筒状の筐体と、前記筐体内に設けられ、内周側に複数のコイル挿入溝が形成された円筒状の固定子鉄心および前記コイル挿入溝に挿入された固定子コイルを有する固定子と、前記回転子の内周側に設けられ、前記筐体と同軸に設けられている回転軸部材を有する回転子と、を備えた回転電機を冷却する回転電機の冷却装置であって、冷却液を貯留する貯留室を形成する壁部、および前記壁部とともに前記貯留室を形成する底部を有する冷却液タンクを備え、前記冷却液タンクは、少なくとも前記固定子の軸方向の全長よりも長く形成され、前記回転電機が設置された状態において前記固定子の重力方向の上側に設けられ、前記底部は、前記貯留室と前記固定子が設けられている前記筐体内の空間とを接続する接続孔を有することを特徴とする回転電機の冷却装置。前記底部は、前記固定子の軸方向の両端部に形成されるコイルエンドの上方に前記接続孔を有することを特徴とする請求項1記載の回転電機の冷却装置。前記底部は、前記固定子の上方に前記接続孔を有することを特徴とする請求項1または2記載の回転電機の冷却装置。前記冷却液タンクに取り付けられ、または、前記冷却液タンクと一体に形成され、前記冷却液タンクの熱を放出する放熱部材をさらに備えることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項記載の回転電機の冷却装置。本発明が解決しようとする課題は、大形化を招くことなく冷却を促進し、回転電機の特性の低下を招かない回転電機の冷却装置を提供することである。実施形態の回転電機の冷却装置によれば、筐体内に固定子鉄心および固定子コイルを有する固定子と回転軸部材を有する回転子とを備えた回転電機に対し、冷却液を貯留する貯留室を有する冷却液タンクを、少なくとも固定子の軸方向の全長よりも長く形成し、回転電機が設置された状態において固定子の重力方向の上側に設ける。また、冷却液タンクの底部に、貯留室と固定子が設けられている筐体内の空間とを接続する接続孔を設ける。以下、回転電機の冷却装置の複数の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下に説明する複数の実施形態において実質的に同一の構成部位には同一の符号を付し、説明を省略する。また、以下の説明では、回転電機の冷却装置を単に冷却装置と称する。第1の実施形態以下、第1の実施形態による冷却装置について、図1および図2を参照して説明する。図1に示すように、本実施形態による冷却装置10の冷却対象となる回転電機11は、筐体12内に固定子13および回転子14を備えている。固定子13は、固定子鉄心15および固定子コイル16を有している。固定子鉄心15は、例えば磁性鋼板を円環状に打ち抜いて成形した鉄心片を積層して円筒状に形成されている。この固定子鉄心15は、内周側に、積層方向すなわち軸方向に延びる図示しないコイル挿入溝を複数有している。このコイル挿入溝は、固定子鉄心15の内周側に、周方向の全域に渡って複数設けられている。固定子コイル16は、例えばU相、V相およびW相の三相からなるコイルであり、それぞれ固定子鉄心15のコイル挿入溝に挿入されている。この固定子コイル16は、コイル挿入溝に挿入された状態において、その一部が固定子鉄心15の軸方向の両端部に露出している。固定子鉄心15の両端部に露出した固定子コイル16の一部は、周知のように、各相の固定子コイル16を固定子鉄心15の周方向外側に拡開して成形した後、ワニスなどが含浸される。これにより、コイルエンド17が形成される。つまり、コイルエンド17は、固定子鉄心15の軸方向の両端部に形成されるとともに、固定子鉄心15の周方向の全域に形成される。このような構成の固定子13は、図示しない治具などにより筐体12に取り付けられている。回転子14は、固定子13の内周側に設けられており、回転子鉄心18と回転軸部材19とを有している。回転子鉄心18は、例えば磁性鋼板を円板状に打ち抜いて成形した鉄心片を積層して形成されている。回転子鉄心18は、図示しない磁石挿入孔と、磁石挿入孔に挿入された図示しない永久磁石とを有している。つまり、本実施形態の回転電機11は、回転子鉄心18の内部に永久磁石が埋め込まれた埋込磁石型電動機IPMモータである。回転軸部材19は、回転子鉄心18の径方向の中心部に設けられている軸孔20に圧入され、回転子鉄心18に対して固定されている。なお、回転軸部材19は、圧入に代えて、嵌合や挿入により回転子鉄心18に固定してもよい。