"Aキノン色素、カルボニウム色素、キノンイミン色素、アジン色素、ポリメチン色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素、ペリノン色素、インジゴ色素、チオインジゴ色素、キノリン色素、ニトロ色素及びニトロソ色素からなる群より選ばれる色素に由来する部分構造と、重合性基とを有する色素多量体、B重合性化合物、C光重合開始剤及びDアルカリ可溶性樹脂を含有する着色硬化性組成物。前記A色素多量体における色素に由来する部分構造が、アントラキノン色素、トリフェニルメタン色素、キサンテン色素、シアニン色素、スクアリリウム色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素及びサブフタロシアニン色素から選ばれる色素に由来する部分構造である請求項1に記載の着色硬化性組成物。前記Dアルカリ可溶性樹脂に対するB重合性化合物の質量比D/Bが、0.8~4.0である請求項1又は請求項2に記載の着色硬化性組成物。前記A色素多量体における重合性基が、エチレン性不飽和結合を含む基、エポキシ基、オキセタン基及びメチロール基からなる群より選ばれる重合性基である請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物。前記A色素多量体が、エチレン性不飽和結合を有する色素単量体を含んで構成されるラジカル重合体である請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物。前記A色素多量体が、さらに、アルカリ可溶性基を有する請求項1~請求項5のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物。前記A色素多量体の酸価が0.3mmol/g~2.0mmol/gである請求項1~請求項6のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物。前記A色素多量体の重量平均分子量が2,000~20,000である請求項1~請求項7いずれか一項に記載の着色硬化性組成物。前記A色素多量体の重量平均分子量Mwと、数平均分子量Mnとの比Mw/Mnが、1.0~3.0である請求項1~請求項8のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物。前記A色素多量体1gに対する前記重合性基の含有量が、0.1mmol~2.0mmolである請求項1~請求項9のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物。前記D光重合開始剤がオキシム化合物である請求項1~請求項10のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物。カラーフィルタの着色層形成に用いる請求項1~請求項11のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物。請求項1~請求項12のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物を硬化して得られた着色硬化膜。請求項13に記載の着色硬化膜を備えたカラーフィルタ。請求項1~請求項12のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物を支持体上に付与して着色硬化性組成物層を形成する着色硬化性組成物形成工程と、該着色硬化性組成物層をパターン状に露光する露光工程と、未露光部を現像除去して着色パターンを形成するパターン形成工程と、を含むパターン形成方法。請求項1~請求項12のいずれか一項に記載の着色硬化性組成物を支持体上に付与して着色硬化性組成物層を形成する着色硬化性組成物層形成工程と、該着色硬化性組成物層をパターン状に露光する露光工程と、未露光部を現像除去して着色パターンを形成するパターン形成工程と、を含むカラーフィルタの製造方法。請求項14に記載のカラーフィルタ又は請求項16に記載のカラーフィルタの製造方法により作製されたカラーフィルタを具備した固体撮像素子。請求項14に記載のカラーフィルタ又は請求項16に記載のカラーフィルタの製造方法により作製されたカラーフィルタを具備した画像表示装置。本発明は、上記の状況に鑑みてなされたものであり、以下の目的を達成することを課題とする。すなわち、本発明の第1の目的は、基板周縁部に形成されたパターンの基板密着性を改良し、且つ表面粗度が良好な着色硬化膜を形成し得る着色硬化性組成物を提供することにある。また、本発明の第2の目的は、基板密着性及び色特性に優れた着色硬化膜及び該着色硬化膜を備えたカラーフィルタを提供することにある。また、本発明の第3の目的は、基板密着性及び色特性に優れた着色パターンを形成しうるパターン形成方法及び前記カラーフィルタの製造方法を提供することにある。更に、本発明の第4の目的は、基板密着性及び色特性に優れたカラーフィルタを備えた固体撮像素子及び画像表示装置液晶表示装置や有機EL表示装置等を提供することにある。本発明者らは詳細に検討した結果、重合性基を付与させた色素多量体が、良好な色相と高い吸光係数を維持したまま、基板周縁部の基板密着性に優れ、且つ、表面粗度の小さい着色硬化膜を形成し得る着色硬化性組成物を提供できるとの知見を得、本発明はかかる知見に基づいて達成された。前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。<1>Aキノン色素、カルボニウム色素、キノンイミン色素、アジン色素、ポリメチン色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素、ペリノン色素、インジゴ色素、チオインジゴ色素、キノリン色素、ニトロ色素及びニトロソ色素からなる群より選ばれる色素に由来する部分構造と、重合性基とを有する色素多量体、B重合性化合物、C光重合開始剤及びDアルカリ可溶性樹脂を含有する着色硬化性組成物。<2>前記A色素多量体における色素に由来する部分構造が、アントラキノン色素、トリフェニルメタン色素、キサンテン色素、シアニン色素、スクアリリウム色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素及びサブフタロシアニン色素から選ばれる色素に由来する部分構造である<1>に記載の着色硬化性組成物。<3>前記Dアルカリ可溶性樹脂に対するB重合性化合物の質量比D/Bが、0.8~4.0である<1>又は<2>に記載の着色硬化性組成物。<4>前記A色素多量体における重合性基が、エチレン性不飽和結合を含む基、エポキシ基、オキセタン基及びメチロール基からなる群より選ばれる重合性基である<1>~<3>のいずれかに記載の着色硬化性組成物。<5>前記A色素多量体が、エチレン性不飽和結合を有する色素単量体を含んで構成されるラジカル重合体である<1>~<4>のいずれかに記載の着色硬化性組成物。<6>前記A色素多量体が、さらに、アルカリ可溶性基を有する<1>~<5>のいずれかに記載の着色硬化性組成物。<7>前記A色素多量体の酸価が0.3mmol/g~2.0mmol/gである<1>~<6>のいずれかに記載の着色硬化性組成物。<8>前記A色素多量体の重量平均分子量が2,000~20,000である<1>~<7>いずれかに記載の着色硬化性組成物。<9>前記A色素多量体の重量平均分子量Mwと、数平均分子量Mnとの比Mw/Mnが、1.0~3.0である<1>~<8>のいずれかに記載の着色硬化性組成物。<10>前記A色素多量体1gに対する前記重合性基の含有量が、0.1mmol~2.0mmolである<1>~<9>のいずれかに記載の着色硬化性組成物。<11>前記D光重合開始剤がオキシム化合物である<1>~<10>のいずれかに記載の着色硬化性組成物。<12>カラーフィルタの着色層形成に用いる<1>~<11>のいずれかに記載の着色硬化性組成物。<13><1>~<12>のいずれかに記載の着色硬化性組成物を硬化して得られた着色硬化膜。<14><13>に記載の着色硬化膜を備えたカラーフィルタ。<15><1>~<12>のいずれかに記載の着色硬化性組成物を支持体上に付与して着色硬化性組成物層を形成する着色硬化性組成物形成工程と、該着色硬化性組成物層をパターン状に露光する露光工程と、未露光部を現像除去して着色パターンを形成するパターン形成工程と、を含むパターン形成方法。<16><1>~<12>のいずれかに記載の着色硬化性組成物を支持体上に付与して着色硬化性組成物層を形成する着色硬化性組成物層形成工程と、該着色硬化性組成物層をパターン状に露光する露光工程と、未露光部を現像除去して着色パターンを形成するパターン形成工程と、を含むカラーフィルタの製造方法。<17><14>に記載のカラーフィルタ又は<16>に記載のカラーフィルタの製造方法により作製されたカラーフィルタを具備した固体撮像素子。<18><14>に記載のカラーフィルタ又は<16>に記載のカラーフィルタの製造方法により作製されたカラーフィルタを具備した画像表示装置。本発明によれば、基板周縁部に形成されたパターンの基板密着性を改良し、且つ表面粗度が良好な着色硬化膜を形成し得る着色硬化性組成物を提供することができる。また、本発明によれば、基板密着性及び色特性に優れた着色硬化膜及び該着色硬化膜を備えたカラーフィルタを提供することができる。また、本発明によれば、基板密着性及び色特性に優れた着色パターンを形成しうるパターン形成方法及び前記カラーフィルタの製造方法を提供することができる。更に、本発明によれば、基板密着性及び色特性に優れたカラーフィルタを備えた固体撮像素子及び画像表示装置液晶表示装置や有機EL表示装置等を提供することができる。以下に、本発明の着色硬化性組成物、着色硬化膜、カラーフィルタ、パターン形成方法、カラーフィルタの製造方法、固体撮像素子及び画像表示装置について詳述する。なお、以下に記載する本発明における構成要素の説明は、本発明の代表的な実施態様に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様に限定されるものではない。本明細書における基原子団の表記に於いて、置換及び無置換を記していない表記は、置換基を有さないものと共に置換基を有するものをも包含するものである。例えば、アルキル基とは、置換基を有さないアルキル基無置換アルキル基のみならず、置換基を有するアルキル基置換アルキル基をも包含するものである。また、本明細書中における活性光線又は放射線とは、例えば、水銀灯の輝線スペクトル、エキシマレーザーに代表される遠紫外線、極紫外線EUV光、X線、電子線等を意味する。また、本発明において光とは、活性光線又は放射線を意味する。本明細書中における露光とは、特に断らない限り、水銀灯、エキシマレーザーに代表される遠紫外線、X線、EUV光などによる露光のみならず、電子線、イオンビーム等の粒子線による描画も露光に含める。また、本明細書において~を用いて表される数値範囲は、~の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。本明細書において、全固形分とは、着色硬化性組成物の全組成から溶剤を除いた成分の総質量をいう。また、本明細書において、メタアクリレートはアクリレートおよびメタクリレートの双方、又は、いずれかを表し、メタアクリルはアクリルおよびメタクリルの双方、又は、いずれかを表し、メタアクリロイルはアクリロイルおよびメタクリロイルの双方、又は、いずれかを表す。また、本明細書において、単量体とモノマーとは同義である。本明細書における単量体は、オリゴマーおよびポリマーと区別され、重量平均分子量が2,000以下の化合物をいう。本明細書において、重合性化合物とは、重合性官能基を有する化合物のことをいい、単量体であっても、ポリマーであってもよい。重合性官能基とは、重合反応に関与する基を言う。本明細書において工程との語は、独立した工程だけではなく、他の工程と明確に区別できない場合であってもその工程の所期の作用が達成されれば、本用語に含まれる。<着色硬化性組成物>本発明の着色硬化性組成物は、Aキノン色素、カルボニウム色素、キノンイミン色素、アジン色素、ポリメチン色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素、ペリノン色素、インジゴ色素、チオインジゴ色素、キノリン色素、ニトロ色素及びニトロソ色素からなる群より選ばれる色素に由来する部分構造と、重合性基とを有する色素多量体以下A色素多量体ともいう。、B重合性化合物、C光重合開始剤及びDアルカリ可溶性樹脂を含有し、必要に応じて、他の成分を含有していてもよい。本発明の着色硬化性組成物は、A特定色素多量体、B重合性化合物、C光重合開始剤及びDアルカリ可溶性樹脂を含有することにより、基板周縁部に形成されたパターンの基板密着性を改良し、且つ表面粗度が良好な着色硬化膜を形成し得る着色硬化性組成物を提供できる。この理由は、推定ではあるが以下のように考えている。染料は、着色硬化性組成物層内では高濃度で存在するため、分子間会合し凝集し、重合性化合物やアルカリ可用性樹脂と擬似的に相分離している。特に、アゾ色素のような分子内電荷移動遷移型の発色が強い色素や、ジピロメテン色素のような非対称型の金属錯体色素は大きい双極子モーメントを発生すると考えられる。そのため、分子間相互作用が強く、上記の如き相分離が生じ易くなる。擬似的な相分離が生じると、膜内の硬化性や現像性が不均一となり、基板周縁部等の低露光領域では基板密着性が低下する領域が生じ容易くなる。また、パターン表面も荒れやすい。一方、本発明に係る特定色素多量体Aは、比較的分子間相互作用が弱いと考えられ、膜内において相分離を生じにくい。さらに、特定色素多量体Aは、好ましい態様では、重合性基、酸基などのいずれかを有するが、このような態様をとることで、膜内に存在する重合性化合物やアルカリ可用性樹脂との相分離が効果的に抑制される。そのため、形成された着色膜の硬化性や現像性が均一となり、基板周縁部に形成されたパターンの基板密着性及び表面粗度が良好になったと考えている。以下、本発明の着色硬化性組成物に含まれる成分について、詳細に説明する。A色素多量体]本発明の着色硬化性組成物は、A色素多量体の少なくとも1種を含有する。本発明におけるA色素多量体は、キノン色素、カルボニウム色素、キノンイミン色素、アジン色素、ポリメチン色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素、ペリノン色素、インジゴ色素、チオインジゴ色素、キノリン色素、ニトロ色素及びニトロソ色素からなる群より選ばれる色素に由来する部分構造と、重合性基とを有する多量体であり、二量体、三量体及びポリマーなどの構造を包含する。A色素多量体において、色素に由来する部分構造を構成する上記の各色素は、最大吸収波長が400nm~780nmの範囲に存在する色素骨格を有する。このA色素多量体は、本発明の着色硬化性組成物において、例えば着色剤として機能する。以下、色素に由来する部分構造、A色素多量体の好ましい構造、A色素多量体が有してもよい官能基後述する置換基群A、A色素多量体の好ましい物性について詳細に記述する。なお、ここでいう色素に由来する部分構造とは、後述する色素構造を形成しうる具体的な色素以下、色素化合物とも称する。から水素原子を除いた、色素多量体連結部ポリマー鎖やデンドリマーのコア等と連結可能である構造を表す。色素に由来する部分構造本発明の着色硬化性組成物に用いるA色素多量体における色素に由来する部分構造以下、色素構造ともいう。としては、キノン色素ベンゾキノン色素、ナフトキノン色素、アントラキノン色素、アントラピリドン色素など、カルボニウム色素ジフェニルメタン色素、トリフェニルメタン色素、キサンテン色素、アクリジン色素など、キノンイミン色素オキサジン色素、チアジン色素など、アジン色素、ポリメチン色素オキソノール色素、メロシアニン色素、アリーリデン色素、スチリル色素、シアニン色素、スクアリリウム色素、クロコニウム色素など、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素、ペリノン色素、インジゴ色素、チオインジゴ色素、キノリン色素、ニトロ色素、ニトロソ色素及びそれらの金属錯体色素から選ばれる色素構造などを挙げることができる。これらの色素構造の中でも、色分離性、基板密着性及び表面粗度の観点からアントラキノン色素、トリフェニルメタン色素、キサンテン色素、シアニン色素、スクアリリウム色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素から選ばれる色素構造が特に好ましい。色素構造を形成しうる具体的な色素化合物については新版染料便覧有機合成化学協会編;丸善、1970、カラーインデックスTheSocietyofDyersandcolourists、色素ハンドブック大河原他編;講談社、1986などに記載されている。本発明のA色素多量体は、前記色素構造中の水素原子が下記置換基群Aから選択された置換基により置換されていてもよい。置換基群A色素多量体が有してもよい置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、カルボキシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シリルオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、アミノ基アルキルアミノ基、アニリノ基を含む、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキル又はアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、スルホ基、アルキル又はアリールスルフィニル基、アルキル又はアリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アリール又はヘテロ環アゾ基、イミド基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基、シリル基などが挙げられる。以下詳細に記述する。ハロゲン原子例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、直鎖もしくは分岐のアルキル基直鎖または分岐の置換もしくは無置換のアルキル基で、好ましくは炭素数1~30のアルキル基であり、例えばメチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、t-ブチル、n-オクチル、2-クロロエチル、2-シアノエチル、2-エチルヘキシル、シクロアルキル基好ましくは、炭素数3~30の置換または無置換のシクロアルキル基、例えば、シクロヘキシル、シクロペンチルが挙げられ、多シクロアルキル基、例えば、ビシクロアルキル基好ましくは、炭素数5~30の置換もしくは無置換のビシクロアルキル基で、例えば、ビシクロ[1,2,2]ヘプタン-2-イル、ビシクロ[2,2,2]オクタン-3-イルやトリシクロアルキル基等の多環構造の基が挙げられる。好ましくは単環のシクロアルキル基、ビシクロアルキル基であり、単環のシクロアルキル基が特に好ましい。、直鎖もしくは分岐のアルケニル基直鎖または分岐の置換もしくは無置換のアルケニル基で、好ましくは炭素数2~30のアルケニル基であり、例えば、ビニル、アリル、プレニル、ゲラニル、オレイル、シクロアルケニル基好ましくは、炭素数3~30の置換もしくは無置換のシクロアルケニル基で、例えば、2-シクロペンテン-1-イル、2-シクロヘキセン-1-イルが挙げられ、多シクロアルケニル基、例えば、ビシクロアルケニル基好ましくは、炭素数5~30の置換もしくは無置換のビシクロアルケニル基で、例えば、ビシクロ[2,2,1]ヘプト-2-エン-1-イル、ビシクロ[2,2,2]オクト-2-エン-4-イルやトリシクロアルケニル基であり、単環のシクロアルケニル基が特に好ましい。アルキニル基好ましくは、炭素数2~30の置換または無置換のアルキニル基、例えば、エチニル、プロパルギル、トリメチルシリルエチニル基、アリール基好ましくは炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリール基で、例えばフェニル、p-トリル、ナフチル、m-クロロフェニル、o-ヘキサデカノイルアミノフェニル、ヘテロ環基好ましくは5~7員の置換もしくは無置換、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは非芳香族、単環もしくは縮環のヘテロ環基であり、より好ましくは、環構成原子が炭素原子、窒素原子および硫黄原子から選択され、かつ窒素原子、酸素原子および硫黄原子のいずれかのヘテロ原子を少なくとも一個有するヘテロ環基であり、更に好ましくは、炭素数3~30の5もしくは6員の芳香族のヘテロ環基である。