"1以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置であって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集部と、前記収集部によって収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測するドライブ使用台数予測部と、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測する処理ユニット数予測部と、前記処理ユニット数予測部により予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する制御部と、をそなえることを特徴とする、ライブラリ装置。前記収集部が、前記状態情報として、複数の処理ユニットから、各処理ユニットで使用中のドライブ装置の数を収集することを特徴とする、請求項1記載のライブラリ装置。前記収集部が、前記処理ユニットから所定間隔毎に前記状態情報を収集することを特徴とする、請求項1又は2記載のライブラリ装置。前記ドライブ装置が論理ドライブであることを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載のライブラリ装置。前記ドライブ装置が物理ドライブであることを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載のライブラリ装置。1以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置の制御方法であって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集し、収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測し、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測し、予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する、ことを特徴とする、制御方法。1以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置において、制御機能をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集し、収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測し、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測し、予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する、処理を前記コンピュータに実行させることを特徴とする、プログラム。このような仮想テープライブラリ装置においても、消費電力を低減し効率的な運用を行ないたいという要求があるが、仮想テープライブラリ装置において、個々のデータ処理ユニットの切り離しや電源のオン/オフを手動で行なうことは煩雑である。1つの側面では、本発明は、消費電力の低減を図ることを目的とする。なお、前記目的に限らず、後述する発明を実施するための形態に示す各構成により導かれる作用効果であって、従来の技術によっては得られない作用効果を奏することも本発明の他の目的の1つとして位置付けることができる。このため、このライブラリ装置は、1以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置であって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集部と、前記収集部によって収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測するドライブ使用台数予測部と、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測する処理ユニット数予測部と、前記処理ユニット数予測部により予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する制御部と、をそなえる。また、この制御方法は、1以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置の制御方法であって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集し、収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測し、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測し、予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する。さらに、このプログラムは、1以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置において、制御機能をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集し、収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測し、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測し、予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する、処理を前記コンピュータに実行させる。開示の技術によれば、消費電力の低減を図ることができる利点がある。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。図1は実施形態の一例としての仮想テープシステムの構成を模式的に示す図である。本仮想テープシステム1は、図1に示すように、ホスト装置上位装置200,仮想テープ装置100およびテープライブラリ300をそなえる。ホスト装置200は、仮想テープ装置100によって仮想化された仮想テープや、テープライブラリ300のカートリッジテープにアクセスして、データの書き込みや読み出しを行なう。このホスト装置200は、FCスイッチ130を介して、VLP110やICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3,テープライブラリ300,TVC160と通信可能に接続されている。又、ホスト装置200は、LANスイッチ131を介して、VLP110やICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3,テープライブラリ300,PCU120,PDU132と通信可能に接続されている。ホスト装置200は、例えば、仮想テープやカートリッジテープ物理テープへのI/O処理要求読み取り要求/書き込み要求を発行する。特に、仮想テープへのI/O処理要求は、ホスト装置200は、図示しないCPUCentralProcessingUnitにより例えばVTCPVirtualTapeControlProgramを実行することにより実現する。ホスト装置200は、例えば、図示しないストレージ装置に格納された業務等に用いられるデータを、定期もしくは不定期に仮想テープやカートリッジテープに転送してコピーすることにより、データのバックアップを行なう。このデータのバックアップは、例えば、データを格納する仮想テープもしくはカートリッジテープを指定することにより行なわれる。また、ホスト装置200は、カートリッジテープにバックアップ等のデータアクセスを行なう際には、先に、テープライブラリ300のテープドライブ310をオンライン状態ONLINEにして、カートリッジテープをロードさせることにより、データアクセス可能な状態RDY状態にする。例えば、ホスト装置200は、テープライブラリ300に対してVARYONLINE等のコマンドを発行することにより、テープドライブ310をRDY状態にする。さらに、ホスト装置200は、仮想テープにバックアップ等のデータアクセスを行なう際には、先に、その仮想テープにかかる仮想ドライブをマウントしてデータアクセス可能な状態RDY状態にする。また、ホスト装置200は、カートリッジテープや仮想テープに対するデータアクセスが終了すると、テープドライブ310をオフラインにしたり、仮想ドライブをアンマウントすることにより、データアクセスできない状態NRDY状態にする。例えば、ホスト装置200は、テープライブラリ300に対してVARYOFFLINE等のコマンドを発行することにより、テープドライブ310をNRDY状態にする。なお、ホスト装置200のハードウェア構成及び機能構成は既知の種々の手法を用いて実現することができ、便宜上、その説明は省略する。テープライブラリ300は、カートリッジテープメディアに対するデータの書き込みや読み取りを行なう。テープライブラリ300は、複数のテープドライブ物理ドライブ310をそなえる他、複数のカートリッジテープを格納する格納棚やカートリッジテープを搬送する搬送機構をそなえる。搬送機構は、搬送棚に格納された複数カートリッジテープのうち任意のカートリッジテープをテープドライブ310に搬送する。なお、カートリッジテープや収納棚及び搬送機構の図示は省略する。又、テープライブラリ300の構成は既知の種々の手法を用いて実現することができ、便宜上、その説明は省略する。以下、テープドライブ310をPDVと表現する場合がある。又、このPDVに対して、個々のテープドライブ310を識別する数字を付加することにより、個々のテープドライブ310を表示する場合がある。本実施形態においては、テープライブラリ300に、PDV0~7の8台のテープドライブ310がそなえられている例を示す図2参照。また、テープライブラリ300には、後述するPDUPowerDistributeUnit132から電力が供給され、複数のテープドライブ310にもそれぞれPDU132から電力が供給される。又、各テープドライブ310への電力供給はPDU132によって制御され、テープドライブ310毎に電力供給及び電力供給の停止が行なわれる。そして、テープライブラリ300においては、搬送機構によりカートリッジテープがテープドライブ310へ出し入れされ、このテープドライブ310にロードされたカートリッジテープに対してデータのライト/リードが行なわれる。仮想テープ装置100は、ホスト装置200とテープライブラリ300との間に介在し、これらのホスト装置200とテープライブラリ300との間で送受信されるデータを仮想的なテープボリュームとして記憶する。この仮想記憶装置100は、図1に示すように、VLPVirtualLibraryProcessor110,ICPIntegratedChannelProcessor150-0~150-3,TVCTapeVolumeCache160,IDPIntegratedDeviceProcessor170-0~170-3,PCUPowerControlUnit120,FCFibreChannel;ファイバーチャネルスイッチ130,LANLocalAreaNetworkスイッチ131及びPDU132をそなえる。VLP110,ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3,PCU120,FCスイッチ130,PDU132は、LANスイッチ131を介して相互に通信可能に接続されている。更に、LANスイッチ131には、ホスト装置200及びテープライブラリ300も接続されている。なお、図1中、点線矢印はLANスイッチ131を介したデータの授受を示している。また、ICP150-0~150-3,ID170-0~170-3,VLP110,TVC160はFCスイッチ130を介して相互に通信可能に接続されている。更に、FCスイッチ130には、ホスト装置200,及びテープライブラリ300も接続されている。これにより、例えば、ICP150とTVC160との間や、TVC160とIDP170との間,IDP170とテープライブラリ300に格納された各テープドライブ310との間等でデータの送受信を行なうことができる。なお、図1中、実線矢印はFCを介したデータの授受を示している。そして、仮想テープ装置100においては、ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3,VLP110の各サーバ上で複数のプロセスがパイプあるいはソケットを用いて通信を行ない、仮想テープシステムを実現している。また、これらのICP150-0~150-3,TVC160,IDP170-0~170-3,VLP110,PCU120,FCスイッチ130,LANスイッチ131,PDU132及びテープライブラリ300は、同一のラック図示省略内にそなえて構成することができる。FCスイッチ130は、ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3,VLP110及びTVC160が接続される光ファイバチャネル通信経路上において、データ等の中継や経路の切り替えを行なう。この光ファイバチャネル通信経路においては、例えば、仮想テープ装置100で処理する論理ボリュームのデータが伝送される。LANスイッチ131は、ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3,VLP110,PCU120,PDU132及びFCスイッチ130が接続されるLAN経路上において、データの中継や経路の切り替えを行なう。このLAN経路においては、例えば、ICP150-0~150-3及びIDP170-0~170-3の各処理ユニットの動作状態参照および動作指示に関する通信が行なわれる。LANスイッチ131は、その通信を全処理ユニットに分配接続する。PDU132は、VLP110,ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3及テープライブラリ300に対する電力供給の制御を行なう。PDU132は、VLP110,ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3及テープライブラリ300に対して電力を供給する。例えば、PDU132は、VLP110,ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3及テープライブラリ300に対してAC200Vの電力を供給する。又、PDU132は、これらのVLP110,ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3及テープライブラリ300に対する電力供給の停止も行なう。PDU132は、後述するPCU120からLANスイッチ131を介して送信される指示信号を、図示しないLANインタフェースにより受信する。PDU132は、この指示信号に従って、VLP110,ICP150-0~150-3,IDP170-0~170-3及テープライブラリ300に対する電力供給の制御を行なう。図1中、太破線はPDU132からの電力供給を示している。なお、PDU132は、PCU120に対して電力供給を行なってもよい。TVC160は、カートリッジテープの仮想的な情報である仮想テープボリューム論理ボリュームが格納される記憶媒体であり、ICP150-0~150-3やIDP170-0~170-3に対して仮想的なストレージを提供する。このTVC160は、後述するICP150によって受信されたデータや、テープライブラリ300のカートリッジテープから読み取られたデータを記憶する仮想記憶部として機能する。このTVC160は、仮想テープボリュームが格納されるテープボリュームキャッシュ部である。なお、論理ボリュームとは、ホスト装置200からデータをアクセスするときの論理的なアクセス単位のデータを示す。TVC160は、例えば、RAIDRedundantArraysofInexpensiveDisks装置として構成されている。VLP110は、ICP150-0~150-3やIDP170-0~170-3等と連携して、システムとして仮想テープ環境を実現するための各種プロセスを実行動作させるサーバコンピュータ処理ユニットである。このVLP110は、ホスト装置200からLANスイッチ131経由でマウント要求を受け、論理ドライブに論理ボリュームをマウントしたり、テープドライブ310の物理ボリュームのマウント処理やアンマウント処理を行なう。物理ボリュームのマウント処理やアンマウント処理の制御は、FCスイッチ130を介して、テープライブラリ300及び図示しない光ファイバチャネルインターフェースで行なわれる。そして、VLP110は、ICP150-0~150-3やIDP170-0~170-3等と連携して、ホスト装置200に対して仮想テープを見せる。なお、このVLP110は、例えば、IAサーバとして構成されている。IDP170-0~170-3は、テープライブラリ300のテープドライブ310との接続をつかさどるサーバコンピュータ処理ユニットである。本仮想テープシステム1においては、仮想テープ装置100に複数4つのIDP170-0~170-3がそなえられ、それぞれテープライブラリ300のテープドライブ310を制御する。これらのIDP170-0~170-3は同様の構成をそなえる。なお、以下、IDPを示す符号としては、複数のIDPのうち1つを特定する必要があるときには符号170-0~170-3を用いるが、任意のIDPを指すときには符号170を用いる。又、以下、IDP170-0を単にIDP0と表す場合がある。同様に、IDP170-1をIDP1と、IDP170-2をIDP2と、IDP170-3をIDP3とそれぞれ表す場合がある。本実施形態においては、IDP0がPDV0,1を、IDP1がPDV2,3を、IDP2がPDV4,5を、IDP3がPDV6,7を、それぞれ制御するものとする。また、本実施形態においては、複数のIDP170において、IDP0,IDP1,IDP2,IDP3の順で優先的に稼動させるものとする。すなわち、後述の如く、一部のIDP170を省電力状態に移行させる際には、この優先順位に従って省電力状態に移行するIDP170が選択される。又、この優先順位はオペレータ等によって予め設定される。IDP170は、VLP110からの指示を受けて、TVC160上の論理ボリュームのデータをテープライブラリ300のテープドライブ310を用いてカートリッジテープに書き込む。同様に、IDP170は、VLP110からの指示を受けて、テープライブラリ300のテープドライブ310を用いてカートリッジテープから論理ボリュームのデータを読み出して、TVC160に格納する。また、IDP170は、ホスト装置200からのデータアクセス要求に応じて、テープライブラリ300のカートリッジテープからデータを読み出したり、又、データの書き込みを行なう。IDP170は、PDSPhysicalDriverServerとしての機能をそなえる。