下段の食品容器本体と、この下段の食品容器本体の上部を覆い天面が球面状の断熱構造の断熱蓋と、この断熱蓋に載置される上段の食品容器本体とを備え、前記上段の食品容器本体の下面の中心部の周囲に第一の下向きリブを環状に設けると共に、前記断熱蓋の天面に前記第一の下向きリブに係合する上向き突起を設けることを特徴とする保温弁当箱。前記下面に前記中心部を中心として第二のリブを前記第一の下向きリブの外側に環状に設け、前記上向き突起は前記第一のリブの内側に嵌合し、前記第一の下向きリブの第一の下端と前記天面との間に隙間が形成され、前記第二の下向きリブの第二の下端が前記天面に当接していることを特徴とする請求項1記載の保温弁当箱。前記第一の下向きリブの周方向に内外を連通する第一の切り欠き部を少なくとも2箇所設け、前記第二の下向きリブの周方向にも内外を連通する第二の切り欠き部を少なくとも2箇所設けることを特徴とする請求項2記載の保温弁当箱。前記下段の食品容器本体、前記蓋部材及び前記上段の食品容器本体は、弁当箱携帯容器に収納されることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の保温弁当箱。前記断熱蓋の断熱構造は、真空断熱構造であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の保温弁当箱。しかしながら、例えば蓋部材を真空断熱構造とした場合には、大気圧に抗する必要があり強度を保つために外側を膨らます形状にすることがある。このため蓋部材の天面は上方へ突設するようになる。このような場合、上方へ膨らんだ天面に上段の食品容器を載置した場合、上段の食品容器が不安定になってしまい、上段の食品容器を載置置することは困難である。したがって、食品容器を横並びさせてポシェット等と称する弁当箱袋や弁当箱バッグなどの弁当箱携帯容器に収納することが一般的である。しかしながら、食品容器を横並びした場合には、横幅が大きくなり、置いたときに設置面積が大きくなってしまうという問題があった。解決しようとする問題点は、下段の食品容器の上部を覆う蓋部材の天面が球面状になっている場合、上段の食品容器を安定性良く載置できるようにする点である。請求項1の発明の保温弁当箱は、下段の食品容器本体と、この下段の食品容器本体の上部を覆い天面が球面状の断熱構造の断熱蓋と、この断熱蓋に載置される上段の食品容器本体とを備え、前記上段の食品容器本体の下面の中心部の周囲に第一の下向きリブを環状に設けると共に、前記断熱蓋の天面に前記第一の下向きリブに係合する上向き突起を設けることを特徴とする。請求項2の発明の保温弁当箱は、請求項1において、前記下面に前記中心部を中心として第二のリブを前記第一の下向きリブの外側に環状に設け、前記上向き突起は前記第一のリブの内側に嵌合し、前記第一の下向きリブの第一の下端と前記天面との間に隙間が形成され、前記第二の下向きリブの第二の下端が前記天面に当接していることを特徴とする。請求項3の発明の保温弁当箱は、請求項2において、前記第一の下向きリブの周方向に内外を連通する第一の切り欠き部を少なくとも2箇所設け、前記第二の下向きリブの周方向にも内外を連通する第二の切り欠き部を少なくとも2箇所設けることを特徴とする。請求項4の発明の保温弁当箱は、請求項1~3のいずれかにおいて、前記下段の食品容器本体、前記蓋部材及び前記上段の食品容器本体は、弁当箱携帯容器に収納されることを特徴とする。請求項5の発明の保温弁当箱は、請求項1~4のいずれかにおいて、前記断熱蓋の断熱構造は、真空断熱構造であることを特徴とする。請求項1の発明の保温弁当箱によれば、第一の下向きリブは中心線の周囲に配置される小さいリブであるため、寸法変化が小さく、球面状の断熱蓋に第二の食品容器を載置する際に、精度を高く中央部に位置決めでき、かつ断熱蓋との摺れ傷を軽減できる。請求項2の発明の保温弁当箱によれば、第一の下向きリブの下端に断熱蓋の天面との摺れ傷はなくなり、第二の食品容器の載置を安定させることができる。請求項3の発明の保温弁当箱によれば、水洗時などにおいて第二の食品容器の底に水が溜まらず、洗浄性を向上することができる。請求項4の発明の保温弁当箱によれば、第一の食品容器を覆った断熱蓋と第二の食品容器を縦置きに収納でき、コンパクトに収納することができる。請求項5の発明の保温弁当箱によれば、真空断熱とすることで断熱効果を高めることができる。