジスルホン酸を03gの水酸化セシウム及び10mlの水と混合し、分散撹拌機で溶解するまで撹拌した。0168gの炭酸水素ナトリウムを溶液に加えて撹拌した。得られた溶液を高速で撹拌しながら乾燥トルエン中0203gのテレフタロイルジクロリドの溶液を5分以内で徐々に加えた。さらに5分間撹拌を続け、粘性の白色エマルションを形成した。次にエマルションを10mlの水で希釈し、撹拌速度を100rpmに減じた。反応塊をホモジナイズした後、60mlのアセトンを添加することによってポリマーを沈殿させた。繊維状沈降物をろ過して乾燥させた。実施例1で述べたようにGPCを用いてサンプルの分子量分析を行なった。実施例6この実施例は、ポリの合成を記述する。ペトリ皿内の36gの微粉末状ビベンジルを、蒸発皿を備えたデシケーター内の磁器ラック上に、該ラックが80gの臭素を含む状態で置く。デシケーターを閉じるが、臭化水素を逃すために非常に小さい開口を設ける。ジベンジルを臭素蒸気と一晩接触させたままにする。次に臭素を含む皿をデシケーターから取り出し、過剰の臭素蒸気をウォーターポンプで排除する。次に橙色固体を450mlのイソプロピルアルコールから再結晶させる。44’ジブロモビベンジルの収量は20gである。アルゴン下で100mlの乾燥テトラヒドロフラン中3gの44’ジブロモビベンジルの撹拌溶液にブチルリチウムのヘキサン中25M溶液54mlを78°Cで滴加する。この温度で混合物を6時間撹拌して白色懸濁液を生成する。6mlのトリイソプロピルボラートを加え、混合物を一晩撹拌して温度を室温に戻す。30mlの水を加え、混合物を室温で4時間撹拌する。ロータリーエバボレーターで有機溶媒を除去してから110mlの水を加え、混合物を濃HClで酸性にする。生成物をジエチルエーテルに抽出し、有機層を硫酸マグネシウム上で乾燥させ、ロータリーエバボレーターで溶媒を除去する。残渣を11mlのアセトンに溶かし、13mlの水と7mlの濃塩酸の混合物中で再沈殿させる。ビベンジル44’ジボロン酸のジプロピレングリコールエステルの収量は24gである。100gの44’ジアミノ22’ビフェニルジスルホン酸、232gの水酸化ナトリウム及び3500mlの水を混合し、0~5°Cに冷却する。300mlの水中41gの亜硝酸ナトリウムの溶液を加え、5分間撹拌してから、この溶液に100mlの6M塩酸を加える。結果として生じる暗黄色溶液に300mlの水中714gの臭化カリウムの予冷溶液を2mlずつ加える。全ての臭化カリウムを添加した後、溶液を室温に戻す。次に反応混合物を加熱し、90°Cで16時間維持する。300mlの水中70gの水酸化ナトリウムの溶液を加え、その溶液をエバポレートして総体積400mlとし、2500mlのメタノールで希釈して無機塩を沈殿させ、ろ過する。メタノールを蒸発させて20~30mlとし、3000mlのイソプロパノールを加える。沈殿物をフィルター上でメタノールを用いて洗浄し、メタノールから再結晶させる。44’ジブロモ22’ビフェニルジスルホン酸の収量は107gである。窒素下で重合を行なう。27gの44’ジヒドロキシ22’ビフェニルジスルホン酸及び20gのビベンジル44’ジボロン酸のジプロピレングリコールエステルを28gの炭酸水素ナトリウム、285mlのテトラヒドロフラン及び17mlの水の混合物に溶かす。テトラキスパラジウムを加える。結果として生じる懸濁液を20時間撹拌する。次に004gのブロモベンゼンを加える。2時間後、それを150mlのエタノールに注ぐことによってポリマーを沈殿させる。生成物を水で洗浄し、乾燥させ、トルエンに溶かす。ろ過溶液を濃縮し、5倍過剰のエタノールでポリマーを沈殿させ、乾燥させる。ポリマーの収量は27gである。88gの95硫酸を110°Cに加熱し、27gのポリマーを加える。温度を140°Cに上昇させて4時間維持する。100°Cに冷却後、8mlの水を滴加し、混合物を冷ます。結果として生じる懸濁液をろ過し、濃塩酸で洗浄して乾燥させる。スルホン化ポリマーの収量は約2gである。実施例7この実施例は、ポリの合成を記述する。500mlのビーカーで1384gの44ジヒドロキシビフェニル22ジスルホン酸を261gの炭酸ナトリウム及び40mlの水と混合し、固体が完全に溶解するまで分散撹拌機で撹拌した。この溶液にジクロロメタンを加えた。高速で撹拌したら、無水ジクロロメタン中0812gのテレフタロイルクロリドの溶液を加えた。撹拌を30分間続け、濃厚反応塊に400mlのアセトンを加えた。撹拌機で固体ポリマーを粉砕し、ろ過で分離した。生成物を80エタノールで3回洗浄し、50°Cで乾燥させた。実施例8この実施例は、ポリの合成を記述する。500mlのビーカーで1384gの44ジヒドロキシビフェニル22ジスルホン酸を326gの炭酸ナトリウム及び40mlの水と混合し、固体が完全に溶解するまで分散撹拌機で撹拌した。この溶液にジクロロメタンを加えた。高速で撹拌したら、1132gの2スルホテレフタロイルクロリドを15分以内で加えた。撹拌を3時間続け、濃厚反応塊に400mlのアセトンを加えた。沈殿したポリマーをろ過で分離し、50°Cで乾燥させた。実施例9この実施例は、ポリの合成を記述する。ペトリ皿内の36gの微粉末状ビベンジルを、蒸発皿を備えたデシケーター内の磁器ラック上に、ラックが80gの臭素を含む状態で置く。臭化水素を逃すための非常に小さい開口を設けてデシケーターを閉じる。ジベンジルを臭素蒸気と一晩接触させたままにする。次に臭素を含む皿をデシケーターから取り出し、過剰の臭素蒸気をウォーターポンプで排除する。