高周波電源に第1の同軸ケーブルによって接続された送電側共鳴コイル部から受電側共鳴コイル部へ非接触の共鳴作用によって電力を伝送する共鳴式非接触給電システムであって、前記送電側共鳴コイル部を良導体で外側から覆って収容するとともに、前記第1の同軸ケーブルの外導体によって前記高周波電源の筐体に電気的に接続される送電側シールド部と、を備え、前記送電側シールドの大きさは、前記送電側共鳴コイル部の電磁結合に影響を及ぼさないように設定されており、前記送電側共鳴コイル部は、前記送電側シールドに収容された状態で、前記送電側シールドからはみ出さないように設定されていることを特徴とする共鳴式非接触給電システム。前記受電側共鳴コイル部と負荷装置とを電気的に接続する第2の同軸ケーブルと、前記受電側共鳴コイル部を良導体で外側から覆って収容するとともに、前記第2の同軸ケーブルの外導体によって前記負荷装置の筐体に電気的に接続される受電側シールド部と、を備え、前記受電側シールドの大きさは、前記受電側共鳴コイル部の電磁結合に影響を及ぼさないように設定されており、前記受電側共鳴コイル部は、前記受電側シールドに収容された状態で、前記受電側シールドからはみ出さないように設定されていることを特徴とする請求項1に記載の共鳴式非接触給電システム。前記送電側シールドは、前記受電側共鳴コイル部側に、電磁結合に影響を及ぼさない材質及び構造の第1のフタ体を備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の共鳴式非接触給電システム。前記受電側シールドは、前記送電側共鳴コイル部側に、電磁結合に影響を及ぼさない材質及び構造の第2のフタ体を備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の共鳴式非接触給電システム。ところで、特許文献2や特許文献3で開示するリッツ線を用いた技術によると、伝送損失を低減することはできるものの、特性インピーダンスのばらつきを低減することはできないという課題があった。そのため、共鳴法に使用される周波数帯域数MHz~数10MHzでは、改善効果が少ない。その結果、車両の充電に用いられるような規模の大きなシステムの伝送路伝送線としては、特性インピーダンスのばらつきが少なく伝送効率が良好である同軸ケーブルが用いられることが多い。しかし、図3に示すように、共鳴法を用いたシステム構成において、同軸ケーブルを使用した場合、次のような課題がある。1伝送路にて同軸ケーブルを使用した場合、電流が一次側の同軸ケーブル送電側同軸ケーブル60の同軸ケーブル外導体64内側だけでなく外側にも流れてしまい、放射電磁界が発生する。2一次コイル30から一部の電磁界が同軸ケーブル外導体64と結合し、誘導電流が流れることで放射電磁界が発生する。3二次共鳴コイル45からの電磁界の全てが二次コイル40と結合するわけでなく、一部の電磁界が受電側同軸ケーブル70の同軸ケーブル外導体74と結合して誘導電流が流れることで放射電磁界が発生する。また、これらの課題を伝送効率の観点から検討してみると、図1では理想化されたモデルであることから電磁エネルギーが全て負荷に供給されるものとされているのに対して、図2や図3の構成では、一部の電磁エネルギーが損失している。一般的な対策手法として、図4に示すように、システム全体をシールド99で覆う手法が考えられる。しかしながら、この手法では、伝送損失の原因となる誘導電流の発生を防ぐことができない。また、電源操作に支障をきたしたり、装置全体の重量が増大してしまい実装が難しくなるという課題がある。特に車両等に実装する場合には、車両の重量増加に伴うエネルギー消費効率の低下が顕著になることから、より現実的な別の技術が求められていた。本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、上記課題を解決する技術を提供することを目的とする。