"定着液を搬送する定着液搬送手段と、該搬送された定着液を泡状化する定着液泡状化手段と、該泡状化された定着液を保持して、樹脂を含有する粒子が付与されている媒体に付与する定着液付与部材と、該泡状化された定着液が付与された媒体を前記定着液付与部材との間で加圧する加圧部材と、前記加圧部材が加圧する圧力を調整する圧力調整手段と、周辺環境の温度を検出する検出手段と、前記検出手段が検出した温度が上昇するのに伴って、前記加圧部材が加圧する圧力が減少するように前記圧力調整手段を制御する制御手段を有することを特徴とする定着装置。定着液を搬送する定着液搬送手段と、該搬送された定着液を泡状化する定着液泡状化手段と、該泡状化された定着液を保持して、樹脂を含有する粒子が付与されている媒体に付与する定着液付与部材と、該泡状化された定着液が付与された媒体を前記定着液付与部材との間で加圧する加圧部材と、前記加圧部材が加圧する圧力を調整する圧力調整手段と、前記定着液搬送手段により搬送されている定着液の圧力を検出する検出手段と、前記検出手段が検出した圧力が減少するのに伴って、前記加圧部材が加圧する圧力が減少するように前記圧力調整手段を制御する制御手段を有することを特徴とする定着装置。前記定着液付与部材に保持される前記泡状化された定着液の膜厚を制御する膜厚制御部材をさらに有することを特徴とする請求項1又は2に記載の定着装置。媒体に樹脂を含有する粒子を付与する工程と、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の定着装置を用いて、該媒体に付与された樹脂を含有する粒子を定着させる工程を有することを特徴とする定着方法。静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該静電潜像担持体上に形成された静電潜像を、トナーを含有する現像剤を用いて現像してトナー像を形成する現像手段と、該静電潜像担持体上に形成されたトナー像を媒体に転写する転写手段と、該媒体に転写されたトナー像を定着させる定着手段を有し、前記定着手段は、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の定着装置であることを特徴とする画像形成装置。静電潜像担持体上に静電潜像を形成する工程と、該静電潜像担持体上に形成された静電潜像を、トナーを含有する現像剤を用いて現像してトナー像を形成する工程と、該静電潜像担持体上に形成されたトナー像を媒体に転写する工程と、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の定着装置を用いて、該媒体に転写されたトナー像を定着させる工程を有することを特徴とする画像形成方法。本発明は、上記従来技術が有する問題に鑑み、周辺環境の温度が変化しても、オフセット及び画像流れの発生を抑制することが可能な定着装置、該定着装置を用いる定着方法、該定着装置を有する画像形成装置及び該定着装置を用いる画像形成方法を提供することを目的とする。請求項1に記載の発明は、定着装置において、定着液を搬送する定着液搬送手段と、該搬送された定着液を泡状化する定着液泡状化手段と、該泡状化された定着液を保持して、樹脂を含有する粒子が付与されている媒体に付与する定着液付与部材と、該泡状化された定着液が付与された媒体を前記定着液付与部材との間で加圧する加圧部材と、前記加圧部材が加圧する圧力を調整する圧力調整手段と、周辺環境の温度を検出する検出手段と、前記検出手段が検出した温度が上昇するのに伴って、前記加圧部材が加圧する圧力が減少するように前記圧力調整手段を制御する制御手段を有することを特徴とする。請求項2に記載の発明は、定着装置において、定着液を搬送する定着液搬送手段と、該搬送された定着液を泡状化する定着液泡状化手段と、該泡状化された定着液を保持して、樹脂を含有する粒子が付与されている媒体に付与する定着液付与部材と、該泡状化された定着液が付与された媒体を前記定着液付与部材との間で加圧する加圧部材と、前記加圧部材が加圧する圧力を調整する圧力調整手段と、前記定着液搬送手段により搬送されている定着液の圧力を検出する検出手段と、前記検出手段が検出した圧力が減少するのに伴って、前記加圧部材が加圧する圧力が減少するように前記圧力調整手段を制御する制御手段を有することを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載の定着装置において、前記定着液付与部材に保持される前記泡状化された定着液の膜厚を制御する膜厚制御部材をさらに有することを特徴とする。請求項4に記載の発明は、定着方法において、媒体に樹脂を含有する粒子を付与する工程と、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の定着装置を用いて、該媒体に付与された樹脂を含有する粒子を定着させる工程を有することを特徴とする。