環状凸部と環状凹部とが軸方向に交互に設けられた筒状に形成され、周方向一部で軸方向に沿ってスリットが形成されたコルゲートチューブと、前記コルゲートチューブの前記スリットの両側の端縁部に対して外周側及び内周側の少なくとも一方から係止する係止部と、前記係止部に連結され、前記スリット内に介在する介在部と、前記係止部と前記介在部との内側の空間に突出し、前記コルゲートチューブの軸方向において前記環状凹部又は前記環状凸部の側壁部に対して前記環状凹部の内側又は前記環状凸部の内側から係止可能に形成された位置決突部と、を有する長尺形状に形成された経路維持部材と、を備える経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1に記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記位置決突部は、前記経路維持部材の延在方向における一端部に設けられている、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1又は請求項2に記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記位置決突部は、前記環状凹部の前記側壁部に対して前記環状凹部の内側から係止可能に形成されている、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記係止部は、前記コルゲートチューブの前記スリットの両側の端縁部に対して外周側から係止する外周側係止部と、前記コルゲートチューブの前記スリットの両側の端縁部に対して内周側から係止する内周側係止部とを有している、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記位置決突部は、前記経路維持部材の延在方向に直交する係止面を有している、経路維持部材付コルゲートチューブ。請求項1~請求項5のいずれか一項に記載の経路維持部材付コルゲートチューブと、少なくとも1本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブに挿通されたワイヤーハーネスと、を備える経路維持ワイヤーハーネス。しかしながら、コルゲートチューブ自身は、曲げ性が良好でワイヤーハーネスの曲げ形態に応じて曲げ可能であるものの、その形態を一定に維持することは困難である。そこで、ワイヤーハーネスを配索形態に維持するため、ワイヤーハーネス又はコルゲートチューブにクランプ部材を取り付け、該クランプ部材を車両の所定位置に固定する必要がある。このクランプ部材による固定箇所が多くなると、作業工数の増加、部品コストの増加等を招く恐れがある。そこで、本願出願人によって、延在方向の少なくとも一部で曲がった長尺形状に金型成型された経路維持部材をコルゲートチューブに取り付けて、該コルゲートチューブの内部のワイヤーハーネスを配索形態に維持する構成が提案されている。経路維持部材を取り付けたコルゲートチューブとしては、経路維持部材の両側部に延在方向に沿って形成された一対の溝部に、コルゲートチューブのスリットの両側の端縁部を嵌め入れた構成が提案されている。そして、経路維持部材は、コルゲートチューブの軸方向における経路維持対象部分に取り付けられた状態でテープ巻き等して固定される。しかしながら、上記経路維持部材は、コルゲートチューブに取り付けられた状態で該コルゲートチューブの軸方向に移動可能であり、前記軸方向における所定の位置に位置決めするためには、位置決め用の治具が必要となる。そして、この位置決め用の治具にかかるコストの増加につながる。そこで、本発明は、コルゲートチューブに対する軸方向の経路維持部材の位置決めを位置決め治具なしにできるようにすることを目的とする。第1の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブは、環状凸部と環状凹部とが軸方向に交互に設けられた筒状に形成され、周方向一部で軸方向に沿ってスリットが形成されたコルゲートチューブと、前記コルゲートチューブの前記スリットの両側の端縁部に対して外周側及び内周側の少なくとも一方から係止する係止部と、前記係止部に連結され、前記スリット内に介在する介在部と、前記係止部と前記介在部との内側の空間に突出し、前記コルゲートチューブの軸方向において前記環状凹部又は前記環状凸部の側壁部に対して前記環状凹部の内側又は前記環状凸部の内側から係止可能に形成された位置決突部と、を有する長尺形状に形成された経路維持部材と、を備える。第2の態様は、第1の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記位置決突部は、前記経路維持部材の延在方向における一端部に設けられている。第3の態様は、第1又は第2の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記位置決突部は、前記環状凹部の前記側壁部に対して前記環状凹部の内側から係止可能に形成されている。