本発明のある態様は、高周波電源に第1の同軸ケーブルによって接続された送電側共鳴コイル部から受電側共鳴コイル部へ非接触の共鳴作用によって電力を伝送する共鳴式非接触給電システムであって、前記送電側共鳴コイル部を良導体で外側から覆って収容するとともに、前記第1の同軸ケーブルの外導体によって前記高周波電源の筐体に電気的に接続される送電側シールド部と、を備え、前記送電側シールドの大きさは、前記送電側共鳴コイル部の電磁結合に影響を及ぼさないように設定されており、前記送電側共鳴コイル部は、前記送電側シールドに収容された状態で、前記送電側シールドからはみ出さないように設定されている。また、前記受電側共鳴コイル部と負荷装置とを電気的に接続するに第2の同軸ケーブルと、前記受電側共鳴コイル部を良導体で外側から覆って収容するとともに、前記第2の同軸ケーブルの外導体によって前記負荷装置の筐体に電気的に接続される受電側シールド部と、を備え、前記受電側シールドの大きさは、前記受電側共鳴コイル部の電磁結合に影響を及ぼさないように設定されており、前記受電側共鳴コイル部は、前記受電側シールドに収容された状態で、前記受電側シールドからはみ出さないように設定されてもよい。また、前記送電側シールドは、前記受電側共鳴コイル部側に、電磁結合に影響を及ぼさない材質及び構造の第1のフタ体を備えてもよい。また、前記受電側シールドは、前記送電側共鳴コイル部側に、電磁結合に影響を及ぼさない材質及び構造の第2のフタ体を備えてもよい。本発明によれば、共鳴式非接触給電システムにおいて、伝送効率の低下を防止し、不要な放射電磁界を低減する技術を提供することができる。以下、発明を実施するための形態以下、実施形態というを、図面を参照しつつ説明する。本実施形態の概要は次の通りである。本実施形態の共鳴式非接触給電システムでは、一次側及び二次側の共鳴コイル部の周囲を金属ケース金属シールドで覆い、その金属ケースを同軸線ケーブルの外導体と電気的に接続する。このような構成とすることで、簡易的かつ低コストで伝送効率を向上させることができ、さらに放射電磁界を低減できる。また、共鳴コイル部の周囲にのみ金属ケースを配置することで、システム全体をシールドするよりも、重量を軽量化することができる。これによって、車両等の移動体に搭載された場合であっても、重量増によるエネルギー消費量の増加を抑制することができる。以下、具体的に説明する。図5は、本実施形態に係る共鳴式非接触給電システム10の構成を模式的に示す図である。図3や図4の共鳴式非接触給電システム510と異なる構成は、送電側金属シールド金属ケース80及び受電側金属シールド金属ケース90を設けた構成にあり、他の構成については同様の構成となっており、同様の構成要素については一部同一符号をしている。また、共鳴式非接触給電システムにおける電力伝送原理については、引用文献1に開示の技術を用いることができるので、ここでは詳細な説明は省略する。共鳴式非接触給電システム10は、送電側一次側ディバイスとして、高周波電源20と、一次コイル30と、一次共鳴コイル35とを備える。一次コイル30は送電側同軸ケーブル60を用いて高周波電源20に接続されている。より具体的には、高周波電源20は、電源筐体24の内部に発振源22を備え、送電側同軸ケーブル60によって一次コイル30に接続されている。また、電源筐体24はグランドGNDに接地されている。接地の態様については、専用アース線で接地されてもよいし、ACケーブルのFG線等で接地されてもよい。さらに、共鳴式非接触給電システム10は、送電側金属シールド80を備え、一次コイル30及び一次共鳴コイル35の周囲を覆っている。詳細な構造を図6~9で説明するが、送電側金属シールド80は、例えば、受電側二次側;図示右側が開口となっているスチール製や銅製等の良導体の金属でできた円筒状又は直方体を呈している。つまり送電側金属シールド80のシールド側面82は、一次コイル30及び一次共鳴コイル35の周囲を前記の開口を除いて完全に覆っている。なお、送電側金属シールド80は、円筒形状に限る趣旨ではなくシールドケースとして機能する形状であればよい。また、材質についても導電体であればよい。また、送電側金属シールド80のシールド底面84には、高周波電源20と一次コイル30との間の伝送路のための伝送用開口が設けられており、その伝送用開口に送電側同軸ケーブル60が接続されている。