"野地板の上に設けられる屋根下地シートにおいて、不織布と、該不織布の前記野地板とは反対側に設けられる吸水膨潤樹脂の層と、該吸水膨潤樹脂の層に積層される前記野地板とは反対側が防滑処理されてなる表面フィルムと、前記不織布の前記野地板側に積層される引張弾性率が300~1000MPaで、100歪み時引張応力が10~40MPaである裏面フィルムと、を備える屋根下地シート。前記裏面フィルムの前記野地板側に保護フィルムが積層されてなる請求項1に記載の屋根下地シート。前記保護フィルムの曲げ弾性率が100~300MPaで、タイプDデュロメーター硬さが50以上である請求項2に記載の屋根下地シート。前記表面フィルムの防滑処理がエンボス加工、活性化処理及び樹脂付与処理による請求項1乃至3のいずれか1項に記載の屋根下地シート。前記表面フィルム表面に発泡樹脂または中空微小球が積層されてなる請求項4に記載の屋根下地シート。前記裏面フィルムまたは前記保護フィルムの前記野地板側が防滑処理されてなる請求項1乃至5のいずれか1項に記載の屋根下地シート。前記裏面フィルムまたは前記保護フィルムの防滑処理がエンボス加工、活性化処理及び樹脂付与処理による請求項6に記載の屋根下地シート。前記表面フィルムが直鎖状低密度ポリエチレンフィルムである請求項1乃至7のいずれか1項に記載の屋根下地シート。野地板の上に設けられる屋根下地シートの製造方法において、不織布の前記野地板とは反対側に吸水膨潤樹脂の層を設ける工程と、該吸水膨潤樹脂の層に表面フィルムを積層する工程と、該表面フィルムの前記野地板とは反対側を防滑処理する工程と、前記不織布の前記野地板側に引張弾性率が300~1000MPaで、100歪み時引張応力が10~40MPaである裏面フィルムを積層する工程と、を備える屋根下地シートの製造方法。さらに、前記裏面フィルムの前記野地板側に保護フィルムを積層する工程を備える請求項9に記載の屋根下地シートの製造方法。本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたものであって、軽量で作業性が良く、雨天時の防滑性の低下が少なく、釘穴止水性及びその耐久性に優れている屋根下地シートを提供することを目的とする。また、本発明は、防水性に優れた屋根下地シートを提供することを目的とする。さらに、本発明は、防水性に優れた屋根下地シートの製造方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の第1の視点に係る屋根下地シートは、野地板の上に設けられる屋根下地シートにおいて、不織布と、該不織布の前記野地板とは反対側に設けられた吸水膨潤樹脂の層と、該吸水膨潤樹脂の層に積層された前記野地板とは反対側が防滑処理されてなる表面フィルムと、前記不織布の前記野地板側に積層された引張弾性率が300~1000MPaで、100歪み時引張応力が10~40MPaである裏面フィルムと、を備える。ここで、屋根下地シートは、裏面フィルムの野地板側に保護フィルムが積層されてなることが好ましい。また、保護フィルムの曲げ弾性率が100~300MPaで、タイプDデュロメーター硬さが50以上であることが好ましい。また、表面フィルムの防滑処理がエンボス加工、活性化処理及び樹脂付与処理によることが好ましい。また、表面フィルム表面に発泡樹脂または中空微小球が積層されてなることが好ましい。また、裏面フィルムまたは保護フィルムの野地板側が防滑処理されてなることが好ましい。また、裏面フィルムまたは保護フィルムの防滑処理がエンボス加工、活性化処理及び樹脂付与処理によることが好ましい。また、表面フィルムが直鎖状低密度ポリエチレンフィルムであることが好ましい。また、上記目的を達成するために、本発明の第2の視点に係る屋根下地シートの製造方法は、野地板の上に設けられる屋根下地シートの製造方法において、不織布の前記野地板とは反対側に吸水膨潤樹脂の層を設ける工程と、該吸水膨潤樹脂の層に表面フィルムを積層する工程と、該表面フィルムの前記野地板とは反対側を防滑処理する工程と、前記不織布の前記野地板側に引張弾性率が300~1000MPaで、100歪み時引張応力が10~40MPaである裏面フィルムを積層する工程と、を備える。ここで、屋根下地シートの製造方法は、さらに、裏面フィルムの野地板側に保護フィルムを積層する工程を備えることが好ましい。