"ロータの軸線方向に互いに隣り合うように流路に設けられた動翼及び静翼によって構成される圧縮段を、前記軸線方向に複数配列してなる回転機械であって、前記軸線方向に対する前記静翼の角度を変化させる角度調整機構と、前記流路の圧力を検出する圧力センサと、前記圧力センサから出力される圧力値に基づいて、前記角度調整機構を制御する制御装置と、を備え、複数の前記圧縮段が、前記流路の上流側に位置する前段側と、前記流路の下流側に位置する後段側とに区分され、前記圧力センサが、少なくとも前記後段側に配されることを特徴とする回転機械。前記後段側に配される前記圧力センサが、前記軸線方向に複数配列されていることを特徴とする請求項1に記載の回転機械。前記圧力センサが、前記前段側に配されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の回転機械。前記圧力センサが、前記軸線方向に間隔をあけて配列された前記動翼と前記静翼との間に設けられていることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか一項に記載の回転機械。ところで、圧縮機や送風機等の回転機械において、ロータが定格回転数で回転している際定格運転時には、例えば、回転機械の流路の出口に接続される配管形状や、この配管に取り付けられるバルブの開度などによって、例えば図5に示すように、流路出口X1側における流体の圧力Pや温度、湿度が変動し易い。なお、流体は外部から流路入口X0を経て流路内に吸入されるため、流路入口X0における流体の圧力Pや温度、湿度は、流路外部の状態に依存し、回転機械の運転状態の影響を受けない。そして、流路出口X1側における圧力Pが過度に上昇すると、流路出口X1側においてサージと呼ばれる不具合現象が生じるという問題がある。ここで、定格運転時に発生するサージについて説明する。定格運転時における回転機械では、例えば図6に示すように、流路出口側の圧力Pが上昇図6において矢印で示す方向に上昇すると、単位時間当たりに回転機械の流路出口から外部に流れ出る流量Qが減少する、言い換えれば、流路出口あるいはその近傍において軸体の軸方向に流れる流体の流速が低下する、という特性を有している。そして、定格運転時には、動翼が軸体の周方向に移動する速度ロータの回転速度が一定であるため、上述のように流体の軸方向の流速が低下した分だけ、流路出口側に配された動翼その翼弦に対する流体の入射角度が大きくなってしまう、言い換えれば、流体の流れ方向に対する動翼の相対的な迎え角が大きくなってしまう。その結果、流体が動翼の翼面に沿って流れなくなる剥離が生じる。なお、この剥離現象は、図6における流量Qと圧力Pとの関係が、A点圧力Pの極大値よりもB点側に移ることで発生する。そして、サージは、上述した剥離現象によって流路出口側において動翼や軸体が大きく振動する現象である。なお、図6においてはB点がサージの発生点を示している。このような大振動が発生すると、回転機械が運転不能状態に陥る虞がある。したがって、回転機械においては、サージの発生を抑えることが可能な手法が求められている。なお、特許文献1に記載の構成では、静翼の角度が調整可能となっていることから、軸方向に流れる流体の流量を調整できるものの、旋回失速現象の回避を目的として、圧力センサを流路入口側に設けているため、この圧力センサでは、流路出口側におけるサージの発生を示唆する圧力を検出することはできない。すなわち、サージの発生を抑えることができない。本発明は、上述した事情に鑑みたものであって、サージの発生を抑えることが可能な回転機械を提供することを目的とする。この課題を解決するために、本発明の回転機械は、ロータの軸線方向に互いに隣り合うように流路に設けられた動翼及び静翼によって構成される圧縮段を、前記軸線方向に複数配列してなる回転機械であって、前記軸線方向に対する前記静翼の角度を変化させる角度調整機構と、前記流路の圧力を検出する圧力センサと、前記圧力センサから出力される圧力値に基づいて、前記角度調整機構を制御する制御装置と、を備え、複数の前記圧縮段が、前記流路の上流側に位置する前段側と、前記流路の下流側に位置する後段側とに区分され、前記圧力センサが、少なくとも前記後段側に配されることを特徴とする。