記録密度の異なる第一、第二、第三の光ディスクの各々に対して、所定の光源から射出された第一、第二、第三の波長を持つ光束を使い分けることにより、各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行う光情報記録再生装置に搭載される、少なくとも一枚の対物レンズからなる光情報記録再生装置用対物光学系において、前記第一の波長をλ1単位:nmと定義し、前記第二の波長をλ2単位:nmと定義し、前記第三の波長をλ3単位:nmと定義した場合に、λ1<λ2<λ3であり、前記第一の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第一の光ディスクの保護層をt1単位:mmと定義し、前記第二の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第二の光ディスクの保護層をt2単位:mmと定義し、前記第三の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第三の光ディスクの保護層をt3単位:mmと定義した場合に、t1<t2<t3t3-t1≧1.0であり、前記第一の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA1と定義し、前記第二の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA2と定義し、前記第三の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA3と定義した場合に、NA1>NA2>NA3であり、前記対物光学系中の少なくとも一面が、次の数式φikhmikλ但し、hは、光軸からの高さを、Pik2、Pik4、Pik6はそれぞれ、第kの領域の第iの光路差関数k、iは何れも自然数における二次、四次、六次の光路差関数係数を、mikは、入射光束の回折効率が最大となる第kの領域の第iの光路差関数における回折次数を、λは、前記入射光束の使用波長を、それぞれ示す。の形に光路差関数を展開した場合に規定される回折構造を持つ回折面であり、前記回折面は、前記第一、第二、第三の波長の光束をそれぞれ前記第一、第二、第三の光ディスクの記録面上に収束させる第一の領域を有し、該第一の領域は、該第一、第二、第三の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が共に1次となる第一の光路差関数で規定される回折構造を少なくとも有し、第kの領域の第iの光路差関数におけるブレーズ波長をλBikと定義した場合に、次の条件1003<λ1<0401を満たし、前記第一の領域の外側に、前記第一、第二の波長の光束をそれぞれ前記第一、第二の光ディスクの記録面上に収束させると共に、前記第三の波長の光束の収束には寄与しない第二の領域を有し、該第二の領域は、該第一、第二の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が共に1次となる第一の光路差関数で規定される回折構造を少なくとも有し、次の条件2035<λ1<0352を満たし、前記第二の領域の外側に、前記第一の波長の光束を前記第一の光ディスクの記録面上に収束させると共に、前記第二、第三の波長の光束の収束には寄与しない第三の領域を有し、該第三の領域は、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が奇数次となる第一の光路差関数で規定される回折構造を少なくとも有し、次の条件3023<m13×λ1<0233を満たすことを特徴とする光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、次の条件4014<λ1<0374を満たすことを特徴とする、請求項1に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、次の条件5014<m13×λ1<0145を満たすことを特徴とする、請求項1又は請求項2に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、次の条件6017<λ1<0176を満たすことを特徴とする、請求項1から請求項3の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、前記第一の領域において、前記第一、第二、第三の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数がそれぞれ、2次、1次、1次となる第二の光路差関数で規定される回折構造を更に有し、次の条件7012<λ1<0127を満たすことを特徴とする、請求項1から請求項4の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、前記第三の領域の第一の光路差関数で規定される回折構造において、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が1次であることを特徴とする、請求項1から請求項5の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、前記第二の領域において、前記第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が奇数次となる第二の光路差関数で規定される回折構造を更に有し、次の条件8028<m22×λ1<0288を満たすことを特徴とする、請求項1から請求項6の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、前記第二の領域の第二の光路差関数で規定される回折構造において、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が3次であり、かつ、次の条件9002<λ1<0089を満たすことを特徴とする、請求項7に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、前記第二の領域の第二の光路差関数で規定される回折構造において、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が5次であり、かつ、次の条件10005<λ1<00510を満たすことを特徴とする、請求項7に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記回折面は、前記第二の領域の第二の光路差関数で規定される回折構造において、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が7次であり、かつ、次の条件11003<λ1<00211を満たすことを特徴とする、請求項7に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記対物光学系は、前記対物レンズと別体の光学素子を有し、前記回折面を該別体の光学素子の少なくとも一面に持つことを特徴とする、請求項1から請求項10の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記対物光学系は、前記回折面を前記対物レンズの少なくとも一面に持つことを特徴とする、請求項1から請求項10の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。記録密度の異なる第一、第二、第三の光ディスクの各々に対して、所定の光源から射出された第一、第二、第三の波長を持つ光束を使い分けることにより、各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行う光情報記録再生装置に搭載される、少なくとも一枚の対物レンズからなる光情報記録再生装置用対物光学系において、前記第一の波長をλ1単位:nmと定義し、前記第二の波長をλ2単位:nmと定義し、前記第三の波長をλ3単位:nmと定義した場合に、λ1<λ2<λ3であり、前記第一の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第一の光ディスクの保護層をt1単位:mmと定義し、前記第二の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第二の光ディスクの保護層をt2単位:mmと定義し、前記第三の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第三の光ディスクの保護層をt3単位:mmと定義した場合に、t1<t2<t3t3-t1≧1.0であり、前記第一の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA1と定義し、前記第二の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA2と定義し、前記第三の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA3と定義した場合に、NA1>NA2>NA3であり、前記対物光学系中の少なくとも一面が、同心状に分割された複数の屈折面で構成され、互いに隣り合う該屈折面の境界において入射光束に対して異なる光路長差を付与する段差を持つ位相シフト構造を有する位相シフト面であり、前記位相シフト面は、前記第一、第二、第三の波長の光束をそれぞれ前記第一、第二、第三の光ディスクの記録面上に収束させる第一の領域を有し、該第一の領域は、第kの領域の第iの段差で付与される光路長差をΔOPDikと定義した場合に、次の条件12103<|ΔOPD11λ1|<15012を満たす第一の段差を持つ位相シフト構造を少なくとも有し、前記第一の領域の外側に、前記第一、第二の波長の光束をそれぞれ前記第一、第二の光ディスクの記録面上に収束させると共に、前記第三の波長の光束の収束には寄与しない第二の領域を有し、該第二の領域は、次の条件13038<|ΔOPD12λ1||ΔOPD11λ1|<03313を満たす第一の段差を持つ位相シフト構造を少なくとも有し、前記第二の領域の外側に、前記第一の波長の光束を前記第一の光ディスクの記録面上に収束させると共に、前記第二、第三の波長の光束の収束には寄与しない第三の領域を有し、該第三の領域は、次の条件142L075<|ΔOPD13λ1|<2L12514ただし、Lは整数を満たす第一の段差を持つ位相シフト構造を少なくとも有することを特徴とする光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、次の条件15