"イ電子供与性呈色性有機化合物、ロ電子受容性化合物、ハ前記イ、ロ成分による電子授受反応を特定温度域において可逆的に生起させる反応媒体とから少なくともなる可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料と、結合材と、体質材と、ヒンダードアミン系光安定剤とを少なくとも含有してなる固形筆記体。前記ヒンダードアミン系光安定剤の添加量が固形筆記体全量中0.1~5質量である請求項1記載の固形筆記体。前記ヒンダードアミン系光安定剤の分子量が1000以下である請求項1又は2記載の固形筆記体。前記結合材がポリアルキレンワックスである請求項1乃至3のいずれか一項に記載の固形筆記体。摩擦部材を設けてなる請求項1乃至4のいずれか一項に記載の固形筆記体。請求項1乃至4のいずれか一項に記載の固形筆記体と、摩擦体とからなる固形筆記体セット。本発明は色濃度の高い筆跡を形成でき、且つ、形成された筆跡を消色させた際、残像が視認され難い固形筆記体及びそれを用いた固形筆記体セットを提供しようとするものである。本発明は、イ電子供与性呈色性有機化合物、ロ電子受容性化合物、ハ前記イ、ロ成分による電子授受反応を特定温度域において可逆的に生起させる反応媒体とから少なくともなる可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料と、結合材と、体質材と、ヒンダードアミン系光安定剤とを少なくとも含有してなる固形筆記体を要件とする。更には、前記ヒンダードアミン系光安定剤の添加量が固形筆記体全量中0.1~5質量であること、前記ヒンダードアミン系光安定剤の分子量が1000以下であること、前記結合材がポリアルキレンワックスであること、摩擦部材を設けてなること等を要件とする。更には、前記固形筆記体と、摩擦体とからなる固形筆記体セットを要件とする。本発明は、明瞭な筆跡を形成することができ、しかも、筆跡を消色させた際に筆記面の筆跡を形成した箇所に残像が視認され難く、筆跡の消去性に優れた固形筆記体及びそれを用いた固形筆記体セットを提供できる。本発明の固形筆記体は、イ電子供与性呈色性有機化合物、ロ電子受容性化合物、ハ前記イ、ロ成分による電子授受反応を特定温度域において可逆的に生起させる反応媒体とから少なくともなる可逆熱変色性組成物をマイクロカプセルに内包させた可逆熱変色性マイクロカプセル顔料と、結合材と、体質材と、ヒンダードアミン系光安定剤とを混合して固めたものである。前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料としては、特公昭51-44706号公報、特公昭51-44707号公報、特公平1-29398号公報等に記載された、所定の温度変色点を境としてその前後で変色し、高温側変色点以上の温度域で消色状態、低温側変色点以下の温度域で発色状態を呈し、前記両状態のうち常温域では特定の一方の状態しか存在せず、もう一方の状態は、その状態が発現するのに要した熱又は冷熱が適用されている間は維持されるが、前記熱又は冷熱の適用がなくなれば常温域で呈する状態に戻る、ヒステリシス幅が比較的小さい特性ΔH=1~7°Cを有する加熱消色型加熱により消色し、冷却により発色するの可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を適用できる図1参照。また、特公平4-17154号公報、特開平7-179777号公報、特開平7-33997号公報、特開平8-39936号公報等に記載されている大きなヒステリシス特性ΔHB=8~50°Cを示す、即ち、温度変化による着色濃度の変化をプロットした曲線の形状が、温度を変色温度域より低温側から上昇させていく場合と逆に変色温度域より高温側から下降させていく場合とで大きく異なる経路を辿って変色し、完全発色温度t1以下の低温域での発色状態、又は完全消色温度t4以上の高温域での消色状態が、特定温度域t2~t3の間の温度域実質的二相保持温度域で色彩記憶性を有する加熱消色型加熱により消色し、冷却により発色するの可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料も適用できる図2参照。以下に前記可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の色濃度-温度曲線におけるヒステリシス特性を図2のグラフによって説明する。図2において、縦軸に色濃度、横軸に温度が表されている。温度変化による色濃度の変化は矢印に沿って進行する。ここで、Aは完全に消色した状態に達する温度t4以下、完全消色温度と称すにおける濃度を示す点であり、Bは消色し始める温度t3以下、消色開始温度と称すにおける濃度を示す点であり、Cは発色し始める温度t2以下、発色開始温度と称すにおける濃度を示す点であり、Dは完全に発色した状態に達する温度t1以下、完全発色温度と称すにおける濃度を示す点である。また、線分EFの長さが変色のコントラストを示す尺度であり、線分HGの長さがヒステリシスの程度を示す温度幅以下、ヒステリシス幅ΔHと記すであり、このΔH値が大きい程、変色前後の各状態の保持が容易である。