静電潜像担持体に現像剤を供給する現像ローラと、前記現像ローラへの現像剤の供給及び前記現像ローラからの現像剤の剥離を行う供給ローラを備え、前記静電潜像担持体に形成された静電潜像を現像剤によって現像する現像装置であって、前記供給ローラは、シャフト長手方向に電気的に複数に分割されており、複数の電流計測部は、前記複数に分割された供給ローラの電流値を計測することを特徴とする現像装置。前記現像剤は、一成分現像剤であることを特徴とする請求項1記載の現像装置。前記供給ローラは、シャフト長手方向に電気的に2つに分割されており、前記電流計測部は、2つであり、前記2つに分割された供給ローラの電流値をそれぞれ計測することを特徴とする請求項1または請求項2記載の現像装置。前記供給ローラは、シャフト長手方向に電気的に3つに分割されており、前記電流計測部は、3つであり、前記3つに分割された供給ローラの電流値をそれぞれ計測することを特徴とする請求項1または請求項2記載の現像装置。前記供給ローラは、シャフト長手方向に電気的に3つに分割されており、前記電流計測部は、2つであり、一方の電流計測部で中央部の電流値を計測し、他方の電流計測部で両端の電流値を合わせて計測することを特徴とする請求項1または請求項2記載の現像装置。前記供給ローラは、絶縁層で表面を被覆した導電性シャフト上に一部が切断された分断部を備える金属層が設けられることにより前記電流が分割されることを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれかに記載の現像装置。前記供給ローラは、絶縁性シャフト上に一部が切断された分断部を備える金属層が設けられることにより前記電流が分割されることを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれかに記載の現像装置。前記絶縁性シャフトは、その内部に複数の導電性部材が埋め込まれ、それぞれが分割された金属層の一つと導通していることを特徴とする請求項7記載の現像装置。前記複数の導電性部材は、前記絶縁性シャフトの中心からの距離が異なる位置に配置され、外部の同心円状の導電性端子と接触することによって電流計測部と接続されることを特徴とする請求項8記載の現像装置。前記切断部はシャフトの長手方向と一定角度を有していることを特徴とする請求項6ないし請求項9のいずれかに記載の現像装置。前記現像装置は、前記電流計測部による電流計測結果により、現像ローラと供給ローラ間の距離、ブレード圧、供給ローラに印加する電圧のうち、少なくとも一つを調整する調整機構を備えることを特徴とする請求項1ないし請求項10のいずれかに記載の現像装置。請求項1ないし請求項11のいずれかに記載の現像装置を備えたことを特徴とする画像形成装置。供給ローラに流れる電流値は、供給ローラによるトナーかきとり量を反映している。かきとり量の変化は、供給ローラの削れ等による変化と、供給ローラにトナーが埋まって硬化することによって、現像ローラと供給ローラの接触圧が上がって供給ローラの長手方向中央部が現像ローラから離れることによる変化に分けられる。しかし、特許文献1に示すように、供給ローラに流れる電流全体を検知するだけでは、上記2つの変化を区別できないため、それぞれの変化に応じた適切な対応を行うこともできない。例えば、供給ローラ全体の削れであれば、供給ローラ全体に印加するバイアスを調整することで補正することが可能であり、ユニット全体の交換の必要はない。一方、中央部のシャフトが離れる状態であれば、バイアス調整では補正できず、供給ローラの交換やユニット全体の交換が必要である。よって、この2つの変化を区別することはユニットの寿命を限界まで見極める上において非常に重要である。本発明は、上述のごとき課題に鑑みてなされたもので、供給ローラ等の異常の内容判別が可能で、安定性に優れた現像装置及び該現像装置を備えた画像形成装置を提供することを目的とする。