面発光レーザと、前記面発光レーザから出射された出射光を受け取る光ファイバと、前記出射光を前記光ファイバに光学的に結合する光結合部材と、前記出射光をモニタするモニタ部と、を備え、前記光結合部材は、前記出射光をコリメートし、コリメート光を出射する第1レンズ部と、前記コリメート光を前記光ファイバの方向に反射する反射面を有する反射部と、前記反射面に設けられ、前記第1レンズ部を通過した光の一部を前記モニタ部の方向に透過させる透過部と、を有する光通信モジュール。前記光結合部材は、前記反射部によって反射された反射光を前記光ファイバのコア部に集光する第2レンズ部をさらに有する請求項1に記載の光通信モジュール。前記透過部は、前記出射光の光軸方向に対して、前記反射面とは異なる角度を有して形成され、前記第1レンズ部を通過した光の一部を透過させる透過面を、前記反射面よりも前記モニタ部側に有する請求項1または2に記載の光通信モジュール。前記透過部は、前記出射光の光軸方向に対して、前記反射面とは異なる角度を有して形成され、前記第1レンズ部を通過した光の一部を透過させる透過面を、前記反射面よりも前記第1レンズ部側に有する請求項1または2に記載の光通信モジュール。前記透過部は、前記反射面上に設けられ、前記モニタ部の方向に隆起したレンズ形状の凸部を含む、請求項1または2に記載の光通信モジュール。前記透過部は、前記反射面上に設けられ、散乱度が前記反射面の他の領域に比べ高い散乱部を含む、請求項1または2に記載の光通信モジュール。前記第1レンズ部は、前記出射光をコリメートするレンズ領域と、前記出射光をそのまま通過させる非レンズ領域と、を有し、前記透過部は、前記非レンズ領域を通過した光を前記モニタ部の方向に透過させる、請求項1または2に記載の光通信モジュール。前記レンズ領域は曲面を含み、前記非レンズ領域は平坦面を含み、前記レンズ領域の曲面は前記非レンズ領域の平坦面との接点で終わり、前記レンズ領域の前記非レンズ領域側の端部は、逆側の端部よりも、前記出射光の光軸方向において前記面発光レーザに近い、請求項7に記載の光通信モジュール。前記透過部は、前記出射光の光軸方向に対して前記反射面とは異なる角度を有して形成され、前記非レンズ領域を通過した光を透過させる透過面を有し、前記モニタ部は前記透過部の前記透過面上に載置されている請求項8に記載の光通信モジュール。前記光結合部材は、前記第2レンズ部を前記出射光の光軸方向に複数個有し、前記光通信モジュールは、前記光ファイバをそれぞれの前記第2レンズ部に対して備える請求項2に記載の光通信モジュール。前記反射部の前記反射面と前記出射光の光軸とのなす角度が45度より小さい請求項10に記載の光通信モジュール。前記面発光レーザはアレイ状に設けられ、前記モニタ部は、それぞれの前記面発光レーザに対応して設けられ、前記光結合部材において、前記第1レンズ部は、それぞれの前記面発光レーザに対応して設けられ、前記透過部は、それぞれの前記第1レンズ部に対応して設けられ、前記第2レンズ部は、それぞれの前記第1レンズ部に対応して設けられ、前記光ファイバは、それぞれの前記第2レンズ部に対応して設けられる、請求項2に記載の光通信モジュール。前記アレイは、前記反射光の光軸方向と平行な第1の方向及び、前記第1の方向と前記出射光の光軸方向とに垂直な第2の方向の少なくとも一方の方向に並んでいる請求項12に記載の光通信モジュール。面発光レーザと、前記面発光レーザから出射された出射光を受け取る光ファイバと、前記出射光を前記光ファイバに光学的に結合する光結合部材と、前記出射光をモニタするモニタ部と、を備え、前記光結合部材は、前記出射光をコリメートし、コリメート光を出射するレンズ部と、前記コリメート光を前記光ファイバの方向に反射する反射面を有する反射部と、を有し、前記レンズ部は、前記光ファイバと反対側の端部が前記出射光の光軸方向と平行に面取りされた端面を有し、前記反射部の前記光ファイバと反対側の端部が、前記レンズ部の前記端面と同一面の端面を有し、面取りされた前記レンズ部の前記端部の外側を通過する前記出射光が、前記モニタ部によってモニタされる光通信モジュール。請求項1から14のいずれか一項に記載の光通信モジュールに使用される光結合部材。