請求項5に記載の発明は、画像形成装置において、静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該静電潜像担持体上に形成された静電潜像を、トナーを含有する現像剤を用いて現像してトナー像を形成する現像手段と、該静電潜像担持体上に形成されたトナー像を媒体に転写する転写手段と、該媒体に転写されたトナー像を定着させる定着手段を有し、前記定着手段は、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の定着装置であることを特徴とする。請求項6に記載の発明は、画像形成方法において、静電潜像担持体上に静電潜像を形成する工程と、該静電潜像担持体上に形成された静電潜像を、トナーを含有する現像剤を用いて現像してトナー像を形成する工程と、該静電潜像担持体上に形成されたトナー像を媒体に転写する工程と、請求項1乃至3のいずれか一項に記載の定着装置を用いて、該媒体に転写されたトナー像を定着させる工程を有することを特徴とする。本発明によれば、周辺環境の温度が変化しても、オフセット及び画像流れの発生を抑制することが可能な定着装置、該定着装置を用いる定着方法、該定着装置を有する画像形成装置及び該定着装置を用いる画像形成方法を提供することができる。次に、本発明を実施するための形態を図面と共に説明する。図1に、本発明の定着装置の一例を示す。定着装置100は、定着液泡状化手段としての、定着液Lを泡状化する定着液泡状化装置110と、定着液付与部材としての、定着液泡状化装置110によって泡状化された定着液Lを表面に保持して、未定着のトナー像Tが形成されている記録紙Pに塗布する塗布ローラ120と、塗布ローラ120の表面に保持される泡状化された定着液Lの膜厚を制御するブレード130と、塗布ローラ120と対向し、塗布ローラ120との間に搬送された記録紙Pを加圧する加圧ローラ140を有する。なお、定着液泡状化装置110は、泡状化された定着液Lを塗布ローラ120とブレード130との間に滴下する。このとき、泡状化された定着液Lは、嵩密度を小さいため、塗布ローラ120上の膜厚を大きくすることができる。その結果、未定着のトナー像Tに泡状化された定着液Lを十分に塗布することができ、未定着のトナー像Tを記録紙Pに定着させることができる。さらに、定着されたトナー像Tが形成された記録紙Pに残液感が発生することを抑制できる。また、泡状化された定着液Lは、表面張力による影響を抑制することができるため、塗布ローラ120へのトナーのオフセットを抑制することができる。なお、泡状化された定着液Lの膜厚は、記録紙P上に形成された未定着のトナー像Tの厚さ、泡状化された定着液Lの泡の大きさ、粘度、塗布ローラ120と加圧ローラ140の間の圧力、環境温度に応じて、適宜選択される。定着液泡状化装置110は、図2に示すように、定着液Lを収容する容器111と、容器111から定着液Lを搬送するポンプ112と、搬送された定着液Lに泡径が0.5~1mmの粗大泡を生成させる粗大泡生成部113と、粗大泡が生成した定着液Lにせん断力を印加することにより粗大泡を分割して微小泡を生成させる微小泡生成部114とを有する。これにより、定着液Lを短時間で泡状化することができる。泡状化された定着液Lの嵩密度は、通常、0.01~0.1g/cm3であり、0.01~0.02g/cm3が好ましい。嵩密度が0.01g/cm3未満であると、未定着のトナー像Tが形成された記録紙Pに泡状化された定着液Lを十分に塗布できなくなることがある。一方、嵩密度が0.1g/cm3を超えると、泡状化された定着液Lが塗布された記録紙Pに残液感が生じることがある。また、泡状化された定着液Lは、泡径が5~50μmであることが好ましい。これにより、トナーの粒径が5~10μmである場合に、未定着のトナー像Tを乱さずに、泡状化された定着液Lを記録紙Pに塗布することができる。なお、定着液Lを収容する容器111の代わりに、後述する定着液Lの構成成分である軟化剤を収容する容器及び軟化剤を除く定着液Lの構成成分を収容する容器を設けてもよい。この場合、ポンプ112と同様のポンプを用いて、軟化剤及び軟化剤を除く定着液Lの構成成分を容器に搬送し、容器内で混合して定着液Lを調製した後、上記と同様にして、定着液Lを泡状化する。これにより、定着液Lを長期間保存すると、軟化剤が加水分解する場合であっても、軟化剤の加水分解を抑制することができる。ポンプ112としては、特に限定されず、ギヤポンプ、ベローズポンプ等が挙げられるが、チューブポンプが好ましい。チューブポンプは、チューブを変形させながら、チューブ内の定着液Lを押し出すため、定着液Lと接触する部材は、チューブのみである。このため、定着液Lに対して耐液性を有するチューブを用いることにより、定着液Lの汚染やポンプの部品の劣化を抑制することができる。また、チューブを変形させるだけなので、定着液Lの起泡を抑制することができ、搬送能力の低下を抑制することができる。粗大泡生成部113には、空気口113aと、孔径が30~100μmの微小孔シート113bとが設けられている。このとき、定着液Lが搬送されると共に、空気口113aに負圧が発生し、空気口113aから導入された空気が定着液Lと混合する。さらに、空気と混合した定着液Lが微小孔シート113bを通過することにより、泡径の揃った粗大泡が生成する。なお、微小孔シート113bの代わりに、焼結セラミックス板、不織布、発泡樹脂シート等の孔径が30~100μmの連泡構造の多孔質部材を用いてもよい。