"点火プラグと、前記点火プラグに火花放電を発生させるための電圧を印加する放電用電源と、前記火花放電により生じた火花に交流電力を供給する交流電源と、前記点火プラグと前記放電用電源及び前記交流電源とを電気的に接続する点火ケーブルと、を具備する点火システムであって、前記点火ケーブルは、前記放電用電源からの電圧を前記点火プラグに印加するために前記放電用電源と前記点火プラグとを接続する放電用電極と、前記交流電源からの交流電力を前記点火プラグ側に伝送する交流電極と、前記両電極の間に挟み込まれる絶縁体とを備えることを特徴とする点火システム。前記交流電力の発振周波数は50kHz以上100MHz以下であり、前記放電用電極、前記交流電極、及び、前記絶縁体により形成されるコンデンサの静電容量をCFとし、前記交流電力の発振周波数をfHzとしたとき、C≧0.0005FHz/fを満たすことを特徴とする請求項1に記載の点火システム。前記絶縁体は、セラミックと、樹脂又はゴムとの複合材料により形成されることを特徴とする請求項1又は2に記載の点火システム。前記点火ケーブルは、筒状の第2絶縁体を備え、前記第2絶縁体の内周に、筒状の前記交流電極が配置され、前記交流電極の内周に、筒状の前記絶縁体が配置され、前記絶縁体の内周に、前記放電用電極が配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の点火システム。前記点火ケーブルは、筒状の第2絶縁体を備え、前記第2絶縁体の内周に、少なくとも一部が筒状の前記放電用電極が配置され、前記放電用電極の筒状部分の内周に、筒状の前記絶縁体が配置され、前記絶縁体の内周に、前記交流電極が配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の点火システム。前記点火ケーブルは、前記放電用電極の少なくとも一部は板状をなすとともに、前記交流電極のうち、少なくとも前記放電用電極の板状部分と対向する部位は板状をなし、前記放電用電極の板状部分と前記交流電極の板状部分との間に前記絶縁体が配置され、前記両電極、及び、前記絶縁体は、筒状の第2絶縁体の内周に配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の点火システム。前記点火ケーブルは、長手方向と直交する断面において、前記放電用電極の少なくとも一部は渦巻き状をなすとともに、前記交流電極のうち、少なくとも前記放電用電極の渦巻き状部分と対向する部位は渦巻き状をなし、前記放電用電極の渦巻き状部分と前記交流電極の渦巻き状部分との間に前記絶縁体が配置され、前記放電用電極、前記交流電極、及び、前記絶縁体は、筒状の第2絶縁体の内周に配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の点火システム。前記点火ケーブルは、前記放電用電極は、長手方向に沿って延びる第1主電極板と、前記第1主電極板から延び、長手方向と直交する方向に沿って並ぶ複数の第1補助電極板とを備え、前記交流電極は、長手方向に沿って延びる第2主電極板と、前記第2主電極板から延び、長手方向と直交する方向に沿って並ぶ複数の第2補助電極板とを備え、前記第1主電極板と前記第2主電極板とが対向するとともに、前記第1補助電極板と前記第2補助電極板とが交互に並ぶように、前記放電用電極及び前記交流電極が配置され、前記絶縁体は、前記両補助電極板の間に配置され、前記放電用電極、前記交流電極、及び、前記絶縁体は、筒状の第2絶縁体の内周に配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の点火システム。前記絶縁体は、セラミックにより形成されることを特徴とする請求項1又は2に記載の点火システム。前記セラミックは、チタン酸バリウムを主成分とすることを特徴とする請求項3又は9に記載の点火システム。前記放電用電極、及び、前記交流電極のうち少なくとも前記絶縁体を挟んで対向する部位は、体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料により形成されることを特徴とする請求項1乃至10のいずれか1項に記載の点火システム。前記金属材料は、銅、銀、金、アルミニウム、亜鉛、又は、これらのうちいずれかを主成分とする合金であることを特徴とする請求項11に記載の点火システム。点火プラグと、前記点火プラグに火花放電を発生させるための電圧を印加する放電用電源と、前記火花放電により生じた火花に交流電力を供給する交流電源と、前記点火プラグと前記放電用電源及び前記交流電源とを電気的に接続する点火ケーブルと、を具備し、前記点火プラグは、軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔内に配設され、前記放電用電源からの電圧が印加されるプラグ電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具とを有する点火システムであって、前記点火ケーブルは、前記放電用電源からの電圧を伝送する放電用電極と、前記放電用電極の外周に配置され、前記交流電源からの交流電力を前記点火プラグ側に供給する交流電極とを備え、前記点火ケーブルを前記点火プラグに接続した状態において、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部は、前記プラグ電極に接続され、前記交流電極の前記点火プラグ側端部は、前記プラグ電極との間で前記絶縁体を挟み込むようにして前記絶縁体の外周に配置され、前記交流電極と前記主体金具との間の前記絶縁体の表面に沿った最短距離、及び、前記交流電極と前記プラグ電極との間の前記絶縁体の表面に沿った最短距離がそれぞれ5mm以上とされることを特徴とする点火システム。前記交流電力の発振周波数は50kHz以上100MHz以下であり、前記プラグ電極と、前記交流電極と、前記プラグ電極及び前記交流電極に挟みこまれた前記絶縁体とにより形成されるコンデンサの静電容量をCFとし、前記交流電力の発振周波数をfHzとしたとき、C≧0.0005FHz/fを満たすことを特徴とする請求項13に記載の点火システム。前記点火ケーブルを前記点火プラグに接続した状態において、前記絶縁体を径方向に締付け可能な締付部を前記交流電極の前記点火プラグ側端部に設けたことを特徴とする請求項13又は14に記載の点火システム。