PDSは、テープライブラリ300のテープドライブ310に挿入されたカートリッジテープとのデータのやり取りをするプロセスであって、例えば、カートリッジテープからデータを読み取り、その読み取ったデータをTVC160の所定の領域に書き込む。これにより、IDP170はテープライブラリ300の物理ドライブを制御する物理ドライブ制御部72としての機能を実現する。また、IDP170は、後述するPCU120から状態情報報告命令を受信すると、処理ユニット情報,PDV情報及びPDVRDY台数を収集して、これらの情報を状態情報としてIDP170に送信する。ここで、処理ユニット情報は、当該IDP170が稼動中であるか否かを示す情報であり、例えば、そのIDP170が稼動中である場合にはRUNが、又、停止中である場合にはSTOPが通知される。PDV情報は、そのIDP170が管理する各テープドライブ310の状態を表す。例えば、RDY,NRDY及びOFLのいずれかがPDV情報として用いられる。ここで、RDYは、そのテープドライブ310がデータの読み書き可能な状態を示し、NRDYは、そのテープドライブ310がデータの読み書き可能な状態ではないことを示す。OFLは、そのテープドライブ310に電源が入っていない状態を示す。PDVRDY台数は、DPV情報にRDYが設定されたテープドライブ310の台数である。なお、このPDVRDY台数をIDP170からPCU120に送信する代わりに、PCU120において、IDP170から送信されたPDV情報からRDYが設定されたテープドライブ310の台数を集計することにより算出してもよく、適宜変形して実施することができる。なお、IDP170が電源オフの状態では、このIDP170にそなえられたLANインタフェース図示省略が、PCU120に対してLinkdownを応答する。このように、IDP170は、当該IDP170が管理するテープドライブ310の状態を表す状態情報を作成してIDP170に送信する、報告部71として機能する。そして、上述した報告部71及び物理ドライブ制御部72としての機能は、IDP170のCPUCentralProcessingUnit;図示省略がメモリやハードディスク等の記憶装置図示省略に格納されたプログラムを実行することにより実現される。ICP150-0~150-3は、ホスト装置200のドライブパスとの接続をつかさどるサーバコンピュータ処理ユニットである。本仮想テープシステム1においては、仮想テープ装置100に複数4つのIDP150-0~150-3がそなえられ、ホスト装置200からのデータを受信する受信手段として機能する。これらのICP150-0~150-3は同様の構成をそなえる。なお、以下、ICPを示す符号としては、複数のICPのうち1つを特定する必要があるときには符号150-0~150-3を用いるが、任意のICPを指すときには符号150を用いる。ICP150は、ホスト装置200とFCスイッチ130を介して接続され、TVC160上の仮想テープボリュームのデータをホスト装置200との間で送受信する制御を行なう。ICP150は、論理ドライブ仮想ドライブ装置;図示省略を介してTVC160の仮想テープボリュームのデータにアクセスし、データの読み出しや書き込みを行なう。すなわち、ICP150は、仮想ドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットとして機能する。このICP150は、例えば、IAサーバにより構成され、EMTAPEVirtualEmulationTapeとしての機能を実現する。EMTAPEは、テープライブラリ300のテープドライブ310を仮想的にホスト装置200にみせるプロセスであって、論理ドライブを実現する。EMTAPは、テープライブラリ300の物理的なテープドライブ310のエミュレーションを行なう。これによりICP150は論理ドライブを制御する物理ドライブ制御部52としての機能を実現する。以下、論理ドライブをLDVと表現する場合がある。又、このLDVに対して、個々のLDVを識別する数字を付加することにより、個々のLDVを表示する場合がある。本実施形態においては、テープライブラリ300に、LDV00~04,10~13,20~23,30~33の17台の論理ドライブがそなえられている例を示す図2参照。なお、以下、ICPを示す符号としては、複数のICPのうち1つを特定する必要があるときには符号150-0~150-3を用いるが、任意のICPを指すときには符号150を用いる。又、以下、ICP150-0を単にICP0と表す場合がある。同様に、ICP150-1をICP1と、ICP150-2をIDP2と、ICP150-3をIDP3とそれぞれ表す場合がある。また、本実施形態においては、複数のICP150において、ICP0,ICP1,ICP2,ICP3の順で優先的に稼動させるものとする。すなわち、後述の如く、一部のICP150を省電力状態に移行させる際には、この優先順位に従って省電力状態に移行するICP150が選択される。又、この優先順位はオペレータ等によって予め設定される。そして、本実施形態においては、図2に示すように、ICP0がLDV00~04を制御する。同様に、ICP1がLDV10~13を、ICP2がLDV20~23を、ICP3がLDV30~33を、それぞれ制御する例を示す。また、ICP150は、後述するPCU120から状態情報報告命令を受信すると、処理ユニット情報,LDV情報及びLDVRDY台数を収集して、これらの情報を状態情報としてIDP170に送信する。ここで、処理ユニット情報は、当該ICP150が稼動中であるか否かを示す情報であり、例えば、そのICP150が稼動中である場合にはRUNが、又、停止中である場合にはSTOPが通知される。LDV情報は、そのICP150が管理する各論理ドライブの状態を表す。例えば、RDY,NRDY及びOFLのいずれかがLDV情報として用いられる。ここで、RDYは、その論理ドライブマウントされていて、データの読み書き可能な状態を示し、NRDYは、その論理ドライブがマウントされておらず、データの読み書き可能な状態ではないことを示す。OFLは、ホスト装置200からVARYONLINE等のコマンドが未着であり、その論理ドライブが使用可能な状態になっていないことを示す。LDVRDY台数は、LDV情報にRDYが設定された論理ドライブの台数である。なお、このLDVRDY台数をICP150からPCU120に送信する代わりに、PCU120において、ICP150から送信されたLDV情報からRDYが設定された論理ドライブの台数を集計することにより算出してもよく、適宜変形して実施することができる。このように、ICP150は、当該ICP150が管理する論理ドライブの状態を表す状態情報を作成してIDP170に送信する、報告部51として機能する。なお、上述した報告部51及び論理ドライブ制御部52としての機能は、ICP150のCPU図示省略がメモリやハードディスク等の記憶装置図示省略に格納されたプログラムを実行することにより実現される。PCU120は、図示しないCPUやメモリをそなえる情報処理装置であり、仮想テープ装置100を構成する各部の電源投入切断を制御する。このPCU120は、図1に示すように、収集部10,ドライブ数予測部ドライブ使用台数予測部11,処理ユニット数予測部12及び制御部13としての機能をそなえる。そして、情報処理装置のCPUが、図示しないメモリや記憶装置に格納されたプログラムを実行することにより、これらの収集部10,ドライブ数予測部11,処理ユニット数予測部12及び制御部13として機能するようになっている。なお、これらの収集部10,ドライブ数予測部11,処理ユニット数予測部12及び制御部13としての機能を実現するためのプログラムは、例えばフレキシブルディスク,CDCD-ROM,CD-R,CD-RW等,DVDDVD-ROM,DVD-RAM,DVD-R,DVDR,DVD-RW,DVDRW,HDDVD等,ブルーレイディスク,磁気ディスク,光ディスク,光磁気ディスク等の、コンピュータ読取可能な記録媒体に記録された形態で提供される。そして、コンピュータはその記録媒体からプログラムを読み取って内部記憶装置または外部記憶装置に転送し格納して用いる。又、そのプログラムを、例えば磁気ディスク,光ディスク,光磁気ディスク等の記憶装置記録媒体に記録しておき、その記憶装置から通信経路を介してコンピュータに提供するようにしてもよい。収集部10,ドライブ数予測部11,処理ユニット数予測部12及び制御部13としての機能を実現する際には、内部記憶装置本実施形態では図示しないRAMやROMに格納されたプログラムがコンピュータのマイクロプロセッサ本実施形態ではCPUによって実行される。このとき、記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータが読み取って実行するようにしてもよい。なお、本実施形態において、コンピュータとは、ハードウェアとオペレーティングシステムとを含む概念であり、オペレーティングシステムの制御の下で動作するハードウェアを意味している。又、オペレーティングシステムが不要でアプリケーションプログラム単独でハードウェアを動作させるような場合には、そのハードウェア自体がコンピュータに相当する。ハードウェアは、少なくとも、CPU等のマイクロプロセッサと、記録媒体に記録されたコンピュータプログラムを読み取るための手段とをそなえており、本実施形態においては、PCU120がコンピュータとしての機能を有しているのである。また、PCU120は、図1に示すように、処理ユニット状態情報14,論理ドライブ使用予測情報15,ICP構成変更閾値情報16,物理ドライブ使用予測情報17及びIDP構成変更閾値情報18をメモリ等の図示しない記憶装置に格納する。収集部10は、ICP150-0~150-3及びIDP170-0~170-3に対して、それぞれ状態情報の収集及び送信を指示する状態情報報告命令を送信する。又、収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間は図示しないタイマ等を用いて測定される。そして、収集部10は、各ICP150やIDP170に対する状態情報報告命令の送信を第1の所定時間本実施形態では30分毎に行なう。一般に、PDU132により、ICP150やIDP170,テープライブラリ300のテープドライブ310のオンライン/オフラインの切り替えや、電源のオン/オフの切り替えを行なうには30程度の時間を要する。すなわち、ICP150やIDP170,テープドライブ310においては、30分単位で構成変更を行なうことができる。従って、収集部10が状態情報報告命令を送信する間隔を、例えば30分とすることにより状態情報の収集を効率的に行なうことができる。また、収集部10は、後述するICP増加変更処理やICP減少変更処理、IDP増加変更処理、IDP減少変更処理においては、第1の所定間隔よりも短い第2の所定間隔例えば、1分間隔で、各ICP150やIDP170に対する状態情報報告命令の送信を所定時間毎に行なう。又、以下、収集部10が各ICP150やIDP170に対して状態情報報告命令を送信発行した時刻を、監視時刻という場合がある。さらに、収集部10は、後述するICP増加変更処理やICP減少変更処理、IDP増加変更処理、IDP減少変更処理においては、ICP150やIDP170を一時的にスリープ状態にしてから、第2の所定間隔よりも短い第3の所定間隔例えば、1秒間隔で、各ICP150やIDP170に対する状態情報報告命令の送信を所定時間毎に行なう。状態情報報告命令の送信間隔を短くすることにより、ICP150やIDP170における状態変化をPCU120において迅速に把握することができ、より高精度な制御を実現することができる。収集部10は、各ICP150やIDP170から受信した状態情報に基づいて、処理ユニット状態情報14を作成する。図2は実施形態の一例としての仮想テープシステム1における処理ユニット状態情報14を例示する図である。処理ユニット状態情報14は、各ICP150及びIDP170の状態を表す情報であり、各ICP150やIDP170、すなわち、各処理ユニットから送信された状態情報を集計することにより作成される。この図2に示す例においては、処理ユニット状態情報14は、各ICP150及びIDP170から送信された状態情報を集計し、テーブル状に表している。すなわち、図2に例示する処理ユニット状態情報14は、各処理ユニットに対して、それぞれ処理ユニット状態を対応づけるとともに、各処理ユニットにおいて管理される論理ドライブLDVや物理ドライブPDVの状態を示している。具体的には、各ICP150及びIDP170に対して、RUNもしくはSTOPのいずれかの状態を対応付けている。又、各LDVやPDVに対して、RDY,NRDY及びOFLのうちのいずれかの状態を対応付けている。更に、この図2に示す処理ユニット状態情報14においては、処理ユニット毎に、RDY状態のドライブの数を集計した値をRDYDV数として対応付けている。又、以下、RDYDV数を使用台数という場合がある。この処理ユニット状態情報14を参照することにより、本仮想テープシステム1において、RDY状態となっている論理ドライブや物理ドライブの数を容易に知ることができる。同様に、本仮想テープシステム1において稼動しているICP150やIDP170の数も容易に知ることができる。また、収集部10が収集した各状態情報は、HDDやSSDSolidStateDrive,メモリ等の図示しない記憶装置に保存される。又、これらの状態情報は、所定期間例えば、少なくとも1ヶ月間は仮想テープ装置100内に保存される。ドライブ数予測部11は、収集部10によって収集した各ICP150やIDP170における各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測し、論理ドライブ使用予測情報15及び物理ドライブ使用予測情報17を作成する。図3及び図4はそれぞれ本仮想テープシステム1における論理ドライブ使用予測情報15を例示する図である。例えば、ドライブ数予測部11は、各ICP150から受信したLDVRDY台数状態情報を合計して、その状態情報の収集時刻における論理ドライブの使用台数を算出する。また、ドライブ数予測部11は、受信したLDVRDY台数と過去の所定期間例えば、1ヶ月の同一時間帯のLDVRDY台数とに基づいて、LDVRDY台数の平均値平均使用台数を算出する。なお、LDVRDY台数の平均値の算出方法は適宜変更して実施することができる。例えば、平均値を算出する期間は過去1ヶ月以外の期間であってもよく、又、同じ曜日等、特定の曜日の値を抽出して用いる等、種々変形して実施することができる。例えば、本仮想テープシステム1において、週単位でバックアップスケジュールが組まれている場合は、曜日単位の同時刻で平均使用台数を計算することが望ましい。又、平均使用台数の算出方法は、例えば、予めオペレータがPCU120内に登録した設定情報により、適宜切り替え可能とすることが望ましい。さらに、ドライブ数予測部11は、各ICP150から受信したLDV情報状態情報のうち、RDY状態のICP150の台数を合計して、その状態情報の収集時刻におけるICP150の稼動台数ICP台数を算出する。そして、ドライブ数予測部11が算出した使用台数,ICP台数及び平均使用台数は、HDDやSSD,メモリ等の図示しない記憶装置に保存される。ドライブ数予測部11は、算出した使用台数,ICP台数及び平均使用台数を、後述する論理ドライブ使用予測情報15に、その状態情報が収集された時刻に対応させて格納する。なお、状態情報が収集された時刻としては、収集部10が状態情報報告命令を送信した時刻を用いることが望ましい。これにより、一部のICP150やIDP170からの状態情報の受信時刻に差が生じた場合であっても容易に管理することができる。また、ドライブ数予測部11は、論理ドライブ使用予測情報15において、使用台数,ICP台数及び平均使用台数の算出を行なっていない時刻に対しては、記憶装置に格納された過去の算出結果を抽出して、予測値として対応付ける。例えば、ドライブ数予測部11は、記憶装置から前日に算出した使用台数,ICP台数及び平均使用台数の各値を抽出し、これらの値を、論理ドライブ使用予測情報15における同じ時間帯の各予測値として用いる。そして、ドライブ数予測部11は、収集部10が各ICP150から状態情報を収集する度に、すなわち、本実施形態では30分毎に、受信した状態情報に基づき論理ドライブ使用予測情報15を更新する。なお、図3及び図4に例示する論理ドライブ使用予測情報15は、2012年6月27日の19時30分監視時刻:201206271930に収集した状態情報に基づく更新を行なった後の状態を示している矢印A参照。以下、この矢印Aで示される、状態情報の収集が最後に行なわれた監視時刻を現在時刻という場合がある。これらの図3及び図4に示す論理ドライブ使用予測情報15においては、2012年6月27日の19時30分までは、ドライブ数予測部11が実際に算出した、使用台数,ICP台数及び平均使用台数の各値実測値が格納されている。監視時刻が現在時刻以降、すなわち監視時刻2012年6月27日の20時00分以降に対しては、前日2012年6月26日に算出された、使用台数,ICP台数及び平均使用台数の各値実績値が予測値として格納される。なお、図3中においては、前日1日前の値、すなわち予測値にはそれぞれを付して示している。また、この論理ドライブ使用予測情報15において、各監視時刻に対して、それぞれその30分後の時刻における平均使用台数が、30分後の使用予測台数として設定される矢印a1~a3,b1~b4参照。そして、現在時刻等、平均使用台数として前日の平均使用台数予測値が用いられている場合には、その前日の平均使用台数が30分後の使用予測台数として用いられる。すなわち、ドライブ数予測部11は、収集部10によって収集した各ICP150における各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後の論理ドライブの使用予測台数を予測する。以下、所定時間後の論理ドライブの使用予測台数を予測使用台数という場合がある。なお、平均使用台数及び30分後の使用予測台数の値の小数点以下の値は切り上げとする。例えば、図3に示す例においては、監視時刻2012年6月27日の19時30分を経過した時点において、2012年6月27日の20時00分の平均使用台数には、前日の同時刻2012年6月26日の20時00分に算出された値101が設定されている。そして、この平均使用台数101は、2012年6月27日の19時30分の30分後の使用予測台数としても用いられる矢印a2参照。なお、本実施形態においては、論理ドライブ使用予測情報15において、使用台数,ICP台数及び平均使用台数の算出を行なっていない時刻に対して、記憶装置に格納された過去の算出結果として前日の値を用いているが、これに限定されるものではない。例えば、過去の算出結果として、前営業日や直前の同じ曜日の値を用いてもよく、適宜変更して実施することができる。図5及び図6はそれぞれ実施形態の一例としての仮想テープシステム1における物理ドライブ使用予測情報17を例示する図である。ドライブ数予測部11は、各IDP170から受信したPDVRDY台数状態情報を合計して、その状態情報の収集時刻における物理ドライブの使用台数を算出する。