例えば、2-フリル、2-チエニル、2-ピリジル、4-ピリジル、2-ピリミジニル、2-ベンゾチアゾリル、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、カルボキシル基、アルコキシ基好ましくは、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルコキシ基で、例えば、メトキシ、エトキシ、イソプロポキシ、t-ブトキシ、n-オクチルオキシ、2-メトキシエトキシ、アリールオキシ基好ましくは、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリールオキシ基で、例えば、フェノキシ、2-メチルフェノキシ、2,4-ジ-t-アミルフェノキシ、4-t-ブチルフェノキシ、3-ニトロフェノキシ、2-テトラデカノイルアミノフェノキシ、シリルオキシ基好ましくは、炭素数3~20のシリルオキシ基で、例えば、トリメチルシリルオキシ、t-ブチルジメチルシリルオキシ、ヘテロ環オキシ基好ましくは、炭素数2~30の置換もしくは無置換のヘテロ環オキシ基で、ヘテロ環部は前述のヘテロ環基で説明されたヘテロ環部が好ましく、例えば、1-フェニルテトラゾール-5-オキシ、2-テトラヒドロピラニルオキシ、アシルオキシ基好ましくはホルミルオキシ基、炭素数2~30の置換もしくは無置換のアルキルカルボニルオキシ基、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリールカルボニルオキシ基であり、例えば、ホルミルオキシ、アセチルオキシ、ピバロイルオキシ、ステアロイルオキシ、ベンゾイルオキシ、p-メトキシフェニルカルボニルオキシ、カルバモイルオキシ基好ましくは、炭素数1~30の置換もしくは無置換のカルバモイルオキシ基で、例えば、N,N-ジメチルカルバモイルオキシ、N,N-ジエチルカルバモイルオキシ、モルホリノカルボニルオキシ、N,N-ジ-n-オクチルアミノカルボニルオキシ、N-n-オクチルカルバモイルオキシ、アルコキシカルボニルオキシ基好ましくは、炭素数2~30の置換もしくは無置換アルコキシカルボニルオキシ基で、例えばメトキシカルボニルオキシ、エトキシカルボニルオキシ、t-ブトキシカルボニルオキシ、n-オクチルカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ基好ましくは、炭素数7~30の置換もしくは無置換のアリールオキシカルボニルオキシ基で、例えば、フェノキシカルボニルオキシ、p-メトキシフェノキシカルボニルオキシ、p-n-ヘキサデシルオキシフェノキシカルボニルオキシ、アミノ基好ましくは、アミノ基、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルキルアミノ基、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリールアミノ基、炭素数0~30のヘテロ環アミノ基であり、例えば、アミノ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、アニリノ、N-メチル-アニリノ、ジフェニルアミノ、N-1,3,5-トリアジン-2-イルアミノ、アシルアミノ基好ましくは、ホルミルアミノ基、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルキルカルボニルアミノ基、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリールカルボニルアミノ基であり、例えば、ホルミルアミノ、アセチルアミノ、ピバロイルアミノ、ラウロイルアミノ、ベンゾイルアミノ、3,4,5-トリ-n-オクチルオキシフェニルカルボニルアミノ、アミノカルボニルアミノ基好ましくは、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアミノカルボニルアミノ基、例えば、カルバモイルアミノ、N,N-ジメチルアミノカルボニルアミノ、N,N-ジエチルアミノカルボニルアミノ、モルホリノカルボニルアミノ、アルコキシカルボニルアミノ基好ましくは炭素数2~30の置換もしくは無置換アルコキシカルボニルアミノ基で、例えば、メトキシカルボニルアミノ、エトキシカルボニルアミノ、t-ブトキシカルボニルアミノ、n-オクタデシルオキシカルボニルアミノ、N-メチル-メトキシカルボニルアミノ、アリールオキシカルボニルアミノ基好ましくは、炭素数7~30の置換もしくは無置換のアリールオキシカルボニルアミノ基で、例えば、フェノキシカルボニルアミノ、p-クロロフェノキシカルボニルアミノ、m-n-オクチルオキシフェノキシカルボニルアミノ、スルファモイルアミノ基好ましくは、炭素数0~30の置換もしくは無置換のスルファモイルアミノ基で、例えば、スルファモイルアミノ、N,N-ジメチルアミノスルホニルアミノ、N-n-オクチルアミノスルホニルアミノ、アルキル又はアリールスルホニルアミノ基好ましくは炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルキルスルホニルアミノ基、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリールスルホニルアミノ基であり、例えば、メチルスルホニルアミノ、ブチルスルホニルアミノ、フェニルスルホニルアミノ、2,3,5-トリクロロフェニルスルホニルアミノ、p-メチルフェニルスルホニルアミノ、メルカプト基、アルキルチオ基好ましくは、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルキルチオ基で、例えばメチルチオ、エチルチオ、n-ヘキサデシルチオ、アリールチオ基好ましくは炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリールチオ基で、例えば、フェニルチオ、p-クロロフェニルチオ、m-メトキシフェニルチオ、ヘテロ環チオ基好ましくは炭素数2~30の置換または無置換のヘテロ環チオ基で、ヘテロ環部は前述のヘテロ環基で説明されたヘテロ環部が好ましく、例えば、2-ベンゾチアゾリルチオ、1-フェニルテトラゾール-5-イルチオ、スルファモイル基好ましくは炭素数0~30の置換もしくは無置換のスルファモイル基で、例えば、N-エチルスルファモイル、N-3-ドデシルオキシプロピルスルファモイル、N,N-ジメチルスルファモイル、N-アセチルスルファモイル、N-ベンゾイルスルファモイル、N-N’-フェニルカルバモイルスルファモイル、スルホ基、アルキル又はアリールスルフィニル基好ましくは、炭素数1~30の置換または無置換のアルキルスルフィニル基、6~30の置換または無置換のアリールスルフィニル基であり、例えば、メチルスルフィニル、エチルスルフィニル、フェニルスルフィニル、p-メチルフェニルスルフィニル、アルキル又はアリールスルホニル基好ましくは、炭素数1~30の置換または無置換のアルキルスルホニル基、6~30の置換または無置換のアリールスルホニル基であり、例えば、メチルスルホニル、エチルスルホニル、フェニルスルホニル、p-メチルフェニルスルホニル、アシル基好ましくはホルミル基、炭素数2~30の置換または無置換のアルキルカルボニル基、炭素数7~30の置換もしくは無置換のアリールカルボニル基であり、例えば、アセチル、ピバロイル、2-クロロアセチル、ステアロイル、ベンゾイル、p-n-オクチルオキシフェニルカルボニル、アリールオキシカルボニル基好ましくは、炭素数7~30の置換もしくは無置換のアリールオキシカルボニル基で、例えば、フェノキシカルボニル、o-クロロフェノキシカルボニル、m-ニトロフェノキシカルボニル、p-t-ブチルフェノキシカルボニル、アルコキシカルボニル基好ましくは、炭素数2~30の置換もしくは無置換アルコキシカルボニル基で、例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、t-ブトキシカルボニル、n-オクタデシルオキシカルボニル、カルバモイル基好ましくは、炭素数1~30の置換もしくは無置換のカルバモイル、例えば、カルバモイル、N-メチルカルバモイル、N,N-ジメチルカルバモイル、N,N-ジ-n-オクチルカルバモイル、N-メチルスルホニルカルバモイル、アリール又はヘテロ環アゾ基好ましくは炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリールアゾ基、炭素数3~30の置換もしくは無置換のヘテロ環アゾ基ヘテロ環部は前述のヘテロ環基で説明されたヘテロ環部が好ましい、例えば、フェニルアゾ、p-クロロフェニルアゾ、5-エチルチオ-1,3,4-チアジアゾール-2-イルアゾ、イミド基好ましくは、炭素数2~30の置換もしくは無置換のイミド基で、例えばN-スクシンイミド、N-フタルイミド、ホスフィノ基好ましくは、炭素数2~30の置換もしくは無置換のホスフィノ基、例えば、ジメチルホスフィノ、ジフェニルホスフィノ、メチルフェノキシホスフィノ、ホスフィニル基好ましくは、炭素数2~30の置換もしくは無置換のホスフィニル基で、例えば、ホスフィニル、ジオクチルオキシホスフィニル、ジエトキシホスフィニル、ホスフィニルオキシ基好ましくは、炭素数2~30の置換もしくは無置換のホスフィニルオキシ基で、例えば、ジフェノキシホスフィニルオキシ、ジオクチルオキシホスフィニルオキシ、ホスフィニルアミノ基好ましくは、炭素数2~30の置換もしくは無置換のホスフィニルアミノ基で、例えば、ジメトキシホスフィニルアミノ、ジメチルアミノホスフィニルアミノ、シリル基好ましくは、炭素数3~30の置換もしくは無置換のシリル基で、例えば、トリメチルシリル、t-ブチルジメチルシリル、フェニルジメチルシリルが挙げられる。上記の官能基の中で、水素原子を有するものは、官能基中の水素原子の部分が、上記いずれかの基で置換されていてもよい。置換基として導入可能な官能基の例としては、アルキルカルボニルアミノスルホニル基、アリールカルボニルアミノスルホニル基、アルキルスルホニルアミノカルボニル基、アリールスルホニルアミノカルボニル基が挙げられ、具体的には、メチルスルホニルアミノカルボニル、p-メチルフェニルスルホニルアミノカルボニル、アセチルアミノスルホニル、ベンゾイルアミノスルホニル基が挙げられる。特に好ましい色素骨格について詳細に記述する。アントラキノン色素本発明に係る色素多量体の態様の一つは、アントラキノン色素アントラキノン化合物に由来する部分構造を有するものである。該A色素多量体としては、下記一般式AQ-1~AQ-3で表される化合物アントラキノン化合物に由来する部分構造を、色素部位の部分構造として有する色素多量体が含まれる。本発明においてアントラキノン化合物とは、分子内にアントラキノン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式AQ-1中、A及びBは、それぞれ独立してアミノ基、ヒドロキシル基、アルコキシ基又は水素原子を表す。XqaはORqa1又はNRqa2Rqa3を表す。Rqa1~Rqa3はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Rq1~Rq4は置換基を表す。Rq1~Rq4が取りうる置換基は、前記置換基群Aの項で挙げた置換基と同様である。Ra及びRbは、それぞれ独立して、水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。一般式AQ-2中、C及びDは、一般式AQ-1中のA及びBと同義である。XqbはORqb1又はNRqb2Rqb3を表す。Rqb1~Rqb3はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Rq5~Rq8は置換基を表す。Rq5~Rq8は、一般式AQ-1中のRq1~Rq4と同義である。Rcは、一般式AQ-1中のRa又はRbと同義である。一般式AQ-3中、E及びFは、一般式AQ-1中のA及びBと同義である。XqcはORqc1又はNRqc2Rqc3を表す。Rqc1~Rqc3はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Rq9~Rq12は、一般式AQ-1中のRq1~Rq4と同義である。Rdは、一般式AQ-1中のRa又はRbと同義である。一般式AQ-1中、A及びBは水素原子であることが好ましい。XqaはORqa1Rqa1は水素原子、炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基、NRqa2Raq3Rqa2は水素原子、Rqa3は炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基であることが好ましい。Rq1~Rq4は水素原子、ハロゲン原子又はアルコキシ基が好ましい。Raは水素原子であることが好ましい。Rbは水素原子、炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基であることが好ましい。一般式AQ-2中、C及びDは水素原子であることが好ましい。XqbはORqb1Rqb1は水素原子、炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基、NRqb2Rbq3Rqb2は水素原子、Rqb3は炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基であることが好ましい。Rq5~Rq8は水素原子、ハロゲン原子又はアルコキシ基が好ましい。Rcは水素原子、炭素数1~5のアルキル基、フェニル基であることが好ましい。一般式AQ-3中、E及びFは水素原子であることが好ましい。XqcはORqc1Rqc1は水素原子、炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基、NRqc2Rcq3Rqc2は水素原子、Rqc3は炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基であることが好ましい。Rq9~Rq12は水素原子、ハロゲン原子又はアルコキシ基が好ましい。Rdは水素原子、炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基であることが好ましい。以下にアントラキノン色素の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。上記具体例のうち、色分離性、基板密着性及び表面粗度の観点から、aq-1~aq-4、aq-13、aq-14及びaq-15が特に好ましい。トリフェニルメタン色素本発明に係る色素多量体の態様の一つは、トリフェニルメタン色素トリフェニルメタン化合物に由来する部分構造を有するものである。該色素多量体Aとしては、下記一般式TPで表される化合物トリフェニルメタン化合物に由来する部分構造を、色素部位の部分構造として有する色素多量体が含まれる。本発明においてトリフェニルメタン化合物とは、分子内にトリフェニルメタン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式TP中、Rtp1~Rtp4はそれぞれ独立して水素原子、アルキル基又はアリール基を表す。Rtp5は水素原子、アルキル基、アリール基又はNRtp9Rtp10Rtp9及びRtp10は水素原子、アルキル基又はアリール基を表すを表す。Rtp6、Rtp7及びRtp8は、置換基を表す。a、b及びcは、0~4の整数を表す。a、b及びcが2以上の場合、Rtp6、Rtp7及びRtp8はそれぞれ連結して環を形成してもよい。X-はアニオンを表す。Rtp1~Rtp6として、好ましくは水素原子、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基及びフェニル基が好ましい。Rtp5は水素原子又はNRtp9Rtp10が好ましく、NRtp9Rtp10であることが最も好ましい。Rtp9及びRtp10は水素原子、炭素数1~5の直鎖若しくは分岐のアルキル基又はフェニル基が好ましい。Rtp6、Rtp7及びRtp8が表す置換基は、前記置換基群Aの項で挙げた置換基を用いることができるが、特に、炭素数1~5の直鎖若しくは分岐のアルキル基、炭素数1~5のアルケニル基、炭素数6~15のアリール基、カルボキシル基又はスルホ基が好ましく、炭素数1~5の直鎖若しくは分岐のアルキル基、炭素数1~5のアルケニル基、フェニル基又はカルボキシル基がさらに好ましい。特に、Rtp6、Rtp8は、炭素数1~5のアルキル基が好ましく、Rtp7はアルケニル基特に隣接した2つのアルケニル基が連結したフェニル基が好ましい、フェニル基又はカルボキシル基が好ましい。a、b又はcは、それぞれ独立に0~4の整数を表す。特にa及びbは0~1が好まく、cは0~2が好ましい。X-はアニオンを表す。X-として、具体的には、フッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リンアニオン、六フッ化アンチモンアニオン、四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオン、酢酸アニオン、安息香酸アニオン等のカルボン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンスルホン酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン等の有機スルホン酸アニオン、オクチルリン酸アニオン、ドデシルリン酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン、フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニルリン酸アニオン等の有機リン酸アニオン等が挙げられる。X-は色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。X-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが好ましく、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが最も好ましい。下記に一般式TPで表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。上記具体例のうち、色分離性、基板密着性及び表面粗度の観点から、特にtp-4、tp-5、tp-6及びtp-8が好ましい。キサンテン色素本発明における色素多量体の好ましい態様は、キサンテン色素キサンテン化合物に由来する部分構造を有するものである。該色素多量体Aとしては、下記一般式Jで表されるキサンテン化合物に由来する部分構造を、色素部位の部分構造として有する色素多量体が含まれる。一般式J中、R81、R82、R83及びR84は各々独立に水素原子又は1価の置換基を表し、R85は各々独立に1価の置換基を表し、mは0から5の整数を表す。X-はアニオンを表す。一般式JにおけるR81~R84及びR85が取りうる置換基は、前記置換基の項で挙げた置換基と同様である。一般式J中のR81とR82、R83とR84、及びmが2以上の場合のR85同士は、各々独立に、互いに結合して5員、6員若しくは7員の飽和環又は5員、6員若しくは7員の不飽和環を形成していてもよい。形成される5員、6員若しくは7員の環が、さらに置換可能な基である場合には、前記R81~R85で説明した置換基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式J中のR81とR82、R83とR84、及びmが2以上の場合のR85同士は、各々独立に、互いに結合して、置換基を有しない5員、6員並びに7員の飽和環又は5員、6員並びに7員の不飽和環を形成する場合、置換基を有しない5員、6員並びに7員の飽和環又は5員、6員並びに7員の不飽和環としては、例えば、ピロール環、フラン環、チオフェン環、ピラゾール環、イミダゾール環、トリアゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ピロリジン環、ピペリジン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環、ベンゼン環、ピリジン環、ピラジン環、ピリダジン環が挙げられ、好ましくは、ベンゼン環、ピリジン環が挙げられる。特に、R82及びR83は水素原子であり、R81及びR84は置換又は無置換のフェニル基であることが好ましい。また、R85はハロゲン原子、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基、スルホ基、スルホンアミド基、カルボキシル基であることが好ましい。