本発明に係る現像装置は、静電潜像担持体に現像剤を供給する現像ローラと、現像ローラへの現像剤の供給及び現像ローラからの現像剤の剥離を行う供給ローラを備え、静電潜像担持体に形成された静電潜像を現像剤によって現像する現像装置であって、供給ローラは、シャフト長手方向に電気的に複数に分割されており、複数の電流計測部は、複数に分割された供給ローラの電流値を計測することを特徴とする。また、現像剤は、一成分現像剤であることを特徴としてもよい。また、供給ローラは、シャフト長手方向に電気的に2つに分割されており、電流計測部は2つであり、2つに分割された供給ローラの電流値をそれぞれ計測することを特徴としてもよい。また、供給ローラは、シャフト長手方向に電気的に3つに分割されており、電流計測部は3つであり、3つに分割された供給ローラの電流値をそれぞれ計測することを特徴としてもよい。また、供給ローラは、シャフト長手方向に電気的に3つに分割されており、電流計測部は3つであり、一方の電流計測部で中央部の電流値を計測し、他方の電流計測部で両端の電流値を合わせて計測することを特徴としてもよい。また、供給ローラは、絶縁層で表面を被覆した導電性シャフト上に一部が切断された分断部を備える金属層が設けられることにより電流が分割されることを特徴としてもよい。また、供給ローラは、絶縁性シャフト上に一部が切断された分断部を備える金属層が設けられることにより電流が分割されることを特徴としてもよい。また、絶縁性シャフトは、その内部に複数の導電性部材が埋め込まれ、それぞれが分割された金属層の一つと導通していることを特徴としてもよい。また、複数の導電性部材は、絶縁性シャフトの中心からの距離が異なる位置に配置され、外部の同心円状の導電性端子と接触することによって電流計測部と接続されることを特徴としてもよい。また、切断部はシャフトの長手方向と一定角度を有していることを特徴としてもよい。また、現像装置は、電流計測部による電流計測結果により、現像ローラと供給ローラ間の距離、ブレード圧、供給ローラに印加する電圧のうち、少なくとも一つを調整する調整機構を備えることを特徴としてもよい。本発明に係る画像形成装置は、上記のいずれかに記載の現像装置を備えたことを特徴とする。本発明によれば、供給ローラ等の異常の内容判別が可能で、安定性に優れた現像装置及び該現像装置を備えた画像形成装置を実現することが可能となる。以下、本発明の実施の形態について図1~図15を用いて説明する。なお、本発明の図面において、同一の参照符号は、同一部分または相当部分を表わすものとする。図1は、本発明の実施形態である画像形成装置100の構成を示す概略図である。なお、図1は、画像形成装置100の主な構成要素を中心に簡略化して記載された一例である。画像形成装置100は、静電潜像担持体となる感光体51を複数備えるタンデム方式のカラー画像形成装置である。本実施形態では、イエロー画像用、マゼンタ画像用、シアン画像用、および黒色画像用の4つの感光体を備えている、画像形成装置100は、ネットワークを介して接続されたPCPersonalComputer等の各種端末装置から送信される画像データや、スキャナ等の原稿読み取り装置によって読み取られた画像データに基づいて、被転写材となる用紙Pに対して、カラー画像またはモノクロ画像を形成するプリンタ機能を有するものである。画像形成装置100は、図1に示すように、用紙Pにトナー画像を形成する機能を有する画像形成ステーション部5050Y、50M、50C、50B、当該画像形成ステーション部50で用紙Pに形成されたトナー像を定着させる機能を有する定着装置40、用紙Pを載置する供給トレイ60から画像形成ステーション部50および定着装置40へと用紙Pを搬送する機能を有する搬送部30を備えている。画像形成ステーション部50は、4つの画像形成ステーション50Y、50M、50C、50Bから構成されている。具体的には、供給トレイ60と定着装置40との間において、供給トレイ60側から、イエロー画像形成ステーション50Y、マゼンタ画像形成ステーション50M、シアン画像形成ステーション50C、および黒色画像形成ステーション50Bがこの順に配置されている。