回転翼を収容するコンプレッサハウジングと、前記回転翼を回転自在に支持する軸受ハウジングとを有するターボチャージャであって、前記コンプレッサハウジングと前記軸受ハウジングとの間の、前記回転翼の軸周り方向での位置決めを行う位置決め部を有することを特徴とするターボチャージャ。請求項1に記載のターボチャージャにおいて、前記コンプレッサハウジングと前記軸受ハウジングとの一方は、円環状に形成された枠部を有し、前記コンプレッサハウジングと前記軸受ハウジングとの他方は、円環状に形成され前記枠部内に嵌合して設けられる嵌合部を有することを特徴とするターボチャージャ。請求項2に記載のターボチャージャにおいて、前記位置決め部は、前記枠部に設けられる第1凹部と、前記嵌合部の、前記第1凹部に対向する位置に設けられる第2凹部と、前記第1凹部及び前記第2凹部に共に保持される被保持部材とを備えることを特徴とするターボチャージャ。請求項3に記載のターボチャージャにおいて、前記枠部及び前記嵌合部の少なくともいずれか一方は、前記被保持部材の前記第1凹部及び前記第2凹部からの離脱を防止するための離脱防止部を有することを特徴とするターボチャージャ。請求項4に記載のターボチャージャにおいて、前記被保持部材は、ピン部材であり、前記第1凹部は、前記ピン部材が嵌合する孔部であり、前記離脱防止部は、前記嵌合部に設けられ、前記ピン部材の前記孔部と逆側の端部に対向する対向部であることを特徴とするターボチャージャ。請求項1又は2に記載のターボチャージャにおいて、前記位置決め部は、前記コンプレッサハウジングと前記軸受ハウジングとの一方に設けられる凸部と、前記コンプレッサハウジングと前記軸受ハウジングとの他方に設けられ且つ前記凸部を保持する第3凹部とを備えることを特徴とするターボチャージャ。請求項6に記載のターボチャージャにおいて、前記凸部は、前記コンプレッサハウジングと前記軸受ハウジングとが相対的に前記軸周り方向で回転すると、前記第3凹部に係合して保持されることを特徴とするターボチャージャ。請求項2に記載のターボチャージャにおいて、前記位置決め部は、前記枠部と前記嵌合部との接続部に設けられ且つ前記回転翼の中心軸周りで環状に形成された環状部材と、前記環状部材と前記嵌合部との一方に設けられる第2凸部と、前記環状部材と前記嵌合部との他方に設けられ且つ前記第2凸部を保持する第4凹部と、前記環状部材と前記枠部との一方に設けられる第3凸部と、前記環状部材と前記枠部との他方に設けられ且つ前記第3凸部を保持する第5凹部とを備えることを特徴とするターボチャージャ。請求項8に記載のターボチャージャにおいて、前記コンプレッサハウジングは、前記回転翼を囲んで環状に形成された環状流路を備え、前記環状部材は、前記環状流路の一部を形成することを特徴とするターボチャージャ。請求項9に記載のターボチャージャにおいて、前記環状流路を形成する前記環状部材の流路形成面における、前記回転翼の中心軸を含む所定の面での断面形状が、円弧状に形成されていることを特徴とするターボチャージャ。しかしながら、上述した従来技術には、以下のような課題が存在する。ターボチャージャの組み立て時には、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの相対位置が適切な関係となるように組み立てられる。もっとも、組み立てられたターボチャージャを車両等に設置するときに、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとを相対的に回転させるような付勢力が加えられると、枠部及び嵌合部が円環状であることから、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとが相対的に回転する虞があった。また、ターボチャージャが車両等に設置された後にも、振動等によってコンプレッサハウジングと軸受ハウジングとが相対的に回転する虞があった。そして、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの相対位置がずれてしまうと、ターボチャージャの性能低下や破損等の不具合を引き起こす虞があった。本発明は、以上のような点を考慮してなされたもので、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの相対的な回転を防止できるターボチャージャを提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は以下の手段を採用する。本発明は、回転翼を収容するコンプレッサハウジングと、回転翼を回転自在に支持する軸受ハウジングとを有するターボチャージャであって、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの間の、回転翼の軸周り方向での位置決めを行う位置決め部を有する、という構成を採用する。