ラジアントチューブのメインバーナでCガスまたはMガスを燃焼させて炉温を800°C以上の所定の熱処理温度に加熱して鋼材を熱処理する熱処理炉の操業方法において、熱処理炉の操業停止時には、上記メインバーナを消火して炉温を自然冷却すると共に、炉温が800°C未満の温度に低下したときには、燃焼ガスとしてLPGを用いるラジアントチューブのパイロットバーナに点火し、炉温が600~400°Cの温度に低下したときには、メインバーナに点火して炉温を昇温することを特徴とする熱処理炉の操業方法。上記操業停止時間が22.5時間以下の場合には、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を800°C以上の操業熱処理温度まで昇温する、上記操業停止時間が22.5時間超え27時間未満の場合には、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を700~900°Cの温度まで昇温してその温度に保持し、操業再開2時間前に操業熱処理温度まで昇温する、上記操業停止時間が27時間超えの場合には、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を800°C~熱処理時の炉温まで昇温し、2時間保持後、再度、ラジアントチューブのメインバーナを消火して自然冷却することを繰り返すことを特徴とする請求項1に記載の熱処理炉の操業方法。操業停止時の自然冷却における冷却速度を80°C/hr以下とすることを特徴とする請求項1または2に記載の熱処理炉の操業方法。しかしながら、特許文献1の技術は、ブルームやビレット、スラブ等の鋼素材を、LNGを燃焼させる直火式のバーナを用いて加熱する熱処理炉を対象としている技術である。また、ラジアントチューブを用いた熱処理炉における、操業停止時における燃料ロスを削減する技術については、従来、ほとんど検討がなされていない。本発明は、従来技術が抱える上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、ラジアントチューブを用いた鋼材熱処理炉の操業停止時における燃料ロスを最小限に留めることができる熱処理炉の操業方法を提案することにある。発明者らは、上記課題を解決するべく鋭意検討を重ね、以下の構成からなる本発明を開発した。すなわち、本発明は、ラジアントチューブのメインバーナでCガスまたはMガスを燃焼させて炉温を800°C以上の所定の熱処理温度に加熱して鋼材を熱処理する熱処理炉の操業方法において、熱処理炉の操業停止時には、上記メインバーナを消火して炉温を自然冷却すると共に、炉温が800°C未満の温度に低下したときには、燃焼ガスとしてLPGを用いるラジアントチューブのパイロットバーナに点火し、炉温が600~400°Cの温度に低下したときには、メインバーナに点火して炉温を昇温することを特徴とする熱処理炉の操業方法である。本発明の熱処理炉の操業方法は、上記操業停止時間が22.5時間以下の場合には、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を800°C以上の操業熱処理温度まで昇温する、上記操業停止時間が22.5時間超え27時間未満の場合には、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を700~900°Cの温度まで昇温してその温度に保持し、操業再開2時間前に操業熱処理温度まで昇温する、上記操業停止時間が27時間超えの場合には、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を800°C~熱処理時の炉温まで昇温し、2時間保持後、再度、ラジアントチューブのメインバーナを消火して自然冷却することを繰り返すことを特徴とする。また、本発明の熱処理炉の操業方法は、操業停止時の自然冷却における冷却速度を80°C/hr以下とすることを特徴とする。本発明によれば、熱処理炉の操業停止時における炉温の過剰な冷却を抑制するとともに、操業停止時および再稼動時における燃料ロスを最小限に抑制することができるので、製造コストの削減に大いに寄与する。また、操業停止時における冷却速度を制限することで、熱歪によるラジアントチューブの損傷を防止することができるので、生産性の向上にも寄与する。鋼材の熱処理炉は、一般に、複数の加熱ゾーンを有しており、それらの炉温を800°C以上、例えば、850~950°C程度に温度熱処理温度に加熱して熱処理を施している。一方、熱処理炉を休止あるいは待機待ち等のために操業を一時停止する時には、ラジアントチューブのメインバーナを消火して自然冷却するのが普通である。しかし、操業再開時には、速やかに炉温を操業時の温度まで上昇させる必要があり、炉温を低下させ過ぎると、昇温に長時間を要したり、使用する燃料も却って増加してしまうことになる。そこで、本発明の熱処理炉の操業方法においては、操業再開時に、即、対応できる所定の温度、一例として、500°Cの温度に炉温を維持しておき、操業を再開する時には、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を熱処理温度まで速やかに昇温することとした。