交流電力が流れて交番磁界を発生するコイルに、前記交番磁界によって発生する渦電流の発生を押さえた熱電伝導材の一部を当接又は近接して配置して、前記コイルによって発生する熱を前記熱電伝導材の他部から外部に排出することを特徴とする電磁誘導回路の冷却方法。請求項1記載の電磁誘導回路の冷却方法において、前記熱電伝導材は、断面円形又は断面角形の導線を用いて形成され、前記導線の断面最大幅をDmmとし、前記交番磁界の周波数をfHz、前記導線の比透磁率をμsとして、前記導線の固有抵抗値をρμΩcmとすると、以下の式を満足することを特徴とする電磁誘導回路の冷却方法。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05請求項2記載の電磁誘導回路の冷却方法において、前記熱電伝導材は、保持材で相互の間隔が保持されて平行配置された複数本の前記導線を有していることを特徴とする電磁誘導回路の冷却方法。請求項3記載の電磁誘導回路の冷却方法において、前記保持材は前記平行配置された導線に交差する絶縁被覆された導体又は絶縁体であって、前記熱電伝導材は網状となっていることを特徴とする電磁誘導回路の冷却方法。請求項3記載の電磁誘導回路の冷却方法において、前記保持材は熱可塑性又は熱硬化性の樹脂からなって、前記熱電伝導材はシート状となっていることを特徴とする電磁誘導回路の冷却方法。請求項1記載の電磁誘導回路の冷却方法において、前記熱電伝導材は、絶縁性のあるシート材の内側又は外表面に、以下の式を満足する導体粒子を散在させてなることを特徴とする電磁誘導回路の冷却方法。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、前記導体粒子の径をDmm、前記交番磁界の周波数をfHz、前記導体粒子の比透磁率をμs、前記導体粒子の固有抵抗値をρμΩcmとする。請求項1記載の電磁誘導回路の冷却方法において、前記熱電伝導材は、絶縁性のあるシート材の内側又は外表面に、以下の式を満足する導体からなる繊維片を散在させてなることを特徴とする電磁誘導回路の冷却方法。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、前記繊維片の径をDmm、前記交番磁界の周波数をfHz、前記繊維片の比透磁率をμs、前記繊維片の固有抵抗値をρμΩcmとする。一次コイル及び二次コイルを有して、前記一次コイル及び前記二次コイルに交番磁界が発生する電磁誘導回路において、前記一次コイルの層間、前記二次コイルの層間、又は前記一次コイルと前記二次コイルの間に、前記交番磁界によって発生する渦電流の発生を押さえた熱電伝導材の一部を当接又は近接して配置して、前記熱電伝導材の他部を前記一次コイル及び前記二次コイルから外部に導き、熱放散又は冷却することを特徴とする冷却機能を増した電磁誘導回路。それぞれ交流が流れて交番磁界を発生する一次コイル、二次コイル及び前記一次コイル又は前記二次コイルに近接して配置されに共振コイルを備え、該共振コイルは平面状に渦巻きした複数の螺旋巻コイルを有し、該螺旋巻コイルの間に、前記交番磁界によって発生する渦電流の発生を押さえたシート状の熱電伝導材の一部を配置し、該熱電伝導材の他部を前記螺旋巻コイル外に出して、熱放散又は冷却することを特徴とする冷却機能を増した電磁誘導回路。請求項8又は9記載の冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記熱電伝導材は、断面円形又は断面角形の導線を用いて形成され、前記導線の断面最大幅をDmmとし、前記交番磁界の周波数をfHz、前記導線の比透磁率をμsとして、前記導線の固有抵抗値をρμΩcmとすると、以下の式を満足することを特徴とする冷却機能を増した電磁誘導回路。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05請求項10記載の冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記熱電伝導材は、保持材で相互の間隔が保持されて平行配置された複数本の前記導線を有していることを特徴とする冷却機能を増した電磁誘導回路。請求項11記載の冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記保持材は前記平行配置された導線に交差する絶縁被覆された導体又は絶縁体からなって、前記熱電伝導材は網状となっていることを特徴とする冷却機能を増した電磁誘導回路。請求項11記載の冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記保持材は熱可塑性又は熱硬化性の樹脂からなって、前記熱電伝導材はシート状となっていることを特徴とする冷却機能を増した電磁誘導回路。