本発明の屋根下地シートは、吸水膨潤樹脂と裏面フィルムの2層の止水層により優れた止水性を示す。不織布に配置された吸水膨潤樹脂が、釘穴などから漏れた水分を吸水膨潤し水分の浸透を防止し、さらに、裏面フィルムが、釘打ちの際に釘にまとわりつくため、釘穴周りの止水性能に優れたものとなる。また、吸水した吸水膨潤樹脂は、表面フィルム及び裏面フィルムがあるため屋根下地シートの表面や野地板側に染み出すことが無く、染み出した吸水膨潤樹脂により作業者が滑るなどの危険を防止できる。さらに、野地板が腐食するのを効果的に防止することができる。本発明の実施形態に係る屋根下地シートについて、図1を参照して説明する。図1に示されるように、本実施形態に係る屋根下地シート10は、野地板7の上に設置される。不織布4の上に、吸水膨潤樹脂3の層が形成される。吸水膨潤樹脂3の層には、表面フィルム2が積層される。表面フィルム2の表面は、防滑処理されて防滑層1を形成する。不織布4の下には、裏面フィルム5が積層される。裏面フィルム5の下には、保護フィルム6が積層される。屋根下地シート10の表面フィルム2は、融点が100°C以上である樹脂からなることが好ましく、さらに、融点が110°C以上である樹脂からなることが好ましい。樹脂の融点が100°C未満では、瓦等の屋根材が日射により高温になるので、熱で軟化溶融するおそれがある。このような樹脂としては、ポリプロピレン、ポリエチレン等のポリオレフィン系樹脂、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニルコポリマー、ポリビニルアルコール等の酢酸ビニル系樹脂、ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート等のポリエステル系樹脂やポリウレタン系樹脂等が挙げられる。特に、成形性、柔軟性、引裂強度、熱耐久性、活性化処理性がよい直鎖状低密度ポリエチレンが好ましく用いられる。表面フィルム2の厚みは50~300μmであることが好ましく、特に70~100μmであることが好ましい。表面フィルム2の厚みが50μm未満では、十分な引裂強度が得にくく、作業者が屋根下地シート上で作業した際に破れやすい。また、表面フィルム2の厚みが50μm未満では、屋根下地シート10を野地板7に釘等で固定する際に破れるおそれがあり、吸水膨潤樹脂3が吸水膨潤した際に、表面フィルム2の破れた部分から吸水膨潤樹脂3が染み出し、防水性や防滑性が損なわれる可能性がある。さらに、表面フィルム2の厚みが50μm未満では、後述する活性化処理の際にも穴が開くおそれがある。一方、表面フィルム2の厚みが300μmより厚くなると屋根下地シート10自体が硬く巻きにくくなり、さらに重くなるため、施工性が悪くなる可能性がある。表面フィルム2の野地板7とは反対側は、防滑処理されて防滑層1を形成している。防滑処理としては表面フィルム2にエンボス加工を施したり、活性化処理を施したり、合成樹脂を付与して凹凸を形成する方法などが挙げられ、これらを併用することが好ましい。エンボス加工による凹凸高さは20~200μmが好ましく、50~100μmがより好ましい。凹凸高さが20μm未満であると十分な防滑性を得られないおそれがある。また、凹凸高さが200μmより大きいと、靴底との接触部分が凸面のみとなり、接触面積が小さくなることで防滑性が損なわれるおそれがある。エンボスの柄としては、格子状、ひし形状、丸型ドット状、ダイヤ型ドット状、などが挙げられるが、防滑性が発揮されるならば、特に形状やドット数、大きさ等は限定されない。また、防滑性を付与するために凹凸を形成するために付与する合成樹脂としては、ポリオレフィン系、ポリエステル系、アクリル系の合成樹脂が挙げられる。特に、密着性、防滑性、撥水性が得やすい点で変性ポリオレフィン系合成樹脂が好ましい。また、合成樹脂を付与する際に、表面フィルム2に活性化処理を行うことが好ましい。活性化処理は表面フィルム2の表面の濡れ性を改善するものであり、表面フィルム2と防滑性付与のための合成樹脂との密着性を上げるために施される。活性化処理としては、コロナ処理、プラズマ処理、グロー処理やオゾン処理等が挙げられる。コロナ処理はコロナ処理機により常圧空気中で放電する方式により行うことができる。プラズマ処理はプラズマ放電機により常圧空気中または窒素、アルゴン等の不活性ガス雰囲気中で放電する方式により行うことができる。