なお、前記後段側は、例えば、複数の圧縮段の配列方向軸線方向の中間位置よりも流路出口側の領域である。また、前記前段側は、例えば、複数の圧縮段の配列方向の中間位置よりも流路入口側の領域である。そして、例えば、前記圧縮段の段数が奇数である場合、前記中間位置は、配列方向の中間に位置する一の圧縮段を構成する動翼と静翼との間の位置となる。一方、前記圧縮段の段数が偶数である場合、前記中間位置は、配列方向の中間において隣接する二つの圧縮段の間の位置となる。上記回転機械によれば、回転機械の定格運転時には、複数の圧縮段のうち後段側流路出口側において発生しやすいサージを示唆する圧力を、後段側に配された圧力センサ後段側圧力センサによって検出することができるため、上記回転機械の定格運転時におけるサージの発生を抑えることが可能となる。すなわち、サージの発生は、複数の圧縮段のうち後段側流路出口側の圧力上昇に起因するため、上記回転機械では、後段側圧力センサにおいて検出される圧力値が、サージの発生を示唆する所定の圧力値サージ発生圧力値;制御装置に予め記憶されている圧力値以上であると制御装置で判定された際に、制御装置によって角度調整機構を制御して、静翼その翼弦の角度を調整すればよい。より具体的に説明すれば、上述のように制御装置が判定した際に、流路において軸線方向に流れる流体の流量特に流路出口側において流れる流量を増加させて、後段側圧力センサにおいて検出される圧力値がサージ発生圧力値よりも小さくなるように、制御装置が角度調整機構を制御して、軸線方向に対する静翼の角度を減少させればよい。以上のように静翼の角度を調整することで、サージの発生を抑えることができる。そして、前記回転機械においては、前記後段側に配される前記圧力センサが、前記軸線方向に複数配列されていると好ましい。上記回転機械では、複数の後段側圧力センサにより、複数の圧縮段の後段側のうち軸線方向の複数箇所において、サージを示唆する圧力を検出することができる。したがって、後段側における流路の軸線方向長さが長くても、サージの発生を示唆する圧力を容易に検知して、サージの発生を抑制することができ、より信頼性を向上することができる。また、前記回転機械においては、前記圧力センサが前記前段側に配されていてもよい。上記回転機械では、その定格運転時に、前段側に配された圧力センサ前段側圧力センサによってサージの発生を示唆する圧力を検出することができるため、複数の圧縮段のうち前段側においてサージが発生することも抑制できる。さらに、上記回転機械では、その起動時あるいは停止時に、複数の圧縮段のうち前段側流路入口側において発生しやすい旋回失速の発生を示唆する圧力変動を、前段側圧力センサによって検出することができるため、起動時あるいは停止時における旋回失速の発生も抑えることが可能となる。なお、旋回失速の発生を抑えるためには、前段側圧力センサにおいて検出される圧力変動が、旋回失速の発生を示唆する所定の圧力変動失速発生圧力データ;制御装置に予め記憶されている圧力変動に対して同等以上のレベルであると制御装置で判定された際に、制御装置によって角度調整機構を制御して、静翼の角度を調整すればよい。より具体的に説明すれば、上述のように制御装置が判定した際には、流路において軸線方向に流れる流体の流量特に流路入口側において流れる流量を増加させることで、前段側圧力センサにおいて検出される圧力変動が上記失速発生圧力データよりも小さくなるように、制御装置が角度調整機構を制御して、軸線方向に対する静翼の角度を減少させればよい。以上のように静翼の角度を調整することで、旋回失速の発生を抑えることができる。また、旋回失速の発生条件は、流路入口から流路内に吸入される流体の圧力や温度、湿度によって変化するが、上記構成の回転機械では、旋回失速の発生を示唆する圧力変動に基づいて旋回失速の発生抑制を図っているため、旋回失速の発生条件の変化に関わらず、旋回失速の発生を抑制することが可能である。