"高周波電流を供給する高周波インバータと、高周波電流が通電される1次コイルを有する非接触給電装置と、2次コイルを有し、前記非接触給電装置の1次コイルから発生する交番磁束を介して誘導起電力を前記2次コイルに発生させ、その2次コイルで発生した起電力を、受電回路を介して負荷に供給し前記負荷が駆動される電気機器とで構成され非接触給電システムであって、前記1次コイルと前記高周波インバータを接続する接続線、前記2次コイルと前記受電回路を接続する接続線、前記受電回路と前記負荷を接続する接続線のうちで、少なくともいずれか一つ以上の接続線を、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体に沿って配置して、自立固定可能な前記構造体がその形状を可変することを利用して、前記1次コイルと前記2次コイルとを空間的に位置決め固定して非接触給電がなされることを特徴とする非接触給電システム。請求項1に記載の非接触給電システムにおいて、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、多関節式のフレキシブルアームであることを特徴とする非接触給電システム。請求項1に記載の非接触給電システムにおいて、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、蛇腹式のフレキシブルアームであることを特徴とする非接触給電システム。請求項1~3のいずれか1つに記載の非接触給電システムおいて、支持台に、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体を介して支持された中間コイルを有し、前記1次コイルから発生する交番磁束にて、前記中間コイルが磁気共鳴して、前記中間コイルの磁気共鳴によって、前記2次コイルに誘導起電力を発生させ、その2次コイルで発生した起電力にて前記電気機器を駆動させる中継器を、前記1次コイルと前記2次コイルとの間に配置したことを特徴とする非接触給電システム。2次コイルを有し、非接触給電装置の1次コイルから発生する交番磁束を介して誘導起電力を前記2次コイルに発生させ、その2次コイルで発生した起電力を、受電回路を介して負荷に供給しその負荷を駆動する電気機器であって、機器本体と前記2次コイルを収容した収容ケースとの間に、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体を設けたことを特徴とする電気機器。請求項5に記載の電気機器において、前記受電回路は、前記機器本体に設けられ、前記収容ケースに設けた2次コイルと前記受電回路とを接続する接続線は、前記形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体に沿って配置したことを特徴とする電気機器。請求項5に記載の電気機器において、前記受電回路は、前記2次コイルとともに前記収容ケースに収容され、前記負荷と前記受電回路とを接続する接続線は、前記形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体に沿って配置したことを特徴とする電気機器。請求項5~7のいずれか1つに記載の電気機器において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、多関節式のフレキシブルアームであることを特徴とする電気機器。請求項5~7のいずれか1つに記載の電気機器において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、蛇腹式のフレキシブルアームであることを特徴とする電気機器。請求項5~9のいずれか1つに記載の電気機器において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、基端部にコネクタが設けられ、前記機器本体に設けたコネクタと着脱可能に取着されることを特徴とする電気機器。請求項10に記載の電気機器において、前記構造体の基端部に設けたコネクタは、USB対応のコネクタであることを特徴とする電気機器。請求項5~11のいずれか1つに記載の電気機器において、前記構造体の先端部に取着した収容ケースは、2次コイルの後側に磁性体を配置したことを特徴とする電気機器。請求項5~12のいずれか1つに記載の電気機器において、前記構造体の先端部に取着した収容ケースは、カバーでカバーリングされていることを特徴とする電気機器。請求項13に記載の電気機器において、前記カバーは、アクセサリーが施されていることを特徴とする電気機器。中間コイルを有し、非接触給電装置の1次コイルから発生する交番磁束にて、前記中間コイルを磁気共鳴させて、前記中間コイルの磁気共鳴によって、電気機器の2次コイルに誘導起電力を発生させ、その2次コイルで発生した起電力にて電気機器を駆動させる中継器であって、支持台と前記中間コイルを収容した収容ケースとの間に、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体を設けたことを特徴とする中継器。請求項15に記載の中継器において、前記中間コイルは、共振用のコンデンサが接続されていることを特徴とする中継器。請求項15または16に記載の中継器において、前記支持台は、複数の前記収容ケースを前記構造体を介して支持し、その各収容ケースに収容された中間コイル同士にて共振回路を形成することを特徴とする中継器。請求項15または16に記載の中継器において、前記収容ケースは、前記中間コイルと共振回路を形成する第2中間コイルを収容した第2収容ケースと、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体とで連結されていることを特徴とする中継器。基端部にコネクタを有し、そのコネクタが電気機器と着脱可能に接続され、前記電気機器に電源を供給するアダプタであって、非接触給電装置の1次コイルから発生する交番磁束を介して誘導起電力を発生する2次コイルを収容する収容ケースを有し、前記収容ケースと前記コネクタとの間に、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体を設けるとともに、前記2次コイルとコネクタとを接続する接続線を、前記形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体に沿って配置したことを特徴とするアダプタ。