それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示する状態表示手段と、前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定する判定手段と、前記判定手段により、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を行う警告表示手段と、前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示する対策表示手段と、を備える表示処理システム。請求項1に記載の表示処理システムにおいて、前記対策表示手段により表示された前記対策を選択する操作指示を受け付ける受付手段と、前記操作指示を受け付けたとき、受け付けた前記操作指示により選択された前記対策を行ったときの効果を、前記パラメータ毎に前記状態値の変化として算出する算出手段と、算出された各前記パラメータの前記状態値の前記変化を表示する効果表示手段と、をさらに備える表示処理システム。請求項2に記載の表示処理システムにおいて、前記効果表示手段は、前記対策を行ったときの効果を示す情報として、前記パラメータの前記状態値の前記変化の増減を示す情報を表示する表示処理システム。請求項2または3に記載の表示処理システムにおいて、前記効果表示手段は、前記パラメータの前記状態値の前記上限値に対する変化の度合を示す情報を表示する表示処理システム。請求項2乃至4いずれかに記載の表示処理システムにおいて、前記対策を行ったときの前記効果として、各前記パラメータの前記状態値の変化を前記対策に関連付けて記憶する効果記憶手段をさらに備え、前記算出手段は、前記効果記憶手段を参照し、受け付けた前記操作指示により選択された前記対策を行ったときの効果を、前記パラメータ毎に、前記状態値の前記変化として算出する表示処理システム。請求項1乃至5いずれかに記載の表示処理システムにおいて、前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を記憶する対策記憶手段をさらに備え、前記対策表示手段は、前記対策記憶手段を参照し、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータに対応する対策を表示する表示処理システム。請求項1乃至6いずれかに記載の表示処理システムにおいて、複数の前記パラメータは、コンピュータシステムのマシン運用に関するパラメータと、前記コンピュータシステムのファシリティ管理に関するパラメータと、の両方を含む表示処理システム。請求項1乃至7いずれかに記載の表示処理システムにおいて、前記パラメータに関連する詳細情報を表示する詳細情報表示手段をさらに備える表示処理システム。請求項1乃至8いずれかに記載の表示処理システムにおいて、それぞれ上限値を有する複数のパラメータの状態値を収集する収集手段をさらに備え、前記状態表示手段は、前記収集手段が収集した前記パラメータの前記状態値を表示する表示処理システム。表示部を有する処理装置が、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を前記表示部に表示し、前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定し、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を前記表示部にて行い、前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を前記表示部に表示する表示処理方法。表示部を有するコンピュータに、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、前記上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を前記表示部に表示する手順、前記パラメータ毎に前記状態値が前記上限値に近いか否かを判定する手順、前記判定する手順により、前記状態値が前記上限値に近いと判定された前記パラメータについて、利用者に警告する表示を前記表示部に行う手順、前記パラメータ毎に、前記状態値が前記上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を前記表示部に表示する手順を実行させるためのプログラム。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。第1の実施の形態図1は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム1の構成を示すブロック図である。本発明の実施の形態に係る表示処理システム1は、たとえば、ネットワーク3を介して接続されるデータセンタDC5の各設備の容量やリソース利用率など、システムの運用管理状況を示す情報を利用者に提示する。本実施形態において、利用者とは、たとえば、データセンタ5のシステムを管理する管理者などである。データセンタ5では、たとえば、多数のコンピュータが、フロアに設置された複数段および複数列の収容部を有する複数のラックに収容されている。データセンタ5は、さらに複数のフロア、あるいは、複数の建屋を有してもよい。表示処理システム1は、たとえば、CPUCentralProcessingUnit12やメモリ14、ハードディスクなどの記憶装置16、および通信装置図ではインタフェースI/F18を備えるコンピュータ10を有する。