"フッ素原子含有イオン液体Aを主成分とする合成潤滑剤であって、イミダゾリウムリン酸エステル塩Bを含有することを特徴とする合成潤滑剤。フッ素原子含有イオン液体Aのカチオン部がイミダゾリウムカチオンであることを特徴とする請求項1記載の合成潤滑剤。フッ素原子含有イオン液体Aのアニオン部が、下記一般式1で示されるフッ素含有イミドアニオンであることを特徴とする請求項1または2記載の合成潤滑剤。[化1]CnF2n1SO22N-1式中、nは、0~15の整数フッ素原子含有イオン液体Aのアニオン部が、ビスフルオロスルホニルイミドまたはビストリフルオロメタンスルホニルイミドであることを特徴とする請求項1~3いずれか記載の合成潤滑剤。イミダゾリウムリン酸エステル塩Bのイミダゾリウムカチオンが、1,3-二置換イミダゾリウムカチオンであることを特徴とする請求項1~4いずれか記載の合成潤滑剤。イミダゾリウムリン酸エステル塩Bのリン酸エステルアニオンが、ジエステル構造を有するリン酸エステルアニオンであることを特徴とする請求項1~5いずれか記載の合成潤滑剤。イミダゾリウムリン酸エステル塩Bが、下記一般式2で示される化合物であることを特徴とする請求項1~6いずれか記載の合成潤滑剤。式中、R1およびR2は、それぞれ独立して炭素数1~16のアルキル基であり、R3は炭素数1~8のアルキル基である。そこで、本発明ではこのような背景下において、イオン液体からなる合成潤滑剤の実用化のためには欠かすことのできない、摩擦調整性能、防錆性能を付与することが可能であり、イオン液体に添加しても溶解または分散され、イオン液体、特に粘度が低く潤滑剤用途に有用であるフッ素系のイオン液体の基油としての性能を阻害することのない潤滑油添加剤を配合してなる合成潤滑剤の提供を目的とするものである。しかるに本発明者等は、かかる事情に鑑み鋭意研究を重ねた結果、フッ素系のイオン液体を主成分とする合成潤滑剤に添加剤としてイミダゾリウムリン酸エステル塩を配合することにより、摩擦調整性能、防錆性能に優れる合成潤滑剤が得られることを見出し、本発明を完成させるに至った。即ち、本発明の要旨は、フッ素原子含有イオン液体Aを主成分とする合成潤滑剤であって、イミダゾリウムリン酸エステル塩Bを含有することを特徴とする合成潤滑剤に関するものである。本発明によれば、フッ素原子含有イオン液体を主成分として含むイオン液体潤滑剤にイミダゾリウムリン酸エステル塩を加えることにより、低揮発性、広範囲の温度安定性、高粘度指数といったフッ素原子含有イオン液体の特性を保持したまま、摩擦係数、潤滑剤が接する材料の磨耗量および材料の発錆を低減させることができる。なお、かかる効果の発現機構については完全に解明されてはいないが、イミダゾリウムリン酸エステル塩は主成分であるフッ素原子含有イオン液体に比べて金属表面との親和性が高いため、金属表面の摩擦面上に安定して吸着される留まることが可能となることで、効率よく摩擦特性を改善していると推定される。また、イミダゾリウムリン酸エステル塩の添加量は僅かで効果が出るため、主成分のイオン液体の物性に与える影響も少ない。以下に本発明を詳細に説明する。本発明の合成潤滑剤は、フッ素原子含有イオン液体A以下、イオン液体Aと略すことがある。を主成分とし、更にイミダゾリウムリン酸エステル塩Bを含有するものである。なお、本発明におけるイオン液体とは、常温25°Cにおいて溶融状態にあり、カチオン部とアニオン部からなるイオン性物質のことを示す。イオン液体Aはフッ素原子を含有するものであるが、フッ素原子はカチオン部またはアニオン部の少なくとも一方に有していればよく、特にはアニオン部のみに含有していることが好ましい。イオン液体Aのカチオン部としては、通常のイオン液体に用いられるカチオンを用いることができるが、中でも、窒素数1~3個の5乃至6員環化合物のオニウムカチオン、第四級アンモニウムカチオンおよび第四級ホスホニウムカチオンからなる群より選択される有機カチオンを有することが好ましい。窒素数1~3個の5乃至6員環化合物のオニウムカチオンとしては、例えば、イミダゾリウムカチオン、ピロリジニウムカチオン等の5員環化合物のオニウムカチオンや、ピリジニウムカチオン、ピペリジニウムカチオン等の6員環化合物のオニウムカチオンを挙げることができる。これらの中でも、イミダゾリウムカチオンが、融点が低く液状になりやすい点で好ましい。上記イミダゾリウムカチオンとしては、特に限定されるものではないが、たとえば、下記一般式3の構造を有するものをあげることができる。式中、R1~R5はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~16の直鎖または分岐のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシル基、アシル基、アミド基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基であって、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシル基、アシル基の中にN、S、Oより選択されるヘテロ原子を含んでいてもよく、共役または独立した二重結合または三重結合を含んでいてもよい。上記置換基R1~R5がアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシル基、アシル基の場合、炭素数は1~16であることが好ましく、1~12であることがより好ましく、1~6であることがさらに好ましい。これらの置換基は直鎖でも分岐構造を有していてもどちらでもよいが、炭素数が多すぎると、側鎖の分子間相互作用が働くため粘度が増加する傾向がある。上記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシル基、アシル基は、N、S、およびOより選択されるヘテロ原子を含んでいてもよく、含有するヘテロ原子の数は特に限定されるものではない。また、共役、または独立した二重結合または三重結合を含んでいてもよく、これらの不飽和結合数も特に限定されるものではない。