"蒸発器を有する局所冷却ユニットが複数台設けられると共に、該複数台の局所冷却ユニットに対して冷媒を供給する冷媒ポンプユニットが設けられる空調システムであって、全ての前記局所冷却ユニットが接続される共通の冷媒用配管と、該冷媒用配管に遮断弁を介して接続する、複数台の前記冷媒ポンプユニットと、制御装置とを有し、システム全体の必要冷房能力を賄える必要最低限の台数の前記冷媒ポンプユニットと、更に1台以上の前記冷媒ポンプユニットとを、前記冷媒用配管に前記遮断弁を介して接続した構成とし、前記制御装置は、通常時、全ての冷媒ポンプユニットを運転状態にすると共に、各冷媒ポンプユニットを、前記必要最低限の台数で運転する場合よりも低い冷却能力で運転させる通常時運転制御手段と、任意の前記冷媒ポンプユニットに異常が発生した場合、前記遮断弁によって該異常の冷媒ポンプユニットを前記冷媒用配管から切り離すと共に、他の冷媒ポンプユニットの冷却能力を上げる異常時対応手段と、を有することを特徴とする冗長化空調システム。前記各冷媒ポンプユニットは、前記局所冷却ユニットから前記冷媒用配管を介して回収した冷媒を貯留する冷媒タンクと、該冷媒タンクの冷媒を前記冷媒用配管上に送出して前記局所冷却ユニットに供給する為の冷媒ポンプとを有し、前記制御装置は、前記各冷媒ポンプユニットの各冷媒タンクの冷媒レベルが略均一になるように、前記各冷媒ポンプによる冷媒送出量を制御する第1の冷媒レベル調整手段を更に有することを特徴とする請求項1記載の冗長化空調システム。前記第1の冷媒レベル調整手段は、随時、前記各冷媒ポンプユニットの各冷媒タンクの冷媒レベルを取得して平均値を求め、任意の冷媒ポンプユニットの冷媒レベルが該平均値より大きい場合にはその冷媒ポンプによる前記冷媒送出量を増加させ、任意の冷媒ポンプユニットの冷媒レベルが該平均値より小さい場合にはその冷媒ポンプによる前記冷媒送出量を減少させることを特徴とする請求項2記載の冗長化空調システム。前記各冷媒ポンプユニットは、前記局所冷却ユニットから前記冷媒用配管を介して回収した冷媒を貯留する冷媒タンクと、該冷媒タンクの冷媒を前記冷媒用配管上に送出して前記局所冷却ユニットに供給する為の冷媒ポンプとを有し、前記制御装置は、前記各冷媒ポンプユニットの各冷媒タンクの冷媒レベルが略均一になるように、前記局所冷却ユニットからの前記冷媒の回収量を制御する第2の冷媒レベル調整手段を更に有することを特徴とする請求項1記載の冗長化空調システム。前記第2の冷媒レベル調整手段は、随時、前記各冷媒ポンプユニットの各冷媒タンクの冷媒レベルを取得して平均値を求め、任意の冷媒ポンプユニットの冷媒レベルが該平均値より大きい場合にはその冷媒ポンプユニットの前記冷媒回収量を減少させ、任意の冷媒ポンプユニットの冷媒レベルが該平均値より小さい場合にはその冷媒ポンプユニットの前記冷媒回収量を増加させることを特徴とする請求項4記載の冗長化空調システム。前記共通の冷媒用配管は、ループ状の構成の配管であることを特徴とする請求項1記載の冗長化空調システム。蒸発器を有する局所冷却ユニットが複数台設けられると共に、該複数台の局所冷却ユニットに対して冷媒を供給する冷媒ポンプユニットが設けられ、制御装置を有する空調システムにおける該制御装置であって、通常時、全ての前記局所冷却ユニットが接続された共通の冷媒用配管に接続された冷媒ポンプユニットであって、システム全体の必要冷房能力を賄える必要最低限の台数の前記冷媒ポンプユニットと、更に1台以上の前記冷媒ポンプユニットとから成る冷媒ポンプユニット群の全冷媒ポンプユニットを、運転状態にすると共に、各冷媒ポンプユニットを、前記必要最低限の台数で運転する場合よりも低い冷却能力で運転させる通常時運転制御手段と、任意の前記冷媒ポンプユニットに異常が発生した場合、該異常の冷媒ポンプユニットを前記冷媒用配管から切り離すと共に、他の冷媒ポンプユニットの冷却能力を上げる異常時対応手段と、を有することを特徴とする冗長化空調システムの制御装置。例えば上記局所空調システム等の空調システムは、一般に、システムを構成する何らかの機器に異常が発生すると、電算機サーバ装置等の冷却が行えない状況となり、電算機の温度が上昇して障害が生じる事態となる。