本発明では、位置決め部によってコンプレッサハウジングと軸受ハウジングとが、回転翼の軸周り方向に関して位置決めされる。そのため、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとを相対的に回転させるような付勢力や振動等が加えられたとしても、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとが軸周り方向に関して互いに保持される。また、本発明は、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの一方が略円環状に形成された枠部を有し、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの他方が略円環状に形成され枠部内に嵌合して設けられる嵌合部を有する、という構成を採用する。また、本発明は、位置決め部が、枠部に設けられる第1凹部と、嵌合部の第1凹部に対向する位置に設けられる第2凹部と、第1凹部及び第2凹部に共に保持される被保持部材とを備える、という構成を採用する。また、本発明は、枠部及び嵌合部の少なくともいずれか一方が、被保持部材の第1凹部及び第2凹部からの離脱を防止するための離脱防止部を有する、という構成を採用する。また、本発明は、被保持部材がピン部材であり、第1凹部がピン部材が嵌合する孔部であり、離脱防止部が嵌合部に設けられピン部材の孔部と逆側の端部に対向する対向部である、という構成を採用する。また、本発明は、位置決め部が、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの一方に設けられる凸部と、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの他方に設けられ且つ凸部を保持する第3凹部とを備える、という構成を採用する。また、本発明は、凸部が、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとが相対的に軸周り方向で回転すると、第3凹部に係合して保持される、という構成を採用する。また、本発明は、位置決め部が、枠部と嵌合部との接続部に設けられ且つ回転翼の中心軸周りで略環状に形成された環状部材と、環状部材と嵌合部との一方に設けられる第2凸部と、環状部材と嵌合部との他方に設けられ且つ第2凸部を保持する第4凹部と、環状部材と枠部との一方に設けられる第3凸部と、環状部材と枠部との他方に設けられ且つ第3凸部を保持する第5凹部とを備える、という構成を採用する。また、本発明は、コンプレッサハウジングが回転翼を囲んで略環状に形成された環状流路を備え、環状部材が環状流路の一部を形成する、という構成を採用する。また、本発明は、環状流路を形成する環状部材の流路形成面における、回転翼の中心軸を含む所定の面での断面形状が、略円弧状に形成されている、という構成を採用する。本発明によれば、以下の効果を得ることができる。本発明によれば、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとが回転翼の軸周り方向に関して互いに保持されることから、これらの部材を相対的に回転させるような付勢力や振動等が加えられたとしても、コンプレッサハウジングと軸受ハウジングとの相対的な回転を防止できるという効果がある。以下、本発明の実施の形態を、図1から図4を参照して説明する。なお、以下の説明に用いる各図面では、各部材を認識可能な大きさとするため、各部材の縮尺を適宜変更している。また、各図面における矢印Fは、前方向を示している。第1実施形態図1は、本実施形態に係るターボチャージャ1の全体構成を示す断面図である。ターボチャージャ1は、車両等に設けられ、内燃機関から排出される排気ガスの運動エネルギー等を用いて空気を圧縮し、圧縮された空気を内燃機関に供給することで内燃機関の性能を向上させるものである。ターボチャージャ1は、タービン部2と、軸受部3と、コンプレッサ部4とを有しており、タービン部2、軸受部3及びコンプレッサ部4は、前方より順次配置され一体的に設けられている。タービン部2は、内燃機関の排気ガスの運動エネルギー等を回転の駆動力に変換するものであって、タービンハウジング21と、タービンインペラ22とを有している。タービンハウジング21は、タービン部2の外殻を構成する部材であって、その内部にはタービンインペラ22が設けられている。タービンインペラ22は、タービンハウジング21の内部に、前後方向に延びる所定の軸周りで回転自在に設けられ、排気ガスの流動によって回転する回転翼である。タービンインペラ22は、略円錐形に形成されたハブの外周面に、複数の翼が周方向に並んで配設された構成となっている。