"物体側より順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とで構成され、前記第1レンズ群は、最も物体側に負レンズを有する前群と、絞りと、後群とからなり、フォーカシングに際して、前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像レンズ。以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。-2.0<f3/f<-0.8...1ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離f:全系の焦点距離とする。以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。0.1<β2<0.5...21.0<β3<2.5...3ただし、β2:前記第2レンズ群の横倍率β3:前記第3レンズ群の横倍率とする。前記後群は、負レンズと正レンズとからなり、以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。ν1Rp-ν1Rn>25...4ただし、ν1Rp:前記後群における正レンズのd線でのアッベ数ν1Rn:前記後群における負レンズのd線でのアッベ数とする。前記第3レンズ群は、物体側よりも像面側の方が曲率半径の絶対値が小さい負レンズを有する請求項1に記載の撮像レンズ。前記第3レンズ群は負レンズを有し、以下の条件式を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。1<t3i/R3b<4...5ただし、t3i:前記第3レンズ群内の前記負レンズの像面側の面頂点から像面までの距離R3b:前記第3レンズ群内の前記負レンズにおける像面側の曲率半径とする。前記後群は、負レンズと正レンズとの接合レンズである請求項1に記載の撮像レンズ。前記第2レンズ群は1枚の正レンズからなる請求項1に記載の撮像レンズ。前記絞りは、前記第1レンズ群内において前記前群と前記後群との間に配置されている請求項1に記載の撮像レンズ。撮像レンズと、前記撮像レンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、前記撮像レンズは、物体側より順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とで構成され、前記第1レンズ群は、最も物体側に負レンズを有する前群と、絞りと、後群とからなり、フォーカシングに際して、前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像装置。近年、レンズ交換式デジタルカメラが急速に普及している。特にレンズ交換式カメラシステムにおいて、動画撮影が可能になったため、静止画だけでなく動画撮影にも適したレンズが求められている。動画撮影する際には被写体の急速な動きに追従するために、フォーカシングを行うレンズ群を高速に移動させる必要がある。撮影画角が40°~90°程度、Fナンバーが3.5程度以下の明るい撮像レンズに関しても、動画撮影に対応するため、フォーカシングの高速化が求められている。上記特許文献1、2においては、ガウス型レンズが提案されている。フォーカシングに際して、レンズ全系、あるいは絞りを挟んだ前群、および後群が独立して光軸方向に移動している。しかしながら、動画撮影用にレンズ全系を高速に移動させてフォーカシングしようとすると、フォーカシングレンズ群の重量が重いため、レンズを移動させるためのアクチュエータが大型化してしまい、鏡筒が大型化してしまう問題がある。また、前群と後群を独立して移動させて高速フォーカシングしようとすると、複数のアクチュエータを鏡筒に搭載させるため、鏡筒サイズが大型化してしまう問題がある。上記特許文献3に記載の撮像レンズでは、フォーカシングに際して、第1レンズ群が光軸方向に移動するが、動画撮影用に高速フォーカシングを行おうとすると、第1レンズ群の重量が重いため、駆動用のアクチュエータが大型化してしまい鏡筒サイズが大型化してしまう。本開示の目的は、コンパクトで高速なフォーカシングが可能な撮像レンズおよび撮像装置を提供することにある。本開示による撮像レンズは、物体側より順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とで構成され、第1レンズ群は、最も物体側に負レンズを有する前群と、絞りと、後群とからなり、フォーカシングに際して、第2レンズ群が光軸方向に移動するようにしたものである。