前記点火プラグは、前記放電用電源からの電圧の伝送経路上に導電性の抵抗体を備え、前記点火ケーブルを前記点火プラグに接続した状態において、前記プラグ電極と、前記交流電極と、前記プラグ電極及び前記交流電極に挟みこまれた前記絶縁体とにより形成されるコンデンサは、前記抵抗体よりも前記点火プラグの先端側に形成されることを特徴とする請求項13乃至15のいずれか1項に記載の点火システム。前記絶縁体は、チタン酸バリウムを主成分とすることを特徴とする請求項13乃至16のいずれか1項に記載の点火システム。前記プラグ電極、及び、前記交流電極のうち少なくとも前記絶縁体を挟んで対向する部位は、体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料により形成されることを特徴とする請求項13乃至17のいずれか1項に記載の点火システム。前記金属材料は、銅、銀、金、アルミニウム、亜鉛、又は、これらのうちいずれかを主成分とする合金であることを特徴とする請求項18に記載の点火システム。しかしながら、上記技術においては、交流電力のみにより火花を生じさせるため、燃焼室内の状態によっては要求電圧を出力できないことがある。従って、電力を投入しているにも関わらず、火花放電が生じないという事態いわゆる失火が発生してしまいやすい。これに対して、失火の発生を防止すべく、交流電力を増大させ、要求電圧をより確実に出力することが考えられるが、例えば、出力を増大させるためには、交流電力を2乗倍増大させる必要があり、非効率的にしか状態を改善することができない。それどころか、電力の増大により、中心電極や接地電極がより損耗しやすくなってしまうおそれがある。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、失火の発生を抑制しつつ、優れた着火性を実現することができる点火システムを提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各構成につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する構成に特有の作用効果を付記する。構成1.本構成の点火システムは、点火プラグと、前記点火プラグに火花放電を発生させるための電圧を印加する放電用電源と、前記火花放電により生じた火花に交流電力を供給する交流電源と、前記点火プラグと前記放電用電源及び前記交流電源とを電気的に接続する点火ケーブルと、を具備する点火システムであって、前記点火ケーブルは、前記放電用電源からの電圧を前記点火プラグに印加するために前記放電用電源と前記点火プラグとを接続する放電用電極と、前記交流電源からの交流電力を前記点火プラグ側に伝送する交流電極と、前記両電極の間に挟み込まれる絶縁体とを備えることを特徴とする。上記構成1によれば、放電用電源から供給された電圧により点火プラグにて火花を生じさせた上で、当該火花に対して交流電源からの交流電力が投入されるように構成されている。従って、交流電力により火花が強化されて、火花をより大きく成長させることができ、その結果、着火性を飛躍的に向上させることができる。また、電圧の印加により火花を生じさせるため、交流電力のみを投入して火花を生じさせる場合のように、要求電圧を出力できないといった事態が生じにくく、失火の発生をより確実に防止することができる。ところで、点火プラグに対して火花放電のための電圧と交流電力との双方を投入するにあたっては、放電用電源から交流電源側へと電流が流れてしまい、点火プラグに対して十分な電圧が印加されないことが懸念される。この点、上記構成1によれば、点火プラグと放電用電源及び交流電源とを電気的に接続する点火ケーブルが、放電用電極、交流電極、及び、両電極に挟まれた絶縁体を備えており、点火プラグと交流電源との間に、前記両電極及び絶縁体により形成されたコンデンサが介在されている。従って、発振周波数が比較的高周波数の交流電力については、前記コンデンサを透過して点火プラグに投入される一方で、放電用電源から出力される比較的低周波数の電流については、前記コンデンサの存在により交流電源側への流入が抑制されることとなる。そのため、点火プラグに対して十分な電圧を投入することができ、火花をより確実に発生させることができる。その結果、上述した着火性の向上効果をより確実に発揮させることができる。尚、交流電源側から放電用電源側への電流の流入も考えられるが、一般に火花を生じさせるための放電用電源は、例えば、点火コイルなどのコイルを備えている。従って、高周波を遮断し、低周波を透過する性質を有するコイルの存在により、交流電源側から放電用電源側への電流の流入は防止されることとなる。構成2.本構成の点火システムは、上記構成1において、前記交流電力の発振周波数は50kHz以上100MHz以下であり、前記放電用電極、前記交流電極、及び、前記絶縁体により形成されるコンデンサの静電容量をCFとし、前記交流電力の発振周波数をfHzとしたとき、C≧0.0005FHz/fを満たすことを特徴とする。上記構成2によれば、交流電力の発振周波数が100MHz以下と十分に小さなものとされている。従って、例えば、交流電力の発振周波数を極めて大きくした場合には、交流電力の波長が極めて短くなり、その結果、点火プラグや点火ケーブルの内部にて共振が生じ、交流電力の投入等に支障が生じてしまうことが懸念されるが、上記構成2によれば、交流電力の波長を十分に大きくすることができ、前述の懸念を払拭することができる。すなわち、上記構成2によれば、点火プラグや点火ケーブルの内部における共振の発生をより確実に防止することができ、上述した着火性の向上効果をより一層確実に発揮させることができる。また、点火プラグ等の設計を細かく調節することなく共振の発生を防止できるため、点火プラグ等における設計の自由度を十分に確保でき、さらに、従前から一般に利用されてきた点火プラグを特別な調節を施すことなくそのまま用いることができる。併せて、上記構成2によれば、コンデンサの静電容量CFが、交流電力の発振周波数fHzに対して、C≧0.0005FHz/fを満たすように設定されている。従って、交流電力がコンデンサを透過するにあたって、交流電力の損失がより一層低減することとなり、ひいては着火性の更なる向上を図ることができる。構成3.