"下記の化学式1で表され、非晶質であるシリコン含有化合物を含む、リチウム2次電池用負極活物質。SiCx1前記化学式1中、0.05≦x≦1.5前記xは、0.25~0.95範囲である、請求項1に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記シリコン含有化合物は、FT-IR分析時、740cm-1~780cm-1でピークを有するものである、請求項1に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記シリコン含有化合物は、CuKαでXRD測定時、35°~38°でピークが現れないものである、請求項1に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記負極活物質は、表面に炭素層をさらに含むものである、請求項1に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記炭素層の含量は、負極活物質と炭素層の全体重量に対して5重量~20重量である、請求項5に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記負極活物質は、非晶質炭素系物質をさらに含むものである、請求項1に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記負極活物質は、非晶質炭素系物質をさらに含み、前記シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質の混合比率は、9010重量~1090重量である、請求項1に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質の混合比率は、2080重量~6040重量である、請求項8に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記非晶質炭素系物質は、CuKαを利用してXRD測定時、002面の面間隔d002が0.34nm以上、0.4nm以下である、請求項7に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記非晶質炭素系物質は、CuKαを利用してXRD測定時、結晶格子サイズLcが2nm以上、5nm以下である、請求項7に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記非晶質炭素系物質は、Li/Li電位である0.2~1.5Vの電位区間で可逆容量が現れるものである、請求項7に記載のリチウム2次電池用負極活物質。前記非晶質炭素系物質は、Li/Li電位である0.2~1.5Vの電位区間で全体可逆容量の70の可逆容量が現れるものである、請求項7に記載のリチウム2次電池用負極活物質。請求項1~13のうちのいずれか一項に記載の負極;正極活物質を含む正極;および非水電解質;を含む、リチウム2次電池。本発明の一実施形態は、その目的は、エネルギー密度が高く、初期充放電効率およびサイクル寿命特性に優れたリチウム2次電池用負極活物質を提供することにある。本発明の他の一実施形態は、その目的は、前記負極活物質を含むリチウム2次電池を提供することにある。本発明の一実施形態は、下記の化学式1で表されるシリコン含有化合物を含むリチウム2次電池用負極活物質を提供する。SiCx1前記化学式1中、0.05≦x≦1.5であってもよい。前記xは、0.25~0.95の範囲であってもよい。前記シリコン含有化合物は、FT-IR分析時、740cm-1~780cm-1でピークを有する化合物であってもよい。前記シリコン含有化合物は、非晶質であってもよい。前記シリコン含有化合物は、表面に炭素層をさらに含んでもよく、この時、前記炭素層の含量は、シリコン含有化合物と炭素層の全体重量に対して5~20重量であってもよい。前記負極活物質は、前記シリコン含有化合物と共に非晶質炭素系物質をさらに含んでもよい。前記シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質の混合比率は、9010重量~1090重量であってもよく、2080重量~6040重量であってもよい。前記シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質を混合使用する場合、前記シリコン含有化合物の平均粒子大きさは、0.1μm~30μmであってもよい。前記非晶質炭素系物質は、CuKαを利用してXRD測定時、002面の面間隔interlayerspacing、d002が0.34nm以上、0.4nm以下であってもよく、結晶格子サイズcrystallitesize、Lcが2nm以上、5nm以下であってもよい。本発明の他の一実施形態は、前記負極活物質を含む負極、正極活物質を含む正極および非水電解質を含むリチウム2次電池を提供する。本発明の一実施形態によるリチウム2次電池用負極活物質は、エネルギー密度が高く、初期充放電効率およびサイクル寿命特性に優れている。以下、本発明の実施形態を詳しく説明する。ただし、これは例示として提示されるものであって、これにより本発明が制限されず、本発明は後述する特許請求の範囲によってのみ定義される。本発明の一実施形態は、リチウム2次電池用負極活物質に関し、この負極活物質は、下記の化学式1で表されるシリコン含有化合物を含む。SiCx1前記化学式1中、0.05≦x≦1.5であってもよい。前記xは、0.25~0.95の範囲であってもよい。x値が0.05よりも小さい場合、共有結合性が弱くなり、粒子割れが生じやすくなるため、常温および高温サイクル寿命特性が低下するおそれがある。また、1.5よりも大きくなれば、比較的に安定したシリコン含有化合物が形成されず、リチウムをインターカレーションおよびデインターカレーションする反応が起きず、容量が低下するおそれがある。前記シリコン含有化合物は、前記化学式1で表された通り、酸素を含まず、前記シリコン含有化合物に含まれている炭素はLiと反応してLi2O副産物を生成しないため、活物質の膨張を制御することができ、Li2Oが生成されないため、強アルカリであるLi2Oと電解液との副反応も制御することができる。前記シリコン含有化合物は、シリコンSiと炭素Cが化学的に共有結合されている状態の化合物として、シリコンと炭素が物理的に混合されている状態は含まれない。