本開示による撮像装置は、撮像レンズと、撮像レンズによって形成された光学像に応じた撮像信号を出力する撮像素子とを備え、撮像レンズを、上記本開示による撮像レンズによって構成したものである。本開示による撮像レンズまたは撮像装置では、3つのレンズ群のうち、フォーカシングに際して、第2レンズ群が光軸方向に移動する。本開示の撮像レンズまたは撮像装置によれば、3つのレンズ群のうち、フォーカシングに際して第2レンズ群を光軸方向に移動させるようにしたので、コンパクトで高速なフォーカシングが可能となる。以下、本開示の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。[レンズ構成]図1は、本開示の一実施の形態に係る撮像レンズの第1の構成例を示している。この構成例は、後述の数値実施例1のレンズ構成に対応している。なお、図1は無限遠合焦時でのレンズ配置に対応している。同様にして、後述の数値実施例2~5のレンズ構成に対応する第2ないし第5の構成例の断面構成を、図2~図5に示す。図1~図5において、符号Riは、最も物体側の構成要素の面を1番目として、像側結像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したi番目の面の曲率半径を示す。符号Diは、i番目の面とi1番目の面との光軸Z1上の面間隔を示す。なお符号Diについては、フォーカシングに伴って変化する部分の面間隔例えば図1ではD9,D11のみ符号を付す。符号Simgは像面を示す。本実施の形態に係る撮像レンズは、光軸Z1に沿って物体側より順に、第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3との実質的に3つのレンズ群で構成されている。第1レンズ群G1は、前群G1Fと、絞りStと、後群G1Rとからなる。フォーカシングに際しては、第2レンズ群G2が光軸方向に移動する。第1レンズ群G1および第3レンズ群G3は、フォーカシングに際して固定とされている。絞りSt開口絞りは、第1レンズ群G1内において後群G1Rに隣接する位置に配置されていることが好ましい。具体的な構成例として、第1ないし第5の構成例に係る撮像レンズ1~5ではいずれも、絞りStは、第1レンズ群G1内において前群G1Fと後群G1Rとの間に配置されている。第1レンズ群G1において、前群G1Fは、最も物体側に負レンズを有している。具体的な構成例として、第1ないし第5の構成例に係る撮像レンズ1~5ではいずれも、前群G1Fの最も物体側に、負レンズとして、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11Fを有している。後群G1Rは、負レンズと正レンズとからなることが好ましい。負レンズと正レンズは、接合レンズであっても良い。具体的な構成例として、第1ないし第5の構成例に係る撮像レンズ1~5ではいずれも、後群G1Rは負レンズL11Rと正レンズL12Rとからなる。特に、第3の構成例に係る撮像レンズ3以外の構成例では、負レンズL11Rと正レンズL12Rとが接合レンズとなっている。第2レンズ群G2は、1枚の正レンズからなることが好ましい。具体的な構成例として、第5の構成例に係る撮像レンズ5以外の構成例では、第2レンズ群G2内のレンズL21が、1枚の正レンズとなっている。第3レンズ群G3は負レンズを有している。この負レンズは、物体側の曲率より像面側の曲率が強い物体側よりも像面側の方が曲率半径の絶対値が小さいことが望ましい。具体的な構成例として、第1、第4、第5の構成例に係る撮像レンズ1,4,5では、第3レンズ群G3内の第1番目のレンズL31が、物体側の曲率より像面側の曲率が強い構成となっている。また、第2、第3の構成例に係る撮像レンズ2,3では、第3レンズ群G3内の第2番目のレンズL32が、物体側の曲率より像面側の曲率が強い構成となっている。本実施の形態に係る撮像レンズは、以下の条件式を適宜選択的に満足するように構成されていることが好ましい。-2.0<f3/f<-0.8...10.1<β2<0.5...21.0<β3<2.5...3ν1Rp-ν1Rn>25...41<t3i/R3b<4...5ただし、f3:第3レンズ群G3の焦点距離f:全系の焦点距離β2:第2レンズ群G2の横倍率β3:第3レンズ群G3の横倍率ν1Rp:後群G1Rにおける正レンズのd線でのアッベ数ν1Rn:後群G1Rにおける負レンズのd線でのアッベ数t3i:第3レンズ群G3内の負レンズの像面側の面頂点から像面までの距離R3b:第3レンズ群G3内の負レンズにおける像面側の曲率半径とする。