請求項8又は9記載の冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記熱電伝導材は、絶縁性のあるシート材の内側又は外表面に、以下の式を満足する導体粒子を散在させてなることを特徴とする冷却機能を増した電磁誘導回路。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、前記導体粒子の径をDmm、前記交番磁界の周波数をfHz、前記導体粒子の比透磁率をμs、前記導体粒子の固有抵抗値をρμΩcmとする。請求項8又は9記載の冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記熱電伝導材は、絶縁性のあるシート材の内側又は外表面に、以下の式を満足する導体からなる繊維片を散在させてなることを特徴とする冷却機能を増した電磁誘導回路。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、前記繊維片の径をDmm、前記交番磁界の周波数をfHz、前記繊維片の比透磁率をμs、前記繊維片の固有抵抗値をρμΩcmとする。しかしながら、前記共振コイルの周波数を電源の周波数に近づけると、電力の伝搬効率は上昇するが、共振コイルを流れる電流は増加し、共振コイルが加熱するという問題があった。また、中型又は大型のトランス等においても、発熱は体積に略比例するが、放熱は表面積に略比例するので、コイルの熱を積極的に外部に運んで強制冷却を行う必要があった。本発明はかかる事情に鑑みてなされたもので、交番磁界を用いる電磁誘導を適用して電力を伝搬又は変換する電磁誘導回路の冷却方法及び冷却機能を増した電磁誘導回路を提供することを目的とする。前記目的に沿う発明は以下の通りである。第1の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法は、交流電力が流れて交番磁界を発生するコイルに、前記交番磁界によって発生する渦電流の発生を押さえた熱電伝導材の一部を当接又は近接して配置して、前記コイルによって発生する熱を前記熱電伝導材の他部から外部に排出する。熱電伝導材の他部はファンやポンプ等で冷却媒体に曝して、積極的に排熱するようにすることは当然である以下の発明においても同様。ここで、熱電伝導材とは、熱及び電気の良導体であって、金属例えば、銅、銅合金、アルミニウム、アルミニウム合金、銀、銀合金、その他の金属や炭素繊維等をいい、用途によって線状、粒状、繊維状、網状、シート状となっているのがよい。なお、熱電伝導材とは熱と電気を良好に伝える材料である。第2の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法は、第1の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法において、前記熱電伝導材は、断面円形又は断面角形の導線を用いて形成され、前記導線の断面最大幅をDmmとし、前記交番磁界の周波数をfHz、前記導線の比透磁率をμsとして、前記導線の固有抵抗値をρμΩcmとすると、以下の式を満足する。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05第3の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法は、第2の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法において、前記熱電伝導材は、保持材で相互の間隔が保持されて平行配置された複数本の前記導線を有している。第4の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法は、第3の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法において、前記保持材は前記平行配置された導線に交差する絶縁被覆された導体又は絶縁体であって、前記熱電伝導材は網状となっている。第5の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法は、第3の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法において、前記保持材は熱可塑性又は熱硬化性の樹脂からなって、前記熱電伝導材はシート状となっている。第6の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法は、第1の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法において、前記熱電伝導材は、絶縁性のあるシート材の内側又は外表面に、以下の式を満足する導体粒子を散在させてなる。