このようなアルキル基としては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、第二級ブチル基、第三級ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等があげられる。また、アルケニル基としては、例えば、ビニル基、アリル基、1-プロペニル基、イソプロペニル基、2-ブテニル基、1,3-ブタジエニル基、2-ペンテニル基、2-ヘキセニル基等があげられる。さらに、アルキニル基としては、例えば、エチニル基、1-プロピニル基、2-プロピニル基等があげられ、アルコキシル基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基、t-ブトキシ基等、アシル基としては、例えば、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基、ベンゾイル基等、また、アミノ基としては、例えば、N,N-ジメチルアミノ基、N,N-ジエチルアミノ基等があげられる。産業上の有用性を考慮すると、酵素による分解を受け易くして生分解性を高めることができる点からアルコキシル基、アシル基、アミド基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基等が好ましい。上記式3で示されるイミダゾリウムカチオンとしては、具体的には、1,3-ジメチルイミダゾリウムカチオン、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-メチル-3-プロピルイミダゾリウムカチオン、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-メチル-3-ペンチルイミダゾリウムカチオン、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-ヘプチル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムカチオン、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-ドデシル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-エチル-3-プロピルイミダゾリウムカチオン、1-ブチル-3-エチルイミダゾリウムカチオン等のジアルキルイミダゾリウムカチオン;3-エチル-1,2-ジメチル-イミダゾリウムカチオン、1,2-ジメチル-3-プロピルイミダゾリウムカチオン、1-ブチル-2,3-ジメチルイミダゾリウムカチオン、1,2-ジメチル-3-ヘキシルイミダゾリウムカチオン、1,2-ジメチル-3-オクチルイミダゾリウムカチオン、1-エチル-3,4-ジメチルイミダゾリウムカチオン、1-イソプロピル-2,3-ジメチルイミダゾリウムカチオン等のトリアルキルイミダゾリウムカチオン等をあげることができる。これらイミダゾリウムカチオンの中でも、合成の容易さの点から、1,3-二置換イミダゾリウムカチオン、1,2,3-三置換イミダゾリウムカチオンが好ましく用いられ、特には1,3-二置換イミダゾリウムカチオンが好ましく用いられる。これらの誘導体における置換基は、同一でも異なっていてもよく、多重結合または分岐があってもよい。前記置換基としては、上記一般式3における置換基と同様であり、かかる中から適宜選択して用いられる。上記ピロリジニウムカチオンとしては、例えば、N,N-ジメチルピロリジニウムカチオン、N-エチル-N-メチルピロリジニウムカチオン、N-メチル-N-プロピルピロリジニウムカチオン、N-ブチル-N-メチルピロリジニウムカチオン、N-メチル-N-ペンチルピロリジニウムカチオン、N-ヘキシル-N-メチルピロリジニウムカチオン、N-メチル-N-オクチルピロリジニウムカチオン、N-デシル-N-メチルピロリジニウムカチオン、N-ドデシル-N-メチルピロリジニウムカチオン、N-2-メトキシエチル-N-メチルピロリジニウムカチオン、N-2-エトキシエチル-N-メチルピロリジニウムカチオン、N-2-プロポキシエチル-N-メチルピロリジニウムカチオン、N-2-イソプロポキシエチル-N-メチルピロリジニウムカチオン等をあげることができる。上記ピリジニウムカチオンとしては、例えば、N-メチルピリジニウムカチオン、N-エチルピリジニウムカチオン、N-ブチルピリジニウムカチオン、N-プロピルピリジニウムカチオンなどの炭素数1~16のアルキル基により置換されたピリジニウムカチオン等をあげることができる。上記ピペリジニウムカチオンとしては、例えば、N,N-ジメチルピペリジニウムカチオン、N-エチル-N-メチルピペリジニウムカチオン、N-メチル-N-プロピルピペリジニウムカチオン、N-ブチル-N-メチルピペリジニウムカチオン、N-メチル-N-ペンチルピペリジニウムカチオン、N-ヘキシル-N-メチルピペリジニウムカチオン、N-メチル-N-オクチルピペリジニウムカチオン、N-デシル-N-メチルピペリジニウムカチオン、N-ドデシル-N-メチルピペリジニウムカチオン、N-2-メトキシエチル-N-メチルピペリジニウムカチオン、N-2-メトキシエチル-N-エチルピペリジニウムカチオン、N-2-エトキシエチル-N-メチルピペリジニウムカチオン、N-メチル-N-2-メトキシフェニルピペリジニウムカチオン、N-メチル-N-4-メトキシフェニルピペリジニウムカチオン、N-エチル-N-2-メトキシフェニルピペリジニウムカチオン、N-エチル-N-4-メトキシフェニルピペリジニウムカチオン等をあげることができる。また、本発明では、上記窒素数1~3個の5乃至6員環化合物のオニウムカチオンの他にも、第四級アンモニウムカチオン、第四級ホスホニウムカチオンが用いられる。