"エポキシ化合物Aと、粒度分布において0.5~100μmの範囲内に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末からなる無機充填材Bと、酸性リン酸エステル基を有する分散剤Cとを含有することを特徴とする硬化性組成物。無機充填材Bとして、平均粒子径30~100μmの無機粉末100重量部と、平均粒子径0.5~10μmの無機粉末5~80重量部を含有する請求項1記載の硬化性組成物。前記粒度分布において0.5~100μmの範囲内に頻度極大ピークを有する1の無機粉末が球状又は丸み状アルミナ粉末であり、0.5~100μmの範囲内に頻度極大ピークを有する他の無機粉末が少なくとも球状物を含む窒化アルミニウム粉末である請求項1又は2記載の硬化性組成物。分散剤Cが、末端に酸性リン酸エステル基を有し且つポリエステル骨格を有する化合物である請求項1~3のいずれか1項に記載の硬化性組成物。エポキシ化合物Aが少なくとも脂環式エポキシ化合物を含有する請求項1~4のいずれか1項に記載の硬化性組成物。エポキシ化合物Aを1~10重量、無機充填材Bを80~95重量、分散剤Cを0.1~5重量含有する請求項1~5のいずれか1項に記載の硬化性組成物。さらに、硬化剤及び硬化促進剤を含む請求項1~5のいずれか1項に記載の硬化性組成物。請求項1~7のいずれか1項に記載の硬化性組成物を硬化して得られる硬化物。請求項1~7のいずれか1項に記載の硬化性組成物の製造方法であって、エポキシ化合物Aと、粒度分布において0.5~100μmの範囲内に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末からなる無機充填材Bと、酸性リン酸エステル基を有する分散剤Cとを混合することを特徴とする硬化性組成物の製造方法。無機充填材B中の平均粒子径0.5~10μmの無機粉末を、予めエポキシ化合物Aの少なくとも一部及び分散剤Cの少なくとも一部と撹拌混合して分散させた後、残りの無機粉末及び残余の成分を加えてさらに撹拌混合して硬化性組成物を調製する請求項9記載の硬化性組成物の製造方法。硬化剤を含む硬化性組成物を製造するに際し、無機充填材B中の平均粒子径0.5~10μmの無機粉末を、予め、エポキシ化合物Aの少なくとも一部、分散剤Cの少なくとも一部、及び硬化剤の少なくとも一部と撹拌混合して分散させた後、残りの無機粉末及び残余の成分を加えてさらに撹拌混合して硬化性組成物を調製する請求項9又は10記載の硬化性組成物の製造方法。従って、本発明の目的は、熱伝導性無機粉末を多量に含有させても、粘度が低く、流動性に優れ、極めて高い熱伝導性と優れた流動性取扱性、作業性とを併せ持つ硬化性組成物とその硬化物を提供することにある。本発明者は、上記目的を達成するため鋭意検討した結果、エポキシ化合物と、粒度分布において特定の粒径範囲に2以上の頻度極大ピークを有する無機粉末からなる無機充填材と、酸性リン酸エステル基を有する分散剤とを含む硬化性組成物は、無機粉末含有量が極めた高くても粘度が低く、極めて高い熱伝導性と優れた流動性とを両立できることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、エポキシ化合物Aと、粒度分布において0.5~100μmの範囲内に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末からなる無機充填材Bと、酸性リン酸エステル基を有する分散剤Cとを含有することを特徴とする硬化性組成物を提供する。この硬化性組成物は、無機充填材Bとして、平均粒子径30~100μmの無機粉末100重量部と、平均粒子径0.5~10μmの無機粉末5~80重量部を含有していてもよい。また、前記粒度分布において0.5~100μmの範囲内に頻度極大ピークを有する1の無機粉末が球状又は丸み状アルミナ粉末であり、0.5~100μmの範囲内に頻度極大ピークを有する他の無機粉末が少なくとも球状物を含む窒化アルミニウム粉末であってもよい。分散剤Cとしては、末端に酸性リン酸エステル基を有し且つポリエステル骨格を有する化合物であってもよい。エポキシ化合物Aは少なくとも脂環式エポキシ化合物を含有するのが好ましい。前記硬化性組成物は、エポキシ化合物Aを1~10重量、無機充填材Bを80~95重量、分散剤Cを0.1~5重量含有していてもよい。前記硬化性組成物は、さらに、硬化剤及び硬化促進剤を含んでいてもよい。本発明は、また、前記の硬化性組成物を硬化して得られる硬化物を提供する。本発明は、さらに、前記の硬化性組成物の製造方法であって、エポキシ化合物Aと、粒度分布において0.5~100μmの範囲内に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末からなる無機充填材Bと、酸性リン酸エステル基を有する分散剤Cとを混合することを特徴とする硬化性組成物の製造方法を提供する。