また、本発明の一実施形態によるシリコン含有化合物においてシリコンと炭素が互いに共有結合されていることは、シリコン含有化合物のFT-IR分析時、740cm-1~780cm-1でピークが現れるため分かる。前記シリコン含有化合物はCuKαでXRD測定時、35°~38°でピークが現れず、これによって非晶質特性を有することが分かる。これに反し、シリコンと炭素が化学的に互いに共有結合されておらず、物理的に結合されている単純混合物または複合体compositeの場合には、FT-IR分析時にピークが現れず、CuKαでXRD測定時に35°~38°でもピークが現れない。また、一般にSiとCを11元素比で含み、ダイヤモンド構造を有するシリコンカーバイドの場合、結晶質構造を示すため、CuKαでXRD測定時に35°~38°でピークが現れる。このように、本発明の一実施形態によるシリコン含有化合物は、シリコンと炭素が化学的に共有結合されている状態であるため、粒子割れを防止することができる。前記シリコン含有化合物は、非晶質amorphousであってもよい。シリコン含有化合物が非晶質である場合、サイクル寿命特性、特に高温サイクル寿命特性をさらに向上させることができる。前記シリコン含有化合物は、表面に炭素層をさらに含んでもよく、この時、前記炭素層の含量は、シリコン含有化合物と炭素層の全体重量に対して5重量~20重量であってもよい。シリコン含有化合物表面に炭素層を形成する場合、特に炭素層の含量が前記範囲に含まれる場合、電気伝導性をさらに向上させることができ、充放電がよく起きるため、初期充放電効率とサイクル寿命特性をさらに向上させることができる。前記炭素層は非晶質炭素または結晶質炭素からなってもよい。炭素層の厚さは適切に調節すればよく、特別に調節する必要はない。前記シリコン含有化合物は、SiターゲットおよびCターゲットを使用するスパッタリング工程で製造することができる。前記スパッタリング工程条件は前記化学式1の組成が得られるように適切に調節することができる。もちろん、前記化学式1の組成を有するシリコン含有化合物を製造できる方法はいかなる方法を用いてもよいことはもちろんである。前記負極活物質は、前記シリコン含有化合物と共に非晶質炭素系物質をさらに含んでもよい。前記非晶質炭素系物質としては、ソフトカーボン、ハードカーボン、メソフェーズピッチ炭化物、焼成されたコークスなどを1種以上使用することができる。前記シリコン含有化合物と共に非晶質炭素系物質を混合して負極活物質として使用する場合、シリコン含有化合物の充放電速度が多少遅い点を非晶質炭素系物質が補完することができ、急速充放電が可能であるため、高出力電池にさらに有用に使用することができる。これについてより詳しく説明すれば、シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質を混合した負極活物質を使用したリチウム2次電池は、2CmAh/cm2以上の大電流の充放電電流が流れる時、リチウムイオンが先に非晶質炭素系物質内部に挿入され、充電が持続すれば最終的にリチウムは固体内部で拡散して非晶質炭素系物質と接触されているシリコン含有化合物内に移動する。このような理由で高容量化電池の急速充電が可能になる。もし、非晶質物質の代わりに、黒鉛のような結晶質炭素を使用する場合、2CmAh/cm2以上の大電流の充放電電流が流れる時、黒鉛の抵抗が大きくてリチウムイオンが先にシリコン含有化合物に挿入されるが、シリコン含有化合物内部でリチウムの拡散速度は固体内拡散速度よりも遅く、結果的に、分極電圧が発生し、これによって急速充電が不可能であるため不適切である。従来、Li/Li電位が0.2V以下に低い黒鉛負極活物質を使用するリチウム2次電池の場合、大電流が流れるようになればLi析出の原因として作用して安全性の観点で急速充電が難しかった。そこで、急速充電が可能なように電極面積を広げ、単位面積当り電流値は変化させず、抵抗を減少させ、大電流が流れるようにする方式が利用されている。しかし、このような方法は活物質以外の集電体、セパレータなどの体積が増えて実質的なエネルギー密度が大幅に減少する。また、黒鉛負極活物質は、リチウムがインターカレーションおよびデインターカレーションする結晶のエッジedge面で電解液が分解しやすく、また分解生成物であるSEIsolidelectrolyteinterfaceが表面に形成され、SEI内でリチウム拡散がよく行われず充電速度が低下するという問題がある。また、最近、高容量および優れたサイクル寿命特性を示すシリコン酸化物は、リチウムと反応して強アルカリであるLi2Oを生成し、このLi2Oは強アルカリ触媒で電解液を分解させて抵抗成分を生成する問題がある。また、シリコン酸化物は充放電時に表面にSEI被膜を生成するため、電極抵抗が上がって高出力用として不適当である。また、酸素を含んでいないSiまたはSi合金は実際に粒子内共有結合性がないため、リチウムが挿入されると膨張で形態が崩れて結晶界面で直ちに破れ現象が発生し、これによってサイクル寿命特性劣化が発生する。さらに、シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質を混合した負極活物質を使用したリチウム2次電池の場合、充電過程でシリコン含有化合物内に存在していたリチウムイオンが、急速放電時、伝導性に優れた非晶質炭素系物質に移動し、このリチウムイオンが放出され得る。また、Liがイオン形態で放出、つまり、酸化するためには電子が必要であり、非晶質炭素系物質が黒鉛のような結晶質炭素よりも電子伝導性に優れているため、Li酸化に必要な電子を容易に供給することができ、黒鉛のような結晶質炭素を使用するよりも、非晶質系炭素物質を使用することが、放電特性がより優秀に現れ得る。前記シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質の混合比率は、9010重量~1090重量であってもよく、2080重量~6040重量であってもよい。前記シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質の混合比率が前記範囲に含まれる場合、高入出力特性を維持しながら、エネルギー密度が高いリチウム2次電池を得ることができる。前記シリコン含有化合物と非晶質炭素系物質を混合使用する場合、前記シリコン含有化合物の平均粒子大きさは0.1μm~30μmであってもよい。前記非晶質炭素系物質は、CuKαを利用してXRD測定時、002面の面間隔interlayerspacing、d002が0.34nm以上、0.4nm以下であってもよく、結晶格子サイズcrystallitesize、Lcが2nm以上、5nm以下であってもよい。