"ケーブル長手方向に延伸するように配置されたテンションメンバと、前記テンションメンバを被覆して配置され、前記テンションメンバを挟んでケーブル長手方向に延伸するように設けられた一対のスロット溝を有するスロットコアと、前記一対のスロット溝にそれぞれ収納された複数本の光ファイバと、前記スロットコアの外周を被覆する外被と、前記外被の内部に、ケーブル長手方向に延伸するように前記テンションメンバを挟んで前記一対のスロット溝に対応して配置され、互いを結ぶ直線方向の曲げを抑制するように光ファイバケーブルを捻転させる一対の捻転コードとを備えることを特徴とする光ファイバケーブル。前記スロットコアが、前記一対の捻転コードを結ぶ直線方向に長径方向が平行な矩形の断面形状を有し、短径方向の対向する側面に前記一対のスロット溝が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の光ファイバケーブル。前記外被の外周面における前記一対の捻転コードを結ぶ直線と直交する直線上の位置に、前記テンションメンバを挟んで一対のノッチが対向して設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の光ファイバケーブル。前記スロットコアと前記外被との間に前記スロットコアの全周を覆うように配置された押さえ巻きテープを更に備えることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の光ファイバケーブル。前記一対のスロット溝のそれぞれと前記外被との間にそれぞれ配置された2枚の押さえ巻きテープを更に備えることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の光ファイバケーブル。既設集合住宅においては既に配線ダクト等に各種ケーブルの配線が行われており、縦系敷設のスペースが無いため、ドロップケーブルの集合住宅等での宅内配線は、多数の電話線が配線された合成樹脂可とう管CD管等への追敷設が行われている。しかしながら、既存のスロット型ケーブルでは外径的に大きすぎるため、合成樹脂可とう管CD管等への新たなケーブルの追敷設は困難である。一方、別途敷設ルートを確保するために、別配線ダクト等を設けるのには多大な費用や時間がかかる場合が多い。また、合成樹脂可とう管CD管等へスロット型ケーブルの通線を行う際に、スロット型ケーブルが曲げられて、光ファイバに引っ張り歪み及び圧縮歪みが生じ、大きな損失変動を生じる場合があった。上記問題点を鑑み、本発明の目的は、合成樹脂可とう管CD管等への通線において、光ファイバの曲げにより生じる引っ張り歪み及び圧縮歪みを緩和することができる光ファイバケーブルを提供することである。本発明の一態様によれば、ケーブル長手方向に延伸するように配置されたテンションメンバと、テンションメンバを被覆して配置され、テンションメンバを挟んでケーブル長手方向に延伸するように設けられた一対のスロット溝を有するスロットコアと、一対のスロット溝にそれぞれ収納された複数本の光ファイバと、スロットコアの外周を被覆する外被と、外被の内部に、ケーブル長手方向に延伸するようにテンションメンバを挟んで一対のスロット溝に対応して配置され、互いを結ぶ直線方向の曲げを抑制するように光ファイバケーブルを捻転させる一対の捻転コードとを備える光ファイバケーブルが提供される。本発明の一態様において、スロットコアが、一対の捻転コードを結ぶ直線方向に長径方向が平行な矩形の断面形状を有し、短径方向の対向する側面に一対のスロット溝が設けられていても良い。本発明の一態様において、外被の外周面における一対の捻転コードを結ぶ直線と直交する直線上の位置に、テンションメンバを挟んで一対のノッチが対向して設けられていても良い。本発明の一態様において、スロットコアと外被との間にスロットコアの全周を覆うように配置された押さえ巻きテープを更に備えていても良い。本発明の一態様において、一対のスロット溝のそれぞれと外被との間にそれぞれ配置された2枚の押さえ巻きテープを更に備えていても良い。本発明によれば、合成樹脂可とう管CD管等への通線において、光ファイバの曲げにより生じる引っ張り歪み及び圧縮歪みを緩和することができる光ファイバケーブルを提供することができる。