これは、特に、冷媒ポンプユニットが故障した場合、故障した冷媒ポンプユニットが冷媒を供給していた全ての局所冷却ユニットへの冷媒供給がストップし、その冷房機能が停止することになり、その冷媒ポンプユニットに係る冷媒系統が実質的に機能停止することになる。この様な事態を避ける為に、冗長化構成が考えられており、特に冷媒ポンプユニットの冗長化構成が採られている。図8a、bに、この様な冷媒ポンプユニットの冗長化構成の従来例を示す。図示の例では、まず任意の電算機室内に、各々が電算機を搭載するサーバラック57が多数設けられており、複数のサーバラック57が整列してラック列を形成しており、図示の例では3列のラック列が形成されている。また、図では、18台のサーバラック57によって1つのラック列が形成されている。また、各ラック列毎に、複数台の図では9台の局所冷却ユニット56が設けられている。これより、上記電算機室内に3つの冷媒系統が設けられているものとする。すなわち、図示の冷媒系統A、冷媒系統B、冷媒系統Cの3つの冷媒系統が設けられている。これらは3つとも略同様の構成であってよく、従ってここでは特に3つを区別することなく説明する。すなわち、本説明では、各構成要素の参照符号に関しては図8に示す各参照符号からa,b,cを除去して記す場合もある。例えば図示の局所冷却ユニット56a、56b、56cを、特に区別することなく、局所冷却ユニット56と記す場合もある。他も同様である。各冷媒系統は、基本的に、複数台の局所冷却ユニット56、1台の冷媒ポンプユニット通常機51、冷媒用配管往路ヘッダー54及び復路ヘッダー55等を有している。各冷媒系統毎に、その冷媒ポンプユニット通常機51から複数台の局所冷却ユニット56に対して、冷媒用配管を介して冷媒の供給等を行っている。すなわち、冷媒ポンプユニット通常機51は、往路ヘッダー54を介して各局所冷却ユニット56へ冷媒を供給すると共に、復路ヘッダー55を介して各局所冷却ユニット56から冷媒を回収する。冷媒系統は、任意のラック列に対応して設けられており、図示の例ではラック列は3列となっているので、冷媒系統は3つとなる。但し、この例に限らない。例えば、図8aの上側のラック列に対応する冷媒系統Aは、複数台の局所冷却ユニット56a、1台の冷媒ポンプユニット通常機51a、冷媒用配管往路ヘッダー54a及び復路ヘッダー55a等を有している。同様に、図8aの真ん中のラック列に対応する冷媒系統Bは、複数台の局所冷却ユニット56b、1台の冷媒ポンプユニット通常機51b、冷媒用配管往路ヘッダー54b及び復路ヘッダー55b等を有している。図8aの下側のラック列に対応する冷媒系統Cは、複数台の局所冷却ユニット56c、1台の冷媒ポンプユニット通常機51c、冷媒用配管往路ヘッダー54c及び復路ヘッダー55c等を有している。各局所冷却ユニット56は、不図示の蒸発器、ファン送風機等を有しており、それぞれ例えばサーバラック57サーバ装置等の電算機を搭載したラックの上方に設けられている。よって、図ではサーバラック57が無いように見えても、実際には各局所冷却ユニット56の下方にサーバラック57が存在している。図示の例では2個のサーバラック57に対して1台の割合で局所冷却ユニット56が設けられており、1つのラック列は18台のラックより成るので、9台の局所冷却ユニット56が設けられている。冷媒ポンプユニット通常機51と各局所冷却ユニット56は、冷媒用配管往路ヘッダー54及び復路ヘッダー55に接続している。冷媒ポンプユニット通常機51は、冷媒用配管を介して、自系統の各局所冷却ユニット56に対する冷媒の供給/回収を行っている。つまり、冷媒ポンプユニット通常機51は、往路ヘッダー54を介して自系統の各局所冷却ユニット56へ冷媒を供給すると共に、復路ヘッダー55を介して各局所冷却ユニット56から冷媒を回収する。往路ヘッダー54上、復路ヘッダー55上には、それぞれ図示のように、冷媒ポンプユニット通常機51近傍において往路遮断弁52、復路遮断弁53が設けられており、これら遮断弁52,53が閉じられた状態では、上記冷媒ポンプユニット通常機51から各局所冷却ユニット56に対して冷媒の供給/回収を行うことはできない。そして、上記3つの冷媒系統に対して、1つの冗長化構成が設けられている。