さらに、上記構成の回転機械によれば、その起動時あるいは停止時に、圧力センサで検出される圧力変動に基づいて旋回失速の発生を防止しているため、起動時や停止時においてロータを回転させる動力の削減を図り、これに伴う回転機械のランニングコスト削減も図ることもできる。さらに、回転機械の起動や停止に要する時間を短縮することも可能である。また、前記回転機械においては、前記圧力センサが、前記軸線方向に間隔をあけて配列された前記動翼と前記静翼との間に設けられているとよい。上記構成の回転機械では、圧力センサが動翼の先端部に対してロータの径方向に対向配置されない。このため、圧力センサが、動翼の先端部において生じる局所的な流体の擾乱に基づく圧力変動を検出してしまうことを抑制できる。したがって、圧縮段によって圧縮される流体の圧力を精度よく検出することができる。言い換えれば、前述したサージや旋回失速を示唆する圧力値や圧力変動を確実に検出することができる。本発明によれば、複数の圧縮段の後段側に設けられた圧力センサによって、回転機械の定格運転時にサージの発生を示唆する圧力値を検出することができる上、圧力センサから出力される圧力値に基づいて、圧力センサにおいて検出される圧力値がサージ発生圧力値以下となるように静翼の角度を調整できるため、回転機械の定格運転時におけるサージの発生を抑えることができる。以下、図1~4を参照して本発明の一実施形態について説明する。本実施形態に係る圧縮機回転機械1は、動翼30の揚力を利用して気体流体Wを圧縮する軸流式の圧縮機であり、例えばガスタービン等に設置される。なお、圧縮機1をガスタービンに設ける場合、ガスタービンでは、圧縮された気体Wと燃料とを混合、燃焼した燃焼ガスによってタービンを回転させ、これを圧縮機1の動力とする。図1に示すように、圧縮機1は、筒状に形成されたケーシング10と、ケーシング10の内側に回転自在に設けられるロータ20と、ケーシング10の内周部に取り付けられる静翼40と、を備えている。また、ロータ20は、柱状に形成されたロータ本体21と、ロータ本体21の外周部に取り付けられる動翼30と、を備えて構成されている。ロータ本体21は、ケーシング10内においてロータ本体21の軸線C1回りに回転可能とされている。なお、ケーシング10の軸線はロータ本体21の軸線C1に一致している。このロータ本体21は、前述したタービン等の原動機に接続され、原動機の駆動力によって回転するようになっている。そして、ケーシング10の内周部とロータ本体21の外周部との間には、気体Wを軸線C1方向図1において左側から右側に向かう方向に流す流路FPが画成されている。なお、図1においては、ケーシング10の左端が気体Wを吸入する流路FPの入口流路入口X0となっており、右端側が気体Wを外部に流出させる流路FPの出口流路出口X1となっている。この流路FPは、軸線C1方向に直交する流路FPの断面積が流路入口X0側上流側から流路出口X1側下流側に向かうにしたがって漸次小さくなるように形成されている。なお、本実施形態では、ケーシング10の内径寸法が上流側から下流側に向かうにしたがって小さくなるようにケーシング10を形成することで、上記流路FPが形成されているが、これに限ることはない。動翼30は、ロータ本体21からその径方向外側に延出しており、動翼30の延出方向の先端部が、径方向の間隙を介してケーシング10の内周部に対向している。この動翼30は、ロータ本体21の周方向に等間隔で複数配列されて環状動翼群を構成している図2参照。また、複数の動翼30からなる環状動翼群が、軸線C1方向に間隔をあけて複数図示例では五つ配列されている。このように配される動翼30は、ロータ本体21が回転することで、ロータ本体21の周方向図2におけるC方向に移動する。これによって、動翼30の上流側の気体Wが下流側に流されると共に圧縮される。