次に、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、厚みと平面寸法との関係、各層の厚みの比率等は現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な厚みや寸法は以下の説明を参酌して判断すべきものである。又、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることはもちろんである。また、以下に示す実施の形態は、この発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、この発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記のものに特定するものでない。この発明の技術的思想は、特許請求の範囲において、種々の変更を加えることができる。光ファイバケーブルの構造本発明の実施の形態に係る光ファイバケーブルは、図1に示すように、ケーブル長手方向に延伸するように配置されたテンションメンバ抗張力体3と、テンションメンバ3を被覆して配置され、テンションメンバ3を挟んでケーブル長手方向に延伸するように設けられた一対のスロット溝2a,2bを有するスロットコア2と、一対のスロット溝2a,2bにそれぞれ収納された複数本の光ファイバ1a,1bと、スロットコア2の外周を被覆する外被シース5と、外被5の内部に、ケーブル長手方向に延伸するようにテンションメンバ3を挟んで一対のスロット溝2a,2bに対応して配置され、互いを結ぶ直線方向の曲げを抑制するように光ファイバケーブルを捻転させる一対の捻転コード6a,6bとを備える。光ファイバ1a,1bとしては、光ファイバ素線、光ファイバ心線又は光ファイバテープ心線等を採用可能である。光ファイバ1a,1bの本数や種類は特に限定されない。スロットコア2は、一対の捻転コード6a,6bを結ぶ直線方向に長径方向が平行な矩形の断面形状を有し、短径方向の対向する側面に一対のスロット溝2a,2bが設けられている。スロットコア2の長径は2.6mm程度であり、短径は1.6mm程度であり、アスペクト比長径/短径は1.6程度である。スロットコア2の材料としては、高密度ポリエチレンHDPE等の樹脂が使用可能である。テンションメンバ3としては、鋼線等の金属線又は繊維強化プラスチックFRP等が使用可能である。外被5は、スロットコア2の断面形状の長径方向及び短径方向のそれぞれと長径方向及び短径方向のそれぞれが略一致する矩形の外周形状を有する。外被5の長径は3.8mm程度であり、短径は2.5mm程度であり、アスペクト比長径/短径は1.4程度である。外被5の材料としては、高密度ポリエチレンHDPE等の樹脂が使用可能である。また、合成樹脂可とう管CD管等への通線作業性を向上させる為に、シリコーン樹脂や脂肪酸アミド等を外被5に添加する。シリコーンオイルや通線潤滑剤を外被5に塗布する等低摩擦化処理を施す事ができる。外被5の短径方向の側面のそれぞれには、テンションメンバ3を挟んで一対のノッチ5a,5bが設けられている。ノッチ5a,5bは、ケーブル長手方向に沿って延伸するように配置される。スロットコア2と外被5との間には、スロットコア2の全周を覆うように縦添えされた押さえ巻きテープ4を更に備える。押さえ巻きテープ4の材料としては、例えばポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレートPBT若しくはナイロン等の熱可塑性樹脂、又はエポキシ等の熱硬化性樹脂が使用可能である。捻転コード6a,6bの直径は0.3mm程度である。捻転コード6a,6bとしては、ポリプロピレンPPからなるヤーン等の等長を保持する性質を有する材料が使用可能である。本発明の実施の形態に係る光ファイバケーブルの製造方法の一例としては、まず、テンションメンバ3を押し出し機に導入し、押し出し成形によりテンションメンバ3が中心に配置されたスロットコア2を作製する。そして、光ファイバ1a,1bをスロット溝2a,2bに収納した状態で押さえ巻きテープ4を押し出し機に導入し、押し出し成形により外被5で一括被覆することで製造可能である。本発明の実施の形態に係る光ファイバケーブルによれば、1本のテンションメンバ3をスロットコア2中心に配置した構造とすることにより、光ファイバケーブルの曲げ方向に自由度を持たせることができ、且つ光ファイバケーブルの細径化を図ることができる。