この回転軸部材19は、回転子鉄心18を挟んだ両端部側がそれぞれ軸受部材21により回転可能に支持されている。本実施形態の場合、軸受部材21としてベアリングを用いている。また、回転軸部材19は、一方の端部すなわち図示右方の端部が筐体12の外側に突出しており、図示しない駆動対象物を回転駆動する。回転軸部材19と突出側の筐体12との間は、図示しないパッキンなどにより水密且つ気密になっている。なお、回転軸部材19は、中空に形成したものであってもよい。このような固定子13および回転子14を備えた回転電機11は、図示しない駆動回路から例えばPWM制御による駆動信号が各相の固定子コイル16に対して供給される。その結果、固定子13と回転子14との間に回転力が働き、回転子14すなわち回転軸部材19が回転軸Lを中心に回転する。本実施形態の場合、回転電機11は、例えば電気自動車やいわゆるハイブリッド自動車などに搭載される車載用の駆動モータとして利用することを想定している。この場合、回転電機11は、回転軸が重力方向に対してほぼ垂直になるように車両に設置される。すなわち、回転電機11は、回転軸部材19がほぼ水平になる状態で設置される。以下、図1に示すように、重力に沿った方向を上下として説明する。冷却装置10は、回転電機11の筐体12の上側に設けられている。すなわち、冷却装置10は、回転電機11が設置された状態において、固定子13よりも重力方向の上側に設けられている。冷却装置10は、蓋部30、壁部31および底部32を有する冷却液タンク33を備えている。これら蓋部30、壁部31および底部32は、貯留室34を形成している。この貯留室34は、冷却液としての冷却オイル35を貯留している。冷却液タンク33は、固定子鉄心15の両端部に形成されるコイルエンド17を含めた固定子13の軸方向の全長よりも長く形成されている。また、冷却液タンク33は、図2に示すように、その幅が回転子14の直径とほぼ同等または回転子14の直径よりも若干大きく形成されている。つまり、本実施形態の冷却液タンク33は、回転電機11の軸方向の全長とほぼ等しい長さを有し、回転電機11の上面側をほぼ覆う直方体形状に形成されている。換言すると、冷却液タンク33の底部32は、重力方向において貯留室34と固定子13との間に設けられている。冷却液タンク33の底部32には、図1および図2に示すように、複数の接続孔36が設けられている。各接続孔36は、コイルエンド17の上方に位置して設けられており、底部32の上面側と下面側すなわち貯留室34と冷却液タンク33の外側とを接続している。ここで、接続孔とは、本実施形態のように軸方向が長く形成された溝状のスリットや、円形状あるいは楕円形状の孔など他の形状も含んでいる。つまり、接続孔36は、貯留室34と冷却液タンク33の外部とを接続するものであれば、任意の形状にすることができる。一方、回転電機11の上側の筐体12には、冷却液タンク33の複数の接続孔36に対応する位置に複数の供給孔37が設けられている。この供給孔37は、接続孔36とほぼ同一の形状に形成され、筐体12の外部と固定子13が収容されている筐体12内の空間38とを接続している。より具体的には、供給孔37は、固定子13の上方を覆う筐体12の一部に設けられており、冷却液タンク33が設けられている側の筐体12の外部と、固定子13が設けられている筐体12の内部とを接続している。つまり、冷却液タンク33の貯留室34と筐体12内の空間38とは、接続孔36および供給孔37により互いに連通している。また、冷却液タンク33の壁部31には、貯留室34に接続する補給口39が設けられている。補給口39は、図2に示すように、循環ポンプ40に接続された補給管部41に接続している。補給管部41は、循環ポンプ40が駆動されると、貯留室34に冷却オイル35を補給する。また、筐体12内部の下部側には、下方に窪んだ冷却液溜まり42と、この冷却液溜まり42に接続する排出口43とが設けられている。排出口43は、排出管部44に接続しており、排出管部44は、排出口43と反対側の端部が循環ポンプ40に接続している。次に、上記した構成の冷却装置10の作用について説明する。前述した通り、回転電機11は、固定子コイル16への通電に伴い動作中に発熱する。そのため、回転電機11の特性の悪化を抑制するためには回転電機11の冷却が重要になる。しかし、上記したような構成の回転電機11では、冷却対象となるコイルエンド17は、軸方向の両端部に形成されるとともに、固定子13の周方向の全域に形成される。