請求項19に記載のアダプタにおいて、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、蛇腹式のフレキシブルアームであって、前記接続線がフレキシブルアーム内に配線されていることを特徴とするアダプタ。請求項19または20に記載のアダプタにおいて、前記構造体の基端部に設けたコネクタは、USB対応のコネクタであることを特徴とするアダプタ。請求項19~21のいずれか1つに記載のアダプタにおいて、前記構造体に取着した収容ケースは、カバーでカバーリングされていることを特徴とするアダプタ。請求項22に記載のアダプタにおいて、前記カバーは、アクセサリーが施されていることを特徴とするアダプタ。ところが、非接触給電装置の1次コイルが机等のフラットな構造物に埋め込まれる場合には問題がないが、1次コイルが机等のフラットな面に対して垂直に立設されたボード等に1次コイルが埋め込まれた場合に問題が生じる。つまり、2次コイルを内蔵した電気機器は、1次コイルを埋め込んだボード等に配置できない。また、接続線を介して電気機器に接続される2次コイルを内蔵した非接触アダプタは、その非接触アダプタの自重でボード等か脱落しないように、自重に対する位置決めと固定する必要がある。そして、位置決め固定するために、磁石や両面接着テープなどの新たな手段を使って固定すると、非接触アダプタの位置を変える場合の着脱が非常に煩わしくなる。また、磁石は金属を吸着し、吸着した金属を誘導加熱する虞がある。両面接着テープや接着剤は、美観を損ね、掃除もし難くなる。従って、ワイヤレス給電では、電気機器をフラットな面に置いて給電を受ける使い方とフラットな面に対して垂直な面から給電を受ける使い方の両方を満たす良策がなかった。本発明は、上記問題点を解消するために、電磁誘導を利用する非接触給電おいて、1次コイルと2次コイルの磁気結合が、重力方向に対してどの方向でも位置決め固定が空間的に可能な非接触給電システム、電気機器、中継器及びアダプタを提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の非接触給電システムは、高周波電流を供給する高周波インバータと、高周波電流が通電される1次コイルを有する非接触給電装置と、2次コイルを有し、前記非接触給電装置の1次コイルから発生する交番磁束を介して誘導起電力を前記2次コイルに発生させ、その2次コイルで発生した起電力を、受電回路を介して負荷に供給し前記負荷が駆動される電気機器とで構成され非接触給電システムであって、前記1次コイルと前記高周波インバータを接続する接続線、前記2次コイルと前記受電回路を接続する接続線、前記受電回路と前記負荷を接続する接続線のうちで、少なくともいずれか一つ以上の接続線を、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体に沿って配置して、自立固定可能な前記構造体がその形状を可変することを利用して、前記1次コイルと前記2次コイルとを空間的に位置決め固定して非接触給電がなされることを特徴とする。また、上記構成において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、多関節式のフレキシブルアームであることが好ましい。また、上記構成において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、蛇腹式のフレキシブルアームであることが好ましい。また、上記構成において、支持台に、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体を介して支持された中間コイルを有し、前記1次コイルから発生する交番磁束にて、前記中間コイルが磁気共鳴して、前記中間コイルの磁気共鳴によって、前記2次コイルに誘導起電力を発生させ、その2次コイルで発生した起電力にて前記電気機器を駆動させる中継器を、前記1次コイルと前記2次コイルとの間に配置することが好ましい。上記課題を解決するために、本発明の電気機器は、2次コイルを有し、非接触給電装置の1次コイルから発生する交番磁束を介して誘導起電力を前記2次コイルに発生させ、その2次コイルで発生した起電力を、受電回路を介して負荷に供給しその負荷を駆動する電気機器であって、機器本体と前記2次コイルを収容した収容ケースとの間に、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体を設けたことを特徴とする。また、上記構成において、前記受電回路は、前記機器本体に設けられ、前記収容ケースに設けた2次コイルと前記受電回路とを接続する接続線は、前記形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体に沿って配置することが好ましい。また、上記構成において、前記受電回路は、前記2次コイルとともに前記収容ケースに収容され、前記負荷と前記受電回路とを接続する接続線は、前記形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体に沿って配置することが好ましい。また、上記構成において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、多関節式のフレキシブルアームであることが好ましい。また、上記構成において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、蛇腹式のフレキシブルアームであることが好ましい。また、上記構成において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、基端部にコネクタが設けられ、前記機器本体に設けたコネクタと着脱可能に取着されることが好ましい。また、上記構成において、前記構造体の基端部に設けたコネクタは、USB対応のコネクタであることが好ましい。また、上記構成において、前記構造体の先端部に取着した収容ケースは、2次コイルの後側に磁性体を配置することが好ましい。また、上記構成において、前記構造体の先端部に取着した収容ケースは、カバーでカバーリングされていることが好ましい。また、上記構成において、前記カバーは、アクセサリーが施されていることが好ましい。上記課題を解決するために、本発明の中継器は、中間コイルを有し、非接触給電装置の1次コイルから発生する交番磁束にて、前記中間コイルを磁気共鳴させて、前記中間コイルの磁気共鳴によって、電気機器の2次コイルに誘導起電力を発生させ、その2次コイルで発生した起電力にて電気機器を駆動させる中継器であって、支持台と前記中間コイルを収容した収容ケースとの間に、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体を設けたことを特徴とする。