この製造方法において、無機充填材B中の平均粒子径0.5~10μmの無機粉末を、予めエポキシ化合物Aの少なくとも一部及び分散剤Cの少なくとも一部と撹拌混合して分散させた後、残りの無機粉末及び残余の成分を加えてさらに撹拌混合して硬化性組成物を調製するのが好ましい。また、硬化剤を含む硬化性組成物を製造するに際し、無機充填材B中の平均粒子径0.5~10μmの無機粉末を、予め、エポキシ化合物Aの少なくとも一部、分散剤Cの少なくとも一部、及び硬化剤の少なくとも一部と撹拌混合して分散させた後、残りの無機粉末及び残余の成分を加えてさらに撹拌混合して硬化性組成物を調製するのも好ましい。本発明の硬化性組成物は、エポキシ化合物と、粒度分布において特定の粒径範囲に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末からなる無機充填材と、酸性リン酸エステル基を有する分散剤とを含むので、多量の無機粉末を含有させても、分散性、分散安定性にすぐれ、しかも流動性が高い。そのため、取扱性や作業性に優れ、被適用物の狭い隙間にも入りやすく、小型化、薄型化した発熱性電子部品又は部材の放熱材料として有用である。また、発熱性自動車部品又は部材等の放熱材料としても有用である。本発明の硬化性組成物は、エポキシ化合物Aと、粒度分布において0.5~100μmの範囲内に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末からなる無機充填材Bと、酸性リン酸エステル基を有する分散剤Cとを少なくとも含有する。[エポキシ化合物A]エポキシ化合物Aとしては、分子内に少なくとも1つのエポキシ基を有する化合物であればよいが、分子内に2以上のエポキシ基を有する化合物エポキシ樹脂を少なくとも含むのが好ましい。エポキシ化合物Aとしては、1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。エポキシ化合物A2種以上のエポキシ化合物を用いる場合は、その混合物は、本発明の組成物の取扱性、作業性を良くするため、常温25°Cで液状であるのが好ましい。エポキシ化合物Aとしては、例えば、分子内に脂環エポキシ基を2以上有する脂環式エポキシ化合物以下、単に脂環式エポキシ化合物と称する場合があるA1、環を構成する炭素原子にエポキシ基の炭素原子が単結合により結合している脂環エポキシ基が直接単結合で結合した脂肪族環状骨格を分子内に2個以上有するエポキシ化合物A2、芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物A3、脂肪族多価アルコールポリグリシジルエーテルA4、その他のエポキシ化合物A5などが挙げられる。前記分子内に脂環エポキシ基を2以上有する脂環式エポキシ化合物A1における脂環エポキシ基とは、脂環を構成する炭素原子のうち隣接する2つの炭素原子と酸素原子とで構成されるエポキシ基をいう。脂環エポキシ基として、例えば、エポキシシクロペンチル基、3,4-エポキシシクロヘキシル基、3,4-エポキシトリシクロ[5.2.1.026]デカン8-又は9イル基エポキシ化ジシクロペンタジエニル基などが挙げられる。分子内に脂環エポキシ基を2以上有する脂環式エポキシ化合物A1として、下記式1で表される化合物2つの脂環エポキシ基が単結合で又は連結基を介して結合している化合物が挙げられる。脂環式エポキシ化合物A1は1種単独で、又は2種以上を組み合わせて使用できる。上記式1において、Yは単結合又は連結基を示す。連結基としては、例えば、2価の炭化水素基、カルボニル基-CO-、エーテル結合-O-、エステル結合-COO-、アミド結合-CONH-、カーボネート結合-OCOO-、及びこれらが複数個連結した基などが挙げられる。上記2価の炭化水素基としては、炭素数1~18特に1~6の直鎖状又は分岐鎖状のアルキレン基や2価の脂環式炭化水素基特に2価のシクロアルキレン基等が好ましく例示される。前記直鎖状又は分岐鎖状のアルキレン基としては、メチレン、メチルメチレン、ジメチルメチレン、エチレン、プロピレン、トリメチレン基などが挙げられる。また、2価の脂環式炭化水素基としては、1,2-シクロペンチレン、1,3-シクロペンチレン、シクロペンチリデン、1,2-シクロへキシレン、1,3-シクロへキシレン、1,4-シクロへキシレン、シクロヘキシリデン基などが挙げられる。Yとしては、特に、エステル結合と2価の炭化水素基を含む連結基、及び単結合が好ましい。式1で表される脂環式エポキシ化合物としては、具体的には下記の化合物が例示される。