次に橙色固体を450mlのイソプロピルアルコールから再結晶させる。44’ジブロモビベンジルの収量は20gである。90mlの乾燥テトラヒドロフラン中236gの14ジブロモベンゼンの溶液を調製する。この溶液10mlを撹拌しながら、60mlの乾燥テトラヒドロフラン中の50gのマグネシウムチップ及びヨウ素の数個の結晶に添加し、反応が開始するまで混合物を加熱する。残りのジブロモベンゼン溶液を徐々に添加して沸騰状態を維持する。そして反応混合物を8時間煮沸してアルゴン下で室温にて一晩放置する。アルゴン圧を利用してホースを通して混合物を滴下漏斗に移し、40mlの乾燥テトラヒドロフラン中24mlのトリメチルボラートの溶液に3時間7870°Cで激しく撹拌しながら加える。混合物を2時間撹拌してからアルゴン下で一晩撹拌しながら室温まで加熱する。混合物を20mlのエーテルで希釈し、砕氷と濃H2SO4の撹拌混合物に注ぐ。有機層と水層の分離を容易にするため20mlのエーテルと125mlの水を加えて混合物をろ過する。水層をエーテルで抽出し、混ぜ合わせた有機抽出物を50mlの水で洗浄し、硫酸ナトリウム上で乾燥させ、蒸発乾固させる。淡褐色固体を800mlのクロロホルムに溶かして澄ます。クロロホルム溶液をほとんど蒸発乾固させ、残留固体をベンゼンから再結晶させる。わずかに黄色がかった白色沈殿物をろ別して乾燥させる。ベンザイン14ジボロン酸のジプロピレングリコールエステルの収量は074gである。窒素下で重合を行なう。27gの44’ジブロモ22’ビベンジル及び19gのベンザイン14ジボロン酸のジプロピレングリコールエステルを28gの炭酸水素ナトリウム、285mlのテトラヒドロフラン及び17mlの水の混合物に加える。テトラキスパラジウムを加える。結果として生じる懸濁液を20時間撹拌する。次に004gのブロモベンゼンを加える。さらに2時間後にそれを150mlのエタノールに注ぐことによってポリマーを沈殿させる。生成物を水で洗浄し、乾燥させ、トルエンに溶かす。ろ過溶液を濃縮し、ポリマーを5倍過剰のエタノール中で沈殿させて乾燥させる。ポリマーの収量は25gである。88gの95硫酸を110°Cに加熱し、27gのポリマーを加える。温度を140°Cに上げて4時間保持する。室温に冷ました後、8mlの水を滴加して混合物を冷ます。結果として生じる懸濁液をろ過し、濃塩酸で洗浄して乾燥させる。スルホン化ポリマーの収量は15gである。実施例10この実施例はポリの合成を記述する。窒素下で重合を行なう。102gの22エタン12ジイルビスビス132ジオキサボリナン、105gの11エタン12ジイルビス及び1gのテトラキスパラジウムを窒素下で混合する。炭酸カリウムの24M溶液50mlと300mlのテトラヒドロフランの混合物を窒素通気により脱気する。得られた溶液を最初の混合物に加える。その後、反応混合物を約40°Cで72時間撹拌する。それを150mlのエタノールに注ぐことによってポリマーを沈殿させる。生成物を水で洗浄して乾燥させる。ポリマーの収量は87gである。85gのポリマーを45mlの95硫酸に投入する。反応塊を約140°Cで4時間撹拌する。室温に冷ました後、74mlの水を滴加して混合物を冷ます。結果として生じる懸濁液をろ過し、濃塩酸で洗浄して乾燥させる。スルホン化ポリマーの収量は8gである。実施例11この実施例は、ポリの合成を記述する。190gの44’ジアミノビフェニル22’ジスルホン酸及び415gの水酸化ナトリウムを1300mlの水に溶かす。1180gの氷をこの溶液に撹拌しながら入れる。次に703gの亜硝酸ナトリウム、2300mlの硫酸及び1180mlの水を反応塊に加え、それを2~0°Cで1時間撹拌する。次にそれをろ過し、2400mlの氷水で洗浄する。フィルターケークを800mlの水に懸濁させて100°Cに加熱する。次に約600mlの溶液が残るまで水を留出させる。110mlの水中166gの水酸化セシウム水和物を溶液に加える。次にそれを6000mlのエタノールに加え、結果として生じる懸濁液を室温で撹拌し、ろ過し、フィルターケークを600mlのエタノールで洗浄し、真空オーブンで45°Cにて乾燥させる。44’ジヒドロキシビフェニル22’ジスルホン酸の収量は230gである。30mlの96硫酸と21gのpキシレンを混合し、100°Cに加熱し、この温度で15分間維持する。反応塊を室温に冷まし、50gの水と氷でクエンチする。結果として生じる懸濁液を10°Cに冷却し、ろ過し、得られたフィルターケークを冷塩酸で洗浄する。沈殿物を絞り取って塩酸溶液から再結晶させる。白色物質を真空下90°Cで乾燥させる。pキシレンスルホン酸の収量は34gである。35mlの四塩化炭素、25gのpキシレンスルホン酸、48gのNブロモスクシンイミド及び016gの過酸化ベンゾイルの混合物を撹拌しながら沸騰するまで加熱して温度を60分維持する。次にさらに016gの過酸化ベンゾイルを加え、混合物をさらに60分間沸騰させておく。冷却後、生成物を45mlの水で抽出し、20塩酸から再結晶させる。25ビスベンゼンスルホン酸の収量は約1gである。冷却管と窒素の出入口を備えた25mlのフラスコに023gの44’ジヒドロキシビフェニル22’ジスルホン酸、12mlのoジクロロベンゼン、022gの25ビスベンゼンスルホン酸、12mlの10N水酸化ナトリウム、及び0081gのテトラブチルアンモニウム水素スルファートを連続して加える。反応混合物を窒素下80°Cで撹拌する。