CPU12は、コンピュータ10の各要素とバス20を介して接続され、各要素とともにコンピュータ10全体を制御する。表示処理システム1のコンピュータ10は、キーボードやマウス等の入力装置40やディスプレイなどの表示装置30やプリンタ等の出力装置不図示と接続されるサーバコンピュータやパーソナルコンピュータ、またはそれらに相当する装置により実現することができる。そして、CPU12が、記憶装置16に記憶されるプログラムをメモリ14に読み出して実行することにより、以下に説明する各ユニットの各機能を実現することができる。なお、各図において、本発明の本質に関わらない部分の構成については省略してあり、図示されていない。図2は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム1のコンピュータ10が実現する表示処理装置100の構成を示す機能ブロック図である。図2に示すように、本実施形態の表示処理システム1は、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示する状態表示部102と、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定する判定部104と、判定部104により、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、利用者に警告する表示を行う警告表示部106と、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示する対策表示部110と、を備える。なお、表示処理装置100の各構成要素は、上述したコンピュータ10図1のCPU12、メモリ14、メモリ14にロードされた本図の構成要素を実現するプログラム、そのプログラムを格納するハードディスクなどの記憶装置16、ネットワーク接続用インタフェース18を中心にハードウェアとソフトウェアの任意の組合せによって実現される。そして、その実現方法、装置にはいろいろな変形例があることは、当業者には理解されるところである。以下説明する各図は、ハードウェア単位の構成ではなく、機能単位のブロックを示している。本実施形態のコンピュータプログラムは、表示処理装置100を実現させるためのコンピュータ10図1に、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示装置30図1に表示する手順、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定する手順、判定する手順により、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、利用者に警告する表示を表示装置30図1に行う手順、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示装置30図1に表示する手順を実行させるように記述されている。本実施形態のコンピュータプログラムは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録されてもよい。記録媒体は特に限定されず、様々な形態のものが考えられる。また、プログラムは、記録媒体からコンピュータのメモリにロードされてもよいし、ネットワークを通じてコンピュータにダウンロードされ、メモリにロードされてもよい。具体的には、表示処理装置100は、状態表示部102と、判定部104と、警告表示部106と、対策記憶部108と、対策表示部110と、を備える。状態表示部102は、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を示す画面130図4をコンピュータ10図1の表示装置30に表示する。本実施形態において、パラメータとは、たとえば、データセンタ5のIT機器やサービスの運用管理状況を示す情報であり、データセンタ5の設備ファシリティ管理に関連するラックスペース、電源電力kW、空調能力、無停電電源装置UPS:UninterruptiblePowerSupplyの電源容量kWまたはkVAや、データセンタ5のコンピュータのリソースマシン管理に関係するCPU負荷率、メモリ容量、ハードディスク記憶容量等を含むことができる。本実施形態において、各パラメータの状態値は、指定された期間の各パラメータの実測値から算出される平均値や所定の統計値等を含むことができる。この所定期間は、たとえば、1分、1時間、1日、1週間、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、または任意指定された期間等、利用者が予め指定するか随時変更するなどして指定された期間とすることができる。各パラメータの状態値は、様々なタイミングで様々な方法で取得することができる。たとえば、各パラメータの状態値は、表示処理装置100が、予め取得してメモリ14に記憶している情報に含まれてもよいし、ネットワーク3または他の記録媒体を介して定期的または随時、受け付けた情報に含まれていてもよい。また、平均値や統計値の算出処理は、表示処理装置100が行ってもよいし、他のコンピュータで行ったものを取得してもよい。表示する対象となるパラメータは、利用者により設定画面不図示により予め選択、または随時選択できてもよい。さらに、各パラメータの所定期間の上限値は、設定値として予め利用者などが設定画面不図示から設定した値を受け付け、コンピュータ10のメモリ14にそれぞれ記憶することができる。パラメータは、互いに相関関係を有してもよく、画面上で互いの状態値が比較できるように表示するのが好ましい。