なお、上記操業停止時における炉温の最低温度は、必ずしも500°Cである必要はなく、熱処理炉固有の断熱性や加熱能力によって変化させてもよいが、室温と操業時の炉温の中間温度である400~600°Cの範囲とするのが最も効率的で好ましい。なお、上記自然冷却における冷却速度は、80°C/hr以下とするのが好ましい。冷却速度が80°C/hrを超えると、ラジアントチューブが冷却時の熱歪により破損するおそれがあるからである。好ましくは50°C/hr以下である。ここで、上記冷却速度は、加熱ゾーンのラジアントチューブが設置されている部分の炉内雰囲気温度が、熱処理時の炉温~200°Cまで冷却するときの平均冷却速度のことである。また、パイロットバーナは、メインバーナの点火を確実に行い、かつ、ガスの燃焼安定性を確保するためのもので、常時、点火しておく必要はない。しかし、ラジアントチューブ内に未燃焼ガスが残留していると、爆発を起こすおそれがある。そこで、未燃焼ガスを確実に燃焼させるため、ラジアントチューブ内の温度操業停止時の炉温に等しいが燃焼ガスの着火温度未満であるときは、パイロットバーナを点火しておくことが好ましい。例えば、メインバーナの燃焼ガスがCガスやMガスである場合、着火温度は730°C程度である。そこで、本発明では、安全性を確保するため、800°C未満の温度においては、常時、パイロットバーナを点火しておくこととした。しかし、パイロットバーナに用いる燃焼ガスがLPGである場合には、CガスやMガスと比較して高価であり、燃料コスト削減のためには、点火時間はできるだけ短縮することが好ましい。そのため、例えば、炉温が800°C未満まで降温していた場合には、高価なLPGを用いるパイロットバーナに点火しつつ自然冷却するのがよいのか、それとも、安価なMガスやCガスを用いるメインバーナに点火し、炉温を昇温して、パイロットバーナに点火しない方がよいのかが問題となる。また、前者のパイロットバーナに点火しつつ自然冷却する場合には、炉温が冷却し過ぎると、800°C以上の操業時の炉温まで昇温するのに要するMガスやCガス量が増加し、時間も長くなるため、却って燃料コストが増大する。したがって、降温させる炉温にも最適な温度があるはずである。すなわち、加熱炉を停止し、炉温が800°C未満まで降下するような場合には、メインバーナ用のMガスやCガスと、パイロットバーナ用のLPGの合計燃料コストが最小となるよう炉温を制御する必要がある。発明者らは、上記課題を解決するべく、実熱処理炉における操業停止時の操業パターンを種々に変更して、最も燃料コストを削減することができる操業方法を検討した。その結果、操業停止時間によって最適な操業パターンが存在すること、具体的には、記操業停止時間が22.5時間以下の場合には、図1に示したように、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度図1は、500°Cの例まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を800°C以上の所定の熱処理温度まで昇温する操業パターンが、また、上記操業停止時間が22.5時間超え27時間未満の場合には、図2に示したように、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度図2は、500°Cの例まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を700~900°Cの温度まで昇温してその温度に保持し、操業再開2時間前に所定の熱処理温度まで昇温する操業パターンが、上記操業停止時間が27時間超えの場合には、図3に示したように、自然冷却により炉温が600~400°Cの温度図3は、500°Cの例まで降温した後、ラジアントチューブのメインバーナに点火して炉温を800°C~熱処理時の炉温まで昇温し、2時間保持後、再度、ラジアントチューブのメインバーナを消火して自然冷却することを繰り返す操業パターンとすることにより、燃料コストを最も低く抑えられることが明らかとなった。メインバーナ用の燃料ガスとしてMガスを、パイロットバーナ用の燃料ガスとしてLPGを使用するラジアントチューブで炉温操業熱処理温度を900°Cに加熱して鋼材を熱処理する熱処理炉において、操業停止時に、ラジアントチューブのメインバーナを消火して自然冷却する場合において、操業停止時間冷却を開始してから、上記熱処理温度900°Cまで再加熱して操業再開するまでの時間が20時間、25時間および30時間のときのMガスおよびLPGの使用量を、図1~図3に示したA~Cの操業パターンと、操業停止時には単にラジアントチューブのメインバーナを消火して自然冷却する操業パターンDをベースとして比較した。その結果、熱処理炉の操業を停止したときの操業方法には、操業停止時間の長さによって、最も適した操業パターンがあり、そのパターンは、従来の自然冷却する操業パターンDよりも低い燃料コストであること、具体的には、熱処理炉の操業停止時間が22.5時間未満の場合には図1に示したような操業パターンAが、操業停止時間が22.5時間以上27時間未満の場合には図2に示したような操業パターンBが、また、操業停止時間が27時間以上の場合には図3に示したような操業パターンCを採用することにより、操業停止時の燃料ロスを最も低減することができることが確認された。