静翼40は、ケーシング10からその径方向内側に延出しており、静翼40の延出方向の先端部が、ロータ本体21の外周部との間に間隙を有して対向している。この静翼40は、各環状動翼群の下流側において、ケーシング10の周方向に等間隔で複数配列されて環状静翼群を構成している図2参照。この環状静翼群は、環状動翼群と同様に、軸線C1方向に間隔をあけて複数図示例では五つ配列されている。以上により、動翼30及び静翼40が軸線C1方向に隣り合うように設けられている。そして、各静翼40は、図1,2に示すように、軸線C1方向に対する静翼40の翼弦41の角度が所定範囲内で変化するように、ケーシング10の径方向を中心軸として、ケーシング10に対して揺動可能に取り付けられている。このように設けられる静翼40環状静翼群は、その上流側に隣接する動翼30環状動翼群を通過した気体Wの流れ方向を調節して、静翼40の下流側に隣接する動翼30に対して効率よく流入させる役割、あるいは、流路出口X1から効率よく流出させる役割を果たす。このように構成される圧縮機1では、軸線C1方向に間隔をあけて配列された一つの環状動翼群及び環状静翼群によって、気体Wを圧縮する一つの圧縮段50が構成されている。そして、圧縮段50は軸線C1方向に複数配列されている。これら複数の圧縮段50は、その配列方向の中間位置X2図1参照よりも流路入口X0側に位置する前段側と、中間位置X2よりも流路出口X1側に位置する後段側とに区分される。また、本実施形態の圧縮機1では、圧縮段50の段数が奇数図示例では五段となっているため、前段側の圧縮段50A,50Bと後段側の圧縮段50D,50Eとの間には、一つの圧縮段50C中段の圧縮段50Cが位置する。このため、前述した配列方向の中間位置X2は、中段の圧縮段50Cを構成する動翼30と静翼40との間の位置を示している。なお、図示していないが、この圧縮機1の流路FPには、上述した複数の圧縮段50の上流側に、流路入口X0から流入する気体Wに対してロータ20の回転方向と同じ方向に予旋回を加え、圧縮機1の効率向上を図るインレットガイドベーンが設けられてもよい。さらに、圧縮機1は、軸線C1方向に対する静翼40の角度を変化させる角度調整機構60を備えている。角度調整機構60は、筒状に形成された可動筒部材61と、静翼と可動筒部材61とを連結するリンク機構62と、可動筒部材61を駆動するアクチュエータ63図3参照と、を備えている。可動筒部材61は、ケーシング10を径方向外側から覆うように配され、軸線C1方向に移動可能とされている。また、リンク機構62は、可動筒部材61の軸線C1方向への移動を静翼40の揺動に変換するものである。さらに、アクチュエータ63は、後述する制御装置80図3参照から出力される制御信号に応じて、可動筒部材61を駆動して軸線C1方向に移動させるものである。そして、本実施形態の構成では、全ての静翼40がリンク機構62によって同一の可動筒部材61に連結されている。これによって、可動筒部材61が軸線C1方向に所定距離だけ移動した際には、全ての静翼40が同じ方向に同じ角度だけ揺動する。すなわち、本実施形態の構成では、全ての静翼40が同期揺動する。また、本実施形態の圧縮機1は、ケーシング10の内周部に設けられて流路FPの圧力を検出する圧力センサ70を備えている。圧力センサ70は、軸線C1方向に複数配列されており、これら複数の圧力センサ70は、軸線C1方向に配列された各静翼40の下流側静翼40の後縁に隣り合う位置、言い換えれば、各圧縮段50の下流側に隣り合う位置に配されている。また、最も下流側に配される圧力センサ70Eを除く他の圧力センサ70A~70Dは、軸線C1方向に隣り合う圧縮段50,50の間、すなわち、上流側に位置する静翼40の後縁と下流側に位置する動翼30の前縁との間に配されている。これにより、複数の圧縮段50のうち後段側には、複数の圧力センサ70C,70D,70E後段側圧力センサ70C,70D,70Eが軸線C1方向に配列されている。また、複数の圧縮段50のうち前段側にも、複数の圧力センサ70A,70B前段側圧力センサ70A,70Bが軸線C1方向に複数配列されている。