複数の通信方式に基づく通信を行うための複数の伝送路を含むビルホーム向け通信システムを構成するネットワークに接続される複数の通信機器のうち、ある伝送路で信号が送信不可能であるときには前記複数の通信方式から選択した通信方式に基づく別の伝送路により送信していって、送信元となる通信機器から送信先となる通信機器に信号を送るための中継を行う通信機器において、前記通信方式毎の信号に係る処理をそれぞれ行う複数の通信方式処理手段と、各伝送路との間において通信処理を行う複数の通信手段と、前記ネットワーク内の通信機器について、前記通信方式毎に定められたアドレスを関連付けて登録する端末アドレスリストを有するアドレス記憶手段と、前記端末アドレスリストに登録された前記アドレスに基づいて、前記ネットワーク内において、受信した信号を送信しようとする通信機器と通信可能な前記伝送路を選択し、対応する前記通信手段に、前記伝送路に対応する通信方式のアドレスを付した信号を送信させる伝送路判定手段とを備えることを特徴とする通信機器。前記伝送路の1つが無線通信伝送路であることを特徴とする請求項1記載の通信機器。前記伝送路の1つが屋内電力配線による伝送路であることを特徴とする請求項1又は2記載の通信機器。請求項1~3のいずれかに記載の通信機器を搭載することを特徴とする家電機器。しかしながら、上記のような構成では、一つのネットワーク内で一つの通信方式による通信を行うことができるが、一つのネットワーク内で複数の通信方式による通信を行うことはできない。同一ネットワーク内で複数の通信方式を扱う通信において、ある端末からある通信方式を用いて通信し、別の通信方式による通信を行って、また元の通信方式に戻して、目的の端末へ通信を行う場合、特許文献1の方法では、ある端末がある通信方式のアドレスを同一のネットワークで他の通信方式のアドレスに変換した後、別の端末が再び元の通信方式のアドレスに戻すことはできないため、同一ネットワーク内での通信方式等選択し、通信を行うことができなかった。そこで、本発明は係る課題を解決するため、複数の通信方式が混在したネットワーク内において、通信機器間で最良の通信方式を選択することができる通信機器等を得ることを目的とする。本発明に係る通信機器は、複数の通信方式に基づく通信を行うための複数の伝送路を含むビルホーム向け通信システムを構成するネットワークに接続される複数の通信機器のうち、ある伝送路で信号が送信不可能であるときには複数の通信方式から選択した通信方式に基づく別の伝送路により送信していって、送信元となる通信機器から送信先となる通信機器に信号を送るための中継を行う通信機器において、通信方式毎の信号に係る処理をそれぞれ行う複数の通信方式処理手段と、各伝送路との間において通信処理を行う複数の通信手段と、ネットワーク内の通信機器について、通信方式毎に定められたアドレスを関連付けて登録する端末アドレスリストを有するアドレス記憶手段と、端末アドレスリストに登録されたアドレスに基づいて、ネットワーク内において、受信した信号を送信しようとする通信機器と通信可能な伝送路を選択し、対応する通信手段に、伝送路に対応する通信方式のアドレスを付した信号を送信させる伝送路判定手段とを備える。この発明によれば、伝送路判定手段を備え、端末アドレスリストに登録された通信方式毎に定められたアドレスに基づいて、通信方式に応じた伝送路を選択して通信を行うようにしたので、複数の通信方式による伝送路がネットワーク内に混在していても伝送路判定手段が通信可能な伝送路を判定し、中継して通信することができる。実施の形態1.本発明の実施の形態1に係る通信機器を利用した通信システムの詳細を図1から図10により説明する。ここで、各図において共通する手段等については同じ番号を付している。図1は本発明の実施の形態1に係る通信システムのブロック構成図である。図1に示すブロック構成図においては、1台の通信管理機器101と1台の通信機器102とが第一伝送路123および第二伝送路122を介して通信可能に繋がったネットワーク電気通信回線網を利用した通信システムを構成している。そのため、通信管理機器101、通信機器102は、第一伝送路123を介して通信を行うか、第二伝送路122を介して通信を行うかを、任意にまたはあらかじめ定めた条件に基づいて選択することができる。ここで、図1では通信機器102が1台であるが、例えば複数台の通信機器102を繋げたネットワークによる通信システムを構成するようにしてもよい。図1において、ネットワーク内において通信端末として機能する通信管理機器101は、第一伝送路123例えば、無線通信に係る伝送路を介して、通信機器102との間で各種データを含む信号を送受信する通信する処理を行う第一通信手段111例えば、無線通信手段等と、第二伝送路122例えば、電力線搬送通信に係る伝送路を介して、通信機器102との間で通信する処理を行う第二通信手段112例えば、電力線搬送通信手段等とを有する。また、第一伝送路123または第二伝送路122のうち、通信手段を用いて通信を行う伝送路を判定する伝送路判定手段110と、通信方式毎のアドレスを、ネットワーク内の通信管理機器101および通信機器102に対して決定する割りあてる自他端末アドレス決定手段103と、第一伝送路123を介した通信を行うために規定されている通信プロトコル以下、第一通信方式というに基づくデータ作成処理等を行う第一通信方式処理手段105と、第二伝送路122を介した通信を行うために規定されている通信プロトコル以下、第二通信方式というに基づくデータ作成処理等を行う第二通信方式処理手段106とを備える。