上記四級アンモニウムカチオンとしては、例えば、N,N,N,N-テトラメチルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルエチルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルプロピルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルブチルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルペンチルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルヘキシルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルヘプチルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルオクチルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルデシルアンモニウムカチオン、N,N,N-トリメチルドデシルアンモニウムカチオン、N-エチル-N,N-ジメチルプロピルアンモニウムカチオン、N-エチル-N,N-ジメチルブチルアンモニウムカチオン、N-エチル-N,N-ジメチルヘキシルアンモニウムカチオン、2-メトキシ-N,N,N-トリメチルエチルアンモニウムカチオン、2-エトキシ-N,N,N-トリメチルエチルアンモニウムカチオン、2-プロポキシ-N,N,N-トリメチルエチルアンモニウムカチオン、N-2-メトキシエチル-N,N-ジメチルプロピルアンモニウムカチオン、N-2-メトキシエチル-N,N-ジメチルブチルアンモニウムカチオン等をあげることができる。上記第四級ホスホニウムカチオンとしては、例えば、テトラメチルホスホニウムカチオン、テトラエチルホスホニウムカチオン、テトラブチルホスホニウムカチオン等の炭素数1~16のアルキル基により置換された第四級ホスホニウムカチオン等があげられる。イオン液体Aのアニオン部に関しては、例えば、Cl-、Br-、AlCl4-、Al2Cl7-、BF4-、PF6-、ClO4-、NO3-、CH3COO-、CF3COO-、CH3SO3-、CF3SO3-、CF3SO22N-、CF3SO23C-、AsF6-、SbF6-、NbF6-、TaF6-、FHFn-、CN2N-、SCN-、C4F9SO3-、C2F5SO22N-、C3F7COO-、CF3SO2CF3CON-等の一般的なイオン液体で使用されるアニオンを用いることが可能である。これらの中でも、ハロゲン原子を有するアニオンが好ましく、特にはフッ素原子含有アニオンが好ましく、殊には生成したイオン液体の水への溶解度が低く、潤滑剤としての使用目的に相応する点で、下記一般式1で示されるフッ素含有イミドアニオンを用いることが好ましい。[化2]CnF2n1SO22N-1式中、nは、0~15の整数一般式1で示されるフッ素含有イミドアニオンに関して、生成するイオン液体の融点、および粘度は、上記一般式1中の炭素数nにより変わるため、潤滑剤を用いる機器の使用条件に合わせた鎖長の炭化水素基を選択する必要があり、低温領域での潤滑剤開発を目的とする場合はnの値が小さいものを用いるのが好ましい。具体的には、ビスフルオロスルホニルイミドアニオンや、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドアニオンを用いることが好ましい。上記nとしては、通常0~15、好ましくは0~8、特に好ましくは0~4である。イオン液体Aの製造方法としては、特に限定されるものではなく、アニオン交換法または酸エステル法などの公知の方法を適用することができる。例えば、用いる有機カチオンのハロゲン化塩とパーフルオロアルキルスルホネートアニオンのアルカリ金属塩とを用いてアニオン交換反応により得ることができる。ハロゲン化塩のハロゲンとしては、塩素または臭素があげられる。アルカリ金属塩のアルカリ金属としては、ナトリウム、カリウムなどがあげられる。本発明におけるイミダゾリウムリン酸エステル塩Bただし、Aを除く。としては、イミダゾリウムカチオンとリン酸エステルアニオンからなる塩であればよく、潤滑剤として用いた場合に、金属表面との親和性が高まり、金属表面の摩擦面上に安定して吸着される留まることが可能となることで、効率よく摩擦特性を改善することが可能となる点で、フッ素原子を含有しないものであることが好ましい。上記イミダゾリウムカチオンとしては、例えば、下記一般式4の構造を有するものをあげることができる。式中、R1~R5はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~16の直鎖または分岐のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシル基、アシル基、アミド基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基であって、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシル基、アシル基の中にN、S、Oより選択されるヘテロ原子を含んでいてもよく、共役または独立した二重結合または三重結合を含んでいてもよい。上記置換基R1~R5がアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシル基、アシル基の場合、炭素数は1~16であることが好ましく、1~12であることがより好ましく、1~6であることがさらに好ましい。これらの置換基は直鎖でも分岐構造を有していてもどちらでもよいが、炭素数が多すぎると、側鎖の分子間相互作用が働くため粘度が増加する傾向がある。上記アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシル基、アシル基は、N、S、およびOより選択されるヘテロ原子を含んでいてもよく、含有するヘテロ原子の数は特に限定されるものではない。また、共役、または独立した二重結合または三重結合を含んでいてもよく、これらの不飽和結合数も特に限定されるものではない。