[作用効果]次に、本実施の形態に係る撮像レンズの作用および効果を説明する。この撮像レンズでは、最も物体側に負のレンズを配置することで、軸外光束の入射角度を緩くしてフォーカスレンズ群である第2レンズ群G2に入射させることにより、フォーカシングによる像面変動を抑えることが可能になる。さらに、第2レンズ群G2の外形を小さくすることができ、重量を軽くすることができる。これにより、フォーカシングの際に小型アクチュエータで高速に移動させることが可能になる。また、入射瞳が物体側に近づくのでレンズ径の小型化にも貢献する。さらに第3レンズ群G3に負のパワーを持たせることで角度が緩くなった光束を跳ね上げることにより、バックフォーカスの短縮化を図ることができ、レンズ全長を短くすることが可能になる。また、絞りStに隣接した第1レンズ群G1の後群G1Rに、正負のレンズを配置することにより色収差を補正することができる。この撮像レンズでは、第1レンズ群G1内において、後群G1Rを正負のレンズが貼り合わされた接合レンズにすることにより、色収差を効果的に補正することが可能になる。また、第2レンズ群G2を1枚の正レンズのみで構成することにより、重量が軽くなり、フォーカシングの際に小型アクチュエータで高速に移動させることが可能になる。また、第3レンズ群G3内の負レンズを、物体側の曲率より像面側の曲率が強い物体側よりも像面側の方が曲率半径の絶対値が小さい構成にすることで、諸収差を補正することができる。逆に、物体側の曲率が強いと球面収差が発生してしまう。条件式1は、第3レンズ群G3の焦点距離を規定している。条件式1を下回ると、第3レンズ群G3のパワーが弱くなり、軸外光束の角度を跳ね上げる効果が薄れ、レンズ全長が長くなる。条件式1を上回ると、第3レンズ群G3のパワーが強くなり、色収差が発生してしまう。条件式1の数値範囲は以下の条件式1’の通り、設定することがより好ましい。条件式1’の数値範囲に設定することで、レンズ全長を抑えつつ、さらに色収差を抑えることができる。-2.0<f3/f<-1.2...1’条件式2は、第2レンズ群G2の横倍率を規定している。条件式2を下回ると、第2レンズ群G2のパワーが強くなり過ぎるため、偏芯敏感度が大きくなり、製造難易度が上がってしまう。条件式2を上回ると、ピント敏感度が小さくなるため、フォーカスストロークが長くなるため、レンズ全長が長くなってしまう。条件式3は、第3レンズ群G3の横倍率を規定している。条件式3を下回ると、ピント敏感度が小さくなるため、フォーカスストロークが長くなり、レンズ全長が長くなってしまう。条件式3を上回ると、第3レンズ群G3のパワーが強くなりすぎるため、偏芯敏感度が大きくなり、製造難易度が上がってしまう。条件式4は第1レンズ群G1内の後群G1Rの正負のレンズのアッベ数差を規定している。条件式4を下回ると色収差を十分に補正することができない。条件式5は、第3レンズ群G3内の負レンズにおける像面側の曲率半径を規定している。条件式5を下回ると、軸外光束の角度を跳ね上げる効果が薄れ、レンズ全長が長くなる。条件式5を上回ると、球面収差が発生し性能が悪化する。条件式5の数値範囲は以下の条件式5’の通り、設定することがより好ましい。条件式5’の数値範囲に設定することで、レンズ全長を抑えつつ、さらに球面収差の発生を抑えることができる。1.5<t3i/R3b<3...5’以上のように本実施の形態によれば、コンパクトでありながら高速フォーカシングが可能で、高い結像性能を有する撮像レンズを実現できる。[撮像装置への適用例]図16は、本実施の形態に係る撮像レンズを適用した撮像装置100の一構成例を示している。この撮像装置100は、例えばデジタルスチルカメラであり、CPUCentralProcessingUnit110が全体を統括制御し、上述した撮像レンズ12,3,4,5によって得られる光学像を撮像素子140により電気信号へ変換した後、これを映像分離回路150へ送出するようになされている。ここで撮像素子140としては、例えばCCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の光電変換素子が用いられる。映像分離回路150は、その電気信号に基づいてフォーカス制御信号を生成し、これをCPU110へ送出すると共に、電気信号のうち映像部分に相当する映像信号を後段の映像処理回路図示せずへ送出するようになされている。映像処理回路では、その後の処理に適した信号形式に変換し、表示部に対する映像表示処理、所定の記録媒体に対する記録処理、所定の通信インタフェースを介したデータ転送処理等に供するようになされている。