しかし、従来の光導波路モジュールでは、発光素子から出射した放射状の光がコリメートされずにそのままフィルムに入射するので、凸部の出射面に対してレーザ光がさまざまな角度を有して入射し、凸部を通過する光を受光素子で効率よくモニタすることができなかった。上記課題を解決するために、本発明の第1の態様においては、面発光レーザと、面発光レーザから出射された出射光を受け取る光ファイバと、出射光を光ファイバに光学的に結合する光結合部材と、出射光をモニタするモニタ部とを備え、光結合部材は、出射光をコリメートし、コリメート光を出射するレンズ部と、レンズ部からのコリメート光を光ファイバの方向に反射する反射面を有する反射部と、反射面に設けられ、レンズ部からのコリメート光の一部をモニタ部の方向に透過させる透過部と、を有する光通信モジュールが提供される。なお、上記の発明の概要は、本発明の必要な特徴の全てを列挙したものではない。また、これらの特徴群のサブコンビネーションもまた、発明となりうる。以下、発明の実施の形態を通じて本発明を説明するが、以下の実施形態は特許請求の範囲にかかる発明を限定するものではない。また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、本発明の第1の実施形態にかかる光通信モジュール100を示す。光通信モジュール100は、面発光レーザ10と、光ファイバ21と、光結合部材30と、モニタ部40とを備える。面発光レーザ10は、VCSELVerticalCavitySurfaceEmittingLaserであってよい。面発光レーザ10は回路基板12に実装される。光ファイバ21は、面発光レーザ10から出射された出射光を受け取る。光ファイバ21は、光を伝送するコア部24及びコア部24を包囲するクラッド26を有する光導波路20と、光導波路20の端部に結合したフェルール22を有してよい。光結合部材30は、面発光レーザ10の出射光を光ファイバ21に光学的に結合する。この場合光学的に結合するとは、面発光レーザ10から出射された出射光の方向を変換して光ファイバ21のコア部24に入射させることを指す。光結合部材30は、面発光レーザ10に対向し、法線が面発光レーザ10の出射光の光軸と平行な第1の面32と、フェルール22の入射側端面に対向し、法線が面発光レーザ10の出射光の光軸と垂直な第2の面34と、第1の面32及び第2の面34と交わる反射面62とを有する。本例において、第1の面32及び第2の面34と、反射面62を延長した面とは45°で交わり、第1の面32と第2の面34は90°の角度で交わる。光結合部材30は、第1の面32、第2の面34、反射面62を側面とする三角柱形状を有してよい。また、光結合部材30は、三角柱形状の第1の面32と反射面62とがなす角及び第2の面34と反射面62とがなす角を面取りした形状を有してもよい。光結合部材30は、第1レンズ部50と、反射部60と、透過部70と、第2レンズ部80とを有する。第1レンズ部50は、面発光レーザ10に対向して第1の面32に設けられる。第1レンズ部50は、面発光レーザ10からの出射光をコリメートし、コリメート光を出射する。第1レンズ部50は、光軸が面発光レーザ10の出射光の光軸と一致するように設けられた非球面マイクロレンズで構成されてよい。第1レンズ部50によれば、面発光レーザ10からの出射光と反射面62とのなす角を一定にすることができる。このため、面発光レーザ10の出射光を精度良く光ファイバ21に伝達できる。反射部60は、第1レンズ部50からのコリメート光を光ファイバ21の方向に反射する反射面62を有する。反射面62は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向に対する傾斜角が約45°であってよい。反射面62は、第1レンズ部50からのコリメート光を光ファイバ21の方向に全反射する。反射面62の傾斜角は、全反射の条件を満たせば、45°に限定されない。透過部70は、反射面62に設けられ、第1レンズ部50からのコリメート光の一部をモニタ部40の方向に透過させる透過面71を有する。透過面71は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向に対して、反射面62とは異なる角度を有して形成されてよい。