複数の回転体と、前記複数の回転体によって無端状に張架され、可撓性を有するワークを搬送する、搬送方向に平行に対向配置された複数の搬送部と、前記複数の搬送部の表面に配され、前記ワークを接触支持する複数の突起部と、前記複数の搬送部の間に配され、前記ワークの下方に、該ワークが水平に保たれる圧力より低い圧力を生じさせる浮上部と、を備えることを特徴とする搬送装置。複数の回転体と、前記複数の回転体によって無端状に張架され、可撓性を有するワークを搬送する、搬送方向に平行に対向配置された複数の搬送部と、前記複数の搬送部の表面に配され、前記ワークを接触支持する複数の突起部と、前記複数の搬送部の間に配され、前記ワークの下方に、該ワークの一部を浮上させる圧力を生じさせる浮上部と、を備え、前記複数の突起部の突起高さは、前記浮上部が圧力を生じさせたときに前記ワークが水平に保たれる高さよりも高いことを特徴とする搬送装置。前記搬送部は、前記ワークの下方の気体を吸引して前記ワークの一部を鉛直下方に引き寄せる吸引部を備えることを特徴とする請求項1または2に記載の搬送装置。前記浮上部と前記搬送部との間に該搬送部に平行に配され、前記ワークの下方の気体を吸引して前記ワークの一部を鉛直下方に引き寄せる吸引部をさらに備えることを特徴とする請求項1または2に記載の搬送装置。前記浮上部は気体を噴出することで圧力を生じさせ、前記吸引部が吸引した気体を前記浮上部に供給する循環部をさらに備えることを特徴とする請求項3または4に記載の搬送装置。前記複数の突起部の先端部分は、前記搬送部の対向方向に向かって傾斜が設けられ、前記浮上部側が低く、該浮上部と逆側が高いことを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載の搬送装置。こうした搬送装置で搬送されるガラス板の板厚は、例えば、0.5mm~0.7mm程度であったため、薄板であるものの、ある程度の剛性があった。しかし、近年、液晶ディスプレイの薄板化、軽量化等の要望から、ガラス板に対しても板厚をより薄くしたいという要請がある。ガラス板は、板厚が薄くなると紙やフィルムのように撓み易くなる。すると、ローラコンベアでは、このようなワークのうち、搬送方向の前側に位置する端部が、ローラ間を渡るときに、鉛直下方に湾曲してしまい、搬送面よりも低い位置でローラと接触し、ワークに衝撃を与えてしまう可能性がある。こういった傾向は、特にワークが薄くなるほど顕著となる。一方、特許文献1の搬送装置の場合、ワークが1つのベルトコンベア内で搬送されている間、ワークと突起とは常に接触した状態を維持しているため、ワークの板厚が薄くなっており、このような意図せぬローラとの接触は起きない。しかし、搬送中のワークの端部が、隣り合う突起と突起の間に位置した場合、ワークの端部が鉛直下方に湾曲し、ワークが振動し易くなるおそれがある。本発明の目的は、ワークの板厚が薄く形成されても安定したワークの搬送が遂行可能な搬送装置を提供することである。上記課題を解決するために、本発明の搬送装置は、複数の回転体と、複数の回転体によって無端状に張架され、可撓性を有するワークを搬送する、搬送方向に平行に対向配置された複数の搬送部と、複数の搬送部の表面に配され、ワークを接触支持する複数の突起部と、複数の搬送部の間に配され、ワークの下方に、ワークが水平に保たれる圧力より低い圧力を生じさせる浮上部と、を備えることを特徴とする。上記課題を解決するために、本発明の他の搬送装置は、複数の回転体と、複数の回転体によって無端状に張架され、可撓性を有するワークを搬送する、搬送方向に平行に対向配置された複数の搬送部と、複数の搬送部の表面に配され、ワークを接触支持する複数の突起部と、複数の搬送部の間に配され、ワークの下方に、ワークの一部を浮上させる圧力を生じさせる浮上部と、を備え、複数の突起部の突起高さは、浮上部が圧力を生じさせたときにワークが水平に保たれる高さよりも高いことを特徴とする。搬送部は、ワーク下方の気体を吸引してワークの一部を鉛直下方に引き寄せる吸引部を備えてもよい。浮上部と搬送部との間に搬送部に平行に配され、ワークの下方の気体を吸引してワークの一部を鉛直下方に引き寄せる吸引部をさらに備えてもよい。浮上部は気体を噴出することで圧力を生じさせ、吸引部が吸引した気体を浮上部に供給する循環部をさらに備えてもよい。