このようなアルキル基としては、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、第二級ブチル基、第三級ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等があげられる。また、アルケニル基としては、例えば、ビニル基、アリル基、1-プロペニル基、イソプロペニル基、2-ブテニル基、1,3-ブタジエニル基、2-ペンテニル基、2-ヘキセニル基等があげられる。さらに、アルキニル基としては、例えば、エチニル基、1-プロピニル基、2-プロピニル基等があげられ、アルコキシル基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基、t-ブトキシ基等、アシル基としては、例えば、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基、ベンゾイル基等、また、アミノ基としては、例えば、N,N-ジメチルアミノ基、N,N-ジエチルアミノ基等があげられる。産業上の有用性を考慮すると、酵素による分解を受け易くして生分解性を高めることができる点からアルコキシル基、アシル基、アミド基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基等が好ましい。上記式4で示されるイミダゾリウムカチオンとしては、具体的には、1,3-ジメチルイミダゾリウムカチオン、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-メチル-3-プロピルイミダゾリウムカチオン、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-メチル-3-ペンチルイミダゾリウムカチオン、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-ヘプチル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムカチオン、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-ドデシル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-ヘキサデシル-3-メチルイミダゾリウムカチオン、1-エチル-3-プロピルイミダゾリウムカチオン、1-ブチル-3-エチルイミダゾリウムカチオン等のジアルキルイミダゾリウムカチオン;3-エチル-1,2-ジメチル-イミダゾリウムカチオン、1,2-ジメチル-3-プロピルイミダゾリウムカチオン、1-ブチル-2,3-ジメチルイミダゾリウムカチオン、1,2-ジメチル-3-ヘキシルイミダゾリウムカチオン、1,2-ジメチル-3-オクチルイミダゾリウムカチオン、1-エチル-3,4-ジメチルイミダゾリウムカチオン、1-イソプロピル-2,3-ジメチルイミダゾリウムカチオン等のトリアルキルイミダゾリウムカチオン等をあげることができる。これらイミダゾリウムカチオンの中でも、合成の容易さの点から、1,3-二置換イミダゾリウムカチオン、1,2,3-三置換イミダゾリウムカチオンが好ましく用いられ、特には1,3-二置換イミダゾリウムカチオンが好ましく用いられる。これらの誘導体における置換基は、同一でも異なっていてもよく、多重結合または分岐があってもよい。上記リン酸エステルアニオンとしては、モノエステル構造を有するリン酸エステルアニオン、またはジエステル構造を有するリン酸エステルアニオンのどちらであってもよいが、合成の容易さからジエステル構造を有するリン酸エステルアニオンであることが好ましい。かかるジエステル構造を有するリン酸エステルアニオンとしては、下記一般式5で示されるものが好ましい。式中、R1、R2はそれぞれ独立して炭素数1~8のアルキル基である。上記R1、R2のアルキル基の炭素数は、通常1~8、好ましくは1~4である。R1とR2は同じものであってもよいし、異なるものであってもよいが、合成し易いため同じものであることが好ましい。上記一般式5で示されるリン酸エステルアニオンとしては、例えば、ジメチルホスフェートアニオン、ジエチルホスフェートアニオン、ジプロピルホスフェートアニオン、ジブチルホスフェートアニオン、ジペンチルホスフェートアニオン、ジヘキシルホスフェートアニオン、ジヘプチルホスフェートアニオン、ジオクチルホスフェートアニオン等が挙げられるが、これらの中でも、ジメチルホスフェートアニオン、ジエチルホスフェートアニオン、ジプロピルホスフェートアニオン、ジブチルホスフェートアニオンが好ましい。本発明におけるイミダゾリウムリン酸エステル塩Bとしては、下記一般式2で示される化合物であることが、低融点であり、かつ主成分となるフッ素原子含有イオン液体と相溶しやすい点で好ましい。式中、R1およびR2は、それぞれ独立して炭素数1~16のアルキル基であり、R3は炭素数1~8のアルキル基である。上記下記一般式2で示される化合物Bとして具体的には、1,3-ジメチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-メチル-3-プロピルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-メチル-3-ペンチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ヘプチル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-メチル-3-ノニルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-メチル-3-ウンデシルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ドデシル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ヘキサデシル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1,3-ジエチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-プロピルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ブチル-3-エチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-ペンチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-ヘキシルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-ヘプチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-オクチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-ノニルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-デシル-3-エチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-ウンデシルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ドデシル-3-エチルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-エチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ブチル-3-ドデシルイミダゾリウムジメチルホスフェート、1-ブチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジメチルホスフェート等のジメチルホスフェートアニオン系塩、1,3-ジメチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-メチル-3-プロピルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-メチル-3-ペンチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ヘプチル-3-メチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-メチル-3-ノニルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-メチル-3-ウンデシルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ドデシル-3-メチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ヘキサデシル-3-メチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1,3-ジエチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-プロピルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ブチル-3-エチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-ペンチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-ヘキシルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-ヘプチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-オクチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-ノニルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-デシル-3-エチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-ウンデシルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ドデシル-3-エチルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-エチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ブチル-3-ドデシルイミダゾリウムジエチルホスフェート、1-ブチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジエチルホスフェート等のジエチルホスフェートアニオン系塩、1,3-ジメチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-メチル-3-プロピルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-メチル-3-ペンチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ヘプチル-3-メチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-メチル-3-ノニルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-メチル-3-ウンデシルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ドデシル-3-メチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ヘキサデシル-3-メチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1,3-ジエチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-プロピルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ブチル-3-エチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-ペンチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-ヘキシルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-ヘプチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-オクチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-ノニルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-デシル-3-エチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-ウンデシルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ドデシル-3-エチルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-エチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ブチル-3-ドデシルイミダゾリウムジプロピルホスフェート、1-ブチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジプロピルホスフェート等のジプロピルホスフェートアニオン系塩、1,3-ジメチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-メチル-3-プロピルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-メチル-3-ペンチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ヘプチル-3-メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-メチル-3-ノニルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-メチル-3-ウンデシルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ドデシル-3-メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ヘキサデシル-3-メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1,3-ジエチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-プロピルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ブチル-3-エチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-ペンチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-ヘキシルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-ヘプチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-オクチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-ノニルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-デシル-3-エチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-ウンデシルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ドデシル-3-エチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-エチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ブチル-3-ドデシルイミダゾリウムジブチルホスフェート、1-ブチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジブチルホスフェート等のジブチルホスフェートアニオン系塩等が挙げられ、これらの中でも、イオン液体への相溶性と潤滑特性の両方に優れる点で、ジプロピルホスフェートアニオン系塩、ジブチルホスフェートアニオン系塩を含有するものが好ましい。イミダゾリウムリン酸エステル塩Bの配合量としては、例えば、イオン液体A100重量部に対して、0.001~5重量部の範囲であることが好ましく、特に好ましくは0.01~2重量部、殊に好ましくは0.05~1重量部である。上記化合物Bの配合量が少なすぎると潤滑油添加剤としての機能が充分に発現しにくい傾向があり、多すぎると潤滑剤中に均一に分散または溶解しなくなる傾向がみられる。本発明において、イオン液体を主成分とするする合成潤滑剤とは、通常、イオン液体を50重量以上含有する合成潤滑剤を示すものである。本発明の合成潤滑剤は、例えば、イオン液体Aとイミダゾリウムリン酸エステル塩Bとを適宜配合し、必要に応じて加温して撹拌する方法等により得られる。得られたイオン液体組成物は、イオン液体Aにイミダゾリウムリン酸エステル塩Bが溶解した溶液状態であってもよいし、イオン液体Aにイミダゾリウムリン酸エステル塩Bが分散した状態であってもよい。