さらに、自身の端末通信管理機器101について、第一通信方式に基づく通信を行うためのアドレス以下、第一アドレスという155をデータとして記憶する第一アドレス記憶手段107と、同様に、自身の端末通信管理機器101について、第二通信方式におけるアドレス以下、第二アドレスという154をデータとして記憶する第二アドレス記憶手段108と、例えばテーブル形式のデータで構成した他端末アドレスリスト180を有し、自他端末アドレス決定手段103が決定した通信機器102他端末に係る第一アドレス155、第二アドレス154をデータとして登録する記憶する他端末アドレスリスト記憶手段109とを備える。本実施の形態においては、ネットワーク内で2つの通信方式を用いるため、各通信方式に基づいて異なる系統のアドレス本実施の形態では2系統のアドレスを設定し、記憶手段に記憶する。ここでは第一アドレス記憶手段107、第二アドレス記憶手段108、他端末アドレスリスト記憶手段109を独立した記憶手段として記載しているが、例えば一体化した記憶手段としてもよい。また、自他端末アドレス決定手段103が決定した第一アドレスおよび第二アドレスを、第一アドレス記憶手段107、第二アドレス記憶手段108または他端末アドレスリスト記憶手段109に記憶させる処理を行う端末アドレス設定手段104とを備えている。また、図1において、ネットワーク内の通信端末となる通信機器102が備える第一通信手段120、第二通信手段121、伝送路判定手段119、第一通信方式処理手段114、第二通信方式処理手段115、第一アドレス記憶手段116、第二アドレス記憶手段117、他端末アドレスリスト記憶手段118および端末アドレス設定手段113は、上述した通信管理機器101の対応する手段と同様の手段であり、同様の処理動作を行う。通信機器102は、自他端末アドレス決定手段103を備えておらず、アドレス決定に係る処理を行わないことを除いた通信等に係る処理動作は、通信管理機器101と同じ処理動作を行う。そこで、特に区別しなければ、通信機器102の通信等に係る処理動作の説明は通信管理機器101も行うことができるものとして説明する。図2は伝送路中の信号に含まれるデータのフォーマット構成内容を示す概略図である。図2に基づいて通信機器102Aから他の通信機器102Bへの送信に係るデータの構成について説明する。例えば通信機器102Aが第一通信手段120Aから、第一伝送路123を介して送信する信号中のデータは、信号を直接送信する宛先または中継先となる通信機器102Bを表す第一アドレス155を含む、第一通信方式に基づくヘッダ以下、第一ヘッダという152を、ペイロード実データ部分153に付した構成となる。ここで、ペイロード153には、最終的な送信先、また、例えば、第一通信方式、第二通信方式によるアドレスとは別の方式に基づくアドレス等、直接の宛先等ではないアドレスに関するデータも含まれる。一方、通信機器102Aが第二通信手段121Aから第二伝送路122を介して送信する信号中のデータは、上述した第一通信手段120Aからの信号中のデータの構成に加え、信号を直接送信する宛先または中継先となる通信機器102Bを表す第二アドレス154を含む、第二通信方式に基づくヘッダ以下、第二ヘッダという151を付した構成となる。そして、例えば、第一通信手段120、第二通信手段121のどちらの手段を用いて、第一伝送路123、第二伝送路122を介した通信を行うかの判定選択は、伝送路判定手段119が行う。伝送路判定手段119は、送信時においては、選択した方の伝送路を介して通信を行わせる。また、例えば受信時においては、第一伝送路123、第二伝送路122のどちらの伝送路を介して受信したかを判定する。ここで、通信管理機器101の自他端末アドレス決定手段103は、各通信方式に従い、自身通信管理機器101や他の機器通信機器102に係る第一アドレスおよび第二アドレスを決定する。そして、各通信機器102における端末アドレス設定手段113は、自他端末アドレス決定手段103が決定した第一アドレスおよび第二アドレスを第一アドレス記憶手段107、第二アドレス記憶手段108に記憶させる。図3は他端末アドレスリスト記憶手段109、118が有する他端末アドレスリスト180の構成を示す図である。本実施の形態の他端末アドレスリスト180は、通信機器名欄181、第一アドレス欄182および第二アドレス欄183で構成するただし、通信機器名欄181がなくても機能する。端末アドレス設定手段104、113は、ネットワーク内の他の通信管理機器101、通信機器102の第一アドレス155、第二アドレス154をそれぞれの他端末アドレスリスト記憶手段109、118の他端末アドレスリスト180に登録記憶する処理を行う以下、他端末アドレスリスト180に登録するという。例えば、端末アドレス設定手段104、113は、受信した信号に含まれる第一アドレス155を登録していないと判断すると第一アドレス欄182に第一アドレス155を追加する。このとき、その第一アドレス155に対応する第二アドレス154がないため、他端末アドレスリスト180の第二アドレス欄183は空欄となる。