その他グロー処理、オゾン処理についても、常法に従って行うことができる。これら活性化処理のなかでも、コロナ処理が設備費用や加工費の点で好適に用いられる。また、活性化処理により、表面フィルム2の防滑層1の濡れ性が34~42dyneになるように処理されることが好ましい。例えば、コロナ処理においては、放電量は80~200W/m2min、好ましくは120~180W/m2minである。放電量が80W/m2min未満では、合成樹脂を付与した際に樹脂の密着性が十分に得られず、施工時に作業者が屋根下地シート10上を歩いた際に合成樹脂が剥がれてしまうおそれがある。一方、放電量が200W/m2minを超えると、表面フィルム2の強度が低下し、施工時に破れるおそれがある。防滑性を付与するために表面フィルム2に凹凸を形成するための合成樹脂は、溶剤を溶媒とした樹脂溶液として付与されることが好ましい。用いられる溶剤としては、トルエン、酢酸エチル、メチルエチルケトンMEK、N,N-ジメチルホルムアミドDMFなどを用いることが好ましい。該合成樹脂の付与量は樹脂固形分で1~15g/m2が好ましく、より好ましくは5~10g/m2である。合成樹脂の付与量が1g/m2未満であると充分に防滑性を発揮できないおそれがある。一方、合成樹脂の付与量が15g/m2より多いとフィルム表面のエンボス加工の凹凸部が埋まり、防滑性が発揮しにくくなるおそれがある。該合成樹脂の付与方法としてはコーティング法、グラビアロール法、スクリーン捺染法等などが用いられる。表面フィルム2の上に形成される防滑性付与合成樹脂の厚さは2~14μmであることが好ましい。また、防滑層1の表面と作業者の靴底素材として使用されている合成ゴムとの静摩擦係数が0.50以上になることが好ましい。この樹脂溶液に熱発泡性マイクロカプセル等の発泡樹脂や中空微小球を1~3wt混入することによって、さらに防滑性を向上させることができる。熱発泡性マイクロカプセルや中空微小球の混入率が1wt未満であると発泡が不十分で防滑性が弱くなるおそれがある。一方、混入率が3wtより多いと、該樹脂と表面フィルム2との間に隙間ができ、該樹脂が脱落しやすくなるおそれがある。該マイクロカプセルや中空微小球の平均粒子径は10~20μmであることが好ましい。平均粒子径が10μm未満であると、形成する凹凸が微細になるため滑り止め効果が弱くなるおそれがある。一方、平均粒子径が20μmより大きいと凹凸が大きくなり、接触面積が減少することで滑り止め効果が弱くなるおそれがある。熱発泡性マイクロカプセルとしては、例えば、芯物質としてn-ブタン、i-ブタン、ペンタン、ネオペンタンのような低沸点の炭化水素を内包し、壁膜剤として塩化ビニリデン、アクリロニトリル、メチルメタクリレートのようなメタアクリル酸エステル、スチレンのような芳香族ビニル化合物等を主成分とする熱可塑性樹脂を使用したマイクロカプセルが用いられる。市販のものとしては、マツモトマイクロスフェア登録商標F松本油脂製薬株式会社製、エクスパンセルWUエクスパンセル社製が挙げられる。また、中空微小球としては、グラスバブルス住友スリーエム株式会社製ガラス微小中空球等が挙げられる。また、マイクロカプセルの発泡は、該カプセル含有樹脂溶液を付与後加熱することにより行われる。その際の加熱温度は使用するカプセル膜壁の軟化温度や処理時間などにより適宜に選択すればよいが前記市販のカプセルの場合は70~170°Cに設定することが好ましい。加熱方法としては熱風、熱ロール、赤外線ヒーターやマイクロ波など従来公知の方法が用いられる。屋根下地シート10に使用される不織布4は、ポリエステル系、ポリアミド系、または、ポリオレフィン系のフィラメント繊維から構成されることが好ましい。特に、強度と耐久性の面からポリエステル系繊維が好ましく用いられる。不織布4の種類としては、スパンボンド、ケミカルボンド、サーマルボンド、スパンレース、ニードルパンチなどが挙げられる。特に、強度や後加工性の点からスパンボンドが好ましい。不織布4の目付は40~200g/m2が好ましく、より好ましくは60~100g/m2である。不織布4の目付が40g/m2未満では、屋根下地シート10として必要な強度が確保できないおそれがある。一方、不織布4の目付が200g/m2以上では目付が大きくなるため、施工性を損なうおそれがある。