また、上記構成において、前記中間コイルは、共振用のコンデンサが接続されていることが好ましい。また、上記構成において、前記支持台は、複数の前記収容ケースを前記構造体を介して支持し、その各収容ケースに収容された中間コイル同士にて共振回路を形成することが好ましい。また、上記構成において、前記収容ケースは、前記中間コイルと共振回路を形成する第2中間コイルを収容した第2収容ケースと、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体とで連結されていることが好ましい。上記課題を解決するために、本発明のアダプタは、基端部にコネクタを有し、そのコネクタが電気機器と着脱可能に接続され、前記電気機器に電源を供給するアダプタであって、非接触給電装置の1次コイルから発生する交番磁束を介して誘導起電力を発生する2次コイルを収容する収容ケースを有し、前記収容ケースと前記コネクタとの間に、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体を設けるとともに、前記2次コイルとコネクタとを接続する接続線を、前記形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体に沿って配置したことを特徴とする。また、上記構成において、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体は、蛇腹式のフレキシブルアームであって、前記接続線がフレキシブルアーム内に配線されていることが好ましい。また、上記構成において、前記構造体の基端部に設けたコネクタは、USB対応のコネクタであることが好ましい。また、上記構成において、前記構造体に取着した収容ケースは、カバーでカバーリングされていることが好ましい。また、上記構成において、前記カバーは、アクセサリーが施されていることが好ましい。本発明によれば、1次コイルと2次コイルの磁気結合が、重力方向に対してどの方向でも位置決め固定が空間的に可能にすることができる。第1実施形態以下、本発明の非接触給電システムを具体化した第1実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、机1の上面後部には、サイドボード2が立設固定されている。サイドボード2内には、非接触給電装置以下、給電装置という3が収納固定されている。給電装置3の筐体内には、1次コイルL1、その1次コイルL1を励磁する高周波インバータ4が設けられている。給電装置3の筐体内に設けられた1次コイルL1は、そのコイル面が机1の前方を向くように、即ち、サイドボード2の正面2aと平行になるように配置されている。給電装置3は、図示しない電源回路を有し、外部から入力される商用電源を整流し、DCD/DC変換して、高周波インバータ4を駆動し、1次コイルL1を励磁するようになっている。なお、本実施形態では、高周波インバータ4は、数10kHz~数10MHzの高周波電流を1次コイルL1に流すことで、1次コイルL1に交番磁界を発生させている。1次コイルL1から発生した交番磁界は、サイドボード2の正面2aから前方へ放射される。図2に示すように、給電装置3から2次電力を受電する電気機器本実施形態では電気スタンド10は、その筐体11に脚12を備え、机1のどの位置でも配置できるようになっている。電気機器10の筐体11の上面13には、フレキシブルアーム15を介して、1次コイルL1からの交番磁界を利用して2次電力を受電する2次コイルL2を収容した収容ケース18が設けられている。フレキシブルアーム15は、図3に示すように、第1アームA1、第2アームA2、第1ユニバーサルジョイントJ1、第2ユニバーサルジョイントJ2及び第3ユニバーサルジョイントJ3を有している。第1アームA1は、基端部が筐体11の上面13に設けた第1ユニバーサルジョイントJ1と連結されている。第1アームA1は、第1ユニバーサルジョイントJ1と連結されることで、第1ユニバーサルジョイントJ1を支点として、揺動可能に支持される。そして、第1アームA1は、同第1アームA1にある程度の力を加えないと第1ユニバーサルジョイントJ1を支点として揺動せず、その状態を保持するように第1ユニバーサルジョイントJ1に連結支持されている。つまり、第1アームA1と第1ユニバーサルジョイントJ1との間の摺動抵抗は、ある程度力を加えないと、第1アームA1が第1ユニバーサルジョイントJ1に対して揺動せずその状態が保持される摺動抵抗に設定されている。第1アームA1の先端部は、その先端部に取着した第2ユニバーサルジョイントJ2を介して第2アームA2の基端部と連結されている。第2アームA2は、第2ユニバーサルジョイントJ2と連結されることで、第2ユニバーサルジョイントJ2を支点として、揺動可能に支持される。そして、第2アームA2は、同第2アームA2にある程度の力を加えないと第2ユニバーサルジョイントJ2を支点として揺動せず、その状態を保持するように第2ユニバーサルジョイントJ2に連結支持されている。つまり、同様に、第2アームA2と第2ユニバーサルジョイントJ2との間の摺動抵抗は、ある程度力を加えないと、第2アームA2が第2ユニバーサルジョイントJ2に対して揺動せずその状態が保持される摺動抵抗に設定されている。第2アームA2の先端部は、収容ケース18の裏面中央位置に取着された第3ユニバーサルジョイントJ3と連結されている。収容ケース18は、第3ユニバーサルジョイントJ3と第2アームA2が連結されることで、第3ユニバーサルジョイントJ3第2アームA2の先端部を支点として、揺動可能に支持される。そして、収容ケース18は、同収容ケース18にある程度の力を加えないと第3ユニバーサルジョイントJ3を支点として揺動せず、その状態を保持するように第3ユニバーサルジョイントJ3に連結支持されている。つまり、同様に、第2アームA2と第3ユニバーサルジョイントJ3との間の摺動抵抗は、ある程度力を加えないと、収容ケース18が第3ユニバーサルジョイントJ3を支点として揺動せずその状態が保持される摺動抵抗に設定されている。従って、第1アームA1、第2アームA2、第1ユニバーサルジョイントJ1、第2ユニバーサルジョイントJ2及び第3ユニバーサルジョイントJ3からなるフレキシブルアーム15は、形状が可変可能であって自立固定可能な構造体である。なお、フレキシブルアーム15を構成する第1アームA1、第2アームA2、第1ユニバーサルジョイントJ1、第2ユニバーサルジョイントJ2及び第3ユニバーサルジョイントJ3は、金属製であっても、合成樹脂であってもよい。