ここで、t4とt3の差、或いは、t2とt1の差Δtが変色の鋭敏性を示す尺度である。更に、可逆熱変色性組成物の発消色状態のうち常温域では特定の一方の状態発色状態のみ存在させると共に、前記可逆熱変色性組成物による筆跡を摩擦により簡易に変色消色させるためには、完全消色温度t4が45~95°Cであり、且つ、発色開始温度t2が-50~10°Cである。ここで、発色状態が常温域で保持でき、且つ、筆跡の摩擦による変色性を容易とするために何故完全消色温度t4が45~95°C、且つ、発色開始温度t2が-50~10°Cであるかを説明すると、発色状態から消色開始温度t3を経て完全消色温度t4に達しない状態で加温を止めると、再び第一の状態に復する現象を生じること、及び、消色状態から発色開始温度t2を経て完全発色温度t1に達しない状態で冷却を中止しても発色を生じた状態が維持されることから、完全消色温度t4が常温域を越える45°C以上であれば、発色状態は通常の使用状態において維持されることになり、発色開始温度t2が常温域を下回る-50~10°Cの温度であれば消色状態は通常の使用において維持される。更に、摩擦により筆跡を消去する場合、完全消色温度t4が95°C以下であれば、筆記面に形成された筆跡上を摩擦部材による数回の摩擦による摩擦熱で十分に変色できる。完全消色温度t4が95°Cを越える温度の場合、摩擦部材による摩擦で得られる摩擦熱が完全消色温度に達し難くなるため、容易に変色し難くなり、摩擦回数が増加したり、或いは、荷重をかけ過ぎて摩擦する傾向にあるため、筆記面を傷めてしまう虞がある。よって、前記温度設定は筆記面に変色状態の筆跡を選択して択一的に視認させる固形筆記体には重要な要件であり、利便性と実用性を満足させることができる。前述の完全消色温度t4の温度設定において、発色状態が通常の使用状態において維持されるためにはより高い温度であることが好ましく、しかも、摩擦による摩擦熱が完全消色温度t4を越えるようにするためには低い温度であることが好ましい。よって、完全消色温度t4は、好ましくは50~90°C、より好ましくは60~80°Cである。更に、前述の発色開始温度t2の温度設定において、消色状態が通常の使用状態において維持されるためにはより低い温度であることが好ましく、-50~5°Cが好適であり、-50~0°Cがより好適である。なお、筆記体に分散された状態の可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料を予め発色状態にするためには冷却手段としては汎用の冷凍庫にて冷却することが好ましいが、冷凍庫の冷却能力を考慮すると、-50°C迄が限度であり、従って、完全発色温度t1は-50°C以上である。本発明においてヒステリシス幅ΔHは50°C乃至100°Cの範囲であり、好ましくは55乃至90°C、更に好ましくは60乃至80°Cである。以下に可逆熱変色性組成物を構成するイ、ロ、ハ成分について説明する。前記イ成分である電子供与性呈色性有機化合物としては、ジフェニルメタンフタリド類、フェニルインドリルフタリド類、インドリルフタリド類、ジフェニルメタンアザフタリド類、フェニルインドリルアザフタリド類、フルオラン類、スチリノキノリン類、ジアザローダミンラクトン類等が挙げられる。以下にこれらの化合物を例示する。3,3-ビスp-ジメチルアミノフェニル-6-ジメチルアミノフタリド、3-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イルフタリド、3,3-ビス1-n-ブチル-2-メチルインドール-3-イルフタリド、3,3-ビス2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-4-アザフタリド、3-2-エトキシ-4-N-エチルアニリノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド、3,6-ジフェニルアミノフルオラン、3,6-ジメトキシフルオラン、3,6-ジ-n-ブトキシフルオラン、2-メチル-6-N-エチル-N-p-トリルアミノフルオラン、3-クロロ-6-シクロヘキシルアミノフルオラン、2-メチル-6-シクロヘキシルアミノフルオラン、2-2-クロロアミノ-6-ジブチルアミノフルオラン、2-2-クロロアニリノ-6-ジ-n-ブチルアミノフルオラン、2-3-トリフルオロメチルアニリノ-6-ジエチルアミノフルオラン、2-N-メチルアニリノ-6-N-エチル-N-p-トリルアミノフルオラン、1,3-ジメチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-クロロ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-アニリノ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-アニリノ-3-メチル-6-ジ-n-ブチルアミノフルオラン、2-キシリジノ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-ジエチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