本構成の点火システムは、上記構成1又は2において、前記絶縁体は、セラミックと、樹脂又はゴムとの複合材料により形成されることを特徴とする。上記構成3によれば、セラミックと樹脂又はゴムとからなる複合材料により絶縁体が形成されている。従って、機械的な衝撃や熱衝撃に対して樹脂やゴムが緩衝材として機能することとなり、衝撃に伴う放電用電極や交流電極からのセラミックの剥離をより確実に防止することができる。その結果、コンデンサの耐久性をより一層高めることができ、優れた着火性を一層長期間に亘って維持することができる。さらに、樹脂やゴムを設けることによって、点火ケーブルの柔軟性を高めることができ、点火ケーブルの取り回しをより容易なものとすることができる。構成4.本構成の点火システムは、上記構成1乃至3のいずれかにおいて、前記点火ケーブルは、筒状の第2絶縁体を備え、前記第2絶縁体の内周に、筒状の前記交流電極が配置され、前記交流電極の内周に、筒状の前記絶縁体が配置され、前記絶縁体の内周に、前記放電用電極が配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする。上記構成4によれば、基本的には上記構成1等と同様の作用効果が奏される。加えて、上記構成4によれば、コンデンサの一部を構成する絶縁体の誘電率が、コンデンサの外周に配置された第2絶縁体の誘電率よりも大きなものとされている。従って、コンデンサ交流電極に投入された交流電力が、第2絶縁体を介して、例えば、点火プラグの取付けられたエンジンなどの低電位側へと伝送されてしまうといった事態をより確実に防止することができる。その結果、伝送時における交流電力の損失をより一層確実に低減させることができ、火花を一層効果的に成長させることができる。構成5.本構成の点火システムは、上記構成1乃至3のいずれかにおいて、前記点火ケーブルは、筒状の第2絶縁体を備え、前記第2絶縁体の内周に、少なくとも一部が筒状の前記放電用電極が配置され、前記放電用電極の筒状部分の内周に、筒状の前記絶縁体が配置され、前記絶縁体の内周に、前記交流電極が配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする。上記構成5によれば、基本的には上記構成4と同様の作用効果が奏される。構成6.本構成の点火システムは、上記構成1乃至3のいずれかにおいて、前記点火ケーブルは、前記放電用電極の少なくとも一部は板状をなすとともに、前記交流電極のうち、少なくとも前記放電用電極の板状部分と対向する部位は板状をなし、前記放電用電極の板状部分と前記交流電極の板状部分との間に前記絶縁体が配置され、前記両電極、及び、前記絶縁体は、筒状の第2絶縁体の内周に配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする。上記構成6によれば、基本的には上記構成4と同様の作用効果が奏される。構成7.本構成の点火システムは、上記構成1乃至3のいずれかにおいて、前記点火ケーブルは、長手方向と直交する断面において、前記放電用電極の少なくとも一部は渦巻き状をなすとともに、前記交流電極のうち、少なくとも前記放電用電極の渦巻き状部分と対向する部位は渦巻き状をなし、前記放電用電極の渦巻き状部分と前記交流電極の渦巻き状部分との間に前記絶縁体が配置され、前記放電用電極、前記交流電極、及び、前記絶縁体は、筒状の第2絶縁体の内周に配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする。上記構成7によれば、基本的には上記構成4と同様の作用効果が奏される。構成8.本構成の点火システムは、上記構成1乃至3のいずれかにおいて、前記点火ケーブルは、前記放電用電極は、長手方向に沿って延びる第1主電極板と、前記第1主電極板から延び、長手方向と直交する方向に沿って並ぶ複数の第1補助電極板とを備え、前記交流電極は、長手方向に沿って延びる第2主電極板と、前記第2主電極板から延び、長手方向と直交する方向に沿って並ぶ複数の第2補助電極板とを備え、前記第1主電極板と前記第2主電極板とが対向するとともに、前記第1補助電極板と前記第2補助電極板とが交互に並ぶように、前記放電用電極及び前記交流電極が配置され、前記絶縁体は、前記両補助電極板の間に配置され、前記放電用電極、前記交流電極、及び、前記絶縁体は、筒状の第2絶縁体の内周に配置されており、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部が前記点火プラグに接続されるように構成されており、前記絶縁体の誘電率が、前記第2絶縁体の誘電率よりも大きいことを特徴とする。上記構成8によれば、基本的には上記構成4と同様の作用効果が奏される。構成9.本構成の点火システムは、上記構成1又は2において、前記絶縁体は、セラミックにより形成されることを特徴とする。上記構成9によれば、絶縁体が耐熱性及び耐電圧性に優れるセラミックにより形成されているため、コンデンサの耐久性を高めることができる。その結果、優れた着火性をより長期間に亘って維持することができる。構成10.本構成の点火システムは、上記構成3又は9において、前記セラミックは、チタン酸バリウムBaTiO3を主成分とすることを特徴とする。上記構成10によれば、絶縁体を構成するセラミックに、セラミックの中でも耐熱性等の面で特に優れるBaTiO3が用いられている。従って、コンデンサの耐久性をより向上させることができ、優れた着火性をより一層長期間に亘って維持できる。また、BaTiO3は極めて高い誘電率を有するため、コンデンサの静電容量をより一層増大させることができる。そのため、交流電力がコンデンサを透過する際の交流電力の透過率をより一層向上させることができ、着火性を一層向上させることができる。構成11.本構成の点火システムは、上記構成1乃至10のいずれかにおいて、前記放電用電極、及び、前記交流電極のうち少なくとも前記絶縁体を挟んで対向する部位は、体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料により形成されることを特徴とする。上記構成11によれば、伝送時における交流電力の損失を一層低減させることができ、火花に投入される交流電力をより増大させることができる。その結果、着火性をより一層向上させることができる。構成12.