"被処理液に含まれるイオン成分を除去するための通液型キャパシタであって、電気絶縁性を有する第1通液性シートと、電源に接続され、前記第1通液性シートの両側にそれぞれ積層配置された電極シートと、2枚の前記電極シートのそれぞれの外側に積層配置された導電性を有する多孔質シートと、2枚の前記多孔質シートのいずれかの外側に積層配置された電気絶縁性を有する第2通液性シートと、を備え、積層配置された前記第1通液性シート、前記電極シート、前記多孔質シート、および前記第2通液性シートが、スパイラル状に巻かれた状態で筒状体に収容されてなる、通液型キャパシタ。被処理液に含まれるイオン成分を除去するための通液型キャパシタであって、電気絶縁性を有する第1通液性シートと、前記第1通液性シートの両側にそれぞれ積層配置された導電性を有する多孔質シートと、電源に接続され、2枚の前記多孔質シートのそれぞれの外側に積層配置された電極シートと、2枚の前記電極シートのいずれかの外側に積層配置された電気絶縁性を有する第2通液性シートと、を備え、積層配置された前記第1通液性シート、前記多孔質シート、前記電極シート、および前記第2通液性シートが、スパイラル状に巻かれた状態で筒状体に収容されてなる、通液型キャパシタ。請求項1または2に記載の第1の通液型キャパシタと、前記第1の通液型キャパシタの後段に配置され、当該第1の通液型キャパシタの脱塩水管に接続された逆浸透膜装置と、を備えることを特徴とする、脱塩処理システム。前記第1の通液型キャパシタと前記逆浸透膜装置との間に、当該逆浸透膜装置を保護するための保安膜を具備してなるろ過装置が配置されており、当該ろ過装置を介して前記逆浸透膜装置が前記第1の通液型キャパシタの脱塩水管に接続されていることを特徴とする、請求項3に記載の脱塩処理システム。前記逆浸透膜装置の後段に配置され、当該逆浸透膜装置の濃縮水管に接続された請求項1または2に記載の第2の通液型キャパシタと、前記第2の通液型キャパシタからの脱塩水を前記第1の通液型キャパシタの上流側に戻す処理水返送管と、を備えることを特徴とする、請求項3または4に記載の脱塩処理システム。特許文献1、2に記載された通液型キャパシタにおいては、いずれも、電源に接続される電極シート状またはプレート状の両側にキャパシタ層を積層配置している。電極の両側にキャパシタ層を積層配置すると、電極の間隔は全て絶縁シートセパレータの厚みに2層分のキャパシタ層の層厚を加えたものとなる。電極の間隔が広くなると、電気抵抗が大きくなってしまう。次に、下水処理水、民間工場排水、海水などの逆浸透膜を用いた脱塩処理の問題点について記載する。逆浸透膜装置を用いて高濃度に被処理液を濃縮していくとスケール成分が析出してスケーリングを起こすという問題がある。従来は、スケーリングの発生を防止するために、スケール防止剤を被処理液に添加したり、回収率を下げた運転をしたりして対応している。スケール防止剤は高価であり、脱塩水の回収率を下げると装置が過大となってしまう。また、逆浸透膜の保護のためその前後に配置される保安膜MF膜、UF膜についても原水性状によっては、AlやMnによるスケーリングが生じる。この保安膜については、酸などの薬剤で洗浄してスケーリングを抑制している。特許文献1、2に記載されたような通液型キャパシタを逆浸透膜装置の前段に配置し、この通液型キャパシタで被処理液を前処理することで、スケーリングを防止することはできるが、被処理液を大量処理するという観点では、電気抵抗が大きい通液型キャパシタは不向きである。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであって、その第1の目的は、従来の通液型キャパシタよりも電極の間隔を狭くすることができるシート積層構造を備えた通液型キャパシタを提供することである。また、本発明の第2の目的は、逆浸透膜のスケーリングを防止し、かつ大量処理をも可能とする逆浸透膜を用いた脱塩処理システムを提供することである。