ここで、異なる角度とは、透過面71と面発光レーザ10からの出射光の光軸とのなす角度が、反射面62と面発光レーザ10からの出射光の光軸とのなす角度とは異なることを指す。透過面71は面発光レーザ10からの出射光の光軸と垂直な面であってよい。透過部70は、第1レンズ部50を通過した光の一部を透過させる透過面71を、モニタ部40側に向けて有する。透過面71は面発光レーザ10からの出射光の光軸と垂直になるよう、反射面62の一部を光結合部材30の外側に延伸して構成されてよい。透過面71は、反射面62に形成された凸部の上面であってよい。第1レンズ部50がコリメート光を出射するので、透過面71とコリメート光とのなす角を垂直にでき、透過面71から光を効率よく出力することができる。透過面71は、一辺が数ミクロン、例えば約1ミクロンの正方形であってよい。透過面71は、正方形以外でも、長方形、円、楕円などの任意の形状であってよい。第2レンズ部80は、フェルール22の端面に対向して第2の面34に設けられる。第2レンズ部80は、反射部60によって反射された反射光を光ファイバ21のコア部24に集光する。第2レンズ部80は、反射面62で反射した反射光の光軸と一致する光軸を有する非球面マイクロレンズで構成されてよい。つまり、第1レンズ部50の中心軸を通過し、反射面62で反射した光が、第2レンズ部80の中心軸を通過するように、第2レンズ部80が設けられてよい。第2レンズ部80は、第1レンズ部50と略同一の径を有してよい。モニタ部40は、透過部70を通過した面発光レーザ10の出射光をモニタする。モニタ部40は、光結合部材30をはさんで面発光レーザ10の反対側に配置される。モニタ部40の検出面は、透過部70の透過面71の垂直上方に位置決めされる。モニタ部40は、pinフォトダイオード、アバランシェフォトダイオードなどの平面型の受光素子であってよい。モニタ部40は基板42に実装されてよい。モニタ部40は、検出面に入射する光の強度をモニタする。回路基板12に実装されたフィードバック回路は、モニタ部40がモニタした光の強度に基づいて、面発光レーザ10からの出射光の強度が一定となるように面発光レーザ10の駆動電流をフィードバック制御する。次に、光結合部材30の製造方法について説明する。光結合部材30は、金型を用いた樹脂の射出成形により製造することができる。光結合部材30の材料となる樹脂として、ウルテム商標などの屈折率の高い樹脂材料が挙げられる。ウルテム以外の樹脂材料を使用してもよい。金型に、加熱により溶融した樹脂を流し込み、冷却した後に型抜きすることにより、第1レンズ部50、反射部60、透過部70、及び、第2レンズ部80が一体成形された光結合部材30が製造される。第1の実施形態に係る光結合部材30は、金型を使用して製造するため、ブレードで切削する従来の方法に比べ、寸法精度が高く、透過部70の設計自由度が高い。また、光結合部材30は、面発光レーザ10からの出射光を第1レンズ部50でコリメートし、反射部60で全反射し、第2レンズ部80で光ファイバ21のコア部24に集光するため、面発光レーザ10からの出射光を精度良く光ファイバ21に結合できる。さらに、光結合部材30は、透過面71の面積が小さくできる。つまり、ダイサー加工により光導波路フィルムの傾斜面に凸部を形成する従来の方法では、傾斜加工と同時に凸部が形成されるので、凸部は斜面に沿って連続的に形成される。本例における光結合部材30は、金型成形により透過面71の面積を小さく形成することができるので、面発光レーザ10からの出射光の損失を小さくすることができる。図2は、本発明の第2の実施形態に係る光通信モジュール200を示す。光通信モジュール200は、図1に示す光通信モジュール100と、透過部70の構成が異なる。第2の実施形態において、透過部70は、反射面62に設けられ、第1レンズ部50を通過した光の一部をモニタ部40の方向に透過させる透過面72を有する。透過面72は、光通信モジュール100の透過面71と同一の角度及び形状を有する。透過部70は、第1レンズ部50を通過した光の一部を透過させる透過面72を、反射面62よりも第1レンズ部50側に有する。つまり、透過面72は面発光レーザ10からの出射光の光軸と垂直になるように反射面62の一部を光結合部材の内側に延伸して構成されてよい。