-N-エチル-N-イソブチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-N-エチル-N-イソアミルアミノフルオラン、2-3-メトキシ-4-ドデコキシスチリルキノリン、スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-dピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3′-オン、2-ジエチルアミノ-8-ジエチルアミノ-4-メチル-スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3-オン、2-ジ-n-ブチルアミノ-8-ジ-n-ブチルアミノ-4-メチル-スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3-オン、2-ジ-n-ブチルアミノ-8-ジエチルアミノ-4-メチル-スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3-オン、2-ジ-n-ブチルアミノ-8-N-エチル-N-i-アミルアミノ-4-メチル-スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3-オン、2-ジブチルアミノ-8-ジペンチルアミノ-4-メチル-スピロ[5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′H-イソベンゾフラン]-3-オン、3-2-メトキシ-4-ジメチルアミノフェニル-3-1-ブチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド、3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド、3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-ペンチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド、4,5,6,7-テトラクロロ-3-4-ジメチルアミノ-2-メチルフェニル-3-1-エチル-2-メチル-1H-インドール-3-イル-13H-イソベンゾフラノン、3′,6′-ビスフェニル2-メチルフェニルアミノ-スピロ[イソベンゾフラン-13H,9′-9Hキサンテン]-3-オン、3′,6′-ビスフェニル3-メチルフェニルアミノ-スピロ[イソベンゾフラン-13H,9′-9Hキサンテン]-3-オン、3′,6′-ビスフェニル3-エチルフェニルアミノ-スピロ[イソベンゾフラン-13H,9′-9Hキサンテン]-3-オン、4-[2,6-ビス2-エトキシフェニル-4-ピリジニル]-N,N-ジメチルベンゼンアミン等を挙げることができる。前記ロ成分の電子受容性化合物としては、活性プロトンを有する化合物群、偽酸性化合物群酸ではないが、組成物中で酸として作用して成分イを発色させる化合物群、電子空孔を有する化合物群等がある。活性プロトンを有する化合物を例示すると、フェノール性水酸基を有する化合物としては、モノフェノール類からポリフェノール類があり、さらにその置換基としてアルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシ基及びそのエステル又はアミド基、ハロゲン基等を有するもの、及びビス型、トリス型フェノール等、フェノール-アルデヒド縮合樹脂等を挙げることができる。又、前記フェノール性水酸基を有する化合物の金属塩であってもよい。以下に具体例を挙げる。フェノール、o-クレゾール、ターシャリーブチルカテコール、ノニルフェノール、n-オクチルフェノール、n-ドデシルフェノール、n-ステアリルフェノール、p-クロロフェノール、p-ブロモフェノール、o-フェニルフェノール、p-ヒドロキシ安息香酸n-ブチル、p-ヒドロキシ安息香酸n-オクチル、レゾルシン、没食子酸ドデシル、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、4,4-ジヒドロキシジフェニルスルホン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルスルフィド、1-フェニル-1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-3-メチルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-2-メチルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘキサン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘプタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-オクタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ノナン