本発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意検討した結果、複数のシートがスパイラル状に巻かれた状態において、セパレータ通液性シートの両側に電極電極シートが積層され、さらにその外側にキャパシタ層が積層されたシート積層構造とすることで、電極の片側のみにキャパシタ層が配置された構造となり、これにより前記第1の目的を達成できることを見出した。この知見に基づき第1の本発明が完成するに至ったのである。すなわち、第1の本発明の第1態様は、被処理液に含まれるイオン成分を除去するための通液型キャパシタであって、電気絶縁性を有する第1通液性シートと、電源に接続され前記第1通液性シートの両側にそれぞれ積層配置された電極シートと、2枚の前記電極シートのそれぞれの外側に積層配置された導電性を有する多孔質シートと、2枚の前記多孔質シートのいずれかの外側に積層配置された電気絶縁性を有する第2通液性シートと、を備え、積層配置された前記第1通液性シート、前記電極シート、前記多孔質シート、および前記第2通液性シートが、スパイラル状に巻かれた状態で筒状体に収容されてなる通液型キャパシタである。この構成によると、スパイラル状に巻かれた状態において、隣り合う電極電極シートの間隔は、第1通液性シートセパレータの厚みのみとなる部分が、全体の半数を占めることになる。特許文献1、2に記載されたように電極の両側にキャパシタ層を積層配置した場合に比べて電極間隔が狭くなる部分が圧倒的に多い。その結果、従来よりも電気抵抗が小さくなる。また、第1の本発明の第2態様は、被処理液に含まれるイオン成分を除去するための通液型キャパシタであって、電気絶縁性を有する第1通液性シートと、前記第1通液性シートの両側にそれぞれ積層配置された導電性を有する多孔質シートと、電源に接続され、2枚の前記多孔質シートのそれぞれの外側に積層配置された電極シートと、2枚の前記電極シートのいずれかの外側に積層配置された電気絶縁性を有する第2通液性シートと、を備え、積層配置された前記第1通液性シート、前記多孔質シート、前記電極シート、および前記第2通液性シートが、スパイラル状に巻かれた状態で筒状体に収容されてなる通液型キャパシタである。この構成によると、第1態様の通液型キャパシタと同様に、スパイラル状に巻かれた状態において、隣り合う電極電極シートの間隔は、第2通液性シートセパレータの厚みのみとなる部分が、全体の半数を占めることになる。次に、第2の本発明は、前記した通液型キャパシタ第1の通液型キャパシタと、この第1の通液型キャパシタの後段に配置され、当該第1の通液型キャパシタの脱塩水管に接続された逆浸透膜装置と、を備えることを特徴とする脱塩処理システムである。この構成によると、第1の通液型キャパシタによる前処理で、逆浸透膜装置に供給される被処理液のTDS溶解性の固形物濃度が下がる。その結果、従来のような高濃度にまで被処理液を逆浸透膜装置で濃縮する必要がなくなり、逆浸透膜のスケール発生を防止できる。また、電気抵抗が小さい通液型キャパシタを用いるので大量処理が可能となる。また第2の本発明において、前記第1の通液型キャパシタと前記逆浸透膜装置との間に、当該逆浸透膜装置を保護するための保安膜を具備してなるろ過装置が配置されており、当該ろ過装置を介して前記逆浸透膜装置が前記第1の通液型キャパシタの脱塩水管に接続されていることが好ましい。この構成によると、第1の通液型キャパシタによる前処理で、保安膜を具備してなるろ過装置に供給される被処理液のTDS溶解性の固形物濃度が下がる。その結果、保安膜のスケーリングをひき起こすAlやMnなどの濃度が低下するため保安膜のスケール発生を防止できる。なお、保安膜は、例えば、MFMicroFiltration、精密ろ過膜、UFUltraFiltration、限外ろ過膜のことである。さらに第2の本発明において、前記逆浸透膜装置の後段に配置され、当該逆浸透膜装置の濃縮水管に接続された、前記した通液型キャパシタ第2の通液型キャパシタと、この第2の通液型キャパシタからの脱塩水を前記第1の通液型キャパシタの上流側に戻す処理水返送管と、を備えることが好ましい。