この冗長化構成は、1台の冷媒ポンプユニット冗長機58が、往路冗長遮断弁5959a、59b、59c/復路冗長遮断弁6060a,60b,60cを介して、上記各冷媒系統の各往路ヘッダー5454a,54b,54c/各復路ヘッダー5555a,55b,55cに接続している。尚、各系統の上記各往路ヘッダー54、各復路ヘッダー55は、何れも、その一端冷媒ポンプユニット側が2つに分岐しており、分岐した一方がその系統の冷媒ポンプユニット通常機51に接続し、他方が冷媒ポンプユニット冗長機58に接続している。ここで、冷媒用配管内に封入された冷媒は、冷媒系統Aなら冷媒系統A、冷媒系統Bなら冷媒系統B、冷媒系統Cなら冷媒系統Cでそれぞれ独立して各系統毎にその系統内で循環している。すなわち、冷媒系統Aを例にするならば、冷媒は、冷媒ポンプユニット通常機51aから液の状態で往路ヘッダー54aを介して各局所冷却ユニット56aへと供給され、各局所冷却ユニット56aに内蔵された不図示の蒸発器内でサーバラック列57aからの発熱量を相変化により吸収して気化され、ガス化した状態で復路ヘッダー55aを介して冷媒ポンプユニット通常機51aに戻される。他の冷媒系統B,Cについても、略同様である。更に、上記構成の冗長化局所空調システム全体を管理する統合コントローラ70が設けられている。統合コントローラ70は、不図示の信号線により上記各冷媒ポンプユニット51a、51b、51c、58と接続しており、信号線を介してこれらユニットの状態運転中/停止中や正常/異常を検知管理している。尚、各冷媒ポンプユニット51a、51b、51c、58は、不図示のコントローラを有しており、これら各コントローラが信号線により統合コントローラ70と接続した構成であってもよい。この場合、例えば、各コントローラが自ユニットの運転制御を行うと共に、自ユニットの状態運転/停止、正常/異常等を定期的に統合コントローラ70に通知する。また、統合コントローラ70は、不図示の信号線により上記各往路遮断弁5252a、52b、52c、各復路遮断弁5353a、53b、53c、各往路冗長遮断弁5959a、59b、59c、各復路冗長遮断弁6060a、60b、60cと接続しており、信号線を介してこれら各遮断弁の弁開閉制御等を実行する。統合コントローラ70は、通常時は、上記往路遮断弁52及び復路遮断弁53を開状態にすると共に、往路冗長遮断弁59及び復路冗長遮断弁60を閉状態としている。このような構成において、例えば冷媒ポンプユニット通常機51aに何等かの異常が発生して停止すると、統合コントローラ70は、この異常を検知して直ちにこの異常ユニット51aに係る遮断弁往路遮断弁52aおよび復路遮断弁53aを閉じると共に、往路冗長遮断弁59aおよび復路冗長遮断弁60aを開く。更に、冷媒ポンプユニット冗長機58を起動して、異常が起きた冷媒ポンプユニット51aの代わりに、冷媒ポンプユニット冗長機58から冷媒系統Aの各局所冷却ユニット56aに対して冷媒を送らせることで、システムが冷房機能停止状態になることを防止する。しかし、この方法では、通常機51から冗長機58への切り替えの際に、どうしても一時的に冷媒供給が停止してしまう時間があり、そのときに局所冷却ユニット56の冷却能力が低下して吹出温度が上昇してしまうという問題があった。サーバ装置は、たとえ短時間でも十分な冷却が行われないと障害が生じる可能性があり、たとえ一時的であっても冷媒供給が停止しないようにすることが望まれる。また、切換時には、長時間待機していた冗長機に異常が起きる例えば起動しない;起動しても正常に動作しない等可能性が比較的高いという問題もある。もし冗長機が起動しないと、または起動しても正常に動作しないと、故障があった系統の局所冷却ユニット56への冷媒供給が完全にストップしてしまい、大きな問題になる可能性が高い。更に、図8の構成では、各冷却系統毎に、1台の冷媒ポンプユニットから局所冷却ユニットの列に対して片側一方から冷媒を供給しているため、どうしても冷媒ポンプユニットに近い局所冷却ユニットに冷媒が流れやすく、遠い局所冷却ユニットに冷媒が流れにくいという問題もあった。本発明の課題は、異常時に、冗長機への切換えに伴う各種問題が生じないようにできる冗長化空調システム、その制御装置等を提供することである。