本発明における好適な実施の形態について、添付図面を参照して説明する。尚、以下に説明する実施の形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を限定するものではない。また、以下に説明される構成の全てが、本発明の必須要件であるとは限らない。図1~図5は実施例1を示しており、ポシェットなどと称する弁当箱携帯容器1に、下段の第一の食品容器2とその上段の第二の食品容器3を収納する。第一の食品容器2は有底円筒形であって、その第一の上部開口4に着脱自在な内蓋5を有する。この第一の食品容器2を収納して保温するための保温容器6は、第一の食品容器2の底部7が載置する外底部8と一体に設けられて第一の食品容器2の側面9外側を遊嵌する外筒部10を有する収納容器11と、この収納容器11の上方及び外周を覆う断熱蓋12を備える。第二の食品容器3も、有底円筒形であって、その第二の上部開口13に着脱自在な蓋14を有する。前記断熱蓋12は、真空断熱構造の金属製、例えばステンレス鋼製の真空断熱の平面視で円形部15の外周に下向きに円筒部16を接続した断熱蓋本体17と、この断熱蓋本体17の円形部15の天面に固定された合成樹脂製の天板部材18と、断熱蓋本体17の外周下部に固定された合成樹脂製のリング部19とを備える。前記断熱蓋本体17は内蓋5の上方を覆う内側天板部20のやや上方に真空断熱空間21を介して外側天板部22が設けられており、内側天板部20の外縁に接続して第一の食品容器2の側面外側を覆う内側側板部23を設けると共に、外側天板部22に接続して内側側板部23のやや外周外側に真空断熱空間21を介して外側側板部24が設けられる。尚、内側側板部23の下端と外側側板部24の下端は気密に接続している。そして、外底部8の縁の左右一対に断熱蓋12を着脱自在に固定するための固定手段としてのロック部材25が設けられると共に、リング部19にロック部材25が着脱自在に係止するロック受け部26が設けられている。実施例では、ロック部材25は基端が外底部8の縁に起伏自在に設けられたアーム状であって、ロック受け部26はロック部材25の先端が係止する段部によって形成されている。尚、第一の食品容器2に断熱蓋12を被せたときに、ロック部材25とロック受け部26とが対向するよう位置決めするため、外底部8における前後方向の縁の上面に上向きの係止部たる小凸部27が設けられると共に、リング部19の下縁に小凸部27が係止可能な係止受け部となる小凹部28が上向きに設けられている。内側に真空断熱空間21が配置される外側天板部22は大気圧に抗するため、上方へやや膨らむ球面形状に形成して耐強度を高めており、そして、この外側天板部22に沿うように密着して設けられる天板部材18も第二の食品容器3が載置できる程度の上方へやや膨らむ球面形状に形成されており、円形部15の中心線29上にある天板部材18の中央部が膨らみの頂部に形成されている。一方、内側天板部20の中心線29上には上方へ突設する第一の凹部30が形成されると共に、この第一の凹部30を中心として外側に上方へ突設する第二の凹部31が形成されている。そして、天板部材18の中央部、すなわち中心線29上に平面視が円形で正面が偏平な上向き突起32を一体に設ける。さらに中央部が中心線29と同軸線状となって天板部材18に積み重ねられる第二の食品容器3の底部33の下面34には、中心線29を中心として内側に第一の下向きリブ35を設けると共に、さらにこの第一の下向きリブ35の外側に第二の下向きリブ36を設ける。第一の下向きリブ35は、上向き突起32の外周37に嵌合するように係合するリング状であって、その対向する2箇所、例えば左右には内側、すなわち中心線29とその外側を連通する第一の切り欠き部38が設けられる。また、第二の下向きリブ36における対向する2箇所、例えば第一の切り欠き部38に対向する左右に第二の中心側とその外側を連通する第二の切り欠き部39が設けられる。尚、第一の切り欠き部38、第二の切り欠き部39の数はそれぞれ3以上であってもよい。さらに、天板部材18上に第二の食品容器3を載置したとき、第一の上向き突起32に嵌合する第一の下向きリブ35の第一の下端40は天板部材18の天面41に接触しないように、水平状態の第一の下端40と天面41との間には隙間42が形成される。一方、第二の下向きリブ36の水平状態の第二の下端43は天面41に当接してこの第二の下向きリブ36により第二の食品容器3が支持されている。