また、タービンハウジング21は、タービンスクロール流路23と、タービン出口24とを有している。タービンスクロール流路23は、タービンインペラ22を囲んで略環状に形成された流路であって、内燃機関の排気口と連通する不図示のガス導入口と接続され、その径方向内側の部分でタービンインペラ22の設置箇所と連通している。タービン出口24は、前方に向けて開口する排気ガスの吐出口であって、タービンインペラ22の設置箇所と連通している。また、タービン出口24は、不図示の排気ガス浄化装置と接続している。軸受部3は、タービンインペラ22や後述するコンプレッサインペラ42を回転自在に支持するものであって、軸受ハウジング31と、回転軸32とを有している。軸受ハウジング31の後側には、略円環状に形成された嵌合部33が設けられている。嵌合部33は、後述する枠部46との間での気密性を確保するためのシール部材34を有している。シール部材34は、弾性体からなるOリングであり、嵌合部33の外縁部に沿って配置されている。回転軸32は、前後方向で延びる軸部材であって、軸受部材35を介して軸受ハウジング31に回転自在に支持されている。また、回転軸32の前端部にはタービンインペラ22が一体的に接続され、後端部には後述するコンプレッサインペラ42が一体的に接続されている。すなわち、タービンインペラ22及びコンプレッサインペラ42は、回転軸32及び軸受部材35を介して軸受ハウジング31に回転自在に支持されている。コンプレッサ部4は、タービンインペラ22の回転駆動力を用いて、外部から導入された空気を圧縮するものであって、コンプレッサハウジング41と、コンプレッサインペラ42とを有している。コンプレッサハウジング41は、コンプレッサ部4の外殻を構成する部材であって、その内部にはコンプレッサインペラ42が設けられている。コンプレッサインペラ42は、タービンインペラ22と同様の構成となっており、回転軸32の後端部に一体的に接続されている。すなわち、コンプレッサインペラ42は、コンプレッサハウジング41の内部に、回転軸32の軸周りで回転自在に設けられている。また、コンプレッサハウジング41は、コンプレッサ入口43と、ディフューザ流路44と、コンプレッサスクロール流路45と、枠部46とを有している。コンプレッサ入口43は、後側に向けて開口する空気の導入口であって、不図示のエアクリーナと接続されている。また、コンプレッサ入口43は、コンプレッサインペラ42の設置箇所と連通している。ディフューザ流路44は、コンプレッサインペラ42を囲んで略環状に形成された流路であって、嵌合部33とコンプレッサハウジング41との間に形成されている。また、ディフューザ流路44は、その径方向内側の部分でコンプレッサインペラ42の設置箇所と連通している。コンプレッサスクロール流路45は、コンプレッサインペラ42を囲んで略環状に形成された流路であって、その前端側でディフューザ流路44と連通している。また、コンプレッサスクロール流路45は、回転軸32の軸周り方向に関して漸次変化する形状となっており、不図示の空気吐出口と接続され、この空気吐出口は内燃機関の吸気口と接続されている。枠部46は、略円環状に形成され、コンプレッサハウジング41の前端部に設けられている。枠部46の内側には嵌合部33が嵌合し、枠部46と、枠部46に螺入される複数の締結ボルト47含むワッシャ部材とによって、嵌合部33の縁部が挟持されることで、嵌合部33と枠部46とが一体的に接続されている。また、嵌合部33と枠部46との接続部にはシール部材34が設けられているため、この接続部における気密性が確保されている。嵌合部33と枠部46との接続部には、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との間の、コンプレッサインペラ42の軸周り方向での位置決めを行うための位置決め部5が設けられている。次に、本実施形態における位置決め部5の詳細を、図2を参照して説明する。図2は、図1における位置決め部5の拡大図である。位置決め部5は、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との間の、コンプレッサインペラ42の軸周り方向での位置決めを行うためのものであって、孔部第1凹部51と、ピン部材被保持部材52と、凹部第2凹部53と、対向部離脱防止部54とを備えている。孔部51は、ピン部材52を保持するための孔であって、枠部46の内周面側に、前後方向に延在して形成されている。孔部51の内径は、ピン部材52が隙間なく嵌入できる大きさとなっている。ピン部材52は、略円柱状に形成された部材であって、孔部51に嵌入して枠部46と一体的に接続されている。ピン部材52の、孔部51と逆側の端面52aは、前後方向に関して、枠部46の前端部46aと、枠部46の嵌合部33と当接する面である当接面46bとの間に位置している。