これら各色の画像形成ステーション50Y、50M、50C、50Bは、それぞれ、使用するトナーの種類以外は、実質的に同一の構成を有しており、各色に対応する画像データに基づいて、イエロー、マゼンタ、シアン、および黒色のトナー画像を形成して、最終的に記録媒体となる用紙P上に転写するものである。次に、図1における各画像形成ステーションの構成部品について、イエロー画像用の画像形成ステーション50Yを代表として説明する。画像形成ステーション50Yは、静電潜像が形成される潜像担持体となる感光体51を備え、これらの感光体51の周囲には、周方向に帯電装置52、露光装置53、現像装置1、転写ローラ54、およびクリーニング装置55がそれぞれ配置されている。感光体51は、OPCOrganicPhotoconductor;有機光導電体等の感光性材料を表面に有する略円筒のドラム形状を呈し、露光装置53の下方に配設され、駆動手段と制御手段によって、所定方向図中矢印F方向に回転駆動されるように制御されている。帯電装置52は、感光体51の表面を所定の電位に均一に帯電するための帯電手段であって、感光体51の上方でその外周面に近接して配置されている。本実施の形態では、接触型のローラ方式の帯電ローラが使用されているが、チャージャー型やブラシ方式、イオン放出帯電方式等の帯電装置を用いてもよい。露光装置53は、画像処理部から出力された画像データに基づいて、帯電装置52にて帯電された感光体51の表面に、レーザ光を照射して露光することにより、当該表面に画像データに応じた静電潜像を書き込む機能を有する。露光装置53は、各画像形成ステーション50Y、50M、50C、50Bに応じて、イエロー、マゼンタ、シアン、または黒色にそれぞれ対応する画像データが入力されることにより、対応する色に応じた静電潜像をそれぞれ形成する。露光装置53としては、レーザ照射部および反射ミラーを備えたレーザスキャニングユニットや、例えば書き込みヘッドのような、ELやLED等の発光素子をアレイ状に並べた書込み装置を使用することができる。現像装置1は、現像ローラと、供給ローラとブレードから成っている。詳細は後述するが、この現像装置1は、本実施の形態では、現像剤として、トナーを使用するいわゆる一成分現像装置であり、露光装置53によって感光体51表面に形成された静電潜像を現像してトナー画像可視像を形成する。転写ローラ54は、感光体51上に形成されたトナー像を搬送ベルト33にて搬送される用紙P表面に転写するものであり、トナーの帯電極性とは、逆極性、すなわち本実施形態では、正プラス極性のバイアス電圧が印加される。クリーニング装置55は、用紙Pへのトナー画像転写後に、感光体51の外周面上に残存しているトナーを除去および回収する。本実施形態では、感光体51を挟んで現像装置1と略対向する位置で、かつ感光体51の側方に配置されている。搬送部30は、駆動ローラ31、従動ローラ32、および搬送ベルト33を備え、各画像形成ステーション50Y、50M、50C、50Bにおいて、各色のトナー像が転写される用紙Pを搬送する。搬送部30は、無端状の搬送ベルト33が駆動ローラ31と従動ローラ32との間に張架された構成となっており、供給トレイ60から給紙された用紙Pを各画像形成ステーション50Y、50M、50C、50Bへと順に搬送する。定着装置40は、加熱ローラ41および加圧ローラ42を備え、これらが当接する定着ニップ部に用紙Pを搬送することで、用紙P上に転写されたトナー像を熱圧着して用紙Pに定着させる。このように構成された画像形成装置100では、搬送部30によって搬送される用紙Pは、各画像形成ステーション50Y、50M、50C、50Bの感光体51との対向位置を通過する際に、それら対向位置において、搬送ベルト33を介して下方に配置された転写ローラ54による転写電界の作用にて、各感光体51上のトナー像が順次用紙P上に転写される。これによって、各色のトナー像が用紙P上に重なり合うように転写され、用紙P上に所望のフルカラートナー像が形成される。