116<|ΔOPD11λ1|<14015を満たすことを特徴とする、請求項13に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、次の条件162L082<|ΔOPD13λ1|<2L11816ただし、Lは整数を満たすことを特徴とする、請求項13又は請求項14に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、次の条件17019<|ΔOPD12λ1||ΔOPD11λ1|<01917を満たすことを特徴とする、請求項13から請求項15の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、前記第一の領域において、第二の段差を持つ位相シフト構造を更に有し、次の条件18175<|ΔOPD21λ1|<22518を満たすことを特徴とする、請求項13から請求項16の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、次の条件19083<|ΔOPD13λ1|<11719を満たすことを特徴とする、請求項13から請求項17の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、前記第二の領域において、第二の段差を持つ位相シフト構造を更に有し、次の条件202L068<|ΔOPD22λ1|<2L13220ただし、Lは整数を満たすことを特徴とする、請求項13から請求項18の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、次の条件21294<|ΔOPD22λ1|<32721を満たすことを特徴とする、請求項19に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、次の条件22473<|ΔOPD22λ1|<52722を満たすことを特徴とする、請求項19に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記位相シフト面は、次の条件23675<|ΔOPD22λ1|<71723を満たすことを特徴とする、請求項19に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記対物光学系は、前記対物レンズと別体の光学素子を有し、前記位相シフト面を該別体の光学素子の少なくとも一面に持つことを特徴とする、請求項13から請求項22の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記対物光学系は、前記位相シフト面を前記対物レンズの少なくとも一面に持つことを特徴とする、請求項13から請求項22の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。前記対物レンズのd線に対するアッベ数をνdと定義した場合に、次の条件2435≦νd≦8024を満たすことを特徴とする、請求項1から請求項24の何れか一項に記載の光情報記録再生装置用対物光学系。記録密度の異なる第一、第二、第三の各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行う光情報記録再生装置において、第一、第二、第三の波長の光束を射出する光源と、前記光源からの各波長の射出光束の発散収束度を変換するカップリングレンズと、請求項1から請求項12の何れか一項又は請求項1から請求項12の何れか一項を引用する請求項25に記載の光情報記録再生装置用対物光学系と、を有し、前記第一の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第一の光ディスクの保護層をt1単位:mmと定義し、前記第二の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第二の光ディスクの保護層をt2単位:mmと定義し、前記第三の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第三の光ディスクの保護層をt3単位:mmと定義した場合に、t1≒0.1t2≒0.6t3≒1.2であり、前記対物光学系は、前記回折面を有する光学素子の前記第一、第三の波長に対する屈折率をそれぞれn1、n3と定義した場合に、次の条件25040625を満たすことを特徴とする光情報記録再生装置。記録密度の異なる第一、第二、第三の各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行う光情報記録再生装置において、第一、第二、第三の波長の光束を射出する光源と、前記光源からの各波長の射出光束の発散収束度を変換するカップリングレンズと、請求項13から請求項24の何れか一項又は請求項13から請求項24の何れか一項を引用する請求項25に記載の光情報記録再生装置用対物光学系と、を有し、前記第一の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第一の光ディスクの保護層をt1単位:mmと定義し、前記第二の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第二の光ディスクの保護層をt2単位:mmと定義し、前記第三の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる前記第三の光ディスクの保護層をt3単位:mmと定義した場合に、t1≒0.1t2≒0.6t3≒1.2であり、前記対物光学系は、前記位相シフト面を有する光学素子の前記第一、第三の波長に対する屈折率をそれぞれn1、n3と定義した場合に、次の条件25040625を満たすことを特徴とする光情報記録再生装置。例えば、特許文献1に記載の光情報記録再生装置は、各レーザー光使用時における光利用効率を向上させるべく、領域毎に異なる回折構造が設けられた対物光学系を有している。しかし、かかる回折構造は、青色レーザー光使用時における回折効率が内側領域では低く外側領域では高い。そのため、光ディスクの記録面に形成されるスポットは、超解像の影響により、想定されるサイズよりもかなり小さく絞られ、またサイドローブが増大する。このため、光ディスクに対する情報の記録又は再生が良好に行われないという不具合が生じることが懸念される。特許文献2に記載の光情報記録再生装置においても、青色レーザー光使用時における回折効率が対物光学素子の内側領域で低く外側領域で高い。そのため、スポットが絞られると共にサイドローブが増加して、光ディスクに対する情報の記録又は再生が良好に行われない。本発明は上記の事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、BD、DVD、CD等の規格の異なる複数種類の光ディスクに対する情報の記録又は再生を行うのに好適に構成された光情報記録再生装置用対物光学系、及び該対物光学系を搭載した光情報記録再生装置を提供することである。上記の課題を解決する本発明の一形態に係る光情報記録再生装置用対物光学系は、記録密度の異なる第一、第二、第三の光ディスクの各々に対して、所定の光源から射出された第一、第二、第三の波長を持つ光束を使い分けることにより、各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行う光情報記録再生装置に搭載される、少なくとも一枚の対物レンズからなる光学系である。なお、第一の波長をλ1単位:nmと定義し、第二の波長をλ2単位:nmと定義し、第三の波長をλ3単位:nmと定義した場合に、λ1<λ2<λ3が満たされる。第一の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる第一の光ディスクの保護層をt1単位:mmと定義し、第二の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる第二の光ディスクの保護層をt2単位:mmと定義し、第三の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる第三の光ディスクの保護層をt3単位:mmと定義した場合に、t1<t2<t3t3-t1≧1.0が満たされる。第一の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA1と定義し、第二の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA2と定義し、第三の光ディスクに対する情報の記録又は再生に必要な開口数をNA3と定義した場合に、NA1>NA2>NA3が満たされる。本発明に係る光情報記録再生装置用対物光学系中の少なくとも一面は、次の数式φikhmikλ但し、hは、光軸からの高さを、Pik2、Pik4、Pik6はそれぞれ、第kの領域の第iの光路差関数k、iは何れも自然数における二次、四次、六次の光路差関数係数を、mikは、入射光束の回折効率が最大となる第kの領域の第iの光路差関数における回折次数を、λは、入射光束の使用波長を、それぞれ示す。の形に光路差関数を展開した場合に規定される回折構造を持つ回折面である。回折面は、第一、第二、第三の波長の光束をそれぞれ第一、第二、第三の光ディスクの記録面上に収束させる第一の領域を有する。第一の領域は、該第一、第二、第三の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が共に1次となる第一の光路差関数で規定される回折構造を少なくとも有し、第kの領域の第iの光路差関数におけるブレーズ波長をλBikと定義した場合に、次の条件1003<λ1<0401を満たす。回折面は、第一の領域の外側に、第一、第二の波長の光束をそれぞれ第一、第二の光ディスクの記録面上に収束させると共に、第三の波長の光束の収束には寄与しない第二の領域を有する。第二の領域は、該第一、第二の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が共に1次となる第一の光路差関数で規定される回折構造を少なくとも有し、次の条件2035<λ1<0352を満たす。回折面は、第二の領域の外側に、第一の波長の光束を第一の光ディスクの記録面上に収束させると共に、第二、第三の波長の光束の収束には寄与しない第三の領域を有する。第三の領域は、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が奇数次となる第一の光路差関数で規定される回折構造を少なくとも有し、第kの領域の第iの光路差関数で規定される回折構造において該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数をmikと定義した場合に、次の条件3023<m13×λ1<0233を満たす。