"化石燃料を燃焼させるボイラと、該ボイラのバーナに微粉化した化石燃料を気流搬送する1次空気系統と、前記ボイラに予熱された燃焼用空気を供給する2次空気系統と、を備えたボイラシステムであって、前記予熱された燃焼用空気を太陽熱エネルギーにより更に過熱する2次空気過熱器を前記2次空気系統に設けたことを特徴とする太陽熱利用ボイラシステム。化石燃料を燃焼させるボイラと、前記ボイラに微粉化した化石燃料を気流搬送する搬送用空気を生成する1次空気通風機と、該1次空気通風機より送風される搬送用空気を予熱する1次空気予熱器と、前記ボイラの燃焼用空気を生成する強圧通風器と、該強圧通風器より送風される燃焼用空気を予熱する2次空気予熱器と、を有するボイラシステムであって、太陽熱エネルギーを熱源として、前記2次空気予熱器出口の燃焼用空気を更に過熱する2次空気過熱器を備えたことを特徴とする太陽熱利用ボイラシステム。請求項2に記載の太陽熱利用ボイラシステムにおいて、太陽光を集光する複数の太陽光集熱鏡と、該太陽光集熱鏡で収集された太陽熱エネルギーにより加熱される熱媒体と、該熱媒体と蓄熱用熱媒体とを熱交換させる熱交換器と、該熱交換器で熱交換させる低温の蓄熱用熱媒体を蓄積する低温タンクと、前記熱交換器で加熱された高温の蓄熱用熱媒体を蓄積する高温タンクと、前記蓄熱用熱媒体を前記低温タンクと高温タンク間を双方に流通させるように切り替える切替弁と、を備えたことを特徴とする太陽熱利用ボイラシステム。化石燃料を燃焼させるボイラと、前記ボイラに微粉化した化石燃料を気流搬送する搬送用空気を生成する1次空気通風機と、該1次空気通風機より送風される搬送用空気を予熱する1次空気予熱器と、前記ボイラの燃焼用空気を生成する強圧通風器と、該強圧通風器より送風される燃焼用空気を予熱する2次空気予熱器と、を有する既設ボイラシステムの改造方法において、太陽熱エネルギーを収集する太陽熱回収装置と、該太陽熱回収装置で収集された太陽熱エネルギーを熱源として、前記2次空気予熱器出口の燃焼用空気を更に過熱する2次空気過熱器を追設することを特徴とする既設ボイラシステムの改造方法。前述の従来技術のような、地上に設置された多数の平面鏡で太陽光を太陽熱受熱器の1点に集中させて圧縮機出口の高圧空気を過熱して、高温高圧空気膨張タービンへ供給するシステムでは、約1000°C以上の高温空気を生成するために、多数の平面鏡が必要となる。すなわち、ガスタービンに太陽熱エネルギーを適用した上記従来技術は、効率向上のために空気温度を約1000°C以上まで高温化する必要があり、太陽熱集熱装置の設備コストが大幅に上昇するという相容れない課題を伴う技術となっていた。なお、上述の従来技術は、ボイラシステムに太陽熱エネルギーを適用することについて何ら開示されていない。そこで、本発明の目的は、太陽熱集熱装置の設備コストを抑制するとともに、太陽熱集熱による空気温度上昇幅を最小限に押さえ込みつつ、発電端効率を大幅に向上させることが可能な太陽熱利用ボイラシステムを提供することにある。上記課題を解決するため、本発明の太陽熱利用ボイラシステムは、化石燃料を燃焼させるボイラと、該ボイラのバーナに微粉化した化石燃料を気流搬送する1次空気系統と、前記ボイラに予熱された燃焼用空気を供給する2次空気系統と、を備えたボイラシステムであって、前記予熱された燃焼用空気を太陽熱エネルギーにより更に過熱する2次空気過熱器を前記2次空気系統に設けたことを特徴とする。本発明によれば、太陽熱集熱装置の設備コストを抑制するとともに、太陽熱集熱による空気温度上昇幅を最小限に押さえ込みつつ、発電端効率を大幅に向上させることが可能な太陽熱利用ボイラシステムを提供することができる。