本発明の冗長化空調システムは、蒸発器と送風機を有する局所冷却ユニットが複数台設けられると共に、該複数台の局所冷却ユニットに対して冷媒を供給する冷媒ポンプユニットが設けられる空調システムであって、全ての前記局所冷却ユニットが接続される共通の冷媒用配管と、該冷媒用配管に遮断弁を介して接続する、複数台の前記冷媒ポンプユニットと、制御装置とを有し、該冷媒用配管に接続する前記冷媒ポンプユニットの台数を、前記冷媒用配管に接続される局所冷却ユニット群に応じた必要台数よりも多くし、前記制御装置は、通常時、全ての冷媒ポンプユニットを運転状態にすると共に、各冷媒ポンプユニットを、前記必要台数で運転する場合よりも低い冷却能力で運転させる通常時運転制御手段と、任意の前記冷媒ポンプユニットに異常が発生した場合、前記遮断弁によって該異常の冷媒ポンプユニットを前記冷媒用配管から切り離すと共に、他の冷媒ポンプユニットの冷却能力を上げる異常時対応手段とを有する。上記冗長化空調システムでは、従来の冗長機に相当する冷媒ポンプユニットは存在せず、異常時には他の正常な既に運転状態中の冷媒ポンプユニットの冷却能力を上げることで対応するので、上述した冗長機への切換えに伴う各種問題は、起こり得ない。本発明の冗長化空調システム、その制御装置等によれば、異常時に、冗長機への切換えに伴う各種問題が生じることはない。例えば、冗長機への切り替えの際に一時的に冷媒供給が停止してしまう問題は起こり得ない。また、例えば、冗長機が起動しない/正常動作しない問題も起こり得ない。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。図1a,bは、本例の冗長化空調システムの構成例その1である。尚、図1aは平面図、図1bは側面図であるが、以下特に区別することなく両方まとめて図1として説明するものとする。図1に示す例では、まず、任意の電算機室サーバルーム等内に、それぞれが18個のサーバラック7より成るラック列が2列サーバラック列7a、7b存在するものとする。各サーバラック7には不図示の電算機サーバ装置等が搭載されており、これら電算機が主な冷却対象である。本例でも、上記従来例と同様、2個のサーバラック7に対して1台の割合で局所冷却ユニット6が設けられている。よって、各サーバラック列7a、7b毎に各々9台の局所冷却ユニット6が設けられており、全体では18台の局所冷却ユニット6が設けられている。尚、局所冷却ユニット6は例えばサーバラック7の上方に設けられている。従来であれば、上記各ラック列毎に対応して冷媒系統が設けられることになり、各冷媒系統は、そのラック列に対応する9台の局所冷却ユニットと一台の冷媒ポンプユニット通常機とその系統用の冷媒用配管等から成ることになる。更に、従来であれば、これら2つの冷媒系統に対して1つの冗長化構成冗長機としての冷媒ポンプユニット等が設けられることになる。これに対して、本手法では、上記従来のような各冷媒系統別の構成や冗長化構成等というものではなく、システム全体に共通の冷媒用配管を設けると共に、システム全体に対して複数の冷媒ポンプユニット1を設けるものである。これは特に、システム全体の必要冷房能力に対して必要とする台数よりも多くの冷媒ポンプユニット1を設けるものである。換言すれば、システム全体の必要冷房能力に対し、必要台数必要となる台数よりも余剰のある台数の冷媒ポンプユニット1を設けるものである。あるいは、換言すれば、本例の冗長化空調システムの基本構成は、システム全体の必要冷房能力を賄える必要最低限の台数の冷媒ポンプユニット1と、更に1台以上の冷媒ポンプユニット1とを、冷媒用配管に接続した構成であると言うこともできる。例えば、システム全体の必要冷房能力をγ、各冷媒ポンプユニット1の定格冷却能力最大冷却能力をαとした場合、冷媒用配管に接続する冷媒ポンプユニット1の台数nn;整数は、少なくともγ≦α×nの条件を満たす必要がある。そして、この様な条件を満たすnのうち最小値が、上記必要最低限の台数となる。尚、本例では上記必要台数必要最低限の台数よりも1台多く設けるものとして説明する。そして、本手法では、基本的には全ての冷媒ポンプユニット1を上記通常機として動作させ、上記冗長機に相当するものは存在しない。換言すれば、通常時、全ての冷媒ポンプユニット1を運転状態にして冷媒供給させるものとし、通常時に待機状態停止となっている冷媒ポンプユニット1は存在しない。