R81及びR84のフェニル基が有する置換基は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~5の直鎖又は分岐のアルキル基、スルホ基、スルホンアミド基、カルボキシル基であることが最も好ましい。X-はアニオンを表す。X-として、具体的には、フッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リンアニオン、六フッ化アンチモンアニオン、四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオン、酢酸アニオン、安息香酸アニオン等のカルボン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンスルホン酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン等の有機スルホン酸アニオン、オクチルリン酸アニオン、ドデシルリン酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン、フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニルリン酸アニオン等の有機リン酸アニオン等が挙げられる。X-は色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。X-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが好ましく、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが最も好ましい。一般式Jで表されるキサンテン骨格を有する化合物は、文献記載の方法で合成することができる。具体的には、テトラへドロンレターズ、2003年、vol44No23、4355~4360頁、テトラへドロン、2005年、vol61No12、3097~3106頁などに記載の方法を適用することができる。以下にキサンテン化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。式1a~式1f中、Rb及びRcは、それぞれ独立に、水素原子、-SO3-、-CO2H又は-SO2NHRaを表す。Rd、Re及びRfは、それぞれ独立に、-SO3-、-SO3Na又は-SO2NHRaを表す。Rg、Rh及びRiは、それぞれ独立に、水素原子、-SO3-、-SO3H又は-SO2NHRaを表す。Raは、1~10のアルキル基、好ましくは、2-エチルヘキシル基を表す。X及びaは、上記と同じ意味を表す。式1bで表される化合物は、式1b-1で表される化合物の互変異性体である。なかでも、色分離性、基板密着性及び表面粗度より、特に式1e及び式1fが好ましい。シアニン色素本発明に係る色素多量体の態様の一つは、シアニン色素シアニン化合物に由来する部分構造を有するものである。該色素多量体Aとしては、下記一般式PMで表される化合物シアニン化合物に由来する部分構造を、色素部位の部分構造として有する色素多量体が含まれる。本発明においてシアニン化合物とは、分子内にシアニン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式PM中、環Z1及び環Z2は、それぞれ独立に置換基を有してもよい複素環を表す。lは0以上3以下の整数を表す。X-はアニオンを表す。環Z1及び環Z2は、それぞれ独立してオキサゾール、ベンゾオキサゾール、オキサゾリン、チアゾール、チアゾリン、ベンゾチアゾール、インドレニン、ベンゾインドレニン、1,3-チアジアジン等が挙げられる。環Z1及び環Z2が取りうる置換基は、前記置換基群Aの項で挙げた置換基と同様である。X-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リンアニオン、六フッ化アンチモンアニオン、四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオン、酢酸アニオン、安息香酸アニオン等のカルボン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンスルホン酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン等の有機スルホン酸アニオン、オクチルリン酸アニオン、ドデシルリン酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン、フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニルリン酸アニオン等の有機リン酸アニオン等が挙げられる。Xは色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。一般式PMで表される化合物は、下記一般式PM-2で表される化合物であることが好ましい。一般式PM-2中、環Z5及び環Z6は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいベンゼン環又は置換基を有していてもよいナフタレン環を表す。Y-は、Cl-、Br-、I-、ClO4-、OH-、1価の有機カルボン酸アニオン、1価の有機スルホン酸アニオン、1価のホウ素アニオン又は1価の有機金属錯体アニオンを表す。Y-は色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。nは、0以上3以下の整数を表す。A1及びA2は、それぞれ独立に、酸素原子、硫黄原子、セレン原子、炭素原子又は窒素原子を表す。R1及びR2は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよい1価の炭素数1~20の脂肪族炭化水素基を表す。R3及びR4は、それぞれ独立に水素原子又は1価の炭素数1~6の脂肪族炭化水素基を表すか、1個のR3と1個のR4とが一緒になって形成された2価の炭素数2~6の脂肪族炭化水素基を表す。a及びbは、それぞれ独立に、0以上2以下の整数を表す。一般式PM-2中、Y-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが好ましく、塩素アニオン、過塩素アニオン、カルボン酸アニオンであることが最も好ましい。nは1であることが好ましい。A1及びA2は、それぞれ独立に酸素原子、硫黄原子又は炭素原子であることが好ましく、双方が炭素原子であることが最も好ましい。以下に、シアニン化合物の具体例を示すが本発明はこれに限定されるものではない。具体例のうち、pm-1~pm-6、pm-9及びpm-10で表される構造が好ましく、中でも色分離性、基板密着性及び表面粗度の観点より、pm-1、pm-2及びpm-10で表される色素構造が特に好ましい。スクアリリウム色素本発明に係る色素多量体の態様の一つは、スクアリリウム色素スクアリリウム化合物に由来する部分構造を有するものである。該色素多量体Aとしては、下記一般式Kで表される化合物スクアリリウム化合物に由来する部分構造を、色素部位の部分構造として有する色素多量体が含まれる。本発明においてスクアリリウム化合物とは、分子内にスクアリリウム骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式K中、A及びBは、それぞれ独立に、アリール基又はヘテロ環基を表す。アリール基としては、好ましくは炭素数6~48、より好ましくは6~24のアリール基で、例えば、フェニル、ナフチル等が挙げられる。ヘテロ環基としては五員環又は六員環のへテロ環基が好ましく、例えばピロイル、イミダゾイル、ピラゾイル、チエニル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジル、トリアゾール-1-イル、チエニル、フリル、チアジアゾイル等が挙げられる。上記一般式Kで現される化合物としては、特に下記一般式K-1、一般式K-2、一般式K-3又は一般式K-4で表される化合物であることが好ましい。一般式K-1中、R91、R92、R94、R95、R96、及びR98は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、直鎖もしくは分岐のアルキル基、シクロアルキル基、直鎖もしくは分岐のアルケニル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、カルボキシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シリルオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、アミノ基アルキルアミノ基、アニリノ基を含む、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキル又はアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、スルホ基、アルキル又はアリールスルフィニル基、アルキル又はアリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アリール又はヘテロ環アゾ基、イミド基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基又はシリル基を表す。R93又はR97は、それぞれ独立に、水素原子、直鎖若しくは分岐のアルキル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、アリール基又はヘテロ環基を表す。R91とR92及びR95とR96は、それぞれ、互いに連結して環を形成してもよい。一般式K-1中のR91、R92、R94、R95、R96、R98が取りうる置換基は、前記置換基群Aの項で挙げた置換基と同様である。R91~R98は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アミノ基、アリール基又はヘテロ環基であることが好ましく、R93、R94、R97及びR98はアルキル基であり、且つ、R91とR92、及びR95とR96が互いに連結してアリール環を形成していることがさらに好ましく、R93、R94、R97及びR98は炭素数1~20のアルキル基であり、且つ、R91とR92、及びR95とR96が互いに連結してベンゼン環を形成していることが最も好ましい。一般式K-2中、R101、R103、R104、R105、R107及びR108は、前記一般式K-1におけるR91、R93、R94、R95、R97及びR98とそれぞれ同義である。R103及びR107は、前記一般式K-1におけるR93及びR97と同義である。一般式K-2中、R101、R103、R104、R105、R107及びR108は、水素原子、アルキル基、ヒドロキシ基、アミノ基、アリール基、又はヘテロ環基であることが好ましく、R101、R103、R105及びR107はアルキル基又はアリール基であり、且つ、R104及びR108はヒドロキシ基又はアミノ基であることがさらに好ましく、R101、R103、R105及びR107は炭素数1~20のアルキル基であり、且つ、R104及びR108はヒドロキシ基であることがさらに好ましい。R103及びR107は水素原子、直鎖又は分岐のアルキル基、及びアリール基が好ましく、炭素数1~5のアルキル基及びフェニル基がさらに好ましい。一般式K-3中、R109、R110、R111、R112、R113、R114、R115、R118及びR119は、前記一般式K-3におけるR91、R93、R94、R95、R97及びR98と同義である。R116及びR117は、前記一般式K-1におけるR93及びR97と同義である。一般式k-3中、R109、R109、R109、R109、R113、R114、R115、R118及びR119は水素原子、ハロゲン原子、直鎖もしくは分岐のアルキル基、ヒドロキシ基、又はアルコキシ基であることが好ましい。特に、R109、R113、R115、R118及びR119は、水素原子であり、R110、R111及びR112は、水素原子又はアルコキシ基であり、R114は、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数1~5のアルキル基、又は炭素数1~5のアルコキシ基であることが最も好ましい。一般式K-4中、R120はハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基又はアルケニル基を表す。mは1~4の整数を表す。nは0~4の整数を表す。R120は、特に、炭素数1~5のアルキル基、又は炭素数1~5のアルコキシ基が好ましい。mは1~3が好ましく、mが3であることが最も好ましい。nは0~3が好ましく、0又は1が好ましい。本発明における色素構造を形成しうる色素化合物としては、前記一般式K-1で現されるスクアリリウム化合物が色相の観点から好ましい。前記一般式K-1~一般式K-4で表されるスクアリリウム化合物は、J.Chem.Soc.,PerkinTrans.1,2000,599.に記載の方法を適用して合成することができる。下記に一般式K-1~K-4で表されるスクアリリウム化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。上記具体例のうち、色分離性、基板密着性及び表面粗度の観点より、特にsq-1、sq-2、sq-3、sq-7、sq-8、sq-9、sq-10、sq-11及びsq-12が好ましい。キノフタロン色素本発明に係る色素多量体の態様の一つは、キノフタロン色素キノフタロン化合物に由来する部分構造を有するものである。該色素多量体Aとしては、下記一般式QPで表される化合物キノフタロン化合物に由来する部分構造を、色素部位の部分構造として有する色素多量体が含まれる。本発明においてキノフタロン化合物とは、分子内にキノフタロン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式QP中、Rqp1~Rqp6はそれぞれ独立に水素原子又は置換基を表す。Rqp1~Rqp6の少なくとも2つが隣接位にある場合は、互いに結合して環を形成してもよく、該環がさらに置換基を有してもよい。Rqp1~Rqp6が表す置換基は、前記置換基群Aの項で挙げた置換基を表す。Rqp1~Rqp6が表す置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、アルケニル基及びアリール基が好ましい。特に、Rqp1とRqp2、及びRqp5とRqp6は互いに連結して置換もしくは無置換のフェニル基を形成することが好ましい。Rqp3及びRqp4は水素原子又は塩素原子、臭素原子であることが好ましい。Rqp1とRqp2、及びRqp5とRqp6は互いに連結して形成するフェニル基が有してもよ良い置換基としては、前記置換基の項で挙げた置換基が挙げられるが、ハロゲン原子、カルバモイル基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基及びアルコキシカルボニル基が挙好ましい。以下に一般式QPで表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。上記具体例のうち、色分離性、基板密着性及び表面粗度の観点より、特にQP-1~QP-5が好ましい。フタロシアニン色素本発明に係る色素多量体の態様の一つは、フタロシアニン色素フタロシアニン化合物に由来する部分構造を有するものである。該色素多量体Aとしては、下記一般式Fで表される化合物フタロシアニン化合物に由来する部分構造を、色素部位の部分構造として有する色素多量体が含まれる。本発明においてフタロシアニン化合物とは、分子内にフタロシアニン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式F中、M1は金属類を表し、Z1、Z2、Z3、及びZ4は、各々独立に、水素原子、炭素原子及び窒素原子より選ばれる原子を含んで構成される6員環を形成するために必要な原子群を表す。一般式Fを詳しく説明する。一般式F中、M1で表される金属類としては、例えば、Zn、Mg、Si、Sn、Rh、Pt、Pd、Mo、Mn、Pb、Cu、Ni、Co、及びFe等の金属原子、AlCl、InCl、FeCl、TiCl2、SnCl2、SiCl2、GeCl2などの金属塩化物、TiO、VO等の金属酸化物、並びにSiOH2等の金属水酸化物が含まれるが、特にCu、Znが好ましい。一般式F中、Z1、Z2、Z3、及びZ4は、各々独立に、水素原子、炭素原子、窒素原子より選ばれる原子を含んで構成される6員環を形成するために必要な原子群を表す。該6員環は、飽和環であっても、不飽和環であってもよく、無置換であっても置換基を有していてもよい。置換基としては、前記置換基群Aの項で挙げた置換基が挙げられる。また該6員環が2個以上の置換基を有する場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。更に該6員環は、他の5員又は6員の環と縮合していてもよい。6員環には、ベンゼン環、シクロヘキサン環などが含まれる。一般式Fで表されるフタロシアニン色素残基の中でも、特に下記一般式F-1で表されるフタロシアニン色素に由来する残基が好ましい。一般式F-1において、M2は前記一般式FにおけるM1と同義であり、その一般式F-1において、M2は前記一般式FにおけるM1と同義であり、その好ましい態様も同様である。前記一般式F-1中、R101~R116は各々独立に、水素原子又は置換基を表し、R101~R116で表される置換基が、更に置換可能な基である場合には、前記の置換基群Aの項で説明した基で置換されていてもよく、2個以上の置換基で置換されている場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。R101~R116で表される置換基は、上記の中でも、水素原子、SO2NR117R118R117及びR118は水素原子、直鎖又は分岐の炭素数3~20の置換基を有してもよいアルキル基、SR119R119は直鎖又は分岐の炭素数3~20の置換基を有してもよいアルキル基が好ましい。以下に一般式Fで表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。上記具体例のうち、色分離性、基板密着性及び表面粗度の観点より、特にPh-1~Ph-3、Ph-7が好ましい。サブフタロシアニン化合物本発明に係る色素多量体の態様の一つは、サブフタロシアニン色素フタロシアニン化合物に由来する部分構造を有するものである。該色素多量体Aとしては、下記一般式SPで表される化合物サブフタロシアニン化合物に由来する部分構造を、色素部位の部分構造として有する色素多量体が含まれる。本発明においてサブフタロシアニン化合物とは、分子内にサブフタロシアニン骨格を含む色素部位を有する化合物を総称するものである。一般式SP中、Z1~Z12は、それぞれ独立して水素原子、アルキル基、アリール基、ヒロドキシ基、メルカプト基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、チオエーテル基を表す。Xはアニオンを表す。一般式SPを詳しく説明する。一般式SP中のZ1~Z12が有してもよいアルキル基は直鎖又は分岐の置換又は無置換のアルキル基を表す。Z1~Z12としては、特に、炭素数1~20が好ましく、炭素数1~10がさらに好ましい。Z1~Z12が有してもよい置換基としては前記置換基群Aの項で挙げた置換基が挙げられるが、特にフッ素原子、ヒドロキシ基及びメルカプト基が好ましい。一般式SP中のXはアニオンを表す。X-はアニオンを表す。X-として具体的には、フッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、チオシアン酸アニオン、六フッ化リンアニオン、六フッ化アンチモンアニオン、四フッ化ホウ素アニオン等の無機系アニオン、酢酸アニオン、安息香酸アニオン等のカルボン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、トルエンスルホン酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン等の有機スルホン酸アニオン、オクチルリン酸アニオン、ドデシルリン酸アニオン、オクタデシルリン酸アニオン、フェニルリン酸アニオン、ノニルフェニルリン酸アニオン等の有機リン酸アニオン等が挙げられる。X-は色素骨格と連結してもよく、又は色素多量体の一部高分子鎖等と連結してもよい。X-はフッ素アニオン、塩素アニオン、臭素アニオン、ヨウ素アニオン、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオン、リン酸アニオンであることが好ましく、過塩素酸アニオン、カルボン酸アニオンであることが最も好ましい。