また、受信した信号に含まれる第二アドレスを登録していないと判断すると、信号に含まれる第一アドレス155および第二アドレス154を第一アドレス欄182と第二アドレス欄183とに関連付けて追加する。ここで、第二アドレス欄183の空欄は、本実施の形態では、その他端末アドレスリスト180を有する通信機器102が、空欄に係る通信機器102と第二伝送路122を介して通信できないことを意味するものであり、空欄に係る通信機器102の第二アドレス154が決定していないということではない。図4は実施の形態1に係るネットワークを構築するためのシステムにおける処理動作を示すシーケンス図である。図4に基づいて本実施の形態における通信システムのアドレス決定に係る処理について説明する。ここで、自他端末アドレス決定手段103を有する通信管理機器101については、例えば、起動時に自身通信管理機器101の第一アドレス155および第二アドレス154を決定する。そして、端末アドレス設定手段104は、決定した第一アドレス155および第二アドレス154を、第一アドレス記憶手段107、第二アドレス記憶手段108に記憶させる。通信管理機器101以外の通信機器102ここでは通信機器102Aとするが、ネットワークに新規参入しようとする場合には、まず、新規参入要求第一アドレス155の決定要求の旨の信号を通信管理機器101に送信するS101。ここで、通信機器102Aには第一アドレス155および第二アドレス154が決定されていないため、例えば、新規参入要求に係る同報ブロードキャスト通信を行うためのデータ作成処理を行い、信号を送信する。このとき、第一伝送路123、第二伝送路122の少なくとも一方の伝送路を介して行う。通信管理機器101においては、第一伝送路123、第二伝送路122の少なくとも一方の伝送路を介して、第一通信手段111、第二通信手段112の少なくとも一方が新規参入要求の旨の信号を受信する。自他端末アドレス決定手段103は、通信機器102Aの第一アドレスを決定するS102。そして、第一通信方式処理手段114、第二通信方式処理手段115はデータ作成処理を行い、通信機器102について、決定した第一アドレス155をデータとして含む信号を、第一通信手段111、第二通信手段112から同報通信により送信するS103。このとき、ネットワーク内の他の通信機器102にも、通信機器102Aの第一アドレスを含む信号が送信される。通信機器102Aにおいては、第一伝送路123、第二伝送路122の少なくとも一方の伝送路を介して第一通信手段120、第二通信手段121の少なくとも一方が信号を受信する。そして、端末アドレス設定手段113が、第一アドレス記憶手段116に第一アドレス155を記憶するS104。ネットワーク内の他の通信機器102についても、他端末アドレスリスト180に、通信機器102Aの第一アドレス155を登録する。通信機器102Aにおいては、さらに第二アドレス154の決定要求の旨の信号を通信管理機器101に送信するS105。このときも例えば同報通信により送信する。通信管理機器101においては、自他端末アドレス決定手段103が、通信機器102Aの第二アドレス154を決定するS106。そして、第一アドレス155の場合と同様に、決定した第二アドレス154をデータとして含む信号を、第一通信手段111、第二通信手段112から同報通信により送信するS107。通信機器102Aにおいては、第一伝送路123、第二伝送路122の少なくとも一方の伝送路を介して第一通信手段120、第二通信手段121の少なくとも一方が信号を受信し、端末アドレス設定手段113が、第二アドレス記憶手段117に第二アドレス154を記憶するS108。図5は通信機器102が行うアドレス通知手順の別の一例を表す図である。ここでは、ネットワークへ新規参入した通信機器102Aから決定した第二アドレスを通知する場合について説明する。上述したように、ネットワークへ新規参入した通信機器102Aの端末アドレス設定手段113は、受信した信号に含まれる第二アドレス154を第二アドレス記憶手段108に記憶させる。その後、図2に示す形式で、ヘッダ等を付したデータを含む信号を第二通信手段121から既にネットワーク内にある他の通信機器102ここでは通信機器102B、102Cとするに送信するS201。このとき、ペイロード153に、通信機器102Aの第一アドレス155および第二アドレス154に係るデータを含めるようにしてもよい。本実施の形態では、他端末アドレスリスト180の第二アドレス欄183における登録の有無により、伝送路の判定を行うため、ペイロード153には含めないものとするこの状態を空データというものとする。信号を受信した通信機器102B、102Cにおいては、端末アドレス設定手段113が処理を行い、他端末アドレスリスト180に第一アドレス155、第二アドレス154を登録するS202。ここで、第二通信手段121が信号を受信した通信機器102については、他端末アドレスリスト180に第一アドレス155および第二アドレス154が登録されることになる。図6は通信機器102が行うアドレス通知手順の別の例を表す図である。図6は既にネットワークに参入している他の通信機器102からネットワークへ新規参入した通信機器102にアドレスを通知する手順を表す。