第4の態様は、第1~第3のいずれか一態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記係止部は、前記コルゲートチューブの前記スリットの両側の端縁部に対して外周側から係止する外周側係止部と、前記コルゲートチューブの前記スリットの両側の端縁部に対して内周側から係止する内周側係止部とを有している。第5の態様は、第1~第4のいずれか一態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブであって、前記位置決突部は、前記経路維持部材の延在方向に直交する係止面を有している。第6の態様に係る経路維持ワイヤーハーネスは、第1~第5のいずれか一態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブと、少なくとも1本の電線を有し、前記経路維持部材付コルゲートチューブに挿通されたワイヤーハーネスと、を備える。第1の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、経路維持部材は、係止部がコルゲートチューブのスリットの両側の端縁部に対して外周側及び内周側の少なくとも一方から係止し、係止部に連結された介在部がスリット内に介在し、係止部と介在部との内側の空間に突出する位置決突部がコルゲートチューブの軸方向において環状凸部又は環状凹部の側壁部に対して環状凹部の内側又は環状凸部の内側から係止可能な形態で、コルゲートチューブに取り付けられている。このため、経路維持部材をコルゲートチューブに対して取り付けた際に、コルゲートチューブに対する軸方向の経路維持部材の位置決めを位置決め治具なしにできる。第2の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、位置決突部が経路維持部材の延在方向における一端部に設けられているため、経路維持部材をコルゲートチューブに取り付ける際に、位置決突部が設けられた側の端部を最後に取り付けることにより、取り付け作業中に位置決突部が環状凸部又は環状凹部に対して引っ掛かることを抑制でき、作業効率の向上に寄与する。第3の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、環状凹部の側壁部に対して環状凹部の内側から係止可能に形成されているため、コルゲートチューブの外周側から位置決突部を目視しつつ経路維持部材を取り付けることができ、作業性の向上に寄与する。第4の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、係止部が、コルゲートチューブのスリットの両側の端縁部に対して外周側から係止する外周側係止部と、内周側から係止する内周側係止部とを有しているため、経路維持部材は、テープ巻き等をする前の状態でコルゲートチューブに対する取り付け形態を維持することができ、且つ、コルゲートチューブの軸方向において位置決めできる。第5の態様に係る経路維持部材付コルゲートチューブによると、位置決突部が経路維持部材の延在方向に直交する係止面を有しているため、環状凸部又は環状凹部の側部に対してより確実に係止することができ、経路維持部材をコルゲートチューブに対してより確実に位置決めすることができる。第6の態様に係る経路維持ワイヤーハーネスによると、経路維持部材付コルゲートチューブにワイヤーハーネスが挿通されているため、経路維持部材をコルゲートチューブに対して取り付けた際に、コルゲートチューブに対する軸方向の経路維持部材の位置決めを位置決め治具なしに行って、ワイヤーハーネスを保護しつつ経路維持することができる。以下、実施形態に係る経路維持部材付コルゲートチューブ10及び経路維持ワイヤーハーネス50について説明する図1参照。経路維持部材付コルゲートチューブ10は、ワイヤーハーネス1を保護しつつその配索経路を維持するための部材である。説明の便宜上、経路維持部材付コルゲートチューブ10の適用対象となるワイヤーハーネス1について説明する。ワイヤーハーネス1は、車両等に配索されるワイヤーハーネスであり、少なくとも1本の電線を有している。ここでは、ワイヤーハーネス1は、複数の電線が結束等されて形成されている。そして、ワイヤーハーネス1は、配索経路に沿って配索される。経路維持部材付コルゲートチューブ10が適用されるのは、ワイヤーハーネス1のうち、経路維持の対象となる部分である。例えば、経路維持の対象となる部分とは、曲線経路を含む配索経路に配索される部分、周囲に近接して他部材が配設されている配索経路に配索される部分等である。この配索経路は、直線状、曲線状又はその両方を含む経路である。そして、経路維持部材付コルゲートチューブ10は、その延在方向に亘ってワイヤーハーネス1を保護すると共に、その延在方向の一部又は全体でワイヤーハーネス1を配索経路に維持する。より具体的には、経路維持部材付コルゲートチューブ10は、ワイヤーハーネス1のうち経路維持の対象となる部分を、該配索経路に維持するように構成されている。経路維持部材付コルゲートチューブ10は、コルゲートチューブ20と経路維持部材30とを備えている図2参照。