より具体的には、送電側同軸ケーブル60の同軸ケーブル外導体64の一方の端部図示右側が、送電側金属シールド80のシールド底面84に接続されている。また、同軸ケーブル外導体64の他方の端部図示左側が、高周波電源20の電源筐体24に接続されている。さらに、同軸ケーブル内導体62は、高周波電源20の発振源22と一次コイル30とを直接接続している。一方、共鳴式非接触給電システム10は、受電側二次側ディバイスとして、負荷装置50と、二次コイル40と、二次共鳴コイル45とを備える。負荷装置50の負荷筐体54の内部には充電池等の負荷52が設けられる。負荷装置50と二次コイル40とは受電側同軸ケーブル70によって接続されている。また、送電側の送電側金属シールド80と同様に、共鳴式非接触給電システム10は、二次コイル40と二次共鳴コイル45とを覆う受電側金属シールド90を備える。具体的には、受電側金属シールド90は、例えば、送電側一次側;図示左側が開口となっているスチール製や銅製等の良導体金属でできた円筒状又は直方体を呈している。つまり受電側金属シールド90のシールド側面92は、二次コイル40及び二次共鳴コイル45の周囲を前記の開口を除いて完全に覆っている。なお、受電側金属シールド90は、円筒状又は直方体の形状に限る趣旨ではなく、シールドケースとして機能する形状であればよい。また、材質についても導電体であればよい。また、受電側金属シールド90のシールド底面94には、負荷装置50と二次コイル40との間の伝送路のための伝送用開口が設けられており、その伝送用開口に受電側同軸ケーブル70が接続されている。より具体的には、受電側同軸ケーブル70の同軸ケーブル外導体74の一方の端部図示左側が、受電側金属シールド90のシールド底面94に接続されている。同軸ケーブル外導体74の他方の端部図示右側が、負荷装置50の負荷筐体54に接続されている。同軸ケーブル内導体72は、負荷筐体54内部の負荷52と直接接続している。つぎに図6~9を参照して送電側金属シールド80について詳細に説明する。なお、受電側金属シールド90についても同様の構造であり説明は省略する。図6に示すように、送電側金属シールド80と送電側同軸ケーブル60とは、コネクタによって接続される。具体的には、送電側金属シールド80のシールド底面84には、送電側同軸ケーブル60との接続のために同軸メスコネクタ部86が設けられている。同軸メスコネクタ部86の中心側のソケット87は、一次コイル30の一端に接続される。また、同軸メスコネクタ部86の外周ネジ部89は一次コイル30の他方の端部に接続される。送電側同軸ケーブル60には、同軸メスコネクタ部86とネジ嵌合する為に、同軸オスコネクタ部66が設けられている。同軸オスコネクタ部66の外周部分は、同軸ケーブル外導体64に接続しており、また、内面側がネジ加工された内周ネジ部69となっており、同軸メスコネクタ部86とネジ嵌合する。図6bに示すように、同軸メスコネクタ部86と同軸オスコネクタ部66とがネジ嵌合すると、同軸ケーブル内導体62の先端部が同軸メスコネクタ部86のソケット部87に挿入され電気的に接続する。また、外側では送電側金属シールド80と同軸ケーブル外導体64が、内周ネジ部69及び外周ネジ部89のネジ嵌合によって、電気的に接続される。これによって、発振源22から一次コイル30への伝送路が形成される。同様の構成により二次コイル40と負荷52とを接続する伝送路も形成される。また、図7に示すように、送電側金属シールド80の大きさは内径R1、一次コイル30及び一次共鳴コイル35が内部に収容された状態で、それらからシールド側面82の内面82aまでの距離L1が、一次側及二次側の電磁結合状態に影響を与えないように設定される。また、その距離L1の空間部分は、空気のみであってもよいし、電磁結合エリアを狭くする材料が挿入されてもよい。さらに、図8に示すように、一次コイル30及び一次共鳴コイル35は、送電側金属シールド80の内部に完全に収容されるようになっている。