凹部53は、嵌合部33の外縁部に、ピン部材52の外周面に応じた形状で形成されている。すなわち、凹部53の前後方向と直交する面での断面形状は、略半円形を呈している。また、凹部53は、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とが適切な位置関係にあるときに、枠部46に形成された孔部51に対向する位置に設けられている。対向部54は、嵌合部33の外縁部に設けられている。また、対向部54は、凹部53の孔部51との逆側に位置し、ピン部材52の端面52aに対向して設置されている。すなわち、枠部46に嵌合部33を嵌合させると、対向部54はピン部材52における端面52aの前側に位置する。続いて、本実施形態における位置決め部5の作用を、図1及び図2を参照して説明する。まず、枠部46の孔部51に、ピン部材52を嵌入させる。なお、シール部材34は、嵌合部33に取り付けておく。次に、凹部53を孔部51及びピン部材52に対向させた状態で、枠部46に嵌合部33を嵌合させる。ここで、上述したように凹部53は、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とが適切な位置関係にあるときに、枠部46に形成された孔部51に対向する位置に設けられている。そのため、凹部53を孔部51及びピン部材52に対向させた状態で、枠部46に嵌合部33を嵌合させると、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とが、コンプレッサインペラ42の軸周り方向で適切な位置に位置決めされる。また、ピン部材52が、孔部51及び凹部53に共に保持されていることから、枠部46に嵌合部33が嵌合した状態では、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とがコンプレッサインペラ42の軸周り方向で互いに保持される。そのため、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とを締結ボルト47を用いて接続した後に、これらの部材を相対的に軸周り方向で回転させる付勢力や振動等が加えられた場合でも、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との相対的な回転を防止できる。さらに、対向部54は、凹部53の孔部51との逆側に位置し、ピン部材52の端面52aに対向して設置されている。すなわち、枠部46に嵌合部33を嵌合させると、対向部54はピン部材52における端面52aの前側に位置する。そのため、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とが互いに接続された後に、ピン部材52に振動等が加えられたとしても、孔部51及び凹部53からのピン部材52の離脱が防止される。したがって、本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。本実施形態によれば、コンプレッサハウジング41と軸受ハウジング31とがコンプレッサインペラ42の軸周り方向に関して互いに保持されることから、これらの部材を相対的に回転させるような付勢力や振動等が加えられたとしても、コンプレッサハウジング41と軸受ハウジング31との相対的な回転を防止できるという効果がある。第2実施形態本実施形態に係るターボチャージャ1の構成を、図3及び図4を参照して説明する。図3は、本実施形態における位置決め部5Aの構成を示す断面図である。図4は、コンプレッサハウジング41と環状部材55との位置関係を示す斜視図である。なお、図3及び図4において、第1の実施形態の構成要素と同一の要素については同一の符号を付し、その説明を省略する。まず、本実施形態におけるコンプレッサ部4について説明する。図3に示すように、コンプレッサハウジング41は、第2環状部材48を有している。第2環状部材48は、コンプレッサインペラ42の中心軸C周りで略環状に形成され、コンプレッサインペラ42の翼部に近接し対向する位置に設けられている。第2環状部材48は、軸受ハウジング31との間にディフューザ流路44を形成し、且つコンプレッサスクロール流路45の一部を形成している。次に、本実施形態における位置決め部5Aについて説明する。位置決め部5Aは、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との間の、コンプレッサインペラ42の軸周り方向での位置決めを行うためのものである。位置決め部5Aは、環状部材55と、軸受側凸部56と、軸受側凹部33bと、コンプレッサ側凸部49図4参照と、コンプレッサ側凹部57図4参照とを備えている。