例えば、図5において、新規参入した通信機器102からのアドレスが送信されたネットワーク内の他の通信機器102は、第一アドレス記憶手段116、第二アドレス記憶手段117に記憶された自端末の第一アドレス、第二アドレスに基づいて、図2に示す形式で、第二ヘッダ151等を付したデータを含む信号を第二通信手段121から送信するS301。このとき、ペイロード153に、通信機器102Aの第一アドレス155および第二アドレス154に係るデータを含めるようにしてもよい。ここではペイロード153には含めないものとする。送信された信号を第一通信手段120および/または第二通信手段121で受信した新規参入した通信機器102においては、他端末アドレスリスト記憶手段118が処理を行い、他端末アドレスリストに各通信機器102について第一アドレス155、第二アドレス154を登録するS302。ここで、第二通信手段121が信号を受信した通信機器102については、他端末アドレスリストには、第一アドレスおよび第二アドレスが登録されることになる。図7は信号送信に係る手順の一例を表す図である。ここでは通信機器102を例にして説明するが、通信管理機器101についても同様である。まず、第一通信方式処理手段114は、宛先または中継先に係る第一アドレス155を他端末アドレスリスト180から検索し、第一アドレス155を含む第一ヘッダ152をペイロード153に付したデータを作成するS401。次に、伝送路判定手段119は、第一通信方式処理手段114が検索した第一アドレス155に基づいて、対応する第二アドレス154が他端末アドレスリスト180に登録されているかどうかを判定するS402。対応する第二アドレス154が登録されていないと判定すると、第一通信手段120を用いて信号送信を行う第一伝送路123を選択する。そして、第一通信手段120は、第一通信方式処理手段114が作成したデータを含む信号を第一伝送路123に送信するS403。一方、対応する第二アドレスが登録されていると判定すると、信号送信手段として第二通信手段121を用いる第二伝送路122を選択する。そして、第二通信方式処理手段115は、他端末アドレスリストから第一アドレス155に対応する第二アドレス154を検索しS404、第二アドレス154を含む第二ヘッダ151を、第一通信方式処理手段114が作成したデータに付したデータを作成するS405。そして、第二通信手段121は、第二通信方式処理手段115が作成したデータを含む信号を第二伝送路122に送信するS406。ここで、伝送路判定手段119は、他端末アドレスリスト180内に第一アドレス155に対応する第二アドレス154が登録されているかどうかの判定に係る材料として、信号を送信する伝送路通信手段を選択したが、これに限定するものではない。例えば、通信手段と繋がっている伝送路における通信状況輻輳、ノイズ状況等を、測定手段図示せずしたデータを記憶手段に記憶しておき、そのデータに基づいて判定を行って、伝送路を選択してもよい。また、最後直近に用いた通信方式に基づいて通信を行った伝送路を選択してもよい。さらに、あらかじめ定められた順番に基づいて定めた伝送路を選択するようにしてもよい。以上のようにして、第一伝送路123、第二伝送路122の少なくとも一方の伝送路を介し、ネットワーク内の通信機器102通信管理機器101も含む間で相互に通信が可能となる。そして、例えば、図4~図7のようなネットワーク内のアドレス決定、アドレス通知等の処理動作を、通信管理機器101、通信機器102は、起動電源投入時に各機器が自動的に行うようにする。そのため、ネットワークの利用者が手動で設定する煩わしさを解消することができる。ここで、例えば、電源が切られた際に、記憶手段に記憶したデータを消去するようにし、起動する度に処理動作を行うようにしてもよいし、電源が切られてもデータを残すようにしてもよい。図8は実施の形態1に係る伝送路を介した複数の通信機器102による通信例を表す図である。図8に基づいて、ネットワーク内の4台の通信機器102A~102Dにおいて、通信機器102B、102Cを中継して通信機器102Aから通信機器102Dに向けた通信を行う場合について説明する。ここで、通信機器102A~102Dにおける第一アドレス155をそれぞれ1~4とする。また、第二アドレス154をa~dとする図8では、各記憶手段に記憶された第一アドレス155A~155D、第二アドレス154A~154D及び他端末アドレスリスト180A~180Dとして内容を示している。ここでは4台の通信機器102が通信接続されているものとして説明するが、ネットワークにおける通信機器102の数はこの数に限定するものではない。また、通信管理機器101がネットワーク内に含まれていてもよい。図8に示すように、通信機器102Aと通信機器102Bとの間および通信機器102Cと通信機器102Dとの間はそれぞれ第一伝送路123で繋がっており、通信機器102Bと通信機器102Cとの間は第二伝送路122で繋がっている。通信機器102Aにおける他端末アドレスリスト180Aには、上述したアドレス通知手順に基づいて、通信機器102Bから第一伝送路123を介して得た通信機器102Bの第一アドレス155Bである2が登録されている。