"ビームフォーミングによる音源計測用と音響インテンシティによる音源計測用に配列された複数のマイクロホンからなるマイクロホンアレイと、車両通行路の脇に設置され、前記マイクロホンアレイを、該車両通行路を睨むように斜め下を向いた姿勢に支持する支持台と、前記車両通行路を走行する車両から発せられた音を前記マイクロホンアレイで受音することにより得られた原音信号に基づいて該車両通行路上の騒音源を検出する騒音源検出装置とを備えたことを特徴とする騒音源同定システム。前記支持台が、車両通行路脇への設置および撤収が自在なものであることを特徴とする請求項1記載の騒音源同定システム。前記騒音源検出装置が、前記原音信号から、騒音帯域内のうちの高周波抽出対象音域の音成分を表わす第1の音信号および騒音帯域内のうちの低周波抽出対象音域の音成分を表わす第2の音信号をそれぞれ抽出する高周波音域抽出フィルタおよび低周波音域抽出フィルタと、前記第1の音信号に基づくビームフォーミング演算により前記車両通行路上の音源位置および音圧を算出する第1の音源算出部と、前記第2の音信号に基づく音響インテンシティ演算により前記車両通行路上の音源位置および音圧を算出する第2の音源算出部と、前記第1の音源算出部および前記第2の音源算出部で算出された音圧を前記マイクロホンアレイと前記車両通行路上の音源位置との間の距離に応じて補正する音圧補正部と、前記第1の音源算出部および前記第2の音源算出部により算出された音源位置および前記音圧補正部により補正された音圧に基づいて、前記車両通行路上の騒音源を検出する騒音源検出部とを有することを特徴とする請求項1又は2記載の騒音源同定システム。前記騒音源検出部が、前記第1の音源算出部および前記第2の音源算出部により位置が算出された音源のうちの、前記音圧補正部による補正後の音圧であって、かつ前記第1の音源算出部および前記第2の音源算出部のそれぞれで算出されて互いに加算された音圧が閾値音圧を越える音圧である音源を、騒音源として検出するものであることを特徴とする請求項3記載の騒音源同定システム。上記のように、騒音源の同定には、BF法とSI法とが存在するが、それぞれ一長一短があり、それらを組み合わせることにより騒音源の高精度の同定が可能となる。ところで、BF法およびSI法による騒音源同定のためには、複数本のマイクロホンが配列されたマイクロホンアレイが必要であるが、このマイクロホンアレイを、どこにどのように設置するかが問題となる。車両が通る車道の真上に配置することが考えられるが、風雨に晒されて落下する危険性があり、落下した場合に車両と衝突する可能性や、落下後のマイクロホンアレイに車両が乗り上げる可能性があることなどを考慮すると、車道上に設置するには、よほどの強度や耐久性を持たせる必要があり、コスト高が避けられない。また、十分な強度や耐久性を持たせた場合、大きな重量となり、容易に移動することは難しく、固定的に設置せざるを得ず、様々な地点に移動しての利用は困難である。本発明は、上記事情に鑑み、設置が容易な騒音源同定システムを提供することを目的とする。上記目的を達成する本発明の騒音源同定システムは、ビームフォーミングによる音源計測用と音響インテンシティによる音源計測用に配列された複数のマイクロホンからなるマイクロホンアレイと、車両通行路の脇に設置され、マイクロホンアレイを、車両通行路を睨むように斜め下を向いた姿勢に支持する支持台と、車両通行路を走行する車両から発せられた音をマイクロホンアレイで受音することにより得られた原音信号に基づいて車両通行路上の騒音源を検出する騒音源検出装置とを備えたことを特徴とする。ここで、本発明の騒音源同定システムにおいて、上記支持台が、車両通行路脇への設置および撤収が自在なものであることが好ましい。