上記式中、nは1~30の整数である。分子内に脂環エポキシ基を2以上有する脂環式エポキシ化合物A1として市販品を用いることもできる。市販品として、例えば、商品名CEL2021P株式会社ダイセル製などがある。前記環を構成する炭素原子にエポキシ基の炭素原子が単結合により結合している脂環を分子内に2個以上有するエポキシ化合物A2は、1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。このような化合物として、例えば、下記式2式中、Rはq価のアルコール[R-OHq]からq個のOHを除した基、pは1~50の整数、qは1~10の整数を示す。q個の括弧内の基において、pはそれぞれ同一であっても異なっていてもよいで表される化合物が挙げられる。前記pは好ましくは1~30である。前記qは好ましくは2~6である。q価のアルコール[R-OHq]としては、メタノール、エタノール、1-プロパノール、イソプロピルアルコール、1-ブタノール等の1価のアルコール;エチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールA、水添ビスフェノールF、水添ビスフェノールS等の2価のアルコール;グリセリン、ジグリセリン、ポリグリセリン、エリスリトール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、ソルビトールなどの3価以上のアルコールが挙げられる。前記アルコールは、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリオレフィンポリオール等であってもよい。前記アルコールとしては、炭素数1~10の脂肪族アルコールが好ましく、特に、トリメチロールプロパン[=2,2-ビスヒドロキシメチル-1-ブタノール]等の炭素数2~10の脂肪族多価アルコールが好ましい。式2で表される化合物は、例えば、前記q価のアルコール[R-OHq]を開始剤にして、4-ビニルシクロヘキセン-1-オキシドを開環重合させることによって得られるポリエーテル樹脂、すなわち、ビニル基側鎖を有するポリシクロヘキセンオキシドのビニル基側鎖を過酸過酢酸など等の酸化剤でエポキシ化することにより製造することができる。なお、式2で表される化合物は、分子内に未反応のビニル基や反応に用いる原料等に由来する基を含んでいてもよい。式2で表される化合物として市販品を用いることができる。市販品として、例えば、商品名EHPE3150株式会社ダイセル製などがある。前記芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物A3としては、例えば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂ビスフェノールAジグリシジルエーテル;両末端にグリシジルエーテル基を有する、ビスフェノールAとエピクロロヒドリンとの縮合生成物等、ビスフェノールF型エポキシ樹脂ビスフェノールFジグリシジルエーテル;両末端にグリシジルエーテル基を有する、ビスフェノールFとエピクロロヒドリンとの縮合生成物等、ビスフェノールS型エポキシ樹脂ビスフェノールSジグリシジルエーテル;両末端にグリシジルエーテル基を有する、ビスフェノールSとエピクロロヒドリンとの縮合生成物等などのビスフェノール型ジエポキシ樹脂のほか、4,4′-ジヒドロキシビフェニルジグリシジルエーテル、4,4′-ジヒドロキシ-3,3′,5,5′-テトラメチルビフェニルジグリシジルエーテル、1,6-ジヒドロキシナフタレンジグリシジルエーテル、ジシクロペンタジエンとフェノールの付加物のグリシジルエーテル、9,9′-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンのジグリシジルエーテルなどが挙げられる。脂肪族多価アルコールポリグリシジルエーテルA4としては、特に限定されず、広範な脂肪族グリシジルエーテル型エポキシ化合物を使用できる。該脂肪族多価アルコールポリグリシジルエーテルにおける脂肪族多価アルコールとしては、例えば、エチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール等の2価のアルコール;グリセリン、ジグリセリン、ポリグリセリン、エリスリトール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトールなどの3価以上のアルコールが挙げられる。