"導電性粒子を含有する弾性部材からなる感圧抵抗部材において、平板状の基部と、該基部の一方の面に位置する凸部と、を備え、該凸部は前記基部側の底部の形状が多角形であり、前記凸部の頂部は平坦面であるとともに、該頂部の面積は前記底部の面積よりも小さく、前記基部の厚みTと、前記凸部の高さ基部の面に垂直な方向における底部から頂部までの距離Hとの間に、0.05≦T/H≦0.5の関係が成立することを特徴とする感圧抵抗部材。前記凸部の底部の長さをBとしたときに、前記凸部の高さHとの間に、1≦B/H≦5の関係が成立し、かつ、前記凸部の頂部の長さをUとしたときに、前記凸部の底部の長さBとの間に、2≦B/U≦25の関係が成立することを特徴とする請求項1に記載の感圧抵抗部材。前記弾性部材のDuro-A硬度が15度~60度の範囲であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の感圧抵抗部材。前記弾性部材は、シリコーンゴムを含有することを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の感圧抵抗部材。請求項1乃至請求項4のいずれかに記載の感圧抵抗部材と、該感圧抵抗部材を両側から挟むように配置された一対の電極と、該一対の電極を両側から挟むように配置された電気絶縁性フィルムと、を備えることを特徴とした感圧センサ。しかしながら、上述のような感圧センサは、微小な外力に対して良好なセンサ感度を具備するものの、印加圧力が大きくなった場合、表面接触抵抗の変化が小さくなり、安定した圧力-電気抵抗変換が得られないという問題があった。本発明は、上記のような実情に鑑みてなされたものであり、広い範囲の圧力変化に対して安定した圧力-電気抵抗変換が得られる感圧抵抗部材と、それを用いた感圧センサを提供することを目的とする。このような目的を達成するために、本発明の感圧抵抗部材は、導電性粒子を含有する弾性部材からなる感圧抵抗部材において、平板状の基部と、該基部の一方の面に位置する凸部と、を備え、該凸部は前記基部側の底部の形状が多角形であり、前記凸部の頂部は平坦面であるとともに、該頂部の面積は前記底部の面積よりも小さく、前記基部の厚みTと、前記凸部の高さ基部の面に垂直な方向における底部から頂部までの距離Hとの間に、0.05≦T/H≦0.5の関係が成立するような構成とした。本発明の他の態様として、前記凸部の底部の長さをBとしたときに、前記凸部の高さHとの間に、1≦B/H≦5の関係が成立し、かつ、前記凸部の頂部の長さをUとしたときに、前記凸部の底部の長さBとの間に、2≦B/U≦25の関係が成立するような構成とした。本発明の他の態様として、前記弾性部材のDuro-A硬度が15度~60度の範囲であるような構成とした。本発明の他の態様として、前記弾性部材は、シリコーンゴムを含有するような構成とした。本発明の感圧センサは、上述のいずれかの感圧抵抗部材と、該感圧抵抗部材を両側から挟むように配置された一対の電極と、該一対の電極を両側から挟むように配置された電気絶縁性フィルムと、を備えるような構成とした。本発明の感圧抵抗部材は、平板状の基部の一方の面に位置する凸部の底部形状が多角形であり、凸部の頂部が平坦面であり、かつ、頂部の面積は底部の面積よりも小さく、さらに、基部の厚みTと凸部の高さHとの間に所定の関係が成立するので、広い範囲の圧力変化に対して安定した圧力-電気抵抗変換を発現することができる。また、本発明の感圧センサは、微小な印加圧力から大きな印加圧力まで安定して検出することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。[感圧抵抗部材]図1は本発明の感圧抵抗部材の一例を示す平面図であり、図2は図1に示される感圧抵抗部材のI-I線における縦断面図である。図1および図2において、本発明の感圧抵抗部材11は、導電性粒子を含有する弾性部材からなり、平板状の基部12と、この基部12の一方の面12a図2に鎖線で示される面に位置する凸部13と、を備えている。凸部13は、基部12側の底部13B図2に鎖線で示される部位の形状が多角形であり、また、凸部13の頂部13Aは平坦面であるとともに、この頂部13Aの面積は、凸部13の底部13Bの面積よりも小さいものである。また、基部12の厚みTと、凸部13の高さ基部12の面12aに垂直な方向における底部13Bから頂部13Aまでの距離Hとの間には、0.05≦T/H≦0.5の関係が成立する。本発明の感圧抵抗部材11を構成する弾性部材は、ゴム材料に導電性粒子を含有させたものである。ゴム材料としては、例えば、シリコーンゴム、フッ素ゴム、ブチルゴム等を挙げることができる。また、導電性粒子としては、例えば、カーボンブラック、カーボンナノチューブ等の導電性カーボン等を挙げることができる。このような弾性部材における導電性粒子の含有量は、例えば、0.5~10重量、好ましくは1~5重量の範囲で設定することができる。導電性粒子の含有量が上記の範囲から外れると、広い範囲の圧力変化に対して安定した圧力-電気抵抗変換が得られず好ましくない。また、上記の弾性部材のDuro-A硬度は、15度~60度の範囲、好ましくは15~30の範囲の範囲とすることができる。