なお、圧力センサ70は、軸線C1方向の同一位置において、例えばケーシング10の周方向に一つだけ配されていてもよいが、例えば周方向に複数配列されていてもよい。また、圧縮機1は、図3に示すように、複数の圧力センサ70から出力される圧力値に基づいて、角度調整機構60のアクチュエータ63の動作を制御する制御装置80を備えている。制御装置80は、圧縮機1においてサージの発生を示唆する所定の圧力値サージ発生圧力値、及び、旋回失速の発生を示唆する所定の圧力変動失速発生圧力データ、が記憶されたメモリ部81を備えている。なお、上記圧力変動は、圧力値の時間的な変動圧力波形のことであり、圧力波形の振幅や周波数などの値を含むものである。したがって、メモリ部81に記憶される失速発生圧力データには、旋回失速発生時の圧力波形やその振幅、周波数などの値が含まれている。これらサージ発生圧力値や失速発生圧力データは、例えば、圧縮機1においてサージや旋回失速を意図的に発生させる試験試運転を実施することで計測される圧力値や圧力変動に基づいて設定され、例えば、計測された圧力値や圧力変動よりも低いレベルに設定されるものである。なお、本実施形態において、メモリ部81に記憶されるサージ発生圧力値や失速発生圧力データは、圧縮機1の試運転時に複数の圧力センサ70で計測された複数の圧力値や圧力変動のうち、最も低いレベルの圧力値や圧力変動に基づいて設定されている。そして、制御装置80は、圧縮機のロータ20が定格回転数例えば3600rpmで回転している状態定格運転時で、圧力センサ70特に後段側圧力センサ70C,70D,70Eにおいて検出された圧力値と、メモリ部81に記憶されたサージ発生圧力値とを比較し、検出された圧力値がサージ発生圧力値以上となった際に、アクチュエータ63を制御して静翼40の角度を調整するように構成されている。すなわち、制御装置80は、検出された圧力値に基づいてサージの予兆を検知した際に、静翼40の角度を調整するように構成されている。この際、静翼40の角度調整は、軸線C1方向に対する静翼40の角度が減少するように行われる。また、制御装置80は、圧縮機1の起動時あるいは停止時に、圧力センサ70特に前段側圧力センサ70A,70Bにおいて検出される圧力変動と、メモリ部81に記憶された失速発生圧力データとを比較し、検出された圧力変動が失速発生圧力データに対して同等以上のレベル例えば、検出された圧力変動の振幅が失速発生圧力データの振幅以上となった際に、アクチュエータ63を制御して、静翼40の角度を調整するように構成されている。すなわち、制御装置80は、検出された圧力変動に基づいて旋回失速の予兆を検知した際に、静翼40の角度を調整するように構成されている。この際、静翼40の角度調整は、軸線C1方向に対する静翼40の角度が減少するように行われる。次に、上記構成の圧縮機1の定格運転時において静翼40の角度を調整する方法について説明する。圧縮機1の定格運転時に、例えば、複数の圧力センサ70のいずれか一つ特に後段側圧力センサ70C,70D,70Eにおいて検出される圧力値がサージ発生圧力値以上である、と制御装置80が判定した際には、制御装置80がアクチュエータ63を制御して、静翼40翼弦41の角度を調整する。この際の角度調整は、軸線C1方向に対する静翼40の角度が減少するように行われる。これにより、流路FPにおいて軸線C1方向に流れる気体Wの流量が増加するため、複数の圧力センサ70によって検出される圧力値が小さくなる。そして、制御装置80が、検出される圧力値がサージ発生圧力値よりも小さいと判定した時点で、制御装置80により静翼40の揺動を停止すればよい、すなわち、上述した静翼40の角度調整を終了させればよい。以上のように静翼40の角度調整を行うことで、サージの発生を防止することができる。次に、圧縮機1の起動時において静翼40の角度を調整する方法について図4を参照して説明する。なお、図4のグラフにおいては、静翼40の設計取付角度を静翼40の角度の基準θ=0°としている。