屋根下地シート10の吸水膨潤樹脂3の層は、不織布4の野地板7とは反対側に形成され、水と接触した場合水を吸収し膨潤して非流動状態を維持しうる吸水膨潤樹脂3からなるものであればよい。典型的には、水溶性の電解質ポリマーに架橋結合を導入したものであり、天然吸水膨潤樹脂や合成吸水膨潤樹脂のいずれも用いることができる。天然吸水膨潤樹脂の例としては、デンプン系であるデンプン-アクリロニトリルグラフト重合体加水分解物、デンプン-アクリル酸グラフト重合体等、セルロース系であるセルロース-アクリロニトリルグラフト重合体、カルボキシメチルセルロースの架橋体等、その他の多糖類系であるヒアルロン酸、アガロース等、タンパク質系であるコラーゲン等の樹脂が挙げられる。合成吸水膨潤樹脂の例としては、ポリビニルアルコール系であるポリビニルアルコール架橋重合体等、アクリル系であるポリアクリル酸塩架橋体、アクリル酸ナトリウム-ビニルアルコール共重合体等、ポリエーテル系であるポリエチレングリコールジアクリレート架橋重合体等、その他の付加重合体では無水マレイン酸系重合体、ビニルピロリドン系重合体等、その他縮合系樹脂等が挙げられる。屋根下地シート10に用いられる吸水膨潤樹脂3の吸水膨潤倍率は200倍以上であることが好ましく、より好ましくは400倍以上である。吸水膨潤倍率が200倍未満では、釘穴に水が浸入した際に水を吸収しても隙間を十分に充填できずに漏水するおそれがある。吸水膨潤樹脂3はバインダー樹脂を介して不織布4に固着させることが好ましい。使用できるバインダー樹脂としては、ビニル系樹脂、ウレタン系樹脂、シリコーン系樹脂、アクリル系樹脂、エポキシ系樹脂、エステル系樹脂等が採用される。特に、加工時の取扱性のよさやコストの点で、アクリル系樹脂が好ましく使用される。固着方法としては、例えば、吸水膨潤樹脂3とバインダー樹脂とトルエンなどの溶剤からなる樹脂液をコーティング法、グラビアロール法、スクリーン捺染法等の方法により不織布4へ付与し、樹脂液付与後熱処理をして固化させる方法が挙げられるが、特に限定はされない。吸水膨潤樹脂3の不織布4に対する塗布面積割合は不織布4の40~90であることが好ましい。塗布面積割合が40未満であると、止水性が得られないおそれがある。一方、塗布面積割合が90より大きいと、吸水膨潤時に不織布4から剥がれ落ちるおそれがある。吸水膨潤樹脂3の不織布4への塗布量は、樹脂固形分で5~40g/m2が好ましい。より好ましくは、10~30g/m2である。塗布量が5g/m2未満であると釘穴に水が浸入した際に、水を吸収しても隙間を十分に充填することができず、漏水するおそれがある。塗布量が40g/m2より多いと水を吸収した吸水膨潤樹脂3により表面フィルム層2と不織布4が剥離するおそれがある。屋根下地シート10において、表面フィルム2と吸水膨潤樹脂3の層を有する不織布4との積層は、表面フィルム2をTダイで製膜したものを該不織布4と熱融着により積層したり、表面フィルム2と該不織布4をバインダー樹脂を用いて積層する方法などが挙げられるが、特に限定されるものではない。用いられるバインダー樹脂としては、ビニル系樹脂、ウレタン系樹脂、シリコーン系樹脂、アクリル系樹脂、エポキシ系樹脂、エステル系樹脂等が採用される。特に、加工時の取扱性のよさやコストの点で、アクリル系樹脂が好ましく使用される。バインダー樹脂層の厚みは15~50μmであることが好ましく、25~35μmであることがより好ましい。15μm未満では、充分な接着強度が得られずに剥離するおそれがある。50μmより大きいと、目付が大きくなり施工性が悪くなるおそれがある。屋根下地シート10において、裏面フィルム5は、屋根下地シート10を釘、タッカー等で野地板7に打ち付ける際にできる屋根下地シート10の釘穴部分において、釘に追従し釘穴周りの止水機能を発揮する。それとともに、吸水膨潤樹脂3が吸水膨潤した際に、吸水膨潤樹脂3の染み出しによる野地板7の腐食を防止する。屋根下地シート10に用いる裏面フィルム5の引張弾性率は300~1000MPaで、100歪み時の引張応力は10~40MPaであることが必要である。引張弾性率が300MPa未満であると、施工時に裏面フィルム5が破れやすく、止水性が得られない。一方、引張弾性率が1000MPaより大きいと、施工の際に裏面フィルム5が釘に追従しにくくなり十分な止水性が得られない。また、裏面フィルム5の100歪み時の引張応力が10MPa未満であると、施工の際に釘周りの締め付け効果が得られないため止水効果が得られにくい。