環状部材55は、コンプレッサインペラ42の中心軸C周りで略環状に形成され、コンプレッサハウジング41の枠部46と、軸受ハウジング31の嵌合部33との接続部に設けられている。環状部材55は、枠部46の内周面46cと、嵌合部33の段部33aとのいずれにも接して設けられている。なお、内周面46cにおける、前後方向に直行する面での断面形状は、略円形に形成され、且つ前後方向に関して同一の形状となっている。また、段部33aは、嵌合部33における外縁部の後側に形成されている。環状部材55は、その外周側に第1外周面55aと第2外周面55bとを有している。第1外周面55aは前側に設けられ、第2外周面55bは後側に設けられている。第2外周面55bの外径は、第1外周面55aの外径よりも小さく形成されている。そのため、環状部材55は、第1外周面55aでのみ内周面46cと隙間なく接している。環状部材55は、嵌合部33と対向する第1環状面55cと第2環状面55dとを有している。第1環状面55cは径方向外側に設けられ、第2環状面55dは径方向内側に設けられている。第2環状面55dは、第1環状面55cよりも後側に変位した位置に設けられている。そのため、環状部材55は、第1環状面55cでのみ段部33aと接している。なお、嵌合部33と環状部材55との気密性を確保するため、第1環状面55cと段部33aとの間に液状シール等を塗布してもよい。環状部材55のコンプレッサスクロール流路45側には、コンプレッサスクロール流路45の一部を形成する流路形成面55eが設けられている。流路形成面55eにおける、コンプレッサインペラ42の中心軸Cを含む所定の面での断面形状は、略円弧状に形成されている。流路形成面55eと、軸受ハウジング31のディフューザ流路44を形成するディフューザ流路形成面44aとは、互いに面一となっている。また、流路形成面55eと、コンプレッサハウジング41のコンプレッサスクロール流路45を形成するスクロール流路形成面45aとは、互いに面一となっている。そのため、ディフューザ流路44からコンプレッサスクロール流路45に向かって流れる流体に対する流動抵抗を低減することができる。環状部材55の第2環状面55dには、軸受側凸部56が複数設けられている。軸受側凸部56は、第2環状面55dから前側に向かって突出する略円柱状に形成されている。本実施形態では3つの軸受側凸部56が設けられており、中心軸C周りで等間隔に設けても、非等間隔に設けてもよい。なお、非等間隔に設けた場合には、軸受ハウジング31と環状部材55との間の間違った位置決めを防止することができる。嵌合部33の段部33aには、複数の軸受側凸部56がそれぞれ嵌入する軸受側凹部33bが設けられている。図4に示すように、コンプレッサハウジング41における枠部46の内周面46cには、枠部46の中心側に向かって突出するコンプレッサ側凸部49が設けられている。コンプレッサ側凸部49は、枠部46の中心側から見て略矩形状に形成されている。環状部材55には、コンプレッサ側凸部49に対応する位置に設けられる、コンプレッサ側凹部57が形成されている。コンプレッサ側凹部57は、コンプレッサハウジング41側に向けて開口し、環状部材55の中心側から見て略コ字状に形成されている。なお、軸受側凸部56が軸受側凹部33bに嵌入し、コンプレッサ側凸部49がコンプレッサ側凹部57に嵌入すると、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とが環状部材55を介して連結されたときに、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との間の位置関係が適切なものとなる。換言すれば、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とが適切な位置関係となるように、軸受側凸部56、軸受側凹部33b、コンプレッサ側凸部49及びコンプレッサ側凹部57の位置が設定されている。続いて、本実施形態における位置決め部5Aの作用を、図3及び図4を参照して説明する。まず、コンプレッサハウジング41に第2環状部材48を一体的に接続させておく。次に、コンプレッサ側凸部49にコンプレッサ側凹部57を対向させた状態で、枠部46に環状部材55を嵌合させる。この嵌合の工程には、圧入又は温嵌め等が用いられる。なお、環状部材55の第1外周面55aのみが、枠部46の内周面46cに接する構成となっているため、圧入や温嵌め時に要する加圧力を低減させることができる。よって、嵌合時における環状部材55やコンプレッサハウジング41の変形等の不具合を防止することができる。次に、軸受側凸部56に軸受側凹部33bを対向させた状態で、枠部46に嵌合部33を嵌合させる。