"回転可能な軸部と、潤滑液を供給するための供給溝を備えて前記潤滑液を介して前記軸部を支持する軸受部と、前記潤滑液を供給する潤滑液供給部と、前記潤滑液の供給量を調整するための調整弁と、前記調整弁を駆動制御する調整弁駆動制御部と、前記軸受部内における前記軸部の位置を検出する軸部位置検出部と、検出された前記軸部の位置に基づいて、自励振動が発生するおそれがある状態であるか否かを判定する潤滑液状態判定部と、を備えたジャーナル軸受であって、前記潤滑液状態判定部は、検出された前記軸部の位置に基づいて前記軸部の振幅を算出し、算出された前記振幅が第一の閾値以上である場合に、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定された場合に、前記調整弁駆動制御部は、自励振動の発生を防止するように前記調整弁を駆動制御することを特徴とするジャーナル軸受。回転可能な軸部と、潤滑液を供給するための供給溝を備えて前記潤滑液を介して前記軸部を支持する軸受部と、前記潤滑液を供給する潤滑液供給部と、前記潤滑液の供給量を調整するための調整弁と、前記調整弁を駆動制御する調整弁駆動制御部と、前記軸受部内における前記軸部の位置を検出する軸部位置検出部と、検出された前記軸部の位置に基づいて、自励振動が発生するおそれがある状態であるか否かを判定する潤滑液状態判定部と、を備えたジャーナル軸受であって、前記潤滑液状態判定部は、検出された前記軸部の位置に基づいて前記軸部の振動数の変化率を算出し、算出された前記振動数の変化率が第二の閾値以上である場合に、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定された場合に、前記調整弁駆動制御部は、自励振動の発生を防止するように前記調整弁を駆動制御することを特徴とするジャーナル軸受。前記潤滑液状態判定部は、検出された前記軸部の位置に基づいて、前記軸部及び前記軸受部の焼付きが発生するおそれがある状態であるか否かを判定するものであって、検出された前記軸部の位置に基づいて、前記軸部と前記軸受部との間の隙間の最小値である軸受隙間を算出し、算出された前記軸受隙間が第三の閾値未満である場合に、前記軸部及び前記軸受部の焼付きが発生するおそれがある状態であると判定し、前記軸部及び前記軸受部の焼付きが発生するおそれがある状態であると判定された場合に、前記調整弁駆動制御部は、前記軸部及び前記軸受部の焼付きの発生を防止するように前記調整弁を駆動制御することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のジャーナル軸受。前記軸部は、軸方向から見て真円形状を呈しており、前記軸受部は、軸方向から見て真円形状を呈しており、前記供給溝は、前記軸部の上部から前記軸部の回転方向とは逆方向で30~60°の範囲内に設けられていることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のジャーナル軸受。前記軸部は、軸方向から見て真円形状を呈しており、前記軸受部は、楕円形状を呈しており、前記供給溝は、前記軸受部の短軸方向に設けられており、かつ、前記軸部の上部から前記軸部の回転方向とは逆方向で90°の位置に設けられていることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のジャーナル軸受。しかし、ティルティングパッド軸受に匹敵する安定性を有するジャーナル軸受は未だに開発されていない。本発明は、前記した事情を鑑みて創案されたものであり、簡単な構造で高い安定性を有するジャーナル軸受を提供することを課題とする。前記課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、回転可能な軸部と、潤滑液を供給するための供給溝を備えて前記潤滑液を介して前記軸部を支持する軸受部と、前記潤滑液を供給する潤滑液供給部と、前記潤滑液の供給量を調整するための調整弁と、前記調整弁を駆動制御する調整弁駆動制御部と、前記軸受部内における前記軸部の位置を検出する軸部位置検出部と、検出された前記軸部の位置に基づいて、自励振動が発生するおそれがある状態であるか否かを判定する潤滑液状態判定部と、を備えたジャーナル軸受であって、前記潤滑液状態判定部は、検出された前記軸部の位置に基づいて前記軸部の振幅を算出し、算出された前記振幅が第一の閾値以上である場合に、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定された場合に、前記調整弁駆動制御部は、自励振動の発生を防止するように前記調整弁を駆動制御することを特徴とする。かかる構成によると、自励振動を防止することができるので、軸部の振動が安定化する。したがって、ジャーナル軸受は、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。また、請求項2に記載の発明は、回転可能な軸部と、潤滑液を供給するための供給溝を備えて前記潤滑液を介して前記軸部を支持する軸受部と、前記潤滑液を供給する潤滑液供給部と、前記潤滑液の供給量を調整するための調整弁と、前記調整弁を駆動制御する調整弁駆動制御部と、前記軸受部内における前記軸部の位置を検出する軸部位置検出部と、検出された前記軸部の位置に基づいて、自励振動が発生するおそれがある状態であるか否かを判定する潤滑液状態判定部と、を備えたジャーナル軸受であって、前記潤滑液状態判定部は、検出された前記軸部の位置に基づいて前記軸部の振動数の変化率を算出し、算出された前記振動数の変化率が第二の閾値以上である場合に、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定された場合に、前記調整弁駆動制御部は、自励振動の発生を防止するように前記調整弁を駆動制御することを特徴とする。かかる構成によると、自励振動を防止することができるので、軸部の振動が安定化する。したがって、ジャーナル軸受は、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。