複数の突起部の先端部分は、搬送部の対向方向に向かって傾斜が設けられ、浮上部側が低く、浮上部と逆側が高くてもよい。本発明によれば、ワークの板厚が薄く形成されても安定したワークの搬送が遂行できる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値等は、発明の理解を容易とするための例示にすぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。本実施形態の搬送装置は、薄板状のワークを搬送するものであり、ここでは、板厚0.1mm~0.3mm程度の可撓性を有するガラス板をワークとして搬送する搬送装置について説明する。図1は、第1の実施形態における搬送装置の構造を説明するための説明図である。特に、図1aは、搬送装置100の上面図を示し、図1bは、図1aのA矢視の側面図を示し、図1cは、図1aのB矢視の側面図を示す。図1a~cに示すように、搬送装置100は、回転体110と、搬送部112と、突起部114と、浮上部116と、を含んで構成される。回転体110は、中央に貫通孔を有する環状部材であって、搬送方向矢印Xで示すに複数本実施形態では2つ配置される。また、回転体110は、その回転軸が水平かつ搬送方向に垂直に複数本実施形態では2つ配置され、対向する複数の回転体110の貫通孔には、1本のシャフト110aが挿通される。そして、回転体110の貫通孔の内周面と、シャフト110aの外周面とに設けられたキー溝にキーが嵌合することで、回転体110とシャフト110aが一体となって回転可能となる。搬送装置100の荷重を支える支持脚102の上部には貫通孔102aが設けられている。シャフト110aは、この貫通孔102aの内周面に設けられたベアリングを介して回転自在に軸支される。シャフト110aには、ギヤ110bが取り付けられている。ギヤ110bも回転体110と同様、中央に貫通孔が設けられ、キーおよびキー溝の嵌め合い構造によって、ギヤ110bとシャフト110aが一体となって回転可能となる。このギヤ110bと、モータ等の駆動装置110cに設置されたギヤ110dとは、歯合しており、駆動装置110cの駆動力によってギヤ110dが回転することで、ギヤ110bとシャフト110aを介して回転体110が回転する。搬送部112は、例えばベルトで構成され、複数の回転体110によって無端状に張架されて、回転体110の回転に伴って矢印Yの方向に回転する。図1aに示すように、搬送部112は、搬送方向に平行に複数本実施形態では2つ、対向配置される。突起部114は、例えば樹脂等で構成され、搬送部112の表面に複数配されてワークを接触支持する。搬送部112は、矢印Yの方向に回転することで、突起部114に接触支持されたワークを矢印Xの方向に搬送する。また、搬送部112は、例えば、管体で構成される吸引部112aを有する。搬送部112のうち、吸引部112aが設けられる位置には、吸引部112aと連通し搬送部112の外周面から内周面へと貫通する貫通孔112bが設けられる。図1bに、破断面で貫通孔112aを示す。搬送部112の内周面側には、不図示のエアー吸引手段に接続された吸引溝112bが設置されている。搬送部112の回転に伴い、吸引部112aが鉛直上方に面する位置に到達すると、この吸引部112aと、搬送部112の貫通孔と、吸引溝112bとが連通されることとなる。そして、吸引部112aからエアー吸引手段に空気が吸引される。こうして、吸引部112aは、突起部114に接触支持されたワークの下方の気体を吸引し、ワークの一部を鉛直下方に引き寄せる。ワークが薄化等によってその重さが軽くなり突起部114とワークとの摩擦力が十分に確保できなくなると、突起部114に対してワークが滑ってしまい、搬送部112が空回りしてしまう可能性がある。そこで、吸引部112aを備える構成により、突起部114とワークとの摩擦力を十分に確保でき、ワークを確実に搬送可能となる。ここでは、吸引部112aは、突起部114よりも高さが低い構成を例にあげた。しかし、吸引部112aの高さは、搬送条件に応じて適切な高さに設計されるものであって、例えば、突起部114と同じ高さであってもよい。浮上部116は、例えば、圧縮空気を噴出する噴出装置等で構成され、本実施形態では3つの列を形成して、搬送方向に平行に配置された複数の搬送部112の間に配される。