"無線通信ネットワークの基地局で無線リソースを調整する方法であって、UEが干渉リスクに曝されているかどうか判定するステップS1と、前記UEが干渉リスクに曝されている場合に、前記UEの1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定するステップS2と、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局と協働して無線リソースをスケジュール設定し、その結果、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、前記基地局によって前記UEに割り当てられた前記無線リソースをアイドリング状態にするステップS3とを含む方法。前記ステップS1が、前記UEの信号対干渉雑音比が所定の値より低い場合に、前記UEが干渉リスクに曝されていると判定するステップを含む、請求項1に記載の方法。前記ステップS2が、前記UEが測定した干渉変動と前記1つまたは複数の隣接基地局の信号抑圧変動との間での一致の度合いに従って、1つまたは複数の隣接基地局から前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定するステップを含む、請求項1に記載の方法。前記ステップS2が、互いに異なる時間/周波数リソース上でそれぞれの構成に従って隣接基地局がアイドリングしている場合に、ある時間/周波数リソース上でアイドリングしている前記隣接基地局から前記UEへの干渉の推定を、前記ある周波数リソース上で前記UEによって測定された干渉変化の値に従って判定するステップを含む、請求項3に記載の方法。前記ステップS2が、前記UEの位置情報に従って、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局として、1つまたは複数の隣接基地局と前記UEの間の最大等価受信電力を有する前記1つまたは複数の隣接基地局を識別するステップを含む、請求項1に記載の方法。前記ステップS2が、前記UEの受信信号品質レポートに従って、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局として、前記UEについての最適な受信信号品質を有する前記1つまたは複数の隣接基地局を識別するステップを含む、請求項1に記載の方法。前記ステップS3が、-前記基地局が、指定されたサブフレームを前記UEに割り当てるステップと、-前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、前記指定されたサブフレームをアイドリング状態にするステップとを含む、請求項1に記載の方法。前記ステップS3が、-前記基地局が、選択されたチャネルを前記UEに割り当てるステップと、-前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、前記選択されたチャネルをアイドリング状態にするステップとを含み、前記選択されたチャネルが、物理ダウンリンク制御チャネルPDCCH、物理HARQインジケータチャネルPHICH、物理制御フォーマットインジケータチャネルPCFICH、データチャネルDCHのうちの1つまたは複数のチャネルを含む、請求項1に記載の方法。前記ステップS3において、前記基地局が、リソース割当て情報の交換によって前記鍵となる干渉源と協働して無線リソースをスケジュール設定する、請求項1に記載の方法。前記リソース割当て情報が、サブフレーム割当て情報を含む、請求項9に記載の方法。前記ステップS3は、前記基地局が、前記UEのリソース割当てを決定するステップと、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局に、前記リソース割当て上でアイドル状態になるよう要求するステップと、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局から肯定応答を取得するステップとを含む、請求項9に記載の方法。前記ステップS3は、前記基地局が、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局および前記UEが必要とするリソースを中央のコーディネータに通知するステップと、前記中央のコーディネータが、前記UEのための前記基地局の前記リソースの割当て、および前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局の前記リソースの割当てを決定するステップとを含む、請求項9に記載の方法。前記ステップS3において、前記基地局が、UE情報を交換することによって前記1つまたは複数の鍵となる干渉源と協働して無線リソースをスケジュール設定する、請求項1に記載の方法。前記基地局が、中継ノード、ピコ基地局、フェムト基地局を含む、請求項1乃至13のいずれか1項に記載の方法。無線通信ネットワークの基地局において,無線リソースを調整するためのリソース調整装置であって、第1の判定装置と、第2の判定装置と、協働装置とを備え、前記第1の判定装置が、UEが干渉リスクに曝されているかどうか判定するように構成され、前記UEが干渉リスクに曝されていると判定されると、前記第2の判定装置が、前記UEの1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定するように構成され、前記協働装置が、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局と協働して無線リソースをスケジュール設定するように構成され、その結果、前記1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、前記基地局によって前記UEに割り当てられた前記無線リソースをアイドリング状態にする、リソース調整装置。