CPU110は、フォーカシング操作等の外部からの操作信号が供給され、その操作信号に応じて種々の処理を実行するようになされている。CPU110は、例えばフォーカシングボタンによるフォーカシング操作信号が供給された場合、その指令に応じた合焦常態にするべく、ドライバ回路120を介して駆動モータ130を動作させる。これにより撮像装置100のCPU110は、フォーカシング操作信号に応じて撮像レンズ1のフォーカスレンズ群第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させるようになされている。なお、撮像装置100のCPU110は、そのときのフォーカスレンズ群の位置情報をフィードバックさせるようになされており、次に駆動モータ130を介してフォーカスレンズ群を移動させる際に参照するようになされている。ちなみに、この撮像装置100では、説明の簡略化のために、駆動系を1系統しか示していないが、ズーム系、フォーカス系、撮影モード切替系等をそれぞれ個別に具え、また、手振れ補正機能を具える場合には、ブレ補正レンズ群を駆動するための防振駆動系を備えることもある。また上述した駆動系は、そのいくつかを共通とすることも可能である。また上述の実施の形態においては、撮像装置100の具体的対象としてデジタルスチルカメラとするようにした場合について述べたが、これに限らず、他の種々の電子機器を撮像装置100の具体的対象とするようにしても良い。例えば、レンズ交換式のカメラや、デジタルビデオカメラ、デジタルビデオカメラ等が組み込まれた携帯電話機、PDAPersonalDigitalAssistant等のその他の種々の電子機器を、撮像装置100の具体的対象とするようにしても良い。次に、本実施の形態に係る撮像レンズの具体的な数値実施例について説明する。[数値実施例1][表1]~[表3]は、図1に示した第1の構成例に係る撮像レンズ1に対応する具体的なレンズデータを示している。特に[表1]にはその基本的なレンズデータを示し、[表2]および[表3]にはその他のデータを示す。[表1]に示したレンズデータにおける面No.は、この撮像レンズ1について、最も物体側の構成要素の面を1番目として、像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したi番目の面の番号を示している。Riは、図1において付した符号Riに対応させて、物体側からi番目の面の曲率半径の値mmを示す。Diは、同様に物体側からi番目の面とi1番目の面との光軸上の間隔mmを示す。Ndjは、物体側からj番目の光学要素のd線587.6nmに対する屈折率の値を示す。νdjの欄には、物体側からj番目の光学要素のd線に対するアッベ数の値を示す。この撮像レンズ1は、フォーカシングに伴って第2レンズ群G2が移動するため、第2レンズ群G2の前後の面間隔D9,D11の値は可変となっている。この可変の面間隔D9,D11のデータは[表3]に示す。なお、[表3]において、Fno.はFナンバー、fは全系の焦点距離、ωは半画角、βは撮影倍率を示す。[表1]においてSTOは絞り面であることを示す。ASPで示した面は非球面である。非球面の形状は次式で表される形状である。[表1]のレンズデータにおける非球面の曲率半径は、光軸近傍近軸での曲率半径の数値を示している。非球面係数のデータは[表3]に示す。[表3]に示した数値において、記号Eは、その次に続く数値が10を底としたべき指数であることを示し、その10を底とした指数関数で表される数値がEの前の数値に乗算されることを示す。例えば、1.0E-05であれば、1.0×105であることを示す。ただし、x:レンズ面頂点からの光軸方向の距離y:光軸と垂直な方向の高さc:レンズ頂点での近軸曲率K:コーニック定数Ai:第i次の非球面係数である。とする。この撮像レンズ1では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、2枚のレンズL11F,L12Fからなる。具体的には前群G1Fは、物体側より順に、物体側に凸面を向け、像側に複合非球面L10を有する負メニスカスレンズL11Fと両凸レンズレンズL12Fとから構成されている。後群G1Rは、両凹レンズ負レンズL11Rと両凸レンズ正レンズL12Rとからなる接合レンズで構成されている。第2レンズ群G2は1枚のレンズL21からなる。レンズL21は、両面非球面の正レンズとなっている。第3レンズ群G3は2枚のレンズL31,L32からなる。第3レンズ群G3内で第1番目のレンズL31は、物体側の曲率より像面側の曲率が強い負レンズとなっている。