透過面72は、反射面62に形成された凹の底面であってよい。図3は、本発明の第3の実施形態に係る光通信モジュール300を示す。光通信モジュール300は、図1及び図2に示す光通信モジュール100、200と、透過部70の構成が異なる。第3の実施形態において、透過部70は、反射面62上に設けられたレンズ形状の凸面74を含む。レンズ形状の凸面74は、モニタ部40の方向に反射面62から隆起して形成される。レンズ形状の凸面74は面発光レーザ10からの出射光の一部を光結合部材30の外側へ透過させる機能と、モニタ部40の受光面に集光させる機能とを合わせもつ。凸面74の曲率及び形状は、モニタ部40に面発光レーザ10からの出射光を集光することができるものであればよい。凸面74は、第1レンズ部50からのコリメート光が透過する部分のみが曲面であってもよい。第3の実施形態に係る光結合部材30によれば、モニタ部40の受光素子の受光面の面積を小さくすることができる。したがって、モニタ部40の受光面に面発光レーザ10からの出射光以外の散乱光が入射することが防止される。そのため、面発光レーザ10からの出射光の強度を精度よくモニタすることができる。図4は、本発明の第4の実施形態に係る光通信モジュール400を示す。光通信モジュール400は、図1~3に示す光通信モジュール100~300と、透過部70の構成が異なる。第4の実施形態において、透過部70は、反射面62上に設けられた散乱部76を含む。散乱部76は反射面62の他の領域に比べ光の散乱度が高い部分を指す。つまり、反射面62において散乱部76以外の領域に入射するコリメート光は光ファイバ21の方向に全反射するが、散乱部76に入射するコリメート光は光ファイバ21の方向以外に、光結合部材30の外側に向かっても散乱する。散乱部76は、反射部60の反射面62の表面の一部を粗く形成したものであってよい。散乱部76はテクスチャ加工により形成してよい。モニタ部40は、面発光レーザ10からの出射光のうち散乱部76から光結合部材30の外側に散乱した散乱光をモニタする。本実施形態においては、モニタ部40の受光素子の受光面を大きくするのが好ましい。また、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向におけるモニタ部40の位置を面発光レーザ10の方向に近づけて配置するのが好ましい。例えば、モニタ部40を散乱部76に接して配置してよい。この場合、モニタ部40の検出面を反射面62と平行に配置してよい。図5は、本発明の第5の実施形態に係る光通信モジュール500を示す。光通信モジュール500は、第1レンズ部50の形状、透過部70の形状、及びモニタ部40の位置が図1~4に示した光通信モジュール100~400と異なる。第5の実施形態において、第1レンズ部50は、レンズ領域52と、非レンズ領域54を有する。レンズ領域52は、面発光レーザ10からの出射光をコリメートする領域を指す。非レンズ領域54は面発光レーザ10からの出射光をコリメートしないでそのまま通過させる領域を指す。透過部70は、非レンズ領域54を通過した光をモニタ部40の方向に透過させる。透過部70は、非レンズ領域54とモニタ部40との間に設けられる。透過部70は、第1の面32から延長された面において非レンズ領域54と接する。また、透過部70は、非レンズ領域54を通過した光をモニタ部40の方向に透過させる透過面78を有する。透過面78は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向に対して反射面62とは異なる角度を有して形成されてよい。ここで、異なる角度とは、透過面78と面発光レーザ10からの出射光の光軸とのなす角度が、反射面62と面発光レーザ10からの出射光の光軸とのなす角度とは異なることを指す。透過面78は面発光レーザ10からの出射光の光軸と垂直な面であってよい。モニタ部40は透過面78上に載置される。つまり、モニタ部40の受光面は、透過面78と接触している。レンズ領域52は曲面を含む。曲面は面発光レーザ10の方向に凸の非球面であってよい。曲面は面発光レーザ10からの出射光をコリメートする。非レンズ領域54は平坦面を含む。平坦面は、面発光レーザ10からの出射光の光軸と垂直であり、かつ、反射光の光軸と平行な面である。