また、微小孔シート113bの代わりに、羽根状攪拌子を用いて、定着液Lを攪拌することにより、定着液Lに気泡を巻き込みながら粗大泡を生成させてもよい。さらに、空気口113a及び微小孔シート113bの代わりに、空気供給ポンプ等を用いて、定着液Lをバブリングすることにより、粗大泡を生成させてもよい。微小泡生成部114は、回転可能な内側の円筒114aと外側の円筒114bからなる閉じた二重円筒である。このとき、外側の円筒114bの一部から、粗大泡が生成した定着液Lが供給され、回転している内側の円筒114aと外側の円筒114bの隙間を通過することにより、せん断力が印加される。これにより、粗大泡が分割されて微小泡が生成し、外側の円筒114bの一部から、泡状化された定着液Lが排出される。このとき、内側の円筒114aにらせん状の溝を設けて、微小泡生成部114内での粗大泡が生成した定着液Lの搬送能力を向上させてもよい。定着液泡状化手段としては、定着液Lを泡状化することが可能であれば、定着液泡状化装置110に限定されない。塗布ローラ120は、図3に示すように、円柱状の金属基材121上に離型層122が形成されている。離型層122を構成する材料としては、特に限定されないが、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体PFA等のフッ素樹脂が挙げられる。定着液付与部材としては、泡状化された定着液Lを未定着のトナー像Tが形成されている記録紙Pに付与することが可能であれば、塗布ローラ120に限定されず、塗布ベルト等を用いてもよい。塗布ベルトとしては、特に限定されないが、ニッケル、ポリエチレンテレフタレートPET等の基材上に、離型層が形成されているエンドレスベルトが挙げられる。離型層を構成する材料としては、特に限定されないが、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体PFA等のフッ素樹脂が挙げられる。塗布ローラ120は、駆動モータ不図示により、ギヤ等を介して、回転駆動し、これに伴って、加圧ローラ140が従動回転する。このとき、制御部により、モータドライバを介して、塗布ローラ120が予め設定された回転速度で回転駆動するように駆動モータが制御される。ブレード130は、図3に示すように、端部に設けられた回転軸131により、回転することが可能であり、塗布ローラ120との間隔は、通常、10~100μmである。このとき、泡状化された定着液Lの膜厚を薄くする場合は、塗布ローラ120との間隔を小さくし図3a参照、泡状化された定着液Lの膜厚を厚くする場合は、塗布ローラ120との間隔を大きくする図3b参照。なお、ブレード130の代わりに、ワイヤーバーを用いてもよい。これにより、塗布ローラ120の軸方向の泡状化された定着液Lの膜厚の均一性を向上させることができる。ブレード130を回転させる機構としては、特に限定されないが、ソレノイド及びバネの組み合わせた機構等が挙げられる。加圧ローラ140は、図4に示すように、円柱状の金属基材141上に、塗布ローラ120との間の圧力により変形することが可能な弾性層142が形成されている。弾性層142を構成する材料としては、定着液Lに溶解又は膨潤しなければ、特に限定されないが、ゴム;ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミド等の樹脂多孔質体等が挙げられる。加圧ローラ140は、コイルスプリング等の付勢手段不図示により、塗布ローラ120に付勢されている。また、駆動モータ不図示により、ギヤ等を介して、付勢手段が印加する荷重を調整することができる。定着装置100は、周辺環境の温度を検出する温度センサ不図示が設けられている。このとき、温度センサ不図示が検出した温度が上昇するのに伴って、制御部により、モータドライバを介して、付勢手段が印加する荷重が減少するように付勢手段が制御される。このとき、周辺環境の温度が上昇すると、定着液Lの粘度が低下するため、泡状化された定着液Lの嵩密度が増大し、その結果、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量が増大する。このため、付勢手段が印加する荷重が減少すると、オフセット及び画像流れの発生を抑制することができる。なお、定着装置100は、温度センサの代わりに、ポンプ112により容器111から搬送される定着液Lの圧力を検出する圧力計が設けられていてもよい。この場合、圧力計が検出した圧力が減少するのに伴って、制御部により、モータドライバを介して、付勢手段が印加する荷重が減少するように付勢手段が制御される。このとき、周辺環境の温度が上昇すると、定着液Lの粘度が低下するため、搬送される定着液Lの圧力が減少する。このため、搬送される定着液Lの圧力は、周辺環境の温度の代替特性となる。なお、加圧ローラ140の代わりに、円柱状の金属基材上に、塗布ローラ120との間の圧力により変形することが可能な弾性層及びフィルムが順次積層されている加圧ローラを用いてもよい。フィルムを構成する材料としては、定着液Lに溶解又は膨潤しなければ、特に限定されないが、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミド、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体PFA等の樹脂等が挙げられる。