セル間干渉に対する1つの直接的な方法は、DL制御チャネルの時間オフセットである。マクロセルのタイミングと比較して、スモールセルのタイミングが、ある期間だけオフセットされるサブフレームオフセットまたはシンボルオフセット。したがって、マクロセルとスモールセルの間での制御信号の衝突が回避される。しかし、時間オフセットによりネットワークが非同期になり、それにより、この非同期ネットワークでは、同期要求を伴うネットワークアプリケーションを実装することが不可能になる。セル間干渉を排除するために提案された他の方法は、キャリアアグリゲーションでの周波数オフセットである。スモールセルは、隣接するマクロセルの周波数リソースとは異なる周波数リソースを占有して、セル間干渉を回避する。しかし、UEは、セルの境界を横切って移動する場合に周波数間のハンドオーバを実装する必要があり、これにより、ハードウェア/ソフトウェアの実装がより困難になる。さらには、キャリアアグリゲーションは、3GPPLTE-ARelease-8によるUEに完全に対応しているわけではない。時間オフセット法と周波数オフセット法は両方とも、周波数リソースの直交性を利用するが、完全な時間/周波数直交性は、再使用利得を失うことから非効率になることがある。図1には、異種ネットワークの構成概略図が示してある。図1に示すように、ネットワーク内には、マクロ基地局11、ピコ基地局21、中継ノード22、フェムト基地局23が存在する。中継ノード22の信号カバレージは、実質的にマクロ基地局11の信号カバレージになるので、中継ノード22がサービスするUEは、マクロ基地局11から強い干渉を受ける傾向がある。ピコ基地局21がビルの陰に配置され、マクロ基地局11の信号カバレージすなわちシャドウイングエリアのブラインドエリアが存在することによって、ピコ基地局21がサービスする各UEが受ける干渉が大きく変化する。たとえば、UE31は、マクロ基地局11の信号カバレージのブラインドエリアに配置され、マクロ基地局11からの干渉を実質的に受けないが、UE32は、マクロ基地局11からの強い干渉を受ける可能性がある。フェムト基地局23はビルの内部に配置されており、ビルの壁がマクロ基地局11およびフェムト基地局23の信号を良好に遮断し、したがって、ビルの内部にありフェムト基地局23がサービスするUE35は、実質的にマクロ基地局11からの干渉を受けない。実際のネットワーク環境が複雑な場合、隣接する基地局に直交する無線リソースを占有させるという単純な方法では、各リソースの再使用利得が大幅に低減する。従来技術での上記の問題に対処するために、本発明では、セル間干渉制御のための方法および装置を提案する。本発明の一実施形態では、無線通信ネットワークの基地局で無線リソースを調整する方法が提供され、この方法は以下のステップ、すなわち、UEが干渉リスクに曝されているかどうか判定するステップS1と、UEが干渉リスクに曝されている場合、このUEの1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定するステップS2と、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局と協働して無線リソースをスケジュール設定し、その結果、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、基地局によってUEに割り当てられた無線リソースをアイドリング状態にするステップS3とを含む。本発明の一実施形態では、無線通信ネットワークの基地局で無線リソースを調整するためのリソース調整装置が提供され、この装置は、第1の判定装置と、第2の判定装置と、協働装置とを備え、第1の判定装置は、UEが干渉リスクに曝されているかどうか判定するように構成され、UEが干渉リスクに曝されていると判定されると、第2の判定装置は、UEの1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定するように構成され、協働装置は、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局と協働して無線リソースをスケジュール設定し、その結果、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、基地局によってUEに割り当てられた無線リソースをアイドリング状態にするように構成される。本発明で提供される方法および装置を使用すると、セル間干渉を有効に回避することができるようになり、あらゆるセルが、リソースを完全に再使用して、再使用利得を実現することができるとともに、UEの後方互換性にも対応することができる。本発明の特徴、態様、および利点は、添付図面の助けを借りて、非限定的な実施形態の以下の説明を読むことによって、より明らかになろう。ここで、同じまたは同様の参照番号は、同じまたは同様の装置モジュールもしくは方法のステップを指す。図2は、本発明の一実施形態による、無線通信ネットワークの基地局で無線リソースを調整する方法の流れ図を示す。図2に示すように、この方法は3つのステップS1、S2、S3を含む。