また、図4に示すグラフの横軸は、静翼40の設計取付角度θ=0°からの偏差を表している。さらに、このグラフの横軸正方向図4における右方向は、軸線C1に対する静翼40の角度θが小さくなる方向である、すなわち、流路FPを通る気体Wの流量が増大する方向となっている。また、静翼40の設計取付角度とは、ロータ20の回転数Rが0rpmとアイドリング回転数R0rpmとの間に設定されている状態で、例えば、旋回失速が発生しない、あるいは、発生したとしても動翼30等に過度な負担がかからないように設定された角度である。なお、設計取付角度に設定された静翼40の翼弦41は、図4に示すように、軸線C1に対して傾斜している。また、図4のグラフにおいて斜線で示される旋回失速発生領域は、静翼40の角度θとロータ20の回転数Rとの関係で、旋回失速が発生する領域を示している。そして、旋回失速発生領域の境界線lの位置は、大気圧縮機1の流路入口X0よりも上流側における気体Wの圧力や温度、湿度などの大気条件によって変化するものである。そして、ロータ20の回転が完全に停止した状態から、定格回転数R1rpm図4参照までロータ20の回転数Rを増加させる圧縮機1の起動時には、はじめに、旋回失速が発生しないように、ロータ20の回転数Rを0rpmからアイドリング回転数R0rpmまで少しずつ増加させる。この際、静翼40の角度θを設計取付角度に保持しておく。ロータ20の回転数Rがアイドリング回転数R0に到達した後には、ロータ20の回転数Rをアイドリング回転数R0から定格回転数R1まで増加させる。このようにロータ20の回転数Rを増加させる際には、流路FPを流れる気体Wの流量が無駄に大きくならないように、すなわち、ロータ20を回転させる動力が無駄に大きくならないように、軸線C1方向に対する静翼40翼弦41の角度θを取付設計角度θ=0°から定格運転時の角度例えばθ=-θ1、-θ2まで増加させる。なお、この静翼40の角度調整は、制御装置80によって行われる。さらに、本実施形態の圧縮機1では、アイドリング回転数R0から定格回転数R1まで増加させる間に、複数の圧力センサ70特に前段側圧力センサ70A,70Bにおいて圧力変動を検出し、複数の圧力センサ70のいずれか一つにおいて検出される圧力変動が失速発生圧力データに対して同等のレベル以上である、と制御装置80が判定した際には、制御装置80がアクチュエータ63を制御して、静翼40翼弦41の角度θを調整する。この際の角度調整は、軸線C1方向に対する静翼40の角度θが減少するように行われる。これにより、流路FPにおいて軸線C1方向に流れる気体Wの流量が増加するため、複数の圧力センサ70によって検出される圧力変動のレベルが小さくなる。そして、制御装置80が、検出される圧力変動が失速発生圧力データのレベルよりも小さいと判定した時点で、制御装置80により静翼40の揺動を停止させる、あるいは、静翼40の角度θが増加する方向に静翼40を揺動させればよい。以上のように静翼40の角度調整を行うことで、旋回失速の発生を防止することができる。言い換えれば、静翼40の角度θとロータ20の回転数Rとの関係が、図4に示す旋回失速領域に入り込むことを防止できる。なお、上述した起動時における静翼40の角度θの調整は、圧縮機1の停止時においても同様に行われる。以上説明したように、本実施形態の圧縮機1によれば、その定格運転時に、サージを示唆する圧力を、複数の圧力センサ70特に後段側圧力センサ70C,70D,70Eによって検出することができる。特に、複数の圧縮段50の軸線C1方向の複数個所において、サージを示唆する圧力検出することができるため、流路FPの軸線C1方向長さ特に後段側の長さが長くても、サージの発生を示唆する圧力を容易に検出することができ、より信頼性を向上することができる。さらに、これら圧力センサ70から出力される圧力値に基づいて、圧力センサ70において検出される圧力値がサージ発生圧力値以下となるように静翼40の角度θを調整するため、圧縮機1の定格運転時におけるサージの発生を防止することが可能である。