また、ドライブ数予測部11は、受信したPDVRDY台数と過去の所定期間例えば、平日1ヶ月の同一時間帯のPDVRDY台数とに基づいて、PDVRDY台数の平均値平均使用台数を算出する。なお、PDVRDY台数の平均値の算出方法は適宜変更して実施することができる。例えば、平均値を算出する期間は過去1ヶ月以外の期間であってもよく、又、同じ曜日等、特定の曜日の値を抽出して用いる等、種々変形して実施することができる。例えば、本仮想テープシステム1において、週単位でバックアップスケジュールが組まれている場合は、曜日単位の同時刻で平均使用台数を計算することが望ましい。又、平均使用台数の算出方法は、例えば、予めオペレータがPCU120内に登録した設定情報により、適宜切り替え可能とすることが望ましい。さらに、ドライブ数予測部11は、各IDP170から受信したPDV情報状態情報のうち、RDY状態のIDP170の台数を合計して、その状態情報の収集時刻におけるIDP170の稼動台数IDP台数を算出する。そして、ドライブ数予測部11が算出した使用台数,IDP台数及び平均使用台数は、HDDやSSD,メモリ等の図示しない記憶装置に保存される。ドライブ数予測部11は、算出した使用台数,IDP台数及び平均使用台数を物理ドライブ使用予測情報17に、その状態情報が収集された時刻に対応させて格納する。なお、この物理ドライブ使用予測情報17においても、状態情報が収集された時刻として、収集部10が状態情報報告命令を送信した時刻を用いることが望ましい。これにより、一部のICP150やIDP170からの状態情報の受信時刻に差が生じた場合であっても容易に管理することができる。また、ドライブ数予測部11は、物理ドライブ使用予測情報17において、使用台数,IDP台数及び平均使用台数の算出を行なっていない時刻に対しては、記憶装置に格納された過去の算出結果を抽出して、予測値として対応付ける。例えば、ドライブ数予測部11は、記憶装置から前日に算出した使用台数,IDP台数及び平均使用台数の各値を抽出し、これらの値を、物理ドライブ使用予測情報17における同じ時間帯の各予測値として用いる。そして、ドライブ数予測部11は、収集部10が各IDP170から状態情報を収集する度に、すなわち、本実施形態では30分毎に、受信した状態情報に基づき物理ドライブ使用予測情報17を更新する。なお、図5及び図6に例示する物理ドライブ使用予測情報17も、2012年6月27日の19時30分201206271930に収集した状態情報に基づく更新を行なった後の状態を示している矢印A参照。これらの図5及び図6に示す論理ドライブ使用予測情報15においては、2012年6月27日の19時30分までは、ドライブ数予測部11が実際に算出した、使用台数,IDP台数及び平均使用台数の各値実測値が格納されている。そして、2012年6月27日の20時00分以降においては、前日2012年6月26日に算出された、使用台数,IDP台数及び平均使用台数の各値実績値が格納されている。なお、図5及び図6中においては、前日1日前の値にはそれぞれを付して示している。また、この物理ドライブ使用予測情報17において、各時刻に対応して、30分後の時刻における平均使用台数が、30分後の使用予測台数として設定される矢印c1~c3,d1~d4参照。この際、平均使用台数として前日の平均使用台数予測値が用いられている場合には、その前日の平均使用台数が30分後の使用予測台数として用いられる。すなわち、ドライブ数予測部11は、収集部10によって収集した各IDP170における各テープドライブ310の過去の実績としての状態情報に基づいて、所定時間後のテープドライブ310の使用予測台数を予測する。以下、所定時間後のテープドライブ310の使用予測台数についても予測使用台数という場合がある。なお、平均使用台数及び30分後の使用予測台数の値の小数点以下の値は切り上げとする。例えば、図5に示す例においては、2012年6月27日の19時30分を経過した時点において、2012年6月27日の20時00分の平均使用台数には、前日の同時刻2012年6月26日の20時00分に算出された値5が設定されている。そして、この平均使用台数5は、2012年6月27日の19時30分の30分後の使用予測台数としても用いられる矢印c2参照。なお、本実施形態においては、物理ドライブ使用予測情報17において、使用台数,IDP台数及び平均使用台数の算出を行なっていない時刻に対して、記憶装置に格納された過去の算出結果として前日の値を用いているが、これに限定されるものではない。例えば、過去の算出結果として、前営業日や直前の同じ曜日の値を用いてもよく、適宜変更して実施することができる。処理ユニット数予測部12は、ドライブ数予測部11によって予測した論理ドライブの使用予測台数予測使用台数と、ICP構成変更閾値情報台数制限情報16とに基づいて、所定時間後におけるICP150の必要台数を予測する。図7は実施形態の一例としての仮想テープシステム1におけるICP構成変更閾値情報16を例示する図である。ICP構成変更閾値情報16は、ICP150の台数と論理ドライブドライブ装置の台数との関係を示す情報であり、処理ユニット数予測部12は、このICP構成変更閾値情報16を参照することにより必要なICP150の台数を把握する。図7に示す例においては、ICP構成変更閾値情報16は、ICP台数に対して、最大論理ドライブ構成,ICP増加構成変更閾値及びICP減少構成変更閾値を対応付けている。ここで、ICP台数は、ICP150の台数であり、図7に示す例においては1~4の整数が示されている。最大論理ドライブ構成は、各ICP台数を用いた場合に管理可能な論理ドライブの台数の最大値である。図7に示す例においては、1台のICP150で最大64台の論理ドライブを管理できることを示しており、最大論理ドライブ構成は、対応するICP台数に64を乗算した値が格納される。例えば、ICP台数が3の場合、すなわちICP150を3台使用する場合には、最大で192台3×64=192の論理ドライブを管理できる。したがって、このICP構成変更閾値情報16は、ICP150に制御させる論理ドライブの台数を示す台数制限情報として機能する。処理ユニット数予測部12は、予測したICP150の30分後の使用台数図3,図4参照に基づいて、このICP構成変更閾値情報16を参照することにより、30分後のICP150の必要台数を予測する。例えば、図3に示す例において、2012年6月27日の19時30分201206271930の時点においては矢印A参照、ICP150の使用台数は43台であり、1台のICP150でこれらの43台の論理ドライブを管理することができている。そして、その30分後の使用予測台数は101台であり、ICP構成変更閾値情報16を参照すると、1台のICP150で管理可能な論理ドライブ数64台よりも多い。そして、ICP構成変更閾値情報16によれば、101台の論理ドライブを管理するためには少なくとも2台のICP150が必要であることがわかる。すなわち、処理ユニット数予測部12は、ドライブ数予測部11によって予測された30分後の使用予測台数に基づいてICP構成変更閾値情報16を参照することにより、30分後所定時間後に必要なICP150の台数必要台数を予測する。なお、この所定時間経過後のICP150の使用予測台数が、現在時刻の平均使用台数よりも増加する状態を予測台数増加傾向という場合がある。又、所定時間経過後ICP150の使用予測台数が現在時刻の平均使用台数よりも減少する状態を予測台数減少傾向という場合がある。上述した、2012年6月27日の19時30分の時点においては矢印A参照、ICP150の使用台数は43台であり、1台のICP150でこれらの43台の論理ドライブを管理することができている。そして、その30分後の使用予測台数は101台であり、2台のICP150が必要となる。従って、ICP150の台数は1台から2台へ増加するする予測台数増加傾向となる。ICP増加構成変更閾値は、ICP150の予測台数増加傾向時図3参照における、ICP150の使用台数の決定に用いる閾値であり、第1閾値及び第2閾値をそなえる。第2閾値は対応する第1閾値よりも大きく、且つ対応する最大論理ドライブ構成の値よりも小さい。第1閾値は、当該第1閾値に対応するICP台数よりも1つ下のICP台数の最大論理ドライブ構成の値よりも大きい。ICP減少構成変更閾値は、ICP150の予測台数減少傾向時図4参照における、ICP150の使用台数の決定に用いる閾値であり、第1閾値及び第2閾値をそなえる。第2閾値は対応する第1閾値よりも大きく、且つ対応する最大論理ドライブ構成の値よりも小さい。第2閾値は、当該第2閾値に対応するICP台数よりも1つ下のICP台数の最大論理ドライブ構成の値よりも小さい。このICP構成変更閾値情報16は、図示しないメモリ等の記憶装置に格納される。従って、このメモリ等の記憶装置が、ICP構成変更閾値情報16を記録する記録部として機能する。なお、このICP構成変更閾値情報16を用いたICP150の台数決定手法については後述する。また、処理ユニット数予測部12は、ICP150の必要台数の予測の結果、予測台数増加傾向である場合には、第1増加フラグに、例えば、1を設定し、又、予測台数減少傾向である場合には、第1減少フラグに、例えば、1を設定する。これらの第1増加フラグ及び第1減少フラグは、例えば、図示しないメモリ等の記憶装置に保存される。処理ユニット数予測部12は、ドライブ数予測部11によって予測したテープドライブ310の使用予測台数予測使用台数と、IDP構成変更閾値情報台数制限情報18とに基づいて、所定時間後におけるIDP170の必要台数を予測する。図8は実施形態の一例としての仮想テープシステム1におけるIDP構成変更閾値情報18を例示する図である。IDP構成変更閾値情報18は、IDP170の台数とテープドライブ310ドライブ装置,物理ドライブの台数との関係を示す情報であり、処理ユニット数予測部12は、このIDP構成変更閾値情報18を参照することにより必要なIDP170の台数を把握する。図8に示す例においては、IDP構成変更閾値情報18は、IDP台数に対して、最大物理ドライブ構成,IDP増加構成変更閾値及びIDP減少構成変更閾値を対応付けている。IDP台数は、IDP170の台数であり、図8に示す例においては1~4の整数が示されている。最大論理ドライブ構成は、各IDP台数を用いた場合に管理可能な物理ドライブの台数の最大値である。図8に示す例においては、1台のIDP170で最大2台の物理ドライブを管理できることを示しており、最大物理ドライブ構成は、対応するIDP台数に2を乗算した値が格納される。例えば、IDP台数が3の場合、すなわちIDP170を3台使用する場合には、最大で6台3×2=6の物理ドライブを管理できる。したがって、このIDP構成変更閾値情報18は、IDP170に制御させる物理ドライブの台数を示す台数制限情報として機能する。処理ユニット数予測部12は、予測したICP150の30分後の使用台数図5,図6参照に基づいて、このIDP構成変更閾値情報18を参照することにより、30分後のIDP170の必要台数を予測する。例えば、図5に示す例において、2012年6月27日の19時30分201206271930に収集した状態情報に基づいて更新された状態においては矢印A参照、IDP170の平均使用台数は3台であり、2台のIDP170でこれらの3台のテープドライブ310を管理することができる。そして、その30分後の使用予測台数は5台であり、IDP構成変更閾値情報18を参照すると、5台のテープドライブ310を管理するためには少なくとも3台のIDP170が必要であることがわかる。すなわち、処理ユニット数予測部12は、ドライブ数予測部11によって予測された30分後の使用予測台数に基づいてIDP構成変更閾値情報18を参照することにより、30分後所定時間後に必要なIDP170の台数必要台数を予測する。なお、この所定時間経過後のIDP170の使用予測台数が、現在時刻の平均使用台数よりも増加する状態を予測台数増加傾向という場合がある。又、所定時間経過後IDP170の使用予測台数が現在時刻の平均使用台数よりも減少する状態を予測台数減少傾向という場合がある。IDP増加構成変更閾値は、IDP170の予測台数増加傾向時図5参照における、IDP170の使用台数の決定に用いる閾値であり、第1閾値及び第2閾値をそなえる。第2閾値は対応する第1閾値よりも大きく、且つ対応する最大物理ドライブ構成の値以下である。第1閾値は、当該第1閾値に対応するIDP台数よりも1つ下のIDP台数の最大物理ドライブ構成の値よりも大きい。IDP減少構成変更閾値は、IDP170の予測台数減少傾向時図6参照における、IDP170の使用台数の決定に用いる閾値であり、第1閾値及び第2閾値をそなえる。第2閾値は対応する第1閾値よりも大きく、且つ対応する最大物理ドライブ構成の値よりも小さい。第2閾値は、当該第2閾値に対応するIDP台数よりも1つ下のIDP台数の最大物理ドライブ構成の値以下である。このIDP構成変更閾値情報18は、図示しないメモリ等の記憶装置に格納される。従って、このメモリ等の記憶装置が、IDP構成変更閾値情報18を記録する記録部として機能する。なお、このIDP構成変更閾値情報18を用いたIDP170の台数決定手法についても後述する。また、処理ユニット数予測部12は、IDP170の必要台数の予測の結果、予測台数増加傾向である場合には、第2増加フラグに、例えば、1を設定し、又、予測台数減少傾向である場合には、第2減少フラグに、例えば、1を設定する。これらの第2増加フラグ及び第2減少フラグは、例えば、図示しないメモリ等の記憶装置に保存される。制御部13は、PDU132に対して指示信号を送信することにより、PDU132からICP150やIDP170,テープライブラリ300の各テープドライブ310PDVへの電力供給を停止させたり、又、電力供給を開始させたりする。すなわち、制御部13は、処理ユニット数予測部12により予測されたICP150やIDP170の必要台数に基づいて、これらのICP150やIDP170に対する電力供給を制御する。このPDU132に送信する指示信号には、例えば、電力供給を停止もしくは開始を指示するコマンドと、電力供給を停止もしくは開始させる対象例えば、ICP150,IDP170,テープドライブ310を特定する情報とをそなえる。例えば、制御部13は、特定のICP150例えばICP0に電源を投入する場合には、LANスイッチ131を経由してPDU132に対して、ICP0にAC200Vの電力を供給するように指示パワーオン指示を出す。ICP150は、PDU132からAC200Vが供給されると、起動プログラムにより起動処理を実行する。ICP150は、起動された後、ICP150上にある全ての論理ドライブ例えば60台をONLINE且つNOTREADY状態にする。同様に、制御部13は、特定のIDP170やPDV310例えばIDP2及びPDV4,5に電源を投入する場合には、LANスイッチ131を経由してPDU132に対して、IDP2及びPDV4,5にAC200Vの電力を供給するように指示パワーオン指示を出す。IDP170は、PDU132からAC200Vが供給されると、起動プログラムにより起動処理を実行する。IDP170は、起動された後、IDP170に接続された物理ドライブをONLINE且つNOTREADYとする。また、制御部13は、ICP150に対して動作停止命令を送信する。ICP150は、動作停止命令を受け取ると、NOTREADYの論理ドライブを直ちにOFFLINEとする。又、READYの論理ドライブはホスト装置200からアンロードコマンドを受け取るまでREADY状態で継続動作し、アンロードコマンドを受信した時点でOFFLINEとする。制御部13は、ICP上の全論理ドライブがOFFLINEとなったことを確認した後に、このICP150の電力供給を停止する。なお、以下、電力供給を停止することを、電源を落とすと表現する場合がある。ICP150の電力供給を停止する方法は、例えば、制御部13からLANスイッチ131を経由して、当該ICP150に対してシャットダウン命令を発行する。そして、その後PCU120に、そのICP150に対するAC200Vの電源供給を遮断させる。さらに、制御部13は、IDP170に対しても動作停止命令を送信する。IDP170は動作停止命令を受け取ると、NOTREADYの物理ドライブ310を直ちにOFFLINEとする。READYの物理ドライブ310はホスト装置200からアンロードコマンドを受け取るまでREADY状態で継続動作し、アンロードコマンドを受信した時点でOFFLINEとする。IDP170上の全ての物理ドライブがOFFLINEとなったところで、IDP170やPDV310への電力供給を停止する。これらのIDP170やPDV310への電力供給を停止する方法は、例えば、PCU120からLANスイッチ131を介して、IDP170やPDV310に対しシャットダウン命令を発行する。その後、制御部13は、PDU132を介してIDP170やPDV310に対するAC200Vの電源供給を遮断する。そして、制御部13は、処理ユニット予測部12が予測した必要台数のICP150を稼動させ、これ以外のICP150を省電力状態へ移行させる。同様に、制御部13は、処理ユニット予測部12が予測した必要台数のIDP170を稼動させ、これ以外のIDP170を省電力状態へ移行させる。なお、ICP150やIDP170の省電力状態としては、ICP150やIDP170のプロセスを停止させて電力供給を完全に遮断するシャットダウンを用いる手法を上述したがこれに限定されるものではない。すなわち、シャットダウンの代わりに、作業中のデータをメモリへ退避させ、このメモリへの電力供給は行なうスリープスタンバイや、作業中のデータをハードディスクへ書き出してから電力供給を遮断する休止状態にしてもよく、適宜変更して実施することができる。以下、省電力状態の一例としてICP150やIDP170をシャットダウンする例について説明する。また、本実施形態においては、制御部13は、例えば、予め設定された優先順位に従って、省電力状態に移行させるICP150やIDP170を選択する。なお、省電力状態に移行させるICP150やIDP170を選択手法は、これに限定されるものではなく、適宜変更して実施することができる。上述の如く構成された、実施形態の一例としての仮想テープシステム1におけるPCU120の処理を、図9に示すフローチャートステップA10~A210に従って説明する。PCU120において、収集部10は、第1の所定時間例えば、30分おきに、各ICP150及びIDP170に対してLANを介して、状態情報報告命令を送信するステップA10。各ICP150やIDP170は、PCU120からの状態情報報告命令を受信すると、報告部51,71が、状態情報を収集して、この状態情報をPCU120に応答する。収集部10は、受信した状態報告に基づいて、処理ユニット状態情報14を作成する。次に、PCU120において、ドライブ数予測部11が、各ICP150から受信した状態情報に基づいて、論理ドライブ使用予測情報15を作成するステップA20。又、ドライブ数予測部11は、各ICP150から受信した状態情報に基づいて、物理ドライブ使用予測情報17を作成するステップA30。そして、処理ユニット数予測部12が、ドライブ数予測部11によって予測した30分後の使用予測台数と、ICP構成変更閾値情報16とに基づいて、30分後のICP150の必要台数を予測する。