枠状の支持フレームと、前記支持フレームに外周部で支持されている扁平な弾性部材と、前記弾性部材の両面に少なくとも一個ずつ配置されていて電界の印加により伸縮運動する少なくとも二個の圧電素子と、を有し、前記弾性部材の両面に位置する前記圧電素子の主面の中心位置が互いに相違している発振装置。前記弾性部材の一面に位置する第一の前記圧電素子の主面の中心が、平面視で前記弾性部材の他面に位置する第二の前記圧電素子の側面と重なっており、前記第二の圧電素子の中心が、平面視で前記第一の圧電素子の側面と重なっている請求項1に記載の発振装置。前記弾性部材の一面に複数の前記圧電素子が並列に配置されている請求項1に記載の発振装置。前記弾性部材が金属からなる請求項1ないし3の何れか一項に記載の発振装置。前記弾性部材が樹脂からなる請求項1ないし3の何れか一項に記載の発振装置。前記圧電素子が20kHz以上の超音波帯域の周波数で発振する請求項1ないし5の何れか一項に記載の発振装置。請求項1ないし6の何れか一項に記載の発振装置と、前記発振装置に可聴域の音波に復調される超音波を出力させる発振駆動部と、を有する電子機器。請求項1ないし6の何れか一項に記載の発振装置と、前記発振装置に前記超音波を出力させる発振駆動部と、前記発振装置から発振されて測定対象物で反射した前記超音波を検知する超音波検知部と、検知された前記超音波から前記測定対象物までの距離を算出する測距部と、を有する電子機器。しかしながら、圧電素子型の電気音響変換器では、剛性の高い圧電セラミックを駆動源に用いるため、機械品質係数が高い。この場合、基本共振周波数近傍では高い音圧レベルを確保することができるが、それ以外の帯域では音圧レベルが減衰してしまう問題点がある。すなわち、音響特性に山谷があり、充分な音圧レベルを確保することが困難である。さらに、圧電型の電気音響変換器では、機械品質係数Qが高い圧電素子の影響を受けるため、その振動姿態は屈曲型となる。すなわち、中心部は大きく、端部では僅小な変位分布をとるため、ピストン運動姿態で振幅する動電型の電気音響変換器に比べて、体積排除量の点で不利となり、やはり音圧レベルに課題があった。本発明は上述のような課題に鑑みてなされたものであり、充分な音圧レベルを確保することができる圧電型の発振装置、このような発振装置を利用した電子機器、を提供するものである。本発明の発振装置は、枠状の支持フレームと、支持フレームに外周部で支持されている扁平な弾性部材と、弾性部材の両面に少なくとも一個ずつ配置されていて電界の印加により伸縮運動する少なくとも二個の圧電素子と、を有し、弾性部材の両面に位置する圧電素子の主面の中心位置が互いに相違している。本発明の第一の電子機器は、本発明の発振装置と、発振装置に可聴域の音波に復調される超音波を出力させる発振駆動部と、を有する。本発明の第二の電子機器は、本発明の発振装置と、発振装置に超音波を出力させる発振駆動部と、発振装置から発振されて測定対象物で反射した超音波を検知する超音波検知部と、検知された超音波から測定対象物までの距離を算出する測距部と、を有する。なお、本発明の各種の構成要素は、必ずしも個々に独立した存在である必要はなく、複数の構成要素が一個の部材として形成されていること、一つの構成要素が複数の部材で形成されていること、ある構成要素が他の構成要素の一部であること、ある構成要素の一部と他の構成要素の一部とが重複していること、等でもよい。本発明によれば、充分な音圧レベルを確保することができる圧電型の発振装置を提供することができる。図1は、本発明の実施の形態の発振装置である電気音響変換器100を示す模式的な縦断正面図である。本実施の形態の発振装置である電気音響変換器100を、図1を参照して以下に説明する。本実施の形態の電気音響変換器100は、図示するように、枠状の支持フレーム110と、支持フレーム110に外周部で支持されている扁平な弾性部材120と、弾性部材120の両面に少なくとも一個ずつ配置されていて電界の印加により伸縮運動する少なくとも二個の圧電素子130と、を有する。ただし、本実施の形態の電気音響変換器100では、上述のように弾性部材120の両面に位置する圧電素子130の主面の中心位置が互いに相違している。より詳細には、弾性部材120の一面に位置する第一の圧電素子130の主面の中心が、平面視で弾性部材120の他面に位置する第二の圧電素子130の側面と重なっている。また、第二の圧電素子130の中心が、平面視で第一の圧電素子130の側面と重なっている。なお、圧電素子130や支持フレーム110の平面形状は円形でもよく、矩形である正方形などでもよい。なお、圧電素子130の二つの主面には電極層131が形成されており、発振駆動部であるドライバ回路140に接続されている。このため、圧電素子130は20kHz以上の超音波帯域の周波数で発振する。弾性部材120は、金属からなるが、圧電素子130の電極層131とは絶縁されている。