同様に、通信機器102Bの他端末アドレスリスト180Bには、通信機器102Aの第一アドレス155Aである1および通信機器102Cの第一アドレス155C、第二アドレス154Cである3cが登録されている。また、通信機器102Cの他端末アドレスリスト180Cには、通信機器102Bの第一アドレス155B、第二アドレス154Bである2、bおよび通信機器102Dの第一アドレス155Dである4が登録されている。そして、通信機器102Dの他端末アドレスリスト180Dには、通信機器102Cの第一アドレス155Cである3が登録されているものとする。まず、通信機器102Aは通信機器102Bに信号を送信する。上述したように、通信機器102Aの伝送路判定手段119Aは、他端末アドレスリスト180Aに通信機器102Bの第二アドレス154Bが登録されていないと判断し、第一伝送路123により信号を送信するものと判定する。次に、通信機器102Bは得られたデータに基づいて送信先を判断する。送信先が自分宛ではないと判断すると、次の中継先である通信機器102Cへ転送するため、通信機器102Bの伝送路判定手段119Bは他端末アドレスリスト180Bを検索する。他端末アドレスリスト180Bには、通信機器102Cの第二アドレス154Cが登録されているので、第二伝送路122により信号を送信するものと判定する。そして、通信機器102Bは、第二通信手段121Bから第二伝送路122を介して通信機器102Cに信号を送信する。さらに通信機器102Cは得られたデータに基づいて送信先を判断する。送信先が自分宛ではないと判断すると、次の宛先である通信機器102Dへ転送するため、通信機器102Cの伝送路判定手段119Cは他端末アドレスリスト180Cを検索する。他端末アドレスリスト180Cには、通信機器102Dの第二アドレス154Dが登録されていないので、第一伝送路123により信号を送信するものと判定する。そして、通信機器102Cは、第一通信手段120Cから第一伝送路123を介して通信機器102Dに信号を送信する。通信機器102Dは得られたデータに基づいて送信先が自分宛であると判断し、データの処理を行う。このようにして、各通信機器102は、二つの通信方式に係る伝送路を選択して通信を行う。本実施の形態における通信機器102については、具体的には家電機器へ組み込むかまたはアダプタとして家電機器に接続することにより利用できる可能性を有する。通信機器102を利用して家電機器を通信ネットワーク化することにより、家電機器を遠隔で操作管理制御することが可能となる。図9は住宅における通信システムの設置例を示す構成図である。図9では、上述した通信機器102A~102Dを、壁663で仕切られている二つの部屋661、662にそれぞれ2台ずつ設置しているものとする部屋661には通信機器102A、102Bを設置し、部屋661には通信機器102C、102Dを設置している。図9では無線通信伝送路が第一伝送路123となっている。例えば、無線の送信出力等によっては、壁663により無線電波が届かずに通信を行うことができないので、電力線搬送通信伝送路を第二伝送路122として、中継を行うようにする。電力線搬送通信とは、例えば屋内の電力配線を通信配線として利用する通信である。通信機器102A~102Dによる通信動作については、上述した図8と同様の動作を行う。以上のように実施の形態1の通信機器102からなる通信システムにおいては、ネットワーク内の各通信管理機器101、通信機器102が伝送路判定手段110、119を備え、他端末アドレスリスト180に登録された、通信方式毎に定められた第一アドレス155、第二アドレス154に基づいて、それぞれ任意に、または定められた条件に基づいて第一伝送路123、第二伝送路122を選択して、ネットワーク内の他の通信機器102と通信を行えるようにしたので、複数の通信方式による伝送路がネットワーク内に混在していても、通信機、中継機を区別することなく通信を行うことができる。また、本実施の形態については、端末アドレス設定手段104、113により、各通信方式に定められた第一アドレス155と第二アドレス154とを他端末アドレスリスト180に記憶できるようにしたので、各通信管理機器101、通信機器102は通信方式に応じて通信を行うことができる。特に本実施の形態の第二アドレス154については、他端末アドレスリスト180に登録する際、第一アドレス155と関連付けて登録することになるため、第一アドレス155と第二アドレス154を各々の通信方式によって独立に設定し、伝送路判定手段110、119における伝送路の判定に用いることが可能である。さらに、伝送路判定手段110、119は、信号を送信しようとする通信機器102に関して、他端末アドレスリスト180に一つのアドレスしか登録されていなければ、そのアドレスに基づく伝送路を選択するようにし、複数のアドレスが登録されていればその中から一つの伝送路を選択するようにして信号送信を行うようにしたので、各通信機器102の伝送路の接続状態に応じた選択を行うことができる。また、一つの伝送路を選択する際、例えば、最後に選択した伝送路を選択する、あらかじめ定めた順序に基づいて選択する、輻輳、ノイズに基づいて判断した最良の状態の伝送路を選択する等、設定した条件に基づいて伝送路の選択を行うようにしたので、状況に応じて最適な伝送路の選択を行うことができる。