一方、裏面フィルム5の100歪み時の引張応力が40MPaより大きいと、施工時に裏面フィルム5が伸びにくく、裏面フィルム5が釘に追従しにくいため、十分な釘穴止水効果が得られない。ここで、裏面フィルム5の野地板7側に、さらに保護フィルム6を積層することが好ましい。保護フィルム6は、止水性のある裏面フィルム5を保護し、さらに、屋根下地シート10全体の強度を高めることができる。これによって、施工時に作業者が屋根下地シート10上で作業した際に釘穴部に荷重がかかっても釘穴が大きくならず止水性を保つことが可能になる。上記効果を得るために、保護フィルム6の曲げ弾性率は100~300MPaであることが好ましい。保護フィルム6の曲げ弾性率が100MPa未満であると、コシが無く折れ皺が発生しやすく施工が困難となるおそれがある。一方、保護フィルム6の曲げ弾性率が300MPaより大きいと折り曲げにくく施工が困難になるおそれがある。また、保護フィルム6のタイプDのデュロメーター硬さは50以上あることが好ましい。保護フィルム6のタイプDのデュロメーター硬さが50未満であると、施工時にキズが付いて防水性が損なわれるおそれがあるからである。裏面フィルム5や保護フィルム6に用いられる樹脂としては、ポリオレフィン系、ポリエステル系、ポリウレタン系、ポリスチレン系やそれらを組み合わせたものが好ましい。特に、成膜性、柔軟性、引裂強度、熱耐久性の点でポリエチレンが好ましい。さらに、引張強度と伸度のバランスの点で直鎖状低密度ポリエチレンがより好ましい。裏面フィルム5と保護フィルム6の各厚さは20~50μmが好ましく、さらに25~35μmであることが好ましい。厚さが20μm未満では充分な接着強度が得られず、剥離するおそれがある。また、屋根下地シート10としての強度が発揮されないおそれがある。厚さが50μmより大きいと、目付が大きくなるため施工性に支障をきたすおそれがある。さらに、裏面フィルム5または保護フィルム6の野地板7側の表面に凹凸を付与して防滑性を付与させることが好ましい。防滑性を付与することにより、施工時に屋根下地シート10が野地板7から滑り落ちないようすることができる。凹凸付与方法としてはエンボス加工などを挙げることができる。エンボス加工による凹凸高さは20~200μmが好ましく、50~100μmがより好ましい。凹凸高さが20μm未満であると防滑性を発揮できないおそれがある。一方、凹凸高さが200μmより大きいと、接触面積が小さくなり防滑性が損なわれるおそれがある。エンボスの柄としては、格子状、ひし形状、丸型ドット状、ダイヤ型ドット状などが挙げられるが、防滑性が発揮されるならば特に形状やドット数、大きさ等は限定されない。さらに、裏面フィルム5または保護フィルム6の野地板7に接する側に粘着層を形成することができる。粘着剤としてはアクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、ブチルゴム系樹脂などが挙げられる。特に、ポリエチレンとの密着性や耐久性の面からアクリル系樹脂が好ましい。塗布量は、充分な粘着力を発揮させるために10~50g/m2塗布することが好ましい。裏面フィルム5または保護フィルム6の野地板7に接する側の静摩擦係数JIS-K7125は0.2~0.6であることが好ましく、0.3~0.5であることがより好ましい。0.2未満であると、施工時に野地板7にのせた屋根下地シート10が滑り落ちたり、ロール状に巻いた場合に巻ズレが発生し施工性に支障をきたすおそれがある。不織布4と裏面フィルム5及び保護フィルム6との積層方法は、フィルムをTダイなどにより製膜後、熱融着により積層したり、接着剤により積層することができる。屋根下地シート10の総目付は100~500g/m2が好ましく、200~300g/m2がより好ましい。屋根下地シート10の総目付が100g/m2未満だと、施工の際に風の影響を受けめくり上がりやすく施工性が悪くなるおそれがある。屋根下地シート10の総目付が500g/m2以上だと運搬しにくくなり、施工性に影響が出るおそれがある。屋根下地シート10の総厚みは、200~1000μmが好ましい。屋根下地シート10の総厚みが200μm未満であると、屋根下地シートとしての強度が維持できないおそれがある。