また、上記騒音源検出装置が、原音信号から、騒音帯域内のうちの高周波抽出対象音域の音成分を表わす第1の音信号および騒音帯域内のうちの低周波抽出対象音域の音成分を表わす第2の音信号をそれぞれ抽出する高周波音域抽出フィルタおよび低周波音域抽出フィルタと、第1の音信号に基づくビームフォーミング演算により車両通行路上の音源位置および音圧を算出する第1の音源算出部と、第2の音信号に基づく音響インテンシティ演算により車両通行路上の音源位置および音圧を算出する第2の音源算出部と、第1の音源算出部および第2の音源算出部で算出された音圧をマイクロホンアレイと車両通行路上の音源位置との間の距離に応じて補正する音圧補正部と、第1の音源算出部および第2の音源算出部により算出された音源位置および音圧補正部により補正された音圧に基づいて、車両通行路上の騒音源を検出する騒音源検出部とを有することが好ましい。この場合にさらに、上記騒音源検出部が、第1の音源算出部および第2の音源算出部により位置が算出された音源のうちの、音圧補正部による補正後の音圧であって、かつ第1の音源算出部および第2の音源算出部のそれぞれで算出されて互いに加算された音圧が閾値音圧を越える音圧である音源を、騒音源として検出するものであることが好ましい。本発明の騒音源同定システムは、マイクロホンアレイを、上記の支持台上に、車両通行路を睨むように斜め下を向いた姿勢に設置するシステムであるため、設置場所として車両通行路から外れた安全な場所を選ぶことができ、簡易に設置することが可能である。以下、本発明の実施形態を説明する。図3は、一実施形態としての支持台と、その支持台に支持されたマイクロホンアレイを示した図である。支持台10は、車道の脇の歩道、あるいはその道路に隣接した平地などに設置される。この支持台10はその下部に車輪11を備えており、設置や移動、撤収が自在に行なわれる。この支持台10の上部には、マイクロホンアレイ20が設置されている。マイクロホンアレイ20自体の構造については後述することとし、この図3には複数本のマイクロホンを固定するフレーム25のみが模式的に示されている。このフレーム25は、詳細は後述するが、支持具23と支持棒24とを有する。このマイクロホンアレイ20は支持台10により、そのマイクロホンアレイ20を構成する複数本のマイクロホンが車道100を睨むように斜め下を向いた姿勢に支持されている。このマイクロホンアレイ20で受音することにより得られた音信号は、ここには図示しない騒音源検出装置に入力される。その騒音源検出装置では、その音信号に基づいて、車道を走行する自動車やオートバイなどの車両のうちの騒音を発している騒音源としての車両が検出される。図4は、本実施形態における信号処理系統を示すブロック図である。騒音源検出装置50は、コンピュータとそのコンピュータで実行されるプログラムの組合せで実現することができる。あるいは、この騒音源検出装置50の一部の処理をハードウェアで行なうように構成してもよい。マイクロホンアレイ20は、図3に示すように車両を斜め下に睨む位置に設置された、BF法による音源計測用とSI法による音源計測用に配列された複数のマイクロホン21,22図5~図7参照を有する。また、マイクロホンアレイ20での受音により得られた音信号は、騒音源検出装置50の、高周波音域抽出フィルタ51と低周波音域抽出フィルタ52に入力される。高周波音域抽出フィルタ51は、車道を走行する車両から発せられた音をマイクロホンアレイ20で受音することにより得られた音信号から、高周波騒音帯域ここでは、500HZ~2kHZの帯域の音成分を表わす第1の音信号を抽出するフィルタである。また、低周波音域抽出フィルタ52は、車道を走行する車両から発せられた音をマイクロホンアレイ20で受音することにより得られた音信号から、低周波騒音帯域ここでは、100HZ~500HZの帯域の音成分を表わす第2の音信号を抽出するフィルタである。また、この騒音源検出装置50は、さらに、第1の音源算出部53と、第2の音源算出部54と、音圧補正部55と、騒音源検出部56を有する。