この構成によると、第2の通液型キャパシタで逆浸透膜装置の濃縮水をさらに脱塩し、得られた脱塩水を第1の通液型キャパシタの上流側に戻して再脱塩することにより、脱塩水の回収率を従来よりも高くできる。第1の本発明によると、隣り合う電極電極シートの間隔は、第1または第2通液性シートセパレータの厚みのみとなる部分が、全体の半数を占めることになる。結果として、従来の通液型キャパシタよりも全体として電極の間隔を狭くすることができる。第2の本発明によると、逆浸透膜装置の前段に第1の本発明に係る通液型キャパシタを配置することで、逆浸透膜のスケーリングを防止できる。また、電気抵抗が小さい通液型キャパシタを用いるので大量処理が可能となる。以下、本発明を実施するための形態について図面を参照しつつ説明する。被処理液は、下水処理水、民間工場排水、海水などである。まず、図1、2を参照しつつ、本発明の一実施形態に係る通液型キャパシタ1について説明する。図1aおよびbは、それぞれ、図2aに示す通液型キャパシタ1を構成するモジュール2の斜視図、およびモジュール2のシート配置を示す模式断面図である。通液型キャパシタの構成図2aに示したように、通液型キャパシタ1は、円筒状のモジュール2と、モジュール2を収容する円筒状のベッセル3筒状体とを有する。ベッセル3は、例えば市販のRO膜用ベッセルである。なお、ROとは、ReverseOsmosis逆浸透の略である。図2a中の矢印は、被処理液およびその流入方向を示している。モジュール図1に示すように、モジュール2は、複数のシートがスパイラル状に巻かれてなるものである。例えば、重ね合わせた積層配置した複数のシートを端部が閉止された管の周囲に巻き回して筒状とする。端部が閉止された管は必須ではないが、モジュール2の中心を被処理液が短絡して流れないような構造とする。スパイラル状に巻かれる複数のシートは、第1通液性シート7と、第1通液性シート7の両側にそれぞれ積層配置された電極シート6、8と、電極シート6、8のそれぞれの外側に積層配置された多孔質シート5、9と、多孔質シート5の外側に積層配置された第2通液性シート4とからなる例えば図1aのA部参照。積層配置したこれら複数のシートをスパイラル状に巻いてモジュール2を形成する。図1aのB部は、A部のとなりの巻回層である図3においても同様。通液性シートセパレータ通液性シート4、7は、被処理液の水路を確保するとともに、電極シート6、8同士の接触を防止するための電気絶縁性を有するシートである。通液性シートとして、ポリエステルなどの樹脂で形成されたあみ状シート、ろ紙、織布などが用いられる。電極シート電極シート6、8は、電源に接続されるシートであって、それぞれに電極端子部6a、8aが設けられている。電極シート6、8として、グラファイトフォイルなどの導電性屈曲性を有するシートが用いられる。多孔質シートキャパシタ層多孔質シート5、9は、例えば活性炭繊維布である。なお、多孔質シート5、9は、導電性を有する多孔質体であればよい。通液型キャパシタによる脱塩原理被処理液に含まれるイオン成分が塩化ナトリウムである場合を例にとり、通液型キャパシタによる脱塩原理を説明する。電極シート6を陰極とし、電極シート8を陽極と仮定する。図1bに矢印で示したように、被処理液をモジュール2に流すとともに、電極シート6、8に対して電圧を印加する。被処理液に含まれるナトリウムイオンは、電極シート6に接する陰極側の多孔質シート5に電気的に吸着され、塩素イオンは、電極シート8に接する陽極側の多孔質シート9に電気的に吸着される。その結果、モジュール2出口における塩化ナトリウム濃度は下がる脱塩。通水を継続すると多孔質シート5、9に対する両イオンの吸着がやがて飽和に達するので、適宜のタイミングで電極シート6と電極シート8とを短絡ショートさせたり逆接続したりする。これにより、多孔質シート5、9に吸着されていたナトリウムイオン、塩素イオンは脱離し、高濃度の塩化ナトリウムを含有する濃縮水がモジュール2出口より排出される。