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-デカン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ドデカン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル2-エチルヘキサン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルエチルプロピオネート、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-4-メチルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘプタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ノナン等がある。前記フェノール性水酸基を有する化合物が最も有効な熱変色特性を発現させることができるが、芳香族カルボン酸及び炭素数2~5の脂肪族カルボン酸、カルボン酸金属塩、酸性リン酸エステル及びそれらの金属塩、1、2、3-トリアゾール及びその誘導体から選ばれる化合物等であってもよい。前記イ、ロ成分による電子授受反応を特定温度域において可逆的に生起させる反応媒体のハ成分としては、アルコール類、エステル類、ケトン類、エーテル類を挙げることができる。前記ハ成分として好ましくは、色濃度-温度曲線に関し、大きなヒステリシス特性温度変化による着色濃度の変化をプロットした曲線が、温度を低温側から高温側へ変化させる場合と、高温側から低温側へ変化させる場合で異なるを示して変色する、色彩記憶性を有する可逆熱変色性組成物を得ることのできる5°C以上50°C未満のΔT値融点-曇点を示すカルボン酸エステル化合物、例えば、分子中に置換芳香族環を含むカルボン酸エステル、無置換芳香族環を含むカルボン酸と炭素数10以上の脂肪族アルコールのエステル、分子中にシクロヘキシル基を含むカルボン酸エステル、炭素数6以上の脂肪酸と無置換芳香族アルコール又はフェノールのエステル、炭素数8以上の脂肪酸と分岐脂肪族アルコール又はエステル、ジカルボン酸と芳香族アルコール又は分岐脂肪族アルコールのエステル、ケイ皮酸ジベンジル、ステアリン酸ヘプチル、アジピン酸ジデシル、アジピン酸ジラウリル、アジピン酸ジミリスチル、アジピン酸ジセチル、アジピン酸ジステアリル、トリラウリン、トリミリスチン、トリステアリン、ジミリスチン、ジステアリン等が用いられる。また、炭素数9以上の奇数の脂肪族一価アルコールと炭素数が偶数の脂肪族カルボン酸から得られる脂肪酸エステル化合物、n-ペンチルアルコール又はn-ヘプチルアルコールと炭素数10乃至16の偶数の脂肪族カルボン酸より得られる総炭素数17乃至23の脂肪酸エステル化合物も有効である。具体的には、酢酸n-ペンタデシル、酪酸n-トリデシル、酪酸n-ペンタデシル、カプロン酸n-ウンデシル、カプロン酸n-トリデシル、カプロン酸n-ペンタデシル、カプリル酸n-ノニル、カプリル酸n-ウンデシル、カプリル酸n-トリデシル、カプリル酸n-ペンタデシル、カプリン酸n-ヘプチル、カプリン酸n-ノニル、カプリン酸n-ウンデシル、カプリン酸n-トリデシル、カプリン酸n-ペンタデシル、ラウリン酸n-ペンチル、ラウリン酸n-ヘプチル、ラウリン酸n-ノニル、ラウリン酸n-ウンデシル、ラウリン酸n-トリデシル、ラウリン酸n-ペンタデシル、ミリスチン酸n-ペンチル、ミリスチン酸n-ヘプチル、ミリスチン酸n-ノニル、ミリスチン酸n-ウンデシル、ミリスチン酸n-トリデシル、ミリスチン酸n-ペンタデシル、パルミチン酸n-ペンチル、パルミチン酸n-ヘプチル、パルミチン酸n-ノニル、パルミチン酸n-ウンデシル、パルミチン酸n-トリデシル、パルミチン酸n-ペンタデシル、ステアリン酸n-ノニル、ステアリン酸n-ウンデシル、ステアリン酸n-トリデシル、ステアリン酸n-ペンタデシル、エイコサン酸n-ノニル、エイコサン酸n-ウンデシル、エイコサン酸n-トリデシル、エイコサン酸n-ペンタデシル、ベヘニン酸n-ノニル、ベヘニン酸n-ウンデシル、ベヘニン酸n-トリデシル、ベヘニン酸n-ペンタデシル等を挙げることができる。また、ケトン類としては、総炭素数が10以上の脂肪族ケトン類が有効であり、2-デカノン、3-デカノン、4-デカノン、2-ウンデカノン、3-ウンデカノン、4-ウンデカノン、5-ウンデカノン、2-ドデカノン、3-ドデカノン、4-ドデカノン、5-ドデカノン、2-トリデカノン、3-トリデカノン、2-テトラデカノン、2-ペンタデカノン、8-ペンタデカノン、2-ヘキサデカノン、3-ヘキサデカノン、9-ヘプタデカノン、2-ペンタデカノン、2-オクタデカノン、2-ノナデカノン、10-ノナデカノン、2-エイコサノン、11-エイコサノン、2-ヘンエイコサノン、2-ドコサノン、ラウロン、ステアロン等を挙げることができる。