6時間の反応後、有機層を単離して水、次いで希塩酸、再び水で洗浄する。次に溶液をメタノールに加えて白色ポリマーを沈殿させる。次にポリマーをアセトン及びメタノールから再沈殿させる。実施例12この実施例は、表1の一般構造式12式中、R1はCH3であり、MはCsであるの剛体棒状巨大分子の合成を記述する。30gの44ジアミノビフェニル22ジスルホン酸を300mlのピリジンと混合する。混合物に撹拌しながら60mlの塩化アセチルを加え、結果として生じる反応塊を35~45°Cで2時間撹拌する。次いでそれをろ過し、フィルターケークを50mlのピリジンですすいでから1200mlのエタノールで洗浄する。得られたアルコールで湿った固体を60°Cで乾燥させる。44ビスビフェニル22ジスルホン酸ピリジニウム塩の収率は95である。126gの44ビスビフェニル22ジスルホン酸ピリジニウム塩を200mlのDMFと混合する。34gの水素化ナトリウムを加える。反応塊を室温で16時間撹拌する。76mlのヨウ化メチルを加えて反応塊を室温で16時間撹拌する。次に蒸留して反応混合物の揮発性成分を除去し、残渣を800mlのアセトンで洗浄して乾燥させる。得られた44’ビスアセチルアミノビフェニル22ジスルホン酸を36mlの4M水酸化ナトリウムに溶かす。2gの活性炭を溶液に加えて80°Cで2時間撹拌する。この液体をろ過で澄まし、35HClで中和してpHを約1にし、蒸発により体積で約30まで減らす。次にそれを一晩冷蔵し、沈殿物質を単離して乾燥させる。44ビスメチルアミノビフェニル22ジスルホン酸の収率は80である。20gの44ビスメチルアミノビフェニル22ジスルホン酸及び42gの炭酸水素セシウムを6mlの水と混合する。この溶液をIKAUltraTurraxT25で5000rpmにて1分間撹拌する。2mlのトリエチレングリコールジメチルエーテルの添加後、20000rpmで1分間撹拌しながら40mlのトルエンを加える。次に20mlのトルエン中12gのテレフタロイルクロリドの溶液を混合物に20000rpmで加える。ポリマーのエマルションを60分間撹拌してから150mlのエタノールに20000rpmで加える。20分の撹拌後、ポリマーの懸濁液をブフナー漏斗で繊維フィルターを用いてろ過し、結果として生じるポリマーを8mlの水に溶かし、50mlのエタノールに注ぐことによって沈殿させ、70°Cで12時間乾燥させる。収量は23gである。最終生成物の合成及び純度の分析管理はイオン対HPLCで行なった。中間生成物及び最終生成物のHPLC分析は、自動サンプル注入器、quatpump、恒温カラム室、ダイオードアレイ検出器及びChemStationB1003ソフトウェアを具備するHewlettPackard1050システムで行なった。15cm×46mm内径、5μm粒子、DrMaischGmbHReproSilPurBasicC18カラムで、アセトニトリル、テトラnブチルアンモニウムブロミドの001M水溶液、及びリン酸緩衝液0005Mから調製した線形勾配を利用して化合物を分離した。勾配は、20分でABC20755→ABC35605であった。流速は15mL分1、カラム温度は30°Cであり、流出物をダイオードアレイ検出器で230及び300nmにてモニターした。実施例13この実施例は表1の構造17で示されるポリマーのナトリウム塩の合成を記述する。0654gの塩化銅を周囲条件で2500mlのビーカー内で撹拌しながら4100mlの水に溶かした。得られた溶液に260gの25ビスベンゼンスルホン酸を加えてから、白っぽい懸濁液に2582gの臭化ナトリウムを加えた。反応混合物に1155mlのnアミルアルコールを添加すると同時に激しく撹拌した。反応混合物に520mlの水中の1003gの水素化ホウ素ナトリウムを一度に添加すると同時に激しく撹拌した。結果として生じる混合物を10分間撹拌した。底部の水層を単離し、この暗い霧深い溶液を二重層ガラスろ紙でろ過した。結果として生じる溶液をフィルター膜で撹拌限外ろ過セルを用いてろ過した。水を蒸発させて241gの乾燥ポリマーを得た。。実施例14この実施例は、表1の構造20で示されるポリマーのナトリウム塩の合成を記述する。556mgの25ビスベンゼンスルホン酸、557mgの44ジヒドロキシビフェニル22ジスルホン酸及び500mgのテトラnブチルアンモニウムブロミドを10mlの無水Nメチルピロリドンに溶かした。この溶液に332mgの60水素化ナトリウムを少しずつ加え、混合物を50°Cで4日間撹拌した。その後、混合物を100mlのエタノールに注ぎ、ろ別した。沈殿物を水に溶かし、100mlのエタノール中で沈殿させて再びろ別した。340mgのポリマーを得た。実施例15この実施例は、表1の構造18で示されるポリマーのナトリウム塩の合成を記述する。400mgの44ビスビフェニル22ジスルホン酸、337mgの44ジヒドロキシビフェニル22ジスルホン酸及び400mgのテトラnブチルアンモニウムブロミドを10mlの無水Nメチルピロリドンに溶かした。この溶液に238mgの60水素化ナトリウムを少しずつ加え、混合物を50°Cで4日間撹拌した。その後、混合物を100mlのエタノールに注ぎ、ろ別した。沈殿物を水に溶かし、100mlのエタノール中に沈殿させて再びろ別した。330mgのポリマーを得た。このポリマーのモノマーの合成は以下のように行なった:中間体1:2ヨード5メチルベンゼンスルホン酸を二つ口フラスコに入れて水を加えた。