浮上部116は支持台118の上に載置されており、支持台118の四隅には支持脚118aが固設されている。そして、ワークを突起部114で接触支持した状態で、浮上部116が気体圧縮空気を噴出すると、浮上部116とワークの間の空気の圧力が高まる。ワークは、搬送中、この空気の圧力による鉛直上方への力と、吸引部112aによる吸引力と、突起部114の反力とで支持されることとなる。このとき、浮上部116は、ワークを支持する空気の圧力として、圧縮空気の噴出方向に向かう動圧よりも、ワークの下方の空間の空気が四方に分散しようとする静圧を利用するため、少ない動力でワークを支持可能となる。図2は、ピン付きベルトコンベアとローラコンベアとの比較を説明するための説明図である。特に、図2aは、ピン付きベルトコンベア搬送部112を用いた、搬送装置100によるワークWの搬送状態を示し、図2b、cは、ローラコンベア10を用いた搬送装置によるワークWの搬送状態を示す。図2bに示すように、ローラコンベア10の鉛直上側に載置されたワークWは、ローラコンベア10の各ローラ10aの回転に伴って搬送される。このとき、ワークWが薄く剛性が低いと、ワークWの搬送方向の前側や後ろ側の端部Waは、隣接するローラ10aの間で垂下してしまう。この場合、ワークWの搬送が進むと、図2cに示すように、ワークWの端部Waがローラ10aの側方に衝突してしまう。この現象は、特に、ワークWが薄くなるほど顕著となる。本実施形態では、図2aに示すように、ワークWと搬送部112の鉛直上側部分とが一体となって搬送方向に進み、その間、ワークWと突起部114が接触状態を維持する。そのため、搬送部112は、搬送を行っていても、ワークWの上述したような衝突を回避可能となる。図3は、搬送中のワークの端部Waの形状を説明するための説明図である。図3に示すように、ピン付きベルトコンベア2を用いた搬送装置1であっても、ワークWが薄くなり、その剛性が低下しすぎると、突起部3の間に位置するワークWの端部Waが垂下し、鉛直下方に湾曲してしまう。図4は、第1の実施形態における搬送装置100の浮上部116の圧力を説明するための説明図である。特に、図4aは、搬送装置100のワークWの搬送状態を示し、図4bは、比較例として従来の搬送装置1のワークWの搬送状態を示す。搬送装置1は、搬送装置100とは突起部3の先端部分以外の構成は等しい。図4bでは、搬送装置1の浮上部4によって、ワークWの下方の空気の圧力が昇圧され、ワークWが水平に支持された状態を示している。これに対して、本実施形態では、浮上部116は、ワークWの下方に、ワークWが水平に保たれる圧力より低い圧力を生じさせる。そのため、ワークWは、搬送方向に沿って中央部分Wbが鉛直下方に凹むこととなる。この凹みの大きさは、例えば、幅300mmに対して、厚さ方向に1mm~2mm程度である。このようにワークWの中央部分Wbが凹んだ状態で搬送される場合においても、ワークWと突起部114の摩擦力を維持させるため、図4aに示すように、突起部114の先端部分114aには、傾斜が設けられている。この先端部分114aの傾斜方向は、搬送部112の対向方向であって、浮上部116側が低く、浮上部116と逆側搬送装置100の外側が高い。上述したように、本実施形態の搬送装置100によれば、ワークWを搬送中、ワークWの中央部分Wbを水平よりも鉛直下方に凹んだ状態に維持できる。そのため、略水平状態に維持して搬送されるワークWよりも、ワークWの剛性を高くすることが可能となる。こうして、搬送装置100は、突起部114の間に位置するワークWの端部Waが鉛直下方に湾曲して振動し易くなってしまう事態を回避し、搬送時におけるワークWの振動を抑え、安定してワークWを搬送できる。また、浮上部116は、ワークWの下方の空気の圧力を、ワークWが水平に保たれる圧力よりも低くすればよいため、搬送装置100は、ワークWを浮上するために要するエネルギーが少なく、省エネルギー化を実現可能となる。第2の実施形態次に、第2の実施形態の搬送装置200における突起部214について説明する。第2の実施形態では、上記第1の実施形態と突起部214のみが異なる。したがって、ここでは上記第1の実施形態と同じ構成については説明を省略し、構成が異なる突起部214についてのみ説明する。