但し、これは一例であり、この例に限らず、通常時に待機状態停止となっている冷媒ポンプユニット1が存在してもよい。但し、この場合でも、通常時に上記必要台数よりも多くの冷媒ポンプユニット1を運転状態とすると共に、異常発生時には運転状態の冷媒ポンプユニット1のみによって対応することは必要となる。図1の例では、上記のように全体としては36個のサーバラック、18台の局所冷却ユニット6が設けられており、ここでは仮に、全体の必要冷房能力に対して18台の局所冷却ユニット6に対して必要となる冷媒ポンプユニットの台数必要台数;必要最低限の台数は、2台であるものとする。これより、本例では上記必要台数より1台多い3台の冷媒ポンプユニット11a、1b、1cが、図示のように設けられている。尚、1台多い例に限らず、例えば2台多く設けてもよいが、本説明では既に述べたように1台だけ多い例を用いるものとする。また、従来のような各冷媒系統毎等という構成ではなく、図示のように18台全ての局所冷却ユニット6と3台全ての冷媒ポンプユニット1が接続される、共通の冷媒用配管往路ヘッダー4及び復路ヘッダー5が設けられている。上記各冷媒ポンプユニット11a、1b、1cは、それぞれ、遮断弁と接続管を介して、上記共通の冷媒用配管往路ヘッダー4及び復路ヘッダー5に接続している。すなわち、まず冷媒ポンプユニット1aは、往路遮断弁2aと往路接続管11aを介して往路ヘッダー4に接続すると共に、復路遮断弁3aと復路接続管12aを介して復路ヘッダー5に接続している。同様に、冷媒ポンプユニット1bは、往路遮断弁2bと往路接続管11bを介して往路ヘッダー4に接続すると共に、復路遮断弁3bと復路接続管12bを介して復路ヘッダー5に接続している。冷媒ポンプユニット1cは、往路遮断弁2cと往路接続管11cを介して往路ヘッダー4に接続すると共に、復路遮断弁3cと復路接続管12cを介して復路ヘッダー5に接続している。通常時は、上記全ての遮断弁2a,2b,2c、3a,3b,3cが開状態となっている。これより、全ての冷媒ポンプユニット11a、1b、1cから往路ヘッダー4等を介して各局所冷却ユニット6に冷媒が供給されると共に、各局所冷却ユニット6を通過後の冷媒は、復路ヘッダー5等を介して各冷媒ポンプユニット11a、1b、1cに戻される。尚、冷媒は、従来と略同様に、各冷媒ポンプユニット1から液体の状態で往路ヘッダー4等を介して各局所冷却ユニット6へと供給され、局所冷却ユニット6に内蔵された蒸発器内でサーバラック7からの発熱量を相変化により吸収して気化される。そして、冷媒は、ガス化した状態で復路ヘッダー5等を介して各冷媒ポンプユニット1に戻される回収される。但し、本構成では全ての冷媒ポンプユニット1に共通の冷媒用配管往路ヘッダー4及び復路ヘッダー5を用いているので、各冷媒ポンプユニット1から送出された冷媒が、100その冷媒ポンプユニット1に回収されるとは限らない。尚、往路ヘッダー4、復路ヘッダー5には、それぞれ、図示の往路バイパス管4a、復路バイパス管5aが設けられている。これは、冷媒ポンプユニット1b-冷媒ポンプユニット1c間をバイパスして短距離で繋ぐ為に設けられている。この様な往路バイパス管4a、復路バイパス管5aを有する構成の図示のような往路ヘッダー4、復路ヘッダー5は、それぞれ、ある点から一周して元に戻るという意味でループ状環状の形状に近いものと見做すこともでき、ループ状環状の管と呼ぶ場合もあるものとする。但し、これは、後述する図5aの構成を前提として、この構成に対して往路バイパス管4a、復路バイパス管5aを設けることで、図5bの構成がループ状環状の形状と言えるという発想に基づくものであり、この様な捉え方に限らず、図5cで説明するように、最初から、上記共通の冷媒用配管往路ヘッダー4及び復路ヘッダー5は、ループ状環状の形状で構成されていると見做してよい。つまり、この場合には、往路バイパス管4a、復路バイパス管5aは、単なるループ状の往路ヘッダー4の一部、ループ状の復路ヘッダー5の一部と見做してよく、4a、5aを特に記す必要はなくなる。詳しくは後に図5を参照して説明するものとする。何れにしても、上記共通の冷媒用配管往路ヘッダー4及び復路ヘッダー5は、ループ状環状の配管とすることが望ましい。