結果として生じた溶液に水中の胆礬硫酸銅を加えてから混合物を85°Cに15分間加熱した。暗色溶液に銅粉末を加えた。温度を90°Cに上昇させてから反応混合物を80~85°Cで3時間撹拌した。反応混合物を2回ろ過し、溶液をロータリーエバポレーターで75mLまで濃縮し、0°Cに冷却し、エタノールを滴加した。生じた沈殿物をろ別し、エタノールで洗浄し、50°Cで乾燥させた。収量は28gであった。中間体2:44ジメチルビフェニル22ジスルホン酸を水に溶かし、水酸化ナトリウムを加えた。結果として生じた溶液を45~50°Cに加熱し、過マンガン酸カリウムを1時間30分で少しずつ加えた。結果として生じた混合物を50~54°Cで16時間撹拌してから40°Cに冷却し、メタノールを加え、温度を70°Cに上げた。混合物を40°Cに冷却し、酸化マンガンからろ過し、清澄無色溶液を100mLまで濃縮し、塩酸で酸性にした。結果として生じた混合物を一晩放置し、0°Cに冷却し、ろ別し、アセトニトリル及びジエチルエーテルで洗浄し、乾燥させ、135gの繊維状白色固体が形成された。中間体322ジスルホビフェニル44ジカルボン酸をnペンタノール及び硫酸と混合し、3時間以上加熱してDeanStarkトラップを用いて還流させた。反応混合物を50°Cに冷却し、ヘキサンで希釈し、10分間同温度で撹拌し、次に沈殿物をろ別し、ヘキサンで洗浄してから50°Cで4時間乾燥させた。白色固体物質の重量は856gであった。中間体4:冷却管、マグネチックスターラ、温度計及びアルゴンT字管を備えたフラスコに無水テトラヒドロフランを入れた。水素化アルミニウムリチウムをテトラヒドロフランに加え、結果として生じた懸濁液を50°Cに加熱し、44ビスカルボニルビフェニル22ジスルホン酸を効率的に撹拌しながら10分間で分けて添加した。結果として生じた懸濁液を還流下で15時間穏やかに煮沸した。反応混合物を10°Cに冷却し、水素の発生が止むまで撹拌しながら水を加えた。混合物を無水テトラヒドロフランで希釈して撹拌を効率的にした。結果として生じた白色懸濁液を1L容積のフラスコに移し、塩酸36で酸性にした。粘着性沈殿物が生じた。それをガラス棒でよく撹拌してから混合物をロータリーエバポレーターで乾燥させ、残渣を無水テトラヒドロフランと混合し、ロータリーエバポレーターで溶媒を除去し、白色固体残渣を乾燥ピストル内で67°C10mmHgにて2時間乾燥させた。白色片を粉末にして1時間以上乾燥させた。結果としての重量は30gの白色粉末物質であった。計算された生成物含量は無機塩と溶媒和水の混合物中約125ミリモルgのジオールであった。粗製44ビスビフェニル22ジスルホン酸を塩酸36と混合し、85°Cで15時間撹拌した。15分後及び1時間20分の加熱後に塩化水素ガスを反応混合物に10分間2回通した。清澄溶液は形成されないが、ほとんど清澄な懸濁液が観察された。反応混合物を氷水浴で0°Cに冷却し、同温度にて塩酸流下で撹拌し、白色沈殿物をろ別し、水酸化カリウム上で一晩真空中にて乾燥させた。収量は26gであった。実施例16この実施例は、表1の構造19で示されるポリマーのナトリウム塩の合成を記述する。100mgの44ビスビフェニル2スルホン酸、83mgの44ジヒドロキシビフェニル22ジスルホン酸及び80mgのテトラnブチルアンモニウムブロミドを2mlの無水Nメチルピロリドンに溶かした。この溶液に50mgの60水素化ナトリウムを少しずつ加え、混合物を50°Cで4日間撹拌した。その後、混合物を20mlのエタノールに注ぎ、ろ別した。沈殿物を水に溶かし、50mlのエタノール中で沈殿させ、再びろ別した。100mgのポリマーを得た。このポリマーのモノマーの合成は以下のように行なった:中間体5:2スルホpトルイジンを水及び塩酸36と混合した。混合物を撹拌し、0°Cに冷却した。温度を3~5°Cに維持しながら水中の亜硝酸ナトリウムの溶液をゆっくり加えた。結果として生じた懸濁液を次に0~3°Cで1時間45分間撹拌し、ろ過により生じた暗色塊をマグネチックスターラと温度計を備え、25硫酸に溶解したヨウ化カリウムを含有するトールビーカーに湿式で分けて加え;添加工程中は温度を約10°Cで維持した。大量の窒素が発生し、発泡するので、大きい磁気棒が必要であった。次に反応混合物を室温に戻し、硫酸の25溶液を加えた。70°Cに温度を維持しながら加熱を30分間続け、硫酸の25溶液を加え、しばらくの間撹拌した。黒色の不溶性固体から混合物を熱ろ過し、撹拌しながら室温に冷ました。沈殿が生じ、溶液は暗色であった。沈殿物をPallガラスシートでろ過し、エタノール水11で洗浄し、再懸濁させ、もう一度ろ過し、フィルター上でエタノールを用いて洗浄し、ストーブで50°Cにて乾燥させ、結果として生じた化合物は淡褐色である。収量は46gであった。中間体6:一つ口フラスコに水を入れた後、水酸化ナトリウムと3スルホ4ヨードトルエンを入れた。結果として生じた溶液を40°Cまで温め、よく撹拌した液体に微粉状の過マンガン酸カリウムを10分間隔で少しずつ導入した。添加を1時間30分行なった。添加中、温度を40~45°Cで維持した。次に反応混合物を75~80°Cまで加熱し、この温度で16時間放置した。メタノール水の11混合物を60°Cで加え、暗色懸濁液を35~40°Cに冷まし、ろ別した。澄んだ透明溶液を塩酸36で酸性にし、ロータリーエバポレーターで濃縮し、約13の溶媒を蒸留した。白色沈殿が生じた。懸濁液を氷上で冷却し、ろ別し、アセトニトリルとジエチルエーテルで洗浄した。