つまり、一次共鳴コイル35の最も二次側の位置35aがシールド側面82の前端部分83より内側図示で左側になっていればよい。したがって、シールド側面82の前端部分83が、図示の破線部82bで示すように長く形成されてもよい。このよな構成とすることで、送電側金属シールド80と受電側金属シールド90の間の空間S1から漏れる電磁界を大幅に低減することができる。またさらに、図9に示すように、送電側金属シールド80の二次側開口部分前端部分83をフタ体88で覆ってもよい。フタ体88は、例えば、電磁結合に影響を及ぼさない例えば樹脂で形成される。フタ体88を設けることで一次共鳴コイル35等への物理的なアクセスを制限し、規格等で定められた運用が容易になる。そして、以上の構成を有する共鳴式非接触給電システム10では、発振源22から一次コイル30への伝送路及び負荷52から二次コイル40への伝送路が形成された状態において、発振源22は、例えば数MHz~数10MHzの高周波を発振し、一次コイル30に供給される。一次共鳴コイル35は一次コイル30の電力を増幅し、二次共鳴コイル45に向けた電磁界を発生させる。二次共鳴コイル45は、一次共鳴コイル35で発生した電磁界と結合し、二次コイル40に誘導電流を生じさせる。その結果、負荷52に電力が供給されることになる。このとき、上述したように従来の共鳴式非接触給電システム510の送電側では、送電側同軸ケーブル60の同軸ケーブル外導体64内側だけでなく外側をも通じて接地GNDに誘導電流が流れ込むことから、送電側同軸ケーブル60の周囲に放射電磁界が発生していた。共鳴式非接触給電システム510の受電側では、二次共鳴コイル45からの電磁界の全てが二次コイル40と結合せずに、一部の電磁界が同軸ケーブル外導体74と結合し伝送損失となる誘導電流を発生させ、その結果、受電側同軸ケーブル70の周囲に放射電磁界を発生させていた。しかし、本実施形態では、送電側同軸ケーブル60及び受電側同軸ケーブル70内への伝送エネルギーの収集が向上している。つまり、送電側一次側の共鳴部一次コイル30及び一次共鳴コイル35の周囲を送電側金属シールド80で覆い、送電側金属シールド80と送電側同軸ケーブル60の同軸ケーブル外導体64を電気的に接続しているので、送電側の同軸ケーブル外導体64の外側に流れ出ていた電流を内側に収集することができる。送電側金属シールド80と受電側金属シールド90との間の空間S1から外部に電磁界が漏れる可能性はあるが、従来と比較すると大きく低減することができているため、送電側同軸ケーブル60や受電側同軸ケーブル70の周囲に発生する放射電磁界は非常に弱くなっている。同様に、受電側二次側の共鳴部二次コイル40及び二次共鳴コイル45の周囲を受電側金属シールド90で覆い、受電側金属シールド90と受電側同軸ケーブル70の同軸ケーブル外導体74を電気的に接続しているので、受電側の同軸ケーブル外導体74の外側に流れ出ていた電流を同軸ケーブル外導体74の内側に収集することができる。その結果、伝送効率の向上と放射電磁界の低減を実現することができる。そして、簡易的かつ低コストで伝送効率を向上させることができ、さらに放射電磁界を低減できるため、例えば、移動体である車両電気自動車に搭載されるに好適である。つぎに、図10~13を参照して、本実施形態の共鳴式非接触給電システム10と従来技術の共鳴式非接触給電システム510において、放射電磁界及び伝送効率を計測したのでその結果を説明する。図10は、従来技術の共鳴式非接触給電システム510に対応する測定系のシステム構成を示し、図11は電磁界強度電界及び放射電磁界の測定結果を示す。同様に、図12は、本実施形態の共鳴式非接触給電システム10に対応する測定系のシステム構成を示し、図13は電磁界強度電界及び放射電磁界の測定結果を示す。図10と図12の測定系のシステム構成の概要は以下の通りである。1高周波電源20:周波数13.56MHZ±1MHz、出力電力3kW。2同軸ケーブル1送電側同軸ケーブル60:同軸ケーブル3mを高周波電力の伝送線として利用し、高周波電源20とループコイル一次コイル30とを接続する。