脂肪族多価アルコールポリグリシジルエーテルの代表的な例として、1,6-ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、1,4-ブタンジオールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンポリグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテルなどが挙げられる。その他のエポキシ化合物A5としては、例えば、下記式で表される化合物、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-4,4’-メチレン-ビスベンズアミンなどのポリグリシジルアミン型エポキシ樹脂、エポキシ化ポリジエン樹脂エポキシ化ポリブタジエン樹脂、エポキシ化ポリイソプレン樹脂等、前記芳香族グリシジルエーテル型エポキシ化合物A3の核水素化物などが挙げられる。下記式中、a、b、c、d、e、fは、それぞれ、0~30の整数である。エポキシ化合物Aとしては、上記の中でも、前記脂環式エポキシ化合物A1を少なくとも含有するのが好ましい。エポキシ化合物A全体に占める脂環式エポキシ化合物A1の割合は、例えば、50重量以上、好ましくは70重量以上、さらに好ましくは90重量以上であり、95重量以上であってもよい。エポキシ化合物A2以上を組み合わせて用いる場合は、その混合物の粘度25°Cは、例えば、30~5000mPas、好ましくは50~3000mPas、さらに好ましくは80~2000mPasである。この粘度が大きすぎると、本発明の硬化性組成物の流動性、取扱性、作業性、被着体への濡れ性低下による接着力及び熱伝導性が低下しやすくなる。また、この粘度が小さすぎると、無機充填材Bの分散性、分散安定性が低下しやすくなるほか、ボイドが発生しやすくなったりする。本発明の硬化性組成物中のエポキシ化合物Aの含有量は、例えば、1~10重量、好ましくは1.5~8重量、さらに好ましくは2~6重量である。エポキシ化合物Aの含有量が多すぎると、相対的に無機充填材Bの量が減るため、熱伝導性が低下しやすくなる。また、エポキシ化合物Aの含有量が少なすぎると、無機充填材Bの分散性が低下したり、組成物の粘度が高くなって流動性が低下しやすくなる。[無機充填材B]本発明において、無機充填材Bは、粒度分布において0.5~100μmの範囲内に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末からなる。粒度分布において0.5~100μmの範囲内に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末を用いることにより、エポキシ化合物A等と混合した際、粘度の著しい上昇を抑制できるとともに、金型や被適用物の隙間等に流し込む際の流動性を確保することができる。また、粒子を密に充填できるため粒子間の距離が小さくなり、粒子間での熱パスが助長され、熱伝導率をより向上できる。さらに、粘度が著しく増大しないため、高充填が可能となり、より一層の高熱伝導率の付与が可能となる。2つ以上の頻度極大ピークは、高熱伝導率を付与するという観点から、0.5~100μmの範囲内においてできるだけ離れているのが好ましく、例えば、30~100μmに少なくとも1つ1又は2以上、0.5~10μmに少なくとも1つ1又は2以上頻度極大ピークが存在するのが好ましい。なお、無機充填材Bを構成する無機粉末全体の平均粒子径としては、例えば、2~90μm、好ましくは5~80μm、さらに好ましくは10~70μmである。無機粉末の平均粒子径が大きすぎると、硬化性組成物とした際、沈降しやすくなり、また、成形時使用時において、硬化物の表面平滑性が悪くなる場合がある。なお、無機粉末の平均粒子径、頻度極大ピークは、レーザー回折散乱法粒度分布測定装置により測定できる。本発明においては、前記無機粉末として、平均粒子径30~100μmの無機粉末Aと、平均粒子径0.5~10μmの無機粉末Bとを用いるのが好ましい。無機粉末A、無機粉末Bは、それぞれ1種であってもよく2種以上であってもよい。この場合、無機粉末Bの使用量は、無機粉末A100重量部に対して、例えば、5~80重量部、好ましくは10~70重量部、さらに好ましくは15~50重量部である。無機粉末Bの使用量が多すぎても少なすぎても、無機粉末全体の充填量が低下しやすくなり、熱伝導性も低下しやすくなる。無機粉末としては、アルミナ粉末、窒化アルミニウム粉末、炭化ホウ素粉末、炭化ケイ素粉末、酸化亜鉛粉末、窒化ケイ素粉末、窒化ホウ素粉末、シリカ粉末、酸化チタン粉末、マグネシア粉末、アルミニウム粉末、銅粉末等無機酸化物粉末、無機窒化物粉末、無機炭化物粉末、金属粉末等を使用できる。これらの中でも、熱伝導性を高めるため、少なくとも窒化アルミニウム粉末を用いるのが好ましい。