"カーボンナノチューブとケイ素Si粉末との真空熱処理により、多結晶炭化ケイ素SiCナノチューブを合成し、合成された前記多結晶SiCナノチューブを強アルカリ水溶液で処理し、その後、強アルカリ処理された前記多結晶SiCナノチューブを強酸水溶液で処理することを特徴とする生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法。請求項1に記載の生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法において、前記強アルカリ水溶液がNaOH水溶液またはKOH水溶液であり、前記強酸水溶液がHCl水溶液であることを特徴とする生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法。カーボンナノチューブとケイ素Si粉末を1000°C以上で真空熱処理することにより、多結晶炭化ケイ素SiCナノチューブを合成し、合成された前記多結晶SiCナノチューブを40~80°CのNaOH水溶液またはKOH水溶液で24時間処理し、純水によって水洗した後、アルカリ処理された前記多結晶SiCナノチューブを40~80°CのHCl水溶液で24時間処理し、その後純水によって水洗することを特徴とする生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法。請求項2に記載の生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法において、前記NaOH水溶液又はKOH水溶液の温度が60°Cであり、前記HCl水溶液の温度が40°Cであることを特徴とする生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法。請求項1乃至4のいずれかに記載の生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法において、さらに、最終工程として、カルシウムイオンとリン酸イオンを含む水溶液中でアパタイトをコートすることを特徴とする生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法。請求項5に記載の生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法において、前記カルシウムイオンとリン酸イオンを含む水溶液は、そのpHが70から80であって、かつ前記カルシウムイオンを1~13mmolL、前記リン酸イオンを05~5mmolLの割合で含んでいることを特徴とする生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法。擬似体液または人間の体内の体液に接触することによって、ハイドロキシアパタイトが形成される生体活性炭化ケイ素SiCナノチューブであって、前記ナノチューブの外径が200nm以下であることを特徴とする生体活性炭化ケイ素ナノチューブ。一次元ナノ材料、特にナノチューブは、その特異な形状やナノサイズであることによる表面積の増大により、生体内での反応面積が格段に増加するという利点がある。生体活性SiCナノチューブを開発できれば、その優れた機械的特性のために、ハイドロキシアパタイト等の生体親和性セラミック材料の補強材料への応用も期待できる。また、ナノ材料であることにより、生体不活性材料への表面コーティングも容易であるため、生体不活性材料への生体活性能の付与も可能となる。同様に、SiCは元々高硬度、高強度であるために、複雑形状への加工が困難であるが、ナノ材料であることにより、様々な形状に成形することが可能となる。生体活性である材料は、人間の体液と無機イオン濃度がほぼ等しい擬似体液に浸漬した場合に、ハイドロキシアパタイトを析出する。上述したとおり、生体活性材料をナノ材料化することで、擬似体液と反応する表面積が増大する。そのため、生成するアパタイト量が増加することが考えられ、骨や歯等との接合が容易になると期待される。さらに、SiCナノチューブとハイドロキシアパタイトとの複合化により、SiCの触媒担持材料とアパタイトの吸着材料の両特性を組み合わせた複合材料、及びSiCの半導体特性とアパタイトの吸着材料特性を合わせたセンサー材料としての応用も期待される。ナノ材料化することで、表面積が増大するため、擬似体液への浸漬により生成するハイドロキシアパタイト量が増加する等の利点が新たに多く出現する。そのため、生体活性を有するSiCナノ材料を開発することが望まれている。従って、本発明の目的は、新たに、生体活性を有する炭化ケイ素SiCナノチューブを提供すること、及びそのような炭化ケイ素ナノチューブの簡潔な作製方法を提供することにある。本発明は、多結晶βSiCナノチューブにアルカリ処理及び酸処理を行うことにより、生体活性を付与されたSiCナノチューブに関するものである。これらナノチューブは、外径が200nm以下、内径が150nm以下であるナノサイズの生体活性SiCナノチューブである。