このため、コイルエンド17を冷却するために冷却剤を供給する配管を複数箇所に設けると、配管部材を設置する設置スペースが増大する。そして、この設置スペースの増大は、設置スペースが限られていることが多い本実施形態のような車載用の回転電機11では懸念される事項である。そこで、本実施形態の冷却装置10は、以下のようにして、設置スペースの増大を抑制しつつ、回転電機11の冷却を行っている。冷却装置10は、冷却液タンク33の貯留室34に、例えば鉱油系のATFAutomaticTransmissionFluidである冷却オイル35を貯留している。この冷却オイル35は、固定子コイル16の腐食や浸食を低減するため、例えば硫黄含有量が1未満の低硫黄含有油を用いることが望ましい。固定子コイル16への通電に伴い発生した熱は、固定子13を介して筐体12に伝達され、回転電機11全体の温度を上昇させる。また、筐体12に伝達された熱は、冷却液タンク33の底部32を介して貯留室34内の冷却オイル35に伝達される。このとき、冷却オイル35は、上記したように冷却液タンク33が回転電機11の上面部をほぼ覆っていることから、回転電機11の上面部のほぼ全域において熱を吸収する。換言すると、冷却装置10の冷却液タンク33は、それ自体が固定子鉄心15やコイルエンド17を間接的に冷却する冷却器として機能する。これにより、冷却オイル35による熱の吸収、すなわち、回転電機11からの放熱が促される。また、冷却液タンク33は、コイルエンド17の上方に位置する底部32に接続孔36を有している。この接続孔36は、筐体12の供給孔37とともに、貯留室34と固定子13側の空間38とを接続している。そのため、貯留室34に貯留されている冷却オイル35は、これら接続孔36および供給孔37を経由して図1および図2に矢印Aにて示すようにコイルエンド17に供給される。このとき、冷却液タンク33が固定子13に対して重力方向の上側に設けられていることから、冷却オイル35は、重力による自然滴下によってコイルエンド17に滴下する。そして、冷却オイル35は、コイルエンド17に供給される。すなわち、接続孔36と供給孔37とにより形成される経路すなわち冷却オイル35をコイルエンド17に供給するための供給経路は、重力方向に延びている。そして、各接続孔36からは、冷却オイル35の自重により均等に冷却オイル35が供給される。これにより、コイルエンド17は、ポンプなどの供給手段を用いることなく、重力による自然流下によって供給される冷却オイル35により直接的に冷却される。さて、コイルエンド17に供給された冷却オイル35は、回転電機11の下部に設けられている冷却液溜まり42に一旦貯留される。そして、循環ポンプ40の駆動が開始されると、排出口43から排出され、排出管部44および補給管部41を経由して貯留室34に貯留される。このとき、冷却オイル35は、図示しない例えば空冷式のオイルクーラーなどにより冷却された後、貯留室34に貯留される。そして、再び貯留室24において回転電機11から発生した熱を吸収するとともに、接続孔36から滴下されてコイルエンド17を直接的に冷却する。このように、冷却装置10は、冷却オイル35を還流しながら、回転電機11の全体を冷却しつつ、コイルエンド17を直接的に冷却する。以上説明した本実施形態による冷却装置10では、冷却オイル35を貯留する冷却液タンク33を回転電機11のほぼ上面を覆う大きさに形成している。これにより、回転電機11の動作中に発生した熱は、回転電機11の全体において冷却オイル35に吸収される。したがって、回転電機11からの放熱を促すことができ、回転電機11の特性を維持することができる。また、本実施形態による冷却装置10は、固定子13の両端部に形成されるコイルエンド17の上方に接続孔36を設けている。そのため、貯留室34に貯留されている冷却オイル35は、接続孔36を経由してコイルエンド17に供給される。これにより、各コイルエンド17に対してそれぞれ配管部材を設けることなく、コイルエンド17の冷却が可能になる。したがって、設置スペースの増大を抑制することができる。また、本実施形態による冷却装置10では、底部32が回転電機11の上面をほぼ覆う大きさに形成されているので、任意の位置に接続孔36を設けることができ、より効率的な冷却を行うことができる。