収容ケース18は、ケース本体が金属、磁性体等よりなり、前側開口部が交番磁界を通す材料よりなるカバー19にて閉塞されている。収容ケース18内には、2次コイルL2が配置固定されているとともに、その2次コイルL2の後側に磁性体20が配置固定されている。そして、収容ケース18内に設けられた2次コイルL2は、そのコイル面がカバー19の面と平行になるように配置されている。従って、収容ケース18のカバー19の面2次コイルL2のコイル面は、収容ケース18に希望する方向に力を加えるだけで、その希望する方向に向けることができ、しかも、その状態が保持される。これによって、収容ケース18のカバー19の面2次コイルL2のコイル面を、サイドボード2に設けた給電装置3の1次コイルL1のコイル面と対峙させることができる。この対峙した状態で、1次コイルL1を励磁することにより、2次コイルL2には2次電力が発生する。収容ケース18内の2次コイルL2の巻端は、接続線21図4a参照に接続され、その接続線21は収容ケース18の裏面から引き出されたフレキシブルアーム15を伝って電気機器10の筐体11内に導かれる。詳述すると、第1アームA1及び第2アームA2は、本実施形態はパイプ状のアームであって、接続線21は、図3破線で示すように、第2アームA2及び第1アームA1のパイプ内を通って筐体11内に導かれるようになっている。そして、筐体11内に導かれた接続線21は、図2に示す受電回路22に接続されている。受電回路22は、整流回路、DC/DCコンバータ等からなる。受電回路22は、2次コイルL2が受電した2次電力を整流回路で整流し、DC/DCコンバータで所定の直流電圧に変換して電気機器電気スタンド10のLED発光素子等の負荷Zに供給し、負荷Zを発光させる。次に、給電装置3と電気機器10の電気的構成を図4に従って説明する。図4において、給電装置3の高周波インバータ4は、1次コイルL1と接続されている。高周波インバータ4は、図示しない電源回路から駆動電源が入力されると、1次コイルL1を励磁する。一方、電気機器10の受電回路22は、フレキシブルアーム15を伝って配線された接続線21を介して収容ケース18内の2次コイルL2と接続されている。受電回路22は、給電装置3の1次コイルL1の励磁による交番磁界にて2次コイルL2に誘起された2次電力を直流電圧に変換する。続いて、受電回路22は、その直流電圧を、所望の電圧にDC/DC変換し、そのDC/DC変換した直流電圧を電気機器10の負荷Zに供給する。ここで、電気機器10の負荷Zは、2次コイルL2にて発生する2次電力で駆動する発光体であればよく、例えば、DC/DC変換した直流電源にて発光したり、2次電力をそのまま交流電源として使って発光したりする発光体であってもよい。また、給電装置3内の1次コイルL1の近傍位置に、送受信用の1次側アンテナコイルAT1を設けるとともに、収容ケース18内であって2次コイルL2の近傍位置に、送受信用の2次側アンテナコイルAT2図4b参照を設けてもよい。この場合、1次側アンテナコイルAT1は、給電装置3内の1次側信号送受信回路31に接続される。また、2次側アンテナコイルAT2は信号線30に接続され、その信号線30はフレキシブルアーム15を伝って筐体11内の2次側信号送受信回路32に接続される。ちなみに、この場合の電気回路を図4bを示す。従って、給電装置3と電気機器10は、通信機能を持ち、通信のための2次側アンテナコイルAT2を1次側アンテナコイルAT1の近傍に配置することができる。その結果、給電の詳細な制御や情報通信も上記利便性を損なわずに実行することができる。次に、上記のように構成した非接触給電システムの作用について説明する。今、図5に示すように、電気機器10を、机1の左側に配置すると、電気機器10筐体11は、サイドボード2に設けた給電装置3の1次コイルL1のコイル面と離間した位置に配置される。次に、2次コイルL2を収容した収容ケース18のカバー19の面を、サイドボード2に設けた給電装置3の1次コイルL1と対峙させるべく、フレキシブルアーム15を介して筐体11と連結保持された収容ケース18を1次コイルL1のコイル面に向ける。つまり、収容ケース18を持って、収容ケース18のカバー19の面が1次コイルL1のコイル面と対峙するように案内する。このとき、フレキシブルアーム15の第1アームA1及び第2アームA2が自在に回動し、かつ、収容ケース18が第3ユニバーサルジョイントJ3第2アームA2の先端部を支点として自在に回動する。そのため、収容ケース18のカバー19の面2次コイルL2のコイル面は、給電装置3の1次コイルL1のコイル面に対峙する。しかも、その状態が保持される。そして、この状態から高周波インバータ4を駆動し1次コイルL1を励磁すれば、対峙している収容ケース18に収容されている2次コイルL2に2次電力が発生する。2次コイルL2に発生した2次電力は、接続線21を介して電気機器10の受電回路22に供給される。受電回路22は、2次電力を整流した後、所望の直流電圧に変換して負荷Zに供給し、該負荷Zを発光させる。また、図6に示すように、電気機器10を、机1の右側に配置した場合、電気機器10筐体11は、サイドボード2に設けた給電装置3の1次コイルL1のコイル面と離間した位置に配置される。この場合も同様に、離間した位置から、収容ケース18を持って、収容ケース18のカバー19の面が1次コイルL1のコイル面と対峙するように案内する。これによって、図6に示すように、収容ケース18のカバー19の面2次コイルL2のコイル面は、給電装置3の1次コイルL1のコイル面に対峙する。しかも、その状態が保持される。この状態から1次コイルL1を励磁すれば、対峙している収容ケース18に収容されている2次コイルL2に2次電力が発生し、その2次コイルL2に発生した2次電力は、接続線21を介して電気機器10の受電回路22に供給される。そして、受電回路22は、2次電力を整流した後、所望の直流電圧に変換して負荷Zに供給し、該負荷Zを発光させる。つまり、電気機器10は、机1の上でその配置位置を変えても、給電装置3からの給電を受けることができ、机1を照明することができる。次に、上記のように構成した第1実施形態の効果を以下に記載する。1上記第1実施形態によれば、電気機器10は、1次コイルL1の励磁により2次電力を受電する2次コイルL2を収容した収容ケース18を、フレキシブルアーム15を介して筐体11に対して回動可能にかつその状態を保持できるように連結した。