一方の回線から他方の回線に電源を切換える無停電ループ切換装置において、これらの回線の電源側に電流の向きを検出する電流検出器を接続し、この電流検出器で検出した前記他方の回線の電流の向きが電源側から負荷側の順方向のとき、前記一方の回線から前記他方の回線へ電源切換えを実行することを特徴とする無停電ループ切換装置。前記一方の回線と前記他方の回線の電源側に電圧変動を検出する電圧検出器を接続し、この電圧検出器で検出した前記他方の回線の電圧変動が所定幅のとき、電源切換えを実行することを特徴とする請求項1に記載の無停電ループ切換装置。前記一方の回線と前記他方の回線の電源側に位相を検出する位相検出器を接続し、この位相検出器で検出した前記一方の回線と前記他方の回線との位相差が所定以内のとき、電源切換えを実行することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の無停電ループ切換装置。本発明が解決しようとする課題は、本線から予備線へのループ切換えにおいて、予備線の電源が失われたとき、ループ切換えを中断し、変電所内の全停電の防止を図り得る無停電ループ切換装置を提供することにある。上記課題を解決するために、実施形態の無停電ループ切換装置は、一方の回線から他方の回線に電源を切換える無停電ループ切換装置において、これらの回線の電源側に電流の向きを検出する電流検出器を接続し、この電流検出器で検出した前記他方の回線の電流の向きが電源側から負荷側の順方向のとき、前記一方の回線から前記他方の回線へ電源切換えを実行することを特徴とする。以下、図面を参照して本発明の実施例を説明する。先ず、本発明の実施例1に係る無停電ループ切換装置を図1、図2を参照して説明する。図1は、本発明の実施例1、2に係る無停電ループ切換装置の回路構成を示す図、図2は、本発明の実施例1に係る無停電ループ切換装置の切換手順を説明するフロー図である。図1に示すように、本線側には、電源側の受電点に電流の方向を検出する第1の電流検出器1が接続されている。二次側には、第1の受電遮断器2、第1の主変二次遮断器3、第1の主変圧器4が直列に接続され、負荷に接続されている。予備線側にも、本線側と同様に、受電点に電流の方向を検出する第2の電流検出器5が接続されている。二次側には、第2の受電遮断器6、第2の主変二次遮断器7、第2の主変圧器8が直列に接続され、負荷に接続されている。第1の受電遮断器2の二次側と第2の受電遮断器6の二次側は、共通導体9で接続されている。次に、第1の受電遮断器2、第1の主変二次遮断器3、第2の主変二次遮断器7が投入、第2の受電遮断器6が開放され、本線側から電源が供給されている状態において、予備線に切換える場合を図2を参照して説明する。図2に示すように、先ず、本線と予備線に電圧が有ってst1、故障が無いことを表示器などで目視確認するst2。次に、第1、第2の受電遮断器2、6が同時に投入されることを防止するインターロックの解除を行うst3。そして、第2の受電遮断器6を投入しst4、本線と予備線を受電状態にする。ここまでのステップは、従来と同様である。予備線が受電されると、第2の電流検出器5で電流の向きを検出するst5。電流の向きが電源側から負荷側に流れる順方向であれば、第1の受電遮断器2を開放しst6、ループ切換えを完了する。電流の向きが共通導体9から電源側に流れる逆方向であれば、第1の受電遮断器2の開放操作をロックする。そして、第2の受電遮断器6を切換え前の開放に戻し、ループ切換えを中断する。なお、予備線では、電源喪失の原因調査が行われる。これにより、本線と予備線の電圧有りを確認した後、予備線が突然停電となったとき、停電した予備線への切換えを防止することができる。また、予備線の電圧有りの確認を見落としても、停電となった予備線への切換えを防ぐことができる。上記実施例1の無停電ループ切換装置によれば、本線から予備線に電源を切換えるとき、第2の受電遮断器6を投入後、第2の電流検出器5で予備線の電流の向きを検出し、順方向で電源有りを確認後、第1の受電遮断器2を開放するようにしているので、変電所内の全停電を防止することができる。上記実施例1では、ループ切換えを本線から予備線で説明したが、予備線から本線への切換えでは、本線に接続されている第1の電流検出器1で電流の向きを検出するものとする。次に、本発明の実施例2に係る無停電ループ切換装置を再び図1、図3を参照して説明する。図3は、本発明の実施例2に係る無停電ループ切換装置の切換手順を説明するフロー図である。なお、この実施例2が実施例1と異なる点は、予備線に電圧検出器を追加したことである。図3において、実施例1と同様の構成部分においては、同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。図1に示すように、本線の受電点には、電圧を検出する第1の電圧検出器10を接続している。予備線の受電点にも、本線と同様に、電圧を検出する第2の電圧検出器11を接続している。次に、本線から予備線への切換えにおいては、図3に示すように、本線と予備線に電圧が有ってst1、故障が無いことを表示器などで目視確認した後st2、予備線の電圧を第2の電圧検出器11で確認するst7。この場合、電圧変動幅は、例えば98~102の所定幅とし、この範囲内ならインターロックの解除を行うst3。電圧変動幅が範囲外ならば、インターロックの解除を中止し、ループ切換えを中断する。なお、予備線では、電圧変動が大きくなった原因調査が行われる。上記実施例2の無停電ループ切換装置によれば、実施例1による効果のほかに、切換えた電源の電圧変動が少なく、信頼性が向上する。上記実施例2では、ループ切換えを本線から予備線で説明したが、予備線から本線への切換えでは、本線に接続されている第1の電圧検出器10で電圧変動を検出するものとする。また、受電点に位相を検出する位相検出器を接続し、本線側と予備線側の位相差が数以内の所定のとき、ループ切換えを実行するようにすることができる。更に、相回転を検出する相回転検出器を接続し、本線側と予備線側の相回転が同一のとき、ループ切換えを実行するようにすることができる。以上述べたような実施形態によれば、一方の回線から他方の回線に、電源を確実に切換えることができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。