状態表示部102は、図4の画面130に示すように、たとえば、パラメータを各軸不図示とするレーダチャート131でパラメータの状態値を図示して表示することができる。図4の画面130は、レーダチャート131と、後述する対策リスト136と、を含む。本実施形態の表示処理装置100において、状態表示部102により図4の画面130に表示されるパラメータの状態値は、上限値に対する割合、パーセンテージなどで表示することができる。たとえば、図4のレーダチャート131のように、上限値表示部133の各軸のパラメータの上限値を100としているので、上限値表示部133はレーダチャート131の各軸の中心から同距離の位置に表示される。図4に示すように、上限値表示部133は、幅α不図示を有する帯状の領域で表示されてもよい。この上限値表示部133の領域内に状態値が入ったとき、後述するように、判定部104が、そのパラメータに対する対策が必要と判定することとなる。ここで、αは、上限値に対して、パラメータの状態値がどの程度近づいた場合に、そのパラメータについて対策を講じる必要があるかを判定する必要があるかを指定する値である。αは、パラメータ毎に設定してもよい。上限値100に対するパーセンテージで設定してもよいし、状態値の単位で数値を設定してもよい。これらの設定は、設定画面不図示または画面130上で利用者により設定変更できてもよい。また、状態表示部134は、各パラメータの状態値を、上限値100に対するパーセンテージに換算し、レーダチャート131の各軸上に表示することができる。図4のレーダチャート131では、4つのパラメータ、電源電力、ラックスペース、空調能力、およびUSP電源容量が4つの軸に割り当てられていて、それぞれラベル132に名称が表示される。各軸のパラメータの上限値が上限値表示部133に示すように表示され、各パラメータの状態値が状態表示部134に示すように表示される。同じ単位や指標を有する複数のパラメータの状態表示を行う場合はたとえば、電源電力容量とUSP電源容量や、メモリ容量とHDD容量など、実際の値を画面130上で比較できるようにスケールを揃えて表示してもよい。つまり、上限値がパラメータ毎に異なる場合、上限値表示部133の上限値を示す各軸の中心からの距離が異なってもよい。なお、パラメータの状態値の表示形態は、図4のレーダチャート131に限定されるものではなく、棒グラフ、時系列の折れ線グラフなど様々な態様が考えられる。たとえば、状態値と上限値の数値を一覧表などで表示してもよい。図5に示すように、利用者は入力装置40を操作して、期間選択リスト152から期間を指定することができる。状態表示部102は、この期間の指定を受け付け、指定された期間の各パラメータの状態値の平均値や所定の統計値等を表示する。たとえば、1分、1時間、1日、1週間、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、または任意指定された期間等、利用者が予め指定、または随時変更して表示させることができる。また、状態表示部102による状態値の表示は、常時または指示により更新することもできる。図4では、指定された期間1ヶ月が選択期間表示部148に表示されるとともに、画面130には、現時点を含む1ヶ月間、または前回集計済みの1ヶ月間の状態値の平均値が表示されている。また、図5に示すように、利用者は入力装置40を操作して、対象選択リスト150から、状態値を表示する対象をデータセンタ5の全体または部分的に選択して指定することができる。利用者は、たとえば、データセンタ全体、フロア毎、部屋毎、その他の所定の区分毎、全社、支店毎、部署毎、施設毎、全国、都道府県別、市町村別などに表示する対象を選択できる。また、後述する図7のように、状態表示部102は、一つのパラメータについて、複数の対象別施設別、フロア別などに比較できるように状態値を表示してもよい。図4の画面130では、指定された対象が選択対象表示部146に表示されるとともに、その指定された対象、ここではデータセンタ5全体の状態値の平均値がレーダチャート131に表示されている。図2に戻り、判定部104は、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定する。パラメータ毎に状態値が上限値-α以上になったとき、そのパラメータの状態値が上限値に近いと判定し、上限値-α未満の場合、そのパラメータの状態値は正常であると判定する。本実施形態において、パラメータの状態値が上限値に近いとは、パラメータの状態値が上限値を超えることでシステムダウンなどの障害が発生してしまう前に、利用者に報知する必要があるレベルである。パラメータの状態値が上限値に近い値は、上限値より低く、障害が発生しない程度の値とすることができる。パラメータの状態値が上限値に近いことの報知を受けて、利用者は、障害が発生する前にパラメータの状態値を正常に戻すための対策を講じることが可能となる。判定部104は、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて対策を講じる必要があると判定した場合に、その旨を警告表示部106および対策表示部110に通知する。なお、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータの場合、無条件に対策を講じる必要があると判定してもよいし、設定された所定の条件を考慮して判定してもよい。パラメータ毎の状態値の上限値は、必ずしも1つとは限らず、段階的な複数のレベルを設けてもよい。