弾性部材のDuro-A硬度が15度未満であると、弾性部材の導電性が低くなり、通電しない、あるいは、荷重変化に対する追従性が悪くなり、感圧抵抗部材に供しえないものとなる。また、弾性部材のDuro-A硬度が60度を超えると、広い範囲の圧力変化に対して安定した圧力-電気抵抗変換が得られず好ましくない。上述のように、基部12の厚みTと、凸部13の高さHとの間には、0.05≦T/H≦0.5の関係が成立する。このT/Hの値が0.05未満であると、感圧抵抗部材11の構造的安定性が損なわれることがあり、一方、T/Hの値が0.5を超えると、印加される圧力が大きくなったときに安定した圧力-電気抵抗変換が得られず好ましくない。また、基部12の厚みT、凸部13の高さHは、感圧抵抗部材11に要求される圧力-電気抵抗変換の範囲によって、上記の弾性部材のDuro-A硬度を考慮して設定することができる。感圧抵抗部材11を構成する基部12の面12bは、例えば、平均表面粗さRaが1.6μm以下であるような面とすることができる。尚、本発明における平均表面粗さRaの測定は、東京精密株製SURFCOM2800Eによって行うものとする。感圧抵抗部材11を構成する凸部13の底部13Bの形状は、多角形であり、図示例では凸部13が截頭四角錐であり、底部13Bは正方形であるが、三角形、あるいは、五角形以上の多角形であってもよい。また、このような多角形は、正多角形に限定されるものではない。また、凸部13の頂部13Aは平坦面であり、この場合の平坦面とは、電極との接触抵抗を小さくするために、平均表面粗さRaが1.6μm以下であるような面を意味する。さらに、凸部13の頂部13Aの面積は、凸部13の底部13Bの面積よりも小さいものである。これにより、微小な印加圧力に対して凸部13の頂部13A近傍が変形し、印加される圧力が大きくなるに従って、変形が凸部13の底部13B寄りに広がり、印加圧力に応じた電気抵抗変化を得ることができる。また、本発明では、感圧抵抗部材11を構成する凸部13の底部13Bの長さをBとしたときに、凸部13の高さHとの間に、1≦B/H≦5の関係が成立することが望ましい。B/Hの値が1未満であると、凸部13に圧力が印加された際に、座屈変形を生じるおそれがあり、また、B/Hの値が5を超えると、広い範囲の圧力変化に対して安定した圧力-電気抵抗変換が得られず好ましくない。ここで、底部13Bの長さBは、凸部13の底部13Bの多角形の一辺に平行に測定した長さの内、最大となる長さである。例えば、図1に示されるように、凸部13の底部13Bが正方形の場合には、図3Aに矢印で示される長さであり、正方形の一辺の長さと同じである。また、凸部13の底部13Bが正三角形の場合には、図3Bに矢印で示される長さであり、正三角形の一辺の長さと同じである。また、凸部13の底部13Bが正五角形、正六角形の場合には、それぞれ図3C、図3Dに矢印で示される長さとなる。さらに、凸部13の底部13Bの多角形状が正多角形ではない場合も同様であり、各辺に平行に測定した長さの内、最大となる長さである。また、凸部13の頂部13Aの長さをUとしたときに、凸部13の底部13Bの長さBとの間に、2≦B/U≦25の関係が成立することが望ましい。B/Uの値が2未満であると、印加される圧力が大きくなったときに安定した圧力-電気抵抗変換が得られないおそれがあり、また、B/Uの値が25を超えると、印加される圧力に対して安定した変形が得られず好ましくない。尚、凸部13の頂部13Aの長さUは、上述の底部13Bの長さBと同様に、頂部13Aの多角形の一辺に平行に測定した長さの内、最大となる長さである。上述の感圧抵抗部材の実施形態は例示であり、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではない。例えば、上述の感圧抵抗部材の実施形態では、複数の凸部13が、その底部13Bを接するように基部12の面12a上に配設されているが、図4に示すように、凸部13間に間隙が存在し、基部12の面12aが露出するものであってもよい。[感圧センサ]図5は、本発明の感圧センサの一実施形態を示す断面図である。図5において、感圧センサ21は、上述の本発明の感圧抵抗部材11を使用した例であり、感圧抵抗部材11を両側から挟むように配置された一対の電極22,23と、この一対の電極を両側から挟むように配置された電気絶縁性フィルム25,26と、を備えている。電極22,23は、従来公知の電極材料を使用することができ、例えば、銅、銀、金、ステンレス鋼等、あるいは、これらの合金等を挙げることができる。電極22,23は、外部から印加される圧力を感圧抵抗部材11に伝えられるような厚みがあればよく、電極の材質、面積等を考慮して適宜設定することができ、例えば、0.1~5mm程度の範囲で設定することができる。また、電極22,23の形状、大きさ等は任意に設定することができ、例えば、電極22,23共に平板形状であってもよく、あるいは、一方がストライプ形状であってもよい。また、電極22,23共にストライプ形状であり、かつ、ストライプの軸方向が相互に直交するようなもの等であってよい。