塩酸臭が消えるまで、白色固体物質をストーブで50°Cにて乾燥させた。収量は22gであった。中間体7:温度計、マグネチックスターラ、アルゴン注入管及び気泡計数器を備え、40°Cに加熱したフラスコに水を入れてから炭酸カリウムを添加した後、4ヨード3スルホ安息香酸及び4メチルフェニルボロン酸を加えた。装置を排気し、撹拌しながらアルゴンを4回充填した。PdC10を加え、装置にアルゴンを3回以上流した。溶液の温度を75~80°Cに上昇させ、結果として生じた混合物をアルゴン下で16時間撹拌した。反応混合物を40°Cに冷まして2回ろ過し、CO2の発生が止まるまで36塩酸を滴加した。結果として生じた懸濁液を氷上で冷却し、ろ別し、ビーカー内でアセトニトリルを用いて洗浄し、ろ過し、フィルター上でジエチルエーテルを用いて洗浄してからストーブで3時間45°Cで乾燥させた。収量は100gであった。中間体8:二つ口フラスコに水を入れた後、水酸化ナトリウム及び4メチル2スルホビフェニル4カルボン酸を入れた。結果として生じた溶液を40°Cまで温め、よく撹拌した液体に微粉状過マンガン酸カリウムを10分間隔で少しずつ導入した。添加を45分間行なった。この工程中、温度を40~45°Cで維持した。次に反応混合物を50°Cまで加熱し、この温度で撹拌しながら18時間放置した。メタノール水の11混合物を45°Cで加え、暗色懸濁液を室温に冷ましてろ別した。澄んだ透明溶液を塩酸36で酸性にした。白色沈殿が生じた。懸濁液を氷上で冷却し、ろ別し、ビーカー内でアセトニトリルを用いて洗浄し、ろ過し、フィルター上でジエチルエーテルを用いて洗浄した。塩酸臭が消えるまで、白色固体をストーブで50°Cにて乾燥させた。収量は75gであった。中間体9:粉末状2スルホビフェニル44ジカルボン酸を無水メタノール及び硫酸と混合した。結果として生じた懸濁液を撹拌かつ穏やかに煮沸しながら2日間放置した。炭酸ナトリウムをメタノール溶液に加え、45分間撹拌してからロータリーエバポレーターでエバポレートした。残渣をテトラヒドロフランと混合していずれの大きい粒子をも除去し、結果として生じた懸濁液をロータリーエバポレーター上で乾燥させてからデシケーター内で減圧下にて酸化リン上で一晩乾燥させた。結果として生じた残渣をそのままさらなる変換で使用した。乾燥した粗製44ビスビフェニル2スルホン酸とマグネチックスターラを含有し、栓で閉じた一つ口フラスコをテトラヒドロフランで満たした。白色懸濁液を室温で20分間撹拌してその滑らかさを確保してから水素化アルミニウムリチウムを分けて40分間で添加した。発熱作用が観察された。温度が45~50°Cに上昇した。次にジョイントを軟らかいティッシュペーパーできれいにし、フラスコに冷却管とアルゴン気泡T字計数器を装備した。結果として生じた懸濁液を撹拌しながら3時間加熱した。反応混合物を氷上で10°Cに冷却し、水素の発生が止まるまで水を滴加した。懸濁液が乳白色になるまで臭化水素酸を少しずつ添加した。懸濁液を05L容積のフラスコに移し、それをロータリーエバポレーター上で乾燥させた。48臭化水素酸をフラスコに添加し、結果として生じた泥状溶液をろ過し、温度計を有するh字管とアルゴン注入管をフラスコに装備した。装置にアルゴンを流し、油浴上に置いた。温度を75°Cに上昇させながら15分間撹拌を行なった。この温度で7分後に白色沈殿の形成が観察された。70~75°Cで15時間撹拌を行なってから懸濁液を30°Cに冷却し、ろ別し、フィルター上で沈殿物を冷却臭化水素酸48で洗浄し、軽く圧搾した。デシケーター内で定期的にアルゴンを満たしながらフィルターケークを減圧下にて水酸化ナトリウム上で乾燥させた。収量は70gであった。実施例17この実施例は、7ジベンゾbdチオフェン3スルホン酸55ジオキシドの合成を記述する。783gのpテルフェニルを55mlの10発煙硫酸に10~20°Cで溶かし、混合物を周囲温度で20時間撹拌した。この生じた懸濁液に20gの氷を加えて混合物を0°Cに冷却した。固体をろ過し、36塩酸で洗浄し、最小量の水に溶かし、36塩酸で沈殿させた。生成物をろ過し、36塩酸で洗浄し、乾燥させた。収量は923gであった。実施例18この実施例は、表3の構造45の多環式有機化合物の調製を記述する。44ジベンゼンスルホン酸を114141クアテルフェニルのスルホン化によって調製した。114141クアテルフェニルを20発煙硫酸に投入した。反応塊を周囲条件で5時間撹拌した。その後、反応混合物を水で希釈した。最終硫酸濃度は約55になった。沈殿物をろ過し、氷酢酸ですすいだ。フィルターケークを約110°Cのオーブンで乾燥させた。このプロセスは8gの44ジベンゼンスルホン酸を生じさせた。生成物を1HNMRで分析すると下記結果を示した:773578458165834。分光計UVVISVarianCary500Scanを用いて水溶液中で測定した生成物の電子吸収スペクトルはλmax1218nm、λmax2259nm、及びλmax3314nmで吸収最大値を示した。BruckerDaltonicsUltraflexTOFTOFを用いて記録した生成物の質量スペクトルは以下のとおりである:分子イオン、FW52857。実施例19この実施例は、9カルボキシアセナフトキノキサリン2スルホンアミドと9カルボキシアセナフトキノキサリン5スルホンアミドの混合物の合成を記述する。A9カルボキシアセナフトキノキサリンの合成75mlの水中の34ジアミノ安息香酸塩酸塩を80mlの酢酸中のアセナフトキノンの懸濁液に加えた。