第1の表面及び第2の表面によって画定される複合体基材;並びに少なくとも2つの歯を有する金属基材を備える、複合体チューブシャフトであって、前記歯は、前記複合体基材と係合し、前記少なくとも2つの歯のうち少なくとも一方の1つの前記歯は、前記第1の表面上に位置決めされ、前記少なくとも2つの歯のうち他方の少なくとも1つの前記歯は、前記第2の表面上に位置決めされ、これにより、前記金属基材を前記複合体基材に係合させる複合体チューブシャフト。前記金属基材を前記複合体基材に接着するための固定手段を更に含む、請求項1に記載の複合体チューブシャフト。前期金属基材は、前記複合体チューブシャフトをトルク伝達要素に取り付けるための取り付け領域を含む、請求項1に記載の複合体チューブシャフト。前記取り付け領域は、基部を含み、これにより、前記少なくとも2つの歯が前記基部から延伸して、前記複合体基材の前記第1及び第2の表面上に位置決めされる、請求項3に記載の複合体チューブシャフト。前期金属基材の前記歯は、鋸歯状である、請求項1に記載の複合体チューブシャフト。前期金属基材は開口部を含む、請求項1に記載の複合体チューブシャフト。前記金属基材は逆棘を含む、請求項1に記載の複合体チューブシャフト。前記歯は等しくサイズ決めされ、互いに等間隔に離間されている、請求項1に記載の複合体チューブシャフト。平坦な複合体基材を位置決めすること;少なくとも2つの歯を有する金属基材を、前記複合体基材に対して概ね平坦に位置決めすること;前記金属基材の前記少なくとも2つの歯の一方を前記複合体基材の第1の表面上に、及び前記金属基材の前記少なくとも2つの歯の他方を前記複合体基材の第2の表面上に位置決めし、前記複合体基材の端部を、前記金属基材の基部に取付けること;前記金属基材の前記少なくとも2つの歯及び前記複合体基材に固定手段を塗布すること;前記複合体基材及び前期金属基材を巻いてチューブシャフトを形成すること;並びに前記チューブシャフトを硬化させることを含む、複合体チューブシャフトの製造方法。したがって、チューブシャフトの金属接合面のための、一体として製造される被包された接続、並びに、低コスト、軽量、及び高強度なこの接続を提供するための方法が必要とされている。ここで図面を参照して、以下に例示的な実施形態を詳細に示す。図面にはいくつかの実施形態を示すが、図面の縮尺は正確である必要はなく、本発明をより良好に図示及び説明するために、ある特徴部分を誇張したり、除去したり、又は部分的に切断したりしている。更に、ここに挙げる実施形態は例示的なものであり、排他的なものであること、又は、図面に図示しかつ以下の詳細な説明に開示する正確な形状及び構成に限定若しくは制約することを意図したものではない。例示的な図について以下に説明する。分かりやすくするために、本明細書では、実際の実装形態の全ての特徴部分は説明しない。当然のことであるが、このような実際の実装形態のいずれを開発するにあたり、開発者の特定の目標を達成するために、実装形態毎に変化することになるシステム関連及びビジネス関連の制約の許諾等、数多くの実装に特化した決定がなされなければならないことを理解されたい。更に、このような開発への努力は複雑かつ時間がかかるものであり得るが、それにもかかわらず、本開示の便益を有する当該分野で通常の記述を有するものにとっては平凡な仕事であることを理解されたい。図面を参照すると、図1は、機体図示せずの例示的な駆動系10を示す。一般に、プロペラシャフトがチューブシャフト36である。チューブシャフト36は、駆動部材図示せずから差動歯車図示せずへ、トルク伝達要素を介してトルクを伝達する。しかしながら、複合体チューブシャフト36は、例えばハーフシャフト等のいずれの公知のトルク伝達シャフト、又は回転力を車輪へ伝達するための駆動部材等に使用してもよい。図2は、例示的なチューブシャフト36を示す。チューブシャフト36は、複合体シート基材50、固定手段図示せず、及び金属基材60から構成されている。図3は、概ね平坦な鋸状の金属基材60と、概ね平坦な複合体基材50とを巻く以前でかつ係合する以前の状態を示すチューブシャフト36の組立体である。概ね平坦な鋸状の金属基材60は、少なくとも2つの鋸歯状の歯62及び64、並びに、トルク伝達要素取り付け領域68を含む。金属基材60は、鋼鉄、鉄又はその他の材料で作製してよい。金属基材60の取り付け領域68は、公知の取り付け方法ネジ切り、接着、溶接又は溶射を用いて、トルク伝達要素取り付け領域68においてヨーク図示せず又は恒速度継手図示せず等のトルク伝達要素に接続してよい。鋸歯状の歯62及び64は、複合体基材50に係合する。この係合は、複合体基材50の第1の表面56及び第2の表面58の両方に同時に圧縮力図示せずを印加することにより、歯62、64と複合体基材50との間のロック接合面を形成する。これらの力図示せずは、各歯62及び64の間に複合体基材50を織り込み、交互の歯62、64の間で張力を生み出すことによって発生する。複合体基材50と金属基材60との係合は、係合により2つの基材50、60の間にロック接合面が形成されるならば、噛み合わせ又は織り込み等のいずれの公知のタイプの係合であってもよい。歯62及び64は概ね三角形の形状を有するように図示したが、他の形状を有するよう構成してよい。図3の概ね平坦な複合体基材50は、カーボン/エポキシ、ガラス/エポキシ、カーボン/ガラス/エポキシ又はグラファイト等のいずれのポリマー複合体マトリクス材料製のものであってよい。