この方法は、マクロ基地局、ピコ基地局、フェムト基地局、中継ノードなど、どんなタイプの基地局にも適用可能である。まず、ステップS1において、基地局は、UEが干渉リスクに曝されているかどうか判定する。UEが干渉リスクに曝されていると判定された場合、次にステップS2およびS3が実行され、UEが干渉リスクに曝されていないと判定された場合、ステップS2、S3を実行する必要はない。ステップS2において、基地局は、UEの1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定する。次いで、ステップS3において、基地局は、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局と協働して無線リソースをスケジュール設定し、その結果、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局は、基地局によってUEに割り当てられた無線リソースをアイドリング状態にする。すなわち、UEが干渉リスクを免れると、このUEにサービスする基地局は、隣接基地局と協働して、その無線リソースを確定する必要はない。UEが干渉リスクを免れると、その隣接基地局は、このUEにサービスする基地局によって、干渉リスクを免れたUEに割り当てられた無線リソースと同じ無線リソースを利用して、隣接基地局の1つまたは複数のUEにサービスしてもよい。たとえば、中継ノード22は、ステップS1において、UE33が干渉リスクに曝されていると判定し、ステップS2において、UE33たとえばマクロ基地局11の鍵となる干渉源を判定し、次いでステップS3において、マクロ基地局11と協働して無線リソースをスケジュール設定し、その結果、マクロ基地局11は、中継ノード22によってUE33に割り当てられた無線リソースをアイドリング状態にする。前述の方法は、互いに異なる状態の互いに異なる干渉レベルでのUEに互いに異なるプロセスを加えてもよく、したがってリソースの利用効率が比較的高くなる。1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を識別し、それと協働してリソースをスケジュール設定することにより、リソースの再使用利得の犠牲を少なくして良好な干渉排除効果を実現することができる。本発明の一実施形態では、ステップS1において、基地局は、UEからの信号対干渉雑音比のレポートに従って内部の干渉リスクを評価する。具体的には、ステップS1において、UEの信号対干渉雑音比が所定の値よりも低い場合、基地局は、UEが干渉リスクに曝されていると判定する。この所定の値は、互いに異なるタイプの基地局について互いに異なっていてもよい。本発明の1つまたは複数の他の実施形態では、ステップS1において、基地局はまた、UEのチャネル品質インジケータなどのレポートに従ってUEの干渉リスクを評価することもできる。本発明の一実施形態では、ステップS2において、基地局は、UEが測定した干渉変動と1つまたは複数の隣接基地局の信号抑圧変動との間での一致の度合いに従って、1つまたは複数の隣接基地局から1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定する。図1を参照すると、具体的には、たとえばUE33は絶えず干渉を測定し、結果として得られた測定値を中継ノード22に報告する。隣接基地局は、個々のリソース構成を有しており、それにより信号抑圧が対応して変動する。中継ノード22は、UE33が測定した干渉変動と、マクロ基地局11、ピコ基地局21、フェムト基地局23を含む隣接基地局の信号抑圧変動との間での一致の度合いに従って、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定する。より具体的には、互いに異なる時間/周波数リソース上でそれぞれの構成に従って隣接基地局がアイドリングしている場合、ある時間/周波数リソース上でアイドリングしている隣接基地局からUEへの干渉の推定は、ある周波数リソース上でUEによって測定された干渉変化の値に従って判定してもよい。たとえば、マクロ基地局11がサブフレームn上でアイドリングしており、ピコ基地局21がサブフレームm上でアイドリングしており、フェムト基地局23がサブフレームp上でアイドリングしており、次いで、中継ノード22は、UE33が検出したサブフレームnの干渉変動の値が、マクロ基地局11からのUE33についての干渉推定値であると認識することができ、サブフレームmの干渉変動の値が、ピコ基地局21からのUE33についての干渉推定値であると認識することができ、サブフレームpの干渉変動の値が、フェムト基地局23からのUE33についての干渉推定値であると認識することができる。干渉推定値は、複数の時点または複数のフレームの測定値の平均値でもよい。最大干渉推定値に対応する1つまたは複数の基地局が、UE33の1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局であると判定されることになる。複数の最大干渉推定値間の差が、複数の最大干渉推定値と他の干渉推定値との間の差よりはるかに小さい場合、複数の最大干渉推定値に対応する複数の基地局は、UE33の鍵となる干渉源である基地局であると判定することができ、はるかに小さいに対する数値的な比較標準を要求に従って設定することができる。本発明の一実施形態では、ステップS2において、基地局は、UEの位置情報に従って、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局として、1つまたは複数の隣接基地局とUEの間の最大等価受信電力を有する1つまたは複数の隣接基地局を識別する。