この場合、弾性層を構成する材料は、定着液Lに溶解又は膨潤する材料であってもよい。なお、定着装置100は、定着されたトナー像Tが形成された記録紙Pを加圧する一対の平滑化ローラハードローラが設置されていてもよい。これにより、定着されたトナー像Tの表面が平滑化され、光沢を付与することができる。さらに、定着されたトナー像Tの記録紙Pに対する定着性を向上させることができる。図5に、定着装置100の変形例を示す。定着装置200は、加圧ローラ140の代わりに、加圧ベルト240を用いた以外は、定着装置100と同一の構成である。このとき、加圧ベルト240は、支持ローラ241、242及び243に支持されている。加圧ベルト240としては、特に限定されないが、ニッケル、ポリエチレンテレフタレートPET等の基材上に離型層が形成されているエンドレスベルトが挙げられる。離型層を構成する材料としては、特に限定されないが、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体PFA等のフッ素樹脂が挙げられる。次に、定着液Lについて説明する。定着液Lは、軟化剤と、起泡剤と、水を含有する。軟化剤は、飽和脂肪族アルコールの飽和脂肪族カルボン酸エステル及び/又は2価の飽和脂肪族アルコールの炭酸エステルであり、起泡剤は、アニオン性界面活性剤である。なお、定着液Lは、軟化剤がトナーの少なくとも一部を溶解又は膨潤させることにより、トナーを軟化させることができる、このため、未定着のトナー像Tを記録紙Pに定着させることができる。軟化剤は、人体に対する安全性の観点から、急性経口毒性LD50が3g/kgよりも大きいことが好ましく、5g/kgよりも大きいことがさらに好ましい。また、定着液Lを用いて定着させる際に、不快臭の発生を伴わないことが好ましい。即ち、軟化剤は、不快臭の原因となる揮発性有機化合物VOCを含有しないことが好ましい。なお、オフィス環境等における臭気を高い精度で測定することができる実用的な臭気の測定尺度として、官能測定である三点比較式臭袋法を用いて測定される、式10×log物質の臭気が感じられなくなるまでの物質の希釈倍率で表される臭気指数を臭気の指標とすることができる。このとき、軟化剤は、臭気指数が10以下であることが好ましい。臭気指数が10を超えると、通常のオフィス環境で、不快臭が発生することがある。飽和脂肪族アルコールの飽和脂肪族カルボン酸エステルは、一般式R1COOR2式中、R1は、炭素数が11~14のアルキル基であり、R2は、炭素数が1~6の直鎖型又は分岐型のアルキル基である。で表されるモノエステルを含有することが好ましい。これにより、短時間でトナーを溶解又は膨潤させることができる。具体的には、60ppm程度の高速印字において、記録紙Pに形成された未定着のトナー像Tに泡状化された定着液Lが塗布されてから定着するまでの時間を1秒以内にすることができる。さらに、このようなモノエステルは、定着されたトナー像Tの粘着感を低下させることができる。これは、定着されたトナー像Tの表面に、モノエステルが油膜を形成するためであると考えられる。このとき、R1の炭素数が11未満であると、臭気指数が10を超えることがある。一方、R1の炭素数が14を超える場合及びR2の炭素数が6を超える場合は、トナーを溶解又は膨潤させる能力が低下することがある。このようなモノエステルとしては、特に限定されないが、ラウリン酸エチル、ラウリン酸ヘキシル、トリデシル酸エチル、トリデシル酸イソプロピル、ミリスチン酸エチル、ミリスチン酸イソプロピル等が挙げられ、二種以上併用してもよい。また、飽和脂肪族カルボン酸と飽和脂肪族アルコールのエステルは、一般式R3COOR42式中、R3は、炭素数が3~8のアルキレン基であり、R4は、炭素数が3~5の直鎖型又は分岐型のアルキル基である。で表されるジエステルを含有することが好ましい。これにより、さらに短時間でトナーを溶解又は膨潤させることができる。具体的には、60ppm程度の高速印字において、記録紙Pに形成された未定着のトナー像Tに泡状化された定着液Lが塗布されてから定着するまでの時間を0.1秒以内にすることができる。さらに、定着液L中の軟化剤の含有量を低減することができる。このとき、R3の炭素数が3未満である場合及びR4の炭素数が3未満である場合は、臭気指数が10を超えることがある。一方、R3の炭素数が8を超える場合及びR4の炭素数が5を超える場合は、トナーを溶解又は膨潤させる能力が低下することがある。このようなジエステルとしては、特に限定されないが、コハク酸2-エチルヘキシル、アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジイソブチル、アジピン酸ジイソプロピル、アジピン酸ジイソデシル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル等が挙げられ、二種以上併用してもよい。