屋根下地シート10の総厚みが1000μmより大きいと、シート自体が硬く折り曲げにくくなり、棟部、谷部や立ち上がり部分に施工しにくくなるおそれがある。屋根下地シート10の引張強度は、150~500MPaであることが好ましい。屋根下地シート10の引張強度が150MPa未満であると、施工時に必要な強度が得られないおそれがある。屋根下地シート10の引張強度が500MPaより大きいと、施工時に裁断しにくく作業効率が低下するおそれがある。以下、本発明に係る屋根下地シートについて実施例を挙げて説明する。本発明に係る実施例1乃至実施例6の屋根下地シートを作製して、物性値を測定した。なお、比較のため、比較例1乃至比較例4の屋根下地シートを作製して、物性値を測定した。実施例及び比較例における各物性値は、以下の方法により測定した。1裏面フィルムの引張弾性率JISK7161に準じて測定した。2裏面フィルムの100歪み時引張応力JISK7161に準じて測定した。3保護フィルムの曲げ弾性率JISK7171に準じて測定した。4保護フィルムのタイプDデュロメーター硬さJISK7215に準じて測定した。5屋根下地シートの釘穴止水性試験シートをJIS-S6030規定の3号Uステープル釘MAX社製、T3-10MBで合板に打ち付けて固定し、その上に内径4cm、高さ200mmのアクリル製円筒をステープル釘が円筒内径中心になるように立てて試験シートと接触している縁部分をシーリングした。次いで、ISA54305.6、および建築研究所法に準じた方法で、円筒の中に水を150mmの高さまで入れ、24時間放置した後の、減水高さmmを測定した。また、前述同様に試験シートをJIS-S6030規定の3号Uステープル釘MAX社製、T3-10MBで合板に打ち付けて固定し、ステープル釘を接点に合板に水平方向へ試験シートに10N10cmの荷重を30秒間加えた後、その上に内径4cm、高さ200mmのアクリル製円筒をステープル釘が円筒内径中心になるように立てて試験シートと接触している縁部分をシーリングした。次いで、ISA54305.6、および建築研究所法に準じた方法で、円筒の中に水を150mmの高さまで入れ、24時間放置した後の、減水高さmmを測定した。6表面静摩擦係数屋根下地シートの野地板と反対側の表面の静摩擦係数をJIS-P8147傾斜法に準じて測定した。7屋根下地シートの引張強度JIS-A6111に準じて測定した。8屋根下地シートのつづり針保持強度JIS-A6111に準じて測定した。9屋根下地シートの耐久性90°Cの恒温乾燥機の中に入れ、60日間放置した試験布について釘穴止水性、引張強度の保持率を評価し初期性能と比較して耐久性を確認した。10吸水膨潤樹脂の染み出し上記屋根下地シートの耐久性試験後の試料に対して、吸水膨潤樹脂が屋根下地シートの表面側や野地板側に染み出していないかを目視にて確認した。そして、染み出しているものを有、染み出していないものを無と評価した。実施例1目付70g/m2のポリエステルスパンボンド不織布東洋紡績株式会社製エクーレ登録商標3701Bに、吸水膨潤倍率が400倍のポリアクリル酸塩架橋体からなる吸水膨潤樹脂日華化学株式会社製、ネオステッカーWP-01をポリアクリル系バインダー樹脂を用いて、グラビアコーターにより固形分が12g/m2付着するように塗布した。吸水膨潤樹脂の不織布に対する塗布面積割合は不織布の53であった。この不織布の吸水膨潤樹脂を塗布した面に、ひし形のエンボス加工が施され、さらに、150W/m2minでコロナ処理された厚みが80μmの直鎖状低密度ポリエチレンフィルム酒井化学株式会社製密度0.95g/cm3からなる表面フィルムを加圧ロールによってラミネートした。さらに、前記不織布の吸水膨潤樹脂を塗布していない面に、Tダイ押出法によって製膜した、引張弾性率が914MPa、100歪み時の引張応力が32MPaである直鎖状低密度ポリエチレンフィルムからなる25μm厚の裏面フィルムをラミネートした。その後、表面フィルムのコロナ処理面にグラビアコーターによって変性ポリオレフィン系樹脂剤広野化学株式会社製、ユーロックP3639-2を97wtと熱発泡剤マイクロカプセル松本油脂製、マイクロスフェアーF-36Dを3wt混合したものを表面に3g/m2塗布し、100°Cで10秒間乾燥して、厚さ301μm、目付229g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。