具体的には、UE33は、中継ノード22にその位置情報を通知し、または中継ノード22は、UE33の位置情報を測定によって取得する。中継ノード22には、UE33の位置情報に従って、マクロ基地局11、ピコ基地局21、フェムト基地局23を含め、あらゆる隣接基地局の経路損失を通知してもよい。様々なタイプの基地局が、互いに異なる送信電力標準を有しており、中継ノード22は、あらゆる隣接基地局の送信電力と経路損失の間の差に従って、あらゆる隣接基地局とUE33の間での等価受信電力を決定してもよい。最大等価受信電力に対応する1つまたは複数の基地局が、UE33の1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局として判定されることになる。複数の最大等価受信電力推定値の間の差が、複数の最大等価受信電力と他の等価受信電力との間の差よりはるかに小さい場合、複数の最大等価受信電力に対応する複数の基地局は、UE33の鍵となる干渉源である基地局であると判定することができ、はるかに小さいに対する数値的な比較標準を要求に従って設定することができる。本発明の一実施形態では、ステップS2において、基地局は、UEの受信信号品質レポートに従って、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局として、UEについて最適な受信信号品質を有する1つまたは複数の隣接基地局を識別する。何らかの制御チャネル、たとえば物理ダウンリンク制御チャネル、物理HARQインジケータチャネル、物理制御フォーマットインジケータチャネルが、データスケジュール設定に対応する。すなわち、これらのチャネルは、指定されたサブフレーム内でデータスケジュール設定されない場合は、この指定されたサブフレーム内で送信することができない。したがって、後方互換性およびUEのネットワーク同期に影響を及ぼすことなく、スケジュール設定することにより、様々なセル間でPDCCH、PHICH、PCFICHの干渉を回避することができる。3GPPLTE-AのRelease8のプロトコルに従うUEは、PDCCHを検出するための従来の手順に従い、このサービングノードがいかなるPDCCHも送信しない場合、UEはスケジュール設定を見つけることができない。この時点で、UEは、現在のサブフレームにそのスケジュール設定情報が存在しないものと仮定し、次のサブフレームでのPDCCHの検出を続ける。したがって、本発明の実施形態によっては、3GPPLTE-AのRelease8のプロトコルに従うUEに適合することができる。本発明の別の実施形態では、ステップS3において、基地局が、指定されたサブフレームをUEに割り当て、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、この指定されたサブフレームをアイドリング状態にする。具体的には、たとえばステップS3において、中継ノード22が、指定されたサブフレーム、たとえばサブフレームnを、干渉リスクに曝されていると判定されたUE33に割り当て、次いでUE33の重要な干渉源、たとえばマクロ基地局11が、サブフレームnをアイドリング状態にすることになる。さらに、UE33は、割当て済みの指定されたサブフレームで通信を実行する。好ましくは、上記ステップS3において、基地局は、指定されたサブフレームをUEに割り当て、鍵となる干渉源である基地局は、この指定されたサブフレームを選択されたチャネルについてアイドリング状態にする。ここで、選択されたチャネルは、次のPDCCH、PHICH、PCFICH、DCHのうちの1つまたは複数を含む。具体的には、たとえばステップS3において、中継ノード22が、指定されたサブフレーム、たとえばサブフレームnを、干渉リスクに曝されていると判定されたUE33に割り当て、次いでUE33の重要な干渉源、たとえばマクロ基地局11が、サブフレームn内のPDCCH、PHICH、PCFICH、DCHの送信を実行しないことになる。これにより、セル間干渉を回避することができる。しかし、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局はやはり、ブロードキャストチャネル、同期チャネル、およびサブフレームn内の基準信号の送信を行うことができる。本発明の別の実施形態では、ステップS3は、基地局が、選択されたチャネルをUEに割り当てるステップと、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、この選択されたチャネルをアイドリング状態にするステップとを含み、この選択されたチャネルは、PDCCH、PHICH、PCFICH、DCHのうちの1つまたは複数を含む。選択されたチャネルは、アップリンクチャネルおよび/またはダウンリンクチャネルでもよい。物理HARQインジケータチャネルは、先行するアップリンク送信、たとえば周波数分割複信のモードで4つのサブフレームにわたってあらかじめ実行されるアップリンク送信において、ハイブリッド自動反復要求のHARQACK/NACKメッセージを運ぶのに使用される。図3には、本発明の一実施形態による、サブフレーム割当ての概略図が示してあり、HARQの時間表が示してある。