本発明に係る光情報記録再生装置用対物光学系は、上記条件各領域での使用回折次数及び条件1~3を満たすことにより、各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行うのに十分な回折効率を得ると共に、光ディスクの記録面上に良好なスポットを形成することができる。条件1の下限を下回ると、第三の波長の光束使用時の回折効率が低くなる。条件1の上限を上回ると、第一の波長の光束使用時の回折効率が低くなる。このように回折効率が低くなると、倍速記録対応又は倍速再生対応が難しくなる。回折効率の低下分を補填する手段として、例えば高出力光源を搭載することが考えられる。しかし、これは、コスト面で望ましくない。また、回折効率が低下した場合は不要回折次数光が増加して再生信号等のS/N比を低下させるという問題も発生する。条件2の下限を下回ると、第二の光ディスクの記録面上に形成されるスポットが良好な記録又は再生を行うのに適したサイズにまで絞られない。条件2の上限を上回ると、超解像の影響により、第二の光ディスクの記録面上に形成されるスポットが絞られると同時にサイドローブが増加する。条件3の下限を下回ると、第一の波長の光束使用時の回折効率が低くなるとともに、第二、第三の波長の不要回折次数光例えば0次回折光が増加し、収束に影響を与えるつまり、所望のスポット形状が得られないことが懸念される。条件3の上限を上回ると、第一の波長の光束使用時の回折効率が低くなるとともに、第二、第三の波長の不要回折次数光例えば1次回折光が増加し、収束に影響を与えることが懸念される。回折面は、第一の波長の光束使用時の回折効率の低下をより一層抑制しつつ、第三の波長の光束使用時の回折効率をより一層確保するため、次の条件4014<λ1<0374を満たす構成としてもよい。回折面は、第一の波長の光束使用時の回折効率をより一層確保するため、次の条件5014<m13×λ1<0145を満たす構成としてもよい。回折面は、第一、第二の波長の光束使用時により良好なスポット性能を得るため、次の条件6017<λ1<0176を満たす構成としてもよい。回折面は、第一の領域において、該第一、第二、第三の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数がそれぞれ、2次、1次、1次となる第二の光路差関数で規定される回折構造を更に有し、次の条件7012<λ1<0127を満たす構成としてもよい。条件7を満たすことにより、第一の波長の光束使用時の回折効率の低下がより一層避けられる。条件7の下限を下回ると、第一の波長の光束使用時の回折効率が低くなり好ましくない。条件7の上限を上回ると、第一の波長および第二の波長の光束使用時の回折効率が低くなり好ましくない。回折面は、波長変化時の回折効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みて、第三の領域の第一の光路差関数で規定される回折構造において、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が1次である構成としてもよい。回折面は、第二の領域において、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が奇数次となる第二の光路差関数で規定される回折構造を更に有し、次の条件8028<m22×λ1<0288を満たす構成としてもよい。条件8を満たすことにより、第一、第二の波長の光束使用時の回折効率の低下がより一層避けられる。条件8を外れると、第一の波長の光束使用時の回折効率が低くなり好ましくない。回折面は、波長変化時の回折効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みて、第二の領域の第二の光路差関数で規定される回折構造において、該第一の波長の光束で回折効率が最大となる回折次数が3次、5次、7次の何れかであるように構成されてもよい。3次の場合は、条件9を更に満たすことにより、5次の場合は、条件10を更に満たすことにより、7次の場合は、条件11を更に満たすことにより、第一、第二の光ディスク使用時において十分な回折効率及びスポット性能が得られる。002<λ1<0089005<λ1<00510003<λ1<00211別の側面によれば、上記の課題を解決する本発明の一形態に係る光情報記録再生装置用対物光学系は、少なくとも一面が、同心状に分割された複数の屈折面で構成され、互いに隣り合う該屈折面の境界において入射光束に対して異なる光路長差を付与する段差を持つ位相シフト構造を有する位相シフト面と定義される。位相シフト面は、第一、第二、第三の波長の光束をそれぞれ第一、第二、第三の光ディスクの記録面上に収束させる第一の領域を有する。第一の領域は、第kの領域の第iの段差で付与される光路長差をΔOPDikと定義した場合に、次の条件12103<|ΔOPD11λ1|<15012を満たす第一の段差を持つ位相シフト構造を少なくとも有する。位相シフト面は、第一の領域の外側に、第一、第二の波長の光束をそれぞれ第一、第二の光ディスクの記録面上に収束させると共に、第三の波長の光束の収束には寄与しない第二の領域を有する。第二の領域は、次の条件13038<|ΔOPD12λ1||ΔOPD11λ1|<03313を満たす第一の段差を持つ位相シフト構造を少なくとも有する。位相シフト面は、第二の領域の外側に、第一の波長の光束を第一の光ディスクの記録面上に収束させると共に、第二、第三の波長の光束の収束には寄与しない第三の領域を有する。第三の領域は、次の条件142L075<|ΔOPD13λ1|<2L12514ただし、Lは整数を満たす第一の段差を持つ位相シフト構造を少なくとも有する。別の側面の光情報記録再生装置用対物光学系は、条件12~14を満たすことにより、各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行うのに十分な光利用効率を得ると共に、光ディスクの記録面上に良好なスポットを形成することができる。条件12の下限を下回ると、第三の波長の光束使用時の光利用効率が低くなり好ましくない。条件12の上限を上回ると、第一の波長の光束使用時の光利用効率が低くなり好ましくない。具体的には、光利用効率が低いため、高倍速記録又は高倍速再生対応が難しい。光利用効率の低下分を補填するには、例えば高出力光源を搭載する必要があり、コスト面で望ましくない。また、光利用効率の低下による不要回折次数光の増加に伴い、再生信号等のS/N比が低下するという問題も発生する。条件13の下限を下回ると、第二の光ディスクの記録面上に形成されるスポットが良好な記録又は再生を行うのに適したサイズにまで絞られない。条件13の上限を上回ると、超解像の影響により、第二の光ディスクの記録面上に形成されるスポットが過剰に絞られると同時にサイドローブが増加する。条件14を外れると、第一の波長の光束使用時の光利用効率が低くなり好ましくない。位相シフト面は、第一の波長の光束使用時の光利用効率の低下をより一層抑制しつつ、第三の波長の光束使用時の光利用効率をより一層確保するため、次の条件15116<|ΔOPD11λ1|<14015を満たす構成としてもよい。位相シフト面は、第一の波長の光束使用時の光利用効率をより一層確保するため、次の条件162L082<|ΔOPD13λ1|<2L11816ただし、Lは整数を満たす構成としてもよい。位相シフト面は、特に第二の波長の光束使用時により良好なスポット性能を得るため、次の条件17019<|ΔOPD12λ1||ΔOPD11λ1|<01917を満たす構成としてもよい。位相シフト面は、第一の領域において、第二の段差を持つ位相シフト構造を更に有し、次の条件18175<|ΔOPD21λ1|<22518を満たす構成としてもよい。条件18を満たすことにより、第一の波長の光束使用時の光利用効率の低下がより一層避けられる。条件18を外れると、第一の波長の光束使用時の光利用効率が低下するため好ましくない。位相シフト面は、波長変化時の光利用効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みて、次の条件19083<|ΔOPD13λ1|<11719を満たす構成としてもよい。位相シフト面は、第二の領域において、第二の段差を持つ位相シフト構造を更に有し、次の条件202L068<|ΔOPD22λ1|<2L13220ただし、Lは整数を満たす構成としてもよい。条件20を満たすことにより、第一、第二の波長の光束使用時の光利用効率の低下がより一層避けられる。条件20を外れると、第一の波長の光束使用時の光利用効率が低下するため好ましくない。位相シフト面は、波長変化時の光利用効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みると共に、第一、第二の光ディスク使用時において十分な光利用効率及びスポット性能を得るべく、次の条件21~23の何れか一つ294<|ΔOPD22λ1|<32721473<|ΔOPD22λ1|<52722675<|ΔOPD22λ1|<71723を満たす構成としてもよい。ここで、本発明に係る光情報記録再生装置用対物光学系は、対物レンズと別体の光学素子を有した構成としてもよい。この場合、当該対物光学系は、回折面又は位相シフト面を該別体の光学素子の少なくとも一面に持つ。また、本発明に係る光情報記録再生装置用対物光学系は、回折面又は位相シフト面を少なくとも一面に持つ対物レンズ単体の構成としてもよい。本発明に係る光情報記録再生装置用対物光学系を構成する対物レンズは、第一の光ディスク使用時の色収差の補正をより好適に実現するため、d線に対するアッベ数をνdと定義した場合に、次の条件2435≦νd≦8024を満たす構成としてもよい。上記の課題を解決する本発明の一形態に係る光情報記録再生装置は、第一、第二、第三の波長の光束を射出する光源と、該光源からの各波長の射出光束の発散収束度を変換するカップリングレンズと、上記の何れかに記載の光情報記録再生装置用対物光学系を有する。なお、第一の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる第一の光ディスクの保護層をt1単位:mmと定義し、第二の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる第二の光ディスクの保護層をt2単位:mmと定義し、第三の波長の光束を用いて情報の記録又は再生が行われる第三の光ディスクの保護層をt3単位:mmと定義した場合に、t1≒0.1t2≒0.6t3≒1.2が満たされる。また、対物光学系は、全ての使用波長においてより一層高い回折効率が得られるように、回折面又は位相シフト面を有する光学素子の第一、第三の波長に対する屈折率をそれぞれn1、n3と定義した場合に、次の条件25040625を満たすように構成される。本発明によれば、各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行うのに十分な回折効率を得ると共に、各光ディスクの記録面上に良好なスポットを形成することも可能な、光情報記録再生装置用対物光学系、及び該対物光学系を搭載した光情報記録再生装置が提供される。以下、本発明の実施形態の光情報記録再生装置について説明する。本実施形態の光情報記録再生装置は、保護層厚や記録密度等の仕様が異なる三種類の光ディスクに対して互換性を有している。なお、本明細書において、光情報記録再生装置と記した場合には、情報の記録専用装置、情報の再生専用装置、情報の記録及び再生兼用装置の全てを含む。以下においては、説明の便宜上、上記三種類の光ディスクのうち、例えばBD等の高記録密度の光ディスクを光ディスクD1と記し、BDよりも記録密度の低いDVD等の光ディスクを光ディスクD2と記し、DVDよりも記録密度の低いCD等の光ディスクを光ディスクD3と記す。光ディスクD1~D3の保護層厚をそれぞれt1単位:mm、t2単位:mm、t3単位:mmと定義すると、次の関係が成立する。t1<t2<t3t3-t1≧1.0t1≒0.1t2≒0.6t3≒1.2光ディスクD1~D3の各々に対して情報の記録又は再生を行う場合、記録密度の違いに対応したビームスポットが得られるように、必要とされる開口数NAの値を変化させる必要がある。ここで、光ディスクD1~D3の各々に対する情報の記録時又は再生時に必要とされる最適な設計開口数を、それぞれNA1、NA2、NA3と定義すると、次の関係が成立する。NA1>NA2>NA3すなわち、記録密度が最も高い光ディスクD1使用時には、光ディスクD2又はD3使用時よりも小径なスポットの形成が要求されるため、必要なNAが最も高い。これに対して、記録密度が最も低い光ディスクD3使用時には、光ディスクD1又はD2使用時よりも大径なスポットの形成が要求されるため、必要なNAが最も低い。更に、記録密度の異なる光ディスクD1~D3を使用する場合、各記録密度に対応したビームスポットが得られるように、光情報記録再生装置内において、それぞれ異なる波長のレーザー光が使用される。具体的には、光ディスクD1使用時には、最も小径のビームスポットを光ディスクD1の記録面上に形成するため、波長λ1単位:nmのレーザー光を光源から射出する。光ディスクD2使用時には、光ディスクD1使用時よりも径の大きいビームスポットを光ディスクD2の記録面上に形成するため、波長λ1より長い波長λ2単位:nmのレーザー光を光源から射出する。光ディスクD3使用時には、光ディスクD2使用時よりも径の大きいビームスポットを光ディスクD3の記録面上に形成するため、波長λ2より長い波長λ3単位:nmのレーザー光を光源から射出する。すなわち、各使用波長には、次の関係が成立する。λ1<λ2<λ3図1は、本実施形態の光情報記録再生装置100の構成を概略的に示す図である。光情報記録再生装置100は、波長λ1のレーザー光束を射出する光源1A、波長λ2のレーザー光束を射出する光源1B、波長λ3のレーザー光束を射出する光源1C、回折格子2A~2C、カップリングレンズ3A~3C、ビームスプリッタ41、42、ハーフミラー5A~5C、受光部6A~6C、対物レンズ10を有している。なお、図1中、一点鎖線は、光情報記録再生装置100の基準軸AXである。また、実線、破線、点線で示される光束はそれぞれ、波長λ1、λ2、λ3のレーザー光束を示す。対物レンズ10の光軸は、通常、基準軸AXと一致する。但し、対物レンズ10は、図示省略された周知のトラッキング機構による光ディスクに対する半径方向の移動によって、光軸が基準軸AXから外れる状態も起こり得る。光情報記録再生装置100では、前述の通り、各光ディスク使用時に必要とされる対物レンズのNAがそれぞれ異なる。そのため、光情報記録再生装置100は、波長λ1~λ3のレーザー光束それぞれの光束径を規定する開口制限素子不図示を有した構成としてもよい。光ディスクD1~D3使用時にはそれぞれ、波長λ1~λ3のレーザー光束が光源1A~1Cから射出される。波長λ1~λ3のレーザー光束はそれぞれ、回折格子2A~2Cを透過後、ハーフミラー5A~5Cによって光路が折り曲げられて、カップリングレンズ3A~3Cに入射する。カップリングレンズ3A~3Cはそれぞれ、入射した波長λ1~λ3のレーザー光束を平行光束に変換する。波長λ1又はλ2の平行光束は、ビームスプリッタ41、42を介して対物レンズ10に入射する。波長λ3の平行光束は、ビームスプリッタ42を介して対物レンズ10に入射する。対物レンズ10は、入射した波長λ1~λ3の平行光束をそれぞれ、光ディスクD1~D3の記録面近傍に収束させる。収束した各レーザー光束は、光ディスクD1~D3の記録面上にスポットを形成する。光ディスクD1~D3の記録面で反射したレーザー光束はそれぞれ、入射時と同一の光路を戻り、ハーフミラー5A~5Cを透過して受光部6A~6Cにより検出される。受光部6A~6Cは、検出信号を図示省略された周知の信号処理回路に出力する。信号処理回路は、受光部6A~6Cの各出力を基に、フォーカシングエラー信号、トラッキングエラー信号、光ディスクに記録された情報の再生信号等を検出する。上記の通り、各カップリングレンズ3A~3Cから射出されるレーザー光束は、何れも平行光束である。つまり、各カップリングレンズ3A~3Cは、コリメートレンズとして機能する。このように、対物レンズ10に平行光束を入射させる構成を採用することにより、対物レンズ10がトラッキングシフトした場合であっても、コマ収差等の軸外収差が発生しない。なお、本発明の範囲は、全ての規格の光ディスクに対して平行光束を入射させる構成に限定されない。当該範囲には、光ディスクD3に対して弱発散光を入射させる、いわゆる有限系も含まれる。有限系を採用することにより、光ディスクD3使用時に残存する球面収差を補正すると共に作動距離を確保しやすくなる。ところで、各光ディスクD1~D3使用時にそれぞれ異なる波長のレーザー光束を用いる場合、対物レンズ10の屈折率又は保護層厚の相違に起因して、相対的な球面収差が発生する。各光ディスクD1~D3に対する互換性を光情報記録再生装置100に持たせるためには、この種の球面収差を良好に補正することが求められる。また、記録密度ピットサイズに対応したサイズのビームスポットを各光ディスクの記録面に形成すると同時にサイドローブも抑制して、再生信号等のS/N比を向上させることも求められる。本実施形態においては、これらの要求に応えるべく、対物レンズ10を次のように構成している。図2aは、対物レンズ10の正面図を、図2bは、対物レンズ10の側断面図を、それぞれ示す。図3a~cはそれぞれ、光ディスクD1~D3使用時の対物レンズ10の側断面図を示す。対物レンズ10は、前述の通り、規格の異なる複数種類の光ディスクD1~D3に対して互換性を有する光情報記録再生装置100の光ヘッドに適用され、光源である半導体レーザーから射出されたレーザー光束を各光ディスクの記録面に収束させる機能を有している。対物レンズ10は、ビームスプリッタ42に対向する第一面10aと、光ディスクに対向する第二面10bとを有する両凸の樹脂製単レンズである。第一面10a、第二面10bは共に非球面である。非球面の形状は、光軸からの高さがh単位:mmとなる非球面上の座標点の該非球面の光軸上での接平面からの距離サグ量をSAGと定義し、非球面の光軸上での曲率を1/r但し、r単位:mmは曲率半径と定義し、円錐係数をκと定義し、4次以上の偶数次の非球面係数をA4、A6、と定義した場合に、次の式で表される。対物レンズ10の各レンズ面を非球面にすることにより、球面収差やコマ収差等の諸収差を適切にコントロールすることが可能になる。図2aに示されるように、対物レンズ10の第一面10aは、光軸を中心とする円形の第一の領域R1と、第一の領域R1の外側に配置された円環状の第二の領域R2と、第二の領域R2の外側に配置された円環状の第三の領域R3を有する。領域R1、R2、R3の有効半径はそれぞれ、NA3、NA2、NA1に基づいて定められる。領域R1~R3を含む全域に、輪帯構造が設けられている。輪帯構造は、図2a又は図2bの拡大図に示されるように、同心状に分割された複数の屈折面と各屈折面の境界において光軸に沿って延びる複数の微小な段差からなる。この輪帯構造は、第二面10bにだけ設けられてもよく、又は第一面10aと第二面10bの両面に分離して設けられてもよい。但し、本実施形態のように輪帯構造をより有効径の大きい第一面10aに設けた場合、例えば輪帯構造の最小輪帯幅をより広く設計することができ、輪帯の段差部分による光量損失を抑えることができるメリットがある。また、対物レンズ10がレンズクリーナーを用いて擦られた場合に輪帯構造が摩耗しない、などのメリットがある。なお、輪帯構造は、対物レンズ10とは別体の光学素子不図示に設けられてもよい。別体の光学素子は、例えば対物レンズ10とビームスプリッタ42との間に配置される。この場合、輪帯構造は、別体の光学素子の少なくとも一面にだけ設けられてもよく、又は対物レンズ10と別体の光学素子の各面に分離して設けられてもよい。但し、対物レンズ10と別体の光学素子との光軸がずれた場合に収差が発生するという不具合を考えると、トラッキング時において、別体の光学素子と対物レンズが一体でシフトすることが望ましい。輪帯構造の段差は、各屈折面の境界の内側を透過する光束と外側を透過する光束との間で所定の光路長差が生じるように設計される。この構造を一般に回折構造と称することができる。所定の光路長差が特定の波長λαのn倍nは整数となるように設計された輪帯構造は、ブレーズ波長λαのn次回折構造と称することができる。ここで、回折構造に特定の波長λβの光束を透過させた際に最も回折効率が高くなる回折光の回折次数は、波長λβの光束に対して与えられる光路長差を波長λβで割ったときの値に最も近い整数mとして求まる。他にも、各屈折面の境界の内側を透過する光束と外側を透過する光束との間に光路長差が生じるということは、互いの位相が、輪帯構造の段差の作用によってずれると捉えることもできる。従って、輪帯構造は、入射光束の位相をシフトする構造、つまり、位相シフト構造と称することもできる。輪帯構造は、第kの領域の第iの光路差関数φikhによって表すことができる。なお、k、iは、何れも自然数である。光路差関数φikhは、対物レンズ10の回折レンズとしての機能を光軸からの高さhにおける光路長付加量の形で表現した関数であり、輪帯構造における各段差の設置位置を規定する。