また、本実施形態の圧縮機1によれば、その起動時あるいは停止時に、旋回失速を示唆する圧力変動を、複数の圧力センサ70特に前段側圧力センサ70A,70Bによって検出することができる上、これら圧力センサ70から出力される圧力変動に基づいて、圧力センサ70において検出される圧力変動が失速発生圧力データ以下となるように静翼40の角度θを調整するため、圧縮機1の起動時あるいは停止時における旋回失速の発生を防止することができる。さらに、旋回失速の発生条件は、図4に示す境界線lの説明でも述べたように、流路入口X0から流路FP内に吸入される気体Wの圧力や温度、湿度大気条件によって変化するが、本実施形態では、旋回失速の発生を示唆する圧力変動に基づいて旋回失速の発生防止を図っているため、上述した大気条件の変化に関わらず、旋回失速の発生を防止することが可能である。さらに、本実施形態の圧縮機1では、軸線C1方向に隣り合う静翼40,40間に配される圧力センサ70が、上流側に位置する静翼40の後縁と下流側に位置する動翼30の前縁との間に位置している、すなわち、動翼30の先端部に対してロータ20の径方向に対向しない。このため、圧力センサ70が、動翼30の先端部において生じる局所的な気体Wの擾乱に基づく圧力変動を検出してしまうことを抑制できる。したがって、圧縮段50によって圧縮される気体Wの圧力を精度よく検出することができる。言い換えれば、前述したサージや旋回失速を示唆する圧力値や圧力変動を確実に検出することができる。また、本実施形態の圧縮機1によれば、その起動時あるいは停止時に、圧力センサ70で検出される圧力変動に基づいて旋回失速の発生を防止しているため、起動時や停止時においてロータ20を回転させる動力の削減を図り、これに伴う圧縮機1のランニングコスト削減も図ることができる。さらに、圧縮機1の起動や停止に要する時間を短縮することも可能である。以下、圧縮機1の起動時あるいは停止時おいて得られる上記二つの効果について、図4に示すグラフを参照して詳細に説明する。本実施形態の圧縮機1では、前述したように、圧力センサ70で検出される圧力変動に基づいて旋回失速の発生を防止しているため、起動時あるいは停止時において、図4に示すように、ロータ20の回転数Rと静翼40の角度θとの関係が旋回失速発生領域に入らないように、ロータ20の回転数Rに対応づけて静翼40の角度θを増加あるいは減少させる角度変化スケジュールS1を予め設定する必要が無い。言い換えれば、ロータ20の回転数Rの変化単位時間当たりの回転数Rの増加あるいは減少の大きさに関わらず、静翼40の角度θを短い時間で大きく変化起動時には増加、停止時には減少させることができる。具体的に説明すれば、例えば圧縮機1を起動する際には、図4のグラフに例示する角度変化スケジュールS2のように、取付設計角度から境界線lに近づくように静翼40の角度θを変化させても角度変化スケジュールS2のE点からF点に向かう移動が行われても、前述したように旋回失速の発生が防止されるため、旋回失速発生領域に入り込むことはない。そして、圧力センサ70で検出される圧力変動に基づいて静翼40の角度調整が行われるため、境界線lに近い領域において境界線lに沿うように静翼40の角度θを増加させていくことができる。すなわち、角度変化スケジュールS2のF点からG点への移動が可能となる。以上、説明したように、圧縮機1の起動時あるいは停止時には、境界線lに近い領域において静翼40の角度θを変化させることができるため、角度変化スケジュールS1と比較して、ロータ20を回転させるための動力を削減することができる。なお、図4のグラフからも明らかなように、定格運転時定格回転数R1においても、境界線lに近い位置まで静翼40の角度θを変化させることができるため、気体Wの流量を大きく変化させることができる、すなわち、広い運転領域を確保することができる。さらに、起動時あるいは停止時には、静翼40の角度θを短い時間で大きく変化させることができるため、圧縮機1の起動や停止に要する時間を短縮することも可能となる。