なお、判定部104において上限値に近いか否かの判定を行うとき、パラメータ毎に上限値-αに対するデッドバンド反応しない不感帯を経時変化の変化率などで設定して用いてもよい。パラメータ毎に状態値が上限値-α以上になり、かつ、パラメータの変化率が設定値以上の場合に、そのパラメータの状態値が上限値に近いと判定する。一方、パラメータ毎に状態値が上限値-α以上になったときに、パラメータの変化率が設定値未満の場合は、そのパラメータの状態値が上限値に近いと判定しないようにすることができる。ただし、パラメータの状態値の変化率が微小であったとしても連続して状態値が上限値-α以上になったときは、そのパラメータの状態値が上限値に近いと判定してもよい。これにより、上限値-α付近に状態値があるときに、判定結果が周期ごとに変化してしまい、そのため、表示上でも後述する警告表示が消えたり出たりを繰返してしまうことを防ぐことができる。警告表示部106は、判定部104からの通知を受けて、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、図4に示した画面130のレーダチャート131に、利用者に警告する警告アイコン135を表示装置30に表示するよう指示する。警告方法は、たとえば、パラメータのラベル付近に、警告用アイコン画像を表示したり、パラメータのラベルを強調したり、色替えしたり、点滅表示させたりしてもよい。すなわち、警告表示部106は、どのパラメータに警告が出ているのかを利用者に通知できるように警告情報を画面130に表示する。上記判定部104で、複数レベルの上限値を設けた場合は、警告表示部106は、レベル毎にアイコンの種類、色、点滅速度を変えることで、異なるレベル、すなわち、警告の緊急度の違いを利用者が認識できるような表示処理をそれぞれ行うようにしてもよい。さらに状態値が上限値を超えてしまうような場合は、警告表示部106は、利用者により強調して報知するための警告メッセージや警告アイコンなどを表示してもよい。また、警告メッセージは、たとえば、ポップアップウインドウなどに表示してもよい。対策記憶部108は、図3に示す、対策テーブル120を記憶する。対策テーブル120は、図3に示すように、パラメータ毎に状態値が上限値に近いときに、その状態を改善または解決するための対策の候補をそれぞれ少なくとも1つ対応付けて保持する。対策は、段階的に行うもの低性能マシンを破棄した後、省電力マシンを導入など、組み合わせて行うもの、などを含む。対策テーブル120は、対策毎の関連も対応付けて保持する。対策を講じる対象毎たとえば、施設の場合とフロアの場合、または、フロア毎1階と2階など、あるいは、対策を講じる時期や期間などに異なる対策を有することもできる。対策テーブル120は、各対策の対象も関連付けて保持してもよい。また、対策テーブル120は、各対策が既に実施済みか否かを示すステータスを関連付けて保持してもよい。また、上記判定部104で、複数レベルの上限値を設けた場合は、レベル毎に段階的な対策を設けてもよい。対策テーブル120は、レベル毎に対策を関連付けて保持することもできる。図2に戻り、対策表示部110は、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示する。対策表示部110は、判定部104からの通知を受け、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータを受け付ける。そして、対策表示部110は、対策記憶部108の対策テーブル120を参照し、パラメータに対応する対策の候補を取得する。そして、対策表示部110は、図4に示した画面130の対策リスト136に取得した対策の候補を一覧表などで表示するよう表示装置30に指示する。図4に示すように、対策リスト136は、改善策表示欄138と、ステータス表示欄140と、を含む。改善策表示欄138に表示される各対策図4では、改善策と示されるには、それぞれチェックボックス142が設けられている。利用者は、入力装置40を用いて、画面130上で、対策のチェックボックス142をチェックすることで、その対策を選択することができる。対策の選択の受け付けは、たとえば、チェックボックスの他に、択一選択の場合はラジオボタンでもよいし、その他、操作ボタン、アイコン、項目選択リスト、メニュー、リンクなど、様々なグラフィカルユーザインタフェースGUIを用いることができる。各対策のステータス表示欄140は、その対策のステータスとして、その対策が既に講じられているか否かを示す情報、たとえば、未、済、採用予定準備中などを表示する。準備中の場合には、実施予定日を表示してもよい。この画面130上で、ステータス表示欄140の矢印を利用者が入力装置40を用いて選択することで、ステータス毎に対策をソートすることもできる。対策リスト136に表示される対策は、段階的に行うもの低性能マシンを破棄した後、省電力マシンを導入など、組み合わせて行うもの、などは、その互いの関係が分かるように表示するのが好ましい。たとえば、複数の対策が段階的に行われるものである場合などは、複数の対策の互いの関係が分かるように表示する。たとえば、段階的に複数の対策を講じるのが好ましい場合の例を図4に示す。図4では、低性能マシンを廃棄し、さらに、省電力マシンを導入するという2つの対策は、第1段階として低性能マシンを廃棄した後、第2段階として、省電力マシンを導入するという対策を講じるのが望ましいことを示している。段階的に対策を講じることが望ましいことを利用者に示すために、レベル表示部144を用いて、省電力マシンを導入するという対策のレベルを低性能マシンを廃棄するという対策よりも桁を下げて表示する。なお、必ずしも上位レベルのものから選択する必要はなく、図4の例で言えば、低性能マシンを廃棄せずに、省電力マシンを導入するように、下位レベルのもののみを選択することもできる。なお、必ず段階的に行う必要があるものについては、上位レベルから下位レベルまで順番にしか選択できないようにすることが望ましい。なお、本実施形態では、図4に示すように、レーダチャート131と、対策リスト136は、同じ画面130に表示されるが、これに限定されるものではない。レーダチャート131と対策リスト136は、別ウインドウでもよい。また、対策リスト136は、通常は表示されず、警告表示部106が警告表示を行ったときや、利用者が表示を指示したときのみ、表示するようにしてもよい。たとえば、画面130において、警告を示す表示がされているパラメータのラベル132を利用者が選択操作したとき、そのパラメータに対する対策を含む対策リスト136を画面130または別ウインドウとして表示するようにしてもよい。また、図7に示すように、本実施形態において、あるパラメータについて、データセンタ5全体の値ではなく、フロア毎などに詳細区分された状態値の表示を行うこともできる。また、データセンタ5全体と、フロア毎の状態が比較できるように表示してもよい。図7では、選択対象パラメータ表示部162に、リスト不図示によって選択されたパラメータが表示されている。画面160には、パラメータの中から選択された電源電力について、フロア毎の状態値と上限値を示すレーダチャート131が表示される。図7のレーダチャート131では、4つのフロアA、B、C、Dが4つの軸に割り当てられており、対応するフロアがラベル164に表示されている。また、選択されたパラメータ電源電力の上限値が上限値表示部133に表示され、各フロアの状態値が状態表示部134に表示される。なお、パラメータの上限値は、フロア毎に異なるように設定してもよい。上限値が対象フロア等毎に異なる場合、データセンタ5全体のパラメータの上限値は、各対象の上限値の平均値を用いてもよいし、最小の上限値を用いてもよい。さらに、画面160の対策リスト136は、フロア表示欄166毎にフロア毎の対策を含むことができる。図7に示すように、たとえば、フロアBの電源電力の状態値が上限値いっぱいになっている場合、電源電力に余裕があるフロアAまたはDにマシンを移動するなどの対策を表示してもよい。このように、フロア毎に対策を設けることが可能な場合、それらの条件と対策を、対策記憶部108に関連付けて記憶しておくことができる。このように構成された本実施形態の表示処理システム1の動作について、以下に説明する。図6は、本実施形態の表示処理システム1の動作の一例を示すフローチャートである。以下、図1乃至図4、および図6を用いて説明する。本実施形態の表示処理方法において、表示処理装置100図2が、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を表示装置30図1に表示しステップS101、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定しステップS103、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて、利用者に警告する表示を表示装置30図1にて行いステップS105、パラメータ毎に、状態値が上限値に近いときに、その状態を改善するための対策を表示装置30図1に表示するステップS107。具体的には、まず、本実施形態の表示処理システム1において、表示処理装置100の状態表示部102図2が、それぞれ上限値を有する複数のパラメータについて、上限値に対する所定期間の各パラメータの状態値を示すレーダチャート131図4を表示装置30の画面130図4に表示するステップS101。そして、表示処理装置100の判定部104図2が、パラメータ毎に状態値が上限値に近いか否かを判定するステップS103。判定部104は、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて対策を講じる必要があると判定した場合にステップS103のYES、その旨を警告表示部106および対策表示部110に通知する。状態値が上限値に近いパラメータがなかった場合ステップS103のNO、または、状態値が上限値に近いと判定されたパラメータについて対策を講じる必要がないと判定した場合には、本処理を終了する。表示処理装置100の警告表示部106図2が、判定部104から状態値が上限値に近いと判定されたパラメータを受け付け、受け付けたパラメータについて、画面130のレーダチャート131図4の該当するパラメータのラベル132の脇に警告アイコン135図4を表示装置30に表示させるステップS105。さらに、表示処理装置100の対策表示部110図2が、判定部104から状態値が上限値に近いと判定されたパラメータを受け付け、表示処理装置100の対策記憶部108図2の対策テーブル120図3を参照し、受け付けたパラメータに対応する対策を取得し、画面130の対策リスト136図4に対策を表示装置30に表示させるステップS107。以上説明したように、本実施形態の表示処理システム1によれば、上限値を有する複数のパラメータの状態を表示し、上限値に近く、問題のあるものについて、警告を表示するとともに、その問題の解決策を提示するので、利用者は、上限値に近いパラメータを一目で認識でき、かつ対策を知ることができる。問題把握が容易になり、かつ問題点に即した解決策を一覧表で確認できるため、適切な対策を講じることができるので、結果として、システム管理の効率および信頼性が向上する。