こうしてトナー像が転写された用紙Pは、定着装置40によってトナー像の定着処理が行われた後に、排紙トレイに送出される。なお、本実施形態の画像形成ステーション部50では、イエロー、マゼンタ、シアン、および黒色の4色の画像を形成する構成であるが、特にこれら4色に限定せず、例えばシアンおよびマゼンタと同一の色相で濃度がより低いライトシアンLCおよびライトマゼンタLmを加えた6色のトナー画像を形成する構成であっても良い。図2は、図1に示す画像形成ステーション部50が備える現像装置1の構成を示す概略図である。現像装置1は、トナーを感光体51に現像するための現像ローラ3と、現像ローラ3に対するトナーの供給と剥ぎ取りを行う供給ローラ2と、供給ローラ2から現像ローラ3に供給されたトナーを所定量に規制しつつ帯電量を付加するブレード4から成っている。現像ローラ3は、感光体51と近接し、トナーを現像領域へ搬送するように構成される。また、現像ローラ3は感光体51との現像ギャップを保持しており、現像ギャップはギャップ保持部材図示せずで150~500μmに調整されている。現像ローラ3はアルミニウム等で構成され、表面粗さRaは0.3~0.6μmである。また、現像ローラ3には、DC電圧Vdが印加されている。なお、DC電圧に重畳したAC電圧が印加されていてもよい。現像ローラ3とブレード4には同じバイアス電圧が印加されることが多い。また、供給ローラ2には現像ローラ3と同じバイアス電圧を印加される場合と、供給ローラ2から現像ローラ3にトナーが移行しやすいように50Vから200V程度の直流電位差が設けられる場合がある。供給ローラ2は、現像ローラ3とニップ部で接触している。供給ローラ2表面はウレタンゴム等で構成され、現像ローラ3とのニップ部の食い込み量は0.2~1.0mmである。感光体51の回転方向に対して、現像ローラ3と供給ローラ2は回転方向が逆に設定されている。図示していないが、トナーを撹拌し、供給ローラ2までトナーを搬送するトナー撹拌ローラがある。さらに、供給ローラ2に接続され、供給ローラ2に流れる電流値を計測する複数の電流計測部21と、複数の電流計測部21による計測結果に基づいて供給ローラ2によるトナー剥離量を算出する演算部22とを備える。電流計測部21は電源を介してGNDとの間に設けられている。ブレード4は、金属製のプレート4aの先端部にウレタン等のゴム部材4bが取り付けられた構成になっている。プレート4aはリン青銅製で厚さ0.1~0.2mm、先端部のゴム部材4bは厚さ1~2mm程度の弾性ゴムから成っている。トナーは、平均体積粒径6~9μmのポリエステルトナーであって、外添材として、シリカが3.0wt、酸化チタンが0.5~2.0wtがそれぞれ添加されている。供給ローラ2に搬送されたトナーは、ニップ部で現像ローラ3と摺擦、帯電され、現像ローラへくみ上げられトナー層が形成される。次にトナーはブレード4のゴム層を通過する際に、ブレード4からの圧力で層規制されると同時に再度帯電される。ブレード4を通過したトナーは、現像ローラ3に印加された電圧と感光体51上の潜像電位に応じて感光体51に現像が行われ、潜像が可視化される。現像装置1には、各画像形成ステーション50Y、50M、50C、50Bの画像形成に応じて、イエロー、マゼンタ、シアン、または黒色の現像剤が収容されている。これらの現像剤は、帯電された感光体51の表面電位と同極性に帯電されたトナーを含んでいる。なお、感光体51の表面電位の極性および使用するトナーの帯電極性は、正負を問わないが、本実施形態では負マイナスとした。以下、供給ローラ2に流れる電流の分割について具体的な実施形態を説明する。<実施形態1>図3は、本実施形態における供給ローラ2周辺の構成を示す概略図である。図3に示すように、本実施形態では、供給ローラ2の長手方向のバランスを見るために、供給ローラ2の電流I1、I2が2分割されるように領域が分けられている。それぞれの領域に流れる電流値は、電流計測部21a、21bによって測定される。図4は、供給ローラ2の構造を示しており、図4aは、供給ローラ2の長手方向に垂直に切った断面図、図4bは、供給ローラ2の長手方向に平行に切った断面図である。