また、総炭素数が12乃至24のアリールアルキルケトン類、例えば、n-オクタデカノフェノン、n-ヘプタデカノフェノン、n-ヘキサデカノフェノン、n-ペンタデカノフェノン、n-テトラデカノフェノン、4-n-ドデカアセトフェノン、n-トリデカノフェノン、4-n-ウンデカノアセトフェノン、n-ラウロフェノン、4-n-デカノアセトフェノン、n-ウンデカノフェノン、4-n-ノニルアセトフェノン、n-デカノフェノン、4-n-オクチルアセトフェノン、n-ノナノフェノン、4-n-ヘプチルアセトフェノン、n-オクタノフェノン、4-n-ヘキシルアセトフェノン、4-n-シクロヘキシルアセトフェノン、4-tert-ブチルプロピオフェノン、n-ヘプタフェノン、4-n-ペンチルアセトフェノン、シクロヘキシルフェニルケトン、ベンジル-n-ブチルケトン、4-n-ブチルアセトフェノン、n-ヘキサノフェノン、4-イソブチルアセトフェノン、1-アセトナフトン、2-アセトナフトン、シクロペンチルフェニルケトン等を挙げることができる。また、エーテル類としては、総炭素数10以上の脂肪族エーテル類が有効であり、ジペンチルエーテル、ジヘキシルエーテル、ジヘプチルエーテル、ジオクチルエーテル、ジノニルエーテル、ジデシルエーテル、ジウンデシルエーテル、ジドデシルエーテル、ジトリデシルエーテル、ジテトラデシルエーテル、ジペンタデシルエーテル、ジヘキサデシルエーテル、ジオクタデシルエーテル、デカンジオールジメチルエーテル、ウンデカンジオールジメチルエーテル、ドデカンジオールジメチルエーテル、トリデカンジオールジメチルエーテル、デカンジオールジエチルエーテル、ウンデカンジオールジエチルエーテル等を挙げることができる。また、前記ハ成分として、下記一般式1で示される化合物を用いることもできる。式中、R1は水素原子又はメチル基を示し、mは0~2の整数を示し、X1、X2のいずれか一方は-CH2nOCOR2又は-CH2nCOOR2、他方は水素原子を示し、nは0~2の整数を示し、R2は炭素数4以上のアルキル基又はアルケニル基を示し、Y1及びY2は水素原子、炭素数1~4のアルキル基、メトキシ基、又は、ハロゲンを示し、r及びpは1~3の整数を示す。前記式1で示される化合物のうち、R1が水素原子の場合、より広いヒステリシス幅を有する可逆熱変色性組成物が得られるため好適であり、更にR1が水素原子であり、且つ、mが0の場合がより好適である。なお、式1で示される化合物のうち、より好ましくは下記一般式2で示される化合物が用いられる。式中のRは炭素数8以上のアルキル基又はアルケニル基を示すが、好ましくは炭素数10~24のアルキル基、更に好ましくは炭素数12~22のアルキル基である。前記化合物として具体的には、オクタン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ノナン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、デカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ウンデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ドデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、トリデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、テトラデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ペンタデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ヘキサデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ヘプタデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、オクタデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチルを例示できる。更に、前記ハ成分として、下記一般式3で示される化合物を用いることもできる。式中、Rは炭素数8以上のアルキル基又はアルケニル基を示し、m及びnはそれぞれ1~3の整数を示し、X及びYはそれぞれ水素原子、炭素数1~4のアルキル基、炭素数1~4のアルコキシ基、ハロゲンを示す。前記化合物として具体的には、オクタン酸11-ジフェニルメチル、ノナン酸11-ジフェニルメチル、デカン酸11-ジフェニルメチル、ウンデカン酸11-ジフェニルメチル、ドデカン酸11-ジフェニルメチル、トリデカン酸11-ジフェニルメチル、テトラデカン酸11-ジフェニルメチル、ペンタデカン酸11-ジフェニルメチル、ヘキサデカン酸11-ジフェニルメチル、ヘプタデカン酸11-ジフェニルメチル、オクタデカン酸11-ジフェニルメチルを例示できる。更に、前記ハ成分として下記一般式4で示される化合物を用いることもできる。式中、Xは水素原子、炭素数1乃至4のアルキル基、メトキシ基、ハロゲン原子のいずれかを示し、mは1乃至3の整数を示し、nは1乃至20の整数を示す。