第2の実施の形態図8は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム1のコンピュータが実現する表示処理装置200の構成を示す機能ブロック図である。本実施形態の表示処理システム1は、上記実施の形態とは、画面130の対策リスト136に表示された対策を利用者が選択したとき、選択された対策の効果を予測して利用者に提示する点で相違する。本実施形態の表示処理装置200は、図2の上記実施形態の表示処理装置100の構成に加え、対策表示部110により表示された対策を選択する操作指示を受け付ける対策受付部202と、操作指示を受け付けたとき、受け付けた操作指示により選択された対策を行ったときの効果を、パラメータ毎に状態値の変化として算出する効果算出部205と、算出された各パラメータの状態値の変化を表示する効果表示部206と、をさらに備える。具体的には、本実施形態の表示処理システム1は、図2の上記実施形態の表示処理装置100の構成に加え、さらに、対策受付部202と、効果記憶部204と、効果算出部205と、効果表示部206と、を備える。対策受付部202は、図10の画面230の対策リスト136のチェックボックス142を利用者が入力装置40を用いて操作して選択したことを受け付ける。このとき、選択されたチェックボックス142には、チェック240が表示される。また、選択された対策は、反転表示242される。対策の選択の受け付けは、たとえば、チェックボックスの他に、択一選択の場合はラジオボタンでもよいし、その他、操作ボタン、アイコン、項目選択リスト、メニュー、リンクなど、様々なグラフィカルユーザインタフェースGUIを用いることができる。図8に戻り、効果記憶部204は、対策を行ったときの効果として、各パラメータの状態値の変化を対策に関連付けて記憶する。たとえば、図9に示すように、効果記憶部204は、対策毎に、各パラメータへの効果を対応付けた効果テーブル210を記憶する。本実施形態では、効果は、各パラメータの状態値の変化の度合で示される。たとえば、パラメータの状態値の変化幅をプラスマイナス数段階に分け、数値0、±1、±2、±3、、またはパーセンテージなどで設定することができる。さらに、各フロアや部屋毎などの対象別に異なる効果を設定できてもよい。この対策と効果の関係は、設定画面不図示により利用者が設定変更でき、効果テーブル210に関連付けて記述され、効果記憶部204に記憶される。図8に戻り、効果算出部205は、操作指示を受け付けたとき、受け付けた操作指示により選択された対策を行ったときの効果を、効果記憶部204を参照してパラメータ毎に状態値の変化として算出する。また、パラメータの対策による効果を示す状態値の変化量は、対策の実施予定規模と関連付けて算出してもよい。たとえば、画面230図10で廃棄するマシンの台数や新規導入するマシンの台数の規模を選択可能にしてもよい。これにより、効果算出部205は、効果を示す状態値の変化量を実施予定規模も考慮して算出することができる。また、効果記憶部204に実施予定規模と関連付けて変化量を予め記憶してもよい。そして、効果算出部205は、算出時に効果記憶部204の変化量に実施予定規模に応じて係数を掛けて、効果を示す状態値の変化量を算出してもよい。効果表示部206は、対策受付部202が操作指示を受け付けたとき、受け付けた操作指示により選択された対策を行ったときの効果を表示する。効果は、各パラメータの状態値の変化の度合いで示すことができる。具体的には、効果算出部205は、効果記憶部204を参照し、利用者により選択された対策に対応する各パラメータの状態値の変化を取得し、複数の対策が選択された場合には、変化量をパラメータ毎に合計する。そして、効果表示部206は、算出された変化量に基づいて、パラメータの状態値の表示付近に、対策を行ったときの効果を示す情報を表示する。この効果を示す情報は、パラメータの状態値の変化の増減を示す情報であり、たとえば、図10の矢印232のアイコンなどの画像を用いて示すことができる。本実施形態では、レーダチャート131の各軸に対して、パラメータの状態値の変化の増減を矢印232のアイコンなどの向きで表現しているが、これに限定されない。たとえば、状態値の変化の増減を±の記号や0、±1、±2、などの数値で示してもよい。また、たとえば、状態値が増加し、上限値に近づく場合は赤、状態値が減少し、上限値から遠ざかる場合は青などアイコンや数値表示を色替えして表示してもよい。さらに、状態値が増加し、上限値に近づく場合、点滅や強調表示により、より利用者の視認性を向上させてもよい。さらに状態値が増加し、上限値を超えてしまうような場合は、より利用者に強調して報知するための警告メッセージや警告アイコンなどを表示してもよい。効果表示部206は、パラメータの状態値の上限値に対する変化の度合を示す情報を表示する。効果表示部206は、レーダチャート131の各軸に対するパラメータの状態値の変化の度合を段階的に表示することができる。たとえば、矢印の長さや大きさ、矢印の色の変化などを段階的に変えることで変化の度合を表現することができる。このように、本実施形態において、効果表示部206は、対策を行ったときに期待される効果を示す情報、すなわち、パラメータの状態値の変化の度合を示す情報を表示する。たとえば、図9に示すように、対策P1が選択された場合は、パラメータAの変化量は2となる。さらに、対策P2が選択された場合は、パラメータAの変化量は1となり、対策P1と対策P2の合計で、変化量は3となる。一方、同様の対策が選択された場合、パラメータBは、合計の変化量は-31=-2となる。