また、通信管理機器101の自他端末アドレス決定手段103を備え、新規参入を要求する通信機器102に対するアドレスの決定を一括して行うようにしたので、ネットワーク内のアドレス管理を有効に行うことができる。また、例えば新規参入要求を行った通信機器102が、その通信機器102に決定したアドレスを含む信号を他の通信機器102に送信し、信号を受信した通信機器102は他端末アドレスリスト180に記憶するようにしたので、ネットワーク内の通信機器102に関する第一アドレス155、第二アドレス154を効率よく通知することができる。また、逆に、新規参入要求を行った通信機器102以外の通信機器102、通信管理機器101が、新規参入要求を行った通信機器102に自己のアドレスを含む信号を送信し、信号を受信した通信機器102は他端末アドレスリスト180に記憶するようにしたので、ネットワーク内の通信機器102に関するアドレスを効率よく通知することができる。また、各通信管理機器101、通信機器102は、起動の際にアドレス決定、通知に係る処理動作を自動的に行うようにすることで、自端末の第一アドレス155および第二アドレス154、他端末の第一アドレス155および/または第二アドレス154を、対応する記憶手段にそれぞれ記憶することができ、例えば、人間が通信方式を意識して設定を行う必要がなく、システムを利用することができる。実施の形態2.図10は本発明の実施の形態2に係る通信システムのブロック構成図である。図10において、図1と同じ番号を付している手段等については、実施の形態1で説明したことと同様の処理等を行うものである。本実施の形態の通信管理機器101Aは、第二伝送路122と繋がっておらず、第二通信方式を用いた通信を行う必要がない。そのため、第二通信手段112、第二アドレス記憶手段108、第二通信方式処理手段106および伝送路判定手段110を備えていない点で実施の形態1の通信管理機器101とは異なる。ただし、自他端末アドレス決定手段103が、実施の形態1と同様の処理自端末の第二アドレスを決定する処理を維持するために、第二アドレス記憶手段108を設けるようにしてもよい。図11は実施の形態2に係る伝送路を介した複数の通信機器102による通信例を表す図である。図11に基づいて、ネットワーク内の1台の通信管理機器101Aと2台の通信機器102B、102Cとにおいて、通信機器102Bを中継して通信管理機器101Aから通信機器102Cに向けた通信を行う場合について説明する。ここで、通信管理機器101Aにおける第一アドレス155Fを100とし、第二アドレス154Fをzとする。通信機器102B、102Cにおける第一アドレス155B、155Cをそれぞれ2、3とし、第二アドレス154B、154Cをb、cとする。ここで、計3台の通信管理機器101A、通信機器102が通信接続されているものとして説明するが、ネットワークにおける機器数はこの数に限定するものではない。図11に示すように、通信管理機器101Aと通信機器102Bとの間は第一伝送路123で繋がっている。また、通信機器102Bと通信機器102Cとの間は第二伝送路122で繋がっている。通信管理機器101Aにおける他端末アドレスリスト180Fには、通信機器102Bから第一伝送路123を介して得た通信機器102Bの第一アドレス155Bである2が登録されている。同様に、通信機器102Bの他端末アドレスリスト180Bには、通信機器102Aの第一アドレス155Fである100および通信機器102Cの第一アドレス155C、第二アドレス154Cである3cが登録されている。また、通信機器102Cの他端末アドレスリスト180Cには、通信機器102Bの第一アドレス155B、第二アドレス154Bである2、bが登録されている。まず、通信管理機器101Aは通信機器102Bに信号を送信する。通信管理機器101Aは第二通信方式を用いて第二伝送路122を介した通信を行うことができないため、第一通信手段111Aから第一伝送路123を介して通信機器102Bに信号を送信する。次に、通信機器102Bは得られたデータに基づいて送信先を判断する。送信先が自分宛ではないと判断すると、次の宛先である通信機器102Cへ転送するため、通信機器102Bの伝送路判定手段119は他端末アドレスリスト180Bを検索する。他端末アドレスリスト180Bには、通信機器102Cの第二アドレス154Cが登録されているので、第二伝送路122により信号を送信するものと判定する。そして、通信機器102Bは、第二通信手段121から第二伝送路122を介して通信機器102Cに信号を送信する。通信機器102Cは得られたデータに基づいて送信先が自分宛であると判断し、データの処理を行う。このようにして、通信管理機器101A、通信機器102間で、二つの通信方式に係る伝送路を介して通信を行う。以上のように、実施の形態2の通信システムによれば、例えば、通信管理機器101Aが第一通信手段111しか備えておらず、第一通信方式による通信しか行えない場合であっても、ネットワークにおいては、例えば第一通信手段120、第二通信手段121を備える他の通信機器102により、第一伝送路123、第二伝送路122を介した通信を行うことができる。実施の形態3.図12は本発明の実施の形態3に係る通信システムのブロック構成図である。