"移動体と、前記移動体を移動可能に支持する支持体と、前記支持体に設置され、前記移動体を一方向に移動させるべく同時に駆動される同一の複数のモータとを備える装置であって、前記複数のモータの個数nは、前記移動体の質量をM、前記複数のモータのそれぞれの可動子の質量をmとしたときに、M/mに最も近い自然数となるように設定される装置。前記複数のモータは、前記移動体の円周方向に等間隔に配置される請求項1に記載の装置。前記複数のモータのそれぞれは、同一のリニアモータである請求項1または2に記載の装置。前記リニアモータの固定子は、前記移動体の前記一方向におけるガイドバーを兼ねる請求項3に記載の装置。請求項1から4のいずれか1項に記載の装置はレンズ鏡筒であって、前記移動体は、レンズを保持するレンズ鏡筒。請求項5に記載のレンズ鏡筒を備える撮像装置。ひとつの装置に協働する複数のリニアモータを設けた場合、投入した電力に対して発生する推力の効率が低下する場合があった。上記課題を解決すべく、本発明の第一態様として、移動体と、移動体を移動可能に支持する支持体と、支持体に設置され、移動体を一方向に移動させるべく同時に駆動される同一の複数のモータとを備える装置であって、複数のモータの個数nは、移動体の質量をM、複数のモータのそれぞれの可動子の質量をmとしたときに、M/mに最も近い自然数となるように設定される装置が提供される。また、本発明の第2態様として、上記装置であって、移動体はレンズを保持するレンズ鏡筒が提供される。更に、本発明の第3態様として、上記レンズ鏡筒を備える撮像装置が提供される。上記の発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではない。これら特徴群のサブコンビネーションもまた発明となり得る。以下、発明の実施の形態を通じて本発明を説明するが、以下の実施形態は特許請求の範囲にかかる発明を限定するものではない。また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、リニアアクチュエータ100の斜視図である。リニアアクチュエータ100は、レンズ310を、その光軸方向に沿って移動させる装置である。リニアアクチュエータ100は、それ自体は移動しない固定部200と、固定部200に対して移動する可動部300とを備える。固定部200は、基盤210および支持壁220と、複数のガイドバー230とを有する。基盤210は長方形であり、長手方向に配された位置センサ212を有する。位置センサ212は、後述するように移動する可動部300の位置を検出する場合に用いる。支持壁220は、基盤210の長手方向両端から、互いに平行に、垂直に立ち上がる。支持壁220は、レンズ310に対する入射光および射出光を通過させる開口222をそれぞれ有する。一対の支持壁220の各々における開口222の周囲には、それぞれ複数のレンズ枠ストッパ224およびガイドバー230が支持される。複数のガイドバー230は、それぞれ両端において支持壁220に対して固定される。これにより、ガイドバー230は、互いに平行に、また、基盤210の長手方向に対してもそれぞれ平行に配される。レンズ枠ストッパ224は、支持壁220の互いに対向する面から、ガイドバー230と平行に、他方の支持壁220に向かって突出する。レンズ枠ストッパ224の先端に当接することにより、レンズ枠320の移動範囲の一端が規定される。可動部300は、レンズ310、レンズ枠320、被案内部330および可動子340を有する。レンズ枠320は、レンズ310の光軸が、ガイドバー230と平行になるように、一対の開口222の間でレンズ310を保持する。レンズ枠320は、その周囲に被案内部330を有する。被案内部330は、レンズ枠320と、複数の可動子340とを結合する。複数の可動子340は、レンズ枠320の周囲に沿って配される。また、可動子340の各々は光軸方向に貫通した貫通穴342を有する。貫通穴342には、ガイドバー230が1本ずつ挿通されている。可動子340は、被案内部330に対してそれぞれ固定されている。よって、ガイドバー230は、被案内部330を移動可能に支持する支持体をなす。また、可動部300全体は、ガイドバー230から移動可能に支持されて、レンズ310の光軸方向に移動する移動体となる。図2は、リニアアクチュエータ100の断面図であり、リニアアクチュエータ100を、長手方向と直交する面により切った垂直断面を示す。図1と共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。被案内部330の下端には位置指標324が配される。位置指標324は、基盤210の上面に配された位置センサ212に対向しつつ、可動部300と共に、紙面に垂直な方向に移動する。位置センサ212は、位置指標324の位置を検出することにより、可動部300の位置を検出する。位置指標324は、例えば磁化された磁性体により形成できる。この場合、位置センサ212は、基盤210の長手方向に配された複数のホール素子を有するホール素子アレイにより形成できる。