以下、本発明の太陽熱利用ボイラシステムを石炭燃料焚き火力発電ボイラに適用した例について、図を用いて以下に説明する。なお、各図面を通し、同等の構成要素には同一の符号を付してある。本発明の実施例として、火力発電の一形態である汽力発電所におけるボイラの煙風道系統と、太陽熱回収装置と、太陽熱回収装置で回収した太陽熱エネルギーを2次空気過熱器を介してボイラ火炉に太陽熱エネルギーを投入するシステムの実施例を以下に説明する。なお、太陽熱回収装置の型式はトラフ型を例に説明するが、タワー型でも同様である。また、ここでは油を太陽熱エネルギー回収の熱媒体とするが、水を含むその他の熱媒体でも同様である。さらに、回収した太陽熱を蓄熱或いは放熱する側の熱媒体として溶融塩を一例とした。図1は、本実施例に係る太陽熱利用ボイラシステムの系統説明図である。本実施例の太陽熱利用ボイラシステムの基本系統としては、ボイラの1次空気系統,2次空気系統,煙道系統と、太陽熱回収系統並びに2次空気を過熱する太陽熱回収系統を備えている。ボイラ10の燃焼に必要な大気中の空気は、サイレンサ1を通過して1次空気と2次空気に2分される。1次空気は、1次空気通風機25PAFにて昇圧され、1次空気予熱器28にて加熱された後、後段の微粉砕機29に流入する。さらに、微粉砕機29は化石燃料58を粉砕しかつ微粉状態にして、1次空気と共に微粉砕機出口配管59を通じてボイラ10のウインドボックス9に流下する。ウインドボックス9では、ボイラ1次空気および2次空気と微粉燃料が複数ある燃焼器バーナ図示せずの各流路内を通過後、燃焼器バーナ出口にて1次空気と2次空気と微粉燃料が合体して燃焼が行われる。ボイラ2次空気は、強圧通風機2FDFにて昇圧され、蒸気式空気加熱器3SAHにて水蒸気により加熱された後、2次空気予熱器4に流入する。2次空気予熱器4において、2次空気は約350°C程度に加熱され2次空気過熱器入口ダンパー6を通過する。そして、予熱された燃焼用空気は2次空気過熱器入口ダクト22を流下し、2次空気過熱器7にて、太陽熱エネルギーを保有する加熱媒体により更に約400°C~500°C程度に過熱される。この過熱された空気は、2次空気過熱器出口ダクト8を通過してウインドボックス9に導かれる。この様にして、太陽熱エネルギーがボイラの2次空気を介してボイラ10に投入される。太陽熱エネルギーをボイラ10に回収しない運用を行う場合は、2次空気過熱器バイパスダンパー5を開けて、2次空気過熱器バイパスダクト21に2次空気を流してウインドボックス9に導入する。ボイラ10の火炉内で燃焼したボイラ排ガスは、ボイラ出口ダクト11を通過して後段の脱硝装置15,1次空気および2次空気予熱器16AH,電気集塵器17EP,誘引通風機18IDF,脱流装置19DeSOxを順じ通過して煙突20に流入して大気に拡散される。2次空気を約400°C~500°Cに過熱し終わった、2次空気過熱器7を出た低温の太陽熱媒体は、2次空気過熱器出口熱媒体配管40内を通過して2次熱媒体循環ポンプ41にて昇圧した後、2次熱媒体循環ポンプ出口熱媒体配管42を経て熱媒体タンク30に集められる。熱媒体タンク30を出た低温熱媒体は、1次熱媒体循環ポンプ32にて昇圧され、太陽光集熱鏡群入口3方弁34を通過して太陽光集熱鏡35に送られ加熱され高温熱媒体となる。太陽光により約410°C~510°C程度まで加熱され高温となった高温熱媒体は、太陽光集熱鏡群出口3方弁36,太陽熱集熱装置出口熱媒体配管37,2次空気過熱器入口熱媒体配管39及び2次空気過熱器入口弁56を通過して2次空気過熱器7に導入される。このようにして供給された高温熱媒体により、2次空気が約400°C~500°C程度過熱され、ボイラの火炉に太陽熱エネルギーが持ち込まれる。