また、請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載のジャーナル軸受であって、前記潤滑液状態判定部は、検出された前記軸部の位置に基づいて、前記軸部及び前記軸受部の焼付きが発生するおそれがある状態であるか否かを判定するものであって、検出された前記軸部の位置に基づいて、前記軸部と前記軸受部との間の隙間の最小値である軸受隙間を算出し、算出された前記軸受隙間が第三の閾値未満である場合に、前記軸部及び前記軸受部の焼付きが発生するおそれがある状態であると判定し、前記軸部及び前記軸受部の焼付きが発生するおそれがある状態であると判定された場合に、前記調整弁駆動制御部は、前記軸部及び前記軸受部の焼付きの発生を防止するように前記調整弁を駆動制御することを特徴とする。かかる構成によると、軸部及び軸受部の焼付きの発生を防止することができるので、軸部及び軸受部の故障を防止することができる。したがって、ジャーナル軸受は、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。また、請求項4に記載の発明は、請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のジャーナル軸受であって、前記軸部は、軸方向から見て真円形状を呈しており、前記軸受部は、軸方向から見て真円形状を呈しており、前記供給溝は、前記軸部の上部から前記軸部の回転方向とは逆方向で30~60°の範囲内に設けられていることを特徴とする。かかる構成によると、真円軸受において、軸部の上部から軸部の回転方向とは逆方向で30~60°の範囲内に設けられた供給溝から、スターブ潤滑となるように潤滑液を供給するので、軸部の振動が安定化するとともに、潤滑液による膜厚が最大となる。したがって、ジャーナル軸受は、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。また、請求項5に記載の発明は、請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のジャーナル軸受であって、前記軸部は、軸方向から見て真円形状を呈しており、前記軸受部は、楕円形状を呈しており、前記供給溝は、前記軸受部の短軸方向に設けられており、かつ、前記軸部の上部から前記軸部の回転方向とは逆方向で90°の位置に設けられていることを特徴とする。かかる構成によると、楕円軸受において、軸部の上部から軸部の回転方向とは逆方向で90°に設けられた供給溝から、スターブ潤滑となるように潤滑液を供給するので、軸部の振動が安定化するとともに、潤滑液による膜厚が最大となる。したがって、ジャーナル軸受は、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。本発明によれば、簡単な構造で高い安定性を有するジャーナル軸受を提供することができる。以下、本発明の実施形態について、適宜図面を参照しながら説明する。同様の部分には同一符号を付し、重複する説明を省略する。<第一の実施形態>図1は、本発明の第一の実施形態に係るジャーナル軸受を示す図であり、aは軸部及び軸受部を示す断面図、bは全体を示す模式図である。図1に示すように、本発明の第一の実施形態に係るジャーナル軸受10Aは、軸部11と、軸受部12と、DCモータ13と、ロータ14と、潤滑液供給部15と、調整弁16と、調整弁駆動部17と、軸部位置検出部18と、ポンプ19と、制御部20と、を備えている。軸部11は、回転可能であり、軸受部12は、潤滑液を供給するための供給溝12aを備えて潤滑液を介して軸部11を支持する。ここで、軸部11の外側形状は、軸方向から見て真円形状を呈しており、軸受部12の内側形状は、軸方向から見て真円形状を呈している。供給溝12aは、軸部11の上部から設置角度γの位置に設けられている。すなわち、第一の実施形態に係る軸部11及び軸受部12は、真円軸受であり、設置角度γは、軸部31の上部から軸部31の回転方向図1aでは反時計回りとは逆方向で30~60°の範囲内であることが好ましい。この範囲では、潤滑液の膜厚が最大となり、高い安定性が得られる。DCモータ13は、ロータ14を介して軸部11を回転させる。潤滑液供給部15は、軸受部12に形成された供給溝12aを介して、軸部11と軸受部12との間に潤滑液を供給する。調整弁16は、潤滑液の供給量を調整するための弁であり、ステッピングモータ17a及び動力伝達機構17bを備えた調整弁駆動部17により駆動される。ここで、潤滑液による潤滑はスターブ潤滑である。スターブ潤滑は、潤滑液が適正な量であり、自励振動を発生するおそれがない潤滑状態である。ここで、潤滑液による潤滑状態について説明する。図2は、潤滑液による潤滑状態を模式的に示す図であり、aはフラッド潤滑状態、bは遷移状態、cはスターブ潤滑状態を示す図である。図2aに示すように、フラッド潤滑は、潤滑液1が過剰な量であり、自励振動を発生するおそれがある潤滑状態である。図2bに示すように、遷移状態は、フラッド潤滑と後記するスターブ潤滑との間の潤滑状態であり、軸受隙間のくさび領域が潤滑油1で十分に満たされていない状態である。この遷移状態では、まだ自励振動を発生するおそれがある。図2cに示すように、スターブ潤滑は、軸受隙間のくさび領域が潤滑油1で十分には満たされず、軸受隙間の下側の比較的狭い領域が潤滑液1で満たされた状態である。すなわち、スターブ潤滑は、潤滑液1が適正な量であり、自励振動を発生するおそれがない潤滑状態である。なお、軸部11の回転方向に対して軸受隙間が先狭まりになる領域のことをくさび領域という。ここで、図2aのフラッド潤滑状態において潤滑液1で満たされた領域がくさび領域に相当する。また、軸部11の回転方向に対して軸受隙間が先広がりになる領域のことを逆くさび領域という。ここで、図2aのフラッド潤滑状態において潤滑液1が存在しない領域が逆くさび領域に相当する。図1に示すように、軸部位置検出部18は、軸受部12内における軸部11の位置を検出するものであり、本実施形態では、二つの渦電流近接プローブ18a,18bを備えている。渦電流近接プローブ18aは、軸受部12の上部から鉛直方向への軸部11の距離を検出し、渦電流近接プローブ18bは、軸受部12の右部から水平方向への軸部11の距離を検出する。後記する潤滑液状態判定部20aは、これらの距離と軸部11の半径とに基づいて、軸部11の中心の二次元位置鉛直位置及び水平位置を算出し、この二次元位置の計時変化から軸部11の振幅を得ることが可能となる。