次に、前記構成についてその作用を説明する。第一の食品容器2に例えばレタスなどの冷やしたサラダ図示せずを収容し、そして内蓋5で第一の上部開口4を閉じる。次に、第一の食品容器2を収納容器11に収納して、第一の食品容器2の上方から断熱蓋12を被せることによって、第一の食品容器2の上方、側方を断熱蓋12により覆い、第一の食品容器2、ひいてはサラダを保冷する。この際、小凸部27に小凹部28が係止するように位置決めし、そして、ロック部材25を起立してロック受け部材26に係止することで、収納容器11に断熱蓋12を固定する。次に、第二の食品容器3に惣菜などの食材図示せずを収容して、その上部を蓋で閉じる。そして、この第二の食品容器3を断熱蓋12の天面41に載置する。この載置は、第一の下向きリブ35を上向き突起32に嵌合させて、断熱蓋12の中心線29と第二の食品容器3の中心線29を一致するように位置合わせし、第二の下向きリブ36を天面41に当接して第二の食品容器3を支持するようにしている。このような二段重ねの状態で弁当箱携帯容器1に収納して携帯するものである。そして、食するときは、弁当箱携帯容器1より第二の食品容器3を取り出し、さらに断熱蓋12と共に、収納容器11を取り出し、そしてロック部材25をロック受け部26より外した後、断熱蓋12を取り上げて、第一の食品容器2を取り出してから、サラダ、惣菜などを食するものである。食事後は、再び収納容器11と断熱蓋12に第一の食品容器2を収納し、そして天面41に第二の食品容器3を載置して、弁当箱携帯容器1に再び収納する。このように第一の食品容器2を閉蓋する断熱蓋12上に第二の食品容器3を載置するときに、断熱蓋12の天面41が中心線29を中心としたやや上方へ膨らんだ球面状に形成されているので、載置した第二の食品容器3が滑り落ちるおそれがあるが、上向き突起32に第一の下向きリブ35を嵌合することで、第二の食品容器3の滑り落ちを阻止できるのみならず、断熱蓋12の中心部と第二の食品容器3の中心部とを中心線29で一致させて偏ることなく第二の食品容器3を載置させておくことができる。また、繰り返し使用される保温弁当箱において、仮に第一の下向きリブ35が天面41に当接する場合では、第一の下端40が天面41に滑り回って第一の上向き突起32の外周37に摺り傷やバリが生じたり、第一の下向きリブ35の内周44に摺り傷やバリが生じてしまって、第一の上向き突起32と第一の下向きリブ35との嵌合を良好に行えず、この結果、第一の上向き突起32の中心部と第一の下向きリブ35の中心部とが一致せず、がたつきなどが発生するおそれがある。しかしながら、実施例のように第二の下向きリブ36の第二の下端43が天面41に当接するようにして、第一の下向きリブ35の第一下端40が天面41に当接しないで隙間42が形成されることで、第一の下向きリブ35が回っても上向き突起32の外周37や第一の下向きリブ35の内周42に摺れ傷が生ずることはなく、このため第一の上向き突起32の中心部と第一の下向きリブ35の中心部とを中心線29上に常時一致せしめてがたつきなどの発生をなくすことができる。しかも、第一の下向きリブ35に第一の切り欠き部38が対向するように2箇所設けられ、さらに第一の切り欠き部38に対向するように第二の下向きリブ36に第二の切り欠き部39が2箇所設けられているので、水洗したとき、第一の下向きリブ35の内側に溜まった水は、第一の切り欠き部38、第二の切り欠き部39を通って排水され、また第二の下向きリブ36の内側に溜まった水は、第二の切り欠き部39を通って排水されるので、洗浄性、水切り性を向上させることができる。また、第一の食品容器2を覆う断熱蓋12上に第二の食品容器3を載置した縦置き状態で、弁当箱携帯容器1に収容することで、携帯時においてコンパクト化を図ることができる。図6は実施例2を示しており、前記実施例1と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。実施例2においては、中心線29を中心としたリング状に上向き突起32 ́を形成し、さらに断熱蓋本体17は真空断熱ではなく、断熱材21 ́を充填したもので、断熱材21 ́の厚みを増加するように外側天板部22を球面状に形成し、そして、リング状上向き突起32 ́に第一の下向きリブ35を嵌合状態で係合できるようにしたものである。このような場合も、実施例1と同様な作用効果を奏することができる。