さらに、飽和脂肪族カルボン酸と飽和脂肪族アルコールのエステルは、一般式R5COOR6OR72式中、R5は、炭素数が2~8のアルキレン基であり、R6は、炭素数が2~4のアルキレン基であり、R7は、炭素数が1~4のアルキル基である。で表されるジエステルを含有することが好ましい。これにより、さらに短時間でトナーを溶解又は膨潤させることができる。具体的には、60ppm程度の高速印字において、記録紙Pに形成された未定着のトナー像Tに泡状化された定着液Lが塗布されてから定着するまでの時間を0.1秒以内にすることができる。さらに、定着液L中の軟化剤の含有量を低減することができる。このとき、R5の炭素数が1である場合及びR6の炭素数が1である場合は、臭気指数が10を超えることがある。一方、R5の炭素数が8を超える場合、R6の炭素数が4を超える場合及びR7の炭素数が4を超える場合は、トナーを溶解又は膨潤させる能力が低下することがある。このようなジエステルとしては、特に限定されないが、コハク酸ジエトキシエチル、コハク酸ジブトキシエチル、アジピン酸ジメトキシエチル、アジピン酸ジエトキシエチル、アジピン酸ジブトキシエチル、セバシン酸ジエトキシエチル等が挙げられ、二種以上併用してもよい。2価の飽和脂肪族アルコールの炭酸エステルは、一般式式中、R8は、アルキレン基である。で表される化合物であることが好ましい。これにより、短時間でトナーを溶解又は膨潤させることができる。具体的には、60ppm程度の高速印字において、記録紙Pに形成された未定着のトナー像Tに泡状化された定着液Lが付与されてから定着するまでの時間を1秒以内にすることができる。さらに、このような炭酸エステルは、定着されたトナー像Tの粘着感を低下させることができる。これは、定着されたトナー像Tの表面に、炭酸エステルが油膜を形成するためであると考えられる。このような炭酸エステルとしては、特に限定されないが、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、炭酸ブチレン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。定着液Lは、軟化剤の加水分解生成物をさらに含有することが好ましい。これにより、軟化剤の加水分解を抑制することができ、定着液Lの保存安定性を向上させることができる。さらに、定着液L中の軟化剤の溶解量を増加させることができる。特に、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-ブチレングリコール、グリセリン等の多価の飽和脂肪族アルコールは、定着液L中の軟化剤の溶解量を増加させる効果が大きい。このとき、軟化剤が飽和脂肪族アルコールの飽和脂肪族カルボン酸エステルである場合、軟化剤の加水分解生成物は、飽和脂肪族カルボン酸及び/又は飽和脂肪族アルコールである。また、軟化剤が2価の飽和脂肪族アルコールの炭酸エステルである場合、軟化剤の加水分解生成物は、炭酸二酸化炭素及び/又は2価の飽和脂肪族アルコールである。なお、軟化剤の加水分解生成物として、炭酸二酸化炭素及び/又は飽和脂肪族カルボン酸を添加する場合は、定着液LのpHが7を超える範囲で添加すればよい。また、軟化剤の加水分解生成物として、飽和脂肪族アルコールを添加する場合は、定着液L中の飽和脂肪族アルコールの含有量は、1~30質量であることが好ましい。この含有量が1質量未満であると、軟化剤の加水分解を抑制する効果が低下することがあり、30質量を超えると、定着液の起泡性が低下することがある。アニオン性界面活性剤としては、特に限定されないが、起泡性及び泡沫安定性に優れることから、ラウリン酸、トリデシル酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸等の炭素数が12~18である飽和脂肪族モノカルボン酸;オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等の脂肪族モノカルボン酸のナトリウム塩、カリウム塩、アミン塩等の塩が挙げられる。このとき、飽和脂肪族モノカルボン酸の塩の炭素数が小さいと、起泡性に優れ、炭素数が大きいと、泡沫安定性に優れるため、飽和脂肪族モノカルボン酸の塩を二種以上併用することが好ましい。定着液Lは、炭素数が12~18の脂肪族モノカルボン酸をさらに含有することが好ましい。このとき、炭素数が12~18の脂肪族モノカルボン酸は、アニオン性界面活性剤由来の脂肪族モノカルボン酸であることが特に好ましい。これにより、起泡性及び泡沫安定性を向上させることができる。飽和脂肪族モノカルボン酸の炭素数が12未満である場合及び18を超える場合は、起泡性及び泡沫安定性を向上させる効果が低下することがある。炭素数が12~18の飽和脂肪族モノカルボン酸に対する炭素数が12~18の飽和脂肪族モノカルボン酸の塩の質量比は、1~9であることが好ましい。この質量比が1未満であると、起泡性が低下することがあり、9を超えると、起泡性及び泡沫安定性を向上させる効果が不十分となることがある。また、定着液Lは、増泡剤をさらに含有することが好ましい。これにより、泡沫安定性を向上させることができる。増泡剤としては、特に限定されないが、脂肪族アルカノールアミド1:1型等が挙げられる。さらに、定着液Lは、増粘剤をさらに含有することが好ましい。