図12において、図1と同じ番号を付している手段等については、実施の形態1で説明したことと同様の処理等を行うものである。本実施の形態の通信機器102Eは、第二伝送路122と繋がっておらず、第二通信方式を用いた通信を行う必要がない。そのため、第二通信手段121、第二通信方式処理手段115、第二アドレス記憶手段117および伝送路判定手段119を備えていない点で実施の形態1の通信機器102とは異なる。図13は実施の形態3に係るネットワークを構築するための処理動作を示すシーケンス図である。図13に基づいて本実施の形態における、通信機器102Eのアドレス決定に係る処理について説明する。ここで、自他端末アドレス決定手段103を有する通信管理機器101については、例えば最初に起動したときに自身通信管理機器101の第一アドレス155および第二アドレス154を決定する処理を行う。端末アドレス設定手段104は、その第一アドレスおよび第二アドレスを第一アドレス記憶手段107、第二アドレス記憶手段108に記憶させておく。通信機器102Eが、ネットワークに新規参入しようとする場合には、第一アドレス155を得るための新規参入要求の旨の信号を通信管理機器101に送信するS501。ここで、通信機器102Aには第一アドレスおよび第二アドレスが決定されていないため、例えば、第一通信方式処理手段114、第二通信方式処理手段115は、第一通信方式、第二通信方式で定められた同報ブロードキャスト通信を行うためのデータ作成処理を行い、第一通信手段120および第二通信手段121から信号を送信する。通信管理機器101においては、第一伝送路123、第二伝送路122の少なくとも一方の伝送路を介して、第一通信手段111、第二通信手段112の少なくとも一方が新規参入要求の旨の信号を受信する。自他端末アドレス決定手段103は、通信機器102Aの第一アドレスを決定するS502。そして、第一通信方式処理手段114、第二通信方式処理手段115はデータ作成処理を行い、通信機器102について、決定した第一アドレス155をデータとして含む信号を、第一通信手段111、第二通信手段112から同報通信により送信するS503。このとき、ネットワーク内の他の通信機器102にも、通信機器102Aの第一アドレスを含む信号が送信される。通信機器102Aにおいては、第一伝送路123、第二伝送路122の少なくとも一方の伝送路を介して第一通信手段120、第二通信手段121の少なくとも一方が信号を受信し、端末アドレス設定手段113が、第一アドレス記憶手段116に第一アドレス155を記憶するS504。ネットワーク内の他の通信機器102についても、他端末アドレスリスト記憶手段118の他端末アドレスリスト180に、通信機器102Aの第一アドレス155を記憶する。図14は実施の形態3に係る伝送路を介した複数の通信機器102による通信例を表す図である。図14に基づいて、ネットワーク内の4台の通信機器102A、102C、102D、102Eにおいて、通信機器102E、102Cを中継して通信機器102Aから通信機器102Dに向けた通信を行う場合について説明する。ここで、図14において通信機器102Eは第二通信手段121を備えていないが、ある通信機器が第二通信手段を備えていない場合でも、他の通信機器102が第二通信手段121を備えていれば、全体として第二伝送路122を介した通信が可能である。ここでは4台の通信機器102が通信接続されているものとして説明するが、ネットワークにおける通信機器102の数はこの数に限定するものではない。また、通信管理機器101がネットワーク内に含まれていてもよい。図14に示すように、通信機器102Aと通信機器102Eとの間および通信機器102Eと通信機器102Cとの間はそれぞれ第一伝送路123で繋がっており、通信機器102Cと通信機器102Dとの間は第二伝送路122で繋がっている。通信機器102Aにおける他端末アドレスリスト180Aには、上述したアドレス通知手順に基づいて、得た通信機器102Eの第一アドレス155Eである5が登録されている。同様に、通信機器102Eの他端末アドレスリスト180Eには、通信機器102Aの第一アドレス155Aである1および通信機器102Cの第一アドレス155Cである3が登録されている。また、通信機器102Cの他端末アドレスリスト180Cには、通信機器102Eの第一アドレス155Eである5および通信機器102Dの第一アドレス155D、第二アドレス154Dである4、dが登録されている。そして、通信機器102Dの他端末アドレスリスト180Dには、通信機器102Cの第一アドレス155C、第二アドレス154Cである3、cが登録されているものとする。まず、通信機器102Aは通信機器102Eに信号を送信する。通信機器102Eは第二通信手段121を備えておらず、第二通信方式を用いて第二伝送路122を介した通信を行うことができない。通信機器102Aの伝送路判定手段119は、他端末アドレスリスト180Aに通信機器102Eの第二アドレスが登録されていないと判断し、第一伝送路123により信号を送信するものと判定する。そして、第一通信手段120から第一伝送路123を介して通信機器102Eに信号を送信する。次に、通信機器102Eは得られたデータに基づいて送信先を判断する。送信先が自分宛ではないと判断すると、次の宛先である通信機器102Cへ転送するため、第一通信手段120から第一伝送路123を介して通信機器102Cに信号を送信する。