本実施形態では、スパイラル状のモジュールとしているため、すなわち、通液性シート4、7で螺旋状の水路としているため、特許文献2に記載されているような平板形状のものよりも容積効率が高い。したがって、本実施形態の通液型キャパシタ1は、被処理液の大量処理に適している。また、本実施形態のモジュール2によると、隣り合う電極シート6、8の間隔は、第1通液性シート7の厚みのみとなる部分が、全体の半数を占めることになる。すなわち、特許文献1、2に記載されたように電極の両側にキャパシタ層を積層配置した場合に比べて電極間隔が狭くなる部分が圧倒的に多くなる。その結果、従来よりも電気抵抗が小さくなる。電気抵抗が小さいので、本実施形態の通液型キャパシタ1は、被処理液の大量処理により適している。通液型キャパシタの変形例図2aでは、1つのベッセル3に1つのモジュール2を収容した通液型キャパシタ1としているが、通液型キャパシタ101として図2bに示したように、複数のモジュール2をベッセル3内に直列に収容してもよい。この場合、モジュール2の電極端子部6a、8a同士をコネクターで接続する。また、流入側のモジュール2端部、および隣接するモジュール2間に、流れの短絡防止のための整流板不図示を設けてもよい。モジュールの第2実施形態図3に示したシート配置とすることもできる。図3に示したように、スパイラル状に巻かれる複数のシートは、第1通液性シート7と、第1通液性シート7の両側にそれぞれ積層配置された多孔質シート5、9と、多孔質シート5、9のそれぞれの外側に積層配置された電極シート6、8と、電極シート6の外側に積層配置された第2通液性シート4とからなる例えば図3のA部参照。積層配置したこれら複数のシートをスパイラル状に巻いてモジュール2を形成する。本実施形態のモジュール32によっても、第1実施形態のモジュール2と同様に、スパイラル状に巻かれた状態において、隣り合う電極シートの間隔は、第2通液性シート4セパレータの厚みのみとなる部分が、全体の半数を占めることになる。実施例図1に示した第1実施形態のモジュール2、図4に示した比較例に係るモジュール50について、それぞれ、NaFフッ化ナトリウム水溶液を原水とし、電極シートおよび多孔質シートキャパシタ層の面積、印加電圧、ならびに被処理水の流量を同一として処理実験を行い、図5の結果を得た。比較例に係るモジュール50のシート配置を図4に示している。図4に示すように、比較例に係るモジュール50は、通液性シート4と、通液性シート4の両側にそれぞれ積層配置された多孔質シート5、9と、多孔質シート5、9のそれぞれの外側に積層配置された電極シート6、8とからなる。ここで、モジュール50は、スパイラル状に巻かれたものではなく、計5枚のシートを単に積層配置した重ね合わせただけのものである。実験条件実験条件を表1に示す。実験結果表1に示した運転条件実験条件により実験を行った結果得られた各装置の処理水NaF濃度の経時変化を図5に示している。第1実施形態のモジュール2を備えた装置の残留NaF濃度は、比較例に係るモジュール50を備えた装置に比べて速やかに低下しており、5分経過時点における処理水の残留NaFの濃度は、モジュール2を備えた装置で138mg/L、モジュール50を備えた装置で175mg/Lであった。キャパシタ層が飽和する前の段階においてイオンの吸着量は流れた電流の量に比例するため、モジュール2を備えた装置では、モジュール50を備えた装置よりも同一電圧で大きな電流を流せることがわかる。すなわち第1実施形態のモジュール2を備えた装置は、比較例に係るモジュール50を備えた装置に比べて電気抵抗が小さく、このモジュール2を備えた装置によると、モジュール50を備えた装置よりも効率的な処理が行えることがわかる。脱塩処理システム次に、図6~8を参照しつつ、本発明の一実施形態に係る脱塩処理システム100について説明する。なお、図6、7に示した第1通液型キャパシタ12、および第2通液型キャパシタ14は、例えば、いずれも、図2に示した通液型キャパシタ1や通液型キャパシタ101を複数、直列/又は並列に接続してなるものである。