本構成の点火システムは、上記構成11において、前記金属材料は、銅Cu、銀Ag、金Au、アルミニウムAl、亜鉛Zn、又は、これらのうちいずれかを主成分とする合金であることを特徴とする。上記構成12によれば、コンデンサを形成する電極のうち、絶縁体を挟んで対向する部位が、CuやAg等の体積抵抗率が極めて小さい金属材料により形成されている。そのため、交流電力の損失をより効果的に防止することができ、着火性の更なる向上を図ることができる。構成13.本構成の点火システムは、点火プラグと、前記点火プラグに火花放電を発生させるための電圧を印加する放電用電源と、前記火花放電により生じた火花に交流電力を供給する交流電源と、前記点火プラグと前記放電用電源及び前記交流電源とを電気的に接続する点火ケーブルと、を具備し、前記点火プラグは、軸線方向に延びる軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔内に配設され、前記放電用電源からの電圧が印加されるプラグ電極と、前記絶縁体の外周に配置される主体金具とを有する点火システムであって、前記点火ケーブルは、前記放電用電源からの電圧を伝送する放電用電極と、前記放電用電極の外周に配置され、前記交流電源からの交流電力を前記点火プラグ側に供給する交流電極とを備え、前記点火ケーブルを前記点火プラグに接続した状態において、前記放電用電極の前記点火プラグ側端部は、前記プラグ電極に接続され、前記交流電極の前記点火プラグ側端部は、前記プラグ電極との間で前記絶縁体を挟み込むようにして前記絶縁体の外周に配置され、前記交流電極と前記主体金具との間の前記絶縁体の表面に沿った最短距離、及び、前記交流電極と前記プラグ電極との間の前記絶縁体の表面に沿った最短距離がそれぞれ5mm以上とされることを特徴とする。上記構成13によれば、基本的には上記構成1と同様の作用効果が奏される。加えて、上記構成13によれば、点火プラグが一般的に有する絶縁体を利用してコンデンサが構成されるため、点火ケーブルにコンデンサを設ける場合と比較して、製造コストを効果的に低減させることができる。また、交流電極と主体金具との間の絶縁体の表面に沿った最短距離、及び、交流電極とプラグ電極との間の絶縁体の表面に沿った最短距離がそれぞれ5mm以上とされている。そのため、交流電極と主体金具及びプラグ電極との間における電流のリークをより確実に防止することができ、失火の発生をより一層確実に抑制することができる。構成14.本構成の点火システムは、上記構成13において、前記交流電力の発振周波数は50kHz以上100MHz以下であり、前記プラグ電極と、前記交流電極と、前記プラグ電極及び前記交流電極に挟みこまれた前記絶縁体とにより形成されるコンデンサの静電容量をCFとし、前記交流電力の発振周波数をfHzとしたとき、C≧0.0005FHz/fを満たすことを特徴とする。上記構成14によれば、基本的には上記構成2と同様の作用効果が奏される。構成15.本構成の点火システムは、上記構成13又は14において、前記点火ケーブルを前記点火プラグに接続した状態において、前記絶縁体を径方向に締付け可能な締付部を前記交流電極の前記点火プラグ側端部に設けたことを特徴とする。上記構成15によれば、交流電極の点火プラグ側端部に設けられた締付部により、絶縁体と交流電極とをより安定的に接続することができる。その結果、プラグ電極、交流電極、及び、絶縁体によりコンデンサをより確実に形成することができ、上述した作用効果をより確実に発揮させることができる。構成16.本構成の点火システムは、上記構成13乃至15のいずれかにおいて、前記点火プラグは、前記放電用電源からの電圧の伝送経路上に導電性の抵抗体を備え、前記点火ケーブルを前記点火プラグに接続した状態において、前記プラグ電極と、前記交流電極と、前記プラグ電極及び前記交流電極に挟みこまれた前記絶縁体とにより形成されるコンデンサは、前記抵抗体よりも前記点火プラグの先端側に形成されることを特徴とする。上記構成16によれば、点火プラグは、放電用電源からの電圧の導電経路上に導電性の抵抗体を備えているため、内燃機関等の動作に伴う電波雑音の抑制を図ることができる。一方で、交流電源と点火プラグの間隙との間を結ぶ交流電力の導電経路上に前記抵抗体が存在していると、抵抗体によって交流電力の損失が生じてしまい、火花を十分に強化することができないおそれがある。この点、上記構成16によれば、抵抗体よりも点火プラグの先端側にコンデンサが形成されており、高電圧の導電経路と交流電力の導電経路との合流部分が抵抗体よりも先端側に位置している。つまり、高電圧の導電経路上にのみ抵抗体が存在し、交流電力の導電経路上に抵抗体が存在しないように構成されている。これにより、抵抗体による交流電力の損失を防止することができ、着火性の向上効果をより確実に発揮させることができる。構成17.本構成の点火システムは、上記構成13乃至16のいずれかにおいて、前記絶縁体は、チタン酸バリウムを主成分とすることを特徴とする。上記構成17によれば、基本的には上記構成10と同様の作用効果が奏される。構成18.本構成の点火システムは、上記構成13乃至17のいずれかにおいて、前記プラグ電極、及び、前記交流電極のうち少なくとも前記絶縁体を挟んで対向する部位は、体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料により形成されることを特徴とする。上記構成18によれば、基本的には上記構成11と同様の作用効果が奏される。構成19.本構成の点火システムは、上記構成18において、前記金属材料は、銅、銀、金、アルミニウム、亜鉛、又は、これらのうちいずれかを主成分とする合金であることを特徴とする。上記構成19によれば、基本的には上記構成12と同様の作用効果が奏される。以下に、実施形態について図面を参照しつつ説明する。第1実施形態図1は、点火システム101の概略構成を示すブロック図である。尚、図1では、点火プラグ1を1つのみ示しているが、実際のエンジンENには複数の気筒が設けられており、各気筒に対応して点火プラグ1が設けられている。そして、次述する放電用電源2や交流電源3からの電力が、図示しないディストリビュータを介して各点火プラグ1に供給されるようになっている。点火システム101は、点火プラグ1と、放電用電源2と、交流電源3と、点火ケーブル4とを備えている。