レンズ領域52の曲面は非レンズ領域54の平坦面との接点で終わる。レンズ領域52及び非レンズ領域54は反射光の光軸方向に接しており、接点において、レンズ領域52の曲面は非レンズ領域54の平坦面と一致する。レンズ領域52の非レンズ領域54側の端部は、逆側の端部よりも、出射光の光軸方向において面発光レーザ10に近い。レンズ領域52の非レンズ領域54側の端部とは、レンズ領域52の曲面が非レンズ領域54の平坦面と接する接点におけるレンズ領域52の端部を指す。レンズ領域52は、非レンズ領域54との接点までは曲面である。曲面は、非レンズ領域54との接点において平坦面となる。つまり、第1レンズ部50のレンズ有効径の一部が集光機能を持たない平坦面で形成されている。したがって、非レンズ領域54は、レンズ領域52の非レンズ領域54側の端部より外側を通過する面発光レーザ10からの出射光を非コリメート光として透過部70へ通過させる。透過面78は、透過部70を通過した非コリメート光を、光結合部材30の外側へ透過させる。本例では、透過部70の透過面78の上にモニタ部40を載置することができるので、位置決めがしやすく、モジュール全体をよりコンパクトにすることができる。図6は、本発明の第6の実施形態に係る光通信モジュール600を示す。光通信モジュール600は、光結合部材30の構成が、図1~5に示した光通信モジュール100~500と異なる。第1レンズ部50は、光ファイバ21と反対側の端部56が面発光レーザ10からの出射光の光軸方向と平行に面取りされた端面58を有する。つまり、第1レンズ部50は、レンズ有効径の一部が光ファイバ21と反対側の端部56でカットされている。カットされて生じた端面58は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向と平行な面である。図6の光結合部材30は、図5の光結合部材30から非レンズ領域54及び透過部70を除去した構成を有する。反射部60の光ファイバ21と反対側の端部66が、第1レンズ部50の端面58と同一面の端面64を有してよい。つまり、反射部60は、光ファイバ21と反対側の端部66でカットされている。カットされて生じた端面64は、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向と平行な面である。端面58と端面64は反射光の光軸方向と垂直な同一面を有する。本例において、光結合部材30は、反射面62に透過部70を有しない。モニタ部40は、面取りされた第1レンズ部50の端部56の外側を通過する面発光レーザ10からの出射光をモニタする。つまり、モニタ部40は、光結合部材30を通過しない面発光レーザ10からの出射光を直接モニタする。図7は、本発明の第7の実施形態に係る光通信モジュール700を示す。光通信モジュール700は、反射面62の傾斜角度、第2レンズ部80、及び光ファイバ21が図1に示す光通信モジュール100と異なる。第7の実施形態において、反射部60の反射面62と面発光レーザ10からの出射光の光軸とのなす角度は45度より小さい。反射面62と面発光レーザ10からの出射光の光軸とのなす角度θは、反射面62で全反射する限り、45°より小さくてよい。光結合部材30は、第2レンズ部80を面発光レーザ10からの出射光の光軸方向に複数個有してよい。複数の第2レンズ部80は、光結合部材30の第2の面34において、面発光レーザ10からの出射光の光軸方向に沿って等間隔に配置される。複数の第2レンズ部80の径は、同一である。第2レンズ部80の径は第1レンズ部50の径より小さくてよい。それぞれの第2レンズ部80は、反射面62で反射したコリメート光の反射光を受け取り、対応する光ファイバ21のコア部24に集光する。光ファイバ21はそれぞれの第2レンズ部80に対して設けられる。第1レンズ部50は、面発光レーザ10からの出射光をコリメートし、出射光の一部を透過部70を透過させる。モニタ部40は、透過部70を透過した光をモニタする。それぞれの第2レンズ部80は、対応して設けられた光ファイバ21に対して、反射面62で反射した光を入力する。本例の光通信モジュール100によれば、ひとつの面発光レーザ10から出射された光をモニタしつつ、複数の光ファイバ21に同時に伝送することができる。