前記非晶質炭素系物質が前記物性を有する場合、リチウムイオンの拡散速度がより速く、リチウムイオンのインターカレーションおよびデインターカレーションがさらに容易に起きることができる。また、前記非晶質炭素系物質は、Li/Li電位である0.2~1.5Vの電位区間で全体可逆容量の70の可逆容量が現れるものであってもよい。本発明のさらに他の一実施形態は、リチウム2次電池に関する。リチウム2次電池は使用するセパレータと電解質の種類に応じてリチウムイオン電池、リチウムイオンポリマー電池およびリチウムポリマー電池に分類され得、形態に応じて円筒型、角型、コイン型、パウチ型などに分類され得、サイズに応じてバルクタイプと薄膜タイプに分類され得る。これら電池の構造と製造方法は当該分野に広く知られているため詳細な説明は省略する。本発明のさらに他の一実施形態によるリチウム2次電池は、本発明の一実施形態による負極活物質を含む負極、正極活物質を含む正極および非水電解質を含む。前記負極は、負極活物質を含む負極活物質層および電流集電体を含む。この時、負極活物質をスパッタリングして電流集電体に薄膜形態で負極活物質層を形成することもでき、負極活物質を溶媒に添加してスラリー形態の負極活物質組成物を製造し、この負極活物質組成物を電流集電体に塗布して形成することもできる。前記溶媒としては、N-メチルピロリドンなどを使用することができ、負極に水溶性バインダーを使用する場合には水を使用することができるが、これに限定されない。スパッタリング工程を利用する場合には、負極活物質を電流集電体に付着させるためのバインダーを別途に使用する必要がない。負極活物質組成物を製造し、これを塗布する場合には、負極活物質組成物にバインダーをさらに含んでもよい。前記負極活物質層で負極活物質の含量は、負極活物質層全体重量に対して95重量~99重量であってもよい。前記負極活物質層でバインダーの含量は、負極活物質層全体重量に対して1重量~5重量であってもよい。前記バインダーは、負極活物質粒子を互いに良好に付着させ、また負極活物質を電流集電体に良好に付着させる役割を果たす。前記バインダーとしては、非水溶性バインダー、水溶性バインダーまたはこれらの組み合わせを使用することができる。前記非水溶性バインダーとしては、ポリ塩化ビニル、カルボキシル化されたポリ塩化ビニル、ポリビニルフルオライド、エチレンオキシドを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミドイミド、ポリイミドまたはこれらの組み合わせが挙げられる。前記水溶性バインダーとしては、スチレン-ブタジエンラバー、アクリレイテッドスチレン-ブタジエンラバー、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸ナトリウム、プロピレンと炭素数が2~8のオレフィン共重合体、メタアクリル酸とメタアクリル酸アルキルエステルの共重合体またはこれらの組み合わせが挙げられる。前記負極バインダーとして水溶性バインダーを使用する場合、粘性を付与できるセルロース系化合物を増粘剤としてさらに含むことができる。このセルロース系化合物としては、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロース、またはこれらのアルカリ金属塩などを1種以上混合して使用することができる。前記アルカリ金属としては、Na、KまたはLiを使用することができる。このような増粘剤使用含量は、バインダー100重量部に対して0.1~3重量部であってもよい。また、前記負極活物質組成物は溶媒をさらに含み、溶媒の代表的な例としては、N-メチルピロリドンなどが挙げられるが、これに限定されない。前記電流集電体としては、銅箔、ニッケル箔、ステレンス鋼箔、チタニウム箔、ニッケル発泡体foam、銅発泡体、伝導性金属がコーティングされたポリマー基材、またはこれらの組み合わせを使用することができる。前記正極は、電流集電体およびこの電流集電体に形成される正極活物質層を含む。前記正極活物質としては、リチウムの可逆的なインターカレーションおよびデインターカレーションが可能な化合物リチエイテッドインターカレーション化合物を使用することができる。具体的には、コバルト、マンガン、ニッケル、およびこれらの組み合わせから選択される金属とリチウムとの複合酸化物中の1種以上のものを使用することができる。正極活物質のより具体的な例としては、下記の化学式のいずれか一つで表される化合物を使用することができる。LiaA1-bXbD20.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5;LiaE1-bXbO2-cDc0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05;LiaE2-bXbO4-cDc0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05;LiaNi1-b-cCobXcDα0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α≦2;LiaNi1-b-cCobXcO2-αTα0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α<2;LiaNi1-b-cCobXcO2-αT20.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α<2;LiaNi1-b-cMnbXcDα0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α≦2;LiaNi1-b-cMnbXcO2-αTα0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α<2;LiaNi1-b-cMnbXcO2-αT20.