感圧センサ21を構成する電気絶縁性フィルム25,26は、電極22,23の保護フィルムの機能をもつものであり、ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリアミド、ポリエチレンテレフタレート、ポリエステル、ポリエチレン等の樹脂フィルムを使用することができる。このような電気絶縁性フィルム25,26の厚みは、外部から印加される圧力を感圧抵抗部材11に伝えられるような厚みがあればよく、例えば、50~200μm程度の範囲で設定することができる。上述の実施形態は例示であり、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではない。次に、具体的な実施例を示して本発明を更に詳細に説明する。[実施例1]導電性粒子として導電性カーボンを含有する導電性シリコーンゴムポリマーモメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン社製XE-23-A6001100重量部と、架橋剤モメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン社製TC-81.8重量部をオープンロールで混練し、ゴムコンパウンドを得た。得られたゴムコンパウンドを所定の金型に充填し、170°Cで10分間プレス架橋することにより、導電性粒子を含有する弾性部材からなり、図1および図2に示されるような、截頭四角錐である凸部を複数備えた感圧抵抗部材を得た。この感圧抵抗部材は、基部の厚みTが0.5mm、凸部の高さHが1mm、比T/Hが0.5であり、凸部の底部の長さBと凸部の高さHとの比B/Hが1であり、凸部の底部の長さBと凸部の頂部の長さUとの比B/Uが10であった。また、この感圧抵抗部材を構成する弾性部材のDuro-A硬度は、高分子計器株製アスカーゴム硬度計型式Aで測定した結果、15度であった。[実施例2]導電性粒子として導電性カーボンを含有する導電性シリコーンゴムポリマーモメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン社製XE-23-A2637100重量部と、架橋剤モメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン社製TC-82.5重量部をオープンロールで混練し、ゴムコンパウンドを得た。得られたゴムコンパウンドを用いて、実施例1と同様にして、感圧抵抗部材を得た。この感圧抵抗部材における比T/H、比B/H、比B/Uは、実施例1の感圧抵抗部材における比T/H、比B/H、比B/Uと同じであり、Duro-A硬度は50度であった。[比較例1]実施例1と同様にしてゴムコンパウンドを得た。得られたゴムコンパウンドを平板金型間で170°Cで10分間プレス架橋することにより、厚みが0.5mmで両面が平坦な感圧抵抗部材を得た。この感圧抵抗部材のDuro-A硬度は15度であった。[比較例2]実施例1と同様にしてゴムコンパウンドを得た。得られたゴムコンパウンドの両面を、細かい布地のフッ素樹脂含浸クロス中興化成工業株製FGF-400-10で押圧し、170°Cで10分間プレス架橋することにより、両面に凸形状を有する感圧抵抗部材を得た。この感圧抵抗部材は、基部の厚みTが0.2mm、凸部の高さHが0.05mmであり、比T/Hは4、比B/Hは30、比B/Uは2であり、Duro-A硬度は15度であった。[比較例3]実施例1と同様にしてゴムコンパウンドを得た。得られたゴムコンパウンドの両面を、粗い布地のフッ素樹脂含浸クロス中興化成工業株製FGF-500-35で押圧し、170°Cで10分間プレス架橋することにより、両面に凸形状を有する感圧抵抗部材を得た。この感圧抵抗部材は、基部の厚みTが0.1mm、凸部の高さHが0.15mmであり、比T/Hは0.7、比B/Hは13、比B/Uは2であり、Duro-A硬度は15度であった。[感圧センサの作製]上述のように作製した感圧抵抗部材実施例1、2および比較例1~3を用いて、感圧センサを作製した。すなわち、感圧抵抗部材を縦10mm、横20mmの方形状とし、この感圧抵抗部材の両面に縦80mm、横80mmの電極板金めっき処理を施した厚み3mmの銅板を配して挟持し、さらに、電極板を挟むように電気絶縁性フィルム三井化学東セロ株製セパレーターSP-PETを配設した。このように作製した感圧センサ実施例1、2および比較例1~3に対して、荷重時における抵抗値変化率を測定した。すなわち、感圧センサをタッキング試験機ヤナコ株製TAC-IIにて印加荷重5~400gfの範囲で押圧し、抵抗値変化をデジタルマルチメーター三和電気計器株製PC500aを用いて測定した。使用した押圧部材は、押圧面の面積荷重印加面積が0.5cm2である円柱形状であり、この押圧部材のストローク率に対する抵抗値変化率を下記の表1に示した。尚、押圧部材のストローク率は、印加荷重が400gfのときのストローク量を100としたものである。表1に示されるように、実施例1、2の感圧センサは、ストローク率100までの範囲で安定な抵抗値変化が得られた。これに対して、比較例1~3の感圧センサでは、ストローク率が小さい段階で抵抗値変化率が高い状態となり、印加荷重ストローク率が大きい範囲での安定した抵抗値変化が得られないものであった。"