塑性領域を持たない第2材料製部品3に、第1材料製部材5、15を組付ける方法であって、該方法は、a開口部4を有する部品3を形成するステップと、b第3材料製の、穴8、28、28’、28、28’を含む中間部品7、27、27’、27、27’を、応力を加えずに、開口部4に挿入するステップと、c部材5、15を、応力を加えずに、穴8、28、28’、28、28’に導入するステップと、d前記部品3を破壊しないように組立品を固定するために、2つのツール11、13、21を軸方向に互いに向かい移動させて、それぞれ前記中間部品の上下部と接触させることで、中間部品7、27、27’、27、27’を弾性変形及び塑性変形させることにより、開口部4を囲む部品3の壁、及び部材5、15に対して径方向応力B、Cを加え、それにより部品3を弾性変形させるステップと、を含むことを特徴とする方法。開口部4を囲む部品3の壁に略均一に径方向応力Bが加わるように、中間部品7、27、27’、27、27’の外壁の形状を、部品3の開口部4と合致させることを特徴とする、請求項1に記載の方法。部品3の開口部4を円形とすることを特徴とする、請求項1又は2に記載の方法。開口部4を囲む部品3の壁は、縦溝1を含み、該縦溝により、ステップdで、中間部品7、27、27’、27、27’の外面に微細溝を形成して、前記組立品の構成要素が相対的に動かないようにすることを特徴とする、請求項1~3の何れかに記載の方法。部材5の外面は、縦溝を含み、該縦溝により、ステップdで、中間部品7、27、27’、27、27’の内面に微細溝を形成して、前記組立品の構成要素が相対的に動かないようにすることを特徴とする、請求項1~4の何れかに記載の方法。部品3の開口部4を非対称にして、前記組立品の構成要素が相対的に動かないようにすることを特徴とする、請求項1又は2に記載の方法。ステップbで、開口部4の断面e1と中間部品7、27、27’、27、27’の外側断面e3との差を、約10μmとすることを特徴とする、請求項1~6の何れかに記載の組付け方法。ステップcで、部材5、15の断面e2と中間部品7、27、27’、27、27’の内側断面e4との差を、約10μmとすることを特徴とする、請求項1~7の何れかに記載の組付け方法。ステップdで、変形により、16~40μmとなる転位を生じさせる挟持力を加えることを特徴とする、請求項1~8の何れかに記載の組付け方法。ステップdで、中間部品7、27、27’、27、27’の変形で生じる応力の径方向配向B、Cを促進するために、ステップbで、中間部品7、27、27’、27、27’は、穴8、28、28’、28、28’と同軸の円錐状凹部10、30、30’、30、30’を含むことを特徴とする、請求項1~9の何れかに記載の組付け方法。第2材料を単結晶シリコン系から形成することを特徴とする、請求項1~10の何れかに記載の組付け方法。第3材料を、金属又は合金系から形成することを特徴とする、請求項1~11の何れかに記載の組付け方法。部品3を時計の歯車セットとすることを特徴とする、請求項1~12の何れかに記載の組付け方法。部品3を時計のアンクルとすることを特徴とする、請求項1~12の何れかに記載の組付け方法。部品3を時計のひげゼンマイとすることを特徴とする、請求項1~12の何れかに記載の組付け方法。部品3を振動子とすることを特徴とする、請求項1~12の何れかに記載の組付け方法。部品3をMEMSとすることを特徴とする、請求項1~12の何れかに記載の組付け方法。本発明の目的は、例えば金属又は合金等の延性材料から成る部材に、塑性領域を持たない材料製部品を固定できる、接着剤を使用しない組立品を提供することにより、上述した欠点の全部又は一部を解消することである。従って、本発明は、塑性領域を持たない第2材料製部品に、第1材料製部材を組付ける方法に関する。本方法は、a開口部を有する部品を形成するステップと、b第3材料製の、穴を含む中間部品を、応力を加えずに開口部に挿入するステップと、c上記部材を穴に導入するステップと、d上記部品を破壊しないように組立品を固定するために、2つのツールを軸方向に互いに向かい移動させて、それぞれ中間部品の上下部と接触させることで、中間部品を弾性変形及び塑性変形させることにより、開口部を囲む部品の壁、及び部材に対して径方向応力を加え、それにより部品を弾性変形させるステップと、を含む。