図5は、第2の実施形態における搬送装置200の突起部214の高さを説明するための説明図である。特に、図5aは、搬送装置200のワークWの搬送状態を示し、図5bは、比較例として従来の搬送装置1のワークWの搬送状態を示す。図5aに示すように、突起部214は、突起部114と同様、搬送部112の表面に配され、先端部分214aに傾斜が設けられ、ワークWを接触支持する。また、図5a、bにおいて浮上部116が生じさせる圧力は、図4bに示す比較例において搬送装置1の浮上部4が生じさせた圧力と同じものとする。第1の実施形態と異なり、第2の実施形態では、浮上部116が生じさせる圧力を調整するのではなく、突起部214の高さによって、ワークWの中央部分Wbを凹ませる。すなわち、図5a、bを比較して分かるように、図5aに示す突起部214の突起高さL1は、図5bに示した搬送装置1の浮上部4が圧力を生じさせたときにワークWが水平に保たれる突起高さL2よりも高い。このように、本実施形態の搬送装置200によっても、第1の実施形態の搬送装置100と同様、ワークWを搬送中、ワークWの中央部分Wbを水平よりも鉛直下方に凹んだ状態に維持できるため、ワークWの剛性を高くすることが可能となり、搬送時におけるワークWの振動を抑え、安定してワークWを搬送できる。また、搬送装置200によれば、浮上部116の圧力を維持し、突起部214の高さを高くするといった簡易な手段で、搬送中のワークWを凹んだ状態に維持できる。第3の実施形態次に、第3の実施形態の搬送装置300における吸引部312a、吸引容器312b、および支持脚312cについて説明する。第3の実施形態では、上記第1の実施形態と吸引部312a、吸引容器312b、および支持脚312cのみが異なる。したがって、ここでは上記第1の実施形態と同じ構成については説明を省略し、構成が異なる吸引部312a、吸引容器312b、および支持脚312cについてのみ説明する。図6は、第3の実施形態における搬送装置300の吸引部312aを説明するための説明図である。図6aは、搬送装置300の上面図を示し、図6bは、図6aのB矢視の側面図を示す。第1の実施形態では、吸引部112aは、搬送部112と一体に形成されていた。第3の実施形態の吸引部312aは、図6a、bに示すように、複数で2つの列を成し、搬送部112近傍、本実施形態においては搬送部112と浮上部116の間に1列ずつ、搬送部112に沿って平行に配される。具体的に、吸引部312aの各列の鉛直下側に1つずつ、吸引容器312bが配されており、吸引容器312bは、不図示のエアー吸引手段が接続されている。この吸引容器312bは、支持脚312cによって支持されている。また、支持台118も支持脚312cに固設されて支持されている。そして、吸引部312aは、吸引部112aと同様、ワークWの下方の気体を吸引してワークWの一部を鉛直下方に引き寄せる。吸引部312aを備える構成により、第1の実施形態と同様、搬送装置300は、突起部114とワークWとの摩擦力を十分に確保でき、ワークWを確実に搬送可能となる。また、吸引部312aは、搬送部112とは別体に設けられるため、突起部114を避けて配するといった制限を受けず、ワークWに応じた適切な間隔で、吸引部312aを配することが可能となる。第4の実施形態次に、第4の実施形態の搬送装置400における循環部420について説明する。第4の実施形態では、上記第3の実施形態と循環部420のみが異なる。したがって、ここでは上記第3の実施形態と同じ構成については説明を省略し、構成が異なる循環部420についてのみ説明する。図7は、第4の実施形態における搬送装置400の循環部420を説明するための説明図である。図7では、搬送装置400について、搬送装置300の側面図を示した図6bと同様の向きの側面図を示す。循環部420は、ファン等で構成され、気体に流れを生じさせる。循環部420によって気体が吸引される側上流側には、配管420aを介して吸引容器312bが接続される。すなわち、循環部420は、吸引容器312bに接続されるエアー吸引手段として機能する。また、循環部420によって気体が送出される側下流側には、配管420bを介して浮上部116が接続される。すなわち、循環部420は、浮上部116に圧縮空気を供給する手段として機能する。