第1の音源算出部53には、高周波音域抽出フィルタ51で抽出された、高周波騒音帯域の音成分を表わす第1の音信号が入力され、第1の音源算出部53では、その第1の音信号に基づくビームフォーミング演算による車道上の音源位置と音圧の算出が行なわれる。一方、第2の音源算出部54には、低周波音域抽出フィルタ52で抽出された、低周波騒音帯域の音成分を表わす第2の音信号が入力され、第2の音源算出部54では、その第2の音信号に基づく音響インテンシティ演算による車道上の音源位置と音圧の算出が行なわれる。第1の音源算出部53で算出された音源位置と音圧のうちの音源位置の情報は、直接に騒音源検出部56に入力され、音圧は一旦音圧補正部55に入力される。また、これと同様に、第2の音源算出部54で算出された音源位置と音圧のうちの音源位置の情報は騒音源検出部56に入力され、音圧は音圧補正部55に入力される。音圧補正部55は、第1の音源算出部53および第2の音源算出部54で算出された音圧をマイクロホンアレイ20と車道上の音源位置との間の距離に応じて補正する。この距離に応じた音圧補正については後述する。騒音源検出部56は、音圧補正部55で補正された音圧の入力を受け、第1の音源算出部53および第2の音源算出部54により算出された音源位置と、音圧補正部55により補正された音圧とに基づいて、車道上の騒音源を検出する。以下、マイクロホンアレイ20の詳細と、騒音源検出装置50での騒音源検出処理の詳細について説明する。図5は、マイクロホンアレイのレイアウトを示す平面図、図6は、そのマイクロホンアレイを斜め下から眺めたときの模式斜視図、図7は、マイクロホンアレイを支持するフレームを横から見たときの、マイクロホンアレイとフレームとを示す図である。図7にはマイクロホン21,22を支持するフレーム25が示されている。このフレーム25は、図3に示すように支持台10に設置するときは斜めの姿勢に固定されるが、この図7では、このフレーム25は水平に示されている。このフレーム25は、図7に示す姿勢において以下、図7を参照した説明において、この表現は省略する水平に広がる支持具23と、その支持具23から、下方に突き出した複数本の支持棒24とからなる。支持具23には複数本のマイクロホン21が下方からの音を受音する向きに固定されている。また、複数本の支持棒24のそれぞれにも、ハッチングを付して示した各マイクロホン22が、下方からの音を受音する向きに固定されている。これらの支持棒24に固定された複数本のマイクロホン22どうしも、支持具23が広がる平面と平行な平面を成すように配列されている。ハッチングを付したマイクロホン22は、その一本一本が、その一本のマイクロホン22の周囲の、支持具23に直接に固定された3本のマイクロホン21と組になって正四面体の各頂点の位置に配置されており、その正四面体の各頂点に配置された4本のマイクロホン21,22がSI法における1つのセンサとして作用する。支持具23に直接に固定されたマイクロホン21の中には、SI法における複数センサに兼用されているマイクロホンもある。尚、図5,図6に示す、マイクロホンどうしを結ぶ線分は、正四面体の各辺を示している線分であり、実在する部材ではない。BF用としては、このマイクロホンアレイ20を構成する全てのマイクロホン21,22が採用される。支持棒24に固定されているマイクロホン22については、そのマイクロホン22が支持具23に直接固定されていたときの音信号と等価な音信号となるように、音信号に遅延補正が施される。あるいは、BF法では支持具23に直接に固定されているマイクロホン21だけを用いてもよい。図3に示す支持台10上には、図5~図7に示すように配列された複数本のマイクロホン21,22がフレーム25に固定された状態で、隣接する車道100を睨むように斜め下向きに設置される。図8,図9は、ビームフォーミングの原理説明図である。ここでは原理説明のために、マイクロホンアレイ20を構成する複数のマイクロホン21図5~図7に示すマイクロホン21,22を含め、マイクロホン21で代表させている。