図6に示したように、脱塩処理システム100は、処理工程の上流側から順に、MF膜装置11、第1通液型キャパシタ12、および逆浸透膜装置13を有する。逆浸透膜装置13の濃縮水管27には第2通液型キャパシタ14が接続されている。なお、MFとは、MicroFiltration精密ろ過の略である。MF膜装置11は、逆浸透膜装置13を保護するための保安膜MF膜を具備してなるろ過装置である。MF膜装置11の入口には原水供給管21が接続されている。MF膜装置11と第1通液型キャパシタ12との間、および第1通液型キャパシタ12と逆浸透膜装置13との間は、それぞれ、処理水管22、および脱塩水管23で接続されている。逆浸透膜装置13の脱塩水出口には脱塩水管24が接続されている。また、第2通液型キャパシタ14の脱塩水出口には、処理水返送管29の上流端が接続され、処理水返送管29の下流端は原水供給管21に接続されている。MF膜装置11、第1通液型キャパシタ12、および第2通液型キャパシタ14には、それぞれ、排水管25、排水管26、および排水管28が接続されている。ここで、図7は、図6に示した脱塩処理システム100のマテリアルバランス図であり、図8は、従来技術に係る脱塩処理システムのマテリアルバランス図である。図8に示した脱塩処理システムは、MF膜装置11と逆浸透膜装置13とを直列に配置してなるシステムである。これら両マテリアルバランスは、処理流量:10,000m3/d、処理する原水のTDS:3,000mg/Lとした場合のものである。TDSとは、溶解性の固形物濃度のことをいう。図8に示したように従来技術に係る脱塩処理システムでは、逆浸透膜装置13の濃縮側でTDSが約5倍3,000mg/L→14,250mg/Lに濃縮される。このように濃縮側のTDSが高く、この脱塩処理システムでは、RO膜のスケーリングを防止するために被処理液にスケール防止剤の添加が必要となる。一方、図7に示したように本実施形態に係る脱塩処理システム100では、第1通液型キャパシタ12によるRO膜処理の前処理でTDSが1/5以下2,590mg/L→545mg/Lになっている。逆浸透膜装置13で濃縮側のTDSが約5倍になっても、その値は2,590mg/Lとなり、原水濃度3,000mg/L程度であって、従来システムのTDS:14,250mg/Lよりもはるかに低いのでスケール発生の懸念はない。すなわち、脱塩処理システム100によると、第1通液型キャパシタ12による前処理で、逆浸透膜装置13に供給される被処理液のTDSが大きく下がる。その結果、従来のような高濃度にまで被処理液を逆浸透膜装置13で濃縮しなくてすみ、スケール発生を防止できる。また、第2通液型キャパシタ14で逆浸透膜装置13の濃縮水をさらに脱塩し、得られた脱塩水をMF膜装置11の上流側に戻して第1通液型キャパシタ12で再脱塩していることにより、脱塩水の回収率を従来よりも高くできている従来システムでは回収率:76、脱塩処理システム100では回収率:84.4。なお、脱塩処理システム100では電気抵抗が小さい通液型キャパシタ12、14を用いるので大量処理が可能となっている。脱塩処理システムの変形例図9は、図6に示した脱塩処理システム100の変形例に係る脱塩処理システム102のブロック図マテリアルバランス図である。図9に示したように、図6に示した脱塩処理システム100において、MF膜装置11と第1通液型キャパシタ12とを入れ替えてもよい。すなわち、第1通液型キャパシタ12と逆浸透膜装置13との間にMF膜装置11を配置してもよい。本実施形態によると、第1通液型キャパシタ12によりTDSが大幅に低減され3,000mg/L→545mg/L、AlやMnに起因するMF膜でのスケーリングが大幅に抑制される。なお、図9において、MF膜装置11の代わりに、UFUltraFiltration、限外ろ過膜装置を配置してもよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々に変更して実施することが可能なものである。"