実施例2裏面フィルムを、引張弾性率が383MPa、100歪み時の引張応力が11MPaである直鎖状低密度ポリエチレンフィルムからなる25μm厚のものに変更した以外は実施例1と同様に加工し、厚さ301μm、目付229g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。実施例3目付70g/m2のポリエステルスパンボンド不織布東洋紡績株式会社製エクーレ3701Bに、吸水膨潤倍率が400倍のポリアクリル酸塩架橋体からなる吸水膨潤樹脂日華化学株式会社製、ネオステッカーWP-01をポリアクリル系バインダー樹脂を用いて、グラビアコーターにより固形分が12g/m2付着するように塗布した。吸水膨潤樹脂の不織布に対する塗布面積割合は不織布の53であった。この不織布の吸水膨潤樹脂を塗布した面に、ひし形のエンボス加工が施され、さらに、150W/m2minでコロナ処理された厚みが80μmの直鎖状低密度ポリエチレンフィルム酒井化学株式会社製密度0.95g/cm3からなる表面フィルムを加圧ロールによってラミネートした。さらに、前記不織布の吸水膨潤樹脂を塗布していない面に、Tダイ押出法によって製膜した、引張弾性率が697MPa、100歪み時の引張応力が26MPaである直鎖状低密度ポリエチレンフィルムからなる25μm厚の裏面フィルムをラミネートし、さらに、その上にTダイ押出法によって製膜した、曲げ弾性率が249MPa、タイプDデュロメーター硬さが66である直鎖状低密度ポリエチレンからなる25μm厚の保護フィルムを、凸部がドット状のエンボスがある加圧ロールでラミネートした。その後、表面フィルムのコロナ処理面にグラビアコーターによって変性ポリオレフィン系樹脂剤広野化学株式会社製、ユーロックP3639-2を97wtと熱発泡剤マイクロカプセル松本油脂製、マイクロスフェアーF-36Dを3wt混合したものを表面に3g/m2塗布し、100°Cで10秒間乾燥して、厚さ334μm、目付245g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。実施例4保護フィルムを、曲げ弾性率が110MPa、タイプDデュロメーター硬さが51である直鎖状低密度ポリエチレンからなる25μm厚のものに変更した以外は実施例3と同様に加工し、厚さ334μm、目付245g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。実施例5保護フィルムを、曲げ弾性率が327MPa、タイプDデュロメーター硬さが60である直鎖状低密度ポリエチレンからなる25μm厚のものに変更した以外は実施例3と同様に加工し、厚さ334μm、目付245g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。実施例6保護フィルムを、曲げ弾性率が86MPa、タイプDデュロメーター硬さが33である直鎖状低密度ポリエチレンからなる25μm厚のものに変更した以外は実施例3と同様に加工し、厚さ334μm、目付245g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。比較例1裏面フィルムを用いない以外は実施例1と同様に加工し、厚さ281μm、目付199g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。比較例2不織布に吸水膨潤樹脂を塗布しない以外は実施例3と同様に加工し、厚さ329μm、目付233g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。比較例3目付70g/m2のポリエステルスパンボンド不織布東洋紡績株式会社製エクーレ3701Bに、吸水膨潤倍率が400倍のポリアクリル酸塩架橋体からなる吸水膨潤樹脂日華化学株式会社製、ネオステッカーWP-01をポリアクリル系バインダー樹脂を用いて、グラビアコーターにより固形分が12g/m2付着するように塗布した。吸水膨潤樹脂の不織布に対する塗布面積割合は不織布の53であった。この不織布の吸水膨潤樹脂を塗布した面に、ひし形のエンボス加工が施され、さらに、150W/m2minでコロナ処理された厚みが80μmの直鎖状低密度ポリエチレンフィルム酒井化学株式会社製密度0.95g/cm3からなる表面フィルムを加圧ロールによってラミネートした。