前記化合物としては、マロン酸と2-4--4-ヒドロキシフェニル]メチル]ブチルマロネート2-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-2-n-ブチルマロン酸ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル、テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル-1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と1、2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノール及び3,9-ビス2-ヒドロキシ-1,1-ジメチルエチル-2,4,8,10-テトラオキサスピロ5.5ウンデカンとの混合エステル化物、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸と1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジノール及び1-トリデカノールとの混合エステル化物、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル-メタクリレート、N,N’,N’’,N’’’-テトラキス-4,6-ビス-ブチル-N-メチル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルアミノ-トリアジン-2-イル-4,7-ジアザデカン-1,10-ジアミン、N-メチル-3-ドデシル-1-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペレジニルピロリジン-2,5-ジオン、ポリ[{6-1,1,3,3-テトラメチルブチルアミノ-1,3,5-トリアジン-2,4-ジイル}{2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル}イミノ]ヘキサメチレン{2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ}、コハク酸ジメチルと4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジンエタノールの重合物、コハク酸ジメチルと4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジンエタノールとの重合物とN,N’,N’’,N’’’-テトラキス-4,6-ビス-ブチル-N-メチル-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-4-イルアミノ-トリアジン-2-イル-4,7-ジアザデカン-1,10-ジアミンとの1対1の反応生成物、ジブチルアミン1,3-トリアジンN,N’-ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル-1,6-ヘキサメチレンジアミンとN-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルブチルアミンとの重縮合物、デカン二酸ビス2,2,6,6-テトラメチル-1-オクチルオキシ-4-ピペリジニルエステル1,1-ジメチルエチルヒドロペルオキシドとオクタンとの反応生成物、シクロヘキサンと過酸化N-ブチル-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジンアミン-2,4,6-トリクロロ-1,3,5-トリアジンとの反応生成物と2-アミノエタノールとの反応生成物等を例示することができる。なお、前記ヒンダードアミン系光安定剤として、下記一般式7で示される化合物が好適に用いられる。式中、R1は炭素数1乃至30のアルキル基を示し、R2、R3、R4、R5はそれぞれ炭素数1乃至5のアルキル基を示し、nは1以上の整数を示し、R6はn価の有機残基を示す。前記ヒンダードアミン系光安定剤の分子量が1000以下であることにより結合材との相溶性に富み、ブリードアウトし難くなるため、経時後も明瞭な筆跡を形成することができる。なお、前記ヒンダードアミン系光安定剤の融点が120°C以下あると製造時に過度の熱を加えることなく固形筆記体を製造することができるため、可逆熱変色性マイクロカプセル顔料や各種添加剤が劣化することを防止できる。前記固形筆記体がクレヨンの場合、固形筆記体全量中、前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を10乃至60質量、好ましくは20乃至50質量、結合材を30乃至70質量、好ましくは40乃至70質量、体質材5乃至30質量、ヒンダードアミン系光安定剤を0.1乃至5質量含有させることが好ましい。また、前記固形筆記体が鉛筆芯やシャープペンシル用芯の場合、固形筆記体全量中、前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を10乃至60質量、好ましくは20乃至50質量、結合材を10乃至40質量、体質材10乃至70質量、好ましくは20乃至60質量、ヒンダードアミン系光安定剤を0.1乃至5質量含有させることが好ましい。