従って、2次コイルL2は、フレキシブルアーム15によって、収容ケース18に希望する方向に力を加えるだけで、希望する方向に向けることができ、しかも、その状態が保持される。つまり、1次コイルL1と2次コイルL2の磁気結合が、重力方向に対してどの方向でも位置決め固定が空間的に可能になる。その結果、給電装置3がどの向きで配置され、かつ、電気機器10は、机1のどの位置に配置しても、給電装置3からの給電を受けることができ、机1を照明することができる。2上記実施形態によれば、2次コイルL2を収容した収容ケース18は、開口部のカバー19を除いて、金属又は磁性体で形成した。従って、2次コイルL2が受電の際に発生する電磁波が外部に放射されるのが防止される。3上記実施形態によれば、収容ケース18には2次コイルL2の後側に磁性体20を収容配置したので、漏れ磁束も低減され1次コイルL1との磁気結合も向上し、1次コイルL1から効率良い給電がなされる。4上記実施形態によれば、2次コイルL2と受電回路22を電気的接続する接続線21は、第1アームA1及び第2アームA2のパイプ内を通って筐体11内に導かれるようした。従って、接続線21が、外に現れないので、電気機器10としてデザイン的にも優れ、机1の上の美観を損なうことがない。尚、上記第1実施形態は、以下のように実施してもよい。○第1実施形態では、1次コイルL1及び2次コイルL2を円形状に形成したが、四角形状等、その他の形状で実施してもよい。○第1実施形態では、第1アームA1と第2アームA2の2本のアームよりなるフレキシブルアーム15であったが、これに限定されるものではなく、3本以上のアームよりなる多関節式のフレキシブルアームで実施してもよい。勿論、アームが1本で、そのアームの基端部をユニバーサルジョイントで筐体11の上面13と連結し、先端部をユニバーサルジョイントで収容ケース18の裏面中央部に連結して実施してもよい。○第1実施形態では、接続線21を、第1アームA1及び第2アームA2のパイプ内を通して筐体11内に導いたが、フレキシブルアーム15の外側面を螺旋状に巻き付けながら筐体11内に導いてもよい。○第1実施形態では、収容ケース18には2次コイルL2と磁性体20を収容した。これを、図7に示すように、第1実施形態で示した受電回路22を、収容ケース18に収容して実施してもよい。この場合、受電回路22から引き出され、電気機器10の負荷Zに直流電圧を供給する配線が接続線21となる。そして、接続線21を介して供給された直流電圧にて負荷Zは駆動される。図7では、その接続線21は、フレキシブルアーム15の外側面を螺旋状に巻き付けながら筐体11内に導かれているが、第1アームA1及び第2アームA2のパイプ内を通して筐体11内に導かれるようにしてもよい。○第1実施形態では、フレキシブルアーム15を第1アームA1、第2アームA2、第1ユニバーサルジョイントJ1、第2ユニバーサルジョイントJ2及び第3ユニバーサルジョイントJ3で構成した。即ち、フレキシブルアーム15を、アームを含む多関節式のフレキシブルアームで構成した。これを、図8に示すように、蛇腹状のフレキシブルアーム25で実施してもよい。即ち、フレキシブルアーム25は、金属製又は合成樹脂製の同一形状の連結体26を連続して連結して蛇腹状にしたフレキシブルアームである。このフレキシブルアーム25を構成する連結体26は、図8に示すように、一端部にボール状に球体部26aが形成され、他端部に球状の凹部26bが形成されている。そして、連結体26の球体部26aを、連結する側の連結体26の凹部26bに嵌合連結して、これを順次繰り返し、複数の連結体26が連結されることによって、蛇腹式のフレキシブルアーム25が形成される。嵌合する凹部26bと球体部26aは、その凹部26bの内周面と球体部26aの外周面とが摺動可能であって、凹部26bと球体部26aが互いに回動可能になっている。なお、凹部26bの内周面と球体部26aの外周面は摺動抵抗を有し、その摺動抵抗は連結体26にある程度の力を加えないと連結体26同士が回動しないように設定され、その状態を保持するように連結体26同士が連結支持されている。従って、この複数の連結体26よりなる蛇腹式のフレキシブルアーム25も、形状が可変可能であって自立固定可能な構造体である。また、連結体26の球体部26aには、貫通穴26cが軸方向に貫通形成されている。そして、その連通する貫通穴26cに接続線21を通して、接続線21が外に現れないようにしている。このように構成された蛇腹式のフレキシブルアーム25は、図8に示すように、その基端部が電気機器10の筐体11の上面13に連結固定され、その先端部が収容ケース18の中央裏面に連結固定される。従って、収容ケース182次コイルL2のコイル面は、収容ケース18に希望する方向に力を加えるだけで、その希望する方向に向けることができ、しかも、その状態が保持される。これによって、図9、図10に示すように、電気機器10の2次コイルL2のコイル面収容ケース18を、第1実施形態と同様に、サイドボード2に設けた給電装置3の1次コイルL1と対峙させることができる。そして、この状態で、1次コイルL1を励磁することにより、2次コイルL2には2次電力が発生する。なお、図8に示す蛇腹式のフレキシブルアーム25では、接続線21をフレキシブルアーム25内に通した。これを貫通穴26cが形成されていない蛇腹式のフレキシブルアームで実施してもよい。この場合には、その外側面を螺旋状に巻いて筐体11内に導くことになる。○上記の蛇腹式のフレキシブルアーム25は、その基端部が電気機器10の筐体11の上面13に連結固定されていた。これを、図11に示すように、蛇腹式のフレキシブルアーム25の基端部に、USBUniversarlSerialBus対応のコネクタ33を連結してもよい。そして、接続線21をUSB対応のコネクタ33の所定の端子に接続して電源供給用のアダプタ36として実施してもよい。これによって、USBコネクタ34を設けた市販の電気機器10であれば、コネクタ33をその電気機器10に設けられたUSBコネクタ34に対して自由に着脱して、該電気機器10は電源を取得することができる。また、図12に示すように、USB対応のコネクタ33を備えた蛇腹式のフレキシブルアーム25を、2次コイルL2、磁性体20及び受電回路22を収容した収容ケース18に連結した電源供給用のアダプタ36に応用してもよい。同様に、USBコネクタ34を設けた市販の電気機器10であれば、自由に着脱して電源を取得することができる。ちなみに、このときの電気的回路は図13に示す。勿論、蛇腹式のフレキシブルアーム25の基端部においてUSB対応のコネクタ33を連結しないで通常の電源供給用のコネクタを連結したアダプタに応用してもよい。