2次空気過熱器7の熱交換運転が停止した場合は、2次空気過熱器入口弁56を閉、2次空気過熱器バイパス弁55を開に制御して、高温熱媒体を熱媒体タンク30にバイパスさせる。図2は、図1の太陽熱回収装置及び2次空気過熱器の詳細系統の説明図である。具体的には、昼間の太陽熱エネルギーを蓄熱しておき、夜間太陽が沈んだ後に再度高温熱媒体を2次空気過熱器7へ供給するシステムである。なお、太陽熱エネルギーの蓄熱用熱媒体として、溶融塩を用いる例を説明する。なお、太陽熱は昼夜の変動が大きく、この影響により、太陽熱を活用した発電設備では昼夜のタービン発電機の出力変動が生じる課題があった。図2の構成は、この課題を解決するものである。まず、昼間運転としては、昼間の太陽熱エネルギーにて高温となった高温熱媒体の一部を、太陽光集熱鏡群出口3方弁36と蓄熱装置熱交換器側に設けられた1次熱媒体循環ポンプ入口弁33を使って熱媒体を循環させる。一方、低温溶融塩タンク51中の低温溶融塩を、低温溶融塩タンク出口切り替え3方弁45,熱媒体と太陽熱蓄熱溶融塩移送ポンプ44,溶融塩熱交換器入口切り替え3方弁46を介して溶融塩熱交換器47に供給して、太陽光集熱鏡群出口3方弁36から供給される高温媒体と熱交換する。この熱交換により昇温した高温溶融塩を高温溶融塩タンク52に供給することで太陽熱エネルギーを蓄熱する。夜間では、昼間の蓄熱運転にて蓄えた高温熱媒体を高温溶融塩タンク52から取り出し、被加熱媒体昼間は加熱媒体として溶融塩熱交換器47に供給される低温熱媒体の加熱媒体として利用する。具体的には、高温溶融塩タンク52の高温溶融塩を低温溶融塩タンク51に供給するように溶融塩熱交換器入口切り替え3方弁46及び低温溶融塩タンク出口切り替え3方弁45を切り替え、太陽熱放熱溶融塩移送ポンプ43を稼動させることにより行う。この制御により、高温溶融塩タンク52に蓄熱された太陽熱エネルギーを熱媒体に放熱する。太陽熱エネルギーによって加熱された高温熱媒体は、2次空気過熱器入口熱媒体配管39及び2次空気過熱器入口弁56を通過し、2次熱媒体循環ポンプ41にて昇圧される。この様にして供給された高温熱媒体は2次熱媒体循環ポンプ出口熱媒体配管42を介して、2次空気過熱器7の中に設けられた2次空気過熱管入口ヘッダー53に集められる。2次空気過熱管入口ヘッダー53に供給された高温熱媒体は、2次空気過熱器7の中に設置された2次空気過熱器伝熱管54中を順じ後流側に流れ、2次空気加熱器4出口の350°C程度の2次空気を400~500°C程度まで過熱して行く。ボイラの化石燃料燃焼用の2次空気を過熱し終わった熱媒体は、低温熱媒体となって2次空気過熱器7の中に設置された2次空気過熱管出口ヘッダー57に集められる。2次空気過熱管出口ヘッダー57を出た低温熱媒体は、2次空気過熱器出口低温熱媒体配管40を通過して熱媒体タンク30に戻される。この低温熱媒体は再度、熱媒体タンク30を出て1次熱媒体循環ポンプ32により昇圧されて太陽光集熱鏡35に送られ再度、高温熱媒体となって、2次空気過熱器7に戻され熱媒体の循環運転を行う。図3は、本実施例における発電端効率向上量絶対値を示したものである。横軸は2次空気過熱器7の出口空気温度°C、縦軸に発電端効率向上量を表示している。一般的に、石炭燃料焚き火力発電ボイラのボイラ火炉入口の2次空気温度は350°C程度である。このため、図3の試算例では、2次空気過熱器出口ボイラ火炉入口空気温度が350°Cの点を発電端効率の基準点としている。上述の通り、本実施例では2次空気過熱器7において、2次空気予熱器4で予熱された2次空気約350°C程度を太陽熱エネルギーにより更に過熱している。