また、前記固形筆記体中には、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブタジエン、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリメチルアクリレート、ポリメチルメタクリレート、ポリ塩化ビニリデン、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ニトロセルロース、酢酸セルロース、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルエーテル、マレイン酸重合物、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、エチレンビニルアルコール共重合体、テルペン、ポリアクリルアマイド、ロジンエステル等の樹脂を添加することもできる。更に、数平均分子量が3000以上のポリアルキレングリコールや融点が50°C以下のケトン類を添加して固形筆記体に滑らかな筆記感を付与することもできる。前記数平均分子量が3000以上のポリアルキレングリコールとして、数平均分子量が3000~20000、好ましくは8000~20000、より好ましくは10000~20000のポリアルキレングリコールが用いられる。前記融点が50°C以下のケトン類としては、総炭素数が10以上の脂肪族ケトン、例えば、2-デカノン、3-デカノン、4-デカノン、2-ウンデカノン、3-ウンデカノン、5-ウンデカノン、2-ドデカノン、5-ドデカノン、2-トリデカノン、2-ペンタデカノン、8-ペンタデカノン、2-ヘキサデカノン、3-ヘキサデカノン、2-ペンタデカノン、総炭素数が12乃至24のアリールアルキルケトン、例えば、n-テトラデカノフェノン、n-トリデカノフェノンが用いられる。本発明の固形筆記体により形成された筆跡を変色させるためには、指による擦過や加熱又は冷熱具の適用により変色させることができる。前記加熱具としては、抵抗発熱体を装備した通電加熱変色具、温水等を充填した加熱変色具、ヘアドライヤーの適用が挙げられるが、好ましくは、簡便な方法により変色可能な手段として摩擦部材が用いられる。前記摩擦部材としては、弾性感に富み、擦過時に適度な摩擦を生じて摩擦熱を発生させることのできるエラストマー、プラスチック発泡体等の弾性体が好適である。なお、消しゴムを使用して筆跡を摩擦することもできるが、摩擦時に消しカスが発生するため、消しカスが殆ど発生しない前述の摩擦部材が好適に用いられる。前記摩擦部材の材質としては、シリコーン樹脂やSEBS樹脂スチレンエチレンブチレンスチレンブロック共重合体、ポリエステル系樹脂、ポリエステル系エラストマー等が用いられる。前記摩擦部材は固形筆記体と別体の任意形状の部材摩擦体とを組み合わせて固形筆記体セットを得ることもできるが、固形筆記体に摩擦部材を設けることにより、携帯性に優れる。冷熱具としては、ペルチエ素子を利用した冷熱変色具、冷水、氷片等の冷媒を充填した冷熱変色具、冷蔵庫や冷凍庫の適用が挙げられる。以下に本発明の実施例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。尚、実施例中の部は質量部を示す。実施例1可逆熱変色性マイクロカプセル顔料の調製イ成分として4,5,6,7-テトラクロロ-3-4-ジエチルアミノ-2-メチルフェニル-3-1-エチル-2-メチル-1H-インドール-3-イル-13H-イソベンゾフラノン1.5部、ロ成分として2,2-ビス4′-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン5.0部、4,4′-2-メチルプロピリデンビスフェノール3.0部、ハ成分としてカプリン酸4-ベンジルオキシフェニルエチル50.0部からなる色彩記憶性を有する加熱消色型の可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料t1:-16°C、t2:-8°C、t3:48°C、t4:58°C、ΔH:65°C、平均粒子径:2.5μm、可逆熱変色性組成物:壁膜=2.6:1.0、青色から無色に色変化するを調製した。固形筆記体の作製前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料30部、結合材としてポリエチレンワックス商品名:サンワックス171P、三洋化成工業株製、20°Cにおける密度0.9250部、体質材としてタルク商品名:LMS-200、富士タルク工業株式会社株製10部、ヒンダードアミン系光安定剤商品名:TINUVIN770DF、BASF社製、融点81~85°C、分子量480.75部を加熱混合溶融し、クレヨン成形金型に流し込み冷却させて固形筆記体クレヨンを得た。前記固形筆記体を-16°C以下に冷却して可逆熱変色性組成物を青色に発色させた後、紙面上に筆記すると、青色の筆跡を形成することができた。前記筆跡はSEBS樹脂からなる摩擦体を用いて摩擦することにより消去でき、再び固形筆記体を用いて文字を描くことができた。実施例2乃至6以下の表に示す原料を用いる以外は実施例1と同様の方法により固形筆記体クレヨンを得た。