支持基体に回転自在に設けられたドラムと、中央部がこのドラムの外周部に巻き付けられ両端部が外方に引き出されたケーブルと、上記ドラム及び上記支持基体の間に介在され上記ドラムに対して上記ケーブルを巻き取る方向に回転させるように常時付勢された蓄勢ばねと、上記ケーブルが上記支持基体から引き出されたときに該ケーブルが上記ばねによって巻き取られるのを阻止するストッパと、上記支持基体に設けられ該支持基体を外部の構造物に固定するための係止手段を備えたことを特徴とするケーブル装置。上記ストッパは、上記ケーブルが上記支持基体から引き出されたときに該ケーブルが上記ばねによって巻き取られるのを阻止するロック機構と、このロック機構による上記ケーブルの拘束を解除し得るロック解除手段からなることを特徴とする請求項1に記載のケーブル装置。上記係止手段はマグネットを用いたものであることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のケーブル装置。上記支持基体は、上記ドラム、及び上記ケーブルを収容するケースからなることを特徴とする請求項1から請求項3の何れかに記載のケーブル装置。上記ケーブル自動巻き取り装置のような従来の技術においては、操作が簡単で収納もきわめて便利であるなどの諸効果が期待できる。しかし、構造がやや複雑となり、使用するケーブルが太くなると、適用が困難になるという課題があった。一方、現物合わせで行う従来のケーブル敷設工事の場合、金属躯体等の内部へ外線ケーブルの敷設を進めていく中で、急遽サポートが必要になった場合、現地にてサポート取付け作業が発生してしまい無駄な時間が発生するという問題もあった。その他にも、試験場等で何度も使用する試験機器のケーブルについては試験対象によって必要ケーブル長さが異なってしまい足元の邪魔になるという問題もあった。この発明は、上記のような従来技術の実状に鑑みてなされたもので、例えば盤間のケーブル接続作業など、必要なケーブル長が明確でない場合でも、ケーブルを整然と敷設することができ、余分な作業の発生も抑制し得るケーブル装置を提供することを目的としている。この発明に係るケーブル装置は、支持基体に回転自在に設けられたドラムと、中央部がこのドラムの外周部に巻き付けられ両端部が外方に引き出されたケーブルと、上記ドラム及び上記支持基体の間に介在され上記ドラムに対して上記ケーブルを巻き取る方向に回転させるように常時付勢された蓄勢ばねと、上記ケーブルが上記支持基体から引き出されたときに該ケーブルが上記ばねによって巻き取られるのを阻止するストッパと、上記支持基体に設けられ該支持基体を外部の構造物に固定するための係止手段を備えるようにしたものである。この発明においては、ドラムに巻き付けられたケーブルを必要に応じた分だけ引出してケーブル敷設を行い、不要な余剰分のケーブルはドラムに巻き付けられた状態で保持されるため、必要なケーブル長が明確でない場合でも、ケーブルを整然と敷設することができる。また、支持基体は係止手段を用いて近傍の筐体等の構造物に固定できるため、サポート構造を構成する等の余分な作業の発生を抑制することができる。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1に係るケーブル装置を示す斜視図、図2は図1に示すケーブル装置の内部構成を示す断面図である。図において、ケーブル装置10は有底円筒状のケースからなる支持基体1と、この支持基体1の底部中心に固定、立設された支軸2と、この支軸2に回転自在に設けられたドラム3と、全長の略中心部分がドラム3の外周面に固定されて該ドラム3の外周部に巻き付けられ、両端部が支持基体1の外周部に対称的に設けられた左右の開口部1aからそれぞれ外方に引き出されたケーブル4と、一端がドラム3の内周面に固定され他端が支軸2に固定され、ドラム3に対してケーブル4を巻き取る方向に回転させるように常時付勢されたゼンマイ状の蓄勢ばね5と、支持基体1を構成する着脱可能な上蓋に固着され、支持基体1を外部の構造物に固定するためのマグネットからなる係止手段6を備えている。上記の他、開口部1aの内側には、支持基体1からケーブル4が蓄勢ばね5の付勢力に抗して外部に引き出され、引き出す力を止めたときに、ケーブル4が蓄勢ばね5によって巻き取られるのを阻止するロック機構と、そのロック機構によるケーブル4の拘束を解除し得るロック解除手段を兼ねた詳細図示省略しているストッパ7、及びケーブル4の両端部に設けられた接続端子4aが具備されている。