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、前記導体粒子の径をDmm、前記交番磁界の周波数をfHz、前記導体粒子の比透磁率をμs、前記導体粒子の固有抵抗値をρμΩcmとする。なお、導体粒子は電気的に絶縁状態で配置されるのが好ましい。第7の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法は、第1の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法において、前記熱電伝導材は、絶縁性のあるシート材の内側又は外表面に、以下の式を満足する導体からなる繊維片を散在させてなる。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、前記繊維片の径をDmm、前記交番磁界の周波数をfHz、前記繊維片の比透磁率をμs、前記繊維片の固有抵抗値をρμΩcmとする。なお、繊維片は電気的に絶縁状態で配置されるのが好ましい。第8の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路は、一次コイル及び二次コイルを有して、前記一次コイル及び前記二次コイルに交番磁界が発生する電磁誘導回路において、前記一次コイルの層間、前記二次コイルの層間、又は前記一次コイルと前記二次コイルの間に、前記交番磁界によって発生する渦電流の発生を押さえた熱電伝導材の一部を当接又は近接して配置して、前記熱電伝導材の他部を前記一次コイル及び前記二次コイルから外部に導き、熱放散又は冷却する。第9の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路は、それぞれ交流が流れて交番磁界を発生する一次コイル、二次コイル及び前記一次コイル又は前記二次コイルに近接して配置されに共振コイルを備え、該共振コイルは平面状に渦巻きした複数の螺旋巻コイルを有し、該螺旋巻コイルの間に、前記交番磁界によって発生する渦電流の発生を押さえたシート状の熱電伝導材の一部を配置し、該熱電伝導材の他部を前記螺旋巻コイル外に出して、熱放散又は冷却する。第10の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路は、第8、第9の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記熱電伝導材は、断面円形又は断面角形の導線を用いて形成され、前記導線の断面最大幅をDmmとし、前記交番磁界の周波数をfHz、前記導線の比透磁率をμsとして、前記導線の固有抵抗値をρμΩcmとすると、以下の式を満足する。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05第11の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路は、第10の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記熱電伝導材は、保持材で相互の間隔が保持されて平行配置された複数本の前記導線を有している。第12の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路は、第11の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記保持材は前記平行配置された導線に交差する絶縁被覆された導体又は絶縁体からなって、前記熱電伝導材は網状となっている。第13の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路は、第11の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記保持材は熱可塑性又は熱硬化性の樹脂からなって、前記熱電伝導材はシート状となっている。第14の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路は、第8、第9の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記熱電伝導材は、絶縁性のあるシート材の内側又は外表面に、以下の式を満足する導体粒子を散在させてなる。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、前記導体粒子の径をDmm、前記交番磁界の周波数をfHz、前記導体粒子の比透磁率をμs、前記導体粒子の固有抵抗値をρμΩcmとする。なお、導体粒子は電気的に絶縁状態で配置されるのが好ましい。そして、第15の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路は、第8、第9の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路において、前記熱電伝導材は、絶縁性のあるシート材の内側又は外表面に、以下の式を満足する導体からなる繊維片を散在させてなる。