このように、循環部420によって、吸引部312aから浮上部116に気体が流れることとなる。つまり、循環部420は、吸引部312aが吸引した気体を浮上部116に供給する。このように循環部420が気体を循環させる構成により、搬送装置400は、吸引部312aによって吸引された気体の流れのエネルギーを、浮上部116が気体を噴出させるためのエネルギーとして流用でき、省エネルギー化を実現可能となる。上述した第4の実施形態では、吸引部312aが搬送部112と別体に設けられた例を挙げて説明したが、循環部420は、第1の実施形態および第2の実施形態のように、吸引部112aと搬送部112とが一体に設けられた搬送装置100、200に配置してもよい。また、搬送装置300、400の構成において、第2の実施形態の搬送装置200における突起部214を備えてもよい。この場合、搬送装置300、400は、浮上部116による圧力調整の代わりに、突起部214の高さを調整することで、ワークWの中央部分Wbを鉛直下方に凹ませて搬送する。効果の検証続いて、上述した実施形態の搬送装置100、200、300、400による、ワークWの搬送の安定化の効果を検証する。図8は、検証装置500、502の構成を説明するための説明図である。特に、図8aは、検証装置500の上面図を示し、図8bは、図8aのC矢視の側面図を示し、図8cは、検証装置502における図8bに対応する位置の側面図を示す。ここでは、ワークWとして1300mm×1000mm×0.3mmのアルミ板を用いた。図8a、bに示すように、検証装置500は、浮上部504と突起部506とを含んで構成される。浮上部504は、浮上部116と同様、例えば、圧縮空気を噴出する噴出装置等で構成され、ワークWの下方に、ワークWが水平に保たれる圧力より低い圧力を生じさせる。そのため、ワークWは、突起部506で支持つつ、中央部分Wbが鉛直下方に凹んでいる。また、図8cに示すように、検証装置502は、浮上部504と突起部508とを含んで構成される。突起部508は、突起部506よりも高さが低く、浮上部504は圧力を生じさせる機能を停止している。そして、ワークWは、突起部508および浮上部504によって、平坦な状態で支持されている。検証装置500、502のいずれにおいても、ワークWは、図8a中、下方の端部Waが突起部506、508よりも、長さL2だけ突き出て保持される。ここでは、長さL2を、200mmとした。図9は、検証結果を示すグラフである。特に、図9aは、図8aのD矢視における、ワークWの端部Waの形状を示し、図9bは、初期振動を与えたときのワークWの減衰特性をに示す。図9aにおいて、横軸は、ワークWの端部Waにおいて、突起部506、508から突き出した位置を示し、縦軸は、端部Waの横軸で示された突き出し位置における高さを示す。また、図9bにおいて、横軸は時間秒を示し、縦軸は、端部Waのある測定点の高さを示す。ここで、実線510は、検証装置500によってワークWの中央部分Wbが鉛直下方に凹んで保持されたときの測定結果を示し、破線512は、検証装置502によってワークWが平坦な状態のときの測定結果を示す。図9aに示すように、ワークWが平坦に保持された状態では、端部Waは大きく垂下している。それに対して、ワークWの中央部分Wbが鉛直下方に凹んだ状態では、端部Waの垂下の幅が、ワークWが平坦な状態のときの1/3程度まで低減された。次に、初期振動が与えられて最大振幅となってから振動が収束するまでにかかる時間を比較する。図9bに示すように、ワークWが平坦に保持された状態における時間t1に対して、ワークWの中央部分Wbが鉛直下方に凹んだ状態における時間t2は、半分以下にまで短縮された。上述したように、検証装置502においては、ワークWは浮上部504と接触しているが、ワークWと浮上部504の接触が、このようなワークWの振動の収束の早さにはほとんど影響がないことは、別途の検証実験によって確認されている。この検証によって明らかなように、搬送装置100、200、300、400によって、ワークWの中央部分Wbが鉛直下方に凹んだ状態で、ワークWを搬送すれば、ワークWの端部Waの垂下を抑制し、ワークWの振動を抑えて、安定した搬送を遂行可能となる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。