点火プラグ1は、図2に示すように、軸線CL1方向に延びる軸孔14を有する筒状の絶縁碍子12と、軸孔14に挿通された中心電極15及び端子金具16と、絶縁碍子12の外周に配置された筒状の主体金具13と、主体金具13の先端部に固定された接地電極17とを備えている。そして、中心電極15と端子金具16とは、導電性のガラスシール層18により絶縁碍子12に固定されるとともに、電気的に接続されており、中心電極15、端子金具16、及び、ガラスシール層18により、放電用電源2や交流電源3からの電流が流れるプラグ電極11が形成されている。また、中心電極15の先端部と接地電極17の先端部との間には間隙19が形成されている。尚、点火プラグ1は、エンジンENに形成されたプラグホールHO取付孔に取付けられており、その結果、主体金具13はエンジンENと接触し、接地された状態となっている。図1に戻り、放電用電源2は、点火プラグ1に対して高電圧を供給し、前記間隙19にて火花放電を生じさせるものであって、点火コイル21と、電力供給用のバッテリ22とを備えている。また、点火コイル21は、一次コイル23、二次コイル24、コア25、及び、イグナイタ26を備えている。一次コイル23は、前記コア25を中心に巻回されており、その一端がバッテリ22に接続されるとともに、その他端がイグナイタ26に接続されている。また、二次コイル24は、前記コア25を中心に巻回されており、その一端が一次コイル23及びバッテリ22間に接続されるとともに、その他端が点火ケーブル4を介して前記点火プラグ1に電気的に接続されている。加えて、イグナイタ26は、所定のトランジスタにより形成されており、自動車の電子制御装置ECU6から入力される通電信号に応じて、バッテリ22から一次コイル23に対する電力の供給及び供給停止を切り替えるものである。点火プラグ1に高電圧を印加する場合には、バッテリ22から一次コイル23に電流を流し、前記コア25の内部に磁界を形成した上で、ECU6からの通電信号をオンからオフに切り替えることで、バッテリ22から一次コイル23に対する電流を停止する。電流の停止により、前記コア25の磁界が変化し、自己誘電作用によって一次コイル23に一次電圧が生じるとともに、二次コイル24に負極性で、かつ、比較的低周波数の高電圧数~数十kVが発生する。この負極性の高電圧が点火プラグ1に印加されることで、点火プラグ1の間隙19において火花放電が発生する。前記交流電源3は、交流電力を点火ケーブル4の後述する交流電極42を介して点火プラグ1に供給するものである。本実施形態では、交流電源3から供給される交流電力の発振周波数が50kHz以上100MHz以下例えば、13MHz以上42MHz以下に設定されている。加えて、点火ケーブル4は、点火プラグ1と放電用電源2及び交流電源3とを電気的に接続するものであって、図3に示すように、放電用電極41と、交流電極42と、絶縁体43と、第2絶縁体44と、シールド部材45とを備えている。放電用電極41は、放電用電源2の二次コイル24と点火プラグ1の端子金具16とを電気的に接続し、放電用電源2二次コイル24で生じた高電圧を点火プラグ1に伝送するものである。本実施形態において、放電用電極41は、体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料により形成されている。尚、前記金属材料として、銅Cu、銀Ag、金Au、アルミニウムAl、亜鉛Zn、又は、これらのうちいずれかを主成分とする合金が用いられている。また、放電用電極41の点火プラグ側端部41Aは、交流電極42の点火プラグ側端部42Aよりも点火プラグ1側に位置しており、点火ケーブル4を点火プラグ1に接続した場合において、前記点火プラグ側端部41Aが端子金具16に接触するように構成されている。尚、点火プラグ側端部41Aはバネ状をなしており、放電用電極41と端子金具16とのより安定的な接触が図られている。交流電極42は、交流電源3と電気的に接続されており、交流電源3からの交流電力を点火プラグ1側に伝送する際に、交流電力の伝送経路となるものである。本実施形態において、交流電極42は、曲げやねじれに対する耐久性に優れた平編導線平板状に編まれた導線を筒状に形成してなるものであり、自身の内周面が放電用電極41の外周面と対向するように放電用電極41の外周に配置されている。また、交流電極42は、放電用電極41と同様に、体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料により形成されている。絶縁体43は、筒状をなすとともに、放電用電極41と交流電極42との間に配置されている。また、絶縁体43は、絶縁性のセラミックにより形成されており、本実施形態では、絶縁性のセラミックとしてチタン酸バリウムBaTiO3が用いられている。尚、他のセラミック例えば、PbTiO3やAl2O3等や耐熱性樹脂等を用いて絶縁体43を形成することとしてもよい。また、図4に示すように、絶縁体をセラミック単体により構成することなく、セラミック51と、当該セラミック51の内部に設けられ、セラミック51を介して間欠的に配置された複数のリング状の樹脂例えば、エポキシ樹脂等又はゴム例えば、シリコーンゴムやフッ素ゴム等52とにより絶縁体53を構成することとしてもよい。尚、このような絶縁体53は、円環状をなすセラミック製のリング部材と、同じく円環状をなす樹脂又はゴム製のリング部材とを交互に積層してなるパイプ部材を形成した上で、当該パイプ部材の内周及び外周にセラミックからなる筒状部材を設けることで得ることができる。また、セラミックと、樹脂又はゴムとにより絶縁体を形成する場合において、絶縁体の形状は特に限定されるものではない。従って、例えば、図5aに示すように、それぞれリング状をなすセラミック54と樹脂又はゴム55とが交互に積層されてなる絶縁体56を用いることとしてもよいし、図5bに示すように、筒状をなすセラミック57と放電用電極41及び交流電極42との間に、筒状をなす樹脂又はゴム58がそれぞれ配置されてなる絶縁体59を用いることとしてもよい。図3に戻り、上述した放電用電極41と、交流電極42と、両電極41,42に挟まれた絶縁体43とによって円柱状のコンデンサ46が形成されている。本実施形態では、上述の通り、交流電源3から供給される交流電力の発振周波数が50kHz以上100MHz以下に設定されているが、この発振周波数に対応してコンデンサ46の静電容量が設定されている。