光路差関数φikhは、二次、四次、六次、の光路差関数係数をそれぞれPik2、Pik4、Pik6、と定義し、使用される入射するレーザー光の設計波長をλと定義し、入射光束の回折効率が最大となる第kの領域の第iの光路差関数における回折次数をmikと定義した場合に、次の式により表される。φikhmikλ各領域の輪帯構造は、一種類の光路差関数で規定されるだけでなく、複数種類の光路差関数例えば第一の光路差関数と第二の光路差関数の二種類を組み合わせて規定される形状とすることもできる。輪帯構造は、複数種類の光路差関数を重ね合わせることにより、入射光束に対して互いに異なる光路長差を付与するように構成することができる。これにより、入射光束には、複合的な光学的作用が付与される。以下においては、第一、第二、の光路差関数で規定される回折構造を第一、第二、の回折構造と記す。本発明の目的を達成するというだけの観点に立てば、各領域の輪帯構造は、一種類の光路差関数で規定される回折構造であれば足り、複数種類ある必要はない。但し、重ね合わせる光路差関数の種類が多いほど複雑な光学的作用を付与することができ、本発明の目的をより一層好適に達成することが可能になる。例えば領域R1の輪帯構造が一種類の光路差関数で規定される回折構造である場合、光ディスクD3に対して略平行光束を入射させると球面収差が残存する。残存する球面収差を補正するには、一般に、光ディスクD3に弱発散光を入射させる構成が採用される。しかし、この場合、トラッキングシフト時の軸外収差の発生が懸念される。そこで、当該回折構造を複数種類の光路差関数で規定される形状とする。この場合、光ディスクD3に対して略平行光束を入射させる構成を採用しつつも球面収差を補正することができる。領域R1の輪帯構造は、波長λ1~λ3のレーザー光束の何れの収束にも寄与する、すなわち、波長λ1のレーザー光束を光ディスクD1の記録面上に、波長λ2のレーザー光束を光ディスクD2の記録面上に、波長λ3のレーザー光束を光ディスクD3の記録面上に、それぞれ収束させるように構成されている。なお、以降の説明では、各回折構造において波長λ1、λ2、λ3のレーザー光束で回折効率が最大となる回折次数をそれぞれ、便宜上、BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数と記す。BD使用回折次数を偶数次例えば2次に設定した場合、CD使用回折次数が奇数例えば1次となり、波長λ1のレーザー光束が該輪帯構造で付与されるパワーと、波長λ1の約2倍の波長λ3のレーザー光束が該輪帯構造で付与されるパワーとがほぼ同じとなる。そのため、光ディスクD1とD3とで生じる相対的な球面収差の補正が困難である。これは、輪帯構造で付与されるパワーが、波長と回折次数に比例するためである。従って、領域R1において、少なくとも一種類の回折構造は、BD使用回折次数を奇数次に設定する必要がある。そして、回折次数が小さいほど、波長変化時の回折効率の変化が小さい、段差高さが低く金型加工や成形が容易である、などのメリットがある。そのため、領域R1の第一の回折構造は、BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数が共に1次であるように設計されている。更に、領域R1の第一の回折構造は、第kの領域の第iの光路差関数におけるブレーズ波長をλBikと定義した場合に、次の条件1003<λ1<0401を満たすように構成されている。領域R2の輪帯構造は、波長λ1、λ2のレーザー光束の収束にのみ寄与する、すなわち、波長λ1のレーザー光束を光ディスクD1の記録面上に、波長λ2のレーザー光束を光ディスクD2の記録面上に、それぞれ収束させると共に、波長λ3のレーザー光束を光ディスクD1~D3の何れの記録面上にも収束させないように構成されている。領域R2の第一の回折構造は、波長変化時の回折効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みて、BD使用回折次数、DVD使用回折次数が共に1次であるように設計されている。更に、領域R2の第一の回折構造は、次の条件2035<λ1<0352を満たすように構成されている。領域R3の輪帯構造は、波長λ1のレーザー光束の収束にのみ寄与する、すなわち、波長λ1のレーザー光束を光ディスクD1の記録面上に収束させると共に、波長λ2、λ3のレーザー光束を光ディスクD1~D3の何れの記録面上にも収束させないように構成されている。領域R3の第一の回折構造は、BD使用回折次数が奇数次であるように設計されている。このBD使用回折次数は、波長変化時の回折効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みると1次が望ましい。更に、領域R3の第一の回折構造は、次の条件3023<m13×λ1<0233を満たすように構成されている。対物レンズ10は、上記条件各領域での使用回折次数及び条件1~3を満たすことにより、各光ディスクD1~D3に対する情報の記録又は再生を行うのに十分な回折効率を得ると共に、光ディスクの記録面上に良好なスポットを形成することができる。図4は、回折効率単位:と条件1又は3の値との関係を示す図である。図4中、縦軸は回折効率を示し、横軸は条件1又は3の値を示す。図4中、実線は、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率を示し、破線は、波長λ2のレーザー光束使用時の回折効率を示し、一点鎖線は、波長λ3のレーザー光束使用時の回折効率を示す。波長λ1、λ2、λ3はそれぞれ、405nm、660nm、790nmとした。なお、線種及び使用波長の説明は、回折効率と各条件との関係を示す以降の図においても適用する。図4に示されるように、ブレーズ波長λB11が波長λ1である場合、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率は高いものの、波長λ3のレーザー光束使用時の回折効率は低い。そこで、本実施形態では、条件1を満たすようにブレーズ波長λB11を波長λ1よりも長く設定して、波長λ3のレーザー光束使用時の回折効率を確保している図4参照。また、波長λ3のレーザー光束の回折効率向上に伴う不要回折次数光の軽減により、フォーカシング機能の低下を抑えている。条件1の下限を下回ると、波長λ3のレーザー光束使用時の回折効率が低すぎて、光ディスクD3に対する情報の良好な記録又は再生を行うには不利である。条件1の上限を上回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率が低すぎて、光ディスクD1に対する情報の良好な記録又は再生を行うには不利である。具体的には、回折効率が低いため、高倍速記録又は高倍速再生対応が難しい。回折効率の低下分を補填するには、例えば高出力光源を搭載する必要があり、コスト面で望ましくない。また、回折効率の低下による不要回折次数光の増加に伴い、再生信号等のS/N比が低下するという問題も発生する。領域R3は、光ディスクD1専用領域であるため、ブレーズ波長λB13を波長λ1近傍に設定して波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率を高くすることが望ましい図4参照。条件3の下限を下回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率が低すぎて好ましくない。また、波長λ2、λ3のレーザー光束の不要回折次数光例えば0次回折光が増加するという弊害も生じる。条件3の上限を上回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率が低すぎて好ましくない。また、波長λ2、λ3のレーザー光束の不要回折次数光例えば1次回折光が増加するという弊害も生じる。図5は、理想的なスポットと本実施形態におけるスポットとの比と、光ディスクD2使用時の条件2の値との関係を示す図である。図5中、縦軸は上記比を示し、横軸は条件2の値を示す。また、実線はスポット径比を示し、破線はサイドローブの光量比を示す。条件2の値が-0.40付近であるとき、波長λ2のレーザー光束の領域R2の透過光量が領域R1の透過光量と比べて少なすぎる。その結果、図5に示されるように、スポットが良好な記録又は再生を行うのに適したサイズにまで絞られない。そこで、本実施形態では、条件2の下限を上回るように対物レンズ10を設計している。ところが、条件2の値が大きいほど波長λ2のレーザー光束の領域R2における回折効率が高くなる。その結果、波長λ2のレーザー光束の領域R2の透過光量が領域R1の透過光量と比べて多くなるため超解像の影響が増大し、図5に示されるように、スポットが絞られると同時にサイドローブが増加する。このようなスポット性能の劣化を抑えるには、図5に示されるように、条件2の値を小さくする必要がある。そこで、本実施形態では、条件2の上限を下回るように対物レンズ10を設計している。すなわち、対物レンズ10は、波長λ2のレーザー光束使用時に生じるスポット性能の劣化を抑制して、各光ディスクに対する情報の記録又は再生を良好に行うべく、条件2を満たすように設計されている。領域R1の第一の回折構造は、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率の低下をより一層抑制しつつ波長λ3のレーザー光束使用時の回折効率をより一層確保するため、次の条件4014<λ1<0374を満たすように構成されてもよい。領域R3の第一の回折構造は、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率をより一層確保するため、次の条件5014<m13×λ1<0145を満たすように構成されてもよい。領域R2の第一の回折構造は、波長λ2のレーザー光束使用時により良好なスポット性能を得るため、次の条件6017<λ1<0176を満たすように構成されてもよい。領域R1には、上述したように、第一の回折構造に加えて、第一の回折構造と異なる光路差関数で規定される第二の回折構造が設けられている。領域R1の第二の回折構造は、波長λ1~λ3の各レーザー光束で特に波長λ1のレーザー光束で高い回折効率を得るため、BD使用回折次数を偶数次に設定することが好ましい。また、各使用回折次数は、波長変化時の回折効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みて、低次であることが望ましい。これらを踏まえて、領域R1の第二の回折構造は、BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数がそれぞれ、2次、1次、1次であり、かつ次の条件7012<λ1<0127を満たすように構成される。