ポンプ19は、軸部11と軸受部12との間から排出された潤滑液を、潤滑液供給部15に戻す。制御部20は、例えば、CPU、RAM、ROM及び入出力回路を備えており、機能部として、潤滑液状態判定部20aと、調整弁駆動制御部20bと、を備えている。潤滑液状態判定部20aは、軸部位置検出部18によって検出された軸部11の位置に基づいて、自励振動が発生するおそれがある状態であるか否かを判定する。潤滑液状態判定部20aは、軸部位置検出部18による検出結果に基づいて、軸部11の振幅を算出し、算出された振幅が第一の閾値以上である場合には、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、算出された振幅が第一の閾値未満である場合には、自励振動が発生するおそれがない状態であると判定する。調整弁駆動制御部20bは、潤滑液状態判定部20aの判定結果に基づいて、調整弁駆動部17を介して調整弁16を駆動制御する。調整弁駆動制御部20bは、判定結果が自励振動が発生するおそれがあるである場合に、自励振動を防止するように調整弁16を駆動制御する。すなわち、調整弁16の開量を低減させ、軸部11と軸受部12との間の潤滑液量を減らす。なお、潤滑液状態判定部20aによる自励振動の発生のおそれの判定手法は、軸部11の振幅によるものに限定されない。例えば、潤滑液状態判定部20aは、軸部位置検出部18による検出結果に基づいて、軸部11の振動数の変化率を算出し、軸部11の振動数の変化率が第二の閾値以上である場合には、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、算出された振動数の変化率が第二の閾値未満である場合には、自励振動が発生するおそれがない状態であると判定することができる。また、潤滑液状態判定部20aは、軸部位置検出部18による検出結果に基づいて、軸部11の軸受隙間軸部11と軸受部12との間の隙間の最小値を算出し、算出された軸受隙間が第三の閾値未満である場合には、軸部11及び軸受部12の焼付きが発生するおそれがある状態であると判定し、算出された軸受隙間が第三の閾値以上である場合には、軸部11及び軸受部12の焼付きが発生するおそれがない状態であると判定する。ここで、第三の閾値は、第一の閾値よりも小さい。調整弁駆動制御部20bは、潤滑液状態判定部20aの判定結果に基づいて、調整弁駆動部17を介して調整弁16を駆動制御する。調整弁駆動制御部20bは、判定結果が焼付きが発生するおそれがあるである場合に、焼付きを防止するように調整弁16を駆動制御する。すなわち、調整弁16の開量を増大させ、軸部11と軸受部12との間の潤滑液量を増やす。続いて、第一の実施形態に係るジャーナル軸受10Aの動作例について説明する。まず、ジャーナル軸受10Aは、調整弁16を所定の開量とした状態で、DCモータ13により軸部11を回転させる。このとき、潤滑液による潤滑はスターブ潤滑であり、軸受部12から排出液は、ポンプ19により潤滑液供給部15に戻される。ここで、潤滑液状態判定部20aは、軸部位置検出部18の検出結果に基づいて軸受部12内における軸部11の振幅を算出しており、算出された振幅が第一の閾値以上である場合には、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定する。そして、自励振動が発生するおそれがあると判定された場合には、調整弁駆動制御部20bは、調整弁16の開量を低減させ、自励振動の発生を防止する。また、潤滑液状態判定部20aは、軸部位置検出部18の検出結果に基づいて軸受隙間を算出しており、算出された軸受隙間が第三の閾値未満である場合には、軸部11及び軸受部12の焼付きが発生するおそれがある状態であると判定する。そして、焼付きが発生するおそれがあると判定された場合には、調整弁駆動制御部20bは、調整弁16の開量を増大させ、焼付きの発生を防止する。ジャーナル軸受10Aは、スターブ潤滑であるので、自励振動の発生を防止することができる。したがって、ジャーナル軸受10Aは、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。また、ジャーナル軸受10Aは、設置角度γを前記したように設定し、潤滑液による潤滑をスターブ潤滑とすることにより、軸部の振動が安定化するとともに、潤滑液による膜厚が最大となる。したがって、ジャーナル軸受10Aは、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。前記した第一の閾値、第二の閾値、第三の閾値及び調整弁16の開量の調整量は、予め行った実験に基づいて設定可能である。<第二の実施形態>続いて、第二の実施形態に係るジャーナル軸受について、第一の実施形態に係るジャーナル軸受10Aとの相違点を中心に説明する。図3は、本発明の第二の実施形態に係るジャーナル軸受を示す図であり、aは軸部及び軸受部を示す断面図、bは全体を示す模式図である。図3に示すように、第二の実施形態に係るジャーナル軸受10Bは、軸部11及び軸受部12に代えて、軸部31及び軸受部32を備えている。軸部31は、回転可能であり、軸受部32は、潤滑液を供給するための供給溝32aを備えて潤滑液を介して軸部31を支持する。ここで、軸部31の外側形状は、軸方向から見て真円形状を呈しており、軸受部32の内側形状は、軸方向から見て楕円形状を呈している。供給溝32aは、軸受部32の短径方向に設けられており、軸部31の上部から設置角度γの位置に設けられている。すなわち、第二の実施形態に係る軸部31及び軸受部32は、楕円軸受であり、設置角度γは、軸部31の上部から軸部31の回転方向図2aでは反時計回りとは逆方向で90°であることが好ましい。この角度では、潤滑液の膜厚が最大となり、高い安定性が得られる。第二の実施形態に係るジャーナル軸受10Bの動作例は、第一の実施形態に係るジャーナル軸受10Aの動作例と同様なので、説明を省略する。ジャーナル軸受10Bは、スターブ潤滑であるので、自励振動の発生を防止することができる。したがって、ジャーナル軸受10Bは、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。