ただし、電極層131と弾性部材120とを導通させることにより、弾性部材120を圧電素子130とドライバ回路とを接続する配線の一部とすることもできる。圧電素子130は、圧電効果を有する材料により構成される。圧電素子130を構成する材料としては、無機材料、有機材料ともに特に限定されないが、例えば電気機械変換効率が高い材料であるジルコン酸チタン酸鉛PZTやチタン酸バリウムBaTiO3などの材料が使用可能である。また、圧電素子130の厚みは、特に限定されないが、10μm以上1mm以下であることが好ましい。脆性材料であるセラミック材料として厚み10μm未満の薄膜を使用した場合、取り扱い時に機械強度の弱さから、欠けや破損などが生じて、取り扱いが困難となる。また、厚み1mmを超えるセラミックを使用した場合は電気エネルギから機械エネルギに変換する変換効率が著しく低下し、電気音響変換器100として充分な性能が得られない。一般的に、電気信号の入力により電歪効果を発生させる圧電セラミックにおいては、その変換効率は電界強度に依存する。この電界強度は、分極方向に対する厚み/入力電圧で表されることから、厚みの増加は必然的に変換効率の低下を招いてしまう。本実施の形態の圧電素子130には電界を発生させるために主面に電極層131が形成されている。電極層131の材料は、特に限定されないが、例えば、銀や銀/パラジウムを使用することが可能である。銀は低抵抗な汎用的な電極材料として使用されており、製造プロセスやコストなどに利点がある。また、銀/パラジウムは耐酸化に優れた低抵抗材料であるため、信頼性の観点から利点がある。また、電極層131の厚みは特に限定されないが、その厚みが1μm以上50μm以下であるのが好ましい。電極層131の厚みが1μm未満であると、膜厚が薄いため、均一に成形することが困難となる。このため、変換効率が低下する可能性がある。また、電極層131の膜厚が50μmを超える場合は、製造上に特に問題はないが、電極層131が圧電素子130のセラミック材料に対して拘束面となり、エネルギ変換効率を低下させてしまう問題点がある。弾性部材120としては、金属や樹脂など、脆性材料であるセラミックに対して高い弾性率を持つ材料を用いることができる。弾性部材120としては、加工性やコストの観点から、例えばリン青銅やステンレスなどの汎用材料が使用される。また、弾性部材120の厚みは、5μm以上1000μm以下であることが好ましい。弾性部材120の厚みが5μm未満である場合、機械強度が弱いために拘束部材として機能を損なうという問題点や、加工精度の低下により製造ロット間で振動子の機械振動特性のばらつきが生じてしまうという問題点が生じうる。音波発生のメカニズムは、圧電素子130への電界の印加により発生する伸縮運動を利用する。また、超音波の周波数は20kHz以上に限定する。圧電素子130は機械品質係数Qが高いため、基本共振近傍にエネルギが集中する。このため、基本共振周波数では高い音圧レベルを得ることができるが、その他の周波数帯域では、音圧が減衰してしまう。本実施の形態の電気音響変換器100は、特定周波数に限定した超音波を発振させるため、むしろ、圧電素子130の機械品質係数Qが高いことが特性として優位となる。また、圧電振動子の基本共振周波数は圧電素子130の形状に影響を受けるため、高い周波数帯域、例えば、超音波帯域に共振周波数を調整する場合、小型化に優位となる。なお、本実施の形態の電気音響変換器100は、FMFrequencyModulationやAMAmplitudeModulation変調させた超音波を発振させ、空気の非線形状態疎密状態を利用して、変調波を復調させ可聴音を再生する、いわゆるパラメトリックスピーカの原理に基づいて音響再生を行う。本実施の形態の電気音響変換器100では、圧電素子130は、高周波数帯域の発振に限定した構成になるため、小型化が可能となる。上述のような構成において、本構成の圧電型の電気音響変換器100では、一般的なバイモルフ構造とは相違して、弾性部材120の両面に位置する圧電素子130の主面の中心位置が互いに相違している。すなわち、弾性部材120の一面に位置する第一の圧電素子130の主面の中心位置が平面視で他面に位置する第二の圧電素子130の側面と重なっており、第二の圧電素子130の中心位置が平面視で第一の圧電素子130の側面と重なっている。このように、電気音響変換器100に二個の圧電素子130が上下で非対称に配置されている。これにより、振動面内における均一性や周期性が崩れ、振動の縮退を防止することができる。従って、多数の振動モードを生み出すことが可能となる。また、このような配列にすることで、正相、逆相が重畳される分割振動の際に、逆相の振動を抑制することが可能となる。すなわち、局所的な逆相の振動による音波の発生を抑制することができる。