ここで、上述したように、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とが適切な位置関係となるように、軸受側凸部56、軸受側凹部33b、コンプレッサ側凸部49及びコンプレッサ側凹部57の位置が設定されている。そのため、軸受側凸部56が軸受側凹部33bに嵌入し、コンプレッサ側凸部49がコンプレッサ側凹部57に嵌入すると、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との間の位置関係が適切なものとなる。したがって、環状部材55を介在させることで、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とが、コンプレッサインペラ42の軸周り方向で適切な位置に位置決めされる。また、軸受側凸部56が軸受側凹部33bに嵌入し、コンプレッサ側凸部49がコンプレッサ側凹部57に嵌入していることから、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とがコンプレッサインペラ42の軸周り方向で互いに保持される。そのため、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とを締結ボルト47を用いて接続した後に、これらの部材を相対的に軸周り方向で回転させる付勢力や振動等が加えられた場合でも、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との相対的な回転を防止できる。さらに、環状部材55を介在させることで、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との相対的な回転を防止でき、複数の締結ボルト47は、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41との前後方向での離間を防止すればよいことから、複数の締結ボルト47の本数を削減することができる。したがって、本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。本実施形態によれば、第1の実施形態で得られる効果に加え、軸受ハウジング31とコンプレッサハウジング41とを連結するための複数の締結ボルト47の本数を削減できるという効果がある。以上、添付図面を参照しながら本発明に係る好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。上述した例において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上記実施形態では、嵌合部33は軸受ハウジング31に設けられ、枠部46はコンプレッサハウジング41に設けられているが、これに限定されるものではなく、軸受ハウジング31に枠部が設けられ、枠部に嵌合する略円環状の嵌合部がコンプレッサハウジング41に設けられていてもよい。また、第1の実施形態では、枠部46に孔部51が設けられているが、これに限定されるものではなく、ピン部材52が挿入される溝部第1凹部を枠部46に設けてもよい。また、第1の実施形態では、略円柱状に形成されたピン部材52が用いられているが、これに限定されるものではなく、角柱部材や板部材等を用いてもよい。また、第1の実施形態では、ピン部材52の孔部51及び凹部53からの離脱を防止する対向部54は、嵌合部33に設けられているが、これに限定されるものではなく、ピン部材52を孔部51に嵌入した後に、ピン部材52における端面52aの前側に位置する部材ネジ部材等を枠部46に設けることで、ピン部材52の離脱を防止してもよい。また、第1の実施形態では、位置決め部5は、孔部51、ピン部材52及び凹部53を有しているが、これに限定されるものではなく、位置決め部5が、コンプレッサハウジング41と軸受ハウジング31との一方に設けられる凸部と、コンプレッサハウジング41と軸受ハウジング31との他方に設けられ且つ凸部を保持する凹部第3凹部とを有していてもよい。この場合、凸部は、コンプレッサハウジング41又は軸受ハウジング31を成形する工程で共に形成される。さらに、上記凸部が、コンプレッサハウジング41と軸受ハウジング31とが相対的にコンプレッサインペラ42の軸周り方向で回転すると、上記凹部第3凹部に係合して保持されるという構成としてもよい。また、第2の実施形態では、環状部材55に軸受側凸部56が設けられ、嵌合部33に軸受側凹部33bが設けられているが、これに限定されるものではなく、環状部材55に軸受側凹部が設けられ、嵌合部33に軸受側凸部が設けられていてもよい。また、第2の実施形態では、枠部46にコンプレッサ側凸部49が設けられ、環状部材55にコンプレッサ側凹部57が設けられているが、これに限定されるものではなく、枠部46にコンプレッサ側凹部が設けられ、環状部材55にコンプレッサ側凸部が設けられていてもよい。