図6は、回折効率単位:と条件7の値との関係を示す図である。図6中、縦軸は回折効率を示し、横軸は条件7の値を示す。第一と第二の回折構造を持つ領域R1において、条件7を満たすことにより、図6に示されるように、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率の低下がより一層避けられる。条件7を外れると、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率が低下して、光ディスクD1に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。領域R2にも、上述したように、第一の回折構造に加えて、第一の回折構造と異なる光路差関数で規定される第二の回折構造が設けられている。領域R2の第二の回折構造は、BD使用回折次数が奇数次であり、かつ次の条件8028<m22×λ1<0288を満たすように構成される。第一と第二の回折構造を持つ領域R2において、条件8を満たすことにより、波長λ1、λ2のレーザー光束使用時の回折効率の低下がより一層避けられる。条件8を外れると、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率が低下して、光ディスクD1に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。なお、領域R2の第二の回折構造におけるBD使用回折次数は、波長変化時の回折効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みて、例えば3次、5次、7次の何れかが望ましい。3次の場合は、条件9を更に満たすことにより、5次の場合は、条件10を更に満たすことにより、7次の場合は、条件11を更に満たすことにより、光ディスクD1、D2使用時において十分な回折効率及びスポット性能が得られる。002<λ1<0089005<λ1<00510003<λ1<00211図7~9の各図は、回折効率単位:と条件9~11の値との関係を示す図である。図7~9中、縦軸は回折効率を示し、横軸は条件9~11の値を示す。図7に示すBD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数はそれぞれ、3次、2次、1次である。図8に示すBD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数はそれぞれ、5次、3次、2次である。図9に示すBD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数はそれぞれ、7次、4次、3次である。図7、8に示されるように、条件9、10の下限を下回ると、波長λ1、λ2のレーザー光束使用時の回折効率が共に低下して、光ディスクD1、D2に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。条件9、10の上限を上回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率が低下して、光ディスクD1に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。図9に示されるように、条件11の下限を下回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率が低下して、光ディスクD1に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。条件11の上限を上回ると、波長λ1、λ2のレーザー光束使用時の回折効率が共に低下して、光ディスクD1、D2に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。ここで、領域R1~R3の輪帯構造は、位相シフト構造と捉えることができる。以下においては、輪帯構造を位相シフト構造と捉えることにより、対物レンズ10を上記とは別の表現で説明する。領域R1の輪帯構造は、互いに隣り合う屈折面の境界において入射光束に対して異なる光路長差を付与する少なくとも一種類の段差第一の段差を持つ位相シフト構造と定義される。領域R1の位相シフト構造は、第kの領域の第iの段差で付与される光路長差をΔOPDikと定義した場合に、次の条件12103<|ΔOPD11λ1|<15012を満たすように構成されている。領域R2の輪帯構造も、少なくとも一種類の段差第一の段差を持つ位相シフト構造と定義される。領域R2の位相シフト構造は、次の条件13038<|ΔOPD12λ1||ΔOPD11λ1|<03313を満たすように構成されている。領域R3の輪帯構造も、少なくとも一種類の段差第一の段差を持つ位相シフト構造と定義される。領域R3の位相シフト構造は、次の条件142L075<|ΔOPD13λ1|<2L12514ただし、Lは整数を満たすように構成されている。対物レンズ10は、条件12~14を満たすことにより、各光ディスクD1~D3に対する情報の記録又は再生を行うのに十分な光利用効率を得ると共に、光ディスクの記録面上に良好なスポットを形成することができる。条件12の下限を下回ると、波長λ3のレーザー光束使用時の光利用効率が低すぎて好ましくない。条件12の上限を上回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率が低すぎて好ましくない。条件13の下限を下回ると、波長λ2のレーザー光束の領域R2の透過光量が領域R1の透過光量と比べて少なすぎるため、良好な記録又は再生を行うのに適したサイズにまでスポットが絞られない。条件13の上限を上回ると、波長λ2のレーザー光束の領域R2の透過光量が領域R1の透過光量と比べて多すぎるため、超解像の影響でスポットが絞られると同時にサイドローブが増加する。条件14の下限を下回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率が低すぎて好ましくない。また、波長λ2、λ3のレーザー光束の不要回折次数光例えば0次回折光が増加するという弊害も生じる。条件14の上限を上回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率が低すぎて好ましくない。また、波長λ2、λ3のレーザー光束の不要回折次数光例えば1次回折光が増加するという弊害も生じる。領域R1の第一の段差を持つ位相シフト構造は、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率の低下をより一層抑制しつつ波長λ3のレーザー光束使用時の光利用効率をより一層確保するため、次の条件15116<|ΔOPD11λ1|<14015を満たすように構成されてもよい。領域R3の位相シフト構造は、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率をより一層確保するため、次の条件162L082<|ΔOPD13λ1|<2L11816ただし、Lは整数を満たすように構成されてもよい。領域R2の第一の段差を持つ位相シフト構造は、特に波長λ2のレーザー光束使用時により良好なスポット性能を得るため、次の条件17019<|ΔOPD12λ1||ΔOPD11λ1|<01917を満たすように構成されてもよい。領域R1には、第一の段差に加えて、第一の段差と異なる第二の段差を持つ位相シフト構造が設けられてもよい。領域R1の第二の段差を持つ位相シフト構造は、次の条件18175<|ΔOPD21λ1|<22518を満たすように構成される。第一と第二の段差を持つ位相シフト構造が設けられた領域R1において、条件18を満たすことにより、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率の低下がより一層避けられる。条件18を外れると、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率が低下して、光ディスクD1に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。領域R3の位相シフト構造は、波長変化時の光利用効率の変動抑制や製造容易性等のメリットを鑑みて、次の条件19083<|ΔOPD13λ1|<11719を満たすように構成されてもよい。領域R2にも、第一の段差に加えて、第一の段差と異なる第二の段差を持つ位相シフト構造が設けられてもよい。領域R2の第二の段差を持つ位相シフト構造は、次の条件202L068<|ΔOPD22λ1|<2L13220ただし、Lは整数を満たすように構成される。第一と第二の段差を持つ位相シフト構造が設けられた領域R2において、条件20を満たすことにより、波長λ1、λ2のレーザー光束使用時の光利用効率の低下がより一層避けられる。条件20を外れると、特に波長λ2のレーザー光束使用時の光利用効率が低下して、光ディスクD2に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。領域R2の第二の段差を持つ位相シフト構造は、光ディスクD1、D2使用時において十分な光利用効率及びスポット性能を得るべく、次の条件21~23294<|ΔOPD22λ1|<32721473<|ΔOPD22λ1|<52722675<|ΔOPD22λ1|<71723の何れかを満たすように構成されてもよい。条件21、22の下限を下回ると、波長λ1、λ2のレーザー光束使用時の光利用効率が共に低下して、光ディスクD1、D2に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。条件21、22の上限を上回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率が低下して、光ディスクD1に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。条件23の下限を下回ると、波長λ1のレーザー光束使用時の光利用効率が低下して、光ディスクD1に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。条件23の上限を上回ると、波長λ1、λ2のレーザー光束使用時の光利用効率が共に低下して、光ディスクD1、D2に対する情報の記録又は再生を良好に行うには不利である。以上説明された対物レンズ10は、光ディスクD1使用時の色収差を良好に補正するため、対物レンズ10のd線に対するアッベ数をνdと定義した場合に、次の条件2435≦νd≦8024を満たすように構成されてもよい。