第3レンズ群G3内で第2番目のレンズL32は正レンズとなっている。第3レンズ群G3全体、あるいは第3レンズ群G3内の負レンズ第1番目のレンズL31を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[数値実施例2]以上の数値実施例1と同様にして、図2に示した第2の構成例に係る撮像レンズ2の構成に対応する具体的なレンズデータを数値実施例2として、[表4]~[表6]に示す。この撮像レンズ2では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、3枚のレンズL11F,L12F,L13Fからなる。具体的には前群G1Fは、物体側より順に、物体側に凸面を向け、像側に非球面を有する負メニスカスレンズL11Fと、メニスカスの正レンズレンズL12Fと、像面側に凸の負のメニスカスレンズレンズL13Fとから構成されている。後群G1Rは、負のメニスカスレンズ負レンズL11Rと両凸レンズ正レンズL12Rとからなる接合レンズで構成されている。第2レンズ群G2は1枚のレンズL21からなる。レンズL21は、両面非球面の正レンズとなっている。第3レンズ群G3は2枚のレンズL31,L32からなる。第3レンズ群G3内で第1番目のレンズL31は正のメニスカスレンズとなっている。第3レンズ群G3内で第2番目のレンズL32は、物体側の曲率より像面側の曲率が強い負のメニスカスレンズとなっている。第3レンズ群G3全体を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[数値実施例3]同様にして、図3に示した第3の構成例に係る撮像レンズ3の構成に対応する具体的なレンズデータを数値実施例3として、[表7]~[表9]に示す。この撮像レンズ3では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、3枚のレンズL11F,L12F,L13Fからなる。具体的には前群G1Fは、物体側より順に、物体側に凸面を向け、像側に非球面を有する負メニスカスレンズL11Fと、メニスカスの正レンズレンズL12Fと、像面側に凸の負のメニスカスレンズレンズL13Fとから構成されている。後群G1Rは、負のメニスカスレンズ負レンズL11Rと両凸レンズ正レンズL12Rとから構成されている。第2レンズ群G2は1枚のレンズL21からなる。レンズL21は、両面非球面の正レンズとなっている。第3レンズ群G3は2枚のレンズL31,L32からなる。第3レンズ群G3内で第1番目のレンズL31は正のメニスカスレンズとなっている。第3レンズ群G3内で第2番目のレンズL32は、物体側の曲率より像面側の曲率が強い負のメニスカスレンズとなっている。第3レンズ群G3全体を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[数値実施例4]同様にして、図4に示した第4の構成例に係る撮像レンズ4の構成に対応する具体的なレンズデータを数値実施例4として、[表10]~[表12]に示す。撮像レンズ4では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、3枚のレンズL11F,L12F,L13Fからなる。具体的には前群G1Fは、物体側より順に、物体側に凸面を向け、像側に複合非球面L10を有する負メニスカスレンズL11Fと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズレンズL12Fと、メニスカスの正レンズレンズL13Fとから構成されている。後群G1Rは、両凹レンズ負レンズL11Rと両凸レンズ正レンズL12Rとからなる接合レンズで構成されている。第2レンズ群G2は1枚のレンズL21からなる。レンズL21は、両面非球面の正レンズとなっている。第3レンズ群G3は1枚のレンズL31からなる。レンズL31は物体側に凸を向けた負のメニスカスレンズで構成されている。第3レンズ群G3全体を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[数値実施例5]同様にして、図5に示した第5の構成例に係る撮像レンズ5の構成に対応する具体的なレンズデータを数値実施例5として、[表13]~[表15]に示す。この撮像レンズ5では、第1レンズ群G1内の前群G1Fが、2枚のレンズL11F,L12Fからなる。具体的には前群G1Fは、物体側より順に、物体側に凸面を向け、像側に非球面を有する負メニスカスレンズL11Fと、正のメニスカスレンズレンズL12Fとから構成されている。