これにより、泡沫安定性を向上させると共に、カールの発生を抑制することができる。増粘剤としては、特に限定されないが、セタノール等の1価のアルコール;グリセリン、プロピレングリコール、1,3-ブチレングリコール等の多価のアルコール等が挙げられる。また、定着液Lは、エマルジョンであることが好ましい。これにより、トナーに対する浸透性を向上させると共に、カールを抑制することができる。乳化剤としては、特に限定されないが、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンセスキオレエート等のソルビタン脂肪酸エステル;ショ糖ラウリン酸エステル、ショ糖ステアリン酸エステル等のショ糖脂肪酸エステル等が挙げられる。なお、定着液Lを調製する際には、ホモミキサー、ホモジナイザー、超音波ホモジナイザー等を用いて、せん断応力を印加することにより、軟化剤を溶解又は分散させることが好ましい。次に、トナーについて説明する。トナーは、樹脂、離型剤等を含有する。樹脂としては、特に限定されないが、ポリスチレン、スチレン-アクリル共重合体、ポリエステル等が挙げられ、二種以上併用してもよい。離型剤としては、特に限定されないが、カルナウバワックス、ポリエチレンワックス等が挙げられ、二種以上併用してもよい。また、トナーは、公知の着色剤、帯電制御剤等をさらに含有してもよいし、疎水性シリカ、疎水性酸化チタン等の疎水性粒子をトナーの表面に固着させることにより、撥水性処理されていてもよい。泡状化された定着液Lは、トナーに対して、親和性を有することが好ましい。ここで、親和性とは、液体が固体に接触したときに、固体の表面に対する液体の拡張濡れの程度を意味する。トナーが疎水性シリカ、疎水性酸化チタン等の疎水性粒子で撥水化処理されている場合、単位面積当たりの表面自由エネルギーは、20~30mJ/m2であると推測される。このため、泡状化された定着液Lは、表面張力が20~30mN/mであることが好ましい。図6に、本発明の画像形成装置の一例として、タンデム方式の画像形成装置300を示す。なお、画像形成装置300は、複写機又はプリンタであってもよい。画像形成装置300は、未定着のトナー像Tが転写される中間転写ベルト301を有する。中間転写ベルト301は、支持ローラ302、303及び304に張架されており、矢印Aの方向に移動する。中間転写ベルト301に対しては、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの各画像形成ユニット305K、305Y、305M及び305Cが配列されている。これらの画像形成ユニットの上方には、露光装置不図示が配置されている。例えば、画像形成装置300が複写機である場合には、スキャナで原稿の画像情報を読み込み、読み込まれた画像情報に応じて、静電潜像を書き込むための露光光Lが露光装置不図示から照射される。中間転写ベルト301を挟んで支持ローラ304に対向する位置には、搬送ベルト306を挟んで転写ローラ307が設けられている。なお、搬送ベルト306は、転写ローラ307及び支持ローラ308に張架されている。また、中間転写ベルト301を挟んで支持ローラ302に対向する位置には、中間転写ベルト301上に残留したトナーを除去するクリーニング装置309が設けられている。一方、記録紙Pは、一対のローラ310を用いて給紙された後、転写ローラ307を用いて、搬送ベルト306を中間転写ベルト301に押し当てることにより、未定着のトナー像Tが記録紙Pに転写される。未定着のトナー像Tが転写された記録紙Pは、搬送ベルト306により搬送され、未定着のトナー像Tは、定着装置100により定着される。このとき、記録紙Pに転写された未定着のトナー像Tには、露光装置不図示からの画像情報、例えば、カラー画像又は黒ベタ画像に基づいて、膜厚が制御された泡状化された定着液Lが塗布される。画像形成ユニット305は、図7に示すように、感光体ドラム305aの周囲に、帯電ローラ305b、現像装置305c、転写ローラ305d、クリーニング装置305e及び除電ランプ305fが配置されている。帯電ローラ305bは、接触帯電方式の帯電装置であり、帯電ローラ305bを感光体ドラム305aに接触させて、感光体ドラム305aに電圧を印加することにより、感光体ドラム305aの表面を一様に帯電する。なお、帯電ローラ305bの代わりに、非接触のスコロトロン等を採用した非接触帯電方式の帯電装置を用いてもよい。現像装置305cは、露光装置不図示から照射された露光光Lにより感光体ドラム305a上に書き込まれた静電潜像に、現像剤中のトナーを付着させて現像し、未定着のトナー像Tを形成する。なお、現像装置305cは、攪拌部不図示及び現像部不図示を有し、現像に使用されなかった現像剤は、攪拌部に戻され、再利用される。攪拌部におけるトナーの濃度は、センサによって検出され、トナーの濃度が一定になるように制御されている。転写ローラ305dは、中間転写ベルト301を挟んで感光体ドラム305aに対向する位置に設けられている。このとき、転写ローラ305dを用いて、中間転写ベルト301を感光体ドラム305aに押し当てることにより、感光体ドラム305a上に形成された未定着のトナー像Tが中間転写ベルト301上に転写される。