位置指標324をリニアスケールとし、位置センサ212をリニアエンコーダとしてもよい。複数のガイドバー230は、開口222の周囲において、円周方向に等間隔に固定されている。よって、ガイドバー230を挿通された可動子340も、レンズ枠320の周囲に、互いに等間隔に円周方向に配される。複数のガイドバー230を挿通された可動子340は、全てのガイドバー230に対して案内拘束構造を有していなくてもよい。即ち、可動子340は、少なくとも1本のガイドバー230が嵌合拘束を受け持ち、そのガイドバー230から離れた位置にある他のガイドバー230が回転止め拘束を受け持つようにすることが望ましい。可動子340とそれに挿通されたガイドバー230のそれぞれの組は、個別にモータユニット101を形成する。このように、リニアアクチュエータ100においては、可動部300の周囲に、円周方向に等間隔に配された複数のモータユニット101が設けられる。モータユニット101は固定部200に対して固定され、可動部300を固定部200に対して移動させる。また、モータユニット101は、互いに同じ仕様を有する。更に、モータユニット101が動作する場合は、お互いに同じ方向の推力を発生して、協働して可動部300を移動させる。図3は、モータユニット101のひとつを取り出して示す部分切欠き斜視図である。モータユニット101は、可動子340と、固定子を兼ねるガイドバー230とを含む。ガイドバー230は、鞘体232、駆動コイル234および軸芯部236を有する。軸芯部236は細い棒状の強磁性体部材であり、磁気回路のヨークの役割を担う。軸芯部236は、ガイドバー230を組み立てる場合に駆動コイル234を支持する。また、軸芯部236は、駆動コイル234のコアを兼ねてもよい。駆動コイル234は、軸芯部236の軸方向に沿って複数配される。複数の駆動コイル234は、互いに電気的に独立しており、駆動電流を供給された場合に個別に磁界を発生する。鞘体232は、駆動コイル234を覆って、ガイドバー230の外装を形成する。可動子340は、貫通穴342を有する筒体344を有する。貫通穴342には、ガイドバー230が挿通される。筒体344の内部構造については、次の図を参照して説明する。図4は、モータユニット101の部分断面図である。図1から図3までと共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。可動子340において、筒体344の内部には、ガイドバー230の長手方向に沿って配された複数の永久磁石346が配される。永久磁石346の各々は円筒状であり、ガイドバー230の周囲をそれぞれ包囲する。よって、ガイドバー230に内蔵された駆動コイル234に駆動電流が供給された場合、永久磁石346および駆動コイル234の間には、吸引力または反発力が作用する。固定子を兼ねるガイドバー230において、駆動コイル234は、図中に点線で結んで示すように、U相、V相およびW相の三相に結線される。図示の例では、U相、V相およびW相の三相が3組示されるが、三相あるいは3組に限られないことはいうまでもない。即ち、駆動コイル234の結線は、三相結線に限られるわけではなく、三相結線以上または2相結線でもよい。また、駆動コイル234の組数は、可動子340に求められる移動距離に応じて加減される。図5は、モータユニット101の電気的構造を示すブロック図である。モータユニット101は、駆動制御部400の制御の下に動作する。駆動制御部400は、位置算出部410、処理部420および三相指令発生部430を有する。位置算出部410は、位置指標324の移動に伴って位置センサ212が検出したパルス信号から可動部300の位置を算出する。処理部420は、目標位置を入力された場合に、位置算出部410が算出した可動部300の位置を参照しつつ、可動部300の目標位置までの距離および方向に応じた可動子340の駆動量を決定する。三相指令発生部430は、処理部420から受けた指示に従って、駆動コイル234に供給する、U相、V相およびW相の3相の駆動電流を発生する。複数の駆動コイル234は、個別に巻かれた上で、U相、V相およびW相の三相に結線される。三相指令発生部430が発生した駆動電流は、駆動コイル234に供給される。なお、図示の例では、U相、V相およびW相の三相が3組示されるが、三相あるいは3組に限られないことはいうまでもない。また、駆動コイル234の結線も三相結線に限られるわけではなく、3相以上または2相の結線でもよい。更に、駆動コイル234の各々には、電流制御をする目的、または、過電流を検出する目的で、電流検出抵抗245を設けてもよい。図6は、駆動コイル234に駆動力を発生させる駆動電流の波形を示すグラフである。図示のように、三相指令発生部430は、駆動コイル234に対して、U相、V相およびW相の三相の駆動電流を供給する。各相の駆動電流は正弦波状に周期的に変化する。このような駆動電流の位相は、位置算出部410が算出した可動部300の位置に対応する。また、各相の駆動電流は、相互に1/3周期ずつ位相がずれている。