すなわち、コンデンサ46の静電容量をCFとし、交流電力の発振周波数をfHzとしたとき、C≧0.0005FHz/fを満たすように、コンデンサ46の静電容量が設定されている。前記第2絶縁体44は、シールド部材45の内部に設けられるとともに、少なくともその一部が交流電極43の外周側に位置している。また、第2絶縁体44は、点火ケーブル4を点火プラグ1に接続する際に、点火プラグ1の絶縁碍子12及び端子金具16が挿通される取付穴44Hを備えている。さらに、第2絶縁体44は、誘電率の比較的小さく、可塑性を有する所定の絶縁材料例えば、樹脂やゴム等により構成されている。そのため、絶縁体43の誘電率は、第2絶縁体44の誘電率よりも大きなものとなっている。シールド部材45は、筒状の平編導線からなり、第2絶縁体44の外周に配置されている。また、シールド部材45の点火プラグ1側端部は、エンジンENに接触し接地された状態にある主体金具13の後端部に接触しており、ひいてはシールド部材45が接地された状態となっている図2参照。加えて、本実施形態では、点火プラグ1に対する交流電力の導電経路の外周に、前記シールド部材45や、当該シールド部材45と電気的に接続され接地された状態にある筒状の外部導体47が設けられている。このため、交流電力の導電経路において、電力の反射や外部への電磁波ノイズの放射が防止され、点火プラグ1に対して交流電力がより確実に供給されるようになっている。以上詳述したように、本実施形態によれば、放電用電源2から供給された電圧により点火プラグ1にて火花を生じさせた上で、当該火花に対して交流電源3からの交流電力が投入されるように構成されている。従って、交流電力により火花が強化されて、火花をより大きく成長させることができ、その結果、着火性を飛躍的に向上させることができる。また、電圧の印加により火花を生じさせるため、交流電力のみを投入して火花を生じさせる場合のように、要求電圧を出力できないといった事態が生じにくく、失火の発生をより確実に防止することができる。さらに、点火ケーブル4は、放電用電極41、交流電極42、及び、両電極41,42に挟まれた絶縁体43を備えており、点火プラグ1と交流電源3との間に、両電極41,42及び絶縁体43により形成されたコンデンサ46が介在されている。従って、発振周波数が50kHz以上と比較的高周波数の交流電力については、コンデンサ46を透過して点火プラグ1に投入される一方で、放電用電源2から出力される比較的低周波数の電流については、コンデンサ46の存在により交流電源3側への流入が抑制されることとなる。そのため、点火プラグ1に対して十分な電圧を投入することができ、火花をより確実に発生させることができる。また、点火コイル21の存在により、放電用電源2側への交流電力の流入を防止することができる。その結果、上述した着火性の向上効果をより確実に発揮させることができる。加えて、本実施形態によれば、交流電力の発振周波数が100MHz以下と十分に小さなものとされている。従って、交流電力の波長を十分に大きくすることができ、点火プラグ1や点火ケーブル4の内部における共振の発生をより確実に防止することができ、上述した着火性の向上効果をより一層確実に発揮させることができる。また、点火プラグ等の設計を細かく調節することなく共振の発生を防止できるため、点火プラグ等における設計の自由度を十分に確保でき、さらに、従前から一般に利用されてきた点火プラグを特別な調節を施すことなくそのまま用いることができる。併せて、コンデンサ46の静電容量CFが、交流電力の発振周波数fHzに対して、C≧0.0005FHz/fを満たすように設定されている。従って、交流電力がコンデンサ46を透過するにあたって、交流電力の損失がより一層低減することとなり、ひいては着火性の更なる向上を図ることができる。また、本実施形態においては、絶縁体43の誘電率が、第2絶縁体44の誘電率よりも大きなものとされている。従って、コンデンサ46交流電極42に投入された交流電力が、第2絶縁体44を介して、低電位側のエンジンENへと伝送されてしまうといった事態をより確実に防止することができる。その結果、伝送時における交流電力の損失をより一層確実に低減させることができ、火花を一層効果的に成長させることができる。加えて、絶縁体43が耐熱性及び耐電圧性の面で非常に優れるBaTiO3により形成されているため、コンデンサ46の耐久性を飛躍的に高めることができる。その結果、優れた着火性をより長期間に亘って維持することができる。また、BaTiO3は極めて高い誘電率を有するため、コンデンサ46の静電容量をより一層増大させることができる。従って、交流電力がコンデンサ46を透過する際の交流電力の透過率をより一層向上させることができ、着火性を一層向上させることができる。さらに、絶縁体をセラミックと樹脂又はゴムとの複合材料により形成した場合には、機械的な衝撃や熱衝撃に対して樹脂やゴムが緩衝材として機能することとなり、コンデンサの耐久性をより一層高めることが可能となる。また、点火ケーブル4の柔軟性が向上し、点火ケーブル4の取り回しが容易となる。さらに、放電用電極41、及び、交流電極42は、体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料により形成されている。このため、伝送時における交流電力の損失を一層低減させることができ、火花に投入される交流電力をより増大させることができる。その結果、着火性をより一層向上させることができる。第2実施形態次に、第2実施形態について、上記第1実施形態との相違点を中心に説明する。上記第1実施形態においては、点火ケーブル4が絶縁体43を有しているが、本第2実施形態においては、図6に示すように、点火プラグ1の有する絶縁碍子12が、上記第1実施形態における絶縁体43と同等の機能を発揮するように構成されている。すなわち、本第2実施形態における点火ケーブル7は、点火プラグ1に接続された状態において、点火プラグ側端部が端子金具16プラグ電極11に接続される放電用電極71と、点火プラグ側端部が端子金具16プラグ電極11との間で絶縁碍子12を挟みこむようにして絶縁碍子12の外周に配置される交流電極72とを備えている。そして、点火ケーブル7を点火プラグ1に接続した状態において、プラグ電極11端子金具16と、交流電極72と、絶縁碍子12のうちプラグ電極11端子金具16及び交流電極72に挟まれた部位とによりコンデンサ73が形成されるように構成されている。