は一直線上に並んでいるものとして説明する。図8に示すように、音源29がこのマイクロホンアレイ20の正面に存在するときは、各マイクロホン21で受音して得られる音信号をそのまま加算器26で加算することにより、この図8に示した感度分布21Aのように正面の音源29について強く反応した音信号Aが得られる。一方、図9に示すように音源29が斜めの位置に存在するときは、各マイクロホン21で得られた音信号を図8のようにそのまま加算すると、図9に示す音信号Bのように減衰した音信号となってしまう。この斜めの位置にある音源29に強く反応した音信号を得るためには、各マイクロホン21に音が届く遅延分を補償する遅延器27を置き、各マイクロホン21で受音して得られた音信号を各遅延器27で遅延させてから互いに加算する。各遅延器27における遅延時間は、例えば図9の一番上に示す遅延器27Aの場合、音がd1-d2の距離だけ進む間に要する時間と同じ時間である。他の遅延器27についても同様である。このようにして各マイクロホン21で得られた音信号をそれぞれ遅延させてから互いに加算すると、図9のように斜めの位置にある音源29に強く反応した音信号図8に示す音信号Aを参照を得ることができる。この複数の遅延器27による遅延パターンを様々に調整すると、様々な位置にある音源に強く反応した音信号を得ることができ、音源が存在する方向を知ることができる。また、そのときの音信号のレベルから音圧を求めることができる。尚、ここでは複数のマイクロホン21が一直線上に並ぶ例について説明したが、マイクロホン21が二次元的に広がる面上に配置されていれば、同様の演算により音源位置の二次元的な方向を知ることができる。さらに、図5~図7に示すようにマイクロホン21,22が異なる位置に配置されている場合であっても、その異なる高さ分を音の進行速度を考慮して遅延器で遅延させる補正を行なうことにより、全てのマイクロホンが同一平面上にある場合と同等に取り扱うことができる。次に音響インテンシティSIについてその原理を説明する。図10は、SI法における1つのセンサを示した図である。ここには、例えば4mの高さに配置された3本のマイクロホンch1,ch2,ch3と、3.7511mの高さに配置された1本のマイクロホンch4が示されている。これら4本のマイクロホンch1~ch4は、正四面体の4つの各頂点に配置されている。この場合、SIのx,y,z成分は以下の式により求められる。ここで、x,yは、3本のマイクロホンch1~ch3で作る平面内の座標、zは高さ方向の座標である。ここで、ωは、音の角周波数、ρは空気密度、dはマイクロホンどうしの間隔正四面体の一辺の長さである。また、Giji,j=1,2,3,4は各マイクロホンch1~ch4間のクロススペクトルでありImはその虚数部を表わしている。例えば、G12は、2本のマイクロホンch1,ch2でそれぞれ得られた音信号のクロススペクトルである。他も同様である。上記の1~3の3本の式から音源位置が同定される。また、音圧pは次式で求められる。ここでReは実数部を表わす。このSI法におけるセンサにおいて、そのセンサを構成するマイクロホンの間隔を低周波騒音帯域に設定すると、高周波騒音帯域についてはマイクロホンの間隔が広過ぎてSIの計測を行なうことができない。ただし、ここではSIは低周波騒音帯域のみ計測可能であればよく、マイクロホンの間隔は低周波騒音帯域に合わせて設定されている。次に、マイクロホンアレイ10と車道100との幾何学的な位置関係を説明する。図11は、マイクロホンアレイと車道を側方から見たときの位置関係を示す図である。また図12は、マイクロホンアレイと車道を上方から見たときの位置関係を示す図である。ここでは、見おろし角度α車道との間の角度を中心とした見おろし方向の角度±θ1の領域図11参照、および水平方向の広がり角度±θ2の領域図12参照について車道100を通過する車両から発せられた音を受音して騒音を発している車両が特定される。