これにより、処理ユニット数予測部12は、ICP150の台数の増減の予測判断を行なうステップA40。なお、この処理ユニット予測部12によるICP150の増減予測判断手法については、図10に示すフローチャートに従って後述する。先ず、処理ユニット数予測部12は、第1増加フラグに1が設定されている第1増加フラグ=1か否かを判断するステップA50。第1増加フラグに1が設定されていない場合にはステップA50のNOルート参照、処理ユニット数予測部12は、次に、第1減少フラグに1が設定されている第1減少フラグ=1か否かを判断するステップA60。第1減少フラグに1が設定されていない場合にはステップA60のNOルート参照、処理ユニット数予測部12は、ドライブ数予測部11によって予測した30分後の使用予測台数と、IDP構成変更閾値情報18とに基づいて、30分後のIDP170の必要台数を予測する。これにより、処理ユニット数予測部12は、IDP170の台数の増減の予測判断を行なうステップA70。先ず、処理ユニット数予測部12は、第2増加フラグに1が設定されている第2増加フラグ=1か否かを判断するステップA80。第2増加フラグに1が設定されていない場合にはステップA80のNOルート参照、処理ユニット数予測部12は、次に、第2減少フラグに1が設定されている第2減少フラグ=1か否かを判断するステップA90。第2減少フラグに1が設定されていない場合にはステップA90のNOルート参照、ステップA10に戻る。また、第1増加フラグに1が設定されている場合にはステップA50のYESルート参照、制御部13が、ICP150の稼動台数を増加させるICP増加変更処理を行なうステップA100。なお、このICP増加変更処理の詳細については後述する。その後、処理ユニット数予測部12が、第1減少フラグに1が設定されているかを確認するステップA110。第1減少フラグに1が設定されていない場合にはステップA110のNOルート参照、制御部13が、ICP150の稼動台数を減少させるICP減少変更処理を行なった後ステップA120、ステップA70に移行する。又、このICP減少変更処理の詳細については後述する。一方、処理ユニット数予測部12による確認の結果、第1減少フラグに1が設定されている場合にはステップA60のYESルート参照、制御部13が、ICP150の稼動台数を減少させるICP減少変更処理を行なうステップA130。その後、処理ユニット数予測部12が、第1増加フラグに1が設定されているかを確認するステップA140。第1増加フラグに1が設定されていない場合にはステップA140のNOルート参照、制御部13が、ICP150の稼動台数を増加させるICP増加変更処理を行なった後ステップA150、ステップA70に移行する。ステップA70において、処理ユニット数予測部12は、ドライブ数予測部11によって予測した30分後の使用予測台数と、IDP構成変更閾値情報18とに基づいて、30分後のIDP170の必要台数を予測する。これにより、処理ユニット数予測部12は、IDP170の台数の増減の予測判断を行なう。そして、処理ユニット数予測部12は、第2増加フラグに1が設定されている第2増加フラグ=1か否かを判断するステップA80。又、第1増加フラグに2が設定されている場合にはステップA80のYESルート参照、制御部13が、IDP170の稼動台数を増加させるIDP増加変更処理を行なうステップA160。なお、このIDP増加変更処理の詳細については後述する。その後、処理ユニット数予測部12が、第2減少フラグに1が設定されているかを確認するステップA170。第2減少フラグに1が設定されていない場合にはステップA170のNOルート参照、制御部13が、IDP170の稼動台数を減少させるIDP減少変更処理を行なった後ステップA180、ステップA10に戻る。なお、このIDP減少変更処理の詳細についても後述する。一方、処理ユニット数予測部12による確認の結果、第2増加フラグに1が設定されていない場合にはステップA80のNOルート参照、次に、第2減少フラグに1が設定されているか否かを確認するステップA90。第2減少フラグに1が設定されていない場合にはステップA90のNOルート参照、ステップA10に戻る。又、第2減少フラグに1が設定されている場合にはステップA90のYESルート参照、制御部13が、IDP170の稼動台数を減少させるIDP減少変更処理を行なうステップA190。その後、処理ユニット数予測部12が、第2増加フラグに1が設定されているかを確認するステップA200。第2増加フラグに1が設定されていない場合にはステップA200のNOルート参照、制御部13が、IDP170の稼動台数を増加させるIDP増加変更処理を行なった後ステップA210、ステップA10に戻る。又、このIDP増加変更処理の詳細についても後述する。次に、実施形態の一例としての仮想テープシステム1の処理ユニット予測部12によるICP150の増減予測判断手法図9のステップA40参照を、図10に示すフローチャートステップB10~B180に従って説明する。なお、本例においては、処理ユニット予測部12は、図7に例示するICP構成変更閾値情報16に基づいて、ICP150の増減予測判断を行なう。処理ユニット予測部12は、先ず、第1増加フラグ及び第1減少フラグにそれぞれ0を設定することにより初期化した後ステップB10,B20、例えば、論理ドライブ使用予測情報15を参照することにより、現在のICP150の稼働台数が1台であるか否かを確認するステップB30。現在のICP150の稼動台数が1台である場合にはステップB30のYESルート参照、処理ユニット予測部12は、論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻に対応する30分後の使用予測台数の値を読み出す。処理ユニット予測部12は、この30分後の使用予測台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が1台のときの最大論理ドライブ構成の値64と比較する。すなわち、論理ドライブの30分後の使用予測台数が65台以上であるか否かを確認するステップB40。論理ドライブの30分後の使用予測台数が64台以下である場合にはステップB40のNOルート参照、そのまま図9のステップA50の処理に移行する。又、論理ドライブの30分後の使用予測台数が65台以上である場合にはステップB40のYESルート参照、第1増加フラグに1を設定してからステップB50、図9のステップA50の処理に移行する。また、現在のICP150の稼動台数が1台ではない場合にはステップB30のNOルート参照、次に、現在のICP150の稼働台数が2台であるか否かを確認するステップB60。現在のICP150の稼動台数が2台である場合にはステップB60のYESルート参照、処理ユニット予測部12は、論理ドライブ使用予測情報15から読み出した30分後の使用予測台数の値と、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときの最大論理ドライブ構成の値128と比較する。すなわち、論理ドライブの30分後の使用予測台数が129台以上であるか否かを確認するステップB70。論理ドライブの30分後の使用予測台数が129台以上である場合にはステップB70のYESルート参照、第1増加フラグに1を設定してからステップB80、図9のステップA50の処理に移行する。又、論理ドライブの30分後の使用予測台数が128台以下である場合にはステップB70のNOルート参照、論理ドライブの30分後の使用予測台数が64台以下であるか否かを確認するステップB90。論理ドライブの30分後の使用予測台数が65台より多い場合にはステップB90のNOルート参照、そのまま図9のステップA50の処理に移行する。又、論理ドライブの30分後の使用予測台数が64台以下である場合にはステップB90のYESルート参照、第1減少フラグに1を設定してからステップB100、図9のステップA50の処理に移行する。また、現在のICP150の稼動台数が2台ではない場合にはステップB60のNOルート参照、次に、現在のICP150の稼働台数が3台であるか否かを確認するステップB110。現在のICP150の稼動台数が3台である場合にはステップB110のYESルート参照、処理ユニット予測部12は、論理ドライブ使用予測情報15から読み出した30分後の使用予測台数の値と、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときの最大論理ドライブ構成の値192と比較する。すなわち、論理ドライブの30分後の使用予測台数が193台以上であるか否かを確認するステップB120。論理ドライブの30分後の使用予測台数が193台以上である場合にはステップB120のYESルート参照、第1増加フラグに1を設定してからステップB130、図9のステップA50の処理に移行する。又、論理ドライブの30分後の使用予測台数が192台以下である場合にはステップB120のNOルート参照、論理ドライブの30分後の使用予測台数が128台以下であるか否かを確認するステップB140。論理ドライブの30分後の使用予測台数が129台以上である場合にはステップB140のNOルート参照、そのまま図9のステップA50の処理に移行する。又、論理ドライブの30分後の使用予測台数が128台以下である場合にはステップB140のYESルート参照、第1減少フラグに1を設定してからステップB150、図9のステップA50の処理に移行する。また、現在のICP150の稼動台数が3台ではない場合にはステップB110のNOルート参照、次に、現在のICP150の稼働台数が4台であるか否かを確認するステップB160。現在のICP150の稼動台数が4台である場合にはステップB160のYESルート参照、処理ユニット予測部12は、論理ドライブ使用予測情報15から読み出した30分後の使用予測台数の値と、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときの最大論理ドライブ構成の値192と比較する。すなわち、論理ドライブの30分後の使用予測台数が192台以下であるか否かを確認するステップB170。論理ドライブの30分後の使用予測台数が192台以下である場合にはステップB170のYESルート参照、第1減少フラグに1を設定してからステップB180、図9のステップA50の処理に移行する。又、現在のICP150の稼動台数が4台ではない場合やステップB160のNOルート参照、論理ドライブの30分後の使用予測台数が193台以上である場合にはステップB170のNOルート参照、そのまま図9のステップA50の処理に移行する。上述の如く、処理ユニット予測部12は、現在時刻におけるICP台数及び30分後の使用予測台数とICP構成変更閾値情報16とに基づき、ICP150の必要台数を決定する。そして、処理ユニット予測部12は、ICP150の必要台数が現在の稼動台数よりも多い場合には、第1増加フラグに1を設定するICP増設予測一方で、必要台数が現在の稼動台数よりも少ない場合には、第1減少フラグに1を設定するICP減少予測。次に、実施形態の一例としての仮想テープシステム1におけるICP増加変更処理手法図9のステップA100,A150参照を、図11~図13に示すフローチャートステップC10~C540に従って説明する。なお、図11はステップC10~C180を、図12はステップC190~C360を、図13はステップC370~C540を、それぞれ示す。又、本例においては、処理ユニット予測部12は、図7に例示するICP構成変更閾値情報16に基づいて、ICP150の増減予測判断を行なう。制御部13は、先ず、第1増加フラグ及び第1減少フラグにそれぞれ0を設定することにより初期化した後ステップC10,C20、例えば、論理ドライブ使用予測情報15を参照することにより、現在のICP150の稼働台数が1台であるか否かを確認するステップC30。現在のICP150の稼動台数が1台である場合にはステップC30のYESルート参照、収集部10は、第2の所定時間本例においては1分おきに、ICP0に対して状態情報報告命令を発行するステップC40。すなわち、ICP150の増加傾向が予測された場合は、ICP150が1台1台構成でのICP増加変更閾値の下限値である第1閾値の60台に達するまで、1分間隔で全ICP150の動作状態情報を採取する。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が1台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値の値60と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が60台以上であるか否かを確認するステップC50。論理ドライブの使用台数が60台未満である場合にはステップC50のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップC60。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップC60のYESルート参照、図9のステップA110やA70の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップC60のNOルート参照、ステップC40に戻る。なお、このタイムアウト判定時間は、前述した第1の所定間隔本実施形態では30分よりも短い時間であり、例えば29分である。このように、第1の所定時間未満のタイムアウト判定時間を基準として、収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間のタイムアウト検出を行ない、強制的に図9に示すフローチャートに処理を戻す。これにより、収集部10が次の状態情報報告命令を発行するまでに、先の状態情報報告命令に関する処理を完了させることができ、信頼性を向上させることができる。また、論理ドライブの使用台数が60台以上である場合にはステップC50のYESルート参照、制御部13は、PDU132に対してICP1に対するパワーオン指示を行なうステップC70。制御部13は、ICP1の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となるまで待機するステップC80。ICP1の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となるとステップC80のYESルート参照、制御部13は、ICP1に対してスリープ指示を発行するステップC90。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、ICP0に対して状態情報報告命令を発行するステップC100。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が1台のときのICP増加構成変更閾値の第2閾値の値62と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が62台以上であるか否かを確認するステップC110。論理ドライブの使用台数が62台以上である場合にはステップC110のYESルート参照、ICP1に対してスリープ解除命令を発行してステップC180、ICP1を稼動状態とする。すなわち、ICP150の2台構成とする。その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。一方、論理ドライブの使用台数が62台未満である場合にはステップC110のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップC120。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップC120のYESルート参照、ステップC180に移行する。また、タイムアウトではない場合にはステップC120のNOルート参照、次に、制御部13は、現在時刻における論理ドライブの使用台数を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が1台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値の値60と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が59台以下であるか否かを確認するステップC130。論理ドライブの使用台数が60台以上である場合にはステップC130のNOルート参照、ステップC100に戻る。又、論理ドライブの使用台数が59台以下である場合にはステップC130のYESルート参照、1秒間隔でのICP150に対する動作状態監視、すなわち状態情報報告命令の発行を停止する。そして、ICP1を停止させてICP0による1台構成にする。すなわち、ICP1に対してスリープ解除命令を発行した後ステップC140、ICP1の動作停止指示を発行するステップC150。制御部13は、ICP1の全ての論理ドライブがONLINE状態となるまで待機するステップC160。ICP1の全ての論理ドライブがONLINE状態となるとステップC160のYESルート参照、ステップC170において、制御部13は、ICP1の電源を落とすPOWEROFF。その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。このように、処理ユニット数予測部12によるICP増設予測に反して、次の監視時間までに論理ドライブの使用台数が、ICP150が1台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値である60台に達しなかった場合は、ICP150の増設は行なわない。また、現在のICP150の稼動台数が1台ではない場合にはステップC30のNOルート参照、次に、図12のステップC190において、現在のICP150の稼働台数が2台であるか否かを確認する。現在のICP150の稼動台数が2台である場合にはステップC190のYESルート参照、収集部10は、第2の所定間隔本例においては1分間隔で、ICP0,1に対して状態情報報告命令を発行するステップC200。すなわち、ICP150の増加傾向が予測された場合は、ICP150が2台2台構成でのICP増加変更閾値の下限値である第1閾値の120台に達するまで、1分間隔で全ICP150の動作状態情報を採取する。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値の値120と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が120台以上であるか否かを確認するステップC210。論理ドライブの使用台数が120台未満である場合にはステップC210のNOルート参照、次に、論理ドライブの使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値の値60と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が60台以下であるか否かを確認するステップC220。