反応混合物を95~100°Cに加熱し、この温度で15分間撹拌しながら処理し、冷却した。沈殿物をろ過で分離し、酢酸で洗浄した。最終生成物収量は26gであった。質量スペクトル:mz2985molwt29829;電子吸収スペクトル:λmax1235nm、及びλmax2320nm。B9カルボキシアセナフトキノキサリン2スルホン酸と9カルボキシアセナフトキノキサリン5スルホン酸の混合物の合成9カルボキシアセナフトキノキサリンを20mlの30発煙硫酸に添加して35時間撹拌しながら80~90°Cで維持した。次に反応混合物を36mlの水で希釈し、ろ過により沈殿物を分離し、酢酸から再沈殿させ、ろ過し、アセトンで洗浄した。最終生成物収量は192gであった。質量スペクトル:mz3771molwt37836;電子吸収スペクトル:λmax1235nm、及びλmax2320nm。C9カルボキシアセナフトキノキサリン2スルホン酸及び9カルボキシアセナフトキノキサリン5スルホン酸の塩化物の混合物の合成9カルボキシアセナフトキノキサリン2スルホン酸と9カルボキシアセナフトキノキサリン5スルホン酸の混合物をクロロスルホン酸に加えた。次に03gのNaClを加え、反応混合物を3時間撹拌しながら80~85°Cで維持し、冷却し、350gの氷に注いだ。ろ過により沈殿物を分離し、中性pHになるまで氷冷水で洗浄した。最終生成物収量は8~9gのフィルターケークであった。D9カルボキシアセナフトキノキサリン2スルホンアミドと9カルボキシアセナフトキノキサリン5スルホンアミドの混合物の合成9カルボキシアセナフトキノキサリン2スルホン酸及び9カルボキシアセナフトキノキサリン5スルホン酸の塩化物の混合物のフィルターケークを20mlのアンモニアに加え、混合物を3~5°Cで05時間維持してから周囲条件下で05時間撹拌した。得られたアンモニア溶液をろ過し、イソプロパノールで希釈した。ろ過により沈殿物を分離し、フィルター上でイソプロパノールを用いて洗浄した。最終生成物収量は12gであった。質量スペクトル:mz3772molwt37737;電子吸収スペクトル:λmax1235nm、及びλmax2320nm。元素分析:元素分析:C6022H291N1111C18H10N2O3Sの分析計算値:C6047H294N1113O1696S850。実施例20この実施例はトリカルボキシ51117トリメチルビス31ベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12a31ベンズイミダゾール51117トリイウムトリブロミドの混合物の合成を記述する:A1Hベンズイミダゾール6カルボン酸の合成34ジアミノ安息香酸をギ酸に冷却しながら懸濁させた。その後、塩酸を加えた。得られた反応塊を室温で24時間撹拌した。ガラス繊維フィルターを通して反応混合物をろ過した。次にフィルターケークを水に溶かし、アンモニア溶液でpHを20に調整し、反応塊を一晩撹拌した。結果として生じた懸濁液をろ過し、ろ液のpHをアンモニア溶液で30に調整し、反応塊を2時間撹拌した。沈殿物をろ過し、約100°Cで乾燥させた。H1NMR:769578778258441282。収量は113gであった。B2ブロモ1メチル1Hベンズイミダゾール5カルボン酸の合成メタノール中の臭素の溶液をメタノール中の1Hベンズイミダゾール6カルボン酸の懸濁液に冷却しながら投入した。反応塊を室温で3日間撹拌した。その後、ロータリーエバポレーターで溶液体積を120mlに減じた。得られた濃縮物をアセトンに加えて一晩撹拌した。沈殿物をろ過し、アセトンですすいで乾燥させた。H1NMR:3947995814839979。収量は205gであった。Cトリカルボキシ51117トリメチルビス31ベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12a31ベンズイミダゾール51117トリイウムトリブロミドの合成2ブロモ1メチル1Hベンズイミダゾール5カルボン酸をNメチルピロリドンに投入した。反応塊を150~155°Cで6時間撹拌した。自冷後、それをクロロホルムに加えて2時間撹拌した。沈殿物をろ過した。フィルターケークをクロロホルムに懸濁させ、ろ過し、クロロホルムですすいだ。約90°Cで生成物を乾燥させた。H1NMR412414416418810584859909705。生成物を約90°Cで乾燥させた。収量は188gであった。実施例21この実施例はビスベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12aベンズイミダゾールトリスルホン酸の混合物の合成を記述する:Aビスベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12aベンズイミダゾールの合成2クロロ1Hベンズイミダゾールを200~220°Cまで加熱し、30分間撹拌した。ニトロベンゼンを反応塊に加えて25分間撹拌しながら煮沸した。約80°Cまで自冷後、それをろ過し、アセトンですすいだ。フィルターケークを約100°Cで乾燥させた。収量は21gであった。Bビスベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12aベンズイミダゾールトリスルホン酸の混合物の合成ビスベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12aベンズイミダゾールを20発煙硫酸に投入し、一晩撹拌した。