サービスする基地局のセル内で干渉リスクを有するUEに、指定されたサブフレームとしてサブフレームnが割り当てられている場合、サブフレームn8もまた、潜在的な再送信用に割り当てられ、アップリンクサブフレームn4が、UEのアップリンクデータおよびサブフレームnへの応答のために使用され、ACKメッセージまたはNACKメッセージが含まれる。UEの鍵となる干渉源である基地局のセル内では、対応するアップリンクサブフレームにはデータ送信は含まれない。干渉リスクを有するUEは、上記指定されたサブフレームでもっぱら送信を実行することができるが、このUEにサービスする基地局のセル内の1つまたは複数の他のUEは、上記指定されたサブフレームまたは他のサブフレームにおいて送信を実行してもよい。UEに対して鍵となる干渉源である基地局のセル内では、指定されたチャネルおよびデータチャネルにおいて、対応するダウンリンクサブフレームがアイドリング状態にされる。本発明の別の実施形態では、ステップS3において、基地局は、リソース割当て情報を交換することにより、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局と協働して無線リソースをスケジュール設定する。具体的には、このリソース割当て情報は、サブフレーム割当て情報を含む。本発明の別の実施形態では、リソース割当ては分散管理を利用し、前述のステップS3は、基地局が、UEのリソース割当てを決定するステップと、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局に、そのリソース割当て上にアイドリング状態になるよう要求するステップと、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局から肯定応答を取得するステップとを含む。具体的には、システム内のリソース割当てのために分散管理が利用され、あらゆる基地局が、それ自体のリソース割当てを決定する。一例として、ただしそれだけには限定されないが、ステップS3は、以下のサブステップを含んでもよい。すなわち、-基地局たとえば中継ノード22は、干渉リスクを有するUEたとえばUE33のためのリソース割当てを事前決定し、鍵となる干渉源である基地局たとえばマクロ基地局11に所定のリソース割当てを通知して、この鍵となる干渉源が所定のリソースをアイドリング状態にするよう要求する。-1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局たとえばマクロ基地局11は、基地局たとえば中継ノード22からの要求を承認し、ACKメッセージで肯定応答し、所定のリソースをアイドリング状態にする。-基地局たとえば中継ノード22は、ACKメッセージを受信した後、使用するために所定のリソースをUEたとえばUE33に割り当てる。ステップS3において、2度以上の情報交換がしばしは必要になる。鍵となる干渉源である基地局たとえばマクロ基地局11が、基地局たとえば中継ノード22からの要求を拒否する場合、NACKメッセージで応答する。基地局たとえば中継ノード22は、NACKメッセージを受信した後、UEたとえばUE33のための所定のリソース割当てを更新し、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局たとえばマクロ基地局11に更新された所定のリソース割当てを通知して、この1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、更新された所定のリソースをアイドリング状態にするよう要求する。1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局から肯定応答を取得すると、基地局は、UEが使用するための更新された所定のリソースを割り当て、この1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局は、更新された所定のリソースをアイドリング状態にする。基地局間の情報交換は、X2インターフェースによって遂行されることが好ましい。場合によっては、上記リソース割当ては、サブフレーム割当てを含む。隣接基地局は、サブフレームのアイドリング状態のパターンを交換することが好ましい。すなわち、1つまたは複数のサブフレームを、指定された期間においてアイドリング状態であると指定しなければならない。本発明の一実施形態では、リソース割当て用に集中型の管理が採用されており、前述のステップS3は、基地局が、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局およびUEが必要とするリソースを中央のコーディネータに通知するステップと、中央のコーディネータが、UEのための基地局のリソース割当て、および1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局のリソース割当てを決定するステップとを含む。具体的には、システム内のリソース割当てのために集中型の管理が採用され、1つの基地局グループには中央のコーディネータが設けられており、この基地局グループ内の各基地局による、干渉リスクを有するUE向けのリソース割当てについての決定は、全て中央のコーディネータによって行われる。基地局グループは、しばしば、地理的に隣接した複数の基地局から構成される。たとえば、マクロ基地局11、ピコ基地局21、中継ノード22、フェムト基地局23を含む基地局グループでは、マクロ基地局11が、中央のコーディネータの役割を果たしてもよい。一例として、ただしそれだけには限定されないが、ステップS3は、以下のサブステップを含んでもよい。