論理ドライブの使用台数が60台以下である場合にはステップC220のYESルート参照、ICP150の必要台数は1台であるので、第1減少フラグに1を設定するステップC240。すなわち、論理ドライブの使用台数が、ICP150が2台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値である60台以下の場合は、ICP150の減少変更を行なう。その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。また、論理ドライブの使用台数が61台以上である場合にはステップC220のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップC230。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップC230のYESルート参照、図9のステップA110やA70の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップC230のNOルート参照、ステップC200に戻る。論理ドライブの使用台数が120台以上である場合にはステップC210のYESルート参照、制御部13は、PDU132に対してICP2に対するパワーオン指示を行なうステップC250。制御部13は、ICP2の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となるまで待機するステップC260。ICP2の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となるとステップC260のYESルート参照、制御部13は、ICP2に対してスリープ指示を発行するステップC270。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、ICP0及びICP1に対して状態情報報告命令を発行するステップC280。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときのICP増加構成変更閾値の第2閾値の値126と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が126台以上であるか否かを確認するステップC290。論理ドライブの使用台数が126台以上である場合にはステップC290のYESルート参照、ICP2に対してスリープ解除命令を発行してステップC360、ICP2を稼動状態とする。すなわち、ICP150の3台構成とする。その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。一方、論理ドライブの使用台数が126台未満である場合にはステップC290のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップC300。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップC300のYESルート参照、ステップC360に移行する。また、タイムアウトではない場合にはステップC300のNOルート参照、次に、制御部13は、現在時刻における論理ドライブの使用台数を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値の値120と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が119台以下であるか否かを確認するステップC310。論理ドライブの使用台数が120台以上である場合にはステップC310のNOルート参照、ステップC280に戻る。又、論理ドライブの使用台数が119台以下である場合にはステップC310のYESルート参照、1秒間隔でのICP150に対する動作状態監視、すなわち状態情報報告命令の発行を停止する。そして、ICP2を停止させてICP0,1による2台構成にする。すなわち、ICP2に対してスリープ解除命令を発行した後ステップC320、ICP2の動作停止指示を発行するステップC330。制御部13は、ICP2の全ての論理ドライブがONLINE状態となるまで待機するステップC340。ICP2の全ての論理ドライブがONLINE状態となるとステップC340のYESルート参照、ステップC350において、制御部13は、ICP2の電源を落とすPOWEROFF。その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。このように、処理ユニット数予測部12によるICP増設予測に反して、次の監視時間までに論理ドライブの使用台数が、ICP150が2台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値である120台に達しなかった場合は、ICP150の増設は行なわない。そして、論理ドライブの使用台数が、ICP150が2台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値である60台以下となった場合は、ICP150を減少させるべく、第1減少フラグに1を設定する。また、現在のICP150の稼動台数が2台ではない場合にはステップC190のNOルート参照、次に、図13のステップC370において、現在のICP150の稼働台数が3台であるか否かを確認する。現在のICP150の稼動台数が3台である場合にはステップC370のYESルート参照、収集部10は、第2の所定間隔本例においては1分間隔で、ICP0,1,2に対して状態情報報告命令を発行するステップC380。すなわち、ICP150の増加傾向が予測された場合は、ICP150が3台3台構成でのICP増加変更閾値の下限値である第1閾値の180台に達するまで、1分間隔で全ICP150の動作状態情報を採取する。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値の値180と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が180台以上であるか否かを確認するステップC390。論理ドライブの使用台数が180台未満である場合にはステップC390のNOルート参照、次に、論理ドライブの使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値の値120と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が120台以下であるか否かを確認するステップC400。論理ドライブの使用台数が120台以下である場合にはステップC400のYESルート参照、ICP150の必要台数は2台以下であるので、第1減少フラグに1を設定するステップC420。すなわち、論理ドライブの使用台数が、ICP150が3台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値である120台以下の場合は、ICP150の減少変更を行なう。その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。また、論理ドライブの使用台数が121台以上である場合にはステップC400のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップC410。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップC410のYESルート参照、図9のステップA110やA70の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップC410のNOルート参照、ステップC380に戻る。論理ドライブの使用台数が180台以上である場合にはステップC390のYESルート参照、制御部13は、PDU132に対してICP3に対するパワーオン指示を行なうステップC430。制御部13は、ICP3の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となるまで待機するステップC440。ICP3の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となるとステップC440のYESルート参照、制御部13は、ICP3に対してスリープ指示を発行するステップC450。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、ICP0,ICP1及びICP2に対して状態情報報告命令を発行するステップC460。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときのICP増加構成変更閾値の第2閾値の値190と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が190台以上であるか否かを確認するステップC470。論理ドライブの使用台数が190台以上である場合にはステップC470のYESルート参照、ICP3に対してスリープ解除命令を発行してステップC540、ICP3を稼動状態とする。すなわち、ICP150の4台構成とする。その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。一方、論理ドライブの使用台数が190台未満である場合にはステップC470のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップC480。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップC480のYESルート参照、ステップC540に移行する。また、タイムアウトではない場合にはステップC480のNOルート参照、次に、制御部13は、現在時刻における論理ドライブの使用台数を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値の値180と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が179台以下であるか否かを確認するステップC490。論理ドライブの使用台数が180台以上である場合にはステップC490のNOルート参照、ステップC460に戻る。又、論理ドライブの使用台数が179台以下である場合にはステップC490のYESルート参照、1秒間隔でのICP150に対する動作状態監視、すなわち状態情報報告命令の発行を停止する。そして、ICP3を停止させてICP0~2による3台構成にする。すなわち、ICP3に対してスリープ解除命令を発行した後ステップC500、ICP3の動作停止指示を発行するステップC510。制御部13は、ICP3の全ての論理ドライブがONLINE状態となるまで待機するステップC520。ICP2の全ての論理ドライブがONLINE状態となるとステップC520のYESルート参照、ステップC530において、制御部13は、ICP3の電源を落とすPOWEROFF。その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。また、現在のICP150の稼動台数が3台でもない場合にもステップC370のNOルート参照、図9のステップA70やA140の処理に移行する。このように、処理ユニット数予測部12によるICP増設予測に反して、次の監視時間までに論理ドライブの使用台数が、ICP150が3台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値である180台に達しなかった場合には、ICP150の増設は行なわない。そして、論理ドライブの使用台数が、ICP150が3台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値である120台以下となった場合は、ICP150を減少させるべく、第1減少フラグに1を設定する。次に、実施形態の一例としての仮想テープシステム1におけるICP減少変更処理手法図9のステップA120,A130参照を、図14~図16に示すフローチャートステップD10~D540に従って説明する。なお、図14はステップD10~D180を、図15はステップD190~D360を、図16はステップD370~D540を、それぞれ示す。又、本例においては、処理ユニット予測部12は、図7に例示するICP構成変更閾値情報16に基づいて、ICP150の増減予測判断を行なう。制御部13は、先ず、第1増加フラグ及び第1減少フラグにそれぞれ0を設定することにより初期化した後ステップD10,D20、例えば、論理ドライブ使用予測情報15を参照することにより、現在のICP150の稼働台数が4台であるか否かを確認するステップD30。現在のICP150の稼動台数が4台である場合にはステップD30のYESルート参照、収集部10は、第2の所定時間本例においては1分おきに、ICP0,1,2,3に対して状態情報報告命令を発行するステップD40。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が4台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値の値190と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が190台以下であるか否かを確認するステップD50。論理ドライブの使用台数が191台以上である場合にはステップD50のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップD60。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップC60のYESルート参照、図9のステップA70やA140の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップD60のNOルート参照、ステップD40に戻る。また、論理ドライブの使用台数が190台以下である場合にはステップD50のYESルート参照、制御部13は、PDU132に対してICP3に対する動作停止指示を行なうステップD70。ICP150は、動作停止命令を受け取ると、NOTREADYの論理ドライブを直ちにOFFLINEとする。READYの論理ドライブは、ホスト装置200からアンロードコマンドを受け取るまでREADY状態で継続動作し、アンロードコマンドコマンドが完了した時点でOFFLINEとする。そして、ICP150の全論理ドライブ本実施形態では64台がOFFLINEとなった時点で、ICP150の動作が停止したことをPCU120に通知する。制御部13は、ICP3の全ての論理ドライブがOFFLINEとなるまで待機するステップD80。ICP3の全ての論理ドライブがOFFLINEとなるとステップD80のYESルート参照、制御部13は、ICP3に対してスリープ指示を発行するステップD90。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、ICP0,1,2に対して状態情報報告命令を発行するステップD100。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が4台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値の値180;下限値と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が180台以下であるか否かを確認するステップD110。論理ドライブの使用台数が180台以下である場合にはステップD110のYESルート参照、ICP3に対してスリープ解除命令を発行した後ステップD170、ICP3の電源をオフPOWEROFFにするステップD180。すなわち、ICP150の3台構成とする。その後、図9のステップA70やA140の処理に移行する。一方、論理ドライブの使用台数が181台以上である場合はステップD110のNOルート参照、制御部13は、現在時刻における論理ドライブの使用台数と、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が4台のときのICP減少構成変更閾値の第2閾値の値190;上限値とを比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が190台以上であるか否かを確認するステップD120。論理ドライブの使用台数が190台未満である場合はステップD120のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップD130。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップD130のYESルート参照、制御部13は、ICP3に対してスリープ解除命令を発行した後ステップD140、ICP3の動作開始指示を発行するステップD150。制御部13は、ICP3の全ての論理ドライブがONLINEとなるまで待機するステップD160。ICP3の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となり、元のICP150の4台構成の状態に戻るとステップD160のYESルート参照、その後、図9のステップA70やA140の処理に移行する。論理ドライブの使用台数が190台以上である場合にはステップD120のYESルート参照、ステップD140に移行する。また、ステップD130においてタイムアウトではない場合にはステップD130のNOルート参照、ステップD100に移行する。このように、処理ユニット数予測部12によるICP減少予測に反して、次の監視時間までに論理ドライブの使用台数が、ICP150が4台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値である180台以下とならなかった場合は、ICP150の減少変更は行なわない。また、現在のICP150の稼動台数が4台ではない場合にはステップD30のNOルート参照、次に、図15のステップD190において、現在のICP150の稼働台数が3台であるか否かを確認する。現在のICP150の稼動台数が3台である場合にはステップD190のYESルート参照、収集部10は、第2の所定間隔本例においては1分間隔で、ICP0,1,2に対して状態情報報告命令を発行するステップD200。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときのICP減少構成変更閾値の第2閾値上限値の値126と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が126台以下であるか否かを確認するステップD210。