ここで、プラスは、パラメータの状態値が対策により低く小さくなる方向に変化することを示し、マイナス-は、パラメータの状態値が対策により高く大きくなる方向に変化することを示す。数値の大きさが大きいほど、対策による効果または作用が大きいことを示す。効果表示部206は、このようにして算出された変化量に基づいて、図10のレーダチャート131に表示される矢印232の向きと長さを変えて表示させる。図10では、変化量がプラスの場合、矢印232がレーダチャート131の状態表示部134の内側に向いて表示される。一方、変化量がマイナスの場合、矢印232がレーダチャート131の状態表示部134の外側に向いて表示されることとなる。変化量の絶対値が大きいほど、矢印232の長さを長く表示することができる。また、効果表示部206は、対策によるパラメータの状態値の変化を予測できる場合、状態値の表示状態表示部134とは異なるライン色違い、破線などを用いて状態値と比較できるように変化後の状態値をレーダチャート131にプロットして表示してもよい。あるいは、変化後の状態値は、別ウインドウに表示してもよい。本実施形態の表示処理システム1において、対策を行ったときの効果は、パラメータ間で相関関係がある。これらの相関関係に基づき、効果テーブル210に、対策を行ったときの効果を示すパラメータの状態値の変化量が設定され、効果記憶部204に記憶されている。また、本実施形態では、効果算出部205における効果の予測処理に効果テーブル210を用いているが、これに限定されない。たとえば、対策の組み合わせ条件を論理式や所定のプログラム言語、ルール記述言語などで記述して記憶してもよい。上述したように、効果算出部205は、効果テーブル210を参照し、対策を行ったときの効果を示すパラメータの状態値の変化量を読み出し、パラメータ毎に変化量をそれぞれ合計する。このようにして、効果算出部205は、受け付けた操作指示により選択された対策を行ったときの効果を各パラメータの状態値の変化としてそれぞれ算出することができる。このように構成された本実施形態の表示処理システム1の表示処理装置200の動作について、以下に説明する。図11は、本実施形態の表示処理システム1の表示処理装置200の動作の一例を示すフローチャートである。以下、図8乃至図11を用いて説明する。本実施形態では、既に図4のような各パラメータの状態値を示すレーダチャート131と、対策リスト136とが表示されているものとする。この状態で、表示処理装置200の対策受付部202図8が、利用者が入力装置40を用いて操作して選択した対策を受け付けるステップS201のYES。なお、本処理は、画面230の対策リスト136図10が表示されている間、繰り返し処理されるものとする。すなわち、画面230の対策リスト136図10が表示されている間、ステップS201で選択操作指示の受け付けを監視し、操作指示を受け付けたときにステップS201のYES、ステップS203に進む。そして、表示処理装置200の効果算出部205図8が、表示処理装置200の効果記憶部204の効果テーブル210図9を参照し、選択された対策に基づいて各パラメータの状態値の変化量を算出するステップS203。そして、算出された変化量に基づいて、表示処理装置200の効果表示部206が、効果を示すアイコンの矢印232を表示するステップS205。以上説明したように、本実施形態の表示処理システム1によれば、上記実施形態と同様な効果を奏するとともに、利用者は、解決策の候補一覧表から問題を解決するための対策を選択するだけで、対策を実行した時の効果や他への影響を把握することができる。そして、利用者は、対策候補の中から選択パターンを変更しながら、パターン毎に効果を比較検討し、その中から最良の対策パターンを選択できることとなる。また、あるパラメータに対する対策を行ったとき、相関関係にある他のパラメータにどのような影響が及ぶのか、各パラメータの状態値の変化量として画面230に表示されるので、利用者は、他の対策の影響を考慮しながら最良の対策を選択できることとなる。第3の実施の形態図12は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム1のコンピュータが実現する表示処理装置300の構成を示す機能ブロック図である。本実施形態の表示処理システム1は、上記実施の形態とは、各パラメータの詳細情報を利用者に提示する点で相違する。本実施形態の表示処理装置300は、図8の上記実施形態の表示処理装置200の構成に加え、詳細選択受付部302と、詳細情報記憶部304と、詳細情報表示部306と、を備える。なお、本実施形態の表示処理システム1は、図2の上記実施形態の表示処理装置100の構成に、詳細選択受付部302と、詳細情報記憶部304と、詳細情報表示部306と、を含む構成とすることもできる。本実施形態において、図13に示すように、画面330において、利用者が入力装置40を用いてマウスポインタ332をパラメータのラベル132に移動して選択したとき、選択されたラベル132が反転表示334され、選択されたパラメータの詳細情報が画面に表示される。詳細選択受付部302は、詳細情報を表示するために利用者が選択したパラメータを受け付ける。詳細情報記憶部304は、各パラメータの詳細情報を記憶する。たとえば、ラックスペースの詳細情報は、フロアのレイアウト情報と、フロアのラックの配置情報と、ラックに収容可能なユニット数と収容されているユニット数の情報と、ラックに収容可能なユニット数と収容されているユニット数から算出されるラックの占有率などの情報と、を含むことができる。これらの情報は、過去の情報も含むことができ、履歴情報として記憶することができる。