有利なことには、本方法は、軸応力を部品に加えずに、部材を径方向に固定できる。実際に、本発明により、径方向の弾性変形のみを部品に加えられる。更に、本発明によれば、確実に部品を、例えば単結晶シリコン製であっても、破壊的な応力をかけずに、部品-中間部品-部材から成る組立品を、接着することなく、通常の精密制御部材に確実に固定可能になる。最後に、本方法は、様々な構成要素の製造時のばらつきに適合して、部品-中間部品-部材から成る組立品を結合する。本発明の他の有利な特徴によれば、-開口部を囲む部品の壁に略均一に径方向応力が加わるように、中間部品の外壁の形状を、部品の開口部と略合致させる。-部品の開口部を円形とする。-開口部を囲む部品の壁は、縦溝を有し、該縦溝により、ステップd中に、中間部品の外面に微細溝を形成して、上記組立品の構成要素が相対的に動かないようにする。-部材の外面は、縦溝を含み、該縦溝により、ステップd中に、中間部品の内面に微細溝を形成して、上記組立品の構成要素が相対的に動かないようにする。-部品の開口部を非対称にして、上記組立品の構成要素が相対的に動かないようにする。-ステップbで、開口部の断面と中間部品の外側断面との差を、約10μmとする。-ステップcで、部材の断面と中間部品の内側断面との差を、約10μmとする。-ステップdで、変形により、16~40μmとなる変位を生じさせる挟持力を加える。-ステップdで、中間部品の変形で生じた応力の配向を促進するために、ステップbで中間部品は、穴と同軸の円錐状凹部を含む。-第2材料を、単結晶シリコン系から形成する。-第3材料を、金属又は合金系から形成する。-部品は、例えば、時計の歯車セット、時計のアンクル、時計のひげゼンマイ、振動子又はMEMSであってもよい。他の特徴及び利点については、添付図を参照して、非限定的な記載として示した以下の説明から明確になるであろう。以上で説明したように、本発明は、脆性材料、即ち、単結晶シリコン系材料等の塑性領域を持たない材料と、金属又は合金等の延性材料とを合体させた組立品、及びその組付け方法に関する。この組立品は、時計製造分野で適用するために考案したものである。しかしながら、特に航空学、宝飾品類、自動車産業、食器等他の領域も容易に想定され得る。時計製造分野では、シリコン、石英、コランダム、又はより一般的にはセラミック系材料等の脆性材料の重要性が増すため、こうした組立品が必要となる。一例として、ひげゼンマイ、テンプ、アンクル、ブリッジ、又はガンギ車等の歯車セットを、脆性材料を基礎にして完全又は部分的に形成することが想定できる。しかしながら、普通鋼製アーバはその製作方法は習得されているが、これが常に使用可能であることが制約となり、塑性領域を持たない部品を共に使用するのが困難である。実際に、検査を行うと、鋼製アーバにおいて駆動できず、それが原因でシステム的に脆性部品、即ち塑性領域が無い部品が破壊された。例えば、金属製アーバをシリコン部品の開口部に入れることで生じた剪断によって、システム的に部品が破壊されることが明らかになった。そのために、時計製造分野では、シリコン部品は破損せずに300~450MPa以上の応力には耐えられないと考えがちな技術的先入観がある。この値の程度は、シリコンの弾性領域を特徴付けるヤング率から理論的に推定したものである。その結果、推定応力がこの300~450MPaを超える場合のために、欧州特許第EP1445670号及び国際特許第WO2006/122873号と第WO2007/099068号で開示されたもの等のシリコンに穿設した貫通穴で形成した弾性変形手段が、開発された。中間部品を変形させ、徐々にシリコン部品への応力を増大させることによる更なる検査を行うと、驚くべきことに、初期亀裂が検出されるまでに、シリコン部品が実際に遥かに高い応力に耐えられることが明らかになった。