その後、反応塊を水で希釈した。沈殿物をろ過し、濃塩酸、14ジオキサン及びアセトンですすいだ。生成物をデシケーター内で乾燥させた。収量は132gであった。実施例22この実施例はビスベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12aベンズイミダゾールトリカルボン酸の混合物の合成を記述する:A2オキソ23ジヒドロ1Hベンズイミダゾール6カルボン酸メチルの合成34ジアミノ安息香酸メチル二塩酸塩を尿素と混合した。反応混合物を約150°Cで7時間加熱した。冷却後、粉末を水に懸濁させ、この懸濁液のpHを塩酸で045に調整した。沈殿物をろ過し、水及び塩酸ですすいだ。得られたフィルターケークを約100°Cで乾燥させた。収量は157gであった。B2クロロ1Hベンズイミダゾール6カルボン酸メチルの合成2オキソ23ジヒドロ1Hベンズイミダゾール6カルボン酸メチルをオキシ塩化リンに投入した。沸騰反応塊を通して乾燥塩化水素を12時間泡立てた。冷却後、反応塊を氷と水の混合物に注いだ。沈殿物をろ過して取り除いた。ろ液を水とアンモニア溶液で希釈し、その後にアンモニア溶液でpHを56に調整した。沈殿物をろ過し、水ですすいだ。収量は395gであった。Cビスベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12aベンズイミダゾールトリカルボン酸トリメチルの合成2クロロ1Hベンズイミダゾール6カルボン酸メチルを185~190°Cで10時間加熱した。収量は303gであった。Dビスベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12aベンズイミダゾールトリカルボン酸の合成ビスベンズイミダゾ12341256135トリアジノ12aベンズイミダゾールトリカルボン酸トリメチルを水酸化カリウムの5溶液に投入し、15時間煮沸した。冷却後、得られた溶液をろ過し、塩酸塩溶液で中和し、塩酸で溶液のpHを125に調整した。沈殿物をろ過し、水ですすぎ、約100°Cで乾燥させた。質量スペクトル:MZ480。収量は263gであった。実施例23この実施例は、下記スキームに従って行なわれる67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オンのスルホンアミドカルボン酸の混合物の合成を記述する:67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン9カルボン酸と67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン10カルボン酸の混合物をクロロスルホン酸と95°Cで4時間撹拌する。次に反応塊を氷中に注ぐ。沈殿物をろ過により分離し、氷冷水で洗浄水の中性反応まで洗浄する。HPLCデータによると、フィルター上の残渣は、915の目的生成物と5のカルボキシスルホン酸誘導体を含有した。この残渣を少しずつアンモニア水溶液に導入し、混合物を室温で約1時間撹拌してから硫酸を添加してアンモニア溶液を酸性にしてpH25にする。沈殿物をろ過し、3塩酸に懸濁させ、再びろ過する。残渣を水で洗浄する。この手順は39gの2スルホンアミド67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン9カルボン酸と2スルホンアミド67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン10カルボン酸の混合物を生じさせた。沈殿物を105°Cで空気乾燥させる。Vision2000分光計を用いて記録した生成物の質量スペクトルは以下のとおりである:mz3586molwt35804。OceanPC2000UVVIS分光光度計を用いて測定した生成物の水溶液の電子吸収スペクトルはλmax1325nm及びλmax2335~340nmで吸収最大値を示した。元素分析は下記結果を与えた:C5028H281N1564S895;C5063H288N1601。実施例24この実施例は2スルホ67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン9カルボン酸アミドと2スルホ67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン10カルボン酸アミドの混合物の合成を記述する。最初に、この実施例は下記スキームに従って行なわれる67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン9カルボン酸アミドと67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン10カルボン酸アミドの混合物の合成を記述する:9カルボキシ67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オンと塩化チオニルの混合物を25時間煮沸する。最終反応混合物をろ過し、残渣を四塩化炭素で洗浄する。真空乾燥後、沈殿物を徐々にアンモニア水溶液に、反応混合物の温度が約5°Cで維持されるように氷冷水浴で冷却しながら導入する。得られた懸濁液を指示温度で30分間撹拌してから45°Cに加熱し、この温度で30分間撹拌する。沈殿物を熱ろ過し、水で洗浄する。沈殿物を105°Cで空気乾燥させる。