また、本発明の合成潤滑剤は、必要に応じて、従来公知の潤滑油基油や極圧剤、油性剤などの各種添加剤を、本発明の効果を妨げない程度に含むものであってもよい。かくして得られるイオン液体Aとイミダゾリウムリン酸エステル塩Bからなる合成潤滑剤は、潤滑剤の使用条件等により異なるが、以下の潤滑性能を満たすものであることが好ましい。粘度の低い潤滑剤の使用を目的とするならば、合成潤滑剤の25°Cでの粘度は、通常30mPas以下であることが好ましく、さらに好ましくは20mPas以下である。かかる粘度が高すぎると潤滑剤自体の粘度に起因するエネルギーロスを生じる傾向がある。また、かかる粘度の下限値としては通常2mPasであり、下限値未満になると低粘度のため飛散しやすくなる傾向がある。合成潤滑剤の粘度指数は、180以上であることが好ましく、さらに好ましくは200以上、特に好ましくは220以上である。ここで、粘度指数とは、温度と粘度の関係を表わす指数であり、粘度指数の計算方法は,日本工業規格JISK2283原油および石油製品の動粘度試験方法ならびに石油製品粘度指数算出方法に規定されている。なお、粘度指数が高いほど温度による粘度変化が小さく、潤滑剤として優れていることを意味するものである。潤滑剤は用途により絶対粘度の高さが重要な場合や、絶対粘度より金属との接触角などの他の物性が重視される用途も考えられる。その際、必要な物性に応じて有機カチオンをイミダゾリウムカチオン、ピリジニウムカチオン、第四級アンモニウムカチオン、第四級ホスホニウムカチオンから選択し、さらに必要なら置換基を変えて物性を調節する。この場合も上記粘度指数は重要視される物性である。粘度指数が、下限値未満の場合は、温度による粘度の変化率が高すぎる傾向がある。本発明の合成潤滑剤は、イオン液体のもつ優れた粘度特性を有し、不揮発性、熱安定性等の諸物性に、単独では得られなかった潤滑性、防錆性を兼ね備えているため、自動車、電気製品等の機械装置、動力伝達装置、精密機械のための潤滑剤、金属加工油、特殊環境下での潤滑剤として幅広く利用可能である。以下、実施例をあげて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はその要旨を超えない限り以下の実施例に限定されるものではない。なお、例中、部、とあるのは、断りのない限り重量基準を意味する。[フッ素原子含有イオン液体Aの製造例]<製造例1>1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビスフルオロスルホニルイミドA-1の合成還流管をつけたフラスコに、1-メチルイミダゾール6.28g76.5mmolを入れ、エチルブロミド33.01g302.9mmolとアセトニトリル8.20gを添加して、40°C、8時間反応させて、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムブロミド13.41g70.2mmol、収率91.8を得た。得られた1-エチル-3-メチルイミダゾリウムブロミド11.04g57.8mmolとビスフルオロスルホニルイミドのカリウム塩13.29g60.6mmolを20gの水中で50°C、4時間反応させた後、塩化メチレン50mlを加え塩化メチレン層を分液する。塩化メチレン層を水洗後、減圧乾燥することにより、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビスフルオロスルホニルイミド15.85g54.4mmol、収率94.2を得た。<製造例2>1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドA-2の合成製造例1と同様の方法で得られた1-エチル-3-メチルイミダゾリウムブロミド11.04g60.6mmolとビストリフルオロメタンスルホニルイミドアニオンのカリウム塩20.33g63.66mmolを20gの水-塩化メチレン中で40°C、4時間反応させた後、水層を分液漏斗により分液後水洗し、減圧乾燥することにより、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド22.53g57.6mmol、収率95を得た。<製造例3>1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドA-3の合成製造例2の1-エチル-3-メチルイミダゾリウムブロミドを1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムブロミド16.7gに変えた以外は、製造例2と同様な方法で合成することにより目的とする1-メチル-3-オクチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドを26.2g収率91で得た。[イミダゾリウムリン酸エステル塩Bの製造例]下記、イミダゾリウムリン酸エステル塩Bは、WO2008-114584及びFeulvol8779-84page2008に準じて合成した。<製造例4>1-エチル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェートB-1の合成1-エチルイミダゾール10.0gにトリメチル燐酸17.5gを入れ、80°Cで72時間加熱する。加熱後、室温に冷却し、トルエン50mlで5回洗浄する。下層の1エチル3メチルイミダゾリウムジメチルホスフェートを真空下、60°Cで乾燥し、24.4gの目的物を得た。<製造例5>1-ドデシル-3-メチルイミダゾリウムジメチルホスフェートB-2の合成製造例4の1-エチルイミダゾール10.0gを1-ドデシルイミダゾール10.0gに変更し、トリメチル燐酸17.5gを7.1gに変更した以外は同様に操作し、15.4gの目的物を得た。<製造例6>1-ヘキサデシル3メチルイミダゾリウムジメチルホスフェートB-3の合成製造例4の1-エチルイミダゾール10.0gを1-ヘキサデシルイミダゾール10.0gに変更し、トリメチル燐酸17.5gを5.7gに変更した以外は同様に操作し、13.2gの目的物を得た。