更に、合成樹脂可とう管CD管等への通線において、図2a及び図2bのそれぞれに示すように、長径方向及び短径方向への曲げ曲げ方向を矢印で図示がそれぞれ付与された場合、ケーブル曲げ中立線L1,L2から光ファイバ1a,1bまでの距離D1,D2が変わり、光ファイバ1a,1bに引張歪み及び圧縮歪みが生じる。光ファイバ1a,1bの引張歪み及び圧縮歪みの大きさは、ケーブル曲げ中立線L1,L2から光ファイバ1a,1bまでの距離D1,D2に依存する。特に、図2aに示すように長径方向に曲げた場合に距離D1が大きくなるので、光ファイバ1a,1bに大きな引張歪み及び圧縮歪みを与える結果となる。ここで、図2aに示すように長径方向に曲げが付与された場合、一対の捻転コード6a,6bが等長を保持しようとするため、捻転コード6a,6bのうち曲げの外側の一方が縮もうとし、曲げの内側の他方が伸びようとする。この結果、光ファイバケーブルが捻転し、図2bに示すように短径方向に曲がるよう曲げが補正矯正される。よって、光ファイバ1a,1bの長径方向の曲げにより生じる引張歪み及び圧縮歪みを抑制緩和することができる。また、中間後分岐作業においては、図3aに示すような冶具の突起7a,7bをノッチ5a,5bに当て、ケーブル長手方向に引き裂く。このとき、ノッチ5a,5b直下には光ファイバ1a,1bは存在しないので、光ファイバ1a,1bの損傷を防止することができる。そして、図3bに示すように外被5を長径方向に分離する。外被5とスロットコア2とは押さえ巻きテープ4を介しており熱融着していないため、外被5のみが分離可能である。また、外被5をスロットコア2の長径方向に分離するため、スロットコア2が短径方向に曲げられることはない。外被5を除去した後、押さえ巻きテープ4は縦添えされているために容易に分離可能である。図3cに示すように、スロット溝2a,2bから光ファイバ1a,1bを容易に取り出すことができる。実施例本発明の実施の形態に係る光ファイバケーブルを試作した。テンションメンバ3として直径0.95mmの鋼線を使用し、外被5の内部には長径方向のケーブル曲げ中立線上に一対の捻転コード6a,6bを配置した。外被5には、難燃高密度ポリエチレンHDPEを用いた。光ファイバケーブルの外径は2.6mm×3.8mmとした。図4に示すように、90°曲がり部を6個所入れ、各辺の長さが1m、内径16mmの合成樹脂可とう管CD管10に試作した光ファイバケーブルを通線し、光時間領域反射測定法OTDR法により光ファイバの伝送損失を測定した。測定波長1.55μmにおける光伝送損失は、0.2dBKm以下であり、合成樹脂可とう管CD管10の曲がり部による損失増加は認められなかった。また、試作した光ファイバケーブルについて、中間後分岐作業をデタッチャを用いて実施したところ、外被5とスロットコア2の分離はファイバ心線に短径方向の曲げを与えることなく容易であった。外被5を除去後、押さえ巻きテープ4を除去することにより、光ファイバ1a,1bを容易に取り出すことができた。その他の実施の形態上記のように、本発明は実施の形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。例えば、図1では押さえ巻きテープ4がスロットコア2全周を覆う場合を説明したが、スロット溝2a,2bの開口部が少なくとも覆われていれば良い。例えば図5に示すように、2枚の押さえ巻きテープ4a,4bがスロット溝2a,2bの開口部をそれぞれ覆うように配置されていても良い。また、図1ではスロットコア2が矩形の断面形状を有し、且つ外被5が矩形の外周を有する場合を説明したが、スロットコア及び外被の形状はこれに限定されるものではない。例えば図6に示すように、スロットコア2が円形の断面形状を有し、且つ外被5が円形の外周を有していても良い。捻転コード6a,6bは、スロット溝2a,2bに対応する位置に配置されている。捻転コード6a,6bを結ぶ直線方向に曲げが付与された場合に、光ファイバケーブルは捻転し、捻転コード6a,6bを結ぶ線と直交する方向に曲げが強制される。この結果、光ファイバ1a,1bに生じる引張歪み及び圧縮歪みを緩和することができる。このように、本発明はここでは記載していない様々な実施の形態等を含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。"