このように、意外にも、検査では、破損せずに1.5~2GPa、即ち、技術的先入観の範囲である300~450MPaを遥かに超える応力まで、その範囲が拡大された。従って、概して、シリコン、石英、コランダム、又はより一般的にはセラミック等の脆性材料は、脆性部品に通常使用される統計モデル通りには必ずしもならない。こうした理由で、本発明は、例えば鋼等の延性材料といった第1材料製部材を、シリコン系材料等の塑性領域を持たない第2材料製部品の開口部に入れ、上記部材と上記部品との間に取付けた第3材料製中間部品を変形させて組付けることに関する。本発明によると、中間部品は、上記部材を受容する穴を含む。また、弾性変形又は塑性変形した中間部品は、上記部材を径方向に把持、又は挟持し、且つ上記部品に弾性応力をかけて、上記部品を破壊しないように組立品を固定する。また、好適な方法では、中間部品の外壁の形状を、部品の開口部に略合致させて、上記開口部を囲む部品の壁に略均一な径方向応力がかかるようにする。実際に、研究を行うと、中間部品により、該中間部品の変形によって生じた径方向応力を、開口部を囲む部品の壁全体に亘り均一に分配すると好ましいことが分かった。従って、脆性部品の開口部を円形にした場合、中間部品の外壁を実質的に連続した円筒形にする、即ち部材を受容する穴以外には径方向スロット又は穿孔した軸方向穴を設けないことが、脆性材料を破壊する可能性がある、開口部を囲む部品の壁の小表面域に局所的に加わる応力を防止するにあたって、ましい。勿論、脆性部品の開口部の形状を別なもの、例えば、非対称にして、組立品の構成要素が相対的に動かないようにしてもよい。このように、第1変更例によれば、そうした非対称の開口部を、例えば、略楕円形としてもよい。相対的に動かないよう意図した別の変更例によれば、図11で見られるように、部品3の壁に、開口部4に突出する縦溝1を備えてもよい。好適には、縦溝1は、部品3の全厚に及び、最大高さhのドーム状外面を含む。勿論、縦溝1を略直線状にしてもよいし、又はしなくてもよい。このように、開口部4の直径e1より極めて小さな高さhのこれらの縦溝1が、中間部品が変形した際に中間部品の外面に微細溝を形成し、それによって開口部4の壁と中間部品の外面を回転可能に固定するほぞ穴及びほぞ状接合部が形成されることが明らかである。また、こうした縦溝を部材5の外面に存在させても、同じ効果を得られ、後の組付けに関して更に良好に回転可能に連結できることも、明らかである。従って、開口部の断面を円形にした場合、穴を有する開口部と合致する形状の中間部品は、連続した内外壁を有する完全なリング、即ち全く溝が無い、又はより一般的には材料の非連続部分が無いリングと見なせる。このように、弾性及び塑性変形によって、それに対応する中間部品の形状により、略均一な径方向応力を、開口部周りの部品壁の最大表面積に亘り生じさせられる。勿論、こうした対応する壁形状は、部材に面する中間部品の内壁にも適用できる。そのため、内壁の形状を、部材の外壁の最大表面積に対する中間部品の内壁の径方向応力を略均一に生じさせるように、部材の外形に対応させることができることは、明らかである。本発明による組立品については、組立品の実施例を示す図1~図10を参照して一層良く理解できるであろう。図1~図4では、本発明による第1実施形態を示している。そのために、第1ステップは、塑性領域を持たない材料で、開口部4を有する部品3を形成することから成る。図1で示すように、開口部4は断面e1を有し、該断面を好適には0.5~2mmとし、適切な場合、開口部4へと突出する図11の縦溝1の高さを5~25μmとする。このステップを、ドライ又はウェットエッチング、例えばDRIE深堀り反応性イオンエッチングで達成してもよい。更に、第2ステップでは、本方法は、第2材料で、主要断面e2を有する、図1及び図2の実施例では枢動ピン5である、部材を形成することから成る。以上説明したように、第2ステップを、通常のアーバ製作工程に従って行うことができる。部材5を、好適には金属とし、例えば鋼鉄で形成してもよい。第3ステップでは、本方法は、中間部品7を、第3材料で、内側断面e4の穴8と外側断面e3を有して、該外側断面e3の壁を開口部4の形状と略合致させて形成することから成る。