本発明の生体活性炭化ケイ素ナノチューブの作製方法は、基本的には、多結晶炭化ケイ素SiCナノチューブを合成した後、合成された前記多結晶SiCナノチューブを強アルカリ水溶液で、続いて強酸水溶液で処理することを特徴としている。本発明者等は、このような処理を多結晶炭化ケイ素SiCナノチューブに施すことにより、ヒト体液とほぼ同等の無機イオン濃度を有する擬似体液または人間の体内の体液に接触することによって、世界で初めてハイドロキシアパタイトが形成される生体活性炭化ケイ素SiCナノチューブの作製に成功した。上述の作製方法は、一層具体的に捉えると、カーボンナノチューブとケイ素Si粉末を1000°C以上で真空熱処理することにより、多結晶炭化ケイ素SiCナノチューブを合成し、合成された前記多結晶SiCナノチューブを60°CのNaOH水溶液で24時間処理し、純水によって水洗した後、アルカリ処理された前記多結晶SiCナノチューブを40°CのHCl水溶液で24時間処理し、その後純水によって水洗することを特徴としている。また、アパタイトの形成をより一層確実なものとするため、上述作製方法の最終工程において、SiCナノチューブを擬似体液中に浸漬することで、アパタイトを予めコートしておいても良い。この場合、例えば、1~13mmolLのカルシウムイオンと,05~5mmolLのリン酸イオンを含む,pH70~80の水溶液中でアパタイトをコートすることが好ましい。また、上述の作製方法によって作製される生体活性炭化ケイ素ナノチューブは、人間の体内で体液に接触することによって、ハイドロキシアパタイトが形成される生体活性炭化ケイ素SiCナノチューブであって、前記ナノチューブの外径が200nm以下である。このため、以下に述べるような、従来技術では得られなかった画期的な効果が期待できる。本発明によってSiCナノチューブに生体活性を持たせることができるようになるため、先に課題として挙げた医療分野での様々な可能性が大幅に高まることになる。例えば、ハイドロキシアパタイト等の生体親和性セラミック材料の補強材料への応用、生体不活性材料への生体活性能の付与などの可能性が高まり、医療技術の大幅な発展が期待できる。図1を参照する。図1は、本発明に係る生体活性SiCナノチューブの作製方法の一例を示すフローチャートである。この例で示された温度、液量、時間等は、あくまで例示であって、これに制限されるものではない。原料としてカーボンナノチューブ及びSi粉末を用意し、これらを102Pa以下の真空雰囲気中に置かれた、非密封状態の窒化ボロン製坩堝内に、互いに非接触状態で配置する。次に、非密封状態の坩堝を、電気炉により1000°CからSi粉末が溶融しない1400°Cまでの温度範囲で加熱する。これにより、多結晶βSiCナノチューブを作製する。作製されたSiCナノチューブを、5molliterの濃度のNaOH水溶液に入れ、40~80°C程度の温度、好ましくは60°Cで、24時間程度、処理を行う。その後、水洗し、フィルター等を用いて、SiCナノチューブのみを回収する。なお、NaOH水溶液の代わりに、同じ様に強アルカリ性を示すKOHを使用しても良い。次に、02molliterの濃度のHCl水溶液の中に、NaOH処理したSiCナノチューブを入れ、40~80°C程度の温度、好ましくは40°C程度の温度で、24時間程度、処理を行う。その後、アルカリ処理後と同様に、水洗を行い、フィルター等でSiCナノチューブのみを回収し、生体活性SiCナノチューブを得る。以上の方法によって、体内に挿入した場合に体液によってアパタイトが形成される生体活性SiCナノチューブを得ることができる。しかし、アパタイトの形成をより一層確実なものとするため、上述の作製方法の最終工程において、SiCナノチューブを擬似体液中に浸漬することで、アパタイトを予めコートしておいても良い。この場合、例えば、1~13mmolLのカルシウムイオンと05~5mmolLのリン酸イオンを含む、pH70~80の水溶液中でアパタイトを予めコートすることができる。ここで、使用した擬似体液は、細胞やタンパク質などの有機成分を含まず、無機イオン濃度をヒトの血漿成分細胞外液にほぼ等しくした溶液である。この擬似体液の成分は、表1に示す通りである。実際には、表1に示した成分を有する擬似体液を、50mmolLのトリス-ヒドロキシメチル-アミノメタンHydroxymethylAminomethane3CNH2及び塩酸HClを用いてpH=7.4に調整したものを用いた。以下、図2乃至図8を参照し、本発明の実施例と比較例について説明する。<生体活性SiCナノチューブ合成の実施例>カーボンナノチューブ及びSi粉末を、非密封状態の窒化ボロン製坩堝内に非接触の状態で配置する。この非密封状態の坩堝を、102Pa以下の真空雰囲気で、電気炉により1200°C、100時間の条件で熱処理をすることで、多結晶SiCナノチューブを作製した。