以下にサブフタロシアニン化合物の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものでない。上記具体例のうち、色分離性、基板密着性及び表面粗度の観点より、特にSP-2、SP-3、SP-4、SP-5、SP-6及びSP-7が好ましい。本発明の着色硬化性組成物に用いる色素多量体の構造本発明の着色硬化性組成物に用いるA色素多量体としては、下記一般式A、一般式B、及び、一般式Cで表される構成単位の少なくとも一つを含んでなる色素多量体であるか、又は、一般式Dで表される色素多量体であることが好ましい。これらを順次説明する。一般式Aで表される構成単位-一般式A中、X1は重合によって形成される連結基を表し、L1は単結合または2価の連結基を表す。DyeIは前述した色素構造を表す。以下、一般式Aについて詳細に説明する。前記一般式A中、X1は重合によって形成される連結基を表す。すなわち重合反応で形成される主鎖に相当する繰り返し単位を形成する部分を指す。なお、2つので表された部位が繰り返し単位となる。X1としては、公知の重合可能なモノマーから形成される連結基であれば得に制限ないが、特に下記XX-1~X-24で表される連結基が好ましく、XX-1及びXX-2で表されるメタアクリル系連結鎖、XX-10~XX-17で表されるスチレン系連結鎖、及びXX-24で表されるビニル系連結鎖であることが最も好ましい。XX-1~X-24中、で示された部位でL1と連結していることを表す。Meはメチル基を表す。また、XX-18及びXX-19中のRは水素原子、炭素数1~5のアルキル基又はフェニル基を表す。一般式A中、L1は単結合または2価の連結基を表す。L1が2価の連結基を表す場合の該2価の連結基としては、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブチレン基など、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリーレン基例えば、フェニレン基、ナフタレン基等、置換もしくは無置換のヘテロ環連結基、-CH=CH-、-O-、-S-、-C=O-、-CO2-、-NR-、-CONR-、-O2C-、-SO-、-SO2-及びこれらを2個以上連結して形成される連結基を表す。ここで、Rは、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。一般式A中、DyeIは前述した色素構造を表す。一般式Aで表される構成単位を有する色素多量体は、1色素残基を有するモノマーを付加重合により合成する方法、2イソシアネート基、酸無水物基又はエポキシ基等の高反応性官能基を有するポリマーと、高反応性基と反応可能な官能基ヒドロキシル基、一級又は二級アミノ基、カルボキシル基等を有する色素とを反応させる方法により合成できる。付加重合には公知の付加重合ラジカル重合、アニオン重合、カチオン重合が適用できるが、このうち、特にラジカル重合により合成することが反応条件を穏和化でき、色素構造を分解させないため好ましい。ラジカル重合には、公知の反応条件を適用することが出来る。なかでも、本発明における一般式Aで表される構成単位を有する色素多量体は、耐熱性の観点から、エチレン性不飽和結合を有する色素単量体を用いてラジカル重合して得られたラジカル重合体であることが好ましい。以下に一般式Aで表される構成単位の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。-一般式Bで表される構成単位-次に、一般式Bで表される構成単位について詳細を説明する。一般式B中、X2は前記一般式A中のX2と同義である。L2は前記一般式A中のL1と同義である。Y2はDyeIIとイオン結合もしくは配位結合可能な基を表す。DyeIIは色素構造を表す。以下詳細に説明する。一般式B中、X2は前記一般式A中のX2と同義であり、好ましい範囲も同様である。L2は前記一般式A中のL1と同義であり、好ましい範囲も同様である。Y2はDyeIIとイオン結合もしくは配位結合可能な基であればよく、アニオン性基又はカチオン性基のどちらでもよい。アニオン性基としては、COO-、PO3H-、SO3-、-SO3NH-、-SO3N-CO-等が挙げられるが、COO-、PO3H-、SO3-が好ましい。カチオン性基としては、置換又は無置換のオニウムカチオン例えば、アンモニウム、ピリジニウム、イミダゾリウム及びホスホニウム等が挙げられ、特にアンモニウムカチオンが好ましい。Y2は、DyeIIが有しているアニオン部COO-、SO3-、O-等やカチオン部前記オニウムカチオンや金属カチオン等と結合することが出来る。本発明における一般式Bで表される構成単位を有する色素多量体は、前記一般式Aで表される構成単位を有する色素多量体と同様に合成することができる。なかでも、一般式Bで表される構成単位を有する色素多量体は、耐熱性の観点から、エチレン性不飽和結合を有する色素単量体を用いてラジカル重合して得られたラジカル重合体であることが好ましい。以下に一般式Bで表される構成単位の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。-一般式Cで表される構成単位-一般式C中、L3は単結合または2価の連結基を表す。DyeIIIは、色素構造を表す。mは0又は1を表す。以下、詳細に説明する。前記一般式C中、L3で表される2価の連結基としては、炭素数1~30の置換もしくは無置換の直鎖、分岐もしくは環状アルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブチレン基など、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリーレン基例えば、フェニレン基、ナフタレン基等、置換もしくは無置換のヘテロ環連結基、-CH=CH-、-O-、-S-、-NR-Rは、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。、-C=O-、-SO-、-SO2-,および、これらを2個以上連結して形成される連結基が好適に挙げられる。mは0又は1を表すが、1であることが好ましい。以下に一般式C中のL3で表される2価の連結基として好適に使用される具体例を記載するが、本発明のL3としてはこれらに限定されるものではない。一般式Cで表される構成単位を有する色素多量体は、逐次重合により合成される。逐次重合とは、重付加例えば、ジイソシアナート化合物とジオールとの反応、ジエポキシ化合物とジカルボン酸との反応、テトラカルボン酸二無水物とジオールとの反応等及び重縮合例えば、ジカルボン酸とジオールとの反応、ジカルボン酸とジアミンとの反応等が挙げられる。このうち、特に重付加反応により合成することが反応条件を穏和化でき、色素構造を分解させないため好ましい。逐次重合には、公知の反応条件を適用することができる。以下に一般式Cで表される構成単位の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。-一般式Dで表される色素多量体-次に一般式Dで表される色素多量体について詳細を説明する。一般式D中、L4はn価の連結基を表す。nは2~20の整数を表す。nが2以上のときは、DyeIVの構造は同じであっても異なっていてもよい。DyeIVは、色素構造を表す。前記一般式D中、nは好ましくは3~15であり、特に好ましくは3~6である。一般式Dにおいて、nが2の場合、L4で表される2価の連結基としては、炭素数1~30の置換もしくは無置換のアルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、プロピレン基、ブチレン基など、炭素数6~30の置換もしくは無置換のアリーレン基例えば、フェニレン基、ナフタレン基等、置換もしくは無置換のヘテロ環連結基、-CH=CH-、-O-、-S-、-NR-Rは、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、又はヘテロ環基を表す。、-C=O-、-SO-、-SO2-,および、これらを2個以上連結して形成される連結基が好適に挙げられる。nが3以上のn価の連結基は、置換もしくは無置換のアリーレン基1,3,5-フェニレン基、1,2,4-フェニレン基、1,4,5,8-ナフタレン基など、へテロ環連結基例えば、1,3,5-トリアジン基など、アルキレン連結基等を中心母核とし、前記2価の連結基が置換して形成される連結基が挙げられる。以下に一般式D中のL4の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。以下に一般式D中のDyeIVの具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。一般式A、一般式B及び/又は一般式Cで表される構成単位を有する色素多量体、及び、一般式Dで表される色素多量体のうち、一般式A及び一般式Cで表される構成単位を有する色素多量体、及び一般式Dで表される色素多量体は、共有結合で連結されているため、該色素多量体を含有する着色硬化性組成物は耐熱性に優れ、該着色硬化性組成物を多色の着色パターン形成に適用した場合において、隣接する他の着色パターンへの色移り抑制に効果があるため好ましい。また、特に一般式Aで表される化合物は、色素多量体の分子量の制御がし易く好ましい。A色素多量体が有する重合性基本発明のA色素多量体は重合性基を有する。重合性基としては、ラジカル、酸や熱により架橋可能な公知の重合性基を用いることができ、例えばエチレン性不飽和結合を含む基、環状エーテル基エポキシ基、オキセタン基、メチロール基等が挙げられるが、特にエチレン性不飽和結合を含む基が好ましく、メタアクリロイル基がさらに好ましく、メタアクリル酸グリシジル及び3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルメタアクリレート由来のメタアクリロイル基が最も好ましい。重合性基の導入方法としては、1色素多量体を重合性基含有化合物で変性して導入する方法、2色素単量体と重合性基含有化合物を共重合して導入する方法等がある。以下、詳細に述べる。-1色素多量体を重合性基含有化合物で変性して導入する方法-色素多量体を重合性基含有化合物で変性して導入する方法としては、特に制限なく公知の方法を用いることができる。例えば、a色素多量体が有するカルボン酸と不飽和結合含有エポキシ化合物とを反応させる方法、b色素多量体が有するヒドロキシル基又はアミノ基と不飽和結合含有イソシアネート化合物とを反応させる方法、c色素多量体が有するエポキシ化合物と不飽和結合含有カルボン酸化合物とを反応させる方法が製造上の観点から好ましい。前記a色素多量体が有するカルボン酸と不飽和結合含有エポキシ化合物とを反応させる方法における不飽和結合含有エポキシ化合物としては、メタクリル酸グリシジル、アクリル酸グリシジル、アリルグリシジルエーテル、3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルアクリレート、3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルメタクリレート等が挙げられうるが、特にメタクリル酸グリシジル及び3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルメタクリレートが、架橋性及び保存安定性に優れ好ましい。反応条件は公知の条件を用いることが出来る。前記b色素多量体が有するヒドロキシル基又はアミノ基と不飽和結合含有イソシアネート化合物とを反応させる方法における不飽和結合含有イソシアネート化合物として、2-イソシアナトエチルメタクリレート、2-イソシアナトエチルアタクリレート、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート等が挙げられるが、2-イソシアナトエチルメタクリレートが、架橋性及び保存安定性に優れ好ましい。反応条件は公知の条件を用いることが出来る。前記c色素多量体が有するエポキシ化合物と不飽和結合含有カルボン酸化合物とを反応させる方法における不飽和結合含有カルボン酸化合物として、公知のメタアクリロイルオキシ基を有するカルボン酸化合物であれば特に制限なく使用できるが、メタクリル酸及びアクリル酸が好ましく、特にメタクリル酸が架橋性及び保存安定性に優れ好ましい。反応条件は公知の条件を用いることが出来る。-2色素単量体と重合性基含有化合物を共重合して導入する方法-2色素単量体と重合性基含有化合物を共重合して導入する方法として、特に制限なく公知の方法を用いることができるが、dラジカル重合可能な色素単量体とラジカル重合可能な重合性基含有化合物とを共重合する方法、e重付加可能な色素単量体と重付加可能な重合性基含有化合物とを共重合する方法が好ましい。dラジカル重合可能な色素単量体とラジカル重合可能な重合性基含有化合物とを共重合する方法におけるラジカル重合可能な重合性基含有化合物として、特にアリル基含有化合物例えば、メタアクリル酸アリル等、エポキシ基含有化合物例えば、メタアクリル酸グリシジル、3,4-エポキシーシクロヘキシルメチルメタアクリレート等、オキセタン基含有化合物例えば、3-メチルー3-オキセタニルメチルメタアクリレート等、メチロール基含有化合物例えば、N-ヒドロキシメチルアクリルアミド等が挙げられ、特にエポキシ化合物、オキセタン化合物が好ましい。反応条件は公知の条件を用いることが出来る。e重付加可能な色素単量体と重付加可能な重合性基含有化合物とを共重合する方法における重付加可能な重合性基含有化合物として、不飽和結合含有ジオール化合物例えば、2,3-ジヒドロキシプロピルメタアクリレート等が揚げられる。反応条件は公知の条件を用いることが出来る。前記重合性基の導入方法として、色素多量体が有するカルボン酸と色素多量体が有するカルボン酸と不飽和結合含有エポキシ化合物を反応させる方法が最も好ましい。A色素多量体が有する重合性基量は、A色素多量体1gに対し0.1mmol~2.0mmolであることが好ましく、0.2mmol~1.5mmolであることがさらに好ましく、0.3mmol~1.0mmolであることが最も好ましい。前記重合性基を有する構成単位としては、以下のような具体例が挙げられる。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。上記具体例のうち、基板密着性及び表面粗度の観点より、エチレン性不飽和結合を有する色素単量体が好ましく、中でもメタクリロイル基、アクリロイル基、スチリル基、ビニルオキシ基が好ましく、メタクリロイル基が最も好ましい。A色素多量体が有するその他の官能基本発明のA色素多量体は、その他の官能基を有しても良い。その他の官能基としては、カルボン酸、スルホン酸、リン酸及びフェノール性水酸基等のアルカリ可溶性基を有することが好ましい。アルカリ可溶性基としては、カルボン酸が最も好ましい。色素多量体へのアルカリ可溶性基の導入方法としては、色素単量体にあらかじめアルカリ可溶性基を導入しておく方法及びアルカリ可溶性基を有する色素単量体以外のモノマーメタアクリル酸、アクリル酸のカプロラクトン変性物、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチルの無水こはく酸変性物、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチルの無水フタル酸変性物、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチルの1,2-シクロヘキサンジカルボン酸無水物変性物、スチレンカルボン酸、イタコン酸、マレイン酸、ノルボルネンカルボン酸等のカルボン酸含有モノマー、アシッドホスホオキシエチルメタクリレート、ビニルホスホン酸等のリン酸含有モノマー、ビニルスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルスルホン酸等のスルホン酸含有モノマーを共重合する方法が挙げられるが、双方の方法を用いることが最も好ましい。A色素多量体が有するアルカリ可溶性基量酸価は、A色素多量体1gに対し0.3mmol~2.0mmolであることが好ましく、0.4mmol~1.5mmolであることがさらに好ましく、0.5mmol~1.0mmolであることが最も好ましい。本発明において、色素多量体の酸価は、例えば、色素多量体中における酸基の平均含有量から算出することができる。また、色素多量体を構成する酸基を含有するモノマー単位の含有量を変化させることで所望の酸価を有する樹脂を得ることができる。A色素多量体が有するその他の官能基として、ラクトン、酸無水物、アミド、-COCH2CO-、シアノ基等の現像促進基、長鎖及び環状アルキル基、アラルキル基、アリール基、ポリアルキレンオキシド基、ヒドロキシル基、マレイミド基、アミノ基等の親疏水性調整基等が挙げられ、適宜導入することができる。導入方法として、色素単量体にあらかじめ導入しておく方法、及び上記官能基を有するモノマーを共重合する方法が挙げられる。A色素多量体が有するその他の官能基を有する繰り返し単位の具体例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。前記A色素多量体の重量平均分子量は、2,000~20,000であることが好ましく、3,000~15,000であることがさらに好ましく、4,000~10,000であることが最も好ましい。本明細書において、重量平均分子量及び数平均分子量は、GPC法によりスチレン換算で測定した値を用いる。また、A色素多量体の重量平均分子量Mwと、数平均分子量Mnとの比Mw/Mnは1.0~3.0であることが好ましく、1.6~2.5であることがさらに好ましく、1.6~2.0であることが最も好ましい。本発明に係る色素多量体のTgは50°C以上であることが好ましく、100°C以上であることがより好ましい。また、熱重量分析TGA測定による5重量減少温度が、120°C以上であることが好ましく、150°C以上であることがより好ましく、200°C以上であることが更に好ましい。この領域にあることで、本発明の着色硬化性組成物をカラーフィルタ等の作製に適用する際に、加熱プロセスに起因する濃度変化を低減する事ができるようになる。また、本発明に係る色素多量体の単位重量あたりの吸光係数以後ε’と記す。ε’=ε/平均分子量、単位:L/gcmが、30以上であることが好ましく、60以上であることがより好ましく、100以上であることが更に好ましい。この範囲にあることで、本発明の着色硬化性組成物に適用しカラーフィルタを作製する場合において、色再現性のよいカラーフィルタを作製することができる。本発明の着色硬化性組成物に用いるA色素多量体のモル吸光係数は、着色力の観点から、できるだけ高いほうが好ましい。なお、最大吸収波長及びモル吸光係数は、分光光度計cary5バリアン社製により測定されるものである。また、本発明の着色硬化性組成物に用いる色素多量体Aは、前記色素多量体の最大吸収波長λmaxと単位重量あたりの吸光係数の好ましい範囲を同時に満たすことが更に好ましい。本発明に係る色素多量体Aは、以下の有機溶剤に溶解する化合物であることが好ましい。有機溶剤としては、エステル類例えば、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、乳酸エチル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル等、エーテル類例えばメチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等、ケトン類メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等、芳香族炭化水素類例えば、トルエン、キシレン等が挙げられ、これら溶剤に対し、1質量以上50質量以下溶解することが好ましく、より好ましくは5質量以上40質量以下、更に好ましくは10質量以上30質量以下であることが好ましい。この領域にあることで、本発明の着色硬化性組成物をカラーフィルタ等の作製に適用する際に、好適な塗布面状や、他色塗布後の溶出による濃度低下を低減するができるようになる。本発明の着色硬化性組成物においては、前記色素多量体を1種単独で用いてもよく、2種以上併用してもよい。本発明の着色硬化性組成物中における前記色素多量体の含有量は、色素多量体の分子量及びモル吸光係数によって異なるが、着色硬化性組成物の全固形分に対して、10質量~70質量が好ましく、10質量~50質量がより好ましく、15質量~30質量が最も好ましい。本発明の着色硬化性組成物は、カラーフィルタ、インク材料特にUVインク材料、昇華感熱転写材料などに用いることができる。