従って、第3ステップを、従来の機械加工及び/又は電鋳処理で達成できる。例えば、中間部品7の厚さを100~600μmとし、幅Iを、即ち外側断面e3から内側断面e4を引いて2で割ったI=e3-e4/2、100~300μmとしてもよい。好適には、第3材料の延性を部材5の第2材料より高くして、部材5が、変形ステップ中にあまり変形しない、又は全く変形しないようにする。中間部品7を、好適には金属製とし、従ってニッケル及び/又は金を含んでもよい。しかしながら、有利には、任意の他の延性材料を第3材料に添加する、又は任意の他の延性材料で第3材料を置換えてもよい。勿論、これらの最初の3ステップは、特定の順番を守る必要はなく、同時に行ってもよい。第4ステップでは、中間部品7を開口部4に全く接触させずに挿入する。つまり、図1で分かるように、開口部4の断面e1を中間部品7の外側断面e3より大きく、又は等しくする。好適には、開口部4の断面e1、又は適切な場合は縦溝1と中間部品7の外側断面e3との差を、約10μm、即ち部品3を中間部品7に対して離隔する約5μmの隙間を存在させる。更に、好適には、本発明によれば、変形ステップに使用するツール11、13の片方11を使用して、中間部品7を開口部4に保持する。最後に、好適な方法では、ツール11は部材5を受容する凹部12を含む。第5ステップでは、部材5を、接触させずに中間部品7の穴8に導入する。つまり、図1から分かるように、穴8の断面e4を、部材5の外側断面e2より大きく、又は等しくする。好適には、穴8の断面e4と部材5の外側断面e2との差を、約10μm、即ち部材5を中間部品7から離隔する約5μmの隙間を存在させる。更に、本発明によれば、部材5の断面e2と略等しいツール11の上記凹部12を使用して、部材5を穴8に保持する。最後に、本方法は、第6ステップを含み、該ステップは、ツール11、13を軸方向Aに互いに向けて移動させて、中間部品7を弾性変形及び/又は塑性変形させ、それにより部材5に対して、また部品3が弾性変形して開口部4を囲む部品の壁に対してそれぞれ径方向に応力C、Bを加えるようにすることから成る。実際に、意外にも、部品の破損を防ぐための、欧州特許第EP1445670号、国際特許第WO2006/122873号及び第WO2007/099068号で開示されたような開口部4周りに部品3の厚さを穿孔した穴を設ける必要がなくて済む。このように、部品3を高応力下でも、即ち、シリコンに対して450MPa超でも、初期亀裂無く、弾性変形できる。その結果、図2から分かるように、中間部品7の上下部分を軸方向Aにそれぞれツール13と11で押圧して、中間部品7を弾性変形及び塑性変形させるが、中間部品7は、専ら径方向B及びC、即ち部品3に向けて、及び部材5に向けて変形される。一旦ツール11、13から応力を解除すると、部品3が弾性復帰して、部材5-中間部品7-部品3から成る組立品を永久的に固定する。好適には、本発明によると、変形していない中間部品7と一方で開口部4の壁との隙間で、他方で部材5との隙間で挟持力が大きくなるように、変形パラメータを設定する。好適には、挟持力により、16~40μmの変位を生じさせる。その結果、図2に見られるように、部材5、中間部品7、部品3を互いに固定するために、開口部4周りで部品3を弾性変形させ、且つ部材5を弾性変形及び/又は塑性変形させるように、中間部品7を弾性変形及び塑性変形させる必要がある。また、図2に示すように、中間部品7の端部は、変形中に部品3の上に平面的に折り曲がることもあるが、それでも部品3には軸方向応力が加わらないようにする。最後に、この弾性変形により、部材5-中間部品7-部品3から成る組立品を自動的にセンタリングする点に注目すべきである。有利には、本発明によれば、この工程中に軸方向力自明のこととして、破壊的な傾向があるを部品3には全く加えないようにする。ツール11、13のプログラムした応力に従って制御した径方向の弾性変形のみを、部品3に適用する。