以上、本発明の詳細について説明したが、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることができる。例えば、メモリ部81には、最も低いレベルのサージ発生圧力値や失速発生圧力データだけが記憶されるとしたが、例えば、複数の圧力センサ70毎のサージ発生圧力値や失速発生圧力データが記憶されていてもよい。この場合、制御装置80は、一の圧力センサ70において検出された圧力値や圧力変動を、一の圧力センサ70に対応するサージ発生圧力値や失速発生圧力データと比較することで、上記実施形態と同様に静翼40の角度調整の要否を判定すればよい。また、最も下流側に配される圧力センサ70Eを除く他の圧力センサ70A~70Dは、上記実施形態において示した位置に配されることに限らず、少なくとも軸線C1方向に隣り合う静翼40の間に配されていればよい。したがって、圧力センサ70A~70Dは、例えば、上流側に位置する動翼30の後縁と下流側に位置する静翼40の前縁との間に配されてもよい。また、ロータ20の回転に伴って動翼30の先端部とケーシング10の内周部との間に発生する局所的な気体Wの擾乱に基づく圧力変動の大きさが、サージの発生を示唆する圧力や旋回失速の発生を示唆する圧力変動の大きさと比較して十分に小さい場合、圧力センサ70は、例えば、ケーシング10の内周部のうち動翼30の先端部に対向する位置に配されてもよい。なお、前述したように、圧力センサ70A~70Dが動翼30の後縁と静翼40の前縁との間に配される場合、一つの圧力センサ70が複数の圧縮段50の中間位置X2に配されることになる。この場合、中間位置X2に配された圧力センサ70は、サージを示唆する圧力を検出する後段側圧力センサとして機能してもよいし、旋回失速の発生を示唆する前段側圧力センサとして機能してもよい。また、これら両方のセンサとして機能させてもよい。また、上記実施形態では、複数の圧縮段50の前段側あるいは後段側には、それぞれ複数の圧力センサ70が軸線C1方向に配列されているが、例えば、一つの圧力センサ70が配されるだけでもよい。さらに、上記実施形態では、圧力センサ70が、複数の圧縮段50の前段側及び後段側の両方に配されているが、本発明の圧縮機では少なくともサージを示唆する圧力だけを検出できればよいため、少なくとも複数の圧縮段50の後段側にのみ配されていればよい。また、角度調整機構60は、可動筒部材61、リンク機構62及びアクチュエータ63によって構成されることに限らず、少なくとも静翼40の角度が変化するように制御装置80によって制御される構成であればよい。さらに、角度調整機構60は、全ての静翼40を同期揺動させるように構成されることに限らず、例えば、同一の環状静翼群を構成する静翼40だけを同期揺動させると共に、複数の環状静翼群が互いに独立して揺動するように構成されてもよい。また、例えば、可動筒部材61やリンク機構62を備えず、全ての静翼40が個別のアクチュエータによって独立して揺動するように構成されてもよい。このように複数の静翼40が互いに独立して揺動し、さらに前述したように、複数のサージ発生圧力値や失速発生圧力データが複数の圧力センサ70に対応づけてメモリ部81に記憶されている場合、例えば、制御装置80は、一の圧力センサ70において検出された圧力値や圧力変動が一の圧力センサ70に対応するサージ発生圧力値や失速発生圧力データ以上のレベルになった際に、一の圧力センサ70に対応する静翼40一の環状静翼群の角度のみを調整してもよい。また、上記実施形態の圧縮機1では、圧縮段50の段数が奇数に設定されているが、例えば偶数に設定されてもよい。この場合には、上記実施形態のような中段の圧縮段50Cは存在せず、前段側の圧縮段50と後段側の圧縮段50との間の位置が、複数の圧縮段50の配列方向の中間位置となる。さらに、上記実施形態では、本発明を軸流式の圧縮機1に適用したが、斜流式の圧縮機、軸流式と斜流式とを組み合わせた圧縮機、軸流式あるいは斜流式の送風機にも本発明を適用することができる。"