この手順は、67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン9カルボン酸アミドと67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン10カルボン酸アミドの混合物43gを生じさせた。Vision2000分光計を用いて記録した生成物の質量スペクトルは以下のとおりである:mz2782molwt27808。OceanPC2000UVVIS分光光度計を用いて測定した生成物の水溶液の電子吸収スペクトルはλmax1245~250nm及びλmax2335~340nmに吸収最大値を示した。元素分析は下記結果を与えた:C6474H362N2013;C6453H386N2001。最後に、この実施例は2スルホ67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン9カルボン酸アミドと2スルホ67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン10カルボン酸アミドの混合物の合成を記述する。67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン9カルボン酸アミドと67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン10カルボン酸アミドの混合物を20発煙硫酸と室温で1時間撹拌する。反応塊を水で希釈し、沈殿物をろ過により分離し、3塩酸でスラリーにして2回洗浄する。沈殿物を100°Cで空気乾燥させる。この手順は2スルホ67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン9カルボン酸アミドと2スルホ67ジヒドロベンズイミダゾ12cキナゾリン6オン10カルボン酸アミドの混合物42gを生じさせた。Vision2000UVVIS分光計を用いて記録した生成物の質量スペクトルは以下のとおりである:mz3586molwt35804。OceanPC2000UVVIS分光光度計を用いて測定した生成物の水溶液の電子吸収スペクトルはλmax1325nm及びλmax2335~340nmに吸収最大値を示した。元素分析は下記結果を与えた:C5028H281N1564;;C4994H293N1600。実施例25この実施例は本発明のリターダーの調製を記述する。44ジベンゼンスルホン酸及び文献ではPBDTとしても知られるポリに基づいたゲストホスト系を使用する。これらの成分は別々に、適正濃度でリオトロピックネマティック液晶を形成することができ、これらを用いて固定光学異方性を有する位相差フィルムを調製することができる。有機化合物45の場合、ネマティックLLC相は第1型の二軸超分子に基づいているが、有機化合物1のネマティック相は剛体棒状ポリマー巨大分子によって形成される。2つの化合物の比は広範にわたって変化し、結果としてゲスト型分子とホスト型分子を区別する用語法はかなり条件次第である。この実施例では濃度と無関係に有機化合物45がホスト分子とみなされる。両水溶液を混合すると、PBDT超分子の軸が好ましくは有機化合物45の分子スタックの軸と平行であるゲストホストネマティックLLCが得られた。ゲストホストLLCは、ネマティック液晶に典型的なずり減粘を示す。図1は、ずり速度に対するゲストホストLLCの粘度依存性を示し、図中、純粋有機化合物45、107wt;質量比PBDT1783を有するゲストホスト系、162固体wt、PBDTのMn25000;質量比PBDT6436を有するゲストホスト系、73固体wt、PBDTのMn145000;純粋PBDT、20wt、Mn25000。基板上へのゲストホストLLCの沈着プロセスの結果、主軸の1つがコーティング方向に沿ったゲストホスト固体異方性層の形成となった。図2は、バルクLLC溶液内及び基板上への沈着後のPBDT及び有機化合物45のキネティック単位の相互位置を示す。ゲストホスト系の主屈折率の制御は、主軸は一致するが固有値が異なることを特徴とする、ゲストとホストの巨視的分極率テンソルの重ね合わせに基づいている。いくつかの異なる比の有機化合物45とPBDTの混合物を調査した。液晶溶液中の有機化合物45の質量部に対する複合フィルムのNZファクターの実験依存性を図3に示す。NZファクターは広範に合わせられることが分かる。位相差層の複屈折のスペクトル分散を効率的に制御することもできる。これは応用にとって重要な特徴である。実際に、個々のゲスト材料及びホスト材料は主屈折率の強いスペクトル分散を示すにもかかわらず、結果として複合層によってもたらされる位相差のスペクトル依存性は無視できるか又は逆のことさえある。これは、混合物では剛体棒状ポリマー巨大分子の系はポジティブA型材料として機能し、一方で円柱状超分子はネガティブ材料として機能するからである。このように、複屈折についてスペクトル分散による補償の効果が観察される。最高屈折率及び最高分散のポリマー材料の主軸は、最低屈折率及び最低分散の超分子の軸と一致し、逆もまた同じであり、最高屈折率と強分散の超分子の軸が最低分散のポリマーに対応することを意味している。従って、A複合材料では、2つの主屈折率のスペクトル分散が等しなり、結果として複屈折の分散が減じる。個々のゲスト材料及びホスト材料について強分散の主屈折率のスペクトル依存度の差異を制御することによって、結果として生じる複屈折の分散を効率的に制御することができる。