コルゲートチューブ20は、環状凸部22と環状凹部24とが軸方向に交互に設けられた筒状に形成された部材である。すなわち、コルゲートチューブ20は、周方向に直交する断面視において、波形状略矩形波形状を成している図4参照。このコルゲートチューブ20は、環状凸部22の頂部と環状凹部24の底部とが、軸方向に略直交する側壁部26によって連結された形状である。この側壁部26は、環状凸部22及び環状凹部24それぞれの側壁部であり、両者が共有する部分である。以下、環状凸部22又は環状凹部24に着目して、環状凸部22の側壁部26又は環状凹部24の側壁部26と呼ぶことがある。そして、コルゲートチューブ20は、軸方向に並ぶ環状凸部22又は環状凹部24同士が近接又は離間する形態で曲げられる。また、コルゲートチューブ20は、周方向一部で軸方向に沿ってスリット28が形成されている。すなわち、このスリット28を通じて、コルゲートチューブ20の内側にワイヤーハーネス1を配設可能である。経路維持部材30は、コルゲートチューブ20に取り付けられ、該コルゲートチューブ20をワイヤーハーネス1の配索経路に沿った形態に維持するための部材である。また、この経路維持部材30は、コルゲートチューブ20のスリット28の口開きを抑制する役割も兼ねている。経路維持部材30は、係止部と、係止部に連結された介在部36と、位置決突部42とを有する長尺形状に形成されている。係止部は、外周側係止部32と、内周側係止部34とを有している。概略的には、経路維持部材30は、経路維持部材30は、外周側係止部32と内周側係止部34とが介在部36により連結された形状を成している。そして、経路維持部材30は、介在部36がコルゲートチューブ20のスリット28内に介在した状態で、外周側係止部32がスリット28の両側の端縁部に対して外周側から係止すると共に、内周側係止部34がスリット28の両側の端縁部に対して内周側から係止する形態でコルゲートチューブ20に取り付けられている。より具体的には、介在部36は、経路維持部材30の延在方向に沿って長尺に形成された部分である。この介在部36は、スリット28の両側の端縁部に挟まれる方向経路維持部材30の延在方向及び内周側係止部34と外周側係止部32とを結ぶ方向に直交する方向に肉薄な扁平形状に形成されている。また、介在部36の内周側係止部34と外周側係止部32とを結ぶ方向における寸法は、コルゲートチューブ20の内外方向における環状凸部22及び環状凹部24の寸法より大きく設定されている図3参照。すなわち、介在部36は、スリット28内に介在した状態で、外周側係止部32と内周側係止部34とを、スリット28の両側の端縁部を挟む位置に支持する。そして、介在部36は、経路維持部材30がコルゲートチューブ20に取り付けられた状態では、スリット28の両側の端縁部に挟まれた状態に維持される。外周側係止部32は、経路維持部材30の延在方向に沿って長尺に形成された部分である。この外周側係止部32は、経路維持部材30の延在方向及び内周側係止部34と外周側係止部32とを結ぶ方向に直交する方向において、介在部36より大きい寸法に設定されている図3参照。また、外周側係止部32は、コルゲートチューブ20の外周側介在部36の反対側に向けて凸となる曲面部33を有している。そして、外周側係止部32は、経路維持部材30がコルゲートチューブ20に取り付けられた状態で、スリット28の外周側の位置に配設され、その軸方向に沿って延在する。内周側係止部34は、経路維持部材30の延在方向に沿って長尺に形成された部分である。この内周側係止部34は、経路維持部材30の延在方向及び内周側係止部34と外周側係止部32とを結ぶ方向に直交する方向において、介在部36より大きい寸法に設定されている図3参照。ここでは、内周側係止部34の上記方向における寸法は、外周側係止部32の前記方向における寸法より小さく設定されている。そして、内周側係止部34は、経路維持部材30がコルゲートチューブ20に取り付けられた状態で、スリット28の内周側の位置で該コルゲートチューブ20の内部に配設され、その軸方向に沿って延在する。位置決突部42は、経路維持部材30をコルゲートチューブ20に対して軸方向に位置決めするための部分である。位置決突部42は、外周側係止部32及び内周側係止部34係止部と介在部36との内側の空間に突出し、コルゲートチューブ20の軸方向において、環状凹部24又は環状凸部22の側壁部26に対して、該環状凹部24の内側又は環状凸部22の内側から係止可能に形成されている。ここで、環状凹部24の内側又は環状凸部22の内側とは、内周側を指すのではなく、それぞれの両側壁部26間の空間を指す。ここでは、位置決突部42は、コルゲートチューブ20の軸方向において、環状凹部24の側壁部26に対して該環状凹部24の内側から係止可能に形成されている。この位置決突部42は、外周側係止部32から内周側に突出している図3、図4参照。また、位置決突部42は、経路維持部材30の延在方向から見て略矩形状に形成されている。また、位置決突部42の一側辺は、介在部36に連結されている。