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、0<α<2;LiaNibEcGdO20.90≦a≦1.8、0≦b≦0.9、0≦c≦0.5、0.001≦d≦0.1;LiaNibCocMndGeO20.90≦a≦1.8、0≦b≦0.9、0≦c≦0.5、0≦d≦0.5、0.001≦e≦0.1;LiaNiGbO20.90≦a≦1.8、0.001≦b≦0.1;LiaCoGbO20.90≦a≦1.8、0.001≦b≦0.1;LiaMnGbO20.90≦a≦1.8、0.001≦b≦0.1;LiaMn2GbO40.90≦a≦1.8、0.001≦b≦0.1;QO2;QS2;LiQS2;V2O5;LiV2O5;LiZO2;LiNiVO4;Li3-fJ2PO430≦f≦2;Li3-fFe2PO430≦f≦2;LiFePO4前記化学式において、Aは、Ni、Co、Mn、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され;Xは、Al、Ni、Co、Mn、Cr、Fe、Mg、Sr、V、希土類元素およびこれらの組み合わせからなる群より選択され;Dは、O、F、S、P、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され;Eは、Co、Mn、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され;Tは、F、S、P、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され;Gは、Al、Cr、Mn、Fe、Mg、La、Ce、Sr、V、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され;Qは、Ti、Mo、Mn、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され;Zは、Cr、V、Fe、Sc、Y、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され;Jは、V、Cr、Mn、Co、Ni、Cu、およびこれらの組み合わせからなる群より選択される。もちろん、この化合物表面にコーティング層を有するものも使用することができ、または前記化合物とコーティング層を有する化合物を混合して使用することもできる。このコーティング層はコーティング元素のオキシド、ヒドロキシド、コーティング元素のオキシヒドロキシド、コーティング元素のオキシカーボネートおよびコーティング元素のヒドロキシカーボネートからなる群より選択される少なくとも一つのコーティング元素化合物を含むことができる。これらコーティング層をなす化合物は、非晶質または結晶質であってもよい。前記コーティング層に含まれるコーティング元素としては、Mg、Al、Co、K、Na、Ca、Si、Ti、V、Sn、Ge、Ga、B、As、Zrまたはこれらの混合物を使用することができる。コーティング層形成工程は、前記化合物にこのような元素を使用して正極活物質の物性に悪影響を与えない方法例えばスプレーコーティング、浸漬法などでコーティングすることができればいかなるコーティング方法を使用してもよく、これについては当該分野に務める者によく理解され得る内容であるため、詳しい説明は省略する。前記正極活物質層で前記正極活物質の含量は、正極活物質層全体重量に対して90~98重量であってもよい。前記正極活物質層はまた、バインダーおよび導電剤を含む。この時、前記バインダーおよび導電剤の含量は、正極活物質層全体重量に対してそれぞれ1~5重量であってもよい。前記バインダーは、正極活物質粒子を互いに良好に付着させ、また正極活物質を電流集電体に良好に付着させる役割を果たす。バインダーの代表的な例としては、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ジアセチルセルロース、ポリ塩化ビニル、カルボキシル化されたポリ塩化ビニル、ポリビニルフルオライド、エチレンオキシドを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、スチレン-ブタジエンラバー、アクリレイテッドスチレン-ブタジエンラバー、エポキシ樹脂、ナイロンなどを使用することができるが、これに限定されない。前記導電剤は電極に導電性を付与するために使用されるものとして、構成される電池において、化学変化を招かない電子伝導性材料であればいかなるものでも使用可能である。導電剤の代表的な例としては、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素繊維などの炭素系物質;銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末または金属繊維などの金属系物質;ポリフェニレン誘導体などの導電性ポリマー;またはこれらの混合物を含む導電性材料を使用することができる。前記電流集電体としては、アルミニウム箔を使用することができるが、これに限定されない。前記正極は、活物質、導電剤およびバインダーを溶媒中で混合して活物質組成物を製造し、この組成物を電流集電体に塗布して製造する。このような正極電極製造方法は当該分野に広く知られた内容であるため、本明細書で詳細な説明は省略する。前記溶媒としては、N-メチルピロリドンなどを使用することができるが、これに限定されない。前記非水電解質は、非水性有機溶媒とリチウム塩を含む。前記非水性有機溶媒は、電池の電気化学的反応に関与するイオンが移動できる媒質の役割を果たす。非水性有機溶媒としては、カーボネート系、エステル系、エーテル系、ケトン系、アルコール系、または非陽子性溶媒を使用することができる。前記カーボネート系溶媒としては、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、ジプロピルカーボネートDPC、メチルプロピルカーボネートMPC、エチルプロピルカーボネートEPC、メチルエチルカーボネートMEC、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBCなどが使用され得、前記エステル系溶媒としては、メチルアセテート、エチルアセテート、n-プロピルアセテート、ジメチルアセテート、メチルプロピオン酸塩、エチルプロピオン酸塩、γ-ブチロラクトン、デカノライドdecanolide、バレロラクトン、メバロノラクトンmevalonolactone、カプロラクトンcaprolactoneなどが使用され得る。前記エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、テトラグライム、ジグライム、ジメトキシエタン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランなどが使用され得、前記ケトン系溶媒としては、シクロヘキサノンなどが使用され得る。