さらに通信機器102Cは得られたデータに基づいて送信先を判断する。送信先が自分宛ではないと判断すると、次の宛先である通信機器102Dへ転送するため、通信機器102Cの伝送路判定手段119Cは他端末アドレスリスト180Cを検索する。他端末アドレスリスト180Cには、通信機器102Dの第二アドレス154Dが登録されているので、第二伝送路122により信号を送信するものと判定する。そして、通信機器102Cは、第二通信手段121から第二伝送路122を介して通信機器102Dに信号を送信する。通信機器102Dは得られたデータに基づいて送信先が自分宛であると判断し、データの処理を行う。このようにして、通信機器102間で、二つの通信方式に係る伝送路を介して通信を行う。以上のように、実施の形態3の通信システムによれば、例えば、通信機器102Eが第一通信手段111Eしか備えておらず、第一通信方式による通信しか行えない場合であっても、ネットワークにおいては、例えば第一通信手段120第一通信手段111、第二通信手段121第二通信手段112を備える他の通信機器102通信管理機器101により、第一伝送路123、第二伝送路122を介した通信を行うことができる。実施の形態4.図15は本発明の実施の形態4に係る通信システムのブロック構成図である。図15において、図1、図10、図12と同じ番号を付している手段等については、実施の形態1で説明したことと同様の処理等を行うものである。上述したように、通信管理機器101Aは第二通信手段112を備えていないが、通信管理機器101の自他端末アドレス決定手段103がネットワーク内の通信機器102の第二アドレスを決定する。通信管理機器101A、通信機器102Eによる通信については、上述の実施の形態と同様の処理を行って通信を行う。以上のように実施の形態4によれば、通信管理機器101およびある通信機器102が第二通信手段112、121を備えていない場合でも、他の通信機器102が備えていれば、第二伝送路122を介した通信を行うことができる。実施の形態5.図16は通信管理機器101によるアドレス通知手順の一例を表す図である。上述の実施の形態1においては、新規参入要求を行った通信機器102Aがアドレス通知処理を行った。本実施の形態では、自他端末アドレス決定手段103を備える通信管理機器101がネットワークへ新規参入した通信機器102のアドレス通知処理を行うものとする。例えば、自他端末アドレス決定手段103がネットワークへ新規参入した通信機器102の第一アドレス155および第二アドレス154を決定した後、図2に示す形式で、ヘッダ等を付したデータを含む信号を第一通信手段111および第二通信手段112から既にネットワーク内にある他の通信機器102ここでは通信機器102B、102Cとするに送信するS601。このとき、ペイロード153に新規参入した通信機器102の第一アドレスおよび第二アドレスに係るデータを含める。送信された信号を第一通信手段120および/または第二通信手段121で受信した他の通信機器102においては、他端末アドレスリスト記憶手段118が処理を行い、他端末アドレスリストに第一アドレス、第二アドレスを登録するS602。図17は通信管理機器101によるアドレス通知手順の別の例を表す図である。通信管理機器101は、ネットワーク内のすべての通信機器102についてアドレスを決定し、決定したアドレスを他端末アドレスリストに登録している。そこで、通信管理機器101から他の通信機器102のアドレスに係るデータを含む信号をネットワークへ新規参入した通信機器102に送信するアドレス通知処理を行う。例えば、自他端末アドレス決定手段103がネットワークへ新規参入した通信機器102の第一アドレスおよび第二アドレスを決定した後、図2に示す形式で、ヘッダ等を付したデータを含む信号を第一通信手段111および第二通信手段112から新規参入した通信機器102に送信するS701。このとき、ペイロード153に他の通信機器102の第一アドレスおよび第二アドレスに係るデータを含める。送信された信号を第一通信手段120および/または第二通信手段121で受信した新規参入した通信機器102においては、他端末アドレスリスト記憶手段118が処理を行い、他端末アドレスリストに第一アドレス、第二アドレスを登録するS702。以上のように実施の形態5においては、自他端末アドレス決定手段103を有する通信管理機器101から、新規参入に係る通信機器102のアドレスをネットワークに既参入の通信機器102に通知するようにし、逆に、既参入の通信機器102のアドレスを新規参入に係る通信機器102に通知するようにしたので、特に複数の通信機器102からそれぞれ信号の送信を行わずに済み、伝送路における通信量を減らすことが期待できる。実施の形態6.上述の実施の形態では、第一伝送路123を介した第一通信方式による通信を無線通信により行い、第二伝送路122を介した第二通信方式による通信を有線通信により行うようにしたが、これに限定するものではなく、逆でも同様の効果を奏する。さらに、どちらも無線通信としてもよいし、どちらも有線通信としてもよい。また、上述の実施の形態では、通信方式および伝送路の数を2としたが、3以上の通信方式等でも同様な機能を果たすことができる。