そして、この様なループ形状の上記共通の冷媒用配管主配管と呼ぶものとするに対して、各冷媒ポンプユニット1が、遮断弁と接続管とを介して接続した構成となっている。尚、これは、往路ヘッダー4に対しては往路遮断弁2と往路接続管11とを介して接続した構成であり、復路ヘッダー5に対しては復路遮断弁3と復路接続管12を介して接続した構成となっている。また、上記主配管の各所には、更に、各局所冷却ユニット6が接続されている。これは、図4の説明の際には、その説明は省略するが後述する図4の構成でも略同様である。ここで、既に述べた通り、本手法では、通常時の冷媒ポンプユニット1の運転台数は、全体の必要冷房能力に対して必要とする台数よりも多い少なくとも1台以上多い。よって、各冷媒ポンプユニット1は、通常時は十分な余力をもって運転している。すなわち、通常時は、3台の冷媒ポンプユニット1は、各々の最高循環冷却能力最大冷却能力よりも低い冷却能力で運転している。これは、換言すれば、各冷媒ポンプユニット1を、必要最低限の台数で運転する場合よりも低い冷却能力で運転させるものである。尚、この様な各冷媒ポンプユニット1の運転制御は、例えば統合コントローラ20が行うが、この例に限らない。具体例を挙げるならば、例えば、局所冷却ユニット6は9台で75kW、18台で150kWの冷房能力があるものとすると、図1のシステム全体の必要冷房能力は150kWということになる。一方、冷媒ポンプユニット1は1台の定格冷却能力が75kWであるものとする。この例の場合、冷媒ポンプユニット1が2台あれば、全体の必要冷房能力150kWに対応できる。本手法では通常時は3台運転させているので、通常時は各冷媒ポンプユニット1は定格の2/3である50kWで運転すればよい。そこで、50kW×3台=150kWにより、全体の必要冷房能力150kWを賄える。これが、上述したシステム全体の必要冷房能力に対して必要とする台数よりも多くの少なくとも1台以上多くの冷媒ポンプユニット1を設けること等に相当する具体例である。ここで、例えば図2に示すように、各冷媒ポンプユニット1は、凝縮器熱交換器15、冷媒タンク16、冷媒ポンプ17等を有すると共に、例えば冷媒タンク16に貯留される冷媒の水位冷媒レベル;貯留される冷媒の量を示すものとなるを検出するセンサ16aや、この冷媒レベルデータの取得や冷媒ポンプ17の出力回転数の制御等を行うコントローラ18を有している。凝縮器15に対しては、各局所冷却ユニット6から復路ヘッダー5を介して冷媒が戻されると共に、不図示の構成から図示の冷却液冷水等が供給されている。これより、凝縮器15内で冷却液と冷媒との熱交換が行われることで、冷媒が冷却されることになる。凝縮器15によって冷却された冷媒は、冷媒タンク16に貯留された後、冷媒ポンプ17によって往路ヘッダー4上に送出されて各局所冷却ユニット6に供給されることになる。尚、図2に示すように、局所冷却ユニット6は、例えば上記冷媒が供給される蒸発器25と、ファン26等を有しており、ファン26によって吸気送出される空気は、途中で蒸発器25によって冷却される。また、図1の空調システムでは、更に、図示の統合コントローラ20が備えられている。統合コントローラ20は、不図示の信号線によって上記各冷媒ポンプユニット1のコントローラ18と接続しており、各コントローラ18と通信を行って各冷媒ポンプユニット1を統合管理する。統合コントローラ20は、例えば更に、不図示の信号線によって上記各遮断弁2a,2b,2c、3a,3b,3cと接続しており、これら各遮断弁の弁開閉制御を行うものであってもよい。但し、この例に限らず、統合コントローラ20は、各コントローラ18に指示を出して、その冷媒ポンプユニット1に係る遮断弁の弁開閉制御を行わせるようにしてもよい換言すれば、間接的に、遮断弁の弁開閉制御を行う。当然、この場合、コントローラ18と遮断弁とが不図示の信号線により接続されている。尚、統合コントローラ20や各コントローラ18は、例えばCPU/MPU等の演算処理プロセッサや、メモリ等の記憶装置を有しており、記憶装置には予め所定のアプリケーションプログラムが記憶されている。