SUS等から成る金属シャフト23の外側に、絶縁層24が設けられ、さらにその外側は金属層25で被覆されている。その上に発泡性ウレタン等の弾性部材26が形成されている。絶縁層24はエポキシ系やポリカーボネートなどの樹脂や、SiO2系の無機絶縁膜を塗布したものを使用できる。その上の金属層25はニッケル、銅、亜鉛等が使用できる。図4bに示すように、金属層25は長手方向中央付近に設けられた分断部27で分断され、分断部27では、絶縁層24が弾性部材26と接する、あるいは近接している。つまり分断部27には、金属層25が存在しないため電流が流れず、この部分はトナーの搬送が出来ない。分断部27は、現像装置1の初期状態未使用状態において、分断部27によって供給ローラ2に流れる電流がほぼ二等分されるように、分断部27を設ける位置を決定する。また、分断部27が供給ローラ2のトナー供給能力に与える影響はできるだけ小さく抑える必要がある。例えば、分断部27が長手方向に垂直に設けられた場合、分断部27には電流が流れないため、この部分にはトナーが付着せず、供給ローラ2が回転しても分断部27にあたる部分の画像にはスジが生じる可能性がある。そこで、分断部27が金属シャフト23の垂直面、すなわち図4bに示す点線矢印方向と一定角度を有するように配置することが望ましい。このようにすることで、回転する供給ローラ2の長手方向のトナー供給能力の変化は非常に小さくなり、供給ローラ2の長手方向において、特定の領域だけにトナーが付着しないということが無くなり、分断部27の画像に対する影響は極めて小さくなる。図4bにおいて、紙面に向かって左側に流れる電流I1は、左側金属部に接触する金属バネ等の端子を介して電流計測部21aに接続されて電流値が計測され、右側に流れる電流I2は右側金属部に接触する金属バネ等の端子を介して電流計測部21bに接続されて電流値が計測される。ここで供給ローラ2に流れる電流について考察する。図5に示すように、供給ローラ2、現像ローラ3、ブレード4の金属製のプレート4aに電流計をそれぞれ接続し、供給ローラ2、現像ローラ3を同時に回転させて供給ローラ2に流れる電流Is、現像ローラ3に流れる電流Id、ブレード4に流れる電流Ibの電流値を計測した。図6は、それぞれの電流値を示したものである。ブレード4は絶縁性のウレタンを介して供給ローラ2に接しているので定常的な電流は流れず、供給ローラ2にマイナス、現像ローラ3にプラスの電流が流れている。供給ローラ2の電流と現像ローラ3の電流の和がゼロになっていることから、他の部分に電流が流れていないことが確認できる。この結果から、現像ローラ3に流れる電流は、次のように考えられる。まず、現像ローラ3の回転に伴って現像ローラ3とトナーの摩擦帯電が起こる。トナーにマイナス電荷が移動し、現像ローラ3にプラス電荷が残る。トナーは現像ローラ3に付着したまま回転し、供給ローラ2に一部が剥ぎ取られる。トナーが剥ぎ取られると、現像ローラ3にプラス電荷の一部が残され、その電荷が電流として流れ、現像ローラ3のプラス電流となる。供給ローラ2には剥ぎ取ったトナーの電荷が電流として流れるので、マイナス電流が流れる。上記のことから、供給ローラ2に流れる電流Isは、供給ローラ2で現像ローラ3から剥離したトナーの移動に伴うものである。したがって、トナー平均帯電量をb、単位時間に供給ローラ2で剥離したトナー量をfとすると、供給ローラ2に流れる電流Isは、以下の式1となる。Is=b×f...式1本実施例では供給ローラ2に流れる電流を、左側に流れる電流I1と右側に流れる電流I2に分けている。左側のトナー平均帯電量をb1、単位時間に左側の供給ローラ2で剥離したトナーの量をf1、右側のトナー平均帯電量をb2、単位時間に右側の供給ローラ2で剥離したトナーの量をf2とすると、以下の式2、式3が成り立つ。I1=b1×f1...式2I2=b2×f2...式3分断部27で分断された供給ローラ2の金属層25表面の左側と右側の面積を同じにし、現像装置1が適切な状態になっている場合は、左右は同じ状態にあると考えられるため、I1=I2となる。