また、上記したフレキシブルアーム15,25の他に、図14abに示すように、複数のテレスコピックパイプP1,P2、P3と複数のユニバーサルジョイントJ1,J2とで、フレキシブルアーム35を形成して実施してもよい。このフレキシブルアーム35は、複数のテレスコピックパイプP1,P2,P3を、大きさの順で内蔵にさせて伸縮構造にしたものである。そして、最も大きなテレスコピックパイプP1の基端部を、第1ユニバーサルジョイントJ1を介して筐体11の上面13に連結する。一方、最も小さなテレスコピックパイプP3の先端部を第2ユニバーサルジョイントJ2を介して収容ケース18に連結する。そして、このとき、各テレスコピックパイプP1,P2,P3間の伸縮動作する際の摺動抵抗は、ある程度力を加えないと、伸縮摺動せずその状態が保持される摺動抵抗に設定されている。同様に、テレスコピックパイプP1と第1ユニバーサルジョイントJ1との間の摺動抵抗は、ある程度力を加えないと、テレスコピックパイプP1が第1ユニバーサルジョイントJ1を支点として揺動せずその状態が保持される摺動抵抗に設定されている。さらに、第2ユニバーサルジョイントJ2とテレスコピックパイプP3の先端部との間の摺動抵抗は、ある程度力を加えないと、収容ケース18が第2ユニバーサルジョイントJ2を支点として揺動せずその状態が保持される摺動抵抗に設定されている。これによって、テレスコピックパイプP2,P3を伸縮し、収容ケース18に希望する方向に力を加えるだけで、収容ケース18のカバー19の面は、希望する方向に向けることができ、しかも、その状態が保持される。そして、この対峙した状態で、1次コイルL1を励磁することにより、2次コイルL2には2次電力が発生する。なお、フレキシブルアーム35が収縮したときには、テレスコピックパイプP1~P3内に配線された接続線21は、筐体11内で巻き取られる。そして、反対に、フレキシブルアーム35が伸張したときには、テレスコピックパイプP1~P3内に巻き取られていた接続線21は、巻戻されるようになっている。さらに、上記したフレキシブルアーム15,25の他に、パンタグラフ型のリンク機構を使って、形状が可変可能であって自立固定可能なフレキシブルアームを具体化してもよい。さらにまた、上記したフレキシブルアーム15,25の他に、帯状の金属板を円筒状になるように螺旋状に巻いて形成した、形状が可変可能であって自立固定可能な蛇腹式のフレキシブルアームにて具体化してもよい。上記実施形態では、1つの1次コイルL1に対し1つの電気機器電気スタンド10への給電を示したが、これに限定されず、1つの1次コイルに対し、複数の電気機器10に給電することも可能である。勿論、電気機器10は、照明器具に限らず、扇風機、テレビ、ラジオ、オーディオ機器、トースタ、充電器等、種々の電気機器に応用してもよい。○上記実施形態では、サイドボード2に設けた給電装置3は1次コイルL1を1個設けた。これを、図15に示すように、サイドボード2内に複数個の1次コイルL1を設けるとともに、各1次コイルL1をそれぞれ個々に励磁する高周波インバータ4を設けた給電装置3にて実施してもよい。この場合、電気機器10の置く場所の自由度がさらに増し美観を損ねない。また、図16abに示すように、室内の壁37内に複数の1次コイルL1を設けるとともに、各1次コイルL1をそれぞれ個々に励磁する高周波インバータ4を設けた給電装置3にて実施してもよい。そして、壁37に設けた棚38に、壁面の1次コイルに対向して中央にアンプやチューナ等のオーディオ機器本体40を設置するとともに、オーディオ機器本体40の両側にスピーカ41を設置する。そして、オーディオ機器本体40の裏面から多関節式の第1フレキシブルアーム15aを介して延びる2次コイルL2を1次コイルL1と対峙させる。オーディオ機器本体40は、内部に設けた受電回路図示せずにて2次コイルL2が受電した受電電力を使い、オーディオ機器本体40を駆動させる。また、2次コイルL2が受電した受電電力を使い、内部設けた高周波インバータ図示せずで高周波交流を発生させる。高周波インバータは、オーディオ機器本体40の上面から延びる多関節式の第2フレキシブルアーム15bの先端に設けたオーディオ側1次コイルL1aと接続線図示せずで接続する。そして、高周波インバータは、第2フレキシブルアーム15bに伝って配線された接続線を介してオーディオ側1次コイルL1aを励磁させる。一方、両側のスピーカ41は、同スピーカ41の上面から延びる多関節式の第3フレキシブルアーム15cの先端に設けたスピーカ側2次コイルL2aをオーディオ側1次コイルL1aと対峙させる。このとき、オーディオ側1次コイルL1aとスピーカ側2次コイルL2aを磁石や接着テープにて、互いに連結固定させて実施してもよい。また、オーディオ側1次コイルL1aのコイル面とスピーカ側2次コイルL2aのコイル面を直交させて、オーディオ側1次コイルL1aとスピーカ側2次コイルL2aとを磁気結合して実施してもよい。これによって、両側のスピーカ41には、非接触コードレスで美観を損ねることなくオーディオ機器本体40から電力と音声信号が入力される。なお、音声信号は、図4bで示したアンテナコイルAT1,AT2等を介して別の独立した無線信号であったり、電力伝送の磁束に重畳した信号であったりしてもよい。また、オーディオ機器本体40の第2フレキシブルアーム15bを省略し、オーディオ側1次コイルL1aを、オーディオ機器本体40の筐体の壁面内側に設ける。そして、スピーカ側2次コイルL2aを、第3フレキシブルアーム15cを介してオーディオ側1次コイルL1aと対峙させてもよい。また、その反対に、スピーカ41の第3フレキシブルアーム15cを省略し、スピーカ側2次コイルL2aを、スピーカ41の筐体の壁面内側に設ける。そして、オーディオ側1次コイルL1aを、第2フレキシブルアーム15bを介してスピーカ側2次コイルL2aと対峙させてもよい。さらに、オーディオ機器本体40から第1フレキシブルアーム15aを介して2次コイルL2を連結した。これを、オーディオ機器本体40の第1フレキシブルアーム15aを省略し、2次コイルL2を、オーディオ機器本体40の筐体の壁面内側に設けて実施してもよい。この場合、オーディオ機器本体40を、2次コイルL2が1次コイルL1と対峙させるように配置する必要がある。なお、第1~第3フレキシブルアーム15a,15b,15cは、多関節式のフレキシブルアームであったが、蛇腹式のフレキシブルアームにて実施してもよい。また、上記実施形態では、収容ケース18は、剥き出しであった。