なお、転写ローラ305dの代わりに、導電性ブラシ、非接触のコロナチャージャー等を用いてもよい。クリーニング装置305eは、感光体ドラム305a上に残留したトナーを除去する。クリーニング装置305eは、感光体ドラム305aに押し当てられるブレードを有する。ここで、クリーニング装置305eにより回収されたトナーは、回収スクリュー不図示及びトナーリサイクル装置不図示により、現像装置305cに回収され、再利用される。除電ランプ305fは、光を照射して感光体ドラム305aの表面電位を初期化する。なお、未定着のトナー像Tは、中間転写ベルト301に転写せずに、記録紙Pに直接転写してもよい。以上、本発明の定着装置を用いて、トナーを紙に定着させる場合について説明したが、樹脂を含有する粒子としては、トナーに限定されず、樹脂、導電性材料を含有する粒子等の樹脂を含有する粒子等が挙げられる。また、媒体としては、紙に限定されず、布、樹脂シート、金属板、セラミックス板等が挙げられる。このとき、媒体は、定着液Lに対して浸透性を有することが好ましい。このような媒体としては、定着液に対して浸透性を有するもの、定着液に対して浸透性を有する層が形成されているものが挙げられる。また、媒体として、平面及び曲面を有する立体物等を用いてもよい。なお、本発明の定着装置は、例えば、紙等の媒体に、透明な樹脂粒子を定着させ、保護するニスコート等の用途にも適用することができる。本実施例において、部は質量部を意味する。[実施例1]軟化剤として、コハク酸ジエトキシエチルのクローダDESクローダ社製10部及び炭酸プロピレン20部、増粘剤として、プロピレングリコール10部、増泡剤として、ヤシ脂肪酸ジエタノールアミド1:1型のマーポンMM松本油脂社製0.5部、起泡剤として、パルミチン酸アミン2.5部、ミリスチン酸アミン1.5部及びステアリン酸アミン0.5部、分散剤として、POE20ラウリルソルビタンのレオドールTW-S120V花王社製1部及びポリエチレングリコールモノステアレートのエマノーン3199花王社製1部、イオン交換水53部からなる定着液Lを調製した。電子写真方式のプリンタIpsioColorCX8800リコー社製を用いて、厚さが30~40μmである未定着のトナー像カラー画像をPPC用紙T-6200リコー社製に形成した後、図1の定着装置100を用いて、未定着のトナー像を定着した。このとき、記録紙Pの搬送速度を150mm/s、記録紙P間の間隔を9cmとして、連続して通紙した。なお、図2の定着液泡状化装置110において、容器111は、PET製のボトルであり、ポンプ112は、チューブの材質がシリコーンゴム、内径が2mmであるチューブポンプであり、定着液Lを搬送する流路は、内径が2mmのシリコーンゴムチューブである。また、粗大泡生成部113の微小孔シート113bは、目開きが38μmのステンレス製の400メッシュである。さらに、微小泡生成部114の内側の円筒114a及び外側の円筒114bは、PET製であり、内側の円筒114aは、外径が8mm、長さが100mmであり、外側の円筒114bは、内径が10mm、長さが120mmである。このとき、内側の円筒114aは、回転軸に固定され、駆動モータ不図示により、300rpmで回転させることにより、定着液Lを泡状化させた。塗布ローラ120としては、PFAを焼付け塗装した直径が30mmのSUS製ローラを用いた。ブレード130としては、アルミ合金製の支持板に厚さが1mmの平板ガラスを接着し、ガラス面を塗布ローラ120の側に向け、塗布ローラ120とブレード130の間隔を70μmとした。その結果、泡状化された定着液Lの膜厚は90μmであった。加圧ローラ140としては、直径が10mmのアルミ合金製ローラに、外径が50mmとなるように、ポリウレタンフォーム材カラーフォームEMOイノアック社製を形成したスポンジローラに、目開きが1mmのナイロン登録商標製の19.1メッシュセミテック社製を巻き付けたものを用いた。このとき、周辺環境の温度を検出する温度センサの出力が増大するのに伴って、制御部により、モータドライバを介して、付勢手段が印加する荷重が減少するように付勢手段が制御された。その結果、温度センサの出力が15°Cである場合に、制御部により、片側当たり196Nの荷重を印加するように付勢手段が制御された。このとき、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.03g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は90mgであった。また、温度センサの出力が20°Cである場合に、制御部により、片側当たり72Nの荷重を印加するように付勢手段が制御された。このとき、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.04g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は122mgであった。さらに、温度センサの出力が25°Cである場合に、片側当たり31Nの荷重を印加するように付勢手段が制御された。