ここで、供給ローラ2において、左右の状態が同じでない場合を考える。図7に、電流値計測と制御のフローの一例を示す。なお、フローにおけるSは各ステップを表す。まず、現像ユニットで、供給ローラ2の左側に流れる電流I1と右側に流れる電流I2の電流値を計測するS701。次に、I1の値と、I2の値が等しいかどうかを判断するS702。I1=I2であれば、調整の必要はないので、そのままフローを終了する。一方、I1≠I2の場合は、調整が必要である。調整の手順は、まず、画像チェックを行うS703。画像チェックの方法としては、実際に印字を行って画像濃度を確認する方法、感光体上に濃度検出用パッチを形成して、フォトセンサで濃度を検出する方法などがあるが、画像の左右の濃度が確認できる方法であればどのような方法でも構わない。いずれかの方法で左右の濃度検出を行う。ここで、得られた左側の濃度をD1、右側の濃度をD2とし、左右の濃度D1、D2が等しいかどうかを判断するS704。S704において、D1=D2となっている場合、供給ローラ2に流れる電流値は異なるが、濃度は変化が無い状態にあることを示している。濃度は帯電量に依存する傾向が強い。つまり、帯電量が低ければ濃度が高く、帯電量が高ければ濃度が低い。D1=D2になっていたということは、左右の濃度が等しいので、帯電量は同じということを意味し、b1=b2となり、式23から、f1≠f2であることがわかる。初期状態では、供給ローラ2の発泡性ウレタン部はほぼ均一な状態と考えられるので、トナー剥ぎ取り量の違いは、供給ローラ2と現像ローラ3の食込み量の微妙なずれと考えられる。図8は、供給ローラ2と現像ローラ3の食込み量と電流値の関係を示すグラフである。供給ローラ2と現像ローラ3の食込み量が大きくなると、電流値が大きくなり、トナーの剥ぎ取りも多くなっていることがわかる。したがって、食い込み量の大きい側の供給ローラ2の位置を現像ローラ3から離す方向に調整することによってバランスを改善することができるS705。次に、S704での画像濃度チェックで、D1≠D2になっていた場合について説明する。この場合は左右で帯電量が異なっていると考えられる。帯電量はブレードの圧力によって変化するため、ブレード圧を適切に調整するS706。例えば、電流値が左側で高く、濃度が異なっていた場合は、ブレード圧を左側で下げ、右側で上げることによって、左側の帯電量を下げ、右側で上げる必要がある。ここで、S702で、例えば、供給ローラ2の左側に流れる電流I1と右側に流れる電流I2の関係が、I1>I2となっていた場合について説明する。上記式23から、下記の式4が成り立つ。b1×f1>b2×f2...式4b1=b2なので、以下の式5が成り立ち、右側のほうが剥離したトナーの量が多いということがわかる。f1>f2...式5上記の式5に示されるように、左側の剥離したトナー量f1が、右側f2より多い場合は、左側の食込み量が大きく、右側で食込み量が小さくなっていると判断できる。よって、供給ローラ2の位置を左側で現像ローラ3から離す方向に調整することによってバランスを改善することができる。なお、食込み量が小さいと、トナーの供給量が少ないため、連続印字を行った場合にトナーの供給が追いつかず、すぐにかすれてしまう。さらに、現像ローラ2からのトナーの剥ぎ取りと現像ローラ2へのトナー供給がともに劣るので画像のゴーストも発生しやすいという欠点がある。一方、食込み量が大きすぎると、現像ローラと供給ローラの接触圧が高くなり、駆動トルクが大きくなるとともに、供給ローラの削れも起こりやすくなる。したがって、左右で食込み量が異なると、片側でゴーストが発生したり、片側だけ供給ローラ2が削れて劣化が進んだりという不具合が生じやすい。このため、左右の食い込みバランスを保つように調整する必要がある。なお、図7のフローでは、供給ローラの位置調整やブレード圧を調整して調整を終了としているが、図9のフローのように供給ローラ2の位置調整またはブレード圧の調整を行った後に、再度電流計測して適切に調整されたかを確認することが望ましい。