D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、前記繊維片の径をDmm、前記交番磁界の周波数をfHz、前記繊維片の比透磁率をμs、前記繊維片の固有抵抗値をρμΩcmとする。なお、繊維片は電気的に絶縁状態で配置されるのが好ましい。[作用]ここで、第2~第7の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法において、また、第10~第15の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路において、D<δ、ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05とした場合、熱電伝導材に電磁誘導による電流通常渦電流と称されるが流れ難いことについて説明する。金属に伝達される交流電力は、表皮効果の程度と直径によりその伝達効率が変わり、その様子をグラフにすると、図1の通りである。ここで、Dmmは熱電伝導材の直径、δは電流浸透深さとなり、前述のように、δmm=50.3×{ρ/fμs}05と定義される。ここで、fは周波数Hz、μsはその導体の比透磁率、ρは固有抵抗地となる比抵抗μΩcmである。このδは、物理的には、円柱からなる導体に対して約90のエネルギーが含まれる表面からの距離mmとなる厳密には、渦電流が表面における強さの0.368倍に減少する点。従って、熱電伝導材の直径断面円形以外の場合は、最大対角線長さが十分小さい場合は、電力伝送効率が小さくなる。そこで、本発明においては、D<δとして、図1に示す電力伝送効率を3以下とした。一方、熱電伝導材の熱伝導は、熱電伝導材の断面積に比例するが、複数の熱電伝導材を電気的に絶縁状態で束ねる、又は熱電伝導材からなる粒子又は繊維この場合は、粒径をDとするが集まると、熱伝導の良好な熱導体となる。これによって、電気伝導性は悪いが熱電導性は良好な熱電伝導材を構築できる。具体的には、例えば周波数が10kHzの電磁誘導回路において、熱電伝導材が銅によって構成されている場合、銅の比透磁率は1、比抵抗率ρは1.67μΩcmであるので、電流浸透深さδ=50.3×{1.67/10×103×1}05=0.65mmとなり、直径Dが0.65mm未満の銅線を使用すると、殆ど発熱はしないことになる。更に、別の例として、例えば周波数の60Hzの電磁誘導回路に、熱電伝導材として銅線を用いると、δ=50.3×{1.67/60×1}05=8.39mmとなり、線材として、径Dが8.39mm未満より好ましくは、5mm以下のものを使用すると、電磁誘導による加熱は殆ど受けないことになる。なお、これらの熱電伝導材は全体として閉回路を構成せず、所謂開回路オープンサーキットとなって、熱電伝導材の長さ方向に電流は流れない。表1には、周波数及び金属の種類による電流浸透深さδと、各金属の熱伝導率の関係を示す。一方、熱電伝導材が良熱電伝導材からなる場合には、コイル等の発熱部が発生する熱を一方側で吸熱して、冷却された他方側に移送する。この場合は、熱の移動量は、一方側と他方側の距離に反比例し、一方側と他方側の温度差及び熱電伝導材の断面積に比例するので、複数本の熱電伝導材を用意すれば、細い熱電伝導材であっても電磁誘導によって加熱されないで、冷却材としての作用を発揮することになる。第1~第7の発明に係る電磁誘導回路の冷却方法においては、コイルに発生する熱は、熱電伝導材に伝わって外部に放出される。熱電伝導材自体は、コイルによって発生する交番磁界による渦電流の発生を押さえことが可能な大きさにしているので、熱電伝導材は渦電流によって加熱されない。従って、効率的にコイルを冷却することができる。第8の発明、及びこれに従属する第10~第15の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路においては、一次コイル及び二次コイルによって発生する熱が熱電伝導材によって外部に排出されて、一次コイル及び二次コイルによって発生する熱、場合によっては鉄心等のコアから発生する熱が放熱される。第9の発明、及びこれに従属する第10~第15の発明に係る冷却機能を増した電磁誘導回路においては、共振コイルを形成する螺旋巻コイルから発生する熱を熱電伝導材が吸収するので、共振コイルの発熱を押さえることができる。続いて、添付する図面を参照しながら、本発明を具体化した実施の形態について説明する。図2A、Bに示すように、本発明の第1の実施の形態に係る冷却機能を増した電磁誘導回路の一例である変圧器10は、EI形状の鉄心11と、交流電力が流れて交番磁界を発生する一次コイル及び二次コイルが積層して巻かれたコイル部12とを有している。