このとき、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.05g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は150mgであった。[比較例1]温度センサの出力に関わらず、制御部により、片側当たり72Nの荷重を印加するように付勢手段が制御された以外は、実施例1と同様にして、通紙した。温度センサの出力が15°Cである場合に、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.03g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は95mgであった。また、温度センサの出力が20°Cである場合に、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.04g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は126mgであった。さらに、温度センサの出力が25°Cである場合に、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.05g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は156mgであった。実施例1及び比較例1のオフセット、画像流れ及び定着特性を評価した。[オフセット]塗布ローラ120へのトナーのオフセットを目視で評価した。なお、オフセットが発生しない場合を○、オフセットが発生する場合を×として、判定した。[画像流れ]画像流れを目視で評価した。なお、画像流れが発生しない場合を○、画像流れが発生する場合を×として、判定した。[定着特性]定着画像を指で擦って、定着性を評価した。なお、指で擦っても、トナーが取れない場合を○、指で擦ると、トナーが取れる場合を×として、判定した。表1に、評価結果を示す。表1から、実施例1は、周辺環境の温度が変化しても、オフセット及び画像流れの発生を抑制することができ、定着特性も優れることがわかる。一方、比較例1は、周辺環境の温度が変化すると、オフセット及び/又は画像流れが発生し、定着特性も劣ることがわかる。[実施例2]ポンプ112により容器111から搬送される定着液Lの圧力を検出する圧力計の出力が減少するのに伴って、制御部により、モータドライバを介して、付勢手段が印加する荷重が減少するように付勢手段が制御された以外は、実施例1と同様にして、通紙した。その結果、圧力計の出力が23kPaである場合に、制御部により、片側当たり196Nの荷重を印加するように付勢手段が制御された。このとき、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.03g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は94mgであった。また、圧力計の出力が21kPaである場合に、制御部により、片側当たり72Nの荷重を印加するように付勢手段が制御された。このとき、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.04g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は125mgであった。さらに、圧力計の出力が18kPaである場合に、片側当たり31Nの荷重を印加するように付勢手段が制御された。このとき、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.05g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は156mgであった。[比較例2]圧力計の出力に関わらず、制御部により、片側当たり72Nの荷重を印加するように付勢手段が制御された以外は、実施例2と同様にして、通紙した。圧力計の出力が23kPaである場合に、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.03g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は97mgであった。また、圧力計の出力が21kPaである場合に、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.04g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は127mgであった。さらに、圧力計の出力が18kPaである場合に、泡状化された定着液Lの嵩密度は0.05g/cm3であり、泡状化された定着液Lの記録紙Pに対する塗布量は153mgであった。実施例2及び比較例2のオフセット、画像流れ及び定着特性を、実施例1及び比較例1と同様にして、評価した。表2に、評価結果を示す。表2から、実施例2は、周辺環境の温度が変化しても、オフセット及び画像流れの発生を抑制することができ、定着特性も優れることがわかる。一方、比較例2は、周辺環境の温度が変化すると、オフセット及び/又は画像流れが発生し、定着特性も劣ることがわかる。"