本発明における色素多量体がその構造中に含む、特定の構造を有する色素構造の特性によって、本発明の着色硬化性組成物は、着色パターンが薄膜例えば、厚み1μm以下に形成される。したがって、本発明の着色硬化性組成物は、2μm以下の微少サイズ基板法線方向からみた画素パターンの辺長が、例えば0.5~2.0μmの高精細さが求められ、良好な矩形の断面プロファイルが要求される固体撮像素子用のカラーフィルタの作製に特に好適である。本発明の着色硬化性組成物及び該着色硬化性組成物を用いたカラーフィルタには、本発明の効果を損なわない範囲で、本発明の前記色素構造以外の従来公知の種々の無機顔料または有機顔料を用いることができる。顔料を用いる場合でも、形成された着色膜が高透過率であることが好ましく、この物性を維持しうるように顔料の種類、粒径、及び添加量を制御すべきである。無機顔料としては、金属酸化物、金属錯塩等で示される金属化合物又はカーボンブラックC.I.ピグメントブラック7を挙げることができる。金属化合物としては、具体的には、鉄、コバルト、アルミニウム、カドミウム、鉛、銅、チタン、マグネシウム、クロム、亜鉛、アンチモン等の金属酸化物、および前記金属の複合酸化物を挙げることができる。有機顔料としては、例えば、C.I.ピグメントイエロー11,24,31,53,83,93,99,108,109,110,138,139,147,150,151,154,155,167,180,185,199,;C.I.ピグメントオレンジ36,38,43,71;C.I.ピグメントレッド81,105,122,149,150,155,171,175,176,177,209,220,224,242,254,255,264,270;C.I.ピグメントバイオレット19,23,32,39;C.I.ピグメントブルー1,2,15,15:1,15:3,15:6,16,22,60,66;C.I.ピグメントグリーン7,36,37,58;C.I.ピグメントブラウン25,28;C.I.ピグメントブラック1;等を挙げることができる。本発明において好ましく用いることができる顔料として、以下のものを挙げることができる。但し本発明は、これらに限定されるものではない。C.I.ピグメントイエロー11,24,108,109,110,138,139,150,151,154,167,180,185,C.I.ピグメントオレンジ36,71,C.I.ピグメントレッド122,150,171,175,177,209,224,242,254,255,264,C.I.ピグメントバイオレット19,23,32,C.I.ピグメントブルー15:1,15:3,15:6,16,22,60,66,C.I.ピグメントグリーン7,36,37,58;C.I.ピグメントブラック1,7-分散剤-本発明の着色硬化性組成物は、顔料を含む場合、分散剤を含有することができる。本発明に用いうる顔料分散剤としては、高分子分散剤例えば、ポリアミドアミンとその塩、ポリカルボン酸とその塩、高分子量不飽和酸エステル、変性ポリウレタン、変性ポリエステル、変性ポリメタアクリレート、メタアクリル系共重合体、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、及び、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、アルカノールアミン等の界面活性剤、及び、顔料誘導体等を挙げることができる。高分子分散剤は、その構造から更に直鎖状高分子、末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子に分類することができる。顔料表面へのアンカー部位を有する末端変性型高分子としては、例えば、特開平3-112992号公報、特表2003-533455号公報等に記載の末端にりん酸基を有する高分子、特開2002-273191号公報等に記載の末端にスルホン酸基を有する高分子、特開平9-77994号公報等に記載の有機色素の部分骨格や複素環を有する高分子などが挙げられる。また、特開2007-277514号公報に記載の高分子末端に2個以上の顔料表面へのアンカー部位酸基、塩基性基、有機色素の部分骨格やヘテロ環等を導入した高分子も分散安定性に優れ好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するグラフト型高分子としては、例えば、ポリエステル系分散剤等が挙げられ、具体的には、特開昭54-37082号公報、特表平8-507960号公報、特開2009-258668号公報等に記載のポリ低級アルキレンイミンとポリエステルの反応生成物、特開平9-169821号公報等に記載のポリアリルアミンとポリエステルの反応生成物、特開平10-339949号公報、特開2004-37986号公報等に記載のマクロモノマーと、窒素原子モノマーとの共重合体、特開2003-238837号公報、特開2008-9426号公報、特開2008-81732号公報等に記載の有機色素の部分骨格や複素環を有するグラフト型高分子、特開2010-106268号公報等に記載のマクロモノマーと酸基含有モノマーの共重合体等が挙げられる。特に、特開2009-203462号公報に記載の塩基性基と酸性基を有する両性分散樹脂は、顔料分散物の分散性、分散安定性、及び顔料分散物を用いた着色硬化性組成物が示す現像性の観点から特に好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するグラフト型高分子をラジカル重合で製造する際に用いるマクロモノマーとしては、公知のマクロモノマーを用いることができ、東亜合成株製のマクロモノマーAA-6末端基がメタクリロイル基であるポリメタクリル酸メチル、AS-6末端基がメタクリロイル基であるポリスチレン、AN-6S末端基がメタクリロイル基であるスチレンとアクリロニトリルの共重合体、AB-6末端基がメタクリロイル基であるポリアクリル酸ブチル、ダイセル化学工業株製のプラクセルFM5メタクリル酸2-ヒドロキシエチルのε-カプロラクトン5モル当量付加品、FA10Lアクリル酸2-ヒドロキシエチルのε-カプロラクトン10モル当量付加品、及び特開平2-272009号公報に記載のポリエステル系マクロモノマー等が挙げられる。これらの中でも、特に柔軟性且つ親溶剤性に優れるポリエステル系マクロモノマーが、顔料分散物の分散性、分散安定性、及び顔料分散物を用いた着色硬化性組成物が示す現像性の観点から特に好ましく、更に、特開平2-272009号公報に記載のポリエステル系マクロモノマーで表されるポリエステル系マクロモノマーが最も好ましい。顔料表面へのアンカー部位を有するブロック型高分子としては、特開2003-49110号公報、特開2009-52010号公報等に記載のブロック型高分子が好ましい。本発明に用いうる顔料分散剤は、市販品としても入手可能であり、そのような具体例としては、楠木化成株式会社製DA-7301、BYKChemie社製Disperbyk-101ポリアミドアミン燐酸塩、107カルボン酸エステル、110酸基を含む共重合物、130ポリアミド、161、162、163、164、165、166、170高分子共重合物、BYK-P104、P105高分子量不飽和ポリカルボン酸、EFKA社製EFKA4047、4050~4010~4165ポリウレタン系、EFKA4330~4340ブロック共重合体、4400~4402変性ポリアクリレート、5010ポリエステルアミド、5765高分子量ポリカルボン酸塩、6220脂肪酸ポリエステル、6745フタロシアニン誘導体、6750アゾ顔料誘導体、味の素ファンテクノ社製アジスパーPB821、PB822、PB880、PB881、共栄社化学社製フローレンTG-710ウレタンオリゴマー、ポリフローNo.50E、No.300アクリル系共重合体、楠本化成社製ディスパロンKS-860、873SN、874、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル、DA-703-50、DA-705、DA-725、花王社製デモールRN、Nナフタレンスルホン酸ホルマリン重縮合物、MS、C、SN-B芳香族スルホン酸ホルマリン重縮合物、ホモゲノールL-18高分子ポリカルボン酸、エマルゲン920、930、935、985ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、アセタミン86ステアリルアミンアセテート、日本ルーブリゾール株製ソルスパース5000フタロシアニン誘導体、22000アゾ顔料誘導体、13240ポリエステルアミン、3000、17000、27000末端部に機能部を有する高分子、24000、28000、32000、38500グラフト型高分子、日光ケミカル者製ニッコールT106ポリオキシエチレンソルビタンモノオレート、MYS-IEXポリオキシエチレンモノステアレート、川研ファインケミカル株製ヒノアクトT-8000E等、信越化学工業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341、裕商株製W001:カチオン系界面活性剤、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステル等のノニオン系界面活性剤、W004、W005、W017等のアニオン系界面活性剤、森下産業株製EFKA-46、EFKA-47、EFKA-47EA、EFKAポリマー100、EFKAポリマー400、EFKAポリマー401、EFKAポリマー450、サンノプコ株製ディスパースエイド6、ディスパースエイド8、ディスパースエイド15、ディスパースエイド9100等の高分子分散剤、株ADEKA製アデカプルロニックL31、F38、L42、L44、L61、L64、F68、L72、P95、F77、P84、F87、P94、L101、P103、F108、L121、P-123、及び三洋化成株製イオネット商品名S-20等が挙げられる。これらの顔料分散剤は、単独で使用してもよく、2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明においては、特に、顔料誘導体と高分子分散剤とを組み合わせて使用することが好ましい。また、本発明の顔料分散剤は、前記顔料表面へのアンカー部位を有する末端変性型高分子、グラフト型高分子、ブロック型高分子と伴に、アルカリ可溶性樹脂と併用して用いても良い。アルカリ可溶性樹脂としては、メタアクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体等、並びに側鎖にカルボン酸を有する酸性セルロース誘導体、水酸基を有するポリマーに酸無水物を変性した樹脂が挙げられるが、特にメタアクリル酸共重合体が好ましい。また、特開平10-300922号公報に記載のN位置換マレイミドモノマー共重合体、特開2004-300204号公報に記載のエーテルダイマー共重合体、特開平7-319161号公報に記載の重合性基を含有するアルカリ可溶性樹脂も好ましい。着色硬化性組成物における顔料分散剤の含有量としては、顔料100質量部に対して、1質量部~80質量部であることが好ましく、5質量部~70質量部がより好ましく、10質量部~60質量部であることが更に好ましい。具体的には、高分子分散剤を用いる場合であれば、その使用量としては、顔料100質量部に対して、質量換算で5部~100部の範囲が好ましく、10部~80部の範囲であることがより好ましい。また、顔料誘導体を併用する場合、顔料誘導体の使用量としては、顔料100質量部に対し、質量換算で1部~30部の範囲にあることが好ましく、3部~20部の範囲にあることがより好ましく、5部~15部の範囲にあることが特に好ましい。着色硬化性組成物において、着色剤としての顔料を用い、顔料分散剤をさらに用いる場合、硬化感度、色濃度の観点から、着色剤及び分散剤の含有量の総和が、着色硬化性組成物を構成する全固形分に対して50質量以上90質量以下であることが好ましく、55質量以上85質量以下であることがより好ましく、60質量以上80質量以下であることが更に好ましい。B重合性化合物]本発明の着色硬化性組成物は、重合性化合物を含有する。重合性化合物としては、ラジカル、酸や熱により架橋可能な公知の重合性化合物を用いることがで、例えばエチレン性不飽和結合、環状エーテルエポキシ、オキセタン、メチロール等を含む重合性化合物が挙げられる。重合性化合物としては、感度の観点から、末端エチレン性不飽和結合を少なくとも1個、好ましくは2個以上有する重合性化合物から好適に選ばれる。中でも、4官能以上の多官能重合性化合物が好ましく、5官能以上の多官能重合性化合物がさらに好ましい。このような化合物群は当該産業分野において広く知られているものであり、本発明においてはこれらを特に限定なく用いることができる。これらは、例えば、モノマー、プレポリマー、すなわち2量体、3量体及びオリゴマー又はそれらの混合物並びにそれらの多量体などの化学的形態のいずれであってもよい。本発明における重合性化合物は一種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。より具体的には、モノマー及びそのプレポリマーの例としては、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などやそのエステル類、アミド類、並びにこれらの多量体が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸と脂肪族多価アルコール化合物とのエステル、及び不飽和カルボン酸と脂肪族多価アミン化合物とのアミド類、並びにこれらの多量体である。また、ヒドロキシル基やアミノ基、メルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能イソシアネート類或いはエポキシ類との付加反応物や、単官能若しくは多官能のカルボン酸との脱水縮合反応物等も好適に使用される。また、イソシアネート基やエポキシ基等の親電子性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との付加反応物、更に、ハロゲン基やトシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル或いはアミド類と、単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類、チオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン等のビニルベンゼン誘導体、ビニルエーテル、アリルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。これらの具体的な化合物としては、特開2009-288705号公報の段落番号0095~0108に記載されている化合物を本発明においても好適に用いることができる。また、前記重合性化合物としては、少なくとも1個の付加重合可能なエチレン基を有する、常圧下で100°C以上の沸点を持つエチレン性不飽和基を持つ化合物も好ましい。その例としては、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート等の単官能のアクリレートやメタアクリレート;ポリエチレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ヘキサンジオールメタアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリロイルオキシプロピルエーテル、トリアクリロイロキシエチルイソシアヌレート、グリセリンやトリメチロールエタン等の多官能アルコールにエチレンオキサイドやプロピレンオキサイドを付加させた後メタアクリレート化したもの、特公昭48-41708号公報、特公昭50-6034号公報、特開昭51-37193号公報に記載されているようなウレタンメタアクリレート類、特開昭48-64183号公報、特公昭49-43191号公報、特公昭52-30490号公報に記載されているポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸との反応生成物であるエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタアクリレート及びこれらの混合物を挙げることができる。多官能カルボン酸にグリシジルメタアクリレート等の環状エーテル基とエチレン性不飽和基を有する化合物を反応させ得られる多官能メタアクリレートなども挙げることができる。また、その他の好ましい重合性化合物として、特開2010160418号公報、特開2010129825号公報、特許第4364216号明細書等に記載される、フルオレン環を有し、エチレン性不飽和基を2官能以上有する化合物、カルド樹脂も使用することが可能である。また、常圧下で100°C以上の沸点を有し、少なくとも1個の付加重合可能なエチレン性不飽和基を持つ化合物としては、特開2008-292970号公報の段落番号[0254]~[0257]に記載の化合物も好適である。上記のほか、下記一般式MO-1~MO-5で表される、ラジカル重合性モノマーも好適に用いることができる。なお、式中、Tがオキシアルキレン基の場合には、炭素原子側の末端がRに結合する。前記一般式において、nは0~14であり、mは1~8である。一分子内に複数存在するR、T、は、各々同一であっても、異なっていてもよい。前記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物の各々において、複数存在するRの少なくとも1つは、-OC=OCH=CH2、又は、-OC=OCCH3=CH2で表される基を表す。前記一般式MO-1~MO-5で表される重合性化合物の具体例としては、特開2007-269779号公報の段落番号0248~段落番号0251に記載されている化合物を本発明においても好適に用いることができる。また、特開平10-62986号公報において一般式1及び2としてその具体例と共に記載の前記多官能アルコールにエチレンオキサイドやプロピレンオキサイドを付加させた後にメタアクリレート化した化合物も、重合性化合物として用いることができる。中でも、重合性化合物としては、ジペンタエリスリトールトリアクリレート市販品としてはKAYARADD330;日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート市販品としてはKAYARADD320;日本化薬株式会社製ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート市販品としてはKAYARADD310;日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート市販品としてはKAYARADDPHA;日本化薬株式会社製、及びこれらのメタアクリロイル基がエチレングリコール、プロピレングリコール残基を介している構造が好ましい。これらのオリゴマータイプも使用できる。以下に好ましい重合性化合物の態様を示す。重合性化合物としては、多官能モノマーであって、カルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基等の酸基を有していてもよい。エチレン性化合物が、上記のように混合物である場合のように未反応のカルボキシル基を有するものであれば、これをそのまま利用することができるが、必要において、上述のエチレン性化合物のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を導入してもよい。この場合、使用される非芳香族カルボン酸無水物の具体例としては、無水テトラヒドロフタル酸、アルキル化無水テトラヒドロフタル酸、無水ヘキサヒドロフタル酸、アルキル化無水ヘキサヒドロフタル酸、無水コハク酸、無水マレイン酸が挙げられる。本発明において、酸基を有するモノマーとしては、脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルであり、脂肪族ポリヒドロキシ化合物の未反応のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を持たせた多官能モノマーが好ましく、特に好ましくは、このエステルにおいて、脂肪族ポリヒドロキシ化合物がペンタエリスリトール及び/又はジペンタエリスリトールであるものである。市販品としては、例えば、東亞合成株式会社製の多塩基酸変性アクリルオリゴマーとして、M-510、M-520などが挙げられる。これらのモノマーは1種を単独で用いてもよいが、製造上、単一の化合物を用いることは難しいことから、2種以上を混合して用いてもよい。また、必要に応じてモノマーとして酸基を有しない多官能モノマーと酸基を有する多官能モノマーを併用してもよい。酸基を有する多官能モノマーの好ましい酸価としては、0.1mgKOH/g~40mgKOH/gであり、特に好ましくは5mgKOH/g~30mgKOH/gである。