上記ストッパ7は、ケーブル4を構成する外周囲の絶縁被覆を拘束する方式であるが、特にこれに限定されるものではなく、例えばドラム3と共に回転するラチェット歯車を設け、このラチェット歯車に対して任意の一方向への回転を選択できるように係合させる爪を設けたものや、単純なラッチ機構などでも差し支えない。上記ケーブル4としては、単線の場合を図示しているが、例えば電源用として一般的に用いられる単相あるいは3相用の複数芯のケーブルであっても良い。また、ケーブル4の長さは特に限定されるものではないが、例えば最大長が5m、10m、15m、のように、複数種類を用意しておくことで、ケーブル敷設工事に応じた対応が可能となる。さらに、電流容量などについても同様である。なお、ケーブル4の種類は電源用に限らず、例えば同軸ケーブル、光ケーブル、LANケーブル等の通信用ケーブルや各種センサ類の信号伝送用ケーブル、マイク用のケーブルなどであっても良い。上記係止手段6として、マグネットを例示したが、マグネットが効かない場合や、ケーブル装置10の重量が大きい場合に対応して、支持基体1に、上記マグネットに加えて予めねじ止め用の固定穴を複数設け、あるいはフックなどを設けておくことは好ましい何れも図示省略。また、支持基体1はケース状のものを用いたが、中が見えるフレーム状のものとしても良い。次に、上記のように構成された実施の形態1の動作について、図3、図4に示す使用例を適宜参照して説明する。図3は、盤間のケーブル敷設に用いる場合である。ケーブルを敷設するときには、ケーブル装置10を双方の盤11、12を接続するケーブルの設置予定経路の略中央部に仮置きする。次にケーブル4の両端を同時に引き出す。このとき、敷設作業が容易にできるように必要な長さよりも長めに引き出す。そして、ケーブル4の一端を一方の盤11の図示されていない端子台に接続し、他端を他方の盤12の端子台12aに接続する。次に、接続したケーブルを必要に応じて結束し所定の経路に固定する一方、ケーブル4の弛みを無くすためにストッパ7を操作して蓄勢ばね5の力でケーブル4の余長分をケーブル装置10内に巻き戻し、そのときのケーブル装置10の位置に鉄板を用いた筐体等の固定箇所があれば、マグネットからなる係止手段6によって当該箇所にケーブル装置10を固定する。なお、マグネットが効かない場合や、マグネットの吸着強度が不足する場合には、ねじ穴を開け、タッピングネジ等によってケーブル装置10を固定する。上記のように、実施の形態1においては、工事の直前までケーブルの長さが不明な場合でも、弛みを生じたりすることなくケーブルを敷設することができる。また、他の使用例として、図4に示すようにディーゼルエンジンなどの原動機21によって駆動される発電機22と、図示されていない配電盤との接続、あるいは発電機22の近傍に設けられたピット内機器との接続に用いる場合などを挙げることができる。接続方法は図3の例と同様であるので説明を省略する。上記のような発電設備は金属製のパッケージに収容されることが多く、特に急遽ケーブルを敷設する必要が生じた場合など、上記ケーブル装置10を金属製のパッケージに固定して用いることによって、ケーブルが固定されて安定し、図示省略している端子台への負荷もかからないので、信頼性高く安全に用いることができる。上記の他にも、試験場等で何度も使用する試験機器のケーブルについては試験対象によって必要なケーブル長さが異なるため、長さに相当量の余裕を持ったケーブルが用いられ、必要量を超えたケーブルがとぐろを巻くように床に置かれ、足元の邪魔になってしまうケースが多いが、この実施の形態1のケーブル装置10を用いることでそのような事態を回避することができる。上記説明したように、この発明の実施の形態1によれば、ドラムに巻き付けられたケーブル4を必要に応じた分だけドラムから引出してケーブル敷設を行い、不要な余剰分のケーブルはドラムに巻き付けられた状態で保持され、支持基体1は係止手段6を用いて近傍の筐体等の構造物に固定できる。このため、ケーブル手配時に長さが不明の場合であっても、長さが足りない、ケーブルの余長分を無駄に廃棄するといった問題を無くし、ケーブルを弛み無く敷設することができる。また、磁性体の固定部があれば工事無しに固定することが可能となるので、サポート構造を構成する等の余分な作業の発生を抑制することができる。また、ケーブルの余長や弛みが無くなることから、配線ダクトやピットでの整列化が可能になる。工事途中でケーブル長さが足りず工事をやり直すといった無駄な作業も発生しない。また、再利用も可能であり、回収や運搬も容易である。また、余長分のケーブルを廃棄することもなくなるので、資源の無駄も少なくできる。