詳細情報表示部306は、詳細選択受付部302が受け付けたパラメータに関連する詳細情報を詳細情報記憶部304から取得し、表示装置30に表示させる。たとえば、図14に示すような画面340に、フロアレイアウトとともに、各ラックの収容状況を表示する。凡例348に示すように、各ラックの占有率を4段階に分類して分かりやすく表示することもできる。画面340に表示するフロアは、リストで選択することができ、選択されているフロアが、選択対象フロア表示部356に表示されている。図4の画面130と同様に、期間を選択することもできる。フロアレイアウト図342は、ラック346のレイアウトと、ラック346のラック列344毎に、搭載可能ユニット数が表示部352と、使用ユニット数が表示部350にそれぞれ表示される。他の詳細情報の例として、図15の画面360のように、ラック占有率の平均値の遷移を線グラフで表示することもできる。凡例368に示すにように、各階毎に、月毎の占有率の変化がラック占有率遷移グラフ362に表示される。図15のようにデータセンタ5の全フロアの情報を同時表示してもよいし、リストからフロアを選択して、特定のフロアのみの情報を表示させることもできる。図15では、選択対象フロア表示部364に示すように、データセンタ5全体の情報が表示されている。また、選択期間表示部366には、占有率の平均値が1ヶ月の平均値であることが示されている。以上説明したように、本実施形態の表示処理システム1によれば、上記実施形態と同様な効果を奏するとともに、各パラメータの詳細情報を表示することができるので、対策を選択する際、詳細情報を考慮してより適切な対策を選択することができる。第4の実施の形態図16は、本発明の実施の形態に係る表示処理システム1のコンピュータが実現する表示処理装置400の構成を示す機能ブロック図である。本実施形態の表示処理システム1は、上記実施の形態とは、インタフェース18を介してネットワーク3上のコンピュータから各種情報を収集し、収集した情報に基づき、パラメータの状態値を表示する点で相違する。本実施形態の表示処理装置400は、図12の上記実施形態の表示処理装置300の構成に加え、さらに、情報取得部402を備える。本実施形態の表示処理システム1は、図3または図8の上記実施形態の表示処理装置100または表示処理装置200の構成に、さらに、情報取得部402を備えた構成とすることもできる。情報取得部402は、ネットワーク3上のコンピュータからインタフェース18を介して各種情報を収集する。情報取得部402が収集する情報は、たとえば、データセンタ5の設備ファシリティ管理に関連するラックスペース、電源電力kW、空調能力、および無停電電源装置UPS:UninterruptiblePowerSupplyの電源容量kWまたはkVAなどの情報、ならびに、データセンタ5のコンピュータのリソースマシン管理に関連するCPU負荷率、メモリ容量、およびハードディスク記憶容量などの情報を含むことができる。情報取得部402は、収集したこれらの情報から各種パラメータの状態値を取得する。情報取得部402によるこれらの情報の収集は、たとえば、ネットワーク3上のデータセンタ5の管理サーバなどが収集した情報を表示処理装置400に提供することなどで実現できる。情報取得部402が収集した情報は、詳細情報記憶部304に記憶されてもよい。本実施形態において、状態表示部102は、図17に示すような画面430を表示装置30に表示させる。このとき、状態表示部102は、情報取得部402が収集した情報に基づき取得されたパラメータの状態値を表示装置30に表示させる。このように、本実施形態の表示処理システム1の表示処理装置400は、上記実施形態の図4の画面130などと異なり、データセンタ5のファシリティ管理に関係する情報に加え、データセンタ5のリソース管理に関係する情報に基づいて、リソース容量情報に関連する各種パラメータの状態値をさらに表示でき、異なる管理対象の情報を総合的に表示することができる。図17に示すように、レーダチャート131は、図4と同様な電源電力、USP電源容量、ラックスペース、および空調能力などのファシリティ管理に関係するパラメータラベル132とともに、リソース管理に関係するCPU負荷平均をパラメータラベル432が表示されている。以上説明したように、本実施形態の表示処理システム1によれば、上記実施形態と同様な効果を奏するとともに、ネットワーク3上のコンピュータからデータを収集できるので、様々な情報に基づくパラメータについて、状態値と上限値とを比較して表示することができる。さらに、データセンタ5のファシリティ管理に関係する情報とともに、データセンタ5のリソース管理に関係する情報に基づいて、リソース容量情報に関連する各種パラメータの状態値を表示することができ、それぞれの相関関係に基づく対策による効果を確認しながら、対策を練ることができるので、より適切な対策を講じることができる。このように、利用者は様々な視点からコンピュータシステムを管理することが可能となる。以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。また、実施形態および実施例を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態および実施例に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。この出願は、2010年9月9日に出願された日本出願特願2010-202199号を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。