また、熱伝導性及び流動性を両立するという観点から、アルミナ粉末と窒化アルミニウム粉末とを必須成分とするのが好ましい。無機充填材B全体無機粉末全体に占める、アルミナ粉末と窒化アルミニウム粉末の合計割合は、例えば、80重量以上、好ましくは85重量以上、さらに好ましくは90重量以上である。アルミナ粉末と窒化アルミニウム粉末との比率は、特に限定されないが、通常、前者/後者重量比=1/99~99/1、好ましくは10/90~90/10、さらに好ましくは20/80~80/20である。アルミナ粉末と窒化アルミニウム粉末とを比較すると、熱伝導性の点では窒化アルミニウム粉末の方が優れ、コストの点ではアルミナ粉末の方が低価格である。アルミナ粉末としては、流動性の観点から、球状アルミナ粉末、丸み状アルミナ粉末が好ましい。本明細書でいう球状とは、真円度が0.8以上のものをいう。真円度の低いアルミナ粉末を用いると、エポキシ化合物と混合した際に、粘度が上昇して、流動性が低下することが多い。丸み状アルミナ粉末とは、角に丸みを帯びたエッジを持たないアルミナ粉末をいう。球状アルミナ粉末と丸み状アルミナ粉末とを比較すると、流動性を高める観点からは球状アルミナ粉末の方が好ましく、熱伝導性を高める観点からは丸み状アルミナ粉末の方が好ましい。窒化アルミニウム粉末としても、組成物の流動性の観点からは、球状の窒化アルミニウム粉末を少なくも用いるのが好ましい。使用する窒化アルミニウム粉末全体に占める球状窒化アルミニウム粉末の割合は、例えば20重量以上、好ましくは40重量以上、さらに好ましくは50重量以上である。上記のように、無機粉末として、平均粒子径30~100μmの無機粉末Aと、平均粒子径0.5~10μmの無機粉末Bとを用いる場合、例えば、1無機粉末Aとしてアルミナ粉末好ましくは、球状又は丸み状アルミナ粉末を用い、無機粉末Bとして窒化アルミニウム粉末好ましくは、少なくとも球状物を含む窒化アルミニウム粉末を用いる態様、2無機粉末Aとして窒化アルミニウム粉末好ましくは、少なくとも球状物を含む窒化アルミニウム粉末を用い、無機粉末Bとしてアルミナ粉末好ましくは、球状又は丸み状アルミナ粉末を用いる態様を採用しうる。平均粒子径の小さいものはアルミナ粉末であっても価格が高く、また無機粉末Bは無機粉末Aと比較して少量でもよいことから、経済的な観点からは、高価な窒化アルミニウムの量を少なくできる前記1の態様が好ましい。本発明の硬化性組成物中の無機充填材Bの含有量は、例えば、80~95重量、好ましくは83~94重量、さらに好ましくは85~93重量である。無機充填材Bの含有量が多すぎると、組成物の粘度が高くなって流動性が低下しやすくなる。また、無機充填材Bの含有量が少なすぎると、熱伝導性が低下しやすくなる。[酸性リン酸エステル基を有する分散剤C]酸性リン酸エステル基を有する分散剤C単に、分散剤Cと称する場合があるとしては、分子内に酸性リン酸エステル基を有する化合物であればよい。また、塩を形成していてもよい。分散剤Cとしては1種単独でもよく2種以上を組み合わせて用いてもよい。分散剤Cは、重合体であってもよく、分子内にポリエステル骨格、ポリエーテル骨格、ポリウレタン骨格、ポリアクリレート骨格等を有していてもよい。これらの中でも、ポリエステル骨格を有する重合体が好ましく、とりわけ、ポリエーテル骨格及びポリエステル骨格を有する重合体が好ましい。分散剤Cが重合体の場合、リン酸エステル基は、主鎖の末端に存在していてもよく、側鎖に存在していてもよい。好ましい分散剤Cとして、末端に酸性リン酸エステル基を有し、且つポリエステル骨格を有する化合物重合体が好ましい。分散剤Cの酸価は、例えば、10~300mgKOH/g、好ましくは20~250mgKOH/g、さらに好ましくは40~180mgKOH/gである。本発明の硬化性組成物中の分散剤Cの含有量は、例えば、0.1~5重量、好ましくは0.2~4重量、さらに好ましくは0.3~3重量である。分散剤Cの含有量が多すぎると、相対的に無機充填材Bの量が減るため、熱伝導性が低下しやすくなる。また、分散剤Cの含有量が少なすぎると、無機充填材Bの分散性が低下したり、粘度が高くなって流動性が低下しやすくなる。[硬化剤]本発明の硬化性組成物は、硬化剤を含有していてもよい。硬化剤は、本発明の硬化性組成物の使用時硬化時に添加してもよい。硬化剤としては酸無水物を使用できる。酸無水物としては、一般にエポキシ化合物の硬化に使用されるものを用いることができるが、常温で液状のものが好ましく、具体的には、例えば、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸、ドデセニル無水コハク酸、メチルエンドメチレンテトラヒドロ無水フタル酸等を挙げることができる。