論理ドライブの使用台数が127台以上である場合にはステップD210のNOルート参照、次に、論理ドライブの使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときのICP増加構成変更閾値の第2閾値の値190と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が190台以上であるか否かを確認するステップD220。論理ドライブの使用台数が190台以上である場合にはステップD220のYESルート参照、ICP150の必要台数は4台であるので、第1増加フラグに1を設定するステップD240。すなわち、処理ユニット数予測部12の予測に反して、論理ドライブの使用台数が、ICP150が3台のときのICP増加構成変更閾値の第2閾値である190台に達した場合は、ICP150の増加変更を行なう。その後、図9のステップA70やA140の処理に移行する。また、論理ドライブの使用台数が190台未満である場合にはステップD220のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップD230。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップD230のYESルート参照、図9のステップA70やA140の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップD230のNOルート参照、ステップD200に戻る。論理ドライブの使用台数が126台以下である場合にはステップD210のYESルート参照、制御部13は、ICP2に対して動作停止指示を行なうステップD250。制御部13は、ICP2の全ての論理ドライブがOFFNLINとなるまで待機するステップD260。ICP2の全ての論理ドライブがOFFNLINEとなるとステップD260のYESルート参照、制御部13は、ICP2に対してスリープ指示を発行するステップD270。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、ICP0及びICP1に対して状態情報報告命令を発行するステップD280。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値下限値の値120と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が120台以下であるか否かを確認するステップD290。論理ドライブの使用台数が120台以下である場合にはステップD290のYESルート参照、ICP2に対してスリープ解除命令を発行した後ステップD350、ICP2の電源をオフPOWEROFFにするステップD360。すなわち、ICP150の2台構成とする。その後、図9のステップA70やA140の処理に移行する。一方、論理ドライブの使用台数が121台以上である場合にはステップD290のNOルート参照、次に、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が3台のときのICP減少構成変更閾値の第2閾値の値126;上限値と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が126台以上であるか否かを確認するステップD300。論理ドライブの使用台数が126台未満である場合はステップD300のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップD310。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップD310のYESルート参照、ICP2に対してスリープ解除命令を発行した後ステップD320、ICP2の動作開始指示を発行するステップD330。制御部13は、ICP2の全ての論理ドライブがONLINEとなるまで待機するステップD340。ICP2の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となり、元のICP150の3台構成の状態に戻るとステップD340のYESルート参照、その後、図9のステップA70やA140の処理に移行する。また、ステップD310においてタイムアウトではない場合にはステップD310のNOルート参照、ステップD280に移行する。さらに、ステップD300において、論理ドライブの使用台数が126台以上である場合はステップD300のYESルート参照、ステップD320に移行する。上述の如く、処理ユニット数予測部12によるICP増設予測に反して、次の監視時間までに論理ドライブの使用台数が、ICP150が3台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値である120台以下にならなかった場合は、ICP150の減少変更は行なわない。そして、論理ドライブの使用台数が、ICP150が3台のときのICP増加構成変更閾値の第2閾値である190台以上となった場合は、ICP150を増設させるべく、第1増加フラグに1を設定する。また、現在のICP150の稼動台数が3台ではない場合にはステップD190のNOルート参照、次に、図16のステップD370において、現在のICP150の稼働台数が2台であるか否かを確認する。現在のICP150の稼動台数が2台である場合にはステップD370のYESルート参照、収集部10は、第2の所定間隔本例においては1分間隔で、ICP0,1に対して状態情報報告命令を発行するステップD380。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときのICP減少構成変更閾値の第2閾値の値62と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が62台以下であるか否かを確認するステップD390。論理ドライブの使用台数が63台以上である場合にはステップD390のNOルート参照、次に、論理ドライブの使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときのICP増加構成変更閾値の第2閾値の値126と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が126台以上であるか否かを確認するステップD400。論理ドライブの使用台数が126台以上である場合にはステップD400のYESルート参照、ICP150の必要台数は3台以下であるので、第1増加フラグに1を設定するステップD420。すなわち、論理ドライブの使用台数が、ICP150が2台のときのICP増加構成変更閾値の第2閾値である126台以上の場合は、ICP150の増加変更を行なう。その後、図9のステップA70やA140の処理に移行する。また、論理ドライブの使用台数が126台未満である場合にはステップD400のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップD410。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップD410のYESルート参照、図9のステップA70やA140の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップD410のNOルート参照、ステップD380に戻る。論理ドライブの使用台数が62台以下である場合にはステップD390のYESルート参照、制御部13は、ICP1に対して動作停止指示を行なうステップD430。制御部13は、ICP1の全ての論理ドライブがOFFNLINとなるまで待機するステップD440。ICP1の全ての論理ドライブがOFFLINEとなるとステップD440のYESルート参照、制御部13は、ICP1に対してスリープ指示を発行するステップD450。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、ICP0及びICP1に対して状態情報報告命令を発行するステップD460。制御部13は、例えば論理ドライブ使用予測情報15から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときのICP減少構成変更閾値の第1閾値の値60と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が60台以下であるか否かを確認するステップD470。論理ドライブの使用台数が60台以下である場合にはステップD470のYESルート参照、制御部13は、ICP1に対してスリープ解除命令を発行した後ステップD530、ステップD540においてICP1の電源を落とすPOWEROFF。その後、図9のステップA70やA140の処理に移行する。一方、論理ドライブの使用台数が61台以上である場合にはステップD470のNOルート参照、次に、ICP構成変更閾値情報16から読み出したICP150が2台のときのICP減少構成変更閾値の第2閾値の値62;上限値と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が62台以上であるか否かを確認するステップD480。論理ドライブの使用台数が62台未満である場合はステップD480のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップD490。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップD490のYESルート参照、ICP1に対してスリープ解除命令を発行した後ステップD500、ICP1の動作開始指示を発行するステップD510。制御部13は、ICP1の全ての論理ドライブがONLINEとなるまで待機するステップD520。ICP1の全ての論理ドライブがONLINE且つNOTREADY状態となり、元のICP150の2台構成の状態に戻るとステップD520のYESルート参照、その後、図9のステップA70やA140の処理に移行する。また、ステップD490においてタイムアウトではない場合にはステップD490のNOルート参照、ステップD460に移行する。さらに、ステップD480において、論理ドライブの使用台数が62台以上である場合はステップD480のYESルート参照、ステップD500に移行する。また、現在のICP150の稼動台数が2台でもない場合にもステップD370のNOルート参照、図9のステップA70やA140の処理に移行する。次に、実施形態の一例としての仮想テープシステム1の処理ユニット予測部12によるIDP170の増減予測判断手法図9のステップA70参照を、図17に示すフローチャートステップE10~E180に従って説明する。なお、本例においては、処理ユニット予測部12は、図8に例示するIDP構成変更閾値情報18に基づいて、IDP170の増減予測判断を行なう。処理ユニット予測部12は、先ず、第2増加フラグ及び第2減少フラグにそれぞれ0を設定することにより初期化した後ステップE10,E20、例えば、物理ドライブ使用予測情報17を参照することにより、現在のIDP170の稼働台数が1台であるか否かを確認するステップE30。現在のIDP170の稼動台数が1台である場合にはステップE30のYESルート参照、処理ユニット予測部12は、物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻に対応する30分後の使用予測台数の値を読み出す。処理ユニット予測部12は、この30分後の使用予測台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が1台のときの最大物理ドライブ構成の値2と比較する。すなわち、物理ドライブの30分後の使用予測台数が3台以上であるか否かを確認するステップE40。物理ドライブの30分後の使用予測台数が2台以下である場合にはステップE40のNOルート参照、そのまま図9のステップA80の処理に移行する。又、物理ドライブの30分後の使用予測台数が3台以上である場合にはステップE40のYESルート参照、第2増加フラグに1を設定してからステップE50、図9のステップA80の処理に移行する。また、現在のIDP170の稼動台数が1台ではない場合にはステップE30のNOルート参照、次に、現在のIDP170の稼働台数が2台であるか否かを確認するステップE60。現在のIDP170の稼動台数が2台である場合にはステップE60のYESルート参照、処理ユニット予測部12は、物理ドライブ使用予測情報17から読み出した30分後の使用予測台数の値と、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときの最大物理ドライブ構成の値4と比較する。すなわち、物理ドライブの30分後の使用予測台数が5台以上であるか否かを確認するステップE70。物理ドライブの30分後の使用予測台数が5台以上である場合にはステップE70のYESルート参照、第2増加フラグに1を設定してからステップE80、図9のステップA80の処理に移行する。又、物理ドライブの30分後の使用予測台数が4台以下である場合にはステップE70のNOルート参照、物理ドライブの30分後の使用予測台数が2台以下であるか否かを確認するステップE90。物理ドライブの30分後の使用予測台数が2台以上である場合にはステップE90のNOルート参照、そのまま図9のステップA80の処理に移行する。又、物理ドライブの30分後の使用予測台数が2台以下である場合にはステップE90のYESルート参照、第2減少フラグに1を設定してからステップE100、図9のステップA80の処理に移行する。また、現在のIDP170の稼動台数が2台ではない場合にはステップE60のNOルート参照、次に、現在のIDP170の稼働台数が3台であるか否かを確認するステップE110。現在のIDP170の稼動台数が3台である場合にはステップE110のYESルート参照、処理ユニット予測部12は、物理ドライブ使用予測情報17から読み出した30分後の使用予測台数の値と、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときの最大物理ドライブ構成の値6と比較する。すなわち、物理ドライブの30分後の使用予測台数が7台以上であるか否かを確認するステップE120。物理ドライブの30分後の使用予測台数が7台以上である場合にはステップE120のYESルート参照、第2増加フラグに1を設定してからステップE130、図9のステップA80の処理に移行する。又、物理ドライブの30分後の使用予測台数が6台以下である場合にはステップE120のNOルート参照、物理ドライブの30分後の使用予測台数が4台以下であるか否かを確認するステップE140。物理ドライブの30分後の使用予測台数が4台以上である場合にはステップE140のNOルート参照、そのまま図9のステップA80の処理に移行する。又、物理ドライブの30分後の使用予測台数が4台以下である場合にはステップE140のYESルート参照、第2減少フラグに1を設定してからステップE150、図9のステップA80の処理に移行する。また、現在のIDP170の稼動台数が3台ではない場合にはステップE110のNOルート参照、次に、現在のIDP170の稼働台数が4台であるか否かを確認するステップE160。現在のIDP170の稼動台数が4台である場合にはステップE160のYESルート参照、処理ユニット予測部12は、物理ドライブ使用予測情報17から読み出した30分後の使用予測台数の値と、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときの最大物理ドライブ構成の値8と比較する。すなわち、物理ドライブの30分後の使用予測台数が6台以下であるか否かを確認するステップE170。物理ドライブの30分後の使用予測台数が6台以下である場合にはステップE170のYESルート参照、第2減少フラグに1を設定してからステップE180、図9のステップA80の処理に移行する。又、現在のIDP170の稼動台数が4台ではない場合やステップE160のNOルート参照、物理ドライブの30分後の使用予測台数が7台以上である場合にはステップE170のNOルート参照、そのまま図9のステップA80の処理に移行する。上述の如く、処理ユニット予測部12は、現在時刻におけるIDP台数及び30分後の使用予測台数とIDP構成変更閾値情報18とに基づき、IDP170の必要台数を決定する。そして、処理ユニット予測部12は、IDP170の必要台数が現在の稼動台数よりも多い場合には、第2増加フラグに1を設定するIDP増設予測一方で、必要台数が現在の稼動台数よりも少ない場合には、第2減少フラグに1を設定するIDP減少予測。次に、実施形態の一例としての仮想テープシステム1におけるIDP増加変更処理手法図9のステップA160,A210参照を、図18~図20に示すフローチャートステップF10~F540に従って説明する。なお、図18はステップF10~F180を、図19はステップF190~F360を、図20はステップF370~F540を、それぞれ示す。又、本例においては、処理ユニット予測部12は、図8に例示するIDP構成変更閾値情報18に基づいて、IDP170の増減予測判断を行なう。制御部13は、先ず、第2増加フラグ及び第2減少フラグにそれぞれ0を設定することにより初期化した後ステップF10,F20、例えば、物理ドライブ使用予測情報17を参照することにより、現在のIDP170の稼働台数が1台であるか否かを確認するステップF30。現在のIDP1700の稼動台数が1台である場合にはステップF30のYESルート参照、収集部10は、第2の所定時間本例においては1分おきに、IDP0に対して状態情報報告命令を発行するステップF40。すなわち、IDP170の増加傾向が予測された場合は、IDP170が1台1台構成でのIDP増加変更閾値の下限値である第1閾値の2台に達するまで、1分間隔で全IDP170の動作状態情報を採取する。制御部13は、例え物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が1台のときのIDP増加構成変更閾値の第1閾値の値2と比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が1台以上であるか否かを確認するステップF50。物理ドライブの使用台数が1台未満である場合にはステップF50のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、前述したタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップF60。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップF60のYESルート参照、図9のステップA170やA10の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップF60のNOルート参照、ステップF40に戻る。また、物理ドライブの使用台数が1台以上である場合にはステップF50のYESルート参照、制御部13は、PDU132に対してIDP1及びPDV2,3に対するパワーオン指示を行なうステップF70。制御部13は、PDV2,3がONLINEとなるまで待機するステップF80。