なお、本実施形態では、供給ローラ2の中心のシャフトに金属シャフト23を使用している例を用いて説明した。ここで、図10に示すように、中心部に絶縁性シャフト23aを用いると金属シャフト23を用いた場合の絶縁層24を無くすことができる。図10bに示すように、金属層25の分断部27より、絶縁性シャフト23aが露出し、分断部27では、絶縁性シャフト23aが弾性部材26と接するあるいは近接している。樹脂などからなる絶縁性シャフト23aは金属シャフト23に比べると強度が弱いが、シャフト長さの短い小型の装置であればシャフトの反りは小さく抑えられるので、絶縁性シャフト23aを使用することも可能である。このようにシャフトの長手方向に2つに分割して電流を計測することにより、供給ローラ2と現像ローラ3の接触状態の左右のアンバランスを把握し、適切に調整することが可能となる。<実施形態2>次に、実施形態2について説明する。本実施形態では、供給ローラの電流が3つに分けられている点で実施形態1とは異なる。図11は、本実施形態における供給ローラ2aの構成を示す概略図である。本実施形態では、図11に示すように供給ローラ2aの電流I1、I2、I3は3分割され、電流計測部21a、21b、21cによってそれぞれの電流値が測定される。図12は、本実施形態で用いる供給ローラ2aの構造を示す断面図である。図12aに示すように、絶縁性シャフト23a内に、長手方向に延びる導電部材28a、28b、28cが埋め込まれている。絶縁性シャフト23a上には金属層25があり、図12bに示すように、分断部27により、長手方向に沿って金属層25a、25b、25cの3つに分離されている。電流の流れる金属層25a、25b、25cの領域A、領域B、領域Cの面積はほぼ均等になっている。さらに、図12cに示すように、領域A内の金属層25aの少なくとも一部で、絶縁性シャフト23a内の導電部材28aは導通している。同様に領域B内の金属層25bは導電部材28bと、領域C内の金属層25cは導電部材28cと導通している。このようにすることで、供給ローラ2aの端部で、領域A、B、Cにおける電流値計測のための端子を設けることができる。図13は、本実施形態における供給ローラ2aおよび電流値を計測するための外部端子の断面図である。導電部材28a、28b、28cは供給ローラ2aの断面中心Qからの距離が異なる位置にそれぞれ配置されている。供給ローラ2aの絶縁性シャフト23a端部に対向して、例えば、図13bに示す外部端子29が配置され、これを供給ローラ2aのシャフト端部に押し当てることによって、供給ローラ2aが回転してもそれぞれの電流値を計測する電気接続が可能になる。例えば、外部端子29をシャフト端部に押し当て、29aに電流計を接続すると、導電部材28aを通じて領域Aの電流値を計測することが出来る。同様にして外部端子29b、29cに電流計を接続することで、領域B、領域Cの電流値を計測することが出来る。これらの電流値を計測することで、トナー剥離量の低下の原因を把握することが出来る。トナー剥離量の低下は、現像ゴーストを引き起こしやすくする。また、トナー剥離量の低下の要因は同時に現像ローラ3へのトナー供給量の低下を起こす要因にもなっている。トナー供給量が低下すると、高印字率が続いた場合のトナー供給が追いつかず、濃度低下や画像かすれを引き起こす場合がある。供給ローラ2aによる剥離量が低下する原因は、主に表面が磨耗すること、弾性部材26表面の凹部にトナーが詰まることの2つが考えられる。供給ローラ2aは、現像ローラ3と接触し、移動方向が逆になるように回転しているので、大きな摩擦力を受けている。このため、供給ローラ2aの表面は徐々に磨耗する。また、供給ローラ2aの表面にはトナーが充填されているが、徐々に弾性部材26表面の凹部深くにトナーが押し込められて表面が硬化してくる場合がある。トナーが弾性部材26表面の凹部に入り込み、現像ローラ3との接触等によって供給ローラ2a表面にトナー層が厚く固まった状態になると、トナー層の厚みに起因して、供給ローラ2aと現像ローラ3の接触圧が高くなる。