また、ジャーナル軸受10Bは、設置角度γを前記したように設定し、潤滑液による潤滑をスターブ潤滑とすることにより、軸部の振動が安定化するとともに、潤滑液による膜厚が最大となる。したがって、ジャーナル軸受10Bは、ティルティングパッド軸受と比べて簡単な構造を有し、かつ、ティルティングパッド軸受に匹敵する高い安定性を有することができる。<第一の参考形態>続いて、第一の参考形態に係るジャーナル軸受について、第一の実施形態に係るジャーナル軸受10Aとの相違点を中心に説明する。図4は、本発明の第一の参考形態に係るジャーナル軸受を示す図であり、aは軸部及び軸受部を示す断面図、bは全体を示す模式図である。図4に示すように、本発明の第一の参考形態に係るジャーナル軸受10Cは、軸部位置検出部18及び制御部20に代えて、回転数検出部21及び制御部22を備えている。第一の参考形態に係る軸部11及び軸受部12は、真円軸受であり、設置角度γは、軸部31の上部から軸部11の回転方向図3aでは反時計回りとは逆方向で0°である。回転数検出部21は、例えばロータ14の回転数を検出することにより、軸部11の回転数を検出する。制御部22は、例えば、CPU、RAM、ROM及び入出力回路を備えており、機能部として、調整弁駆動制御部22bを備えている。調整弁駆動制御部22bは、検出された回転数が所定値未満の場合には、潤滑液による潤滑がスターブ潤滑となるように調整弁16を駆動制御し、検出された回転数が所定値以上の場合には、潤滑液による潤滑がフラッド潤滑となるように調整弁16を駆動制御する。かかる構成により、低速回転領域で不安定なフラッド潤滑の欠点を解消し、全ての回転領域で軸部の振動が安定化する。したがって、ジャーナル軸受10Cは、簡単な構造で高い安定性を有することができる。ここで、所定値は、フラッド潤滑で自励振動が発生するおそれのない、出来るだけ大きい値とすることができ、実験により予め決定することができる。続いて、第一の参考形態に係るジャーナル軸受10Cの動作例について説明する。まず、ジャーナル軸受10Cは、駆動初期の低速回転領域では、調整弁16を所定の開量とした状態で、DCモータ13により軸部11を回転させる。このとき、潤滑液による潤滑はスターブ潤滑であり、軸受部12から排出液は、ポンプ19により潤滑液供給部15に戻される。そして、調整弁駆動制御部22bは、回転数検出部21の検出結果が高速回転領域となったときに、調整弁16の開量を増加させ、潤滑液による潤滑をフラッド潤滑とする。<第二の参考形態>続いて、第二の参考形態に係るジャーナル軸受について、第一の参考形態に係るジャーナル軸受10Cとの相違点を中心に説明する。図5は、本発明の第二の参考形態に係るジャーナル軸受を示す図であり、aは軸部及び軸受部を示す断面図、bは全体を示す模式図である。図5に示すように、本発明の第二の参考形態に係るジャーナル軸受10Dは、軸部11及び軸受部12に代えて、軸部31及び軸受部32を備えている。軸部31は、回転可能であり、軸受部32は、潤滑液を供給するための供給溝32aを備えて潤滑液を介して軸部31を支持する。ここで、軸部31の外側形状は、軸方向から見て真円形状を呈しており、軸受部32の内側形状は、軸方向から見て楕円形状を呈している。供給溝32aは、軸受部32の短径方向に設けられており、軸部31の上部から設置角度γの位置に設けられている。すなわち、第二の参考形態に係る軸部31及び軸受部32は、楕円軸受であり、設置角度γは、軸部31の上部から軸部31の回転方向図5aでは反時計回りとは逆方向で90°である。この場合には、調整弁駆動制御部22bは、検出された回転数が所定値未満の場合には、潤滑液による潤滑がフラッド潤滑となるように調整弁16を駆動制御し、検出された回転数が所定値以上の場合には、潤滑液による潤滑がスターブ潤滑となるように調整弁16を駆動制御する。楕円軸受、かつ供給溝32aが軸部31の回転方向とは逆方向で90°の位置に設けられている場合には、フラッド潤滑であっても高速回転領域において回転の安定性が確保される。この場合には、潤滑液による膜厚が大きく、潤滑液の温度上昇が抑制されるというフラッド潤滑の利点が生きる。かかる構成により、全ての回転領域で軸部の振動が安定化する。したがって、ジャーナル軸受10Dは、簡単な構造で高い安定性を有することができる。第二の参考形態に係るジャーナル軸受10Dの動作例は、第一の参考形態に係るジャーナル軸受10Cの動作例と同様なので、説明を省略する。<第三の参考形態>続いて、第三の参考形態に係るジャーナル軸受について、第一の実施形態に係るジャーナル軸受10Aとの相違点を中心に説明する。図6は、本発明の第三の参考形態に係るジャーナル軸受を示す図であり、aは軸部及び軸受部を示す断面図、bは全体を示す模式図である。図6に示すように、第三の参考形態に係るジャーナル軸受10Eは、軸部位置検出部18に代えて、軸受部12内の潤滑液を撮像する撮像部18cを備えている。ここで、撮像部18cがビデオカメラであり、透明な軸受部12を介して潤滑液を撮像する構成であってもよく、撮像部18cがCCDカメラであり、軸受部12に埋設されて潤滑液を撮像する構成であってもよい。潤滑液状態判定部20aは、撮像部18cによる撮像結果に基づいて、潤滑液におけるキャビテーションの発生の有無を検出し、キャビテーションが発生していない場合には、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、キャビテーションが発生している場合には、自励振動が発生するおそれがない状態であると判定することができる。なお、第二の実施形態に係るジャーナル軸受10Bに撮像部18cを適用することも可能である。第三の参考形態に係るジャーナル軸受10Eの動作例は、判定手法を除いて第一の実施形態に係るジャーナル軸受10Aの動作例とほぼ同様なので、説明を省略する。続いて、第一ないし第二の実施形態及び第一ないし第三の参考形態に係るジャーナル軸受10A~10Eによる実施例、参考例及び比較例について説明する。なお、以下の参考例及び比較例には、本発明の実施例と同一の状態が含まれているが、これは、かかる状態を本発明の実施例の範囲から除外することを意図するものではない。表1は、真円軸受及び楕円軸受の諸元を示す表である。楕円軸受、すなわち、軸受部32の楕円率mは、以下の通りである。