多官能モノマーの酸価が低すぎると現像溶解特性が落ち、高すぎると製造や取扱いが困難になり光重合性能が落ち、画素の表面平滑性等の硬化性が劣るものとなる。従って、異なる酸基の多官能モノマーを2種以上併用する場合、或いは酸基を有しない多官能モノマーを併用する場合、全体の多官能モノマーとしての酸基が上記範囲に入るように調整することが好ましい。また、重合性モノマーとして、カプロラクトン構造を有する多官能性単量体を含有することも好ましい態様である。カプロラクトン構造を有する多官能性単量体としては、その分子内にカプロラクトン構造を有する限り特に限定されるものではないが、例えば、トリメチロールエタン、ジトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、グリセリン、ジグリセロール、トリメチロールメラミン等の多価アルコールと、メタアクリル酸およびε-カプロラクトンをエステル化することにより得られる、ε-カプロラクトン変性多官能メタアクリレートを挙げることができる。なかでも下記一般式Z-1で表されるカプロラクトン構造を有する多官能性単量体が好ましい。一般式Z-1中、6個のRは全てが下記一般式Z-2で表される基であるか、または6個のRのうち1~5個が下記一般式Z-2で表される基であり、残余が下記一般式Z-3で表される基である。一般式Z-2中、R1は水素原子またはメチル基を示し、mは1または2の数を示し、は結合手であることを示す。一般式Z-3中、R1は水素原子またはメチル基を示し、は結合手であることを示す。このようなカプロラクトン構造を有する多官能性単量体は、例えば、日本化薬株からKAYARADDPCAシリーズとして市販されており、DPCA-20上記式1~3においてm=1、式2で表される基の数=2、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-30同式、m=1、式2で表される基の数=3、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-60同式、m=1、式2で表される基の数=6、R1が全て水素原子である化合物、DPCA-120同式においてm=2、式2で表される基の数=6、R1が全て水素原子である化合物等を挙げることができる。本発明において、カプロラクトン構造を有する多官能性単量体は、単独でまたは2種以上を混合して使用することができる。また、本発明における特定モノマーとしては、下記一般式Z-4又はZ-5で表される化合物の群から選択される少なくとも1種であることも好ましい。前記一般式Z-4及びZ-5中、Eは、各々独立に、-CH2yCH2O-、又は-CH2yCHCH3O-を表し、yは、各々独立に0~10の整数を表し、Xは、各々独立に、アクリロイル基、メタクリロイル基、水素原子、又はカルボキシル基を表す。前記一般式Z-4中、アクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は3個又は4個であり、mは各々独立に0~10の整数を表し、各mの合計は0~40の整数である。但し、各mの合計が0の場合、Xのうちいずれか1つはカルボキシル基である。前記一般式ii中、アクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は5個又は6個であり、nは各々独立に0~10の整数を表し、各nの合計は0~60の整数である。但し、各nの合計が0の場合、Xのうちいずれか1つはカルボキシル基である。前記一般式Z-4中、mは、0~6の整数が好ましく、0~4の整数がより好ましい。また、各mの合計は、2~40の整数が好ましく、2~16の整数がより好ましく、4~8の整数が特に好ましい。前記一般式Z-5中、nは、0~6の整数が好ましく、0~4の整数がより好ましい。また、各nの合計は、3~60の整数が好ましく、3~24の整数がより好ましく、6~12の整数が特に好ましい。また、一般式Z-4又は一般式Z-5中の-CH2yCH2O-又は-CH2yCHCH3O-は、酸素原子側の末端がXに結合する形態が好ましい。前記一般式Z-4又は一般式Z-5で表される化合物は1種単独で用いてもよいし、2種以上併用してもよい。特に、一般式iiにおいて、6個のX全てがアクリロイル基である形態が好ましい。また、一般式Z-4又は一般式Z-5で表される化合物の重合性化合物中における全含有量としては、20質量以上が好ましく、50質量以上がより好ましい。前記一般式Z-4又は一般式Z-5で表される化合物は、従来公知の工程である、ペンタエリスリト-ル又はジペンタエリスリト-ルにエチレンオキシド又はプロピレンオキシドを開環付加反応により開環骨格を結合する工程と、開環骨格の末端水酸基に、例えばメタアクリロイルクロライドを反応させてメタアクリロイル基を導入する工程と、から合成することができる。各工程は良く知られた工程であり、当業者は容易に一般式i又はiiで表される化合物を合成することができる。前記一般式Z-4又は一般式Z-5で表される化合物の中でも、ペンタエリスリトール誘導体及び/又はジペンタエリスリトール誘導体がより好ましい。具体的には、下記式a~fで表される化合物以下、例示化合物a~fともいう。が挙げられ、中でも、例示化合物a、b、e、fが好ましい。一般式Z-4、Z-5で表される重合性化合物の市販品としては、例えばサートマー社製のエチレンオキシ鎖を4個有する4官能アクリレートであるSR-494、日本化薬株式会社製のペンチレンオキシ鎖を6個有する6官能アクリレートであるDPCA-60、イソブチレンオキシ鎖を3個有する3官能アクリレートであるTPA-330などが挙げられる。また、重合性化合物としては、特公昭48-41708号公報、特開昭51-37193号公報、特公平2-32293号公報、特公平2-16765号公報に記載されているようなウレタンアクリレート類や、特公昭58-49860号公報、特公昭56-17654号公報、特公昭62-39417号公報、特公昭62-39418号公報記載のエチレンオキサイド系骨格を有するウレタン化合物類も好適である。更に、重合性化合物として、特開昭63-277653号公報、特開昭63-260909号公報、特開平1-105238号公報に記載される、分子内にアミノ構造やスルフィド構造を有する付加重合性化合物類を用いることによって、非常に感光スピードに優れた硬化性組成物を得ることができる。重合性化合物の市販品としては、ウレタンオリゴマーUAS-10、UAB-140山陽国策パルプ社製、UA-7200、サイクロマーPシリーズ、プラクセルCF200シリーズいずれもダイセル化学工業株式会社製、Ebecryl3800ダイセルユーシービー株式会社製などが挙げられる。これら重合性基を含有するアルカリ可溶性樹脂としては、予めイソシアネート基とOH基を反応させ、未反応のイソシアネート基を1つ残し、かつメタアクリロイル基を含む化合物とカルボキシル基を含むアクリル樹脂との反応によって得られるウレタン変性した重合性二重結合含有アクリル樹脂、カルボキシル基を含むアクリル樹脂と分子内にエポキシ基及び重合性二重結合を共に有する化合物との反応によって得られる不飽和基含有アクリル樹脂、酸ペンダント型エポキシアクリレート樹脂、OH基を含むアクリル樹脂と重合性二重結合を有する2塩基酸無水物を反応させた重合性二重結合含有アクリル樹脂、OH基を含むアクリル樹脂とイソシアネートと重合性基を有する化合物を反応させた樹脂、特開2002229207号公報及び特開2003335814号公報に記載されるα位又はβ位にハロゲン原子或いはスルホネート基などの脱離基を有するエステル基を側鎖に有する樹脂を、塩基性処理することで得られる樹脂などが好ましい。アルカリ可溶性樹脂としては、特に、ベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸共重合体やベンジルメタアクリレート/メタアクリル酸/他のモノマーからなる多元共重合体が好適である。この他、2-ヒドロキシエチルメタクリレートを共重合したもの、特開平7-140654号公報に記載の2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート/ポリメチルメタクリレートマクロモノマー/ベンジルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/メチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体、2-ヒドロキシエチルメタクリレート/ポリスチレンマクロモノマー/ベンジルメタクレート/メタクリル酸共重合体などが挙げられ、特に好ましくはメタクリル酸ベンジル/メタクリル酸の共重合体等が挙げられる。アルカリ可溶性樹脂の酸価としては好ましくは30mgKOH/g~200mgKOH/g、より好ましくは50mgKOH/g~150mgKOH/gであることが好ましく、70mgKOH/g~120mgKOH/gであることが最も好ましい。また、アルカリ可溶性樹脂の重量平均分子量Mwとしては、2,000~50,000が好ましく、5,000~30,000がさらに好ましく、7,000~20,000が最も好ましい。アルカリ可溶性樹脂の着色硬化性組成物中における含有量としては、着色硬化性組成物の全固形分に対して、1質量~15質量が好ましく、より好ましくは、2質量~12質量であり、特に好ましくは、3質量~10質量である。なお、Dアルカリ可溶性樹脂に対するB重合性化合物の質量比は、0.8~4.0が好ましく、特に1.0~3.0であることがさらに好ましい。この範囲にあることで、基板周縁部の基板密着性及びカラーフィルタの表面粗度に優れる。他の成分]本発明の着色硬化性組成物は、上述の各成分に加えて、本発明の効果を損なわない範囲で、更に、有機溶剤、架橋剤などの他の成分を含んでいてもよい。有機溶剤本発明の着色硬化性組成物は、有機溶剤を含有してもよい。有機溶剤は、各成分の溶解性や着色硬化性組成物の塗布性を満足すれば基本的には特に制限はないが、特に紫外線吸収剤、アルカリ可溶性樹脂や分散剤等の溶解性、塗布性、安全性を考慮して選ばれることが好ましい。また、本発明における着色硬化性組成物を調製する際には、少なくとも2種類の有機溶剤を含むことが好ましい。有機溶剤としては、エステル類として、例えば、酢酸エチル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、ギ酸アミル、酢酸イソアミル、酢酸イソブチル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、乳酸メチル、乳酸エチル、オキシ酢酸アルキル例:オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル例えば、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル等、3-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:3-オキシプロピオン酸メチル、3-オキシプロピオン酸エチル等例えば、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル等、2-オキシプロピオン酸アルキルエステル類例:2-オキシプロピオン酸メチル、2-オキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸プロピル等例えば、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル及び2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル例えば、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル等、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル等、並びに、エーテル類として、例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート等、並びに、ケトン類として、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等、並びに、芳香族炭化水素類として、例えば、トルエン、キシレン等が好適に挙げられる。これらの有機溶剤は、紫外線吸収剤及びアルカリ可溶性樹脂の溶解性、塗布面状の改良などの観点から、2種以上を混合することも好ましい。この場合、特に好ましくは、上記の3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、及びプロピレングリコールメチルエーテルアセテートから選択される2種以上で構成される混合溶液である。有機溶剤の着色硬化性組成物中における含有量は、塗布性の観点から、組成物の全固形分濃度が5質量~80質量になる量とすることが好ましく、5質量~60質量が更に好ましく、10質量~50質量が特に好ましい。架橋剤本発明の着色硬化性組成物に補足的に架橋剤を用い、着色硬化性組成物を硬化させてなる着色硬化膜の硬度をより高めることもできる。架橋剤としては、架橋反応により膜硬化を行なえるものであれば、特に限定はなく、例えば、aエポキシ樹脂、bメチロール基、アルコキシメチル基、及びアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも1つの置換基で置換された、メラミン化合物、グアナミン化合物、グリコールウリル化合物又はウレア化合物、cメチロール基、アルコキシメチル基、及びアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも1つの置換基で置換された、フェノール化合物、ナフトール化合物又はヒドロキシアントラセン化合物、が挙げられる。中でも、多官能エポキシ樹脂が好ましい。架橋剤の具体例などの詳細については、特開2004-295116号公報の段落0134~0147の記載を参照することができる。重合禁止剤本発明の着色硬化性組成物においては、該着色硬化性組成物の製造中又は保存中において、重合性化合物の不要な熱重合を阻止するために、少量の重合禁止剤を添加することが望ましい。本発明に用いうる重合禁止剤としては、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、ジ-t-ブチル-p-クレゾール、ピロガロール、t-ブチルカテコール、ベンゾキノン、4,4’-チオビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、N-ニトロソフェニルヒドロキシアミン第一セリウム塩等が挙げられる。重合禁止剤の添加量は、全組成物の質量に対して、約0.01質量~約5質量が好ましい。界面活性剤本発明の着色硬化性組成物には、塗布性をより向上させる観点から、各種の界面活性剤を添加してもよい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用できる。特に、本発明の着色硬化性組成物は、フッ素系界面活性剤を含有することで、塗布液として調製したときの液特性特に、流動性がより向上することから、塗布厚の均一性や省液性をより改善することができる。即ち、フッ素系界面活性剤を含有する着色硬化性組成物を適用した塗布液を用いて膜形成する場合においては、被塗布面と塗布液との界面張力を低下させることにより、被塗布面への濡れ性が改善され、被塗布面への塗布性が向上する。このため、少量の液量で数μm程度の薄膜を形成した場合であっても、厚みムラの小さい均一厚の膜形成をより好適に行える点で有効である。フッ素系界面活性剤中のフッ素含有率は、3質量~40質量が好適であり、より好ましくは5質量~30質量であり、特に好ましくは7質量~25質量である。フッ素含有率がこの範囲内であるフッ素系界面活性剤は、塗布膜の厚さの均一性や省液性の点で効果的であり、着色硬化性組成物中における溶解性も良好である。フッ素系界面活性剤としては、例えば、メガファックF171、同F172、同F173、同F176、同F177、同F141、同F142、同F143、同F144、同R30、同F437、同F475、同F479、同F482、同F554、同F780、同F781以上、DIC株製、フロラードFC430、同FC431、同FC171以上、住友スリーエム株製、サーフロンS-382、同SC-101、同SC-103、同SC-104、同SC-105、同SC1068、同SC-381、同SC-383、同S393、同KH-40以上、旭硝子株製等が挙げられる。ノニオン系界面活性剤として具体的には、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセリンエトキシレート等、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステルBASF社製のプルロニックL10、L31、L61、L62、10R5、17R2、25R2、テトロニック304、701、704、901、904、150R1、ソルスパース20000日本ルーブリゾール株等が挙げられる。カチオン系界面活性剤として具体的には、フタロシアニン誘導体商品名:EFKA-745、森下産業株製、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95共栄社化学株製、W001裕商株製等が挙げられる。アニオン系界面活性剤として具体的には、W004、W005、W017裕商株社製等が挙げられる。シリコーン系界面活性剤としては、例えば、東レダウコーニング株製トーレシリコーンDC3PA、トーレシリコーンSH7PA、トーレシリコーンDC11PA,トーレシリコーンSH21PA,トーレシリコーンSH28PA、トーレシリコーンSH29PA、トーレシリコーンSH30PA、トーレシリコーンSH8400、モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社製TSF-4440、TSF-4300、TSF-4445、TSF-4460、TSF-4452、信越シリコーン株式会社製KP341、KF6001、KF6002、ビックケミー社製BYK307、BYK323、BYK330等が挙げられる。界面活性剤は、1種のみを用いてもよいし、2種類以上を組み合わせてもよい。界面活性剤の添加量は、着色硬化性組成物の全質量に対して、0.001質量~2.0質量が好ましく、より好ましくは0.005質量~1.0質量である。その他の添加物着色硬化性組成物には、必要に応じて、各種添加物、例えば、充填剤、密着促進剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、凝集防止剤等を配合することができる。これらの添加物としては、特開2004-295116号公報の段落0155~0156に記載のものを挙げることができる。本発明の着色硬化性組成物においては、特開2004-295116号公報の段落0078に記載の増感剤や光安定剤、同公報の段落0081に記載の熱重合防止剤を含有することができる。有機カルボン酸、有機カルボン酸無水物本発明の着色硬化性組成物は、分子量1000以下の有機カルボン酸、及び/又は有機カルボン酸無水物を含有していてもよい。有機カルボン酸化合物としては、具体的には、脂肪族カルボン酸または芳香族カルボン酸が挙げられる。脂肪族カルボン酸としては、例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、ピバル酸、カプロン酸、グリコール酸、アクリル酸、メタクリル酸等のモノカルボン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、シクロヘキサンジカルボン酸、シクロヘキセンジカルボン酸、イタコン酸、シトラコン酸、マレイン酸、フマル酸等のジカルボン酸、トリカルバリル酸、アコニット酸等のトリカルボン酸等が挙げられる。また、芳香族カルボン酸としては、例えば、安息香酸、フタル酸等のフェニル基に直接カルボキシル基が結合したカルボン酸、およびフェニル基から炭素結合を介してカルボキシル基が結合したカルボン酸類が挙げられる。これらの中では、特に分子量600以下、とりわけ分子量50~500のもの、具体的には、例えば、マレイン酸、マロン酸、コハク酸、イタコン酸が好ましい。有機カルボン酸無水物としては、例えば、脂肪族カルボン酸無水物、芳香族カルボン酸無水物が挙げられ、具体的には、例えば、無水酢酸、無水トリクロロ酢酸、無水トリフルオロ酢酸、無水テトラヒドロフタル酸、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水シトラコン酸、無水イタコン酸、無水グルタル酸、無水1,2-シクロヘキセンジカルボン酸、無水n-オクタデシルコハク酸、無水5-ノルボルネン-2,3-ジカルボン酸等の脂肪族カルボン酸無水物が挙げられる。