また、前記アルコール系溶媒としては、エチルアルコール、イソプロピルアルコールなどが使用され得、前記非陽子性溶媒としては、R-CNRは、炭素数2~20の直鎖状、分枝状、または環構造の炭化水素基であり、二重結合芳香環またはエーテル結合を含むことができるなどのニトリル類、ジメチルホルムアミドなどのアミド類、1,3-ジオキソランなどのジオキソラン類、スルホランsulfolane類などが使用され得る。前記非水性有機溶媒は単独または一つ以上混合して使用することができ、一つ以上混合して使用する場合の混合比率は目的とする電池性能に応じて適切に調節することができ、これは当該分野に務める者には幅広く理解され得る。また、前記カーボネート系溶媒の場合、環状cyclicカーボネートと鎖状chainカーボネートを混合して使用することがよい。この場合、環状カーボネートと鎖状カーボネートは11~19の体積比で混合して使用することが電解液の性能が優秀に現れ得る。本発明の非水性有機溶媒は、前記カーボネート系溶媒に芳香族炭化水素系有機溶媒をさらに含むこともできる。この時、前記カーボネート系溶媒と芳香族炭化水素系有機溶媒は11~301の体積比で混合され得る。前記芳香族炭化水素系有機溶媒としては、下記の化学式2の芳香族炭化水素系化合物が使用され得る。前記化学式2中、R1~R6は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、炭素数1~10のアルキル基、炭素数1~10のハロアルキル基およびこれらの組み合わせからなる群より選択されるものである。前記芳香族炭化水素系有機溶媒の具体的な例としては、ベンゼン、フルオロベンゼン、1,2-ジフルオロベンゼン、1,3-ジフルオロベンゼン、1,4-ジフルオロベンゼン、1,2,3-トリフルオロベンゼン、1,2,4-トリフルオロベンゼン、クロロベンゼン、1,2-ジクロロベンゼン、1,3-ジクロロベンゼン、1,4-ジクロロベンゼン、1,2,3-トリクロロベンゼン、1,2,4-トリクロロベンゼン、ヨードベンゼン、1,2-ジヨードベンゼン、1,3-ジヨードベンゼン、1,4-ジヨードベンゼン、1,2,3-トリヨードベンゼン、1,2,4-トリヨードベンゼン、トルエン、フルオロトルエン、2,3-ジフルオロトルエン、2,4-ジフルオロトルエン、2,5-ジフルオロトルエン、2,3、4-トリフルオロトルエン、2,3,5-トリフルオロトルエン、クロロトルエン、2,3-ジクロロトルエン、2,4-ジクロロトルエン、2,5-ジクロロトルエン、2,3,4-トリクロロトルエン、2,3,5-トリクロロトルエン、ヨードトルエン、2,3-ジヨードトルエン、2,4-ジヨードトルエン、2,5-ジヨードトルエン、2,3,4-トリヨードトルエン、2,3,5-トリヨードトルエン、キシレン、およびこれらの組み合わせからなる群より選択されるものである。前記非水性電解質は、電池寿命を向上させるためにビニレンカーボネートまたは下記の化学式3のエチレンカーボネート系化合物を寿命向上添加剤としてさらに含むこともできる。前記化学式3中、R7およびR8は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン基、シアノ基CN、ニトロ基NO2およびフッ素化された炭素数1~5のアルキル基からなる群より選択され、前記R7とR8の少なくとも一つは、ハロゲン基、シアノ基CN、ニトロ基NO2およびフッ素化された炭素数1~5のアルキル基からなる群より選択されるが、ただしR7とR8がすべて水素であるのではない。前記エチレンカーボネート系化合物の代表的な例としては、ジフルオロエチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、ジクロロエチレンカーボネート、ブロモエチレンカーボネート、ジブロモエチレンカーボネート、ニトロエチレンカーボネート、シアノエチレンカーボネートまたはフルオロエチレンカーボネートなどが挙げられる。このような寿命向上添加剤をさらに使用する場合、その使用量は適切に調節することができる。前記リチウム塩は、有機溶媒に溶解され、電池内でリチウムイオンの供給源として作用して基本的なリチウム2次電池の作動を可能にし、正極と負極との間のリチウムイオンの移動を促進する役割を果たす物質である。このようなリチウム塩の代表的な例としては、LiPF6、LiBF4、LiSbF6、LiAsF6、LiNSO2C2F52、LiCF3SO22N、LiNSO3C2F52、LiC4F9SO3、LiClO4、LiAlO2、LiAlCl4、LiNCxF2x1SO2CyF2y1SO2ここで、xおよびyは自然数である、LiCl、LiIおよびLiBC2O42リチウムビスオキサラトボレートlithiumbisoxalatoborate;LiBOBからなる群より選択される一つまたは二つ以上を支持supporting電解塩として含む。リチウム塩の濃度は、0.1~20M範囲内で使用することがよい。リチウム塩の濃度が前記範囲に含まれれば、電解質が適切な電導度および粘度を有するため、優れた電解質性能を示すことができ、リチウムイオンが効果的に移動することができる。図1に本発明の実施形態によるリチウム2次電池の代表的な構造を概略的に示した。図1に示したように、前記リチウム2次電池1は、正極4、負極2および前記正極4と負極2との間に存在するセパレータ3に含浸された電解液を含む電池容器5と、前記電池容器5を封入する封入部材6を含む。リチウム2次電池の種類に応じて正極と負極との間にセパレータが存在してもよい。このようなセパレータとしては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリフッ化ビニリデンまたはこれらの2層以上の多層膜が使用され得、ポリエチレン/ポリプロピレンの2層セパレータ、ポリエチレン/ポリプロピレン/ポリエチレンの3層セパレータ、ポリプロピレン/ポリエチレン/ポリプロピレンの3層セパレータなどのような混合多層膜が使用され得ることはもちろんである。以下、本発明の好ましい実施例および比較例を記載する。しかし、下記の実施例は本発明の好ましい一実施例に過ぎず、本発明は下記の実施例に限定されない。実施例12源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.65材料を20μm厚さのCu箔上に膜で形成した。