また、本実施形態による冷却装置10は、冷却オイル35を供給することによりコイルエンド17を直接的に冷却する。これにより、コイルエンド17の冷却効率を向上させることができ、回転電機11の発熱を低減することができる。すなわち、回転電機11の特性を維持することができる。また、本実施形態による冷却装置10は、冷却オイル35を重力による自然滴下によりコイルエンド17に供給する。つまり、冷却装置10は、冷却オイル35を供給する場合において、配管部材による抵抗などの影響を受けることがない。また、供給経路が重量区方向に沿って形成されていることから、冷却オイル35を水平方向に流す必要がない。すなわち、冷却オイル35を供給する場合、圧送ポンプなどを設ける必要がない。したがって、冷却装置10本体だけでなく、その周辺装置も含めた設置スペースの増大を招くことがない。さらに、圧送ポンプなどを設ける必要がないため、冷却装置10を作動させるための消費電力が削減される。したがって、本実施形態のように回転電機11を電気自動車やハイブリッド自動車など搭載することを想定している場合、冷却装置10の搭載を促すことができる。第2の実施形態次に第2の実施形態による冷却装置について図3を参照して説明する。第2の実施形態による冷却装置は、冷却液タンクの底部に設ける接続孔の位置が第1の実施形態と異なっている。なお、回転電機の構成は、第1の実施の形態とほぼ同一であるため詳細な説明は省略する。図3に示すように、第2の実施形態による冷却装置50は、冷却液タンク33の底部32に、固定子鉄心15の上方に位置する接続孔51を有している。また、回転電機11の筐体12には、固定子鉄心15の上方に位置して、接続孔51に対応する位置に供給孔52が形成されている。すなわち、第2の実施形態の場合、冷却装置50が直接的に冷却する冷却対象は、固定子鉄心15である。上記したように、固定子コイル16は、固定子鉄心15のコイル挿入孔に挿入されている。このため、固定子コイル16から生じる熱は、固定子鉄心15に直接的に伝達される。そこで、本実施形態による冷却装置50は、接続孔51と供給孔52とを設けることにより、冷却液タンク33の貯留室34に貯留されている冷却オイル35を図3に矢印Aにて示すように直接的に固定子鉄心15に供給する。これにより、固定子鉄心15の冷却が促進され、回転電機11の発熱を効率よく抑制することができる。したがって、回転電機11の特性を維持することができる。また、本実施形態による冷却装置50は、固定子13の全長において最も熱が籠もりやすいと想定される軸方向の中央部に接続孔51を設けている。このため、より効率的に固定子鉄心15を冷却することができる。なお、本実施形態による冷却装置50は、第1の実施形態と同様に、回転電機11からの放熱を促すことにより回転電機11の特性を維持することができる、あるいは、冷却装置50の設置スペースを低減できるなどの効果を得られることは勿論である。第3の実施形態次に第3の実施形態による冷却装置について図4および図5を参照して説明する。第3の実施形態による冷却装置は、接続孔の構成と冷却液タンクに放熱部材を設けている点とが第2の実施形態と異なっている。なお、回転電機の構成は、第2の実施の形態とほぼ同一であるため、詳細な説明は省略する。図4に示すように、第3の実施形態の冷却装置60は、固定子鉄心15の上方において、軸方向に複数の接続孔61を有している。これにより、固定子鉄心15の軸方向の全域に亘って図4に矢印Aにて示すように均等に冷却オイル35が供給される。したがって、固定子鉄心15の全体を冷却することができ、回転電機11の発熱を抑制することができる。また、本実施形態による冷却装置60は、その蓋部30に放熱部材としての放熱器62が取り付けられている。この放熱器62は、複数の放熱フィン63を有している。これにより、冷却液タンク33の見かけ上の表面積が増加し、冷却液タンク33からの放熱が促進される。換言すると、冷却液タンク33の貯留室34に貯留されている冷却オイル35の放熱が促進される。その結果、温度が低下した冷却オイル35は、回転電機11から発生する熱をさらに吸収することになる。したがって、回転電機11の冷却を促進することができる。なお、放熱フィン63を蓋部30と一体に形成し、蓋部30そのものが冷却器として機能するようにしてもよい。この場合、図5に示すように、冷却液タンク33の壁部31に放熱器70を設けてもよい。図5の場合、放熱器70の放熱フィン71は、冷却液タンク33の壁部31と一体に形成されている。