また、成形作業性を損なわない範囲で、常温で固体の酸無水物、例えば、無水フタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、メチルシクロヘキセンジカルボン酸無水物等を使用することができる。常温で固体の酸無水物を使用する場合には、常温で液状の酸無水物に溶解させ、常温で液状の混合物として使用することが好ましい。硬化剤は1種単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。硬化剤として、商品名リカシッドMH700新日本理化社製、商品名HN-5500日立化成工業社製などの市販品を使用することもできる。硬化剤の配合量は、本発明の硬化性組成物に含まれるエポキシ化合物A全量100重量部に対して、例えば、10~300重量部、好ましくは30~200重量部、さらに好ましくは50~150重量部である。より具体的には、硬化性組成物中に含まれる全てのエポキシ化合物のエポキシ基1当量当たり、0.5~1.5当量となる割合で硬化剤を用いるのが好ましい。硬化剤の使用量が少なすぎると硬化が不十分となり、硬化物の強靱性が低下する傾向となり、多すぎると、硬化物が着色して色相が悪化する場合がある。[その他の成分]本発明の硬化性組成物は、エポキシ化合物Aの硬化を促進させるため、硬化促進剤を含有するのが好ましい。硬化促進剤は、本発明の硬化性組成物の使用時硬化時に添加してもよい。硬化促進剤は、エポキシ化合物の硬化促進に使用されるものであれば特に制限はなく、例えば、ジアザビシクロウンデセン系硬化促進剤[1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]ウンデセン-7DBU又はその塩p-トルエンスルホン酸塩、オクチル酸塩等]、ベンジルジメチルアミン、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノール等の三級アミン、2-エチル-4-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-エチル-4-メチルイミダゾール等のイミダゾール類、トリフェニルホスフィン等の有機ホスフィン化合物、三級アミン塩、四級アンモニウム塩、四級ホスホニウム塩、オクチル酸スズ、ジラウリン酸ジブチルスズ、オクチル酸亜鉛等の有機金属塩、ホウ素化合物等が挙げられる。これらの硬化促進剤の中でも、イミダゾール系硬化促進剤、ジアザビシクロウンデセン系硬化促進剤が好ましい。硬化促進剤は単独で又は2種以上を組み合わせて使用できる。硬化促進剤として、商品名U-CATSA-506、U-CATSA-102以上、サンアプロ社製、商品名2E4MZ四国化成社製などの市販品を使用することもできる。硬化促進剤の配合量は、本発明の硬化性組成物に含まれるエポキシ化合物Aの総量100重量部に対して、例えば、0.01~15重量部、好ましくは0.1~10重量部、さらに好ましくは0.5~8重量部である。硬化促進剤の配合量が少なすぎると硬化促進効果が不十分となる場合があり、また多すぎると、硬化物における色相が悪化する場合がある。また、本発明の硬化性組成物には、必要に応じて、各種添加剤を添加してもよい。該添加剤として、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン等の水酸基を有する化合物多価アルコール等を使用すると、反応を穏やかに進行させることができる。このような水酸基を有する化合物多価アルコール等の使用量は、硬化剤100重量部に対して、例えば、0.1~10重量部、好ましくは0.5~5重量部である。添加剤として、多価カルボン酸無水物脂環式多価カルボン酸無水物等と多価アルコールポリアルキレングリコール等とのエステルジエステル等を用いると、硬化物の可撓性を向上させることができる。該エステルの使用量は、本発明の硬化性組成物に含まれるエポキシ化合物Aの総量100重量部に対して、例えば、0.1~10重量部、好ましくは0.5~8重量部である。また、必要に応じて、硬化性組成物の粘度や硬化物の透明性等を損なわない範囲で、シリコーン系やフッ素系の消泡剤、レベリング剤、シランカップリング剤、界面活性剤、有機系のゴム粒子、難燃剤、着色剤、可塑剤、帯電防止剤、離型剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤、イオン吸着体、顔料、染料、蛍光体などを使用することもできる。これら各種の添加剤の配合量は硬化性組成物全体に対して、例えば5重量以下である。本発明の硬化性組成物は溶剤を含んでいてもよいが、溶剤の量があまり多いと硬化樹脂に気泡が生じる場合があるので、好ましくは硬化性組成物全体に対して10重量以下、特に1重量以下である。