製造された生成物は、SiCxx=0.65負極活物質含有負極活物質層がCu電流集電体に形成された構成を有するものであり、これを負極として使用した。この時、前記負極活物質層の厚さは2μmであった。実施例22源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.25材料を20μm厚さのCu箔上に膜で形成した。製造された生成物は、SiCxx=0.25負極活物質含有負極活物質層がCu電流集電体に形成された構成を有するものであり、これを負極として使用した。この時、前記負極活物質層の厚さは2μmであった。実施例32源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.95材料を20μm厚さのCu箔上に膜で形成した。製造された生成物は、SiCxx=0.95負極活物質含有負極活物質層がCu電流集電体に形成された構成を有するものであり、これを負極として使用した。この時、前記負極活物質層の厚さは2μmであった。実施例42源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用し、SiCxx=0.65材料を厚さ5mmのステンレススチールSUS板に厚さ500μmである膜に形成した。ステンレススチール板でSiCxx=0.65材料を剥離し、この剥離された材料を約10μmの粉体に粉砕して負極活物質を製造した。この負極活物質87重量、ポリイミドバインダー10重量およびアセチレンブラック導電剤3重量をN-メチルピロリドン溶媒中で混合し、Cu箔上に塗布、乾燥および圧延する通常の方法で負極を製造した。実施例52源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.05材料を20μm厚さのCu箔上に膜で形成した。製造された生成物は、SiCxx=0.05負極活物質含有負極活物質層がCu電流集電体に形成された構成を有するものであり、これを負極として使用した。この時、前記負極活物質層の厚さは2μmであった。実施例62源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=1.5材料を20μm厚さのCu箔上に膜で形成した。製造された生成物を、SiCxx=1.5負極活物質含有負極活物質層がCu電流集電体に形成された負極として使用した。この時、前記負極活物質層の厚さは2μmとした。実施例72源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用し、SiCxx=0.65材料を厚さ5mmのステンレススチールSUS板に厚さ500μmである膜に形成した。ステンレススチール板でSiCxx=0.65材料を剥離し、この剥離された材料を約10μmの粉体に粉砕した。得られたSiCxx=0.65材料をガラスボードに位置させ、これをチューブ炉中心に位置させた後、チューブ炉をアルゴンガスで満たし、チューブ炉内に空気が入らないようにした。次に、チューブ炉の温度を増加させ、チューブ炉の温度が500°Cに到達すれば、トルエンとアルゴンガスの混合ガス5050体積を前記チューブ炉に30分程度流した後、再びアルゴンガスを流した。この状態で温度を低下させ、室温で放置し、伝導性を有する非晶質炭素層がSiCxx=0.65材料表面にコーティングされた負極活物質を製造した。この時、前記炭素層の含量は、前記炭素層が形成されたSiCxx=0.65材料全体重量に対して5重量であった。前記負極活物質を利用して前記実施例4と同一に負極を製造した。比較例1熱蒸着装置でSiターゲットおよびSiO2ターゲットにエネルギービームを照射してSiOxx=1.0材料を20μm厚さのCu箔上に膜で形成した。製造された生成物は、SiOxx=1.0負極活物質含有負極活物質層がCu電流集電体に形成された構成を有するものであり、これを負極として使用した。この時、前記負極活物質層の厚さは2μmであった。比較例22源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=1.6材料を20μm厚さのCu箔上に膜で形成したことを除いては前記実施例1と同一に実施した。比較例32源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.02材料を20μm厚さのCu箔上に膜で形成したことを除いては前記実施例1と同一に実施した。比較例42源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用し、SiCxx=0.65材料を厚さ5mmのステンレススチールSUS板に厚さ500μmである膜に形成した。ステンレススチール板でSiCxx=0.65材料を剥離し、この剥離された材料を約10μmの粉体に粉砕した。得られたSiCxx=0.65材料をアルゴン雰囲気で1200°Cで加熱した。この加熱工程により、リチウムと反応しない結晶質のSiCxx=0.65とSiが得られた。SiCxx=0.65とSi材料をガラスボードに位置させ、これをチューブ炉中心に位置させた後、チューブ炉をアルゴンガスで満たし、チューブ炉内に空気が入ることができないようにした。次に、チューブ炉の温度を増加させ、チューブ炉の温度が500°Cに到達すれば、トルエンとアルゴンガスの混合ガス5050体積を前記チューブ炉に30分程度流した後、再びアルゴンガスを流した。この状態で温度を低下させ、室温で放置し、伝導性を有する非晶質炭素層がSiCxx=0.65およびSi材料表面にコーティングされた負極活物質を製造した。この時、前記炭素層の含量は前記炭素層が形成されたSiCxx=0.65とSi材料全体重量に対して5重量であった。前記負極活物質を利用して前記実施例4と同一に負極を製造した。比較例5Si粉末と黒鉛粉末を35重量65重量比率で混合し、この混合物を負極活物質として使用した。前記負極活物質87重量、ポリイミドバインダー10重量およびアセチレンブラック導電剤3重量をN-メチルピロリドン溶媒中で混合し、Cu箔上に塗布、乾燥および圧延する通常の方法で負極を製造した。[半電池の製造]前記実施例1~7と比較例1~5により製造された負極と、リチウム金属対極を利用して半電池を製造した。前記半電池の可逆容量と初期効率を測定し、その結果を下記表1に示した。初期効率は25°Cで0.05Cで0Vvs.Li/Liまで充電した時の容量を初期充電容量とし、0.05Cで1.5Vvs.Li/Liまで放電した時の容量を初期放電容量とし、初期放電容量/初期充電容量で計算して得た。