PDV2,3がONLINEとなるとステップF80のYESルート参照、制御部13は、IDP1に対してスリープ指示を発行するステップF90。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、IDP0に対して状態情報報告命令を発行するステップF100。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が1台のときのIDP増加構成変更閾値の第2閾値の値2と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が2台以上であるか否かを確認するステップF110。物理ドライブの使用台数が2台以上である場合にはステップF110のYESルート参照、IDP1に対してスリープ解除命令を発行してステップF180、IDP1を稼動状態とする。すなわち、IDP170の2台構成とする。その後、図9のステップA170やA10の処理に移行する。一方、物理ドライブの使用台数が2台未満である場合にはステップF110のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップF120。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップF120のYESルート参照、ステップF180に移行する。また、タイムアウトではない場合にはステップF120のNOルート参照、次に、制御部13は、現在時刻における物理ドライブの使用台数が、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が1台のときのICP増加構成変更閾値の第1閾値の値1を下回っていないかを確認する。すなわち、論理ドライブの使用台数が0台であるか否かを確認するステップF130。物理ドライブの使用台数が1台以上である場合にはステップF130のNOルート参照、ステップF100に戻る。又、物理ドライブの使用台数が0台である場合にはステップF130のYESルート参照、1秒間隔でのIDP170に対する動作状態監視、すなわち状態情報報告命令の発行を停止する。そして、IDP1を停止させてIDP0による1台構成にする。すなわち、IDP1に対してスリープ解除命令を発行した後ステップF140、IDP1の動作停止指示を発行するステップF150。制御部13は、PDV2,3がOFFLINE状態となるまで待機するステップF160。PDV2,3がいずれもOFFLINEとなるとステップF160のYESルート参照、ステップF170において、制御部13は、IDP1,PDV2,3の電源を落とすPOWEROFF。その後、図9のステップA170やA10の処理に移行する。このように、処理ユニット数予測部12によるIDP増設予測に反して、次の監視時間までに物理ドライブの使用台数が、IDP170が1台のときのIDP増加構成変更閾値の第1閾値である1台に達しなかった場合は、IDP170の増設は行なわない。また、現在のIDP170の稼動台数が1台ではない場合にはステップF30のNOルート参照、次に、図19のステップF190において、現在のIDP170の稼働台数が2台であるか否かを確認する。現在のIDP170の稼動台数が2台である場合にはステップF190のYESルート参照、収集部10は、第2の所定間隔本例においては1分間隔で、IDP0,1に対して状態情報報告命令を発行するステップF200。すなわち、IDP170の増加傾向が予測された場合は、IDP170が2台2台構成でのIDP増加変更閾値の下限値である第1閾値の3台に達するまで、1分間隔で全IDP170の動作状態情報を採取する。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときのIDP増加構成変更閾値の第1閾値の値3と比較する。すなわち、物論理ドライブの使用台数が3台以上であるか否かを確認するステップF210。物理ドライブの使用台数が3台未満である場合にはステップF210のNOルート参照、次に、物理ドライブの使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値の値1と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が1台以下であるか否かを確認するステップF220。物理ドライブの使用台数が1台以下である場合にはステップF220のYESルート参照、IDP170の必要台数は1台であるので、第2減少フラグに1を設定するステップF240。その後、図9のステップA170やA10の処理に移行する。また、物理ドライブの使用台数が2台以上である場合にはステップF220のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップF230。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップF230のYESルート参照、図9のステップA110やA70の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップF230のNOルート参照、ステップF200に戻る。論理ドライブの使用台数が3台以上である場合にはステップF210のYESルート参照、制御部13は、PDU132に対してIDP2及びPDV4,5に対するパワーオン指示を行なうステップF250。制御部13は、PDV4,5がいずれもONLINEとなるまで待機するステップF260。PDV4,5がいずれもONLINEとなるとステップF260のYESルート参照、制御部13は、IDP2に対してスリープ指示を発行するステップF270。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、IDP0及びIDP1に対して状態情報報告命令を発行するステップF280。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときのIDP増加構成変更閾値の第2閾値の値4と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が4台以上であるか否かを確認するステップF290。物理ドライブの使用台数が4台以上である場合にはステップF290のYESルート参照、IDP2に対してスリープ解除命令を発行してステップF360、IDP2を稼動状態とする。すなわち、IDP170の3台構成とする。その後、図9のステップA170やA10の処理に移行する。一方、物理ドライブの使用台数が4台未満である場合にはステップF290のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップF300。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップF300のYESルート参照、ステップF360に移行する。また、タイムアウトではない場合にはステップF300のNOルート参照、次に、制御部13は、現在時刻における物理ドライブの使用台数が、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときのIDP増加構成変更閾値の第1閾値の値3を下回っていないかを確認する。すなわち、論理ドライブの使用台数が2台以下であるか否かを確認するステップF310。論理ドライブの使用台数が3台以上である場合にはステップF310のNOルート参照、ステップF280に戻る。又、論理ドライブの使用台数が2台以下である場合にはステップF310のYESルート参照、1秒間隔でのIDP170に対する動作状態監視、すなわち状態情報報告命令の発行を停止する。そして、IDP2を停止させてIDP0,1による2台構成にする。すなわち、IDP2に対してスリープ解除命令を発行した後ステップF320、IDP2の動作停止指示を発行するステップF330。制御部13は、PDV4,5がOFFLINE状態となるまで待機するステップF340。PDV4,5がいずれもOFFLINEとなるとステップF340のYESルート参照、ステップF350において、制御部13は、IDP2及びPDV4,5の電源を落とすPOWEROFF。その後、図9のステップA170やA10の処理に移行する。このように、処理ユニット数予測部12によるIDP増設予測に反して、次の監視時間までに物理ドライブの使用台数が、IDP170が2台のときのIDP増加構成変更閾値の第1閾値である3台に達しなかった場合は、IDP170の増設は行なわない。そして、物理ドライブの使用台数が、IDP170が2台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値である1台以下となった場合は、IDP170を減少させるべく、第1減少フラグに1を設定する。また、現在のIDP170の稼動台数が2台ではない場合にはステップF190のNOルート参照、次に、図20のステップF370において、現在のIDP170の稼働台数が3台であるか否かを確認する。現在のIDP170の稼動台数が3台である場合にはステップF370のYESルート参照、収集部10は、第2の所定間隔本例においては1分間隔で、IDP0,1,2に対して状態情報報告命令を発行するステップF380。すなわち、IDP170の増加傾向が予測された場合は、IDP170が3台3台構成でのIDP増加変更閾値の下限値である第2閾値の4台に達するまで、1分間隔で全IDP170の動作状態情報を採取する。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときのIDP増加構成変更閾値の第1閾値の値5と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が5台以上であるか否かを確認するステップF390。物理ドライブの使用台数が5台未満である場合にはステップF390のNOルート参照、次に、物理ドライブの使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値の値3と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が3台以下であるか否かを確認するステップF400。物理ドライブの使用台数が3台以下である場合にはステップF400のYESルート参照、IDP170の必要台数は2台以下であるので、第1減少フラグに1を設定するステップF420その後、図9のステップA110やA70の処理に移行する。また、論理ドライブの使用台数が4台以上である場合にはステップF400のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップF410。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップF410のYESルート参照、図9のステップA170やA10の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップF410のNOルート参照、ステップF380に戻る。物理ドライブの使用台数が5台以上である場合にはステップF390のYESルート参照、制御部13は、PDU132に対してIDP3,PDV6,7に対するパワーオン指示を行なうステップF430。制御部13は、PDV6,7がONLINEとなるまで待機するステップF440。PDV6,7がONLINEとなるとステップF440のYESルート参照、制御部13は、IDP3に対してスリープ指示を発行するステップF450。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、IDP0,IDP1及びIDP2に対して状態情報報告命令を発行するステップF460。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における論理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときのIDP増加構成変更閾値の第2閾値の値6と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が6台以上であるか否かを確認するステップF470。物理ドライブの使用台数が6台以上である場合にはステップF470のYESルート参照、IDP3に対してスリープ解除命令を発行してステップF540、IDP3を稼動状態とする。すなわち、IDP170の4台構成とする。その後、図9のステップA170やA10の処理に移行する。一方、物理ドライブの使用台数が6台未満である場合にはステップF470のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップF480。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップF480のYESルート参照、ステップF540に移行する。また、タイムアウトではない場合にはステップF480のNOルート参照、次に、制御部13は、現在時刻における物理ドライブの使用台数を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値の値5と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が4台以下であるか否かを確認するステップF490。物理ドライブの使用台数が5台以上である場合にはステップF490のNOルート参照、ステップF460に戻る。又、物理ドライブの使用台数が3台以下である場合にはステップF490のYESルート参照、1秒間隔でのIDP170に対する動作状態監視、すなわち状態情報報告命令の発行を停止する。そして、IDP3を停止させてIDP0~2による3台構成にする。すなわち、IDP3に対してスリープ解除命令を発行した後ステップF500、IDP3の動作停止指示を発行するステップF510。制御部13は、PDV6,7がONLINEとなるまで待機するステップF520。PDV6,7がONLINEとなるとステップF520のYESルート参照、ステップF530において、制御部13は、IDP3及びPDV6,7の電源を落とすPOWEROFF。その後、図9のステップA170やA10の処理に移行する。また、現在のIDP170の稼動台数が3台でもない場合にもステップF370のNOルート参照、図9のステップA170やA10の処理に移行する。このように、処理ユニット数予測部12によるIDP増設予測に反して、次の監視時間までに物論理ドライブの使用台数が、IDP170が3台のときのIDP増加構成変更閾値の第1閾値である5台に達しなかった場合には、IDP170の増設は行なわない。そして、物理ドライブの使用台数が、IDP170が3台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値である3台以下となった場合は、IDP170を減少させるべく、第2減少フラグに1を設定する。次に、実施形態の一例としての仮想テープシステム1におけるIDP減少変更処理手法図9のステップA180,A190参照を、図21~図23に示すフローチャートステップG10~G540に従って説明する。なお、図21はステップG10~G180を、図22はステップG190~G360を、図23はステップG370~G540を、それぞれ示す。又、本例においては、処理ユニット予測部12は、図8に例示するIDP構成変更閾値情報18に基づいて、IDP170の増減予測判断を行なう。制御部13は、先ず、第2増加フラグ及び第2減少フラグにそれぞれ0を設定することにより初期化した後ステップG10,G20、例えば、物理ドライブ使用予測情報17を参照することにより、現在のIDP170の稼働台数が4台であるか否かを確認するステップG30。現在のIDP170の稼動台数が4台である場合にはステップG30のYESルート参照、収集部10は、第2の所定時間本例においては1分おきに、IDP0,1,2,3に対して状態情報報告命令を発行するステップG40。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が4台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値の値5と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が5台以下であるか否かを確認するステップG50。物理ドライブの使用台数が7台以上である場合にはステップG50のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップG60。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップG60のYESルート参照、図9のステップA10の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップG60のNOルート参照、ステップG40に戻る。また、論理ドライブの使用台数が6台以下である場合にはステップG50のYESルート参照、制御部13は、PDU132に対してIDP3に対する動作停止指示を行なうステップG70。IDP170は、動作停止命令を受け取ると、NOTREADYの論理ドライブを直ちにOFFLINEとする。READYの論理ドライブは、ホスト装置200からアンロードコマンドを受け取るまでREADY状態で継続動作し、アンロードコマンドコマンドが完了した時点でOFFLINEとする。そして、IDP170の物理ドライブ本実施形態では2台がOFFLINEとなった時点で、IDP170の動作が停止したことをPCU120に通知する。制御部13は、IDP3の全ての物理ドライブがOFFLINEとなるまで待機するステップG80。IDP3の全ての物理ドライブがOFFLINEとなるとステップG80のYESルート参照、制御部13は、IDP3に対してスリープ指示を発行するステップG90。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、IDP0,1,2に対して状態情報報告命令を発行するステップG100。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が4台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値の値5;下限値と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が5台以下であるか否かを確認するステップG110。物理ドライブの使用台数が5台以下である場合にはステップG110のYESルート参照、IDP3に対してスリープ解除命令を発行した後ステップG170、IDP3,PDV6,7の電源をオフPOWEROFFにするステップG180。すなわち、IDP170の3台構成とする。その後、図9のステップA10の処理に移行する。一方、物理ドライブの使用台数が6台以上である場合にはステップG110のNOルート参照、制御部13は、現在時刻における物理ドライブの使用台数と、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が4台のときのIDP減少構成変更閾値の第2閾値の値6;上限値とを比較する。