概ね平坦な複合体基材50は、織られた状態、積層状態、又は複合体材料の分野の当業者にはよく知られているその他の形態の耐荷重性複合体材料であってもよい。複合体マトリクス材料は一般には、組立て中及び硬化プロセス以前は柔軟である。この柔軟性により、固定手段が硬化する以前の、複合体基材50と鋸歯状の歯62、64との間の均質な噛み合いが可能になる。固定手段を塗布してチューブシャフト36を組立てた後、組立体を巻いて硬化させ、チューブシャフト36を形成する。硬化はエポキシ樹脂の硬化によるものであり、これにより複合体マトリクス材料に剛性をもたらし、これを接着する。硬化プロセスは、熱の印加、又は、組立体を制御環境下に所定の時間静置することによるものであってよい。重合が起きると、チューブシャフト36の複合体基材50は、それ自体及び金属基材60に完全に接合され、したがって、駆動系10において使用できる状態になる。図4は、概ね平坦な複合体基材50と、部分的に係合する鋸歯状の歯62及び64を有する概ね平坦な鋸状の金属基材60とを備えた部分的に係合したチューブシャフト36の組立体を示す。この係合は第1の端部52で起こっている。図5は、トルク伝達要素取り付け領域68の基部66に噛み合う概ね平坦な複合体基材50と完全に係合する鋸歯状の歯62を有する概ね平坦な鋸状の金属基材60を備えた完全に係合したチューブシャフト36の組立体を示す。この図は、鋸歯状の歯62が複合体基材50の第1の表面56上で、及び鋸歯状の歯64図5では図示せずが複合体基材50の第2の表面58上で離間していることにより、複合体基材50に金属基材60をどのように織り込むかを示すものである。図では等間隔に離間しているが、歯62及び64は、所望の鋸歯状の歯の形状それぞれの間でいずれの距離を有するように構成してよい。図6は、鋸歯状の歯62、64内又はこれらの上に一体形成された開口部69及び逆棘67を有する概ね平坦な鋸状の金属基材60’と部分的に噛み合う概ね平坦な複合体基材50を備える、部分的に係合したチューブシャフト36を示す。金属基材60’は複合体基材50と部分的に係合し、第2の端部54に位置する。逆棘67は、複合体基材50及び金属基材60を巻いてチューブシャフト36を形成する際に、複合体基材50の複数の層とのロック係合を可能とするような、いずれの寸法又は角度のものであってよい。更に、開口部69は、チューブシャフト36の組立て及び硬化中に複合体基材50がこの開口部を貫通して、巻かれた層を接着することができるような、いずれのサイズ又は寸法のものであってもよい。図7は、第1の端部52及び第2の端部54において、概ね平坦な鋸状の金属基材60と完全に噛み合う概ね平坦な複合体基材50を備えた完全に係合したチューブシャフト36を示す。当然、複合体基材50及び金属基材60は、巻いて所望の長さ、厚さ及び直径のチューブシャフト36の組立体の完成品を製作することができるような、いずれの適切な寸法のものであってもよい。複合体材料もまた、各応用例に関して所望の材料強度特性をもたらすような望ましい厚さのものであってもよい。複合体チューブシャフト36の組立体を作製する方法は:複合体シート基材50を位置決めして、ある平面に対して概ね平坦にすること;歯62、64を有する金属基材60を位置決めして、ある平面に対して概ね平坦とし、かつ複合体基材50の少なくとも1つの端部52、54に隣接させること;金属基材60を摺動させて噛み合わせ、少なくとも1つの鋸歯状の歯62を複合体基材50の第1の表面56上に、及び少なくとも1つの鋸歯状の歯64を複合体基材50の第2の表面58に係合させること;固定手段を塗布し、複合体基材50の第1の表面56及び第2の表面58を、金属基材60が位置決めされた一端52、54において飽和させること;複合体基材50及び金属基材60を巻いて、積層チューブシャフト36の組立体を製作すること、を含む。チューブシャフト36の組立体を製作したら、硬化又は重合プロセスが開始し、チューブシャフト36組立体の巻いた基材50、60は1つに接着されて、一体型のチューブシャフト36のアセンブリを形成する図8。固定手段の塗布は、金属基材60の係合の以前又は以後に、ただし組立体を巻いてチューブシャフト36を製作する以前に、行うことができる。更に、鋸歯状の歯62、64は、少なくとも1つの歯62、64を複合体基材50の上側に位置決めし、少なくとも1つの歯62、64を複合体基材50の下側に位置決めするようにすれば、交互になるようにすることができる図9。以上の説明は、本発明の方法及びシステムの例示的な実施形態を図示及び説明するためにのみ提示したものである。排他的であること、又は本発明をここに開示したいずれの形態に正確に制限することを意図したものではない。当業者には、本発明の範囲から逸脱しない限りにおいて、様々な変更を行うことができ、また、均等物をその要素に関して置換することができることが理解できるであろう。更に、本質的な範囲から逸脱しない限りにおいて、特定の状況又は材料を本発明の教示に適合させるために、多くの改変を行うことができる。したがって、本発明は、本発明を実施するにあたって考えられる最良の形態としてここに開示した特定の実施形態に限定されるものではなく、本発明は、特許請求の範囲内である全ての実施形態を含むことを意図している。本発明は、その精神又は範囲から逸脱することなく、具体的に説明及び図示されたものとは異なるように実行され得る。本発明の範囲は、特許請求の範囲によってのみ限定される。