m=CH-CV/CH=0.34なお、真円軸受軸部11及び軸受部12及び楕円軸受軸部31及び軸受部32において、ジャーナル径は24.65mmであり、軸受部の幅は14.5mmである。DCモータ13の回転数は、0rpmから10000rpmまで連続的に変えることができる。ロータ14の質量は0.812kgであり、軸部11,31のバネ定数は5.2×104N/mであり、軸部の固有振動数は40Hzである。軸受部12,32は、透明なアクリルから形成されており、キシレンにより青色に着色された潤滑油潤滑液を用いることで、キャビテーションの発生領域を可視化することができる。潤滑油の粘度グレードはVG32であり、供給油温は常温約25°Cである。潤滑油の供給量の調節は、軸受部12,32の端部から漏れ出す潤滑油の量を体積流量法によって測定し、調整弁16の開度を手動で変更することにより行われた。二つの渦電流近接プローブ18a,18bは、軸受部12,32の設置角度に関わらず、常に鉛直及び水平方向に設置可能となっている。なお、渦電流近接プローブ18a,18bの校正を、以下のように行った。ターゲットをマイクロメータに固定してプローブから徐々に遠ざけるようにマイクロねじを調整し、マイクロメータの読みとプローブの電圧値との関係を用いて校正曲線を作成した。その結果、プローブの測定結果に関して、十分な線形性が得られ、感度低下も生じていないことが確認された。なお、プローブ18a,18bの直径は、5.05mmであった。図7は、本発明の比較例を示す図であり、真円軸受、γ=0°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図7aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図7bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図7cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図7bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。なお、図7~図26のb及び図27~図28のcにおいて、色が薄い白い部分がキャビテーションの発生部位である。図8は、本発明の比較例を示す図であり、真円軸受、γ=0°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図8aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図8bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図8cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図8bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図9は、本発明の比較例を示す図であり、真円軸受、γ=-30°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図9aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図9bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図9cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図9bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図10は、本発明の比較例を示す図であり、真円軸受、γ=-60°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図10aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図10bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図10cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図10bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図11は、本発明の比較例を示す図であり、真円軸受、γ=-90°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図11aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図11bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図11cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図11bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図12は、本発明の参考例を示す図であり、真円軸受、γ=90°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図12aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図12bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図12cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図12bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図13は、本発明の参考例を示す図であり、真円軸受、γ=0°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図13aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図13bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図13cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図13bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図14は、本発明の参考例を示す図であり、真円軸受、γ=-30°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図14aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図14bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図14cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図14bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図15は、本発明の参考例を示す図であり、真円軸受、γ=-60°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図15aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図15bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図15cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図15bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図16は、本発明の参考例を示す図であり、真円軸受、γ=-90°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図16aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図16bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図16cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図16bにおける角度は、軸受部12の上面を0°、軸部11の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図7~図16に示すように、真円軸受、フラッド潤滑の場合には、高速回転時にキャビテーションが消滅し、自励振動が発生した。一方、真円軸受、スターブ潤滑の場合には、いずれの設置角度γでも高い安定性が得られた。特に、-60°≦γ≦-30°の場合に、油膜厚さが最大となり、より高い安定性が得られた。したがって、真円軸受の場合には、スターブ潤滑とすることにより、高い安定性の真円軸受を具現化することが可能であり、特に、-60°≦γ≦-30°、スターブ潤滑とすることにより、より高い安定性の真円軸受を具現化することが可能であることがわかった。図17は、本発明の比較例を示す図であり、楕円軸受、γ=90°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図17aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図17bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図17cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図17bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図18は、本発明の比較例を示す図であり、楕円軸受、γ=0°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図18aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図18bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図18cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図18bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図19は、本発明の比較例を示す図であり、楕円軸受、γ=-30°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図19aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図19bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図19cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図19bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図20は、本発明の比較例を示す図であり、楕円軸受、γ=-60°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図20aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図20bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図20cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図20bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図21は、本発明の比較例を示す図であり、楕円軸受、γ=-90°、フラッド潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図21aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図21bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図21cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図21bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=2.5×10-6m3/sとした。