例えば、350°Cの2次空気を2次空気過熱器7で400°Cまで過熱すると、発電端効率向上量は約08、450°Cの場合は16、500°Cの場合は24向上する。なお、図3では2次空気過熱器7において400°C~500°Cまで過熱する例を示したが、500°C以上まで過熱して良い。この場合、2次空気過熱器7で上昇させる温度の大きさに応じて、太陽光集熱鏡35などの太陽熱回収装置の規模も大きくなる。このため、2次空気過熱器7における過熱温度の値は、太陽熱回収装置を設置可能な敷地面積等も考慮した上で決定する必要がある。このように本実施例によれば、エネルギーコストがかからない太陽熱エネルギーを用いて、ボイラの火炉へ供給する化石燃料燃焼ボイラの燃焼用空気である、ボイラ2次燃焼空気を過熱できる。すなわち、ボイラ火炉に従来の温度が約350°C程度の2次空気を太陽熱により50°C~150°C程度過熱させて約400°C~500°C程度の2次空気をボイラ火炉へ投入する事により、ボイラ全体としてボイラに投入する石炭入熱を減らすことが可能となり、ボイラ燃料消費量は減少する。その結果、発電端効率が大幅に改善される。また、一般的な大型ボイラではボイラの排気ガスでボイラ燃焼空気をユングストローム形空気予熱器によりボイラの燃焼空気を350°C程度に加温してボイラに取り込んでいる。この空気をさらに太陽熱で50°C~150°C程度加温するのに必要となる太陽熱回収装置は、前述の先行技術文献のような、常温から1000°Cまで過熱するシステムに比較して小型化される。なお、太陽熱にて、常温から1000°C近い高温空気を得るガスタービンシステムの場合、太陽熱を反射して一点にあつめる平面鏡の必要熱エネルギーが膨大となり、その必要となる平面鏡の数が数十万枚に達し、かつ必要となる太陽光反射鏡を設置する平面積が膨大な面積となる。これに対して、本実施例の太陽熱利用ボイラシステムでは、平面鏡の枚数を、約350°C程度の2次空気を50°C~150°C程度上昇させる枚数とすれば済むため、太陽熱利用ガスタービンシステムよりも太陽熱集熱装置の設備コストを大幅に抑制することができる。また、前述の従来技術では、高さ約100m近い高所に太陽熱ガスタービンと発電機を設置するため、太陽熱ガスタービンまたは発電機の運転が不安定となる可能性があるが、本実施例のボイラシステムでは高所に発電機等の回転機械を設置する必要が無いため、安定した運転が行える。また、一日の太陽熱回収熱量が朝方から昼間を経て夕方になるにつれて変動するので、ボイラ火炉へ投入する2次空気の火炉への投入熱エネルギーは変動する。しかし、この変動をボイラ火炉への石炭投入熱量、すなわち石炭供給量を調整して対応できる。このように、燃料の火炉への投入量を調整することにより太陽熱回収量が変動しても、ボイラ発生蒸気温度、圧力と蒸発量の変動を最小限に押さえ込むことが可能となり、タービン発電機出力が昼夜にかかわらず一日中一定と運転が可能な太陽熱利用ボイラシステム火力発電システムを提供することができる。また、本発明の太陽熱利用ボイラシステムは、新設プラントのみならず、既設の石炭燃料焚き火力発電ボイラの改造方法としても適用可能である。すなわち、既設プラントに対して追加で設置される機器としては、太陽光集熱鏡35,溶融塩熱交換器47,熱媒体タンク30とこれらの接続配管や弁等により構成される太陽熱回収装置と、2次空気系統に追設される2次空気過熱器7となる。なお、2次空気過熱器7の追設により、2次空気系統の2次空気予熱器4とウインドボックス9の間には、2次空気過熱器バイパスダンパー5と2次空気過熱器入口ダンパー6が設置される。このように、既設ボイラシステムを太陽熱利用ボイラシステムに改造することにより、ボイラシステム全体をリプレースしなくとも効率向上を図ることが可能となる。"