これにより、各々のモータユニット101における永久磁石346は、可動部300の進行方向について先行する駆動コイル234の発生する磁界と引き付け合い、且つ、進行方向について後方の駆動コイル234と反発し合う。よって、可動部300をガイドバー230の軸方向に移動させる推力が発生する。駆動制御部400からの駆動電流の供給が絶たれた場合は、推力が消滅するので、摺動摩擦により、可動部300の移動速度が低下し、停止状態に向かう。なお、駆動コイル234には、駆動コイル234それぞれの両端を電気的に結合するショートブレーキスイッチを設けてもよい。これにより、可動部300を停止させる場合に当該スイッチを投入すると、永久磁石346に対して移動する駆動コイル234に生じた逆起電力が可動部300を直ちに停止させる。図7は、リニアアクチュエータ100のドライバユニット401の構造を模式的に示すブロック図である。図6までと共通の要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。既に説明した通り、リニアアクチュエータ100には、複数のモータユニット101が設けられる。また、複数のモータユニット101は協働して可動部300を移動させる。このため、ドライバユニット401は、各々がモータユニット101を駆動する複数の駆動制御部400を備える。複数の駆動制御部400は、共通の電源440から電力の供給を受ける。また、複数の駆動制御部400は、それぞれが対応するモータユニット101を駆動する。ただし、複数の駆動制御部400は、共通の同期信号を同期信号発生部450から供給されて、互いに同期して動作する。これにより、複数のモータユニット101は、同じ方向で同じ大きさの推力を同時に発生して、可動部300をひとつの方向に移動させる。図8は、リニアアクチュエータ100において協働するモータユニット101の個数と、リニアアクチュエータ100の総発熱量WTとの関係を示すグラフである。なお、図6までには、5個のモータユニット101を備えたリニアアクチュエータ100について説明したが、ここでは広範囲な個数について調べた。また、ここのモータユニット101は、図中に示すモータ定数Kmを有し、可動子340の質量を除く可動部300全体の質量Mに対して、可動子340の質量mが1/5である場合を想定している。なお、モータ定数Kmは、消費電力の平方根に対する発生推力の比を意味する。可動部300に発生する加速度aは、重力加速度の9.8m/秒2とした。図示のように、上記の条件を有するリニアアクチュエータ100においては、単数のモータユニット101の場合に比較すると、複数のモータユニット101を設けることにより総発熱量WTがいったんは減少する。しかしながら、モータユニット101の個数が更に増えるに連れて、総発熱量WTが再び増加することが判った。ここで、上記のようなリニアアクチュエータ100において、ひとつのモータユニット101にかかる負荷発熱量wは、可動部200に発生する加速度をaと表すと、下記の式1の1段目のように表すことができる。更に、式1では、右辺を変形して、負荷wが質量比M/mの関数であることを示す。上記のようなモータユニット101をn個備えたリニアアクチュエータ100の総合負荷総発熱量Wは、下記の式2のように表すことができる。上記式2の変形結果において、[ma/Km2]を定数として無視して、総合負荷総発熱量Wをモータユニット101の個数nで微分すると下記の式3のようになる。式3において、dW/dnの値が零になる場合が、図8に示した曲線において総発熱量WTが最小になる条件を意味する。そこで、上記式3の値が零になった場合を考えると、下記の式4が導かれる。更に、式4を変形させると、下記の式5が得られる。このように、リニアアクチュエータ100の総発熱量WTが最小になる条件は、質量比M/mが、モータユニット101の個数nと等しい場合であることが判る。なお、モータユニット101の個数nが自然数に限られることはもちろんである。よって、質量比M/mが自然数ではない場合は、質量比M/mに最も近い自然数が、モータユニット101の望ましい個数nとして選択される。また、モータユニット101は主に3相モータとして説明したが、モータとしては電磁式モータ一般を広く適用できる。このように、リニアアクチュエータ100においては、可動部300の質量をM、複数のモータユニット101のそれぞれの可動子340の質量をmとしたときに、複数のモータユニット101の個数nは、M/mに最も近い自然数に設定する。これにより、リニアアクチュエータ100の総発熱量WTは最小になり、投入された電力を効率よく推力に変換できる。図9は、一眼レフカメラ500の模式的断面図である。一眼レフカメラ500は、レンズ鏡筒600およびカメラボディ700を備える。レンズ鏡筒600は、固定筒610と、レンズ620、630、640とを有する。固定筒610の後端は、レンズマウント650を介して、カメラボディ700のボディマウント750に結合される。レンズマウント650およびボディマウント750の結合は、特定の操作により解除できる。