芳香族カルボン酸無水物としては、例えば、無水フタル酸、トリメリット酸無水物、ピロメリット酸無水物、無水ナフタル酸等が挙げられる。これらの中では、特に分子量600以下、とりわけ分子量50~500のもの、具体的には、例えば、無水マレイン酸、無水コハク酸、無水シトラコン酸、無水イタコン酸が好ましい。これらの有機カルボン酸及び/又は有機カルボン酸無水物の添加量は、通常、全固形分中0.01~10重量、好ましくは0.03~5重量、より好ましくは0.05~3重量の範囲である。これら分子量1000以下の有機カルボン酸、及び/又は有機カルボン酸無水物を添加することによって、高いパターン密着性を保ちながら、着色硬化性組成物の未溶解物の残存をより一層低減することが可能である。[着色硬化性組成物の調製方法]本発明の着色硬化性組成物は、前述の成分を混合することで調製される。なお、着色硬化性組成物の調製に際しては、着色硬化性組成物を構成する各成分を一括配合してもよいし、各成分を溶剤に溶解分散した後に逐次配合してもよい。また、配合する際の投入順序や作業条件は特に制約を受けない。例えば、全成分を同時に溶剤に溶解分散して組成物を調製してもよいし、必要に応じては、各成分を適宜2つ以上の溶液分散液としておいて、使用時塗布時にこれらを混合して組成物として調製してもよい。本発明の着色硬化性組成物は、異物の除去や欠陥の低減などの目的で、フィルタで濾過することが好ましい。従来からろ過用途等に用いられているものであれば特に限定されることなく用いることができる。例えば、PTFEポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂、ナイロン-6、ナイロン-6,6等のポリアミド系樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレンPP等のポリオレフィン樹脂高密度、超高分子量を含む等によるフィルタが挙げられる。これら素材の中でもポリプロピレン高密度ポリプロピレンを含むが好ましい。フィルタの孔径は、0.01~7.0μm程度が適しており、好ましくは0.01~3.0μm程度、さらに好ましくは0.05~0.5μm程度である。この範囲とすることにより、後工程において均一及び平滑な着色硬化性組成物の調製を阻害する、微細な異物を確実に除去することが可能となる。フィルタを使用する際、異なるフィルタを組み合わせてもよい。その際、第1のフィルタでのフィルタリングは、1回のみでもよいし、2回以上行ってもよい。また、上述した範囲内で異なる孔径の第1のフィルタを組み合わせてもよい。ここでの孔径は、フィルタメーカーの公称値を参照することができる。市販のフィルタとしては、例えば、日本ポール株式会社、アドバンテック東洋株式会社、日本インテグリス株式会社旧日本マイクロリス株式会社又は株式会社キッツマイクロフィルタ等が提供する各種フィルタの中から選択することができる。第2のフィルタは、上述した第1のフィルタと同様の材料等で形成されたものを使用することができる。例えば、第1のフィルタでのフィルタリングは、分散液のみで行い、他の成分を混合した後で、第2のフィルタリングを行ってもよい。本発明の着色硬化性組成物は、基板密着性を改良し、且つ表面粗度が良好な着色硬化膜を形成することができるため、カラーフィルタの着色層を形成するために好適に用いられる。また、本発明の着色硬化性組成物は、固体撮像素子例えば、CCD、CMOS等や、液晶表示装置LCDなどの画像表示装置に用いられるカラーフィルタなどの着色パターン形成用として好適に用いることができる。さらに、印刷インキ、インクジェットインキ及び塗料などの作製用途としても好適に用いることができる。なかでも、CCD及びCMOS等の固体撮像素子用のカラーフィルタを作製用途として好適に用いることができる。<着色硬化膜、パターン形成方法、カラーフィルタ及びカラーフィルタの製造方法>次に、本発明における着色硬化膜、パターン形成方法及びカラーフィルタについて、その製造方法を通じて詳述する。本発明のカラーフィルタの製造方法は、本発明のパターン形成方法を適用するものであり、本発明の着色硬化性成物を基板上に付与して着色層を形成する着色層形成工程と、着色層をパターン様に露光し露光部を硬化させる露光工程と、露光後の着色層における未硬化部を現像により除去して着色パターンを形成するパターン形成工程と、を含むことを特徴とする。本発明のパターン形成方法は、カラーフィルタが有する着色層画素の形成に好適に適用することができる。本発明のパターン形成方法によりパターンを形成する支持体としては、基板等の板状物の他、パターン形成に適用しうる支持体であれば特に限定されない。以下、本発明のパターン形成方法における各工程については、固体撮像素子用カラーフィルタの製造方法を通じて詳細に説明するが、本発明はこの方法に限定されるものではない。本発明のカラーフィルタの製造方法は、本発明のパターン形成方法を適用するものであり、本発明のパターン形成方法を用いて、支持体上に着色パターンを形成する工程と、を含む。すなわち、本発明のカラーフィルタの製造方法は、本発明の着色感光性樹脂組成物を支持体上に付与して着色層を形成する着色層形成工程と、着色層をパターン様に露光し露光部を硬化させる露光工程と、露光後の着色層における未硬化部を現像により除去して着色パターンを形成するパターン形成工程と、を含むことを特徴とする。更に、必要に応じて、着色層をベークする工程プリベーク工程、及び、現像された着色層をベークする工程ポストベーク工程を設けてもよい。以下、これらの工程をあわせて、パターン形成工程ということがある。本発明のカラーフィルタは、上記製造方法により好適に得ることができる。以下、固体撮像素子用カラーフィルタを単にカラーフィルタということがある。[着色層形成工程]着色層形成工程では、支持体上に、本発明の着色硬化性組成物を付与して着色層を形成する。本工程に用いうる支持体としては、例えば、基板例えば、シリコン基板上にCCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の撮像素子受光素子が設けられた固体撮像素子用基板を用いることができる。本発明における着色パターンは、固体撮像素子用基板の撮像素子形成面側おもて面に形成されてもよいし、撮像素子非形成面側裏面に形成されてもよい。固体撮像素子における着色パターンの間や、固体撮像素子用基板の裏面には、遮光膜が設けられていてもよい。また、支持体上には、必要により、上部の層との密着改良、物質の拡散防止或いは基板表面の平坦化のために下塗り層を設けてもよい。支持体上への本発明の着色硬化性組成物の付与方法としては、スリット塗布、インクジェット法、回転塗布、流延塗布、ロール塗布、スクリーン印刷法等の各種の塗布方法を適用することができる。支持体上に塗布された着色硬化性組成物層の乾燥プリベークは、ホットプレート、オーブン等で50°C~140°Cの温度で10秒~300秒で行うことができる。[露光工程]露光工程では、着色層形成工程において形成された着色層を、例えば、ステッパー等の露光装置を用い、所定のマスクパターンを有するマスクを介してパターン露光する。これにより、着色硬化膜が得られる。露光に際して用いることができる放射線光としては、特に、g線、i線等の紫外線が好ましく特に好ましくはi線用いられる。照射量露光量は30mJ/cm2~1500mJ/cm2が好ましく50mJ/cm2~1000mJ/cm2がより好ましく、80mJ/cm2~500mJ/cm2が最も好ましい。着色硬化膜の膜厚は1.0μm以下であることが好ましく、0.1μm~0.9μmであることがより好ましく、0.2μm~0.8μmであることがさらに好ましい。膜厚を、1.0μm以下とすることにより、高解像性、高密着性を得られるため、好ましい。[パターン形成工程]次いでアルカリ現像処理を行うことにより、露光工程における光未照射部分の着色層がアルカリ水溶液に溶出し、光硬化した部分だけが残る。現像液としては、下地の撮像素子や回路などにダメージを起さない、有機アルカリ現像液が望ましい。現像温度としては通常20°C~30°Cであり、現像時間は、従来20秒~90秒であった。より残渣を除去するため、近年では120秒~180秒実施する場合もある。さらには、より残渣除去性を向上するため、現像液を60秒ごとに振り切り、さらに新たに現像液を供給する工程を数回繰り返す場合もある。現像液に用いるアルカリ剤としては、例えば、アンモニア水、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、1,8-ジアザビシクロ-[5、4、0]-7-ウンデセンなどの有機アルカリ性化合物が挙げられ、これらのアルカリ剤を濃度が0.001質量~10質量、好ましくは0.01質量~1質量となるように純水で希釈したアルカリ性水溶液が現像液として好ましく使用される。なお、現像液には無機アルカリを用いてもよく、無機アルカリとしては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、硅酸ナトリウム、メタ硅酸ナトリウムなどが好ましい。なお、このようなアルカリ性水溶液からなる現像液を使用した場合には、一般に現像後純水で洗浄リンスする。次いで、乾燥を施した後に加熱処理ポストベークを行うことが好ましい。多色の着色パターンを形成するのであれば、色ごとに前記工程を順次繰り返して硬化皮膜を製造することができる。これによりカラーフィルタが得られる。ポストベークは、硬化を完全なものとするための現像後の加熱処理であり、通常100°C~240°C、好ましくは200°C~240°Cの熱硬化処理を行う。このポストベーク処理は、現像後の塗布膜を、上記条件になるようにホットプレートやコンベクションオーブン熱風循環式乾燥機、高周波加熱機等の加熱手段を用いて、連続式あるいはバッチ式で行うことができる。なお、本発明の製造方法は、必要に応じ、上記以外の工程として、固体撮像素子用カラーフィルタの製造方法として公知の工程を有していてもよい。例えば、上述した、着色層形成工程、露光工程及びパターン形成工程を行った後に、必要により、形成された着色パターンを加熱及び/又は露光により硬化する硬化工程を含んでいてもよい。また、本発明に係る着色硬化性組成物を用いる場合、例えば、塗布装置吐出部のノズルや配管部の目詰まりや塗布機内への着色硬化性組成物や顔料の付着沈降乾燥による汚染等が生じる場合がある。そこで、本発明の着色硬化性組成物によってもたらされた汚染を効率よく洗浄するためには、前掲の本組成物に関する溶剤を洗浄液として用いることが好ましい。また、特開平7-128867号公報、特開平7-146562号公報、特開平8-278637号公報、特開2000-273370号公報、特開2006-85140号公報、特開2006-291191号公報、特開2007-2101号公報、特開2007-2102号公報、特開2007-281523号公報などに記載の洗浄液も本発明に係る着色硬化性組成物の洗浄除去として好適に用いることができる。上記のうち、アルキレングリコールモノアルキルエーテルカルボキシレート及びアルキレングリコールモノアルキルエーテルが好ましい。これら溶媒は、単独で用いても2種以上を混合して用いてもよい。2種以上を混合する場合、水酸基を有する溶剤と水酸基を有しない溶剤とを混合することが好ましい。水酸基を有する溶剤と水酸基を有しない溶剤との質量比は、1/99~99/1、好ましくは10/90~90/10、更に好ましくは20/80~80/20である。プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPGMEAとプロピレングリコールモノメチルエーテルPGMEの混合溶剤で、その比率が60/40であることが特に好ましい。なお、汚染物に対する洗浄液の浸透性を向上させるために、洗浄液には前掲の本組成物に関する界面活性剤を添加してもよい。本発明の固体撮像素子用カラーフィルタは、本発明の着色硬化性組成物を用いているため、剥がれ欠陥及び残渣欠陥が少なく、また、着色パターンの直線性に優れている。本発明の固体撮像素子用カラーフィルタは、CCD、CMOS等の固体撮像素子に好適に用いることができ、特に100万画素を超えるような高解像度のCCDやCMOS等に好適である。本発明の固体撮像素子用カラーフィルタは、例えば、CCD又はCMOSを構成する各画素の受光部と、集光するためのマイクロレンズと、の間に配置されるカラーフィルタとして用いることができる。なお、固体撮像素子用カラーフィルタにおける着色パターン着色画素の膜厚としては、2.0μm以下が好ましく、1.0μm以下がより好ましい。また、着色パターン着色画素のサイズパターン幅としては、2.5μm以下が好ましく、2.0μm以下がより好ましく、1.7μm以下が特に好ましい。<固体撮像素子>本発明における固体撮像素子は、既述の本発明の固体撮像素子用カラーフィルタを備える。本発明における固体撮像素子の構成としては、本発明における固体撮像素子用カラーフィルタが備えられた構成であり、固体撮像素子として機能する構成であれば特に限定はないが、例えば、以下のような構成が挙げられる。支持体上に、固体撮像素子CCDイメージセンサー、CMOSイメージセンサー、等の受光エリアを構成する複数のフォトダイオード及びポリシリコン等からなる転送電極を有し、前記フォトダイオード及び前記転送電極上にフォトダイオードの受光部のみ開口したタングステン等からなる遮光膜を有し、遮光膜上に遮光膜全面及びフォトダイオード受光部を覆うように形成された窒化シリコン等からなるデバイス保護膜を有し、前記デバイス保護膜上に、本発明の固体撮像素子用カラーフィルタを有する構成である。更に、前記デバイス保護層上であってカラーフィルタの下支持体に近い側に集光手段例えば、マイクロレンズ等。以下同じを有する構成や、カラーフィルタ上に集光手段を有する構成等であってもよい。<画像表示装置>本発明におけるカラーフィルタは、前記固体撮像素子のみならず、液晶表示装置や有機EL表示装置などの、画像表示装置に用いることができ、特に液晶表示装置の用途に好適である。液晶表示装置に用いた場合、分光特性及び耐熱性に優れた金属錯体色素を着色剤として含有しながらも、比抵抗の低下に伴う液晶分子の配向不良が少なく、表示画像の色合いが良好で表示特性に優れる。このため、本発明のカラーフィルタを備えた液晶表示装置は、表示画像の色合いが良好で表示特性に優れた高画質画像を表示することができる。表示装置の定義や各表示装置の詳細については、例えば電子ディスプレイデバイス佐々木昭夫著、株工業調査会1990年発行、ディスプレイデバイス伊吹順章著、産業図書株平成元年発行などに記載されている。また、液晶表示装置については、例えば次世代液晶ディスプレイ技術内田龍男編集、株工業調査会1994年発行に記載されている。本発明が適用できる液晶表示装置に特に制限はなく、例えば、上記の次世代液晶ディスプレイ技術に記載されている色々な方式の液晶表示装置に適用できる。本発明におけるカラーフィルタは、カラーTFT方式の液晶表示装置に用いてもよい。カラーTFT方式の液晶表示装置については、例えばカラーTFT液晶ディスプレイ共立出版株1996年発行に記載されている。更に、本発明はIPSなどの横電界駆動方式、MVAなどの画素分割方式などの視野角が拡大された液晶表示装置や、STN、TN、VA、OCS、FFS、及びR-OCB等にも適用できる。また、本発明におけるカラーフィルタは、明るく高精細なCOAColorfilterOnArray方式にも供することが可能である。COA方式の液晶表示装置にあっては、カラーフィルタ層に対する要求特性は、前述のような通常の要求特性に加えて、層間絶縁膜に対する要求特性、すなわち低誘電率及び剥離液耐性が必要とされることがある。本発明のカラーフィルタにおいては、色相に優れた染料多量体を用いることから、色純度、光透過性などが良好で着色パターン画素の色合いに優れるので、解像度が高く長期耐久性に優れたCOA方式の液晶表示装置を提供することができる。なお、低誘電率の要求特性を満足するためには、カラーフィルタ層の上に樹脂被膜を設けてもよい。これらの画像表示方式については、例えば、EL、PDP、LCDディスプレイ-技術と市場の最新動向-東レリサーチセンター調査研究部門2001年発行の43ページなどに記載されている。本発明におけるカラーフィルタを備えた液晶表示装置は、本発明におけるカラーフィルタ以外に、電極基板、偏光フィルム、位相差フィルム、バックライト、スペーサ、視野角保障フィルムなど様々な部材から構成される。本発明のカラーフィルタは、これらの公知の部材で構成される液晶表示装置に適用することができる。これらの部材については、例えば、94液晶ディスプレイ周辺材料ケミカルズの市場島健太郎株シーエムシー1994年発行、2003液晶関連市場の現状と将来展望下巻表良吉株富士キメラ総研、2003年発行に記載されている。バックライトに関しては、SIDmeetingDigest13802005AKonnoetalや、月刊ディスプレイ2005年12月号の18~24ページ島康裕、同25~30ページ八木隆明などに記載されている。本発明におけるカラーフィルタを液晶表示装置に用いると、従来公知の冷陰極管の三波長管と組み合わせたときに高いコントラストを実現できるが、更に、赤、緑、青のLED光源RGB-LEDをバックライトとすることによって輝度が高く、また、色純度の高い色再現性の良好な液晶表示装置を提供することができる。以上述べたように、本発明によれば、Aキノン色素、カルボニウム色素、キノンイミン色素、アジン色素、ポリメチン色素、キノフタロン色素、フタロシアニン色素、サブフタロシアニン色素、ペリノン色素、インジゴ色素、チオインジゴ色素、キノリン色素、ニトロ色素及びニトロソ色素からなる群より選ばれる色素に由来する部分構造と、重合性基とを有する色素多量体を含有することにより、基板密着性及び表面粗度が良好な着色硬化膜を形成しうる着色硬化性組成物が得られる。このため、従来の色素多量体を用いた着色硬化性組成物では達成できなかった課題が解決され、固体撮像素子や画像表示用装置例えば、液晶表示装置や有機EL表示装置などに用いられるカラーフィルタに特に有用である。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその趣旨を越えない限り以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、及び部は質量基準である。合成例1色素多量体J-1の合成100mL三口フラスコに、モノマー18.21g、メタクリル酸1.08g、ドデシルメルカプタン0.25g、プロピレングリコール1-モノメチルエーテル2-アセテート以下、PGMEAとも称する。23.3gを添加し、窒素雰囲気下で80°Cに加熱した。この溶液に、モノマー18.21g、メタクリル酸1.08g、ドデシルメルカプタン0.25g、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル0.58g商品名:V601、和光純薬工業株製、PGMEA23.3gの混合溶液を2時間かけて滴下した。その後3時間攪拌した後、90°Cに昇温し、2時間加熱攪拌した後、放冷してMD-1のPGMEA溶液を得た。次に、メタクリル酸グリシジル1.42g、テトラブチルアンモニウムブロミド80mg、p-メトキシフェノール20mgを添加し、空気雰囲気下で、100°Cで15時間加熱し、メタクリル酸グリシジルが消失するのを確認した。冷却後、メタノール/イオン交換水=100mL/10mLの混合溶媒に滴下して再沈し、色素多量体J-1を17.6g得た。GPC測定により確認した色素多量体J-1の重量平均分子量Mwは6,000であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は1.9であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.75mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-11gに対し0.40mmolであることが確認された。合成例2~15色素多量体J-2~J-15の合成合成例1における仕込量を、表1に記載の仕込量に変更した以外は、合成例1と同様の操作を行い、色素多量体J-2~J-15を得た。得られた色素多量体J-2~J-15について、色素多量体J-1と同様にして、重量平均分子量Mw、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比、酸価mmol/g、重合性基量mmol/gを測定した。結果は表2に示した。合成例16色素多量体J-16の合成100mL三口フラスコに、モノマー17.93g、メタクリル酸0.65g、メタクリル酸2-ヒドロキシエチル0.65g、ドデシルメルカプタン0.25g、PGMEA23.3gを添加し、窒素雰囲気下で80°Cに加熱した。