さらに、前記不織布の吸水膨潤樹脂を塗布していない面にTダイ押出法によって製膜した、引張弾性率が1204MPa、100歪み時の引張応力が46MPaである直鎖状低密度ポリエチレンフィルムからなる25μm厚の裏面フィルムをラミネートした。その後、表面フィルムのコロナ処理面にグラビアコーターによって変性ポリオレフィン系樹脂剤広野化学株式会社製、ユーロックP3639-2を97wtと熱発泡剤マイクロカプセル松本油脂製、マイクロスフェアーF-36Dを3wt混合したものを表面に3g/m2塗布し、100°Cで10秒間乾燥して、厚さ301μm、目付229g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。比較例4目付70g/m2のポリエステルスパンボンド不織布東洋紡績株式会社製エクーレ3701Bに、吸水膨潤倍率が400倍のポリアクリル酸塩架橋体からなる吸水膨潤樹脂日華化学株式会社製、ネオステッカーWP-01をポリアクリル系バインダー樹脂を用いて、グラビアコーターにより固形分が12g/m2付着するように塗布した。吸水膨潤樹脂の不織布に対する塗布面積割合は不織布の53であった。この不織布の吸水膨潤樹脂を塗布した面に、ひし形のエンボス加工が施され、さらに、150W/m2minでコロナ処理された厚みが80μmの直鎖状低密度ポリエチレンフィルム酒井化学株式会社製密度0.95g/cm3からなる表面フィルムを加圧ロールによってラミネートした。さらに、前記不織布の吸水膨潤樹脂を塗布していない面にTダイ押出法によって製膜した、引張弾性率が194MPa、100歪み時の引張応力が7MPaである直鎖状低密度ポリエチレンフィルムからなる25μm厚の裏面フィルムをラミネートした。その後、表面フィルムのコロナ処理面にグラビアコーターによって変性ポリオレフィン系樹脂剤広野化学株式会社製、ユーロックP3639-2を97wtと熱発泡剤マイクロカプセル松本油脂製、マイクロスフェアーF-36Dを3wt混合したものを表面に3g/m2塗布し、100°Cで10秒間乾燥して、厚さ301μm、目付229g/m2の屋根下地シートを得た。評価結果を表1に示す。表1に示されるように、実施例1乃至実施例6に係る屋根下地シートは、初期の減水量が通常で1~13mm、引っ張りを掛けても3~44mmと少なく、釘穴止水性に優れている。また、引張強度がタテ方向で286~467N/50mm、ヨコ方向で160~272N/50mmと大きく、強度的にも優れている。さらに、耐久試験後の減水量が通常で2~20mm、引っ張りを掛けても9~47mmと少なく、釘穴止水性の耐久性にも優れている。そして、吸水膨潤樹脂の染み出しも見られない。これに対して、裏面フィルムのない比較例1の屋根下地シートは、初期の減水量が通常で15mm、引っ張りを掛けて71mm、耐久試験後の減水量が通常で17mm、引っ張りを掛けて79mmと多く、釘穴止水性が劣っている。そして、吸水膨潤樹脂の染み出しも見られる。また、吸水膨潤樹脂のない比較例2の屋根下地シートは、初期の減水量が通常で94mm、引っ張りを掛けて107mm、耐久試験後の減水量が通常で101mm、引っ張りを掛けて123mmと非常に多く、釘穴止水性が著しく劣っている。また、裏面フィルムの引張弾性率が1204MPaで100歪み時の引張応力が46MPaといずれも大きい比較例3の屋根下地シートは、吸水膨潤樹脂の染み出しが発生している。また、裏面フィルムの引張弾性率が194MPaで100歪み時の引張応力が7MPaといずれも小さい比較例4の屋根下地シートは、初期の減水量が通常で20mm、引っ張りを掛けて52mm、耐久試験後の減水量が通常で34mm、引っ張りを掛けて78mmと多く、釘穴止水性が劣っている。さらに強度的にも劣っており、特に耐久試験後の引張強度保持率がタテ方向で85、ヨコ方向で88と小さい。そして、吸水膨潤樹脂の染み出しも見られる。本発明は、本発明の広義の精神と範囲を逸脱することなく、様々な実施形態及び変形が可能とされるものである。また、上述した実施形態及び実施例は、本発明を説明するためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。本願は、2010年8月25日に出願された日本国特許出願2010-188494を基礎とする優先権を主張し、当該基礎出願の内容をすべて本願にとりこむものとする。"