この位置決突部42の突出寸法は、環状凸部22の内外方向における寸法と同じかそれより小さくここでは僅かに小さく設定されている。換言すると、位置決突部42は、内周側係止部34との間に、コルゲートチューブ20の環状凹部24の底部を配設可能な間隔をあけて存在している。また、位置決突部42の経路維持部材30の延在方向における寸法は、コルゲートチューブ20の軸方向において、環状凹部24隣合う環状凸部22の間隔と同じかそれより小さくここでは僅かに小さく設定されている。すなわち、位置決突部42の経路維持部材30の延在方向における寸法は、環状凹部24内に嵌入可能であればよく、これにより、環状凹部24の側壁部26に対して係止可能となる。ここで、側壁部26に係止可能とは、位置決突部42が環状凹部24に嵌入された状態で、経路維持部材30に対してコルゲートチューブ20の軸方向に移動する外力が作用した際に、位置決突部42が環状凹部24の側壁部26に当接し、該側壁部26を乗り越えて移動しないことを言う。例えば、側壁部26に係止可能な形状としては、延在方向に対して45度より大きい角度傾斜する面を有する形状、環状凹部24の内外方向の寸法の半分より大きい、好ましくは底部に達する突出量に設定された形状等を採用することができる。ここでは、位置決突部42は、経路維持部材30の延在方向に直交する係止面44を有している。より具体的には、係止面44は、矩形状の面である。また、ここでは、位置決突部42は、経路維持部材30の延在方向両側に、該延在方向に直交する一対の係止面44を有している。すなわち、位置決突部42は、環状凹部24の両側壁部26に対して一対の係止面44がそれぞれ係止することにより、経路維持部材30の延在方向における位置を決定する。ここでは、位置決突部42は、経路維持部材30の延在方向における一端部に設けられている。なお、一端部とは、位置決突部42が経路維持部材30の延在方向における外周側係止部32の一端面と面一となることまでは要さない。すなわち、位置決突部42は、経路維持部材30の延在方向における外周側係止部32の一端面より僅かに他端側の位置に設けられていてもよい。より具体的には、位置決突部42は、少なくとも、経路維持部材30の延在方向における外周側係止部32の一端面からの距離が、コルゲートチューブ20の軸方向において隣合う一組の環状凸部22と環状凹部24との端部間寸法より小さい範囲の位置に設けられている。ここでは、位置決突部42は、経路維持部材30の延在方向における一端部のうち、外周側係止部32の一端面から環状凸部22の軸方向寸法だけ他端側の位置に設けられている。もっとも、コルゲートチューブ20に対する経路維持部材30の取り付け作業性の観点から言うと、位置決突部42は、経路維持部材30の延在方向における外周側係止部32の一端面と面一となる位置に設けられているとことが好ましい。図5には、経路維持部材30の延在方向における外周側係止部32の一端面と面一となる位置に設けられた位置決突部142を有する変形例に係る経路維持部材130を示している。この構成によれば、コルゲートチューブ20に対する経路維持部材30の取り付け作業の途中で、位置決突部142が環状凸部22に引掛かることをより確実に抑制することができる。また、位置決突部42は、介在部36の両側に設けられている。すなわち、位置決突部42は、スリット28の両側の端縁部における環状凹部24に対して嵌入される。上記経路維持部材付コルゲートチューブ10は、内側にワイヤーハーネス1が挿通された状態で、該ワイヤーハーネス1を配索経路に維持する。そして、ワイヤーハーネス1の経路維持対象部分に経路維持部材付コルゲートチューブ10を取り付けることにより、経路維持ワイヤーハーネス50が構成される。より具体的には、まず、経路維持部材30が取り付けられていないコルゲートチューブ20に対して、スリット28を通じてワイヤーハーネス1を内側に配設する。次に、コルゲートチューブ20に対して経路維持部材30を取り付ける。すなわち、経路維持部材30を、内周側係止部34をコルゲートチューブ20の内側に配設すると共に介在部36をスリット28内に介在させる態様で、コルゲートチューブ20の軸方向に沿ってスリット28に挿し込む。この際、経路維持部材30を、延在方向において位置決突部42が設けられたのとは反対側の端部からスリット28に挿し込んでいくとよい図2参照。これにより、取り付け作業の途中で、位置決突部42がコルゲートチューブ20の環状凸部22に引っ掛かることを抑制できる。この取り付け作業は、スリット28を開く取り付け作業用の治具を用いて行うとよい。経路維持部材30が延在方向他端部までスリット28に挿し込まれると、該延在方向他端部に設けられた位置決突部42がコルゲートチューブ20の環状凹部24に嵌入される。これにより、位置決突部42は、環状凹部24の両側壁部26に対して該環状凹部24の内側から係止可能となる。すなわち、経路維持部材30は、位置決突部42が環状凹部24に嵌入されていない状態では、コルゲートチューブ20の軸方向に移動可能である。この状態で、経路維持部材30のコルゲートチューブ20に対する位置を調節するとよい。