電磁界測定箇所...5箇所50cm間隔3同軸ケーブル2受電側同軸ケーブル70:同軸ケーブル2mを高周波電力の伝送線として利用し、受電側ループコイル二次コイル40とアッテネータ負荷とを接続。4ループコイル30、40:銅製直径150mm、銅線直径5mm。送電側と受電側は同構造である。5共鳴コイル35、45:銅製直径300mm内径185mm、銅線直径5mm、ピッチ5mm渦巻き型。送電側と受電側とは同構造であり、コイル間距離200mm。6金属ケース送電側及び受電側金属シールド80、90<本実施形態図12のみ>:送電側及び受電側同軸ケーブル60、70の同軸ケーブル外導体64、74に接続されて、ループコイル30、40と共鳴コイル35、45を覆う。7負荷装置50:アッテネータで受電側の高周波電力を所定量減衰させ、スペクトラムアナライザにて信号レベルを測定する。測定条件の概要は以下の通りである。本実施形態の金属ケースを用いた共鳴式非接触給電システム10では図12に示す測定系により測定した。また、対比となる金属ケースを用いない従来タイプの共鳴式非接触給電システム510では図10に示す測定系により測定を行った。各測定点に電磁界センサを設置する。測定点から電磁界センサ面までの垂直距離を50mmとする。高周波電源20から、周波数13.56MHzの3kW電力を出力し、電磁界センサにより測定された電界の最高値、及び磁界の最高値を取得する。<基準状態直結の測定>同軸ケーブル1送電側同軸ケーブル60と同軸ケーブル2受電側同軸ケーブル70を直結する。高周波電源20から、周波数13.56MHzの3kW電力を出力する。受電側の負荷装置50に届く電力をスペクトラムアナライザで測定する。この電力をA100とする。直結状態で測定後、高周波電源20の出力を停止する。<金属ケース無しの構成の測定>同軸ケーブル1送電側同軸ケーブル60に送電コイル30、35を接続し、同軸ケーブル2受電側同軸ケーブル70に受電コイル40、45を接続する。共鳴式非接触給電システム510を図10の様に構成する。高周波電源20から、周波数13.56MHzの3kW電力を出力する。受電側の負荷装置50に届く電力をスペクトラムアナライザで測定する。この電力をB1とする。コイル間伝送効率を、次の式1により算出する。B1/A×100式1<金属ケース有りの構成の測定>同軸ケーブル1送電側同軸ケーブル60に送電コイル30、35を接続し、同軸ケーブル2受電側同軸ケーブル70に受電コイル40、45を接続する。共鳴式非接触給電システム10を図12の様に、金属ケース送電側及び受電側金属シールド80、90を追加して構成する。高周波電源から、周波数13.56MHzの3kW電力を出力する。受電側の負荷装置50に届く電力をスペクトラムアナライザで測定する。この電力をB2とする。コイル間伝送効率を、次の式1により算出する。B2/A×100式1測定結果は次の通りである。図11に示すように、従来技術の共鳴式非接触給電システム510では、送電側の磁界に関して、送電側同軸ケーブル60の全体に亘って、2500V/mを超える高い値が測定されている。また磁界に関しても、一次コイル30に近い位置に置いて、2.0A/m程度の値が測定されている。受電側の磁界に関して、二次コイル40の近くで2500V/mを超える高い値が測定されている。また、コイル間電力伝送効率は89であった。一方で、本実施形態の共鳴式非接触給電システム10に関しては、図13に示す測定結果となった。特に送電側で高かった電磁界が大きく低減していることが確認できる。また、電界に関しては、送電側及び受電側の両方で、ゼロに近い値となった。また、コイル間電力伝送効率は96であり、従来技術と比較して7の改善が得られた。以上、本発明を実施形態をもとに説明した。上記の実施形態は例示であり、各構成要素及びその組合せにいろいろな変形例が可能なこと、またそうした変形例も本発明の範囲にあることは当業者に理解されるところである。例えば、一次共鳴コイル35や二次共鳴コイル45は、一次コイル30や二次コイル40を用いたループ給電タイプ間接タイプであるが、直接給電するタイプの構成であってもよい。