供給ローラ2aの両端は固定されているため、供給ローラ2aの長手方向中央部が現像ローラ2aから離れる方向に反るようになる。つまり、供給ローラ2a表面の磨耗は全体的な傾向であるが、表面硬化は中央部に対しての影響が大きくなる。ここで、図14を用いて電流値計測と処理フローの一例を説明する。現像ユニットを使用していると、供給ローラ2aに流れる電流値は変化する。まず、初期状態未使用状態で領域A、領域B、領域Cの三つの領域の電流I1、I2、I3の値を計測しS141、それぞれの電流値をI10、I20、I30とし、その合計をTI0とする。なお、初期状態での電流値は、一度計測すればその数値が変化することは無いので、計測値をあらかじめ演算部22などに記憶しておき、この値を以下のフロー処理で用いるとよい。供給ローラ2aが現像ローラ3から離れて食込み量が低下すると、電流値が低下するので、中央部の電流値I2を計測して端部の電流値I1、I3と比較することによって、シャフト23aの反りを判定するS142。シャフト23aが一定レベルを超えて反ると現像ローラのトナーを剥ぎ取る効果が弱くなると同時に、トナーの供給能力も落ちる。本実施形態では、中央の電流が端部の半分までであれば、継続使用可能レベルとした場合の判定フローとし、以下の式6により判定する。I2>1/2×1/2I1I3...式6中央の電流I2が端部I1、I3の平均の半分以下の場合に、供給ローラ2aの継続使用を不可とし、現像ユニットの交換を促すS143。現像ユニットの交換を促す方法としては、例えば、表示灯などの視覚的な表示の他に、音声などによる報知、あるいは装置本体の自動停止などの方法がある。一方、一定レベルまで中央の電流が落ちていない場合、すなわち本実施形態では、中央の電流が端部の半分までであれば、次のステップとしてトータルの電流値TIを初期状態のトータルの電流値TI0と比較するS144。初期状態から変化なしの場合は、継続使用可能と判断しS145、初期状態から変化している場合は、供給ローラ2aのバイアス電圧を調整することにより、供給ローラ2aの剥ぎ取り、トナー供給の能力変化を小さく抑えることができるS146。なお、供給ローラ2aの両端に当たる領域A、領域Cの電流I1、I3を計測し、比較することで、実施形態1と同様に供給ローラ2aと現像ローラ3の接触状態の左右のアンバランスを検知することが出来る。このように、供給ローラ2aの電流を3箇所に分けて計測することにより、供給ローラと現像ローラの接触状態の左右のアンバランスに加えて、供給ローラがたわむことによる中央部の接触状態も検知することが可能となる。なお、電流の計測結果により、調整が必要となった部位について、例えば自動で調整を行う調整機構を備えた構成としてもよい。この調整機構については、既存の移動機構を使用可能なことは言うまでもない。<実施形態3>次に実施形態3について説明する。本実施形態では、供給ローラ2bの両端の電流をまとめて一つの電流計測部で計測している点が、実施形態2とは異なる。図15は、本実施形態における供給ローラ2bの構成を示す概略図である。本実施形態では、供給ローラ2bの電流I1、I2、I3は3分割され、電流I1と電流I3の電流の合計が電流計測部21dによって、また、電流I2の電流は電流計測部21bによってそれぞれの電流値が計測される。このような構成にすることで、供給ローラ2がたわむことによる中央部分の接触が弱くなることを検知することが出来るとともに、実施形態2に比べて電流計測部を一つ減らすことが出来る。以上3つの実施形態では、最大でも分割数を3としたが、分割数はこれに限られるものではなく、これ以上に分割することにより、更に詳細な異常の位置特定が可能となることは言うまでもない。以上説明したように、供給ローラに流れる電流を長手方向に分割して計測することにより、供給ローラ等の異常の内容判別が可能で、安定性に優れた現像装置及び該現像装置を備えた画像形成装置を提供することができる。