図22は、本発明の参考例を示す図であり、楕円軸受、γ=90°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図22aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図22bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図22cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図22bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、0.5×10-6m3/sとした。図23は、本発明の参考例を示す図であり、楕円軸受、γ=0°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図23aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図23bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図23cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図23bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図24は、本発明の参考例を示す図であり、楕円軸受、γ=-30°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図24aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図24bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図24cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図24bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図25は、本発明の参考例を示す図であり、楕円軸受、γ=-60°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図25aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図25bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図25cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図25bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図26は、本発明の参考例を示す図であり、楕円軸受、γ=-90°、スターブ潤滑の場合を示す図である。詳しくは、図26aは、軸部の回転数Nと振幅A及び振動数Fとの関係を示すグラフであり、図26bは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図であり、図26cは、軸部の軸心軌跡を示す図である。図26bにおける角度は、軸受部32の上面を0°、軸部31の回転方向を正、と定義されたものである。潤滑油の供給量Qは、Q=0.5×10-6m3/sとした。図17~図26に示すように、楕円軸受、フラッド潤滑の場合には、γ=-90°の場合に高速回転領域で高い安定性が得られた。しかし、低速回転領域では不安定であった。一方、楕円軸受、スターブ潤滑の場合には、いずれの設置角度γでも高い安定性が得られた。特に、γ=-90°の場合に、油膜厚さが最大となり、より高い安定性が得られた。したがって、楕円軸受の場合には、スターブ潤滑とすることにより、高い安定性の楕円軸受を具現化することが可能であり、特に、γ=-90°、スターブ潤滑とすることにより、より高い安定性の楕円軸受を具現化することが可能であることがわかった。また、図21及び図26に示すように、第二の参考形態に係るジャーナル軸受10Dは、楕円軸受、γ=-90°とし、検出された回転数が所定値ここでは3500rpm未満の場合には、潤滑液による潤滑がスターブ潤滑となるように調整弁16を駆動制御し、検出された回転数が所定値ここでは3500rpm以上の場合には、潤滑液による潤滑がフラッド潤滑となるように調整弁16を駆動制御する。楕円軸受、かつ供給溝32aがγ=-90°の位置に設けられている場合には、フラッド潤滑であっても回転の安定性が確保される。この場合には、潤滑液による膜厚が大きく、潤滑液の温度上昇が抑制されるというフラッド潤滑の利点が生きる。かかる構成により、ジャーナル軸受10Dは、簡単な構造で高い安定性を有することができる。続いて、第一の実施形態に係るジャーナル軸受10Aによる実施例について説明する。図27は、本発明の実施例及び比較例を示す図であり、真円軸受、γ=0°の場合を示す図である。詳しくは、図27aは、フラッド潤滑Q=2.5×10-6m3/s、スターブ潤滑Q=0.5×10-6m3/s、Q=1.6×10-6m3/s及びその間の遷移領域Q=1.8×10-6m3/s並びに本発明の制御を実施した場合における軸部の回転数Nと振幅Aとの関係を示すグラフであり、図27bは、軸部の軸心軌跡を示す図であり、図27cは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図である。図27aに示すように、フラッド潤滑Q=2.5×10-6m3/sでは、4000rpmの回転数で振幅Aが急激に増加し0.15mmを超え、また、図27cに示すように、4500rpm以上の回転数領域でキャビテーションが消滅していることから、4500rpm以上の回転数領域で自励振動が発生していると判断された。