本発明の硬化性組成物において、エポキシ化合物A、無機充填材B、分散剤Cの総含有量は、硬化性組成物全体に対して、例えば、80重量以上、好ましくは90重量以上、さらに好ましくは95重量以上である。本発明の硬化性組成物の粘度25°Cは、例えば、1000~5000000mPas、好ましくは5000~3000000mPas、さらに好ましくは10000~1000000mPasである。本発明の硬化性組成物は、常温で流動性のあるペースト状であるのが好ましい。この粘度が大きすぎると、気泡が抜けにくくなるとともに、作業性、取扱性等が低下しやすくなる。また、本発明の硬化性組成物の80°Cにおける粘度は、例えば、1~500000mPas、好ましくは50~300000mPas、さらに好ましくは100~100000mPasである。この80°Cにおける粘度が大きすぎると、充填に時間が掛かるため、作業性が低下したり、濡れ性が悪くなるため未充填が発生しやすくなる。本発明の硬化性組成物は2液型、1液型のいずれであってもよい。[硬化性組成物の製造方法]上記本発明の硬化性組成物は、例えば、上記エポキシ化合物A、粒度分布において0.5~100μmの範囲内に少なくとも2つの頻度極大ピークを有する無機粉末からなる無機充填材B、酸性リン酸エステル基を有する分散剤C、及び必要に応じて他の成分例えば、硬化剤、硬化促進剤、他の添加剤等とを混合することにより調製できる。本発明の硬化性組成物の好ましい製造方法では、無機充填材B中の平均粒子径0.5~10μmの無機粉末を、予めエポキシ化合物Aの少なくとも一部及び分散剤Cの少なくとも一部と撹拌混合して分散させた後、残りの無機粉末及び残余の成分を加えてさらに撹拌混合して硬化性組成物を調製する。また、硬化剤を含む硬化性組成物を製造する場合には、無機充填材B中の平均粒子径0.5~10μmの無機粉末を、予め、エポキシ化合物Aの少なくとも一部、分散剤Cの少なくとも一部、及び硬化剤の少なくとも一部と撹拌混合して分散させた後、残りの無機粉末及び残余の成分を加えてさらに撹拌混合して硬化性組成物を調製するのが好ましい。より具体的には、例えば、上記エポキシ化合物A、無機充填材B中の平均粒子径0.5~10μmの無機粉末、分散剤C硬化剤を含有する硬化性組成物を製造する際は、硬化剤の少なくとも一部を配合してもよいを混合して組成物Aを調製するとともに、硬化剤、及びその他の成分硬化促進剤等を混合して組成物Bを調製し、次いで、組成物Aと組成物B及び無機充填材B中の残りの無機粉末例えば、平均粒径30~100μmの無機粉末、必要に応じて残余の成分残りの分散剤C等とを所定の割合で撹拌混合し、必要に応じて、好ましくは真空下で脱泡することにより製造される。組成物Aの調製時における各成分の添加順序、他の成分の添加順序等は、特に限定されないが、最初に、エポキシ化合物Aエポキシ樹脂、無機充填材B中の平均粒径0.5~10μmの無機粉末と分散剤Cを、プラネタリーミキサー、商品名あわとり練太郎等で撹拌してペースト状の配合物を作製した後、この配合物を例えば三本ロール、ビーズミル等を用いてさらに混練し、得られた組成物Aに、硬化剤、硬化促進剤及び分散剤C等が配合された組成物B、さらに無機充填材B中の平均粒子径30~100μmの無機粉末を加えて、さらに撹拌、混合することによって、極めて分散性及び分散安定性に優れた硬化性組成物を得ることができる。組成物Aを調製する際には、無機充填材B中の平均粒子径0.5~10μmの無機粉末を主として使用し、30μmを超える無機粉末は10重量以下より好ましくは5重量以下であることが望ましい。30μmを超える無機粉末の含有量が10重量を超えると、組成物A及び組成物Bの調製時に無機充填材B中の平均粒径0.5~10μmの無機粉末の分散が妨げられ大きな粒子が存在すると、三本ロールやビーズミル等で混練する際、ギャップを広げなければならず、剪断がかかりにくくなる、凝集物が残り、そのため流動性が悪くなり均一分散に時間がかかる場合がある。組成物Aを調製する際の撹拌混合は、通常室温で行い、組成物Bを調製する際の撹拌混合も室温で行う。ただしこのとき粘度が高すぎて撹拌混合が難しい場合は必要に応じて加温しながら撹拌、混合してもよい。組成物A、Bを調製する際の撹拌、混合時の温度は、90°C以下例えば、20~90°Cが好ましく、70°C以下例えば、20~70°Cが特に好ましい。温度が高すぎると、無機粉末の種類によっては表面が磨耗する場合がある。上記撹拌混合には、公知の装置、例えば、三本ロール、ビーズミル、自転公転型ミキサー、プラネタリーミキサー、ニーダー、ディソルバーなどを使用できる。