図11に示すように、マイクロホンアレイ20は、車道100からH[m]の高さに設置されており、真下からH1離れたポイントからH2H3の範囲が検出領域である。見下ろし角±θ1の中心車道との間の角度αのポイントは、マイクロホンアレイ20の真下からH1H2の距離にある。このとき、H2,H3は、それぞれ、となる。マイクロホンアレイ20の真下の位置からkの距離にあるポイントの、マイクロホンアレイ20からの距離mは、となる。その点の測定音圧をPとすると、図4の音圧補正部55では、この音圧PがP0=P/m28と補正される。この補正された音圧P0は、その音源が1[m]の距離に存在する場合の音圧を表わしている。また、図12に示すように、真上から見たときの検出領域は、上辺H2’,下辺H3’の台形状となる。H2’,H3’は、それぞれ、となる。音圧Pを補正するにあたっては、図12の左右方向の位置も考慮してマイクロホンアレイ20と音源位置との間の正確な距離に応じて補正してもよい。ただし、車両は、この台形の検出領域を図12における左右方向に走行しているため、図12の左右方向については考慮しなくても大きな差異は生じない。このため、本実施形態における音圧補正部55図4参照では、8式による補正が採用されている。図4に示す第1の音源算出部53では、前述したBF法により、図11,図12に示す検出領域内を二次元的に複数の区画例えば縦横それぞれ30区画などに分けた各区画を狙うように遅延パターンを決定して、各区画ごとの音圧が算出される。そして音圧がピークの区画音源位置とそのピークの音圧が算出される。音圧補正部55では、第1の音源算出部53で得られた音圧と第2の音源算出部54で得られた音圧が前述の8式に基づいて補正される。ただし、騒音源検出部56で必要なのは、第1の音源算出部53で得られた音圧と第2の音源算出部54で得られた音圧とを互いに加算した後の音圧である。そこで、この音圧補正部55では、第1の音源算出部53で得られた補正前の音圧と第2の音源算出部54で得られた補正前の音圧が互いに加算され、その加算後の音圧が8式に従って補正される。あるいは加算前の各音圧をそれぞれ補正してから加算してもよい。このようにして得られた、加算後であってかつ補正後の音圧が騒音源検出部56に入力される。第1の音源算出部53で得られた音圧と第2の音源算出部54で得られた音圧を互いに加算する理由は以下の通りである。前述した通り、高周波音域抽出フィルタ51および低周波音域抽出フィルタ52では、それぞれ、500HZ~2kHZ、および50HZ~500HZの各帯域の音信号が抽出される。したがって、第1の音源算出部53および第2の音源算出部54で算出される音圧は、それぞれ500HZ~2kHZ、および50HZ~500HZの各帯域の音圧である。これに対し、騒音源として判定するために必要な音圧は、全域の音圧である。このため、ここでは、第1の音源算出部53で算出された音圧と第2の音源算出部54で算出された音圧が互いに加算される。騒音源検出部56には、第1の音源算出部53や第2の音源算出部54で算出された音源位置を表わす情報と、音圧補正部55で補正された後の、加算後の音圧が入力される。騒音源検出部56には、閾値音圧の情報が格納されており、その加算後かつ補正後の音圧が閾値音圧よりも高い音圧のときに、その音圧の音源を騒音源として検出する。尚ここでは、50HZ~500HZ帯を低周波騒音帯域、500HZ~2kHZ帯を高周波騒音帯域としているが、これらの帯域は様々な騒音車両についてデータを積み重ねた上で決定されるものであり、ここでは一例として述べたに過ぎない。また、ここでは、マフラー改造車両を念頭に置いた実施形態について説明したが、本発明はマフラー改造車両の同定のみでなく、例えば異音を発する鉄道車両の走行音の音源探査やタイヤ路面騒音のデータベース化による路面損傷の評価など、低音域と高音域の音源が混在する場合の音源探査に広く適用することができる。"