すなわち、論理ドライブの使用台数が6台以上であるか否かを確認するステップG120。論理ドライブの使用台数が5台未満である場合はステップG120のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップG130。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップG130のYESルート参照、制御部13は、IDP3に対してスリープ解除命令を発行した後ステップG140、IDP3の動作開始指示を発行するステップG150。制御部13は、PDV6,7がONLINEとなるまで待機するステップG160。PDV6,7がONLINEとなり、元のIDP170の4台構成の状態に戻るとステップG160のYESルート参照、その後、図9のステップA10の処理に移行する。論理ドライブの使用台数が6台以上である場合にはステップG120のYESルート参照、ステップG170に移行する。また、ステップG130においてタイムアウトではない場合にはステップG130のNOルート参照、ステップG100に移行する。このように、処理ユニット数予測部12によるIDP減少予測に反して、次の監視時間までに物理ドライブの使用台数が、IDP170が4台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値である5台以下とならなかった場合は、IDP170の減少変更は行なわない。また、現在のIDP170の稼動台数が4台ではない場合にはステップG30のNOルート参照、次に、図22のステップG190において、現在のIDP170の稼働台数が3台であるか否かを確認する。現在のIDP170の稼動台数が3台である場合にはステップG190のYESルート参照、収集部10は、第2の所定間隔本例においては1分間隔で、IDP0,1,2に対して状態情報報告命令を発行するステップG200。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときのIDP減少構成変更閾値の第2閾値上限値の値4と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が4台以下であるか否かを確認するステップG210。物理ドライブの使用台数が5台以上である場合にはステップG210のNOルート参照、次に、物理ドライブの使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときのIDP増加構成変更閾値の第2閾値の値6と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が6台以上であるか否かを確認するステップG220。物理ドライブの使用台数が6台以上である場合にはステップG220のYESルート参照、IDP170の必要台数は4台であるので、第2増加フラグに1を設定するステップG240。すなわち、処理ユニット数予測部12の予測に反して、物理ドライブの使用台数が、IDP170が3台のときのIDP増加構成変更閾値の第2閾値である6台に達した場合は、IDP170の増加変更を行なう。その後、図9のステップA10の処理に移行する。また、物理ドライブの使用台数が6台未満である場合にはステップG220のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップG230。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップG230のYESルート参照、図9のステップA10の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップG230のNOルート参照、ステップG200に戻る。物理ドライブの使用台数が4台以下である場合にはステップG210のYESルート参照、制御部13は、IDP2に対して動作停止指示を行なうステップG250。制御部13は、IDP2の全ての物理ドライブがOFFNLINとなるまで待機するステップG260。IDP2の全ての物論理ドライブがOFFNLINEとなるとステップG260のYESルート参照、制御部13は、IDP2に対してスリープ指示を発行するステップG270。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、IDP0及びICP1に対して状態情報報告命令を発行するステップG280。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP150が3台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値下限値の値3と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が3台以下であるか否かを確認するステップG290。物理ドライブの使用台数が3台以下である場合にはステップG290のYESルート参照、IDP2に対してスリープ解除命令を発行した後ステップG350、IDP2及びPDV4,5の電源をオフPOWEROFFにするステップG360。すなわち、IDP170の2台構成とする。その後、図9のステップA10の処理に移行する。一方、物理ドライブの使用台数が4台以上である場合にはステップG290のNOルート参照、次に、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が3台のときのIDP減少構成変更閾値の第2閾値の値4;上限値と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が4台以上であるか否かを確認するステップG300。物理ドライブの使用台数が4台未満である場合はステップG300のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアップ判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップG310。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップG310のYESルート参照、IDP2に対してスリープ解除命令を発行した後ステップG320、IDP2の動作開始指示を発行するステップG330。制御部13は、IDP2の全ての物理ドライブがONLINEとなるまで待機するステップG340。PDV4,5がいずれもONLINEとなり、元のIDP170の3台構成の状態に戻るとステップG340のYESルート参照、その後、図9のステップA10の処理に移行する。また、ステップG310においてタイムアウトではない場合にはステップG310のNOルート参照、ステップG280に移行する。さらに、ステップG300において、物理ドライブの使用台数が4台以上である場合はステップG300のYESルート参照、ステップG320に移行する。上述の如く、処理ユニット数予測部12によるIDP増設予測に反して、次の監視時間までに物理ドライブの使用台数が、IDP170が3台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値である3台以下にならなかった場合は、IDP170の減少変更は行なわない。そして、物理ドライブの使用台数が、IDP170が3台のときのIDP増加構成変更閾値の第2閾値である6台以上となった場合は、IDP170を増設させるべく、第2増加フラグに1を設定する。また、現在のIDP170の稼動台数が3台ではない場合にはステップG190のNOルート参照、次に、図23のステップG370において、現在のIDP170の稼働台数が2台であるか否かを確認する。現在のIDP170の稼動台数が2台である場合にはステップG370のYESルート参照、収集部10は、第2の所定間隔本例においては1分間隔で、IDP0,1に対して状態情報報告命令を発行するステップG380。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときのIDP減少構成変更閾値の第2閾値の値2と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が2台以下であるか否かを確認するステップG390。物理ドライブの使用台数が3台以上である場合にはステップG390のNOルート参照、次に、物理ドライブの使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときのIDP増加構成変更閾値の第2閾値の値4と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が4台以上であるか否かを確認するステップG400。物理ドライブの使用台数が4台以上である場合にはステップG400のYESルート参照、IDP170の必要台数は3台以下であるので、第2増加フラグに1を設定するステップG420。すなわち、物理ドライブの使用台数が、IDP170が2台のときのIDP増加構成変更閾値の第2閾値である4台以上の場合は、IDP170の増加変更を行なう。その後、図9のステップA10の処理に移行する。また、物理ドライブの使用台数が4台未満である場合にはステップG400のNOルート参照、次に、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップG410。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップG410のYESルート参照、図9のステップA10の処理に移行する。又、タイムアウトではない場合にはステップG410のNOルート参照、ステップG380に戻る。物理ドライブの使用台数が2台以下である場合にはステップG390のYESルート参照、制御部13は、IDP1に対して動作停止指示を行なうステップG430。制御部13は、PDV2,3の全てがOFFNLINEとなるまで待機するステップG440。PDV2,3がOFFLINEとなるとステップG440のYESルート参照、制御部13は、IDP1に対してスリープ指示を発行するステップG450。収集部10は、第3の所定間隔本例においては1秒間隔で、IDP0及びIDP1に対して状態情報報告命令を発行するステップG460。制御部13は、例えば物理ドライブ使用予測情報17から、現在時刻における物理ドライブの使用台数を読み出す。制御部13は、この使用台数の値を、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値の値1と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が1台以下であるか否かを確認するステップG470。物理ドライブの使用台数が1台以上である場合にはステップG470のYESルート参照、IDP1に対してスリープ解除命令を発行した後ステップG530、IDP1及びPDV2,3の電源をオフPOWEROFFにするステップG540。すなわち、ICP150の1台構成とする。その後、図9のステップA10の処理に移行する。一方、物理ドライブの使用台数が2台以上である場合にはステップG470のNOルート参照、次に、IDP構成変更閾値情報18から読み出したIDP170が2台のときのIDP減少構成変更閾値の第2閾値の値2;上限値と比較する。すなわち、物理ドライブの使用台数が2台以上であるか否かを確認するステップG480。物理ドライブの使用台数が2台未満である場合はステップG480のNOルート参照、図9のステップA10において収集部10が状態情報報告命令を発行してからの経過時間が、予め規定されたタイムアウト判定時間に達したか否かを確認することにより、タイムアウトであるか否かを判断するステップG490。収集部10が状態情報報告命令を発行してからタイムアウト判定時間が経過した場合、すなわちタイムアウトの場合にはステップG490のYESルート参照、IDP1に対してスリープ解除命令を発行した後ステップG500、IDP1の動作開始指示を発行するステップG510。制御部13は、PDV2,3の全てがONLINEとなるまで待機するステップG520。PDV2,3の全てがONLINEとなり、元のIDP170の2台構成の状態に戻るとステップG520のYESルート参照、その後、図9のステップA10の処理に移行する。また、ステップG490においてタイムアウトではない場合にはステップG490のNOルート参照、ステップG460に移行する。さらに、ステップG480において、物理ドライブの使用台数が2台以上である場合はステップG480のYESルート参照、ステップG500に移行する。また、現在のIDP170の稼動台数が2台でもない場合にもステップG370のNOルート参照、図9のステップA10の処理に移行する。上述の如く、処理ユニット数予測部12によるIDP増設予測に反して、次の監視時間までに物理ドライブの使用台数が、IDP170が2台のときのIDP減少構成変更閾値の第1閾値である1台以下にならなかった場合は、IDP170の減少変更は行なわない。そして、物理ドライブの使用台数が、IDP170が2台のときのIdP増加構成変更閾値の第2閾値である4台以上となった場合は、IDP170を増設させるべく、第2増加フラグに1を設定する。このように、実施形態の一例としての仮想テープシステム1によれば、論理ドライブの使用状態に応じて、必要なICP150だけを稼動させ、不要なICP150を容易に停止することができる。これにより、消費電力を低減し、効率的に運用することができる。また、テープドライブ310の使用状態に応じて、必要なIDP170だけを稼動させ、不要なIDP170を容易に停止することができる。これによっても、消費電力を低減し、効率的に運用することができる。さらに、処理ユニット予測部12が、記憶装置に格納された過去の実績としての状態情報に基づいて、各論理ドライブや物理ドライブの使用予測を行なう。これにより、当該仮想テープシステム1の使用実績に応じた使用予測を行なうことができ、予測の信頼性を向上させることができる。そして、開示の技術は上述した実施形態に限定されるものではなく、本実施形態の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。本実施形態の各構成及び各処理は、必要に応じて取捨選択することができ、あるいは適宜組み合わせてもよい。また、上述した開示により本実施形態を当業者によって実施製造することが可能である。以上の実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。付記11以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置であって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集部と、前記収集部によって収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測するドライブ使用台数予測部と、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と、予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測する処理ユニット数予測部と、前記処理ユニット数予測部により予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する制御部と、をそなえることを特徴とする、ライブラリ装置。付記2前記収集部が、前記状態情報として、複数の処理ユニットから、各処理ユニットで使用中のドライブ装置の数を収集することを特徴とする、付記1記載のライブラリ装置。付記3前記収集部が、前記処理ユニットから所定間隔毎に前記状態情報を収集することを特徴とする、付記1又は付記2記載のライブラリ装置。付記4前記ドライブ装置が論理ドライブであることを特徴とする、付記1~付記3のいずれか1項に記載のライブラリ装置。付記5前記ドライブ装置が物理ドライブであることを特徴とする、付記1~付記4のいずれか1項に記載のライブラリ装置。付記61以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置の制御方法であって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集し、収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測し、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と、予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測し、予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する、ことを特徴とする、制御方法。付記7前記状態情報として、複数の処理ユニットから、各処理ユニットで使用中のドライブ装置の数を収集することを特徴とする、付記6記載の制御方法。付記8前記処理ユニットから所定間隔毎に前記状態情報を収集することを特徴とする、付記6又は付記7記載の制御方法。付記9前記ドライブ装置が論理ドライブであることを特徴とする、付記6~付記8のいずれか1項に記載の制御方法。付記10前記ドライブ装置が物理ドライブであることを特徴とする、付記6~付記9のいずれか1項に記載の制御方法。付記111以上のドライブ装置に対するデータアクセスを制御する処理ユニットを複数そなえるライブラリ装置において、制御機能をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、複数の処理ユニットから、各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報を収集する収集し、収集した各処理ユニットにおける各ドライブ装置の状態情報に基づいて、所定時間後のドライブ装置の使用台数を予測し、前記処理ユニットに制御させるドライブ装置の台数を表す台数制限情報と、予測された前記使用台数とに基づいて、所定時間後における前記処理ユニットの必要台数を予測し、予測された前記処理ユニットの必要台数に基づいて、前記処理ユニットに対する電力供給を制御する、処理を前記コンピュータに実行させることを特徴とする、プログラム。付記12前記状態情報として、複数の処理ユニットから、各処理ユニットで使用中のドライブ装置の数を収集する、処理を前記コンピュータに実行させることを特徴とする、付記11記載のプログラム。付記13前記処理ユニットから所定間隔毎に前記状態情報を収集する、処理を前記コンピュータに実行させることを特徴とする、付記11又は付記12記載のプログラム。付記14前記ドライブ装置が論理ドライブであることを特徴とする、付記11~付記13のいずれか1項に記載のプログラム。付記15前記ドライブ装置が物理ドライブであることを特徴とする、付記11~付記14のいずれか1項に記載のプログラム。"