これより、統合コントローラ20や各コントローラ18は、それぞれ、その演算処理プロセッサがその記憶装置に記憶されているアプリケーションプログラムを実行することにより、本説明における統合コントローラ20や各コントローラ18としての各種処理を実現することになる。これは、例えば、統合コントローラ20は、上記アプリケーションプログラムを実行することにより、下記の各処理部を有するものと言うこともできる。すなわち、統合コントローラ20は、例えば、通常時、全ての冷媒ポンプユニット1を運転状態にすると共に、各冷媒ポンプユニット1を、必要台数で運転する場合よりも低い冷却能力で運転させる通常時運転制御処理部を有する。また、統合コントローラ20は、例えば、任意の冷媒ポンプユニット1に異常が発生した場合、該当する遮断弁2,3によって該異常の冷媒ポンプユニット1を冷媒用配管4,5から切り離すと共に、他の冷媒ポンプユニット1の冷却能力を上げる異常時対応処理部を有する。尚、上記の例に限らず、例えば各コントローラ18は存在せずに、統合コントローラ20が直接的に各冷媒ポンプユニット1を管理制御する構成であっても構わない。何れにしても、本説明では、統合コントローラ20が、直接的または間接的に、各冷媒ポンプユニット1や各遮断弁を管理制御するものとする。但し、この例に限らない。このような構成において、運転状態中の3台の冷媒ポンプユニット1のうちの1台ここでは仮に冷媒ポンプユニット1aとするに異常が発生して停止した場合、統合コントローラ20は、異常発生した冷媒ポンプユニット1aに係る遮断弁往路遮断弁2aおよび復路遮断弁3aを閉じる。すなわち異常発生した冷媒ポンプユニット1aを冷媒系システムから切り離す。統合コントローラ20は、更に、残りの正常な冷媒ポンプユニット1b、1cの循環冷却能力を、50kWから75kWへと増加させるように制御する。これは、例えば上記冷媒ポンプ17の回転数を増加させることで本例では回転数を1.5倍にする、単位時間当たりの冷媒供給量を増加させることによって、循環冷却能力を上げるものである。これによって、異常が発生して冷媒系から切り離された冷媒ポンプユニット1aの循環冷却能力を、残りの冷媒ポンプユニット1b、1cによって補うことができる。すなわち、75kW×2台=150kWにより、全体の必要冷房能力150kWを賄える。以上説明したように、本例の冗長化空調システムでは、冷媒ポンプユニット1の台数を必要台数より多くするという点では従来と似ているかもしれないが、基本的には従来のような待機用の冷媒ポンプユニット冗長機;通常時は停止しているというものは存在せず、基本的には通常時に全ての冷媒ポンプユニット1が運転状態となって冷媒供給している。そして、任意の冷媒ポンプユニットの異常時には、他の正常な冷媒ポンプユニットの出力冷却能力を増加させることで対応することができ、従来のように待機用の冷媒ポンプユニットへの切換えや起動を行う必要はない。従って、上述した従来の問題が解消されることになる。すなわち、従来では、通常機から冗長機への切り替えの際に、どうしても一時的に冷媒供給が停止してしまう時間があり、そのときに局所冷却ユニットの冷却能力が低下して吹出温度が上昇してしまうという問題があったが、本例の冗長化空調システムでは、通常機から冗長機への切換え自体が無いので、この様な問題は起こり得ない。更に、従来では、切換時には、長時間待機していた冗長機に異常が起きる例えば起動しない可能性が比較的高いという問題もあったが、本例の冗長化空調システムでは、通常機から冗長機への切換え冗長機の起動自体が無いので、この様な問題は起こり得ない。更に、本例の冗長化空調システムでは、上記のように共通の冷媒用配管往路ヘッダー4及び復路ヘッダー5は、ループ状環状の形状であるので、冷媒は各々の局所冷却ユニットに略均等に流れ易くなり、安定して効率的な運転ができるようになるという効果も得られる。これは、冷媒ポンプユニット1の故障時も同様であり、冷媒が流れにくいという問題が生じることはない。例えば図1に示すように、サーバラック列に沿った局所冷却ユニット群の両端から冷媒ポンプユニットによる冷媒供給が行われるので、例えば冷媒ポンプユニット1aからは遠い図上、右端近辺の局所冷却ユニット6であっても、冷媒ポンプユニット1bや1cからは近いので、冷媒が流れにくいという問題が生じることはない。