これに対し、スターブ潤滑Q=0.5×10-6m3/s及びQ=1.6×10-6m3/sでは、振幅A及び振動数不図示の急激な変化は見られず、広範囲の回転数領域で安定であることが分かった。しかし、図27bに示すように、スターブ潤滑における軸部32の中心位置は偏心率εが大きく、潤滑油による油膜厚さが薄くなっていることが分かった。ここで、遷移状態Q=1.8×10-6m3/sの場合には、4500rpm付近の回転数領域で不安定な傾向があり、キャビテーションが消滅していることから、十分な安定性が得られていないと判断された。一方、スターブ潤滑Q=1.6×10-6m3/sの場合には、4500rpm付近の回転数領域で振幅Aが若干増加する傾向が現れるものの、全ての回転数領域においてキャビテーションが発生しており、高い安定性が得られていると判断された。また、偏心率εは約0.6であり、十分な油膜厚さが確保されていることが分かった。なお、同じスターブ潤滑であるQ=0.5×10-6m3/sの場合にも、同様の傾向が見られることが分かった。以上の事項を鑑みて、潤滑液状態判定部20aは、軸部位置検出部18による検出結果に基づいて、軸部11の振幅を算出し、算出された振幅が第一の閾値以上である場合には、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、算出された振幅が第一の閾値未満である場合には、自励振動が発生するおそれがない状態であると判定する。そして、調整弁駆動制御部20bは、潤滑液状態判定部20aの判定結果に基づいて、調整弁駆動部17を介して調整弁16を駆動制御する。すなわち、4500rpm未満の低速回転領域では、ジャーナル軸受10Aはフラッド潤滑Q=2.5×10-6m3/sである。そして、4500rpmで振幅Aが急激に増加して第一の閾値ここでは、0.15mm以上となると、潤滑液状態判定部20aは、自励振動が発生するおそれがある状態であると判定し、調整弁駆動制御部20bは、調整弁駆動部17を介して調整弁16を駆動制御し、スターブ潤滑Q=1.6×10-6m3/sとする。かかる構成により、ジャーナル軸受10Aは、簡単な構造で高い安定性を有することができる。続いて、第一の参考形態に係るジャーナル軸受10Cによる参考例について説明する。図28は、本発明の参考例及び比較例を示す図であり、真円軸受、γ=0°の場合を示す図である。詳しくは、図28aは、フラッド潤滑Q=2.5×10-6m3/s、スターブ潤滑Q=0.5×10-6m3/s、Q=1.6×10-6m3/s及びその間の遷移領域Q=1.8×10-6m3/s並びに本発明の制御を実施した場合における軸部の回転数Nと振幅Aとの関係を示すグラフであり、図28bは、軸部の軸心軌跡を示す図であり、図28cは、軸部の回転数Nとキャビテーションの発生状態とを示す図である。図28aに示すように、フラッド潤滑Q=2.5×10-6m3/sでは、4000rpmの回転数で振幅Aが急激に増加し、また、図28cに示すように、4500rpm以上の回転数領域でキャビテーションが消滅していることから、4500rpm以上の回転数領域で自励振動が発生していると判断された。これに対し、スターブ潤滑Q=0.5×10-6m3/s及びQ=1.6×10-6m3/sでは、振幅A及び振動数不図示の急激な変化は見られず、広範囲の回転数領域で安定であることが分かった。しかし、図27bに示すように、スターブ潤滑における軸部32の中心位置は偏心率εが大きく、潤滑油による油膜厚さが薄くなっていることが分かった。ここで、遷移状態Q=1.8×10-6m3/sの場合には、4500rpm付近の回転数領域で不安定な傾向があり、キャビテーションが消滅していることから、十分な安定性が得られていないと判断された。一方、スターブ潤滑Q=1.6×10-6m3/sの場合には、4500rpm付近の回転数領域で振幅Aが若干増加する傾向が現れるものの、全ての回転数領域においてキャビテーションが発生しており、高い安定性が得られていると判断された。また、偏心率εは約0.6であり、十分な油膜厚さが確保されていることが分かった。なお、同じスターブ潤滑であるQ=0.5×10-6m3/sの場合にも、同様の傾向が見られることが分かった。以上の事項を鑑みて、調整弁駆動制御部22bは、検出された回転数が所定値ここでは4400rpm未満の場合には、潤滑液による潤滑がフラッド潤滑となるように調整弁16を駆動制御し、検出された回転数が所定値ここでは4400rpm以上の場合には、潤滑液による潤滑がスターブ潤滑となるように調整弁を駆動制御する。かかる構成により、ジャーナル軸受10Cは、簡単な構造で高い安定性を有することができる。図29は、ジャーナル軸受の軸受形式、潤滑状態及び設置角度と、安定性、潤滑液潤滑油の膜厚及び潤滑液の温度上昇の評価との関係を示す図である。図29において、評価は4段階であり、×は特性が劣ることを表し、△は特性がやや劣ることを表し、○は特性が優れていることを表し、◎は特性が極めて優れていることを表す。また、安定性低速は、4000rpm未満での軸受の回転の安定性の評価であり、安定性高速は、4000rpm以上での軸受の回転の安定性の評価である。また、膜厚は、軸受の水平方向及び垂直方向にそれぞれ設置された非接触式変位計により測定された軸部の中心位置に基づく評価であり、潤滑液の厚み膜厚に関する評価である。なお、この結果が、図7~図26のcにおいて、プロットとして示されている。図7~図26のcに記載されている数値は、対応するプロットにおける回転数を表す。この膜厚は、軸部の中心位置が軸受の中心位置に近づくほど、すなわち、偏心率εがゼロに近づくほど高評価となる評価である。また、図7~図26のc及び図27のbに記載されている点線による曲線は、軸受における偏心率εの限界を表している。軸部の中心位置がこの曲線上に位置するということは、軸部と軸受部とが接触することを意味する。なお、楕円、フラッド潤滑、-90°及び楕円、スターブ潤滑、-90°における膜厚の評価は、ともに◎であるが、楕円、フラッド潤滑、-90°における膜厚の方が、楕円、スターブ潤滑、-90°における膜厚よりも好適である。また、温度上昇は、実施例、参考例及び比較例における実験中において、温度計によって測定された、軸受の脇から漏れる潤滑液の温度に関する評価であり、温度が上昇しないほど高評価となる評価である。"