これにより、カメラボディ700には、同じ規格のレンズマウント650を有する他のレンズ鏡筒600を装着できる。レンズ鏡筒600において、カメラボディ700から遠くに位置するレンズ620は、固定筒610から直接に支持される。これに対して、他のレンズ630,640は、固定筒610対して移動するレンズ枠320により支持される。レンズ630、640は、それぞれ独立したレンズ枠320に保持される。レンズ枠320の各々は、その外周に被案内部330を装着される。更に、被案内部330には、それぞれ複数の可動子340が配される。また、レンズ鏡筒600は、固定筒610に対して固定された複数のガイドバー230を備える。ガイドバー230の各々は駆動コイル234を内蔵して固定子を形成する。また、ガイドバー230は、それぞれ可動子340に挿通されて、個別にモータユニット101を形成する。これにより、レンズ630を保持したレンズ枠320を含む第一のリニアアクチュエータ102と、レンズ630を保持したレンズ枠320を含む第二のリニアアクチュエータ104とが、レンズ鏡筒600に形成される。以下、図7までに示したリニアアクチュエータ100と共通な要素には同じ参照番号を付して重複する説明を省く。被案内部330の各々の底部には、位置指標324が個別に装着される。また、固定筒610の底面には、位置センサ212が配される。よって、位置算出部410は、第一の可動部301および第二の可動部302の位置を個別に算出できる。また、三相指令発生部430は、算出された位置情報に基づいて、それぞれが第一の推力を発生させる2組の三相駆動電流を含む軸方向駆動電流を発生することにより、第一の可動部301および第二の可動部302を個別に移動させる。なお、レンズ630は、レンズ鏡筒600の倍率を変化させる場合に移動するズームレンズのひとつであり得る。また、レンズ640は、レンズ鏡筒600の焦点位置を変化させる場合に移動するフォーカシングレンズのひとつであり得る。カメラボディ700は、レンズ鏡筒600に対してボディマウント750の背後において、筐体710の内部に、メインミラー720およびサブミラー722を備える。また、メインミラー720の下方に合焦光学系730を、メインミラー720の上方にピント板742を、それぞれ備える。ピント板742の更に上方には、ペンタプリズム744およびファインダ光学系746が配される。更に、メインミラー720の後方には、フォーカルプレンシャッタ790、ローパスフィルタ782および撮像素子780が順次配される。撮像素子780の背後には、システム制御部772、画像処理部774等が実装された主基板770が配される。メインミラー720はメインミラー保持枠721に保持される。メインミラー保持枠721は、メインミラー揺動軸723を介して、筐体710から軸支される。サブミラー722はサブミラー保持枠727に保持される。サブミラー保持枠727は、サブミラー揺動軸729を介して、メインミラー保持枠721の下面側に軸支される。メインミラー720は、レンズ鏡筒600から入射した被写体光束の光路上に傾斜して配置される斜設状態と、被写体光束を避けて上昇する退避位置との間を揺動する。斜設状態にあるメインミラー720は、入射光の大半をピント板742に向かって反射する。ピント板742は、レンズ鏡筒600のレンズ620、630、640が合焦した場合に像を結ぶ位置に配されて当該像を可視化する。ピント板742に結像された画像は、ペンタプリズム744を介してファインダ光学系746から観察される。ペンタプリズム744を通すことにより、ファインダ光学系746では、ピント板742上の像を正立正像として見ることができる。メインミラー720は、入射光の一部を透過するハーフミラー領域を有する。これにより、サブミラー722は被写体光束の一部を受けて、合焦光学系730に向かって反射する。合焦光学系730は、入射した被写体光束の一部を合焦センサに導く。これにより、カメラボディ700は、レンズ鏡筒600を合焦させる場合の、可動部301の目標位置を決定できる。なお、メインミラー720が上昇して退避状態になった場合は、サブミラー722も被写体光束の光路から退避する。よって、入射した被写体光束は、フォーカルプレンシャッタ790に直接に入射する。更に、フォーカルプレンシャッタ790が開いている場合、被写体光束は、ローパスフィルタ782を通過した後、撮像素子780に入射する。撮像素子780は、CCDセンサ、CMOSセンサなどの光電変換素子により形成される。撮像素子780は、受光した被写体像を電気信号に変換して出力する。撮像素子780から出力された電気信号は、画像処理部774において画像データに変換される。こうして、被写体光束に対応した画像データが獲得される。画像処理部774と共に主基板770に実装されたシステム制御部772は、メインミラー720、サブミラー722、フォーカルプレンシャッタ790等の動作シーケンスを制御する。以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。"