この溶液に、モノマー17.93g、メタクリル酸0.65g、メタクリル酸2-ヒドロキシエチル0.65g、ドデシルメルカプタン0.25g、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル0.58g、PGMEA23.3gの混合溶液を2時間かけて滴下した。その後3時間攪拌した後、90°Cに昇温し、2時間加熱攪拌した後、放冷してMD-2のPGMEA溶液を得た。次に、2-イソシアナトエチルメタクリラート1.55g、ネオスタンU-600日東化成株製20mg、p-メトキシフェノール20mgを添加し、空気雰囲気下で80°Cで5時間加熱し、2-イソシアナトエチルメタクリラートが消失するのを確認した。冷却後、メタノール/イオン交換水=100mL/10mLの混合溶媒に滴下して再沈し、色素多量体J-16を18.8g得た。GPC測定により確認した色素多量体J-16の重量平均分子量Mwは6,500であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は1.9であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.75mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-161gに対し0.50mmolであることが確認された。合成例17色素多量体J-17の合成100mL三口フラスコに、モノマー18.72g、メタクリル酸0.65g、メタクリル酸アリル0.63gドデシルメルカプタン0.25g、PGMEA23.3gを添加し、窒素雰囲気下で80°Cに加熱した。この溶液に、モノマー18.72g、メタクリル酸0.65g、メタクリル酸アリル0.63gドデシルメルカプタン0.25g、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル0.58g、PGMEA23.3gの混合溶液を2時間かけて滴下した。その後3時間攪拌した後、冷却し、メタノール/イオン交換水=100mL/10mLの混合溶媒に滴下して再沈し、色素多量体J-1718.2gを得た。GPC測定により確認した色素多量体J-17の重量平均分子量Mwは7,500であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.4であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.75mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-171gに対し0.40mmolであることが確認された。合成例18色素多量体J-18の合成100mL三口フラスコに、モノマー18.64g、メタクリル酸0.65g、メタクリル酸グリシジル0.71gドデシルメルカプタン0.25g、PGMEA23.3gを添加し、窒素雰囲気下で70°Cに加熱した。この溶液に、モノマー18.64g、メタクリル酸0.65g、メタクリル酸グリシジル0.71gドデシルメルカプタン0.25g、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル0.58g、PGMEA23.3gの混合溶液を2時間かけて滴下した。その後5時間攪拌した後、冷却し、メタノール/イオン交換水=100mL/10mLの混合溶媒に滴下して再沈し、色素多量体J-1818.2gを得た。GPC測定により確認した色素多量体J-18の重量平均分子量Mwは6,500であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.3であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.75mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-181gに対し0.42mmolであることが確認された。合成例19色素多量体J-19の合成100mL三口フラスコに、モノマー18.43g、メタクリル酸0.65g、3-メチルー3-オキセタニルメチルメタクリレート0.92gドデシルメルカプタン0.25g、PGMEA23.3gを添加し、窒素雰囲気下で70°Cに加熱した。この溶液に、モノマー18.43g、メタクリル酸0.65g、3-メチルー3-オキセタニルメチルメタクリレート0.92gドデシルメルカプタン0.25g、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル0.58g、PGMEA23.3gの混合溶液を2時間かけて滴下した。その後5時間攪拌した後、冷却し、メタノール/イオン交換水=100mL/10mLの混合溶媒に滴下して再沈し、色素多量体J-1919.1gを得た。GPC測定により確認した色素多量体J-19の重量平均分子量Mwは6,300であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.3であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.75mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-191gに対し0.45mmolであることが確認された。合成例20色素多量体J-20の合成100mL三口フラスコに、モノマー18.85g、メタクリル酸0.65g、N-ヒドロキシメチルアクリルアミド0.51g、ドデシルメルカプタン0.25g、PGMEA23.3gを添加し、窒素雰囲気下で70°Cに加熱した。この溶液に、モノマー18.85g、メタクリル酸0.65g、N-ヒドロキシメチルアクリルアミド0.51g、ドデシルメルカプタン0.25g、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル0.58g、PGMEA23.3gの混合溶液を2時間かけて滴下した。その後5時間攪拌した後、冷却し、メタノール/イオン交換水=100mL/10mLの混合溶媒に滴下して再沈し、色素多量体J-2018.3gを得た。GPC測定により確認した色素多量体J-20の重量平均分子量Mwは6,800であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.4であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.72mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-201gに対し0.50mmolであることが確認された。合成例21~30色素多量体J-21~J-34の合成合成例1の色素単量体を変更した以外は合成例1と同様にして下記色素多量体J-21~J-30を合成した。合成例31色素多量体J―31の合成メタクリル酸2-ヒドロキシエチル1.29g、モノマー29.40g、メタクリル酸2,3-ジヒドロキシエチル0.53g、1,2-ジヒドロキシプロピオン酸1.41g、イソホロン酸ジイソシアネート7.37gをPGMEA46.7gに加え、窒素雰囲気下中、80°Cに加熱した。次にネオスタンU-600日東化成株製20mgを加え、10時間加熱し、冷却することで色素多量体J―31のPGMEA30質量溶液を得た。GPC測定により確認した色素多量体J-17の重量平均分子量Mwは7,900であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.8であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.66mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-311gに対し0.65mmolであることが確認された。合成例32多量体J―32の合成合成例31のモノマーを、下記色素構造を有するモノマーに置き換えた以外は同様の操作を行い、色素多量体J-32を得た。合成例33色素多量体J-33の合成ピロメリット酸無水物3.55g、モノマー314.1gをPGMEA46.7gに加え、窒素雰囲気下中、80°Cに加熱した。次にネオスタンU-600日東化成株製20mgを加え、10時間加熱し、冷却することで中間体MD-3を得た。次にメタクリル酸グリシジル2.31g、テトラブチルアンモニウムブロミド20mgを加え、100°Cで10時間加熱して、色素多量体J-33のPGMEA30質量溶液を得た。GPC測定により確認した色素多量体J-33の重量平均分子量Mwは2,500、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は1.6であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.82mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-331gに対し0.71mmolであることが確認された。合成例34色素多量体J-34の合成ペンタエリスリトールテトラキス2-メルカプトアセテート5.10g、モノマー411.9g、アクリル酸1.70g、トリブチルアミン0.10gをPGMEA46.7gに加え、窒素雰囲気下中、80°Cで10時間加熱し、冷却することで中間体MD-4を得た。次にメタクリル酸グリシジル1.34g、テトラブチルアンモニウムブロミド20mgを加え、100°Cで10時間加熱して、色素多量体J-34のPGMEA30質量溶液を得た。GPC測定により確認した色素多量体J-34の重量平均分子量Mwは4,500であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は1.8であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.72mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-341gに対し0.35mmolであることが確認された。合成例35色素多量体J-35の合成100mL三口フラスコに、モノマー58.51g、メタクリル酸0.35g、ドデシルメルカプタン0.25g、プロピレングリコール1-モノメチルエーテル2-アセテートPGMEA23.3gを添加し、窒素雰囲気下で80°Cに加熱した。この溶液に、モノマー58.51g、メタクリル酸0.35g、ドデシルメルカプタン0.25g、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル0.58g、PGMEA23.3gの混合溶液を2時間かけて滴下した。その後3時間攪拌した後、90°Cに昇温し、2時間加熱攪拌した後、放冷してMD-1のPGMEA溶液を得た。次に、メタクリル酸グリシジル2.29g、テトラブチルアンモニウムブロミド80mg、p-メトキシフェノール20mgを添加し、空気雰囲気下で、100°Cで15時間加熱し、メタクリル酸グリシジルが消失するのを確認した。冷却後、メタノール/イオン交換水=100mL/10mLの混合溶媒に滴下して再沈し、色素多量体J-35を18.6g得た。GPC測定により確認した色素多量体J-35の重量平均分子量Mwは6,500であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.0であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.81mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-351gに対し0.70mmolであることが確認された。表2に色素多量体J-1~J-35の物性を示す。比較合成例1及び2色素多量体H-1及びH-2の合成合成例1と同様にして、多量体H-1を合成し、合成例31と同様にして、多量体H-2を合成した。詳細には以下に合成方法を示す。比較合成例1色素多量体H-1の合成100mL三口フラスコに、モノマーh18.64g、メタクリル酸0.64g、ドデシルメルカプタン0.25g、PGMEA23.3gを添加し、窒素雰囲気下で80°Cに加熱した。この溶液に、モノマーh18.64g、メタクリル酸0.64g、ドデシルメルカプタン0.25g、2,2’-アゾビスイソ酪酸ジメチル0.58g商品名:V601、和光純薬工業株製、PGMEA23.3gの混合溶液を2時間かけて滴下した。その後3時間攪拌した後、90°Cに昇温し、2時間加熱攪拌した後、放冷してHD-1のPGMEA溶液を得た。次に、メタクリル酸グリシジル1.42g、テトラブチルアンモニウムブロミド80mg、p-メトキシフェノール20mgを添加し、空気雰囲気下で、100°Cで15時間加熱し、メタクリル酸グリシジルが消失するのを確認した。冷却後、メタノール/イオン交換水=100mL/10mLの混合溶媒に滴下して再沈し、色素多量体H-1を17.2g得た。GPC測定により確認した色素多量体H-1の重量平均分子量Mwは、7,000であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.3であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.74mmol/gであった。またNMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体H-11gに対し0.52mmolであることが確認された。比較合成例2色素多量体H-2の合成メタクリル酸2-ヒドロキシエチル1.07g、モノマーh213.6g、メタクリル酸2,3-ジヒドロキシエチル0.93g、1,2-ジヒドロキシプロピオン酸2.29g、イソホロン酸ジイソシアネート7.37gをPGMEA46.7gに加え、窒素雰囲気下中、80°Cに加熱した。次にネオスタンU-600日東化成株製20mgを加え、10時間加熱し、冷却することで色素多量体H-2のPGMEA30質量溶液を得た。GPC測定により確認した色素多量体H-2の重量平均分子量Mwは7,900であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.8であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.66mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体H-21gに対し0.65mmolであることが確認された。GPC測定により確認した色素多量体H-2の重量平均分子量Mwは、7,100であり、重量平均分子量/数平均分子量Mw/Mnの比は2.7であった。また、0.1N水酸化ナトリウム水溶液を用いた滴定により、酸価は0.85mmol/gであり、NMR測定により色素多量体が含有する重合性基量は、色素多量体J-311gに対し0.65mmolであることが確認された。実施例1~実施例49及び比較例1~比較例41.レジスト液の調製下記組成の成分を混合して溶解し、レジスト液を調製した。<レジスト液の組成>溶剤:プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート19.20部溶剤:乳酸エチル36.67部アルカリ可溶性樹脂:メタクリル酸ベンジル/メタクリル酸/メタクリル酸-2-ヒドロキシエチル共重合体モル比=60/22/18、重量平均分子量15,000数平均分子量9,000の40PGMEA溶液30.51部エチレン性不飽和二重結合含有化合物:ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート12.20部重合禁止剤:p-メトキシフェノール0.0061部フッ素系界面活性剤:F-475、DIC株製0.83部光重合開始剤:トリハロメチルトリアジン系の光重合開始剤0.586部TAZ-107、みどり化学社製2.下塗り層付シリコン基板の作製6inchシリコンウエハをオーブン中で200°Cのもと30分加熱処理した。次いで、このシリコンウエハ上に、前記レジスト液を乾燥膜厚が1.5μmになるように塗布し、更に220°Cのオーブン中で1時間加熱乾燥させて下塗り層を形成し、下塗り層付シリコンウエハ基板を得た。3.着色硬化性組成物の調製3-1.実施例1~実施例49及び比較例1~比較例3で用いた着色硬化性組成物下記の各成分を混合して分散、溶解し、実施例1~実施例49及び比較例1~比較例3で用いた着色硬化性組成物を得た。シクロヘキサノン1.133部アルカリ可溶性樹脂J1又はJ2:下記構造の樹脂表3に記載の量ソルスパース200001シクロヘキサン溶液、日本ルーブリゾール株製0.125部光重合開始剤下記構造の化合物:表3に記載の種類表3に記載の量着色剤色素多量体J-1~J-35、H-1、H-2:表3に記載の種類0.120部固形分として重合性化合物M1又はM2:下記構造の化合物表3に記載の量グリセロールプロポキシレート1シクロヘキサン溶液0.048部3-2.比較例4で用いた着色硬化性組成物実施例1の着色硬化性組成物の調製において、アルカリ可溶性樹脂を用いず、色素多量体を固形分として0.120部加えた以外は、実施例1と同様にして、比較例4の着色硬化性組成を得た。4.着色硬化性組成物によるカラーフィルタの作製及び評価<パターン形成>上記のように調製した着色硬化性組成物を、前記2.で得られた下塗り層付シリコンウエハの下塗り層上に塗布し、着色硬化性組成物層塗布膜を形成した。そして、この塗布膜の乾燥膜厚が1μmになるように、100°Cのホットプレートを用いて120秒間加熱処理プリベークを行なった。次いで、i線ステッパー露光装置FPA-3000i5Canon株製を使用して365nmの波長でパターンが1.2μm四方のIslandパターンマスクを通して50~1200mJ/cm2の種々の露光量で露光した。その後、照射された塗布膜が形成されているシリコンウエハ基板をスピンシャワー現像機DW-30型、株ケミトロニクス製の水平回転テーブル上に載置し、CD-2000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製を用いて23°Cで60秒間パドル現像を行ない、シリコンウエハ基板に着色パターンを形成した。着色パターンが形成されたシリコンウエハを、真空チャック方式で前記水平回転テーブルに固定し、回転装置によって該シリコンウエハ基板を回転数50r.p.m.で回転させつつ、その回転中心の上方より純水を噴出ノズルからシャワー状に供給してリンス処理を行ない、その後スプレー乾燥した。その後、測長SEMS-9260A日立ハイテクノロジーズ株製を用いて、着色パターンのサイズを測定した。パターンサイズが1.2μmとなる露光量で評価した。5.性能評価ウエハ周縁部の基板密着性ウエハの縁から0.5cm内にあるパターン郡を任意に選び、測長SEMS-9260A日立ハイテクノロジーズ株製を用いて100個のパターンを観察し、基板から剥がれずに残存しているパターンの個数を数えた。残存しているパターンの数が多いほど、基板密着性に優れる。結果を表3に示す。表面粗度前記と同様にして下塗り層付シリコンウエハの下塗り層上に塗布し、乾燥膜厚が1μmの着色硬化性組成物層塗布膜を形成した後、塗布基板の全面に200mJ/cm2にて照度20mW/cm2露光した。露光後の基板をスピンシャワー現像機DW-30型、株ケミトロニクス製の水平回転テーブル上に載置し、CD-2000富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製を用いて23°Cで60秒間パドル現像を行ない、アルカリ現像液CDK-1富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製の1水溶液25°C、100ccに浸漬して20秒間揺動し、その後、200°C5分で乾燥した。得られた硬化膜の表面粗さRaをAFMDigitalInstrμments社製、NanoScopeを用いて、下記条件により測定した。着色膜の表面粗さRaの値は小さいほど好ましい。結果を表3に示す。-測定条件-測定エリア:10μm角ScanRate:1Hz実施例50-固体撮像素子用のフルカラーのカラーフィルタの作製-実施例1で調製した緑色用着色硬化性組成物を用いて1.2×1.2μmのアイランドッベイヤーbayer状パターンで緑色画素を形成し、次いで、実施例21で調製した赤色用着色硬化性組成物を用いて1.2×1.2μmのアイランドisland状パターンで赤色画素を形成し、さらに残りの格子の中に実施例26で調製した青色用着色硬化性組成物を用いて1.2×1.2μmのアイランド状パターンの青色画素を形成して、遮光部固体撮像素子用のカラーフィルタを作製した。-評価-得られた固体撮像素子用のフルカラーのカラーフィルタを固体撮像素子に組み込んだところ、該固体撮像素子は、高解像度で、色分離性に優れることが確認された。"