実施例7固形筆記体の作製前記可逆熱変色性マイクロカプセル顔料20部、結合材としてポリエチレンワックス商品名:サンワックス171P、三洋化成工業株製、20°Cにおける密度0.9225部、体質材としてタルク商品名:LMS-200、富士タルク工業株式会社株製54部、ヒンダードアミン系光安定剤商品名:TINUVIN770DF、BASF社製、融点81~85°C、分子量480.71部、樹脂としてエチレンビニルアルコール共重合体3部を加熱混合溶融し、押出成形にて鉛筆芯を成形して固形筆記体鉛筆芯を得た。前記固形筆記体を-16°C以下に冷却して可逆熱変色性組成物を青色に発色させた後、紙面上に筆記すると、青色の筆跡を形成することができた。前記筆跡は、SEBS樹脂からなる摩擦体を用いて摩擦することにより消去でき、再び固形筆記体を用いて文字を描くことができた。実施例8以下の表に示す原料を用いる以外は実施例7と同様の方法により固形筆記体鉛筆芯を得た。表中の注番号について以下に説明する。1ポリエチレンワックス、商品名:サンワックス171P、三洋化成株製、2パラフィンワックス3タルク、商品名:LMS-200、富士タルク工業株製、4ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、商品名:TINUVIN770DF、BASF社製、融点81~85°C、分子量480.75ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケートとメチル1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケートとの混合物、商品名:TINUVIN765、BASF社製、常温で液体、分子量508.86ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル[[3,5-ビス-4-ヒドロキシフェニル]メチル]ブチルマロネート、商品名:TINUVIN144、BASF社製、融点146~150°C、分子量6857コハク酸ジメチルと4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジンエタノールの重合物、商品名:TINUVIN622SF、BASF社製、融点55~70°C、分子量3100~40008ポリ[{6-1,1,3,3-テトラメチルブチルアミノ-1,3,5-トリアジン-2,4-ジイル}{2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル}イミノ]ヘキサメチレン{2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ}、商品名:CHIMASSORB944FDL、BASF社製、融点100~135°C、分子量2000~31009ジブチルアミン1,3-トリアジンN,N’-ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル-1,6-ヘキサメチレンジアミンとN-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルブチルアミンとの重縮合物、商品名:CHIMASSORB2020FDL、BASF社製、融点130~136°C、分子量2600~3400比較例1、2以下の表に示す原料を用いる以外は実施例1と同様の方法により固形筆記体クレヨンを得た。比較例3以下の表に示す原料を用いる以外は実施例7と同様の方法により固形筆記体鉛筆芯を得た。前記実施例1乃至8、比較例1乃至3で得られた固形筆記体を用いて、筆跡の色濃度、筆跡を消去した後の残像の有無について評価した。筆跡濃度は固形筆記体を500gの加重で白色上質紙上に筆跡を描き、その筆跡を目視により観察した。残像の有無は、白色上質紙上に筆跡を描き、SEBS樹脂からなる摩擦体を用いて摩擦して消去した後、残像を目視により観察した。以下に表中の評価に対する記号について記す。色濃度○:筆跡の視認性に優れる。×:筆跡の視認性に欠ける。残像の有無◎:残像は見られない。○:僅かに残像が見られるものの、実用上問題ない。×:残像が見られる。実施例9固形筆記具の作製実施例1で得たクレヨンをプラスチック製円筒状容器にセットして固形筆記具を得た。なお、容器の後端部にSEBS樹脂からなる摩擦体を設けてなる。前記固形筆記具は紙面上に筆記すると、青色の筆跡を形成することができ、容器の後端部に設けた摩擦体を用いて筆跡を摩擦することにより消去でき、携帯性に優れた固形筆記体であった。実施例10固形筆記具の作製実施例7で得た鉛筆芯を木軸に収容して固形筆記具を得た。なお、木軸の後端部にSEBS樹脂からなる摩擦体を設けてなる。前記固形筆記具は紙面上に筆記すると、青色の筆跡を形成することができ、木軸の後端部に設けた摩擦体を用いて筆跡を摩擦することにより消去でき、携帯性に優れた固形筆記体であった。実施例11固形筆記具セットの作製実施例7で得た鉛筆芯を木軸に収容して固形筆記具を得た。前記固形筆記体とSEBS樹脂からなる摩擦体を組み合わせて固形筆記具セットを得た。前記固形筆記具セットは固形筆記体を用いて紙面上に筆記すると、青色の筆跡を形成することができ、摩擦体を用いて筆跡を摩擦することにより無色になり、携帯性に優れた固形筆記体セットであった。"