図8は、本発明の第8の実施形態に係る一次元アレイ型の光通信モジュール1000を示す。光通信モジュール1000は、アレイ状に設けられた面発光レーザ10と、光ファイバ21と、光結合部材30と、モニタ部図示せずを備える。面発光レーザ10は、回路基板12上においてX軸方向に沿って等間隔で配置される。面発光レーザ10の間隔は、例えば、約250μmである。光結合部材30は、X軸方向に伸長して設けられる。第8の実施形態において、光結合部材30は、面発光レーザ10に対応して設けられたアレイ状の第1レンズ部50と、反射面62を有する反射部60と、第1レンズ部50に対応して反射面62に設けられたアレイ状の透過部70と、第1レンズ部50に対応して設けられたアレイ状の第2レンズ部80とを有する。第1レンズ部50は第1の面32においてX軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。第1レンズ部50は、面発光レーザ10から出射された出射光をコリメートする。反射部60の反射面62は、コリメート光を光ファイバ21の方向に全反射する。透過部70はコリメート光の一部をモニタ部の方向に透過させる。第2レンズ部80は第2の面34においてX軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。第2レンズ部80は反射部60の反射面62で反射された反射光を光ファイバ21のコア部24に集光する。光ファイバ21は、アレイ状の第2レンズ部80に対応して設けられる。モニタ部は、アレイ状の透過部70に対応して、透過部70のZ軸方向上側に設けられる。モニタ部のそれぞれの受光面は、透過部70のそれぞれの透過面71とX軸及びY軸方向に位置合わせされる。反射面62は、Z軸方向の位置及びY軸方向の位置がそれぞれ同じ複数の透過部70をX軸方向に等間隔に有する。透過部70の間隔は、面発光レーザ10の間隔と等しい。それぞれの透過部70の透過面71の大きさは略等しい。透過部70の形状は、図8に示す凸形状以外に、図2から図5に示す形状によって構成してよい。次に、光結合部材30の製造方法について説明する。第8の実施形態に係る光結合部材30は、金型を用いた樹脂の射出成形により製造することができる。光結合部材30の材料となる樹脂として、ウルテム商標などの屈折率の高い樹脂材料が挙げられる。ウルテム以外の樹脂材料を使用してもよい。金型に、加熱により溶解した樹脂を流し込み、冷却した後に型抜きすることにより、アレイ状の第1レンズ部50、アレイ状の透過部70、アレイ状の第2レンズ部80、及び反射部60が一体成形された光結合部材30が製造される。光通信モジュール1000に用いる光結合部材30は、金型を使用して製造するため、ブレードで切削する従来の方法に比べ、寸法精度が高く、透過部70の設計自由度が高い。また、アレイ状の第1レンズ部50、アレイ状の第2レンズ部80及びアレイ状の透過部70を1回の射出成形で同時に作製することができるので、製造コストを抑えることができる。なお、図8では、複数の面発光レーザ10が直線上に配列された例を示したが、面発光レーザ10は、直線上に配列されずともよい。例えば、面発光レーザ10は、Y軸方向における位置が隣接する面発光レーザ10において変化するように配列されてもよい。この場合、対応する第1レンズ部50、透過部70、第2レンズ部80、及び光ファイバ21の位置も変化する。図9は、本発明の第9の実施形態に係る一次元アレイ型の光通信モジュール2000を示す。光通信モジュール2000は、アレイ状に設けられた面発光レーザ10と、光ファイバ21と、光結合部材30と、モニタ部40とを備える。面発光レーザ10は、回路基板12上においてY軸方向に沿って等間隔で配置される。面発光レーザ10の間隔は、例えば、約250μmである。光結合部材30は、Y軸方向及びZ軸方向に伸長して設けられる。光結合部材30は、面発光レーザ10に対応して設けられたアレイ状の第1レンズ部50と、反射面62を有する反射部60と、第1レンズ部50に対応して反射面62に設けられた透過部70と、第1レンズ部50に対応して設けられたアレイ状の第2レンズ部80とを有する。第1レンズ部50は、面発光レーザ10から出射された出射光をコリメートする。