対物レンズ10又は、輪帯構造若しくは位相シフト構造を有する別体の光学素子は、BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数の全てにおいてより一層高い回折効率を得るべく、波長λ1、λ3に対する屈折率をそれぞれn1、n3と定義した場合に、次の条件25040625を満たすように構成されてもよい。次に、これまで説明した対物レンズ10を搭載する光情報記録再生装置100の具体的実施例を6例説明する。このうち、実施例1~3の光情報記録再生装置100は、図1に示される概略構成を有する。実施例1~6の対物レンズ10は、図2に示される概略構成を有する。実施例1~6の各数値データから再現される各光学素子の形状の違いは、本件願書に添付可能な図面の縮尺では現れない微差に過ぎない。よって、実施例1~3の光情報記録再生装置100の全体構成は図1を、実施例1~6の対物レンズ10の構成図は図2を、それぞれ参照し、本件願書への添付を省略する。実施例1の光情報記録再生装置100に搭載される対物レンズ10の仕様、具体的には、使用波長、焦点距離、NA、倍率Mは、表1に示される。なお、実施例1の各表又は各図面についての説明は、以降の各実施例又は比較例で提示される各表又は各図面においても適用する。表1中、倍率Mの値が示すように、光情報記録再生装置100では、レーザー光束は、何れの光ディスク使用時であっても平行光束として対物レンズ10に入射する。これにより、トラッキングした際における軸外収差が発生しない。光情報記録再生装置100における対物レンズ10以降の各光ディスクD1~D3使用時における具体的数値構成は、表2~表4に順に示される。表2~表4において、面番号1第1領域、1第2領域、1第3領域はそれぞれ、対物レンズ10の第一面10aの領域R1、R2、R3を示す。面番号2は、対物レンズ10の第二面10bを、面番号3は、対象となる光ディスクの保護層表面を、面番号4は、対象となる光ディスクの記録面を、それぞれ示す。Rは、光学部材の各面の曲率半径単位:mmを、Dは、光学部材厚又は光学部材間隔単位:mmを、nは、括弧書き内の波長に対する光学部材の屈折率を、それぞれ示す。なお、非球面式におけるRは、光軸上での曲率半径を示す。対物レンズ10の第一面10a面番号1第1領域、1第2領域、1第3領域、第二面10b面番号2は、非球面である。各非球面形状は、光ディスクD1~D3の記録又は再生に最適に設計されている。各非球面形状を規定する円錐係数κ、非球面係数A4、A6、は、表5に示される。各表における表記Eは、10を基数、Eの右の数字を指数とする累乗を表している。実施例1の対物レンズ10の第一面10aは、領域R1~R3の各領域の範囲が光軸からの高さつまり有効半径hによって以下のように表される。領域R1:0.000≦h≦1.135領域R2:1.135<h≦1.415領域R3:1.415<h≦1.870領域R1は、何れの使用波長のレーザー光束に対しても収束に寄与する共用領域である。領域R2は、波長λ1、λ2のレーザー光束の収束に寄与しつつ波長λ3のレーザー光束の収束には寄与しない、換言すれば波長λ3のレーザー光束使用時における開口制限機能を持つ領域である。領域R3は、最も大きな開口数NAが要求される光ディスクD1使用時に当該開口数を確保するための領域である。すなわち、領域R3は、波長λ1のレーザー光束の収束に寄与しつつ波長λ2、λ3のレーザー光束の収束には寄与しない、換言すれば波長λ2、λ3のレーザー光束使用時における開口制限機能を持つ領域である。領域R1~R3は、上記のような互いに異なる作用を有するために各領域独自の回折構造別の表現によれば、位相シフト構造を持つ。第一面10aの各領域における輪帯構造を規定するための光路差関数における光路差関数係数は表6に、BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数、ブレーズ波長は表7に、それぞれ示される。表6及び表7中、1第1領域丸1、1第1領域丸2、1第2領域丸1、1第2領域丸2、1第3領域はそれぞれ、領域R1の第一の回折構造、領域R1の第二の回折構造、領域R2の第一の回折構造、領域R2の第二の回折構造、領域R3の第一の回折構造、の光路差関数係数を示す。また、それぞれは、領域R1の第一の段差、領域R1の第二の段差、領域R2の第一の段差、領域R2の第二の段差、領域R3の第一の段差に対応する。領域R1~R3に形成される輪帯構造の具体的構成は、表8~10に順に示される。表8~10中、輪帯構造を構成する各輪帯の番号は、光軸側から順に振られており、各輪帯の範囲は、光軸からの高さhmin~hmaxで表されている。また、各輪帯間における光路長差ΔOPD11λ1、ΔOPD21λ1、ΔOPD12λ1、ΔOPD22λ1、ΔOPD32λ1、ΔOPD13λ1、ΔOPD23λ1も示されている。表10は、行数が多いため、便宜上、表10A、10Bの2表に分けて示している。表10Aの番号148の続きは、表10Bの番号149である。表8~10に示されるように、領域R1には二種類の段差が、領域R2には三種類の段差が、領域R3には二種類の段差が、それぞれ設けられている。領域R2の第三の段差は領域R1と領域R2の境界位置での値を示し、領域R3の第二の段差は領域R2と領域R3の境界位置での値を示す。これら境界位置の段差が他の位置の段差と異なること自体が回折効率の変化に実質的に影響することはない。そのため、領域R2の第三の段差、領域R3の第二の段差を回折構造として表現する場合の具体的数値は省略している表6、7参照。実施例2の対物レンズ10は、ブレーズ波長を除き、実施例1の対物レンズ10と同一の数値構成を持つ。よって、実施例2の対物レンズ10の仕様、各光ディスクD1~D3使用時における具体的数値構成、非球面形状、光路差関数係数については、実施例1の表1~6を参照する。BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数、ブレーズ波長は表11に示される。領域R1~R3に形成される輪帯構造の具体的構成は、表12~14に順に示される。なお、表14は、便宜上、表14A、14Bの2表に分けて示している。表14Aの番号148の続きは、表14Bの番号149である。実施例3の光情報記録再生装置100に搭載される対物レンズ10の仕様使用波長、焦点距離、NA、倍率Mは、表15に示される。実施例3では、光源から光ディスクに至る各波長のレーザー光束の光路に配置された各光学素子の具体的数値構成を示す。図10a~cに、各波長のレーザー光束の光路を展開して示す。各光路に配置された各光学素子の具体的数値構成は、表16~表18に順に示される。表16~18の各面番号は、表中右に記載した光学素子の面に対応する。なお、対物レンズ10の第一面10a、第二面10bはそれぞれ、表16及び17では面番号9、10が付され、表18では面番号7、8が付されている。これは、光ディスクD1又はD2使用時と光ディスクD3使用時とでは光路上に配置されている光学素子の面数が異なるためであり、誤記ではないことを言い添えておく。カップリングレンズ3A~3Cの第二面面番号4、対物レンズ10の第一面10a、第二面10bは、非球面である。各非球面形状を規定する円錐係数、非球面係数は、表19~21に示される。対物レンズ10は、表19~21の各表で共通である。表20、21の第一面10a、第二面10bの各係数は、表19を参照する。実施例3の対物レンズ10の第一面10aは、領域R1~R3の各領域の範囲が光軸からの高さつまり有効半径hによって以下のように表される。領域R1:0.000≦h≦1.330領域R2:1.330<h≦1.670領域R3:1.670<h≦2.210各領域が持つ機能は、実施例1における各領域と同質である。実施例3の第一面10aの各領域における輪帯構造を規定するための光路差関数における光路差関数係数は表22に、BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数、ブレーズ波長は表23に、それぞれ示される。領域R1~R3に形成される輪帯構造の具体的構成は、表24~26に順に示される。なお、便宜上、表24は、表24A、24Bの2表に、表26は、表26A、26B、26Cの3表に、それぞれ分けて示している。表24Aの番号61の続きは、表24Bの番号62である。表26Aの番号175の続きは、表26Bの番号176であり、表26Bの番号239の続きは、表26Cの番号240である。実施例3の領域R1には三種類の段差が、領域R2には四種類の段差が、領域R3には二種類の段差が、それぞれ設けられている。領域R1と領域R2の第三の段差は、第一の段差と第二の段差の位置が非常に近いため、この二つの段差を足し合わせることで設けられたものである。領域R2の第四の段差は領域R1と領域R2の境界位置での値を示し、領域R3の第二の段差は領域R2と領域R3の境界位置での値を示す。これら第三又は第四の段差が他の位置の段差と異なること自体が回折効率の変化に実質的に影響することはない。そのため、領域R1の第三の段差、領域R2の第三、第四の段差、領域R3の第二の段差を回折構造として表現する場合の具体的数値は省略している表22、23参照。図11は、実施例4の光情報記録再生装置200の構成を概略的に示す図である。光情報記録再生装置200は、少なくとも波長λ1のレーザー光束を射出する光源1D、波長λ2、λ3のレーザー光束を射出する光源1E、回折格子2D、2E、カップリングレンズ3D、3E、ビームスプリッタ43、対物レンズ10を有している。なお、図11中、一点鎖線は、光情報記録再生装置200の基準軸AXである。また、実線、破線、点線で示される光束はそれぞれ、波長λ1、λ2、λ3のレーザー光束を示す。図12a~cは、実施例4の光情報記録再生装置200内における、各波長のレーザー光束の光路を展開して示す図である。波長λ1のレーザー光束は、図12aに示されるように、光源1Dから射出された後、回折格子2D、カップリングレンズ3D、ビームスプリッタ43、対物レンズ10を介して、光ディスクD1の記録面近傍に集光する。波長λ2、λ3のレーザー光束はそれぞれ、図12b、cに示されるように、光源1Eから射出された後、回折格子2E、カップリングレンズ3E、ビームスプリッタ43、対物レンズ10を介して、光ディスクD2、D3の記録面近傍に集光する。各波長のレーザー光束は、各光ディスクの記録面上でのスポット形成後、入射時と同一の光路を戻り、図示省略されたハーフミラーを介して受光部により検出される。このように、実施例4の光情報記録再生装置200は、波長λ2、λ3のレーザー光束の光路を共通化することにより、小型、かつ低コストを目的に設計されている。