すなわち、-基地局たとえば中継ノード22は、干渉リスクを有するUEたとえばUE33が必要とするリソースを取得し、UEおよび1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局たとえばマクロ基地局11が必要とするリソースを中央のコーディネータに通知する。-中央のコーディネータは、統一モードでリソース割当てをスケジュール設定し、基地局たとえば中継ノード22によるUEたとえばUE33向けのリソース割当て、および1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局たとえばマクロ基地局11のリソース割当てを決定して、基地局によるUE向けのリソース割当てに対して1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局のリソース割当てを区別する。場合によっては、上記リソース割当ては、サブフレーム割当てを含む。中央のコーディネータは、サブフレームのアイドリング状態の構成されたパターンを各基地局に通知することが好ましい。すなわち、1つまたは複数のサブフレームを、指定された期間においてアイドリング状態であると指定しなければならない。好ましくは、干渉リスクを有するUEへの干渉を回避するための隣接基地局間のリソース構成は、UEの干渉変動、サービストラフィックフローの変動などに従って動的に更新してもよい。本発明の別の実施形態では、ステップS3において、基地局は、UE情報を交換することにより、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局と協働して無線リソースをスケジュール設定する。具体的には、UE情報は、UEインジケータ、干渉レベルdBm、重要な干渉源インジケータを含む。システム内のリソース割当てのために、集中型の管理が採用されることが好ましい。中央のコーディネータは、各基地局のUE情報を収集し、統一モードでの各基地局に対するリソース割当てを決定する。干渉リスクを有するUEにサービスする基地局が、何らかのサブフレームにおいてこうしたUEにサービスすると判定された場合、UEの1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局が、PDCCH、PHICH、PCFICH、DCHなどのサブフレームにおいて、選択されたチャネルの送信を実行しないと判定される。前述の各実施形態は全て、限定的なものではなく例示的なものであることを、当業者なら理解されよう。前述の方法は、マクロ基地局、ピコ基地局、フェムト基地局、中継ノードなどを含め、どんなタイプの基地局にも適用可能である。前述の方法は、特に、ピコ基地局、フェムト基地局、中継ノードなど、マクロ基地局に対して送信電力および信号カバレッジが相対的に小さい基地局に適用される。図4は、無線通信ネットワークの基地局で無線リソースを調整するためのリソース調整装置の機能ブロック図を示す。図3に示すように、このような実施形態のリソース調整装置100は、第1の判定装置101、第2の判定装置102、協働装置103を備える。リソース調整装置100は通常、マクロ基地局11、ピコ基地局21、中継ノード22、またはフェムト基地局23の内部に構成される。第1の判定装置101、第2の判定装置102、協働装置103はそれぞれ、前述の方法においてステップS1、S2、S3を実行するように構成される。第1の判定装置101は、UEが干渉リスクに曝されているかどうか判定するように構成される。UEが干渉リスクに曝されていると判定されると、第2の判定装置102は、UEの1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局を判定するように構成され、協働装置103は、この1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局と協働して無線リソースをスケジュール設定するように構成され、その結果、1つまたは複数の鍵となる干渉源である基地局は、基地局によってUEに割り当てられた無線リソースをアイドリング状態にする。本発明での装置は、ハードウェアモジュール、ソフトウェアの機能モジュール、またはソフトウェアの機能モジュールが内部に組み込まれたハードウェアモジュールのいずれかによって実施できることが、当業者には容易に理解できよう。上記の実施形態は例示的なものであって、それに限定されるものではないことが、当業者には容易に理解されよう。様々な実施形態において互いに異なる特徴を組み合わせて、何らかの技術的な効果を得ることができる。添付図、明細書、および特許請求の範囲を精査した後、当業者であれば、上記開示した実施形態について何らかの変形形態を容易に理解し、実行するはずである。特許請求の範囲において、含むcompriseという用語は、1つもしくは複数の他の装置またはステップの存在を排除するものではなく、不定冠詞a/anは、複数の場合を排除するものではなく、第1、第2という用語は、何らかの特定の順序を表すのではなく、ただ名前を与えるために使用されるものである。特許請求の範囲における1つまたは複数の図の番号は、たとえあったとしても、保護範囲を限定するものと解釈すべきではない。特許請求の範囲における複数の構成部品の機能を、1つのハードウェアまたはソフトウェアによって実施してもよい。互いに異なる従属クレームにおいて何らかの技術的な特徴が存在することは、これらの技術的な特徴を組み合わせる結果として生じる技術的な効果の可能性を排除するものではない。"