尚、コンデンサ73の静電容量をCFとし、交流電力の発振周波数をfHzとしたとき、C≧0.0005FHz/fを満たすようにプラグ電極11に対する交流電極72の対向面積や絶縁碍子12の厚さ等が設定されている。また、本第2実施形態においては、交流電極72と主体金具13との間の絶縁碍子12の表面に沿った最短距離SL1、及び、交流電極72とプラグ電極11端子金具16との間の絶縁碍子12の表面に沿った最短距離SL2がそれぞれ5mm以上となるように、点火ケーブル7を点火プラグ1に取付けた際の点火プラグ1に対する交流電極72の相対位置が設定されている。さらに、交流電極72の点火プラグ側端部には、締付部としての環状のコネクタスプリング72Cが設けられている。これにより、点火ケーブル7を点火プラグ1に接続した状態において、交流電極72が絶縁碍子12を径方向に締付け可能とされている。また、点火ケーブル7のシールド部材74の点火プラグ側端部にも、環状のコネクタスプリング74Cが設けられており、点火ケーブル7を点火プラグ1に接続した状態において、シールド部材74が主体金具13を径方向に締付け可能とされている。尚、絶縁碍子12は、絶縁性セラミック例えば、BaTiO3やPbTiO3、Al2O3等により形成されている。また、放電用電極71及び交流電極72のうち絶縁碍子12を挟んで対向する部位は、上記第1実施形態と同様に、体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料例えば、Cu、Ag、Au、Al、Zn、又は、これらのうちいずれかを主成分とする合金により構成されている。以上、本第2実施形態によれば、基本的には上記第1実施形態と同様の作用効果が奏されることとなる。加えて、点火プラグ1が一般的に有する絶縁碍子12を利用してコンデンサ73を形成するため、点火ケーブルにコンデンサを設ける場合と比較して、製造コストを効果的に低減させることができる。さらに、交流電極72の点火プラグ1側端部にコネクタスプリング72Aが設けられているため、絶縁碍子12と交流電極72とをより安定的に接続することができる。その結果、プラグ電極11、絶縁碍子12、及び、交流電極72によりコンデンサ73をより確実に形成することができる。また、交流電極72と主体金具13との間の絶縁碍子12の表面に沿った最短距離SL1、及び、交流電極72とプラグ電極11端子金具16との間の絶縁碍子12の表面に沿った最短距離SL2がそれぞれ5mm以上と十分に大きく確保されている。従って、交流電極72と主体金具13又は端子金具16との間における電流のリークをより確実に防止することができ、ひいては失火の発生を一層効果的に抑制することができる。次に、上記実施形態によって奏される作用効果を確認すべく、コンデンサの静電容量を種々変更した点火システムのサンプルを作製し、各サンプルについて着火性評価試験を行った。着火性評価試験の概要は次の通りである。すなわち、各サンプルの点火プラグを排気量2000cc、4気筒DOHCエンジンに取付けた上で、空燃比A/Fを17に設定した。そして、交流電源の電力を300Wとした上で、交流電力の発信周波数を100MHz、10MHz、1MHz、又は、50kHzと変化させて各サンプルに対して1000回電力を投入し、1000回中に発生した失火異常放電の回数を測定するとともに、失火の発生割合失火率を算出した。図7に、当該試験の試験結果を示す。尚、図7においては、発信周波数を100MHzとした際の試験結果を丸印で示し、発信周波数を10MHzとした際の試験結果を三角で示す。また、発信周波数を1MHzとした際の試験結果を四角で示し、発信周波数を50kHzとした際の試験結果をバツ印で示す。図7に示すように、発信周波数を100MHzとした場合には、コンデンサの静電容量を5pF以上とすることで、発信周波数を10MHzとした場合には、コンデンサの静電容量を50pF以上とすることで、発信周波数を1MHzとした場合には、コンデンサの静電容量を500pF以上とすることで、発信周波数を50kHzとした場合には、コンデンサの10000pF以上とすることで、すなわち、発信周波数をfHzとし、コンデンサの静電容量をCFとしたとき、C≧0.0005FHz/fを満たすようにコンデンサの静電容量等を設定することで、失火率が3未満となり、優れた着火性を実現できることが明らかとなった。これは、コンデンサの静電容量を大きくしたことで、交流電力がコンデンサをより確実に透過することとなり、ひいては火花に対して交流電力がより確実に投入されたためであると考えられる。以上の試験結果より、着火性の向上を図るべく、C≧0.0005FHz/fを満たすようにコンデンサの静電容量等を設定することが好ましいといえる。次いで、絶縁体をポリフェニレンサルファイド樹脂PPS、チタン酸鉛PbTiO3、チタン酸バリウムBaTiO3、又は、BaTiO3とシリコーンゴムSiゴムとの複合材料により形成した点火システムのサンプルを作製し、各サンプルについて耐久性評価試験を行った。耐久性評価試験の概要は次の通りである。すなわち、サンプルの点火プラグを排気量2000ccの4気筒DOHCエンジンに取付けた上で、全開状態=4000rpmで30分間エンジンを動作させた後、30分間アイドリング状態とすることを繰り返し行い、絶縁体のうち放電用電極及び交流電極に挟まれた部位つまり、コンデンサを形成する部位に貫通が生じるまでの時間耐久時間を測定した。図8に、当該試験の試験結果を示す。尚、各サンプルともに、コンデンサの静電容量を200pFとした。また、交流電源の出力電力を300Wとし、交流電力の発振周波数を50MHzとした。図8に示すように、絶縁体を耐熱性に優れるセラミックPbTiO3、又は、BaTiO3や複合材料により形成したサンプルは、優れた耐久性を有し、特に絶縁体をBaTiO3により形成したサンプルは、耐久時間が約400時間となり、非常に優れた耐久性を有することが確認された。また、絶縁体をセラミックとゴムとの複合材料により形成したサンプルは、耐久時間が1000時間を超え、極めて優れた耐久性を有することが確認された。これは、ゴムが振動や電極等の熱膨張に対する緩衝材として機能し、コンデンサの機械的な衝撃や熱衝撃に対する強度が向上したことによると考えられる。