光情報記録再生装置200では、前述の通り、各光ディスク使用時に必要とされる対物レンズのNAがそれぞれ異なる。そのため、光情報記録再生装置200は、波長λ1~λ3のレーザー光束それぞれの光束径を規定する開口制限素子不図示を有した構成としてもよい。実施例4の光情報記録再生装置200に搭載される対物レンズ10の仕様使用波長、焦点距離、NA、倍率Mは、表27に示される。表27中、倍率Mの値が示すように、光情報記録再生装置200では、レーザー光束は、何れの光ディスク使用時であっても平行光束、又は弱い発散光束として対物レンズ10に入射する。これにより、トラッキングした際における軸外収差の発生を小さく抑えられる。光情報記録再生装置200の各光ディスクD1~D3使用時における具体的数値構成は、表28~30に順に示される。カップリングレンズの第二面面番号4、対物レンズ10の第一面10a、第二面10bは、非球面である。各非球面形状を規定する円錐係数、非球面係数は、表31、表32に示される。対物レンズ10は、表31、表32の各表で共通である。表32の第一面10a、第二面10bの各係数は、表31を参照する。実施例4の対物レンズ10の第一面10aは、領域R1~R3の各領域の範囲が光軸からの高さつまり有効半径hによって以下のように表される。領域R1:0.000≦h≦1.130領域R2:1.130<h≦1.405領域R3:1.405<h≦1.870各領域が持つ機能は、実施例1における各領域と同質である。実施例4の第一面10aの各領域における輪帯構造を規定するための光路差関数における光路差関数係数は表33に、BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数、ブレーズ波長は表34に、それぞれ示される。領域R1~R3に形成される輪帯構造の具体的構成は、表35~37に順に示される。なお、表37は、便宜上、表37A、37Bの2表に分けて示している。表37Aの番号134の続きは、表37Bの番号135である。実施例4の領域R1には二種類の段差が、領域R2には三種類の段差が、領域R3には二種類の段差が、それぞれ設けられている。領域R2の第三の段差、領域R3の第二の段差を回折構造として表現する場合の具体的数値については、実施例1と同じ理由で省略している表33、34参照。図13は、実施例5の光情報記録再生装置300の構成を概略的に示す図である。光情報記録再生装置300は、少なくとも、波長λ1~λ3のレーザー光束を射出する光源1F、回折格子2F、カップリングレンズ3F、対物レンズ10を有している。なお、図13中、一点鎖線は、光情報記録再生装置100の基準軸AXである。また、実線、破線、点線で示される光束はそれぞれ、波長λ1、λ2、λ3のレーザー光束を示す。図14a~cは、実施例5の光情報記録再生装置300内における、各波長のレーザー光束の光路を展開して示す図である。波長λ1~λ3のレーザー光束はそれぞれ、図14a~cに示されるように、光源1Fから射出された後、回折格子2F、カップリングレンズ3F、対物レンズ10を介して、光ディスクD1~D3の記録面近傍に集光する。各波長のレーザー光束は、各光ディスクの記録面上でのスポット形成後、入射時と同一の光路を戻り、図示省略されたハーフミラーを介して受光部により検出される。このように、実施例5の光情報記録再生装置300は、全ての波長のレーザー光束の光路を共通化することにより、小型、かつ低コストを目的に設計されている。光情報記録再生装置300では、前述の通り、各光ディスク使用時に必要とされる対物レンズのNAがそれぞれ異なる。そのため、光情報記録再生装置300は、波長λ1~λ3のレーザー光束それぞれの光束径を規定する開口制限素子不図示を有した構成としてもよい。実施例5の光情報記録再生装置300に搭載される対物レンズ10の仕様使用波長、焦点距離、NA、倍率Mは、表38に示される。表38中、倍率Mの値が示すように、光情報記録再生装置300では、レーザー光束は、何れの光ディスク使用時であっても平行光束、又は弱い発散光束として対物レンズ10に入射する。これにより、トラッキングした際における軸外収差の発生を小さく抑えられる。光情報記録再生装置300の各光ディスクD1~D3使用時における具体的数値構成は、表39~表41に順に示される。カップリングレンズの第二面面番号4、対物レンズ10の第一面10a、第二面10bは、非球面である。各非球面形状を規定する円錐係数、非球面係数は、表42に示される。実施例5の対物レンズ10の第一面10aは、領域R1~R3の各領域の範囲が光軸からの高さつまり有効半径hによって以下のように表される。領域R1:0.000≦h≦1.200領域R2:1.200<h≦1.495領域R3:1.495<h≦1.870各領域が持つ機能は、実施例1における各領域と同質である。実施例5の第一面10aの各領域における輪帯構造を規定するための光路差関数における光路差関数係数は表43に、BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数、ブレーズ波長は表44に、それぞれ示される。領域R1~R3に形成される輪帯構造の具体的構成は、表45~47に順に示される。なお、便宜上、表45は、表45A、45Bの2表に、表47は、表47A、47Bの2表に、それぞれ分けて示している。表45Aの番号61の続きは、表45Bの番号62である。表47Aの番号220の続きは、表47Bの番号221である。実施例5の領域R1には三種類の段差が、領域R2には四種類の段差が、領域R3には二種類の段差が、それぞれ設けられている。領域R1の第三の段差、領域R2の第三、第四の段差、領域R3の第二の段差を回折構造として表現する場合の具体的数値については、実施例3と同じ理由で省略している表43、44参照。実施例6の対物レンズ10は、ブレーズ波長を除き、実施例5の対物レンズ10と同一の数値構成を持つ。よって、実施例6の対物レンズ10の仕様、各光ディスクD1~D3使用時における具体的数値構成、非球面形状、光路差関数係数については、実施例5の表38~43を参照する。BD使用回折次数、DVD使用回折次数、CD使用回折次数、ブレーズ波長は表48に示される。領域R1~R3に形成される輪帯構造の具体的構成は、表49~51に順に示される。なお、便宜上、表49は、表49A、49Bの2表に、表51は、表51A、51Bの2表に、それぞれ分けて示している。表49Aの番号61の続きは、表49Bの番号62である。表51Aの番号220の続きは、表51Bの番号221である。比較検証以上説明した実施例1~6に比較例1を加えた7例の光情報記録再生装置を比較して、各光ディスクD1~D3に対する情報の記録又は再生を行った際の光学性能を検証する。比較例の対物レンズは、領域R1の第一の光路差関数におけるブレーズ波長を除き、実施例1の対物レンズ10と同一の数値構成を持つ。表52は、実施例1~6、比較例1の各例において各条件1~25を適用したときに算出される値、各光ディスクの記録面上に形成されるスポットの半径、及び光利用効率をまとめて示す表である。図15は、理想的なスポットと実施例1におけるスポットとを、図16は、理想的なスポットと比較例1におけるスポットとを、それぞれ比較検証するための図である。図15、16の各図中、実線は、実施例1又は比較例1におけるスポットの半径の強度分布を、一点鎖線は、理想的なスポットの半径の強度分布を、それぞれ示す。図17~図21は、実施例2~6におけるスポットの半径の強度分布を示す図である。図15~図21の各図中、縦軸は強度を、横軸はスポット中心からの距離単位:mmを、それぞれ示す。また、各図中aは、光ディスクD1の記録面上に形成されるスポットの半径の強度分布を、各図中bは、光ディスクD2の記録面上に形成されるスポットの半径の強度分布を、それぞれ示している。補足すると、各記録面上に形成されるスポットは、図中の分布を距離0の軸スポット中心を基準に一回転したときに得られる強度分布を持つ。実施例1~6では、表52に示されるように、条件1~3又は条件12~14の全てが満たされることにより、光ディスクに対する情報の記録又は再生を行うのに十分な回折効率が得られると共に、理想値に近いサイズのスポットが光ディスクの記録面上に形成される。また、図15又は図17~21に示されるように、光ディスクD1およびD2の記録面上に形成されるスポットは、理想値に対して絞られすぎず、かつサイドローブの発生が有効に抑えられている。これに対して、比較例1では、表52に示されるように、条件1及び2又は条件12及び13が満たされないことにより、波長λ1のレーザー光束使用時の回折効率を十分に確保できないと共に、光ディスクD1の記録面上に形成されるスポットの性能劣化が大きい。また、図16に示されるように、光ディスクD1およびD2の記録面上に形成されるスポットは、理想値に対して絞られすぎていると同時にサイドローブが増大している。特に、光ディスクD1使用時には、超解像によるスポット性能の劣化が大きい。図22a~cは、実施例1又は2における球面収差図であって、各光ディスクのNAに対する各光ディスクの記録面上での球面収差を表している。図22aは、光ディスクD1のNA1=0.85に対する光ディスクD1の記録面上での球面収差を、図22bは、光ディスクD2のNA2=0.60に対する光ディスクD2の記録面上での球面収差を、図22cは、光ディスクD3のNA3=0.47に対する光ディスクD3の記録面上での球面収差を、それぞれ表す。図23、24は、図22と同様の図であって、それぞれ、実施例3、4における球面収差を表している。図25も図22と同様の図であって、実施例5又は6における球面収差を表している。図22~25の各図の縦軸は瞳座標を、横軸は球面収差量単位:mmを示す。また、各図中、実線が設計波長での球面収差を、点線が設計波長から5nm変化した波長での球面収差を、それぞれ表す。なお、球面収差図に関しては、ブレーズ波長を考慮していない。従って、ブレーズ波長以外のデータが同じ実施例1と2又は実施例5と6においては、重複した内容の図面の添付を避けるため、球面収差図を共通にしている。図22~25及び表52に示されるように、各実施例においては、各光ディスクに対する情報の記録又は再生を行うのに十分な回折効率、及び良好なスポット性能が得られると同時に、何れの光ディスク使用時にも球面収差が良好に補正されている。なお、実施例1~6では、表52に示される通り、条件1~3又は条件12~14以外の条件も更に満たされる。そのため、実施例1~6では、各条件を満たすことによる更なる効果が奏される。以上が本発明の実施形態の説明である。本発明は、上記の構成に限定されるものではなく、本発明の技術的思想の範囲において様々な変形が可能である。