より具体的には、位置決突部42は、コルゲートチューブ20の軸方向において経路維持部材30が取り付け対象部分に取り付けられる位置で、環状凹部24に嵌め入れられる。これにより、経路維持部材30は、コルゲートチューブ20の軸方向において位置決めされる。この状態で、経路維持部材付コルゲートチューブ10を、ワイヤーハーネス1の延在方向において経路維持部材30が経路維持対象部分の外周の位置に配設されるように位置調節する。そして、経路維持部材付コルゲートチューブ10を、その延在方向側方に延び出るワイヤーハーネス1に対してテープ巻き等により固定する。また、経路維持部材付コルゲートチューブ10の外周部にもテープが巻きつけられるとよい。この際、経路維持部材30の外周側係止部32の外周部には曲面部33が設けられているため、テープは曲面部33及びコルゲートチューブ20の外周部に沿って曲面上に巻き付けられる。以上のようにして構成された経路維持ワイヤーハーネス50は、ワイヤーハーネス1がコルゲートチューブ20により外部から保護される。また、コルゲートチューブ20のうち経路維持部材30が取り付けられた部分がワイヤーハーネス1の配索経路に沿った形状に維持され、その内部のワイヤーハーネス1も配索経路に維持される。上記実施形態に係る経路維持部材付コルゲートチューブ10及び経路維持ワイヤーハーネス50によると、経路維持部材30は、外周側係止部32がコルゲートチューブ20のスリット28の両側の端縁部に対して外周側から係止し、内周側係止部34がコルゲートチューブ20のスリット28の両側の端縁部に対して内周側から係止し、外周側係止部32と内周側係止部34とを連結する介在部36がスリット28内に介在し、外周側係止部32から内周側に突出する位置決突部42がコルゲートチューブ20の軸方向において環状凹部24の側壁部26に対して該環状凹部24の内側から係止可能な形態で、コルゲートチューブ20に取り付けられている。このため、経路維持部材30をコルゲートチューブ20に対して取り付けた際に、コルゲートチューブ20に対する経路維持部材30の位置決めを位置決め治具なしにできる。また、コルゲートチューブ20の外周側から位置決突部42を目視しつつ経路維持部材30を取り付けることができ、作業性の向上に寄与する。また、位置決突部42が経路維持部材30の延在方向における一端部に設けられているため、経路維持部材30をコルゲートチューブ20に取り付ける際に、位置決突部42が設けられた側の端部を最後に取り付けることにより、取り付け作業中に位置決突部42が環状凸部22に対して引っ掛かることを抑制でき、作業効率の向上に寄与する。また、位置決突部42が経路維持部材30の延在方向に直交する係止面44を有しているため、環状凸部22の側部に対してより確実に係止することができ、経路維持部材30をコルゲートチューブ20に対してより確実に位置決めすることができる。これまで、コルゲートチューブ20が円筒状である例で説明してきたが、楕円筒状等の他の筒状に形成されていてもよい。また、これまで、経路維持部材30の係止部が外周側係止部32と内周側係止部34とを有する例で説明してきたが、係止部は、コルゲートチューブ20のスリット28の両側の端縁部に対して外周側及び内周側の少なくとも一方から係止する構成であればよく、すなわち、外周側係止部32及び内周側係止部34の一方のみを有する構成であってもよい。また、位置決突部42は、外周側係止部32から内周側に突出する形状に形成され、コルゲートチューブ20の軸方向において環状凸部22に係止可能であるものとして説明してきたが、この構成に限られるものではない。図6、図7に示す変形例に係る経路維持部材230のように、位置決突部242は、内周側係止部34から外周側に向けて突出する形状に形成されていてもよい。すなわち、位置決突部242は、コルゲートチューブ20の内周側から環状凸部22の内部空間に嵌入され、軸方向において環状凸部22の側壁部26に係止可能となる。また、位置決突部は、経路維持部材30の延在方向一端部に設けられる場合に限られず、延在方向他端部又は中途部に設けられてもよい。さらに、これまで位置決突部42が経路維持部材30の延在方向において1つだけ設けられた例で説明してきたが、位置決突部は該延在方向において複数設けられてもよい。そして、コルゲートチューブ20の環状凹部24の内側から側壁部26に係止可能な位置決突部と、環状凸部22の内側から側壁部26に係止可能な位置決突部とが1つの経路維持部材に設けられていてもよい。また、位置決突部は、介在部36の両側に設けられている例で説明したが、介在部36のどちらか一方にだけ設けられていてもよい。以上のように、経路維持部材付コルゲートチューブ10及び経路維持ワイヤーハーネス50は詳細に説明されたが、上記した説明は、全ての局面において例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。また、上述した各種変形例は、相互に矛盾しない限り組み合わせて適用可能である。そして、例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。