尚、上記試験では、セラミック及びゴムからなる複合材料を用いて試験を行ったが、ゴムに代えて樹脂を用いた場合であっても、同様の結果が得られると考えられる。以上の試験結果より、耐久性の向上を図るべく、絶縁体をセラミックにより形成することが好ましく、特にBaTiO3やセラミック及びゴム等の複合材料により絶縁体を形成することがより好ましいといえる。次に、放電用電極、及び、交流電極のうち絶縁体を挟んで対向する部位の構成金属を種々変更した点火システムのサンプルを作製し、各サンプルについて上述の着火性評価試験を行った。図9に、当該試験の試験結果を示す。また、表1に、各金属における体積抵抗率及び磁性の有無を示す。尚、コンデンサの静電容量、及び、交流電力の発信周波数は、C≧0.0005FHz/fを満たすように設定した。図9及び表1に示すように、各サンプルともに失火率が3.0未満となり、優れた着火性を有していたが、特に体積抵抗率が0.10μΩm以下であり、かつ、磁性を持たない金属を用いたサンプルは、失火率が1.0未満となり、着火性に極めて優れることが明らかとなった。これは、伝送時における交流電力の損失が抑制され、火花に投入される交流電力がより増大したためであると考えられる。また特に、金属材料として、Cu、Ag、Au、Al、又は、Znを用いたサンプルは、一層優れた着火性を実現できることが確認された。以上の試験結果より、着火性の更なる向上を図るべく、放電用電極、及び、交流電極のうち少なくとも絶縁体を挟んで対向する部位を体積抵抗率が0.1μΩm以下で、かつ、磁性を持たない金属材料により形成することが好ましいといえる。また、このような金属材料の中でも、より一層優れた着火性を実現するという点において、体積抵抗率が比較的低いCuやAg等、又は、これらのうちいずれかを主成分とする金属を用いることが一層好ましいといえる。次いで、上記第2実施形態に相当する点火システムにおいて、交流電極と端子金具との間の絶縁碍子の外表面に沿った最短距離を種々変更した点火システムのサンプルを作製するとともに、各サンプルにおいて放電用電極に印加する電圧放電用電源の電圧を徐々に増大させ、交流電極と端子金具との間で電流のリークが生じた際の放電電圧を測定した。図10に、当該試験の試験結果を示す。図10に示すように、前記最短距離を5mm以上としたサンプルは、放電電圧が30kV以上となり、電流のリークが極めて生じにくいことが明らかとなった。以上の試験結果より、電流のリークを防止すべく、前記最短距離を5mm以上とすることが好ましいといえる。尚、交流電極と主体金具との間の絶縁碍子の外表面に沿った最短距離についても、両者の間における電流のリークを防止すべく、5mm以上とすることが好ましいといえる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記第2実施形態において、プラグ電極11は、中心電極15、端子金具16、及び、ガラスシール層18から構成されているが、電波雑音の抑制を図るべく、図11に示すように、プラグ電極81に抵抗体82例えば、導電性材料及びガラス粉末を含んでなる抵抗体組成物を焼成させたものを介在させることとしてもよい。尚、抵抗体82を設けるにあたっては、点火ケーブル7を点火プラグ8に接続した状態において、交流電極72と、プラグ電極81と、絶縁碍子83のうち両者の間に挟み込まれた部位とにより形成されるコンデンサ84を、抵抗体82よりも点火プラグ1の先端側すなわち、中心電極85と接地電極86との間に形成される間隙87側に設けることが好ましい。この場合には、放電用電源2からの電圧の導電経路上にのみ抵抗体82が存在し、交流電力の導電経路上に抵抗体82が存在しないため、抵抗体82による交流電力の損失を防止することができ、着火性の向上効果をより確実に発揮させることができる。b上記第1実施形態において、コンデンサ46は、放電用電極41の外周に筒状の交流電極42が設けられた構成となっているが、コンデンサの構成は特に限定されるものではない。従って、例えば、図12に示すように、放電用電極91が外周側に配置され、交流電極92が内周側に配置されてなるすなわち、両電極の位置が入れ替えて構成されてなるコンデンサ93を用いることとしてもよい。尚、この場合には、交流電極92の点火プラグ側端部92Aよりも点火プラグ1側に放電用電極91の点火プラグ側端部91Aが位置するとともに、放電用電極91の点火プラグ側端部91Aが点火プラグ1に接続される。また、図13に示すように、板状の放電用電極94が絶縁体95を挟んで板状の交流電極96と対向してなるコンデンサ97を用いることとしてもよい。さらに、図14に示すように、点火ケーブルの長手方向と直交する断面において、少なくとも一部が渦巻き状をなす放電用電極111と、少なくとも放電用電極111の渦巻き状部分と対向する部位が渦巻き状をなす交流電極112と、放電用電極111の渦巻き状部分及び交流電極112の渦巻き状部分の間に配置される絶縁体113とを備えるコンデンサ114を用いてもよい。尚、放電用電極111や交流電極112のうち渦巻き状部分を点火ケーブルの長手方向に沿って延びるように構成することで、両電極111,112の対向面積を大きく確保することができ、コンデンサ114の静電容量を容易に増大させることができる。併せて、図15に示すように、第1主電極板115A、及び、第1主電極板115Aから延び、第1主電極板115Aの長手方向と直交する方向に沿って並ぶ複数の第1補助電極板115Bを備える放電用電極115と、放電用電極115の長手方向に沿って延びるとともに第1主電極板115Aと対向する第2主電極板116A、及び、第2主電極板116Aから延び、第2主電極板116Aの長手方向と直交する方向に沿って第1補助電極板115Bと交互に並ぶ複数の第2補助電極板116Bを備える交流電極116すなわち、それぞれが断面くし歯状をなす電極115,116と、両補助電極板115B,116Bの間に配置される絶縁体117とを有するコンデンサ118を用いてもよい。尚、コンデンサ97,114,118が筒状の第2絶縁体の内周に配置されるように構成してもよい。この場合には、絶縁体の誘電率を第2絶縁体の誘電率よりも大きくすることが好ましい。c上記実施形態では、放電用電源2や交流電源3からの電力がディストリビュータを介して各点火プラグ1に供給されているが、各点火プラグ1ごとに放電用電源2や交流電源3を設けることとしてもよい。"