このため、正相の振動による音波と逆相の振動による音波が打ち消し合うことが抑制される。従って、電気音響変換器100の音圧レベルを向上させることが可能となる。通常、逆相の振動姿態は、電気音響変換器100を中心として形成する。本実施の形態の電気音響変換器100では、複数の圧電素子130の中心が一致しない。この場合、電気音響変換器100の中心部の剛性が強化される。従って、逆相の振動が増大することを抑制することができる。また、本実施の形態の電気音響変換器100の動作原理は、圧電素子130への電界印加の際に発生する伸縮運動を利用するものである。発振する周波数は20kHz以上の超音波帯域が好ましい。発振周波数を超音波帯域にすることで、圧電素子130を小型化できると同時に、超音波の直進性を利用して指向性を制御することが可能となる。その応用例として、音声信号を超音波に搬送させて、空気中で復調させるパラメトリックスピーカにも利用できる。図2は、一の変形例の発振装置である電気音響変換器200の構造を示す模式的な縦断正面図である。本発明は本実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で各種の変形を許容する。例えば、上記形態では弾性部材120が金属からなることを例示した。しかし、図2に発振装置として例示する電気音響変換器200のように、弾性部材120が樹脂からなってもよい。この場合、弾性部材120は、例えば縦弾性係数が100GPa以下の高分子材料により構成される。弾性部材120としては、汎用性の観点から、例えばポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ウレタン、シリコンゴム、天然ゴム、または合成ゴムなどを用いることができる。また、弾性部材120の厚みは、5μm以上1000μm以下であることが好ましい。厚みが1000μmを超える場合は、剛性増による圧電素子130への拘束が強まり、振動変位量の減衰を生じさせてしまう問題点がある。また、本実施形態の弾性部材120は、材料の剛性を示す指標である縦弾性係数が、1GPa以上500GPa以下であることが好ましい。弾性部材120の剛性が過度に低い場合や、過度に高い場合は、機械振動子として特性や信頼性を損なう問題点がある。なお、このような電気音響変換器200では、振動面のうち振動時に応力が集中する端部が、柔軟性に富む樹脂製の弾性部材120で構成されている。すなわち、落下時の衝撃エネルギを樹脂製の弾性部材120で吸収することができるため、落下強度を向上させることができる。また、この電気音響変換器200では、支持フレーム110と圧電素子130との間にある端部が弾性部材120の樹脂で構成されている。すなわち、柔軟性に富む樹脂製の弾性部材120が振動の端部に位置することで、端部の可動範囲が拡大する。この場合、振動姿態はよりピストン状に近づき、振動の際の体積排除量は拡大する。音圧レベルは、振動の際の空気への体積排除量に依存することから、本構成の電気音響変換器200では優位な特性を実現することができる。図3は、他の変形例の発振装置である電気音響変換器300の構造を示す模式的な縦断正面図である。上記形態では弾性部材120の両面に、圧電素子130が一個ずつ配置されている構成を例示した。しかし、図3に例示される電気音響変換器300のように、弾性部材120の一面や両面に複数の圧電素子130が配置されていてもよい。図3に示すように、電気音響変換器300は、弾性部材120の一面に配置された第1の圧電素子130および第3の圧電素子130と、弾性部材120の他面に配置された第2の圧電素子130と、を備えている。第1の圧電素子130および第3の圧電素子130と、第2の圧電素子130は、主面の中心位置が互いに相違している。本変形例においても、上述した形態に係る電気音響変換器100と同様の効果を得ることができる。また、上記形態では電気音響変換器100に発振駆動部であるドライバ回路140が接続されている電子機器を想定した。しかし、このような電気音響変換器100と、電気音響変換器100に超音波を出力させる発振駆動部と、電気音響変換器100から発振されて測定対象物で反射した超音波を検知する超音波検知部と、検知された超音波から測定対象物までの距離を算出する測距部と、を有するソナーなどの電子機器も実施可能である。なお、当然ながら、上述した実施の形態および複数の変形例は、その内容が相反しない範囲で組み合わせることができる。また、上述した実施の形態および変形例では、各部の構造などを具体的に説明したが、その構造などは本願発明を満足する範囲で各種に変更することができる。この出願は、2010年12月20日に出願された日本出願特願2010-282666号を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。