[リチウム2次電池の製造]LiCoO2正極活物質95重量、ポリフッ化ビニリデン3重量およびアセチレンブラック2重量をN-メチルピロリドン溶媒中で混合し、正極活物質スラリーを製造し、このスラリーをAl箔に塗布して正極を製造した。前記正極と、前記実施例1~7および比較例1~5により製造された負極を利用してリチウム2次電池を製造した。この時、電解液としては1.0MのLiPF6が溶解されたエチレンカーボネートおよびジエチレンカーボネートの混合溶媒11体積比を使用した。製造されたリチウム2次電池を45°C雰囲気で0.2Cで4.2Vまで充電し、1.0Cで3Vまで放電を300回反復実施した。1回充放電を実施した後、放電容量に対する300回充放電を実施した後の放電容量に対するパーセント値を計算し、その結果をサイクル寿命特性で下記表1に示した。前記表1に示したように、前記実施例1~7の負極活物質を利用したリチウム2次電池は、容量、効率およびサイクル寿命特性に優れていることが分かる。それに反し、比較例1、3および4の負極活物質を利用したリチウム2次電池は、サイクル寿命特性が劣化し、特に比較例3の場合、顕著に劣化したサイクル寿命特性を示す。また、比較例2の場合、サイクル寿命は多少適切であるが、容量が非常に低いことが分かる。また、比較例4および5の場合にもサイクル寿命特性がよくないことが分かる。また、実験結果中、実施例1~3および比較例2の初期充放電特性および効率を図2に示し、実施例3および比較例1と4の充放電特性および効率を図3に示した。図2に示したように、x値が1.5を超えた比較例2の場合、不均一化が発生し、より安定しており、リチウムと反応しない結晶質SiC結晶が部分的に生じやすくなり、それによって抵抗が極端的に高まって容量が減少し、充放電効率が51であって非常に低いことが分かる。これに反し、実施例1~3の場合、初期充放電効率がそれぞれ93、95、91であって非常に高いことが分かる。図3に示したように、SiOxx=1.0負極活物質を使用した比較例1の場合、酸素とリチウムが反応して初期充電に対する放電容量が小さく、結果的に初期効率が65であって減少したことが分かる。また、比較例4の場合にも初期効率が80である反面、実施例3の場合は容量が高く、充放電効率が91であって非常に高いことが分かる。さらに、実施例7で炭素層形成工程を実施する前の材料と、比較例4で炭素コーティングを実施する前の材料のX線回折をCuKαを使用して測定した。その結果を図4に示した。図4に示したように、実施例7で製造されたSiCxx=0.65材料は2θ=35°~38°でピークが現れないため、非晶質を示すことが分かる。これに反し、比較例4の炭素材料はX線回折測定時、2θ=35°~38°でピークが現れるため、結晶質を示すことが分かる。また、実施例7で炭素層形成工程を実施する前の材料と、比較例4で炭素コーティングを実施する前の材料のIRを測定した。その結果を図5に示した。図5に示したように、実施例7で炭素層形成工程を実施する前の材料と、比較例4で炭素コーティングを実施する前の炭素材料ともに、760cm-1付近でピークが確認されたため、全てSi-Cの共有結合が存在していることが分かる。図4および図5に示した結果から、実施例7の工程により製造された材料はSiとCが均一に分散し、結晶構造を有さない非結晶構造である反面、比較例4により製造された材料は完全にシリコンとシリコンカーバイドが分離されて粒子内に不均一に存在することが分かる。また、図5に示した比較例4の材料に対する760cm-1ピークはシリコンカーバイドに由来したピークと結論付けることができる。図4および図5に示したように、粒子内に不均一な構造を有する場合、サイクル寿命特性が低下する原因として作用することを発見した。また、実施例7で炭素層形成工程を実施する前の製造されたSiCxx=0.65材料のEPMAElectronProbeMicroAnalyzer元素分析した結果を図6に示した。図6に示したように、製造されたSiCxx=0.65化合物にはSiとC元素が含まれていることが分かる。実施例82源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.65材料をステンレススチール板上に厚さ500μmの膜で形成した。ステンレススチール板でSiCxx=0.65材料を剥離し、この剥離された材料を約10μmの粉体に粉砕して非晶質SiCxx=0.65材料を得た。石油系ピッチに空気を吹き込みながら、400°Cで不融化処理を2時間実施し、不融化生成物をアルゴン雰囲気で1200°Cで熱処理して非晶質炭素を製造した。製造された非晶質炭素を約10μmの粉体に粉砕してCuKαを使用してXRD測定時、002面である面間隔d002が0.35nmであり、Lcが5nmである非晶質炭素粒子を製造した。前記非晶質SiCxx=0.65材料と非晶質炭素粒子を5050重量比で混合して負極活物質を製造した。この負極活物質87重量、ポリイミドバインダー10重量およびアセチレンブラック3重量をN-メチルピロリドン溶媒中で混合し、Cu箔上に塗布、乾燥および圧延する通常の方法で負極を製造した。LiCoO2正極活物質95重量、ポリフッ化ビニリデン3重量およびアセチレンブラック導電剤2重量をN-メチルピロリドン溶媒中で混合し、正極活物質スラリーを製造し、このスラリーをAl箔に塗布して正極を製造した。前記負極および正極を使用してリチウム2次電池を製造した。この時、電解液としては1.0MのLiPF6が溶解されたエチレンカーボネートおよびジエチレンカーボネートの混合溶媒11体積比を使用した。前記非晶質炭素粒子の可逆容量を次の工程で測定した。前記非晶質炭素粒子、ポリフッ化ビニリデンバインダーおよびアセチレンブラック導電剤をN-メチルピロリドン溶媒中で9532重量比で混合してスラリーを製造した。このスラリーをCu箔に塗布して負極を製造した。この負極とリチウム金属対極を使用してコイン電池を製造した。このコイン電池を0.2C定電流で0VLi/Liまで充電し、0.2C定電流で1.5VLi/Liまで放電した。測定された可逆容量を図7に示した。図7に示したように、非晶質炭素粒子はLi/Li電位である0.2~1.5Vの電位区間で全体可逆容量の70の可逆容量が現れた。