回転電機11を設置する場合、少なくとも回転電機11の直径に相当する設置スペースは確保されていることが想定される。そのため、放熱器70の放熱フィン71を冷却液タンク33の壁部31に設けることにより、回転電機11の幅と同程度の大きさまで大きく形成できる。換言すると、放熱器70を回転電機11の幅と同程度まで大きく形成したとしても、予め確保されている設置スペース内に収まり、設置スペースの増加を招くことがない。なお、放熱フィン71を壁部31と別体に形成してもよい。その他の実施形態回転電機11は、各実施形態で例示した埋込磁石型電動機だけでなく、表面磁石型電動機SPMモータであってもよい。各実施形態の接続孔を組み合わせてもよい。すなわち、冷却液タンク33の底部32に、図1に示すようにコイルエンド17の上方に接続孔36を設けるとともに、図3に示すように固定子鉄心15の上方に接続孔51を設けてもよい。これにより、固定子13全体の冷却を促進することができる。この場合、図4にて示す第3の実施形態のように、軸方向に複数の接続孔61を設けてもよい。第3の実施形態における放熱器62と放熱器70とを共に設けてもよい。勿論、それらを個別に、あるいは共に、第1の実施形態の冷却装置10や第2の実施形態の冷却装置50に適用してもよい。各実施形態では説明の簡略化のため補給管部41および排出管部44を水平に設けた例を示したが、補給管部41を若干上方に向けて配置し、排出管部44を若干下方に向けて配置してもよい。すなわち、貯留室34から補給管部41への冷却オイル35の逆流と、排出管部44から冷却液溜まり42への冷却オイル35の逆流とを防止するようにしてもよい。この場合、設置スペースの増大を招かないように、補給管部41を冷却液タンク33の蓋部30よりも上方に突出しない程度、また、排出管部44を回転電機11の再下端部よりも下方に突出しない程度にすることが望ましい。或いは、補給口39の位置を貯留室34に上限量の冷却オイル35が貯留されたときの上限水位よりも上方に設けたり、排出口43を冷却液溜まり42の最下端部に設けてもよい。第1および第2の実施形態では、各接続孔から冷却オイル35を自重により均等に供給する例を示したが、不均等に供給するようにしてもよい。すなわち、冷却オイル35の供給量を調整する接続孔の大きさは、固定子鉄心15やコイルエンド17の発熱状況に応じて適宜設定すればよい。例えば第1の実施形態では、接続孔36の大きさを変えることにより、冷却オイル35の供給量を変更することができる。したがって、コイルエンド17において特に発熱が大きい部位に対応する接続孔36や供給孔37の大きさを大きくすることにより、効率的な冷却を行うことができる。あるいは、第2の実施形態において、熱が籠もりやすいと想定される固定子鉄心15の軸方向の中央部に位置する接続孔51を大きくしてもよい。また、図2や図4に示す固定子鉄心15の周方向に配置される接続孔を、それぞれ異なる大きさにしてもよい。接続孔の大きさは、適宜設定すればよい。例えば、コイルエンド17は一般的にワニスを含浸させているものの、隙間が生じることがある。そのため、コイルエンド17に供給された冷却オイル35は、コイルエンド17の表面を流れる場合と、コイルエンド17の内側に浸潤する場合とが存在する。このため、例えば図2に例示した接続孔51の場合、どの接続孔51をどの程度の大きさにするかは、回転電機11の仕様などに応じて適宜選択あるいは試行して設定すればよい。冷却液タンク33の底部32を水平な平面形状に形成したが、これに限定されない。例えば、底部32に凹凸を設けたり、曲面状に形成したりしてもよい。以上説明したように、少なくともひとつの実施形態によれば、筐体内に固定子鉄心および固定子コイルを有する固定子と回転軸部材を有する回転子とを備えた回転電機に対し、冷却オイルを貯留する貯留室を有する冷却液タンクを、少なくとも固定子の軸方向の全長よりも長く形成し、回転電機が設置された状態において固定子の重力方向の上側に設けている。また、冷却液タンクの底部に、貯留室と、固定子が設けられている筐体内の空間とを接続する接続孔を設けている。これにより、回転電機を冷却するための配管部材などが不要となる。したがって、冷却装置を設置するために必要な設置スペースの増大を抑制しつつ、回転電機の特性を維持することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。