後群G1Rは、両凹レンズ負レンズL11Rと両凸レンズ正レンズL12Rとからなる接合レンズで構成されている。第2レンズ群G2は2枚のレンズL21,L22からなる。第2レンズ群G2内で第1番目のレンズL21は正のメニスカスレンズ、第2番目のレンズL22は両凸レンズからなり、2枚のレンズL21,L22を貼り合わせた接合レンズで構成されている。第3レンズ群G3は2枚のレンズL31,L32からなる。第3レンズ群G3内で第1番目のレンズL31は、物体側の曲率より像面側の曲率が強い負レンズとなっている。第3レンズ群G3内で第2番目のレンズL32は正レンズとなっている。第3レンズ群G3全体、あるいは第3レンズ群G3内の負レンズ第1番目のレンズL31を光軸Z1に対して垂直方向へ移動させることにより、像シフトさせることが可能である。[各実施例のその他の数値データ][表16]には、上述の各条件式に関する値を、各数値実施例についてまとめたものを示す。[表16]から分かるように、各条件式について、各数値実施例の値がその数値範囲内となっている。[収差性能]図6A~Cはそれぞれ、数値実施例1に対応する撮像レンズ1の無限遠合焦時における球面収差、非点収差、およびディストーション歪曲収差を示している。図7A~Cは近距離合焦時における同様の各収差を示している。各収差図には、d線587.6nmを基準波長とした収差を示す。球面収差図には、g線435.84m、C線656.28mについての収差も示す。非点収差図において、実線はサジタル方向、破線はメリジオナル方向の収差を示す。Fno.はF値、Yは像高を示す。同様に、数値実施例2に対応する撮像レンズ2についての諸収差を図8A~Cおよび図9A~Cに示す。同様にして、数値実施例3ないし5に対応する撮像レンズ3~5についての諸収差を図10~図15のA~Cに示す。以上の各収差図から分かるように、各実施例について、無限遠合焦時および近距離合焦時において各収差ともバランス良く補正されている。以上の各数値データおよび各収差図から分かるように、各実施例について、コンパクトで高速なフォーカシングが可能で、高い結像性能を有する撮像レンズが実現できている。<その他の実施の形態>本開示による技術は、上記実施の形態および実施例の説明に限定されず種々の変形実施が可能である。例えば、上記実施例では、3つのレンズ群からなる構成について説明したが、実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた構成であっても良い。また例えば、本技術は以下のような構成を取ることができる。1物体側より順に、第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とで構成され、前記第1レンズ群は、最も物体側に負レンズを有する前群と、絞りと、後群とからなり、フォーカシングに際して、前記第2レンズ群が光軸方向に移動する撮像レンズ。2以下の条件式を満足する、上記1に記載の撮像レンズ。-2.0<f3/f<-0.8...1ただし、f3:前記第3レンズ群の焦点距離f:全系の焦点距離とする。3以下の条件式を満足する、上記1または2に記載の撮像レンズ。0.1<β2<0.5...21.0<β3<2.5...3ただし、β2:前記第2レンズ群の横倍率β3:前記第3レンズ群の横倍率とする。4前記後群は、負レンズと正レンズとからなり、以下の条件式を満足する、上記1ないし3のいずれか1つに記載の撮像レンズ。ν1Rp-ν1Rn>25...4ただし、ν1Rp:前記後群における正レンズのd線でのアッベ数ν1Rn:前記後群における負レンズのd線でのアッベ数とする。5前記第3レンズ群は、物体側よりも像面側の方が曲率半径の絶対値が小さい負レンズを有する上記1ないし4のいずれか1つに記載の撮像レンズ。6前記第3レンズ群は負レンズを有し、以下の条件式を満足する、上記1ないし5のいずれか1つに記載の撮像レンズ。1<t3i/R3b<4...5ただし、t3i:前記第3レンズ群内の前記負レンズの像面側の面頂点から像面までの距離R3b:前記第3レンズ群内の前記負レンズにおける像面側の曲率半径とする。7前記後群は、負レンズと正レンズとの接合レンズである上記1ないし6のいずれか1つに記載の撮像レンズ。8前記第2レンズ群は1枚の正レンズからなる上記1ないし7のいずれか1つに記載の撮像レンズ。9前記絞りは、前記第1レンズ群内において前記前群と前記後群との間に配置されている上記1ないし8のいずれか1つに記載の撮像レンズ。10実質的に屈折力を有さないレンズをさらに備えた上記1ないし9のいずれか1つに記載の撮像レンズ。"