これを、図17abに示すように、2次コイルL2を収容した収容ケース18には、アップリケを施したカバー43をカバーリングしてもよい。これによって、収容ケース18がアクセサリーとなってデザイン的、美観的にも優れたものとなる。このアクセサリーは、任意な形で空間に自立固定できる構造ならではの応用であり、非接触、無接点の効果を生かした、個性を生かした生活空間の演出が可能になる。また、着脱可能なので季節に合わせて内容を変更することも容易である。なお、カバー43が収容ケース18に固定されている場合も含むことは勿論である。また、カバー43にアクセサリーを施さず単にカバーだけで実施してもよい。さらに、図11、図12に示す、アダプタ36の収容ケース18にカバー43をカバーリングして実施してもよい。また、上記実施形態では、給電装置3の1次コイルL1の配置位置をサイドボード2に表示していかったが、1次コイルL1の配置位置を示す指標をサイドボード2の正面2aに表示するようにしてもよい。これによって、速やかに、給電装置3の1次コイルL1の位を認識でき、2次コイルL2を1次コイルL1に対して正確且つ確実に対峙させることができる。また、1次コイルL1の配置位置を示す指標には、3次元の立体画像として見える絵や写真でもよい。これによって、1次コイルL1の配置位置が、視覚的な奥行き見せることができ、非接触かつ長ギャップの空間給電の演出が可能となる。勿論、2次コイルL2を収容した収容ケース18をカバーリングした図17abに示すカバー43に、3次元の立体画像として見える絵や写真を貼り付けて視覚的な奥行き感を見せるようにして実施してもよい。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。本実施形態では、電気機器10に非接触給電する給電装置3が机1に設けられ、その給電装置3が机1以外の場所に設けられた第3の非接触給電装置から非接触給電を受ける点に特徴を有している。図18に示すように、机1の置かれた床50内には、床側給電装置51が収納固定されている。床側給電装置51の筐体内には、床側1次コイルL1f、その床側1次コイルL1fを励磁する床側高周波インバータ52が設けられている。床側1次コイルL1fは、そのコイル面が床50の上方を向くように、即ち、床面と平行になるように配置されている。床側給電装置51は、図示しない電源回路を有し、外部から入力される商用電源を整流し、DCD/DC変換して、床側高周波インバータ52を駆動し、床側1次コイルL1fを励磁するようになっている。一方、机1内には、机側給電装置53が収納固定されている。机側給電装置53の筐体内には、複数の机側1次コイルL1dを左右方向に一列に設けるとともに、各机側1次コイルL1dを励磁する机側高周波インバータ54を設けている。左右一列に設けられた各机側1次コイルL1dは、そのコイル面が机1の上方を向くように、即ち、机1の上面と平行になるように配置されている。机側給電装置53は、図示しない電源回路を有し、外部から入力される電源を整流し、DCD/DC変換して、机側高周波インバータ54を駆動し、机側1次コイルL1dを励磁するようになっている。また、机1の下面左奥には、蛇腹式のフレキシブルアーム25を介して、床側1次コイルL1fから電磁誘導を利用して2次電力を受電する机側2次コイルL2dを収容した収容ケース18が設けられている。従って、蛇腹式のフレキシブルアーム25によって、収容ケース18のカバー19の面机側2次コイルL2dのコイル面は、収容ケース18に希望する方向に力を加えるだけで、その希望する方向に向けることができ、しかも、その状態が保持される。その結果、収容ケース18のカバー19の面机側2次コイルL2dのコイル面を、床50に設けた床側給電装置51の床側1次コイルL1fのコイル面と対峙させることができる。この対峙した状態で、床側1次コイルL1fを励磁することにより、机側2次コイルL2dには2次電力が発生する。机側2次コイルL2dにて受電した2次電力は、蛇腹式のフレキシブルアーム25に沿って配線された接続線21を介して机側給電装置53の図示しない電源回路に出力される。これによって、机側給電装置53の電源回路は、机側2次コイルL2dが受電した受電電力を整流し、DCD/DC変換して、机側高周波インバータ54を駆動し、机側1次コイルL1dを励磁するようになっている。従って、本実施形態では、第1実施形態の効果のような机1上の電気機器10の置き場所の自由度の拡大だけでなく、床50に対する机1の電気機器10の配置自由度も大幅に向上できる。しかも、左右一列に設けた各机側1次コイルL1dは、そのコイル面が机1の上面と平行になるように配置した。従って、フレキシブルアーム15,25を備えない、筐体の底面内側に2次コイルを設けた電気機器10でも、机側1次コイルL1dの上方に置けば給電を受けることができる。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について説明する。本実施形態では、給電装置3と給電装置3から給電を受ける電気機器10の間に中継器を介在させ、電気機器10が中継器を介して給電装置3から非接触給電を受ける点に特徴を有している。図19に示すように、蛇腹式のフレキシブルアーム25を介して2次コイルL2を収容した収容ケース18を連結した電気機器本実施形態では扇風機10が、給電装置3の1次コイルL1に届かない位置に載置されている。この場合、電気機器10は、給電装置3の1次コイルL1からの給電が受けることができない。そこで、本実施形態の場合、電気機器10は、第1の中継器60と第2の中継器70を用いて、給電装置3から非接触給電を受けるようになっている。第1の中継器60は、図20に示すように、机1に載置される支持台61を有し、支持台61の上部先端部にユニバーサルジョイントJ6を介して、円筒状の収容ケース62の下端外周面に連結されている。収容ケース62は、ユニバーサルジョイントJ6と連結されることで、ユニバーサルジョイントJ6を支点として、揺動可能に支持される。そして、収容ケース62は、同収容ケース62にある程度の力を加えないとユニバーサルジョイントJ6を支点として揺動せず、その状態を保持するようにユニバーサルジョイントJ6に連結支持されている。つまり、収容ケース62とユニバーサルジョイントJ6との間の摺動抵抗は、ある程度力を加えないと、収容ケース62がユニバーサルジョイントJ6を支点として揺動せずその状態が保持される摺動抵抗に設定されている。従って、ユニバーサルジョイントJ6は、形状が可変可能であって自立固定可能な構造体である。円筒状の収容ケース62は、その両側開口部が交番磁界を通す材料よりなるカバー63,64にて閉塞されている。