このようにして作製された100mgのSiCナノチューブを、5molliterの100mlNaOH水溶液中に入れ、60°C、24時間の条件で、アルカリ処理した。その後、純水により水洗し、フィルターを用いて、SiCナノチューブのみを回収した。さらに、02molliterの100mlHCl水溶液中に、アルカリ処理したSiCナノチューブを入れ、40°C、24時間の条件で酸処理を行った。アルカリ処理後と同様に、純水により水洗し、フィルターを用いて、SiCナノチューブのみを回収し、生体活性SiCナノチューブを得た。このようにして得られたSiCナノチューブが、生体活性であるかどうかを確認するために、100mgの生体活性SiCナノチューブを、100mlの擬似体液に、人間の体温と同程度の37°Cの条件で浸漬した。浸漬前及び浸漬2週間後の生体活性SiCナノチューブのX線回折測定結果及び走査型電子顕微鏡写真を、図2及び図3に示す。これらの結果から、本発明により作製された生体活性SiCナノチューブを擬似体液に浸漬すると、ハイドロキシアパタイトが形成することが確認できた。すなわち、本発明により作製されたSiCナノチューブは、生体活性を示すことが明らかになった。このように、本発明の作製方法によって、外径が200nm以下、内径が150nm以下のナノサイズの生体活性SiCナノチューブが作製された。なお、ハイドロキシアパタイトの形成は、浸漬後1日程度で確認できたが、上述の実施例においては、2週間かけてハイドロキシアパタイトが完全に形成されるのを待って測定を行った。<比較例1無処理SiCナノチューブの生体活性の確認>カーボンナノチューブ及びSi粉末を、非密封状態の窒化ボロン製坩堝内に非接触の状態で配置する。この非密封状態の坩堝を、102Pa以下の真空雰囲気で、電気炉により1200°C、100時間の条件で熱処理をすることで、多結晶SiCナノチューブを作製した。このようにして得られた無処理SiCナノチューブが、生体活性であるかどうかを確認するために、100mgの無処理SiCナノチューブを、100mlの擬似体液に、37°Cの条件で浸漬した。浸漬前及び浸漬2週間後の生体活性SiCナノチューブのX線回折測定結果及び浸漬2週間後の走査型電子顕微鏡写真を、それぞれ図4及び図5に示す。これらの結果から、擬似体液に無処理SiCナノチューブを、2週間浸漬させた場合においても、ハイドロキシアパタイトの形成は確認されなかった。<比較例2NH4OH処理SiCナノチューブの生体活性の確認>カーボンナノチューブ及びSi粉末を、非密封状態の窒化ボロン製坩堝内に非接触の状態で配置する。この非密封状態の坩堝を、102Pa以下の真空雰囲気で、電気炉により1200°C、100時間の条件で熱処理をすることで、多結晶SiCナノチューブを作製した。このようにして作製された100mgのSiCナノチューブを、20molliterの100mlNH4OH水溶液中に入れ、60°C、24時間の条件で、アルカリ処理した。その後、純水により水洗し、フィルターを用いて、NH4OH処理SiCナノチューブを得た。このようにして得られたSiCナノチューブが、生体活性であるかどうかを確認するために、100mgのNH4OH処理SiCナノチューブを、100mlの擬似体液に、37°Cの条件で浸漬した。浸漬前及び浸漬2週間後の生体活性SiCナノチューブのX線回折測定結果及び浸漬2週間後の走査型電子顕微鏡写真を、図6及び図7に示す。これらの結果から、擬似体液にNH4OH処理SiCナノチューブを、2週間浸漬させた場合においても、ハイドロキシアパタイトの形成は確認されなかった。<比較例3SiCバルク材料の生体活性の確認>化学蒸気蒸着法により作製されたφ10mm×2mmのCVDSiCバルク材料を用いた。このSiCバルク材料を、5molliterの100mlNaOH水溶液に入れ、60°C、24時間の条件でアルカリ処理を行った。その後、純水により水洗した。さらに、アルカリ処理後のCVDSiCバルク材料を、02molliterの100mlHCl水溶液中に入れ、40°C、24時間の条件で酸処理を行った。酸処理後、純水により水洗した。このようにして得られたアルカリ酸処理CVDSiCバルク材料が、生体活性であるかどうか確認するために、本SiCバルク材料を100mlの擬似体液に、37°Cの条件で、2週間浸漬させた。浸漬前及び2週間浸漬させた後の走査型電子顕微鏡写真を図8に示す。この結果から、CVDSiCバルク材料の表面には、擬似体液に浸漬後も、何も形成していないこと、すなわち、ハイドロキシアパタイトが形成されていないことが確認された。実施例及び比較例1、2、3の結果から、無処理SiCナノチューブも、NH4OH処理SiCナノチューブも、NaOHHCl処理をしたCVDSiCバルク材料も、擬似体液に浸漬した場合、ハイドロキシアパタイトの形成は確認されなかった。つまり、どちらも、生体活性ではないことが分かる。すなわち、SiCをナノチューブ化し、さらには、ナノチューブ化されたSiCをNaOH水溶液、さらにはHCl水溶液処理を行うことで、初めて、生体活性を示すことが可能となる。"