反射部60の反射面62は、コリメート光を光ファイバ21の方向に全反射する。透過部70はコリメート光の一部をモニタ部40の方向に透過させる。第2レンズ部80は反射部60の反射面62で反射された反射光を光ファイバ21のコア部24に集光する。第1レンズ部50は、第1の面32において、面発光レーザ10に対応してY軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。第2レンズ部80は、第2の面34において、Z軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。光ファイバ21は、アレイ状の第2レンズ部80に対応してZ軸方向に並んで設けられる。透過部70は、反射面62に沿って、それぞれの面発光レーザ10に対応して等間隔で設けられる。モニタ部40は、透過部70に対応して、透過部70のZ軸方向上側においてY軸方向に沿ってアレイ状に設けられる。モニタ部40のそれぞれの受光面は、透過部70のそれぞれの透過面71とZ軸及びY軸方向に位置合わせされる。それぞれの透過部70の透過面71の大きさは略等しい。透過部70の形状は、図9に示す凸形状以外に、図2から図5に示す形状によって構成してよい。なお、図9では、複数の面発光レーザ10が直線上に配列された例を示したが、面発光レーザ10は、直線上に配列されずともよい。例えば、面発光レーザ10は、Z軸方向における位置が隣接する面発光レーザ10において変化するように配列されてもよい。この場合、対応する第1レンズ部50、透過部70、第2レンズ部80、及び光ファイバ21の位置も変化する。第9の実施形態において、光通信モジュール2000は、二次元アレイ型の光通信モジュールであってもよい。二次元アレイ型光通信モジュールは、二次元アレイ状に設けられた面発光レーザ10と、光ファイバ21と、光結合部材30と、モニタ部40とを備える。面発光レーザ10は、反射光の光軸方向と平行な第1の方向図8のY軸方向、及び第1の方向と出射光の光軸方向とに垂直な第2の方向図8のX軸方向にマトリクス状に等間隔で配置される。面発光レーザ10の間隔は、例えば、約250μmである。第9の実施形態における光結合部材30は、図8に示す光結合部材30と図9に示す光結合部材30とを組み合わせて構成する。第9の実施形態における光結合部材30は、第1の面32において面発光レーザ10に対応して設けられた二次元アレイ状の第1レンズ部50と、反射面62を有する反射部60と、第1レンズ部50に対応して反射面62に設けられた二次元アレイ状の透過部70と、第2の面34において第1レンズ部50に対応して設けられた二次元アレイ状の第2レンズ部80とを有する。光ファイバ21は、二次元アレイ状の第2レンズ部80に対応して並んで設けられる。透過部70は、反射面62に沿って、面発光レーザ10に対応してアレイ状に設けられる。モニタ部40は、透過部70に対応して、透過部70のZ軸方向上側においてアレイ状に設けられてよい。モニタ部40のそれぞれの受光面は、透過部70のそれぞれの透過面71とX軸及びY軸方向に位置合わせされる。それぞれの透過部70の透過面71の大きさは略等しい。透過部70の形状は、図8に示す凸形状以外に、図2~5に示す形状によって構成してよい。以上、本発明を実施の形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施の形態に記載の範囲には限定されない。上記実施の形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。その様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。特許請求の範囲、明細書、および図面中において示した装置、システム、プログラム、および方法における動作、手順、ステップ、および段階等の各処理の実行順序は、特段より前に、先立って等と明示しておらず、また、前の処理の出力を後の処理で用いるのでない限り、任意の順序で実現しうることに留意すべきである。特許請求の範囲、明細書、および図面中の動作フローに関して、便宜上まず、、次に、等を用いて説明したとしても、この順で実施することが必須であることを意味するものではない。