そして、一次コイルと二次コイルとの間及び各コイルの層間には、熱電伝導材13~16と熱電伝導材17~20の一部を配置している。この熱電伝導材13~16、17~20は、それぞれ一部中央部に吸熱部21、22が、他部両側部に放熱部23~26が設けられている。熱電伝導材1314~20においても同じは、図3に示すように、耐熱性を有する絶縁材を被覆した導線の一例である被覆銅線断面円形又は角形、以下の実施の形態においても同じからなる横線28とこの被覆銅線に平織された縦線29保持材の一例とを有して網状となっている。この実施の形態においては、縦線29も被覆銅線を用いているが、横線28及び縦線29のいずれか一方が絶縁被覆銅線エナメル線等の単線の絶縁被覆線も含むであれば、他方は裸金属線例えば、銅線、アルミ線、ステンレス線であってもよい。また、縦線を絶縁体としてもよい。この実施の形態では、横線28は一本の線材を折り曲げて形成しているが、各横線又は縦線の端部が隣り合う線材に連結されておらず、個別に分離したものであってもよい。また、この実施の形態では、横線28と縦線29は単に平織されているが、縦線29は横線28を所定の位置に保つ即ち、相互の間隔を保持する働きをし、横線28は必ずしも直線である必要はないので、横線28と縦線29の編み方は自由である。ここで、横線28及び縦線29の直径Dは、前述のように、D<δとする。ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、交番磁界の周波数をfHz、横線28又は縦線29の比透磁率をμs、横線28又は縦線29の固有抵抗値をρμΩcmとする。これによって、横線28及び縦線29に渦電流が発生しにくく、横線28、縦線29はそれぞれオープン回路となっているので、循環電流が殆ど発生しない。一方、一次コイル及び二次コイルを流れる電流による発熱は、横線28の吸熱部21、22に伝わり、そのまま両側部の放熱部23~26から外部に排熱される。なお、放熱部23~26はファンによる空冷又は、その他の冷却媒体例えば、水冷等によって冷却されている。図4A、Bは、第2の実施の形態に係る熱電伝導材31を示すが、平面状に広げた状態では、複数の導線の一例である銅線32が平行に並べられ、中央部一部に吸熱部33が他部両側部に放熱部34、35が設けられている。吸熱部33に位置する銅線32は折り曲げ可能な保持材の一例である熱可塑性又は熱硬化生の樹脂耐熱ゴムを含む36によって被覆及び連結され、シート状となっている。この銅線32は絶縁被膜でコーティングされていても良いし、裸線であってもよい。銅線32の直径Dは、前述のように、D<δとする。ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、交番磁界の周波数をfHz、銅線32のの比透磁率をμs、銅線32の固有抵抗値をρμΩcmとする。銅線32のピッチは銅線32の直径Dの1.2~3倍程度とするのがよい。この熱電伝導材31を使用する場合は、吸熱部33を加熱するコイル一次コイル及び二次コイルを含むの層間に挟み、放熱部34、35をコイル外に配置する。この実施の形態では、放熱部34、35が銅線32の両側にあるが、片側のみでもよい。図5A、Bは第3の実施の形態に係る熱電伝導材38を示すが、耐熱性及び屈曲性柔軟性を有する熱可塑性又は熱硬化性の樹脂例えば、ポリイミド樹脂又は耐熱性を有するゴム合成ゴムを含むからなるシート材保持材の一部を構成する39の内側又は外表面に、導体例えば、銅からなる粒子導体粒子40が散在している。粒子40の粒径Dは、前述のように、D<δとなっている。ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、冷却しようとする機器の交番磁界の周波数をfHz、粒子40の比透磁率をμs、粒子40の固有抵抗値をρμΩcmとする。なお、粒子40の間隔は、粒子40が互いに接触して全体が導体とならない範囲であればよい。シート材39の厚みは用途によって異なるが、通常0.5~5mm程度である。使用にあっては、この熱電伝導材38の一部を吸熱部として、熱を発生する部分に当接又は挟み込む。そして、熱電伝導材38の他部からなる放熱部を熱を発生する部分から外に出してファンや冷媒等で冷却する。この場合、放熱部に小径の貫通孔や切れ込みを多数設けることによって、放熱性能は更に向上する。なお、粒子40の形状は球状であってもよいし、多面体状であってもよい。図6A、Bは第3の実施の形態に係る熱電伝導材42を示すが、耐熱性及び屈曲性柔軟性を有する熱可塑性又は熱硬化性の樹脂例えば、ポリイミド樹脂又は耐熱性を有するゴム合成ゴムを含むからなるシート材43保持材の一部を構成するの内側又は外表面に、導体例えば、銅線、アルミニウム線、炭素繊維からなる繊維片44が散在している。繊維片44の線径Dは、前述のように、D<δとなっている。