また、中間部品7を、その外壁の形状を開口部4と略同じにして使用することで、脆性材料製部品3の破損を防ぎ、且つ例えば縦溝1等様々な要素の製作時のばらつきに適合するために、中間部品7を径方向に変形B中に、開口部4周りの壁に均一な応力を加えられる点にも注目すべきである。好適には、図3及び図4に見られるように、中間部品7は、変形ステップで、中間部品7の変形によって生じる応力の径方向配向B、Cを促進するためだけでなく、上記応力を緩やかにするためにも、穴8と同軸の円錐状凹部10を含む。実際に、円錐状凹部10を形成する傾斜9が、結果的にツール12との初期接触面となり、これは、開口部4を囲む部品の壁及び部材5に対する緩やかな挟持力で中間部品7の外壁を径方向に変形させることで、円形に変化する。図3及び図4で示した実施例では、円錐状凹部10が穴8と連絡して、傾斜9と穴8との間で平坦な部分を形成しているのが分かる。しかし、この特徴、即ち、円錐状凹部10と穴8との連絡は、以下に示すように、必須ではなく、凹部10とその傾斜9を異なる形や寸法のものとしてもよい。勿論、本発明は、図示した実施例に限定するものではなく、当業者が考え得る様々な変形例や変更例が可能である。特に、第1実施形態の変更例では、部品3を軸方向に係止してもよい。一例として、図5及び図6では、本方法の第2実施形態について説明する。図5及び図6には、部材15が、カラー16を有する点で部材5とは実質的に異なる変更例を示している。そのため、ツール21の下部分には、部材15を受容するための凹部12が不要になり、貫通孔22だけを有して、該孔の断面を、部材15の断面と少なくとも等しく、又は大きくしている。その結果、明らかに、中間部品7及び適切な場合部品3を、カラー16で担持できる。更に、中間部品7の底部に関する変形を、ツール21で直接行わず、その代わりカラー16によって、本方法の利点を損なうことなく行う。このようにして、部品3に中間部品7で弾性圧力を加え、部品3を部材15のカラー16に対して係止する。一例として、図7~図10では、本方法の第3実施形態を示している。よって、図7~図10では、中間部品27、27’、27、27’が、カラー26、26’、26、26’を有する点で、第1実施形態の中間部品7と実質的に異なる変更例を示している。従って、第3実施形態では、第1実施形態と同じツール11、13を使用する。その結果、部品3に、中間部品27、27’、27、27’で弾性圧力を加え、部品3をカラー26、26’、26、26’に対して係止する。図7で説明する第1変形例では、中間部品27は円錐状凹部30を含み、該凹部の傾斜29は、穴28と直接、即ち平坦部分無しで、連絡している。また第2変形例では、中間部品27’、27、27’が、円錐状凹部30’、30、30’を含むことができ、該凹部の傾斜29’、29、29’は穴28’、28、28’と連絡しないが、リング31’、31、31’によって該穴から分離させている。従って、リングの高さを、傾斜29’の端部高さより低く31’、傾斜29の端部高さと等しく31、又は傾斜29’の端部高さより高く31’してもよい。勿論、この第2変形例に関しては、変形ステップで、ツール13を傾斜29’、29、29’の反対側にして、リング31’、31、31’と接触状態にならないようにする。上述した実施形態を、意図する用途に応じて、互いに組合せてもよい。また、そうした組立品を非限定的な実施例として、アンクル、ガンギ車、ひげゼンマイ、テンプ、ブリッジ、又はより一般には歯車セット等の時計の要素に適用してもよい。また、以上に開示した組立品を、国際特許第WO2009/115463号参照により本明細書中に組込まれるの弾性手段48又はシリンダ63、66の代わりに、一体成形したバネテンプ振動器を枢動ピンに固定するために使用することもできる。勿論、前述したような2つの部材を、それぞれの動きを統合するために、2つの異なる組立品を使用して同じアーバに固定してもよい。最後に、本発明による組立品により、如何なる種類の時計、又は塑性領域シリコン、石英等を持たない材料で形成された他の部材を、例えば、音叉振動子、又はより一般にはMEMS微小電気機械システム等のアーバに接合させることができる。