<製造例7>1-エチル-3-メチルイミダゾリウムジエチルホスフェートB-4の合成製造例4の1-エチルイミダゾール10.0gを1-メチルイミダゾール10.0gに変更し、トリメチル燐酸17.5gをトリエチル燐酸26.7gに変更した以外は同様に操作し、33.1gの目的物を得た。<製造例8>1-エチル-3-ドデシルイミダゾリウムジエチルホスフェートB-5の合成製造例4の1-エチルイミダゾール10.0gを1-ドデシルイミダゾール10.0gに変更し、トリメチル燐酸17.5gをトリエチル燐酸9.3gに変更し、トルエン50mlをジブチルエーテル15mlに変更した以外は同様に操作し、7.2gの目的物を得た。<製造例9>1-ブチル-3-エチルイミダゾリウムジブチルホスフェートB-6の合成1-エチルイミダゾール10.0gにトリブチル燐酸33.3gを入れ、120°Cで120時間加熱する。加熱後、室温に冷却し、ヘキサン50mlで6回洗浄する。下層の1-ブチル-3-エチルイミダゾリウムジブチルホスフェートを真空下、60°Cで乾燥し、25.0gの目的物を得た。<製造例10>1-ブチル-3-ドデシルイミダゾリウムジブチルホスフェートB-7の合成製造例9の1-エチルイミダゾール10.0gを1-ドデシルイミダゾール10.0gに変更し、トリブチル燐酸を13.5gに変更した以外は同様に操作し、6.5gの目的物を得た。<製造例11>1-ブチル-3-ヘキサデシルイミダゾリウムジブチルホスフェートB-8の合成製造例9の1-エチルイミダゾール10.0gを1-ヘキサデシルイミダゾール10.0gに変更し、トリブチル燐酸を10.9gに変更した以外は同様に操作し、8.7gの目的物を得た。<製造例12>1-O,O,ジメチルフォスフォリル-3-n-オクチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェートの合成1オクチルイミダゾール1molに対し、燐酸クロライドジメチルエステル3molを添加し、塩化メチレンを100mlを入れ、還流下、数日攪拌し、塩化メチレンを濃縮した後、溶剤で洗浄後、乾燥し、1-O,O,ジメチルフォスフォリル-3-n-オクチルイミダゾリウムクロライドを得た。得られた1-O,O,ジメチルフォスフォリル-3-n-オクチルイミダゾリウムクロライド1molに対し、KPF6を1mol、水300mlを入れ、室温で5時間攪拌し、分液後下層を乾燥し、定量的に1-O,O,ジメチルフォスフォリル-3-n-オクチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート得た。<実施例1~5>製造例1で得られたイオン液体A-1100重量部に、イミダゾリウムリン酸エステル塩B-1、4~70.5重量部を添加し、40°Cに加温し充分に混合攪拌することにより、実施例1~5の合成潤滑剤を得た。<比較例1>実施例1~5のイオン液体A-1において、イミダゾリウムリン酸エステル塩Bを用いなかった以外は同様にして合成潤滑剤を得た。<実施例6>製造例2で得られたイオン液体A-2100重量部に、イミダゾリウムリン酸エステル塩B-50.5重量部を添加し、40°Cに加温し充分に混合攪拌することにより、実施例6の合成潤滑剤を得た。<比較例2>実施例6のイオン液体A-2において、イミダゾリウムリン酸エステル塩Bを用いなかった以外は同様にして合成潤滑剤を得た。<実施例7~13>製造例3で得られたイオン液体A-3100重量部に、イミダゾリウムリン酸エステル塩B-2~80.5重量部を添加し、40°Cに加温し充分に混合攪拌することにより、実施例7~13の合成潤滑剤を得た。<比較例3>実施例7~13のイオン液体A-3において、イミダゾリウムリン酸エステル塩Bを用いなかった以外は同様にして合成潤滑剤を得た。比較例4>製造例1で得られたイオン液体A-1100重量部に、1-O,O,ジメチルフォスフォリル-3-n-オクチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート以下、PO2OcImPF6と記載する。を0.5重量部添加し、40°Cに加温し充分に混合攪拌することにより、比較例4の合成潤滑剤を得た。<比較例5>実施例14のイオン液体A-1において、イミダゾリウムリン酸エステル塩B-6を用いなかった以外は同様にして合成潤滑剤を得た。得られた合成潤滑剤について、下記潤滑性能評価および防錆性能評価を行なった。結果を[表1]に示す。●潤滑性能評価<摩擦係数>潤滑油摩擦試験機キョウシン株式会社製、KT-1203を用いて、下記の条件下での、摩擦係数を測定した。なお、摩擦係数の値は、下記条件での測定時間中に得られた全係数データのうち、測定初期0-30秒の値を除いた平均値で示した。[測定条件]実験材料:316インチSUJ2鋼球、SCM435軸受鋼板φ25mm×5mm、HRC>40、Rz≒08負荷荷重:01kgf摩擦速度:5mmsec往復ストローク:5mm、データ記録間隔:4sec測定温度:実施例1~5、比較例1;室温~150°C段階的昇温:実施例6~14、比較例2~5;室温~200°C段階的昇温測定時間:20分間<磨耗体積>上記摩擦試験終了後のSUJ2鋼球の磨耗痕径短径a、長径:bから下記計算式により求めた。磨耗体積=πa3b32DD鋼球直径単位:μm3[判定基準]◎4,000μm3未満○4,000μm3以上10,000μm3未満△10,000μm3以上~20,000μm3未満×20,000μm3以上●防錆性能評価上記摩擦試験終了後の試験鋼板上に生じた磨耗痕上の、錆の有無を判定した。[判定基準]○試験鋼板上の磨耗痕を拡大観察しても錆を認めない△試験鋼板上の磨耗痕を拡大観察すると錆が認められる×試験鋼板上の磨耗痕に肉眼で錆が認められる※表中―――は添加しなったことを示す表1の結果より、実施例のイオン液体にイミダゾリウムリン酸エステル塩を添加した合成潤滑剤は、比較例のイミダゾリウムリン酸エステル塩を添加していない合成潤滑剤よりも摩擦性能、防錆性能の両方に優れることが分かる。このことは、本発明のイミダゾリウムリン酸エステル塩は、イオン液体を主成分とする合成潤滑剤の摩擦調整剤、防錆剤として有用な化合物であることを示すものである。"