収容ケース62内には中間コイルLc0が収容されている。中間コイルLc0は、そのコイル面が、カバー63,64と平行になるように配置収容されている。また、中間コイルLc0は、共振用のコンデンサCx1が接続され、第1共振回路を構成している。第2の中継器70は、図21に示すように、机1に載置される支持台71及び第1収容ケース72を有している。支持台71の上部先端部には、ユニバーサルジョイントJ7を介して、第1収容ケース72の下端外周面に連結されている。第1収容ケース72は、ユニバーサルジョイントJ7と連結されることで、ユニバーサルジョイントJ7を支点として、揺動可能に支持される。そして、第1収容ケース72は、同第1収容ケース72にある程度の力を加えないとユニバーサルジョイントJ7を支点として揺動せず、その状態を保持するようにユニバーサルジョイントJ7に連結支持されている。つまり、第1収容ケース72とユニバーサルジョイントJ7との間の摺動抵抗は、ある程度力を加えないと、第1収容ケース72がユニバーサルジョイントJ7を支点として揺動せずその状態が保持される摺動抵抗に設定されている。従って、ユニバーサルジョイントJ7は、形状が可変可能であって自立固定可能な構造体である。第1収容ケース72は、第1中間コイルLc1を収容し、その前面開口部が交番磁界を通す材料よりなるカバー73にて閉塞されている。そして、第1中間コイルLc1は、そのコイル面が、カバー73と平行になるように配置収容されている。また、第1収容ケース72の裏面中央位置には、蛇腹式のフレキシブルアーム25が設けられ、フレキシブルアーム25の先端部には第2収容ケース75が取着されている。第2収容ケース75は、第2中間コイルLc2を収容し、その前面開口部を交番磁界を通す材料よりなるカバー76で閉塞している。そして、第2中間コイルLc2は、接続線77を介して第1収容ケース72に収容した第1中間コイルLc1と接続されている。接続線77は、蛇腹式のフレキシブルアーム25を伝って第1中間コイルLc1と第2中間コイルLc2とを接続するようになっている。従って、第2収容ケース75第2中間コイルLc2のコイル面は、第2収容ケース75に希望する方向に力を加えるだけで、フレキシブルアーム25によって、その希望する方向に向けることができ、しかも、その状態が保持される。なお、本実施形では、第1収容ケース72の第1中間コイルLc1に、共振用のコンデンサCx2が接続され、第2中間コイルLc2とで、第2共振回路を構成している。そして、図19に示すように、第2の中継器70を、給電装置3の近傍に配置する。このとき、第2の中継器70の第1収容ケース72の前面カバー73側の面を、給電装置3の1次コイルL1と対峙させる。続いて、第2の中継器70の第2収容ケース75の前面カバー76側の面を、電気機器本実施形態では扇風機10側に向ける。一方、電気機器本実施形態では扇風機10に設けた蛇腹式のフレキシブルアーム25から延びた収容ケース18を第2の中継器70の第2収容ケース75側に向ける。これによって、第2の中継器70の第2収容ケース75第2中間コイルLc2と電気機器10の収容ケース182次コイルL2は、長い距離で相対向する。続いて、第2の中継器70の第2収容ケース75と電気機器10の収容ケース18との間に、第1の中継器60を配置する。このとき、一方の第1の中継器60の収容ケース62中間コイルLc0は、第2の中継器70の第2収容ケース75第2中間コイルLc2と電気機器10の収容ケース182次コイルL2の間に配置され、互いに対峙する。そして、給電装置3の1次コイルL1が励磁すると、第2の中継器70の第1中間コイルLc1、第2中間コイルLc2及びコンデンサCx2からなる第2共振回路が、1次コイルL1の駆動周波数で共振する。つまり、1次コイルL1は、第2の中継器70の第2共振回路を磁気共鳴させ、その1次コイルL1によって第2中間コイルLc2が励磁する。第2の中継器70の第2中間コイルLc2が励磁すると、第1の中継器60の中間コイルLc0及びコンデンサCx1からなる第1共振回路が、第2中間コイルLc2の励磁周波数で共振する。つまり、第2中間コイルLc2は、第1の中継器60の第1共振回路を磁気共鳴させ、その第2中間コイルLc2によって電気機器10の2次コイルL2を励磁させて電気機器10を給電する。これによって、電力の伝送距離や給電エリアの拡大を図りつつ、安全、安心、省エネで便利な非接触給電システムが実現できる。なお、本実施形態では、第1の中継器60及び第2の中継器70を1個ずつ設けたが、用途に応じて複数個使用したり、いずれか一方のみを1個又は複数個使用したりして実施してもよい。ちなみに、1個の第1の中継器60を、給電装置3と電気機器10の間に配置したときには、図22に示す電気回路となる。また、1個の第2の中継器70を、給電装置3と電気機器10の間に配置したときには、図23に示す電気回路となる。なお、第2の中継器70は、図23に示すうように、第1中間コイルLc1と第2中間コイルLc2に対して共振用のコンデンサCx2を並列に接続した。これを、第1中間コイルLc1と第2中間コイルLc2に対して共振用のコンデンサCx2を、図24に示すうように、を直列に接続して実施してもよい。勿論、コンデンサを直並列に接続した共振回路で実施してもよい。また、図25に示す中継器80のように、支持台81の上部先端部に、複数図では2個の多関節式のフレキシブルアーム15蛇腹式のフレキシブルアームでもよい設け、そのフレキシブルアーム15に先端側に収容ケース72,75をそれぞれ取着して実施してもよい。この場合、両収容ケース72,75に収容した中間コイルLc1,Lc2を互いに接続線77で接続するとともに、コンデンサ図示せずを接続して共振回路を構成する必要がある。これによって、給電装置3に対する電気機器10の配置の自由度や距離の延長がさらに可能になる。尚、上記実施形態は以下のように変更してもよい。○上記各実施形態では、形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体として、多関節式のフレキシブルアーム15や、蛇腹式のフレキシブルアーム25等で実施しが、これに限定されるものではなく、要は形状が可変可能かつ自立固定可能な構造体であればよい。従って、形状が可変可能かつ自立固定可能な金属であってもよい。○上記各実施形態では、1次コイルL1及び2次コイルL2に対して、共振用のコンデンサを設けていなかったが、1次コイルL1及び2次コイルL2に対して、共振用のコンデンサを直列または並列に接続して実施してもよい。"