本発明の硬化性組成物は、発熱性の電子部品又は部材の放熱材料、発熱性の自動車部品又は部材例えば、ハイブリッド自動車の電力変換機、自動車のモーター等の放熱材料として利用できる。[硬化物]本発明の硬化性組成物を、所望の場所被適用物又は型に注入し、加熱硬化させることにより硬化物が得られる。硬化温度は、例えば、45~200°C、好ましくは80~190°C、さらに好ましくは100~180°Cである。硬化時間は、例えば、30~600分、好ましくは45~540分、さらに好ましくは60~480分である。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。なお、組成物の粘度はレオメーターAntonPaar社製により測定した。実施例1エポキシ樹脂株式会社ダイセル製、商品名セロキサイド2021P、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート89.1重量部、窒化アルミニウム粉末株式会社トクヤマ製、商品名Hグレード、平均粒子径:1μm、頻度極大ピーク:1μm224重量部と、分散剤ビックケミージャパン社製、商品名DISPERBYK-111、末端に酸性リン酸エステル基を有し且つポリエステル骨格を有するコポリマー6.7重量部を、シンキー社製、商品名あわとり練太郎で撹拌混合しペースト状の配合物を得た。これを三本ロールを用いて、室温で2回パスさせて、配合用組成物Aを調製した。一方、硬化剤新日本理化社製、商品名MH-700、4-メチルヘキサヒドロ無水フタル酸/ヘキサヒドロ無水フタル酸=70/3017重量部と、硬化促進剤四国化成社製、商品名2E4MZ、2-エチル-4-メチルイミダゾール0.4重量部を室温で2分間撹拌混合して、配合用組成物Bを調製した。上記で調製した配合用組成物Aを50.9重量部内訳:エポキシ樹脂14.85重量部、平均粒子径1μmの窒化アルミニウム粉末35重量部、分散剤1.05重量部と、上記で調製した配合用組成物Bを17.4重量部内訳:硬化剤17重量部、硬化促進剤0.4重量部と、窒化アルミニウム粉末株式会社トクヤマ製、球状窒化アルミニウム、平均粒子径:4μm、頻度極大ピーク:4μmを72重量部と、球状アルミナ粉末マイクロン社製、商品名AX75-150、平均粒子径:74μm、頻度極大ピーク:74μmを250重量部と、分散剤ビックケミージャパン社製、商品名DISPERBYK-111、末端に酸性リン酸エステル基を有し且つポリエステル骨格を有するコポリマー2.5重量部分散剤の総量は3.05重量部であるとを、シンキー社製、商品名あわとり練太郎を用いて、2kPaの減圧下、3分間撹拌混合し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を目視で観察したところ、無機粉末の分散性は良好であり、均一に分散していた。得られた硬化性組成物の25°Cにおける粘度は、200000mPas、80°Cにおける粘度は、15000mPasであり、流動性に優れていた。次に、上記で得られた硬化性組成物をシリコーン離型処理したスライドガラスと1mmtのフッ素樹脂板をスペーサーとした型枠1cm×5cm×1mmtに流し、150°Cのオーブンで3時間加熱して硬化させた。得られた硬化物の比重を測定したところ、3.1であった。この値は、計算値とほぼ一致しており計算値±0.1の範囲内にあった、エアーをほとんど含有しない硬化物が作製できたと考えられる。また、得られた硬化物の熱伝導率を、レーザーフラッシュアナライザーNETZSCH製により測定したところ、6.5W/mKであった。比較例1窒化アルミニウム粉末株式会社トクヤマ製、商品名Hグレード、平均粒子径:1μm、頻度極大ピーク:1μm35重量部、窒化アルミニウム粉末株式会社トクヤマ製、球状窒化アルミニウム、平均粒子径:4μm、頻度極大ピーク:4μm72重量部、球状アルミナ粉末マイクロン社製、商品名AX75-150、平均粒子径:74μm、頻度極大ピーク:74μm250重量部、及びエポキシ樹脂株式会社ダイセル製、商品名セロキサイド2021P、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート14.85重量部、硬化剤新日本理化社製、商品名MH-700、4-メチルヘキサヒドロ無水フタル酸/ヘキサヒドロ無水フタル酸=70/3017重量部、硬化促進剤四国化成社製、商品名2E4MZ、2-エチル-4-メチルイミダゾール0.4重量部を、シンキー社製、商品名あわとり練太郎を用いて、減圧にしながら3分間撹拌混合し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を目視で観察したところ、無機粉末の分散性は悪く、フィラーが有機成分と混ざっていなかったり、フィラーの凝集物が見られた。"