ここで、δ=50.3×{ρ/fμs}05、使用される機器の交番磁界の周波数をfHz、繊維片44の比透磁率をμs、繊維片44の固有抵抗値をρμΩcmとする。なお、繊維片44の間隔は繊維片44が互いに接触して全体が導体とならない範囲であればよい。シート材43の厚みは用途によって異なるが、通常0.5~5mm程度である。この熱電伝導材42の使用にあっては、この熱電伝導材42の一部を吸熱部として、熱を発生する部分に当接又は挟み込む。そして、熱電伝導材42の他部からなる放熱部を熱を発生する部分から外に出してファンや冷媒等で冷却する。この場合、放熱部に小径の貫通孔や切れ込みを多数設けることによって、放熱性能は更に向上する。続いて、図7A、Bに示す本発明の第2の実施の形態に係る冷却機能を増した電磁誘導回路の一例であるトランス46について説明する。このトランス46は、一次コイル47及び二次コイル48と、これらによって発生する磁路に配置されたコア49と、一次コイル47及び二次コイル48の間又はその層間に配置された熱電伝導材の一例である複数の銅線導線の一例50とを有している。このトランス46においては、一次コイル47に交流電流を流すことによって、コア49、一次コイル47及び二次コイル48に交番磁界を発生させる。銅線50は一次コイル47及び二次コイル48と絶縁状態で配置されるのであれば、裸線でもよいが、通常は絶縁被覆線を用いるのが好ましい。銅線50の直径Dは、D<δδは前述の通りで決定されるが、δの値は、交番周波数が50Hzであれば、10mm、1kHzの場合は2.2mmとなる。銅線が断面角形であれば、最大対角線長さ断面最大幅で計算する。銅線50の間隔は、密の方が好ましいが、トランス46から出た放熱部52の冷却性を考慮して、銅線50の直径の2~5倍程度が好ましい。なお、銅線50が一次コイル47及び二次コイル48内に配置される部分が吸熱部53を形成する。この実施の形態では、吸熱部53及び放熱部52を形成する銅線50は直線状であるが、放熱部52を吸熱部53の連結部近傍で折り曲げてもよい。また、各銅線50は全部独立しているが、閉回路を形成しないように、適当に銅線50の端部を連結してもよい。この場合、全て又は部分的に区分けした銅線50をパイプ材によって連結し、内部に水や空気を通して冷却してもよい。ここで、銅線50の代わりにアルミニウム線、銅合金線、銀線等又はこれらのパイプ材を用いることにもできる。また、銅線50の断面最大幅をδmm未満の範囲で板状としてもよい以上の実施の形態においても同じ。この実施の形態では、放熱部52はファン54によって冷却されているが、水冷等の冷媒を用いた冷却であってもよい。次に、図8、図9A、Bを参照しながら、本発明の第3の実施の形態に係る冷却機能を増した電磁誘導回路の共振回路56について説明する。この共振回路56は、一次コイル及び二次コイルを有する無接触電力搬送装置の一次コイル及び/又は二次コイルに近接して配置されるもので、共振回路56はコンデンサ57と共振コイル58とを有して構成されている。共振コイル58は、平面状に渦巻きした複数この実施の形態では2の螺旋巻コイル59、60を有し、螺旋巻コイル59、60の間に、交番磁界によって発生する渦電流の発生を押さえたシート状の熱電伝導材62の一部即ち、吸熱部63を配置し、熱電伝導材62の他部即ち、放熱部64を螺旋巻コイル59、60の外に出して、熱放散又は冷却している。螺旋巻コイル59、60はそれぞれ導線を平面状で渦巻きしたコイルによって構成され、内側巻位置で上下の螺旋巻コイル59、60が直列に接続され、同時に螺旋巻コイル59、60に電流を通じた場合、同一方向に磁束が発生するようになっている。螺旋巻コイル59、60の中央に配置されている熱電伝導材62は、図3に示すように横線と縦線の組合せからなる網状にしたもの、図4に示すように、複数の直線材を樹脂で固めてシート状にしたもの、図5に示すように、シート状の樹脂の内部に多数の導体粒子を散りばめたもの、又は図6に示すように、シート状の樹脂の内部に導体の繊維片を散りばめたものからなっている。図8、図9に示す実施の形態においては、螺旋巻コイル59、60で挟持する部分に熱電伝導材62の吸熱部63を、螺旋巻コイル59、60から両側に突出した部分に放熱部64を配置し、4つのファン66で放熱部64を冷却しているが、熱電伝導材62を螺旋巻コイル59、60の形状に合わせて円形又は螺旋巻コイル59、60を内側に配置した正方形形状とし、螺旋巻コイル59、60の内側開口部67を放熱部とすることもでき、これによって装置がコンパクトとなる。前記実施の形態においては、熱電伝導材に用いる導体として、銅線を例示しているが、熱伝導性及び電気電導性の良好な金属であれば、他の金属又は合金であってもよい。また、導体の断面は円形又は角形であったが、例えば、帯状であってもよく、この場合、Dは帯の最大幅となる。