実施例92源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.25材料をステンレススチール板に形成して得られた非晶質SiCxx=0.25材料を前記実施例8と同一に粉砕して得られた粉砕した材料と前記実施例8で製造された非晶質炭素粒子と5050重量比で混合して負極活物質を製造したことを除いては前記実施例8と同一に実施してリチウム2次電池を製造した。実施例102源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.95材料をステンレススチール板に形成して得られた非晶質SiCxx=0.95材料を前記実施例8と同一に粉砕して得られた粉砕した材料と前記実施例8で製造された非晶質炭素粒子と5050重量比で混合して負極活物質を製造したことを除いては前記実施例8と同一に実施してリチウム2次電池を製造した。実施例11前記実施例1で製造されたSiCxx=0.65材料を、粉砕した後、ガラスボードに位置させ、これをチューブ炉中心に位置させた後、チューブ炉をアルゴンガスで満たし、チューブ炉内に空気が注入されることができないようにした。次に、チューブ炉の温度を増加させ、チューブ炉の温度が500°Cに到達すれば、トルエンとアルゴンガスの混合ガス5050体積を前記チューブ炉に30分程度流した後、再びアルゴンガスを流した。この状態で温度を低下させ、室温で放置し、導電性カーボンがSiCxx=0.65材料表面にコーティングされた負極活物質を製造した。この時、導電性カーボンとSiCxx=0.65材料の混合比は595重量であった。この材料を前記実施例8で製造された非晶質炭素粒子と5050重量比で混合して負極活物質を製造したことを除いては前記実施例8と同一に実施してリチウム2次電池を製造した。比較例6熱蒸着装置でSiターゲットおよびSiO2ターゲットにエネルギービームを照射してSiOxx=1.0材料をステンレス板に500μm厚さで蒸着した。次に、蒸着されたSiOxx=1.0をステンレス板で剥離させて得、これを粉砕して10μm大きさのSiOxx=1.0粉体を得た。製造されたSiOxx=1.0粉体と前記実施例8で製造された非結晶炭素粒子を5050重量比で混合して負極活物質を製造したこと以外には前記実施例8と同一に実施してリチウム2次電池を製造した。比較例72源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=1.6材料をステンレススチール板に形成して得た非晶質SiCxx=1.6材料を、前記実施例8と同一に粉砕して得た材料と、前記実施例8で製造された非晶質炭素粒子と5050重量比に混合して負極活物質を製造したことを除いては前記実施例8と同一に実施してリチウム2次電池を製造した。比較例82源スパッタ装置とSiターゲットおよびCターゲットを使用してSiCxx=0.02材料をステンレススチール板に形成して得た非晶質SiCxx=0.02材料を前記実施例8と同一に粉砕して得た材料と、前記実施例8で製造された非晶質炭素粒子と5050重量比で混合して負極活物質を製造したことを除いては前記実施例8と同一に実施してリチウム2次電池を製造した。比較例9前記実施例8の工程により、ステンレススチール板で剥離し、約10μmの粉体に粉砕して得たSiCxx=0.65材料をアルゴン雰囲気で1200°Cで加熱し、リチウムと反応しない結晶質のSiCxx=0.65とSiを得た。製造されたSiCxx=0.65とSi混合材料と、前記実施例8で製造された非晶質炭素粒子を5050重量比率で混合して負極活物質を製造したことを除いては前記実施例8と同一に実施してリチウム2次電池を製造した。比較例10非晶質炭素の代わりに、平均粒径が10μmになるように粉砕した黒鉛を使用したことを除いては前記実施例8と同一に実施した。前記実施例8~11および比較例6~10により製造されたリチウム2次電池を0.2Cで4.2Vまで充電する時の容量を100として、30Cで4.2Vまで充電する時の容量と比較し、充電効率急速充放電で下記表2に示した。また、0.2Cで4.2Vまで充電した状態で0.2Cで2.5Vまで放電した容量を100として、30Cで2.5Vまで放電する時の容量を、放電効率急速充放電で下記表2に示した。また、前記実施例8~11および比較例6~10により製造されたリチウム2次電池を45°Cで4C定電流充電で4.2Vまで充電し、4.0Cの定電流放電で3Vまで放電を、300回繰り返した後、1回放電容量に対する300回充放電を実施した後の放電容量に対するパーセント値を計算し、その結果をサイクル寿命特性で下記表2に示した。前記表2に示したように、実施例8~11の負極活物質を使用したリチウム2次電池は、高入出力特性充電効率および放電効率およびサイクル寿命特性が比較例6~10に比べて優れていることが分かる。比較例6の高入出力特性がよくない理由は、SiOx負極活物質が酸素とLiが反応してLi2Oが生成され、強アルカリであるLi2O触媒が原因になって電解液が分解され、これによって抵抗成分として作用する被膜が負極表面に形成されるためであると考えられる。また、x値が1.5を超える比較例7の場合、不均一化され、より安定しており、リチウムに対して不導体である結晶質SiC結晶が部分的に生じやすくなり、それによって抵抗が極端的に高まって高入出力特性が低下することが分かる。x値が小さいほど高容量を示すが、比較例8のように、Cが含まれない場合、比較例8は、粒子内に共有結合性が弱く、リチウムが吸蔵および放出する時の膨張および収縮により粒子が割れてしまう。したがって、容量が大きい電池を作っても、このような現象によりサイクル寿命特性が劣化して現実的に使用することが難しい。一方、SiCxx=0.65である場合でも、結晶質である比較例9の場合には結晶質SiC微決定が存在するため、つまり、SiとCが不均一化状態では充放電を反復すればSiのバルク面と、Cのバルク面との界面で亀裂ができて集電劣化によりサイクル寿命特性が低下することが分かる。さらに、SiCx化合物と非晶質炭素ではない、黒鉛を混合使用した比較例9の場合、黒鉛の抵抗が大きく、黒鉛にLiが挿入される速度が遅いため、Liは黒鉛よりもSiCxに先に挿入され、分極V=IR、高い抵抗により大電流を流せばVが増加するに直ちに充電終止電圧に到達して充電になされない。また、放電時にも黒鉛内に含まれていたリチウムが電解液に良好に放出されず、これによって高速充放電に適当ではない。以上で、本発明の好ましい実施例について説明したが、本発明はこれに限定されるのではなく、特許請求の範囲と発明の詳細な説明および添付図面の範囲内で多様に変形して実施することが可能であり、これも本発明の範囲に属することは当然である。"