これは、冷媒ポンプユニット1の故障時も同様であり、冷媒が流れにくいという問題が生じることはない。但し、本例の冗長化空調システムでは、上記構成ゆえの問題が生じることがある。すなわち、上述したように、本構成では全ての冷媒ポンプユニット1および全ての局所冷却ユニット6が、共通の冷媒用配管往路ヘッダー4及び復路ヘッダー5に接続している。換言すれば、冷媒ポンプユニット1および局所冷却ユニット6のいずれもが、冷媒系としては並列に接続されている。この為、例えば冷媒ポンプユニット1aから送出された冷媒が、必ずしも全て冷媒ポンプユニット1aに戻るとは限らず、一部が他のユニット1b,1cへ行ってしまうケースも有り得る。あるいは、その逆に、他のユニット1b,1cから送出された冷媒の一部が、ユニット1aに流入するケースも有り得る。これは、他のユニット1b,1cについても同様である。その結果として、冷媒ポンプユニット1a、1b、1cの流量は不均一になる可能性がある。例えば、冷媒の送出量と回収量が一致しない場合には、冷媒タンク16の冷媒貯留量が少なすぎる/多すぎる状態となる。なお、同様に複数台が並列に接続されている局所冷却ユニット6には、それぞれに図示しない流量制御弁が内蔵されているため、並列であるということでの流量不均一の問題は基本的には生じない。上記冷媒ポンプユニット1に係る流量不均一問題を解決するために、各冷媒ポンプユニット1a、1b、1cの上記冷媒タンク16の冷媒レベルが、均一になるように相互に同じレベルになるように、各冷媒ポンプユニット1から送出される冷媒流量を制御する。例えば、図1において冷媒ポンプユニット1aを例にすると、通常運転時に、冷媒ポンプユニット1aの冷媒レベルが高くなったら、冷媒ポンプユニット1aに内蔵されている冷媒ポンプ17の回転数を増加させることで、冷媒ポンプユニット1aからの冷媒供給流量を増やして、冷媒タンク16の冷媒レベルを下げる。その逆に、冷媒ポンプユニット1aの冷媒レベルが低くなったら、冷媒ポンプ17の回転数を減少させることで、冷媒ポンプユニット1aからの冷媒供給流量を減らして、冷媒タンク16の冷媒レベルを上げる。上記処理は、ここでは上記統合コントローラ20が実行するものとして説明するが、この例に限らない。図3aに、統合コントローラ20による上記流量不均一問題解消処理のフローチャート図その1を示す。例えば、所定の周期で図3a、bの処理を定期的に実行する。尚、本処理は、通常時だけでなく、異常時においても略同様の処理を行うようにしてもよい。異常時には、対象となる冷媒ポンプユニット1の台数が少ないだけと見做してよい。尚、図示の処理例では、上記冷媒レベルが高くなったら、冷媒レベルが低くなったらの判定を、平均値に基づいて行うものとしたが、この例に限らない。図3aの処理例では、統合コントローラ20は、上記不図示の通信線を介して各冷媒ポンプユニット11a、1b、1cから、その冷媒タンク16の現在の冷媒レベル値を収集するステップS11。尚、例えば各冷媒ポンプユニット1では、コントローラ18が、センサ16aによって検出される、自己の冷媒タンク16の冷媒レベル値を、定期的に取得して、少なくとも最新データは保持している。統合コントローラ20は、続いて、上記収集した各冷媒ポンプユニット1の冷媒レベル値の平均値を算出するステップS12。例えば、各冷媒ポンプユニット1a、1b、1cそれぞれの冷媒レベル値をP1,P2,P3とするならば、平均値=P1P2P3/3となる。そして、各冷媒ポンプユニット1a、1b、1cを、それぞれ順次、処理対象として、その冷媒レベル値P1,P2,P3等を用いて、以下のステップS13~S16の処理を実行する。すなわち、まず、処理対象の冷媒ポンプユニット1の冷媒レベル値とステップS12で求めた平均値とを大小比較する。そして、冷媒レベル値=平均値であればステップS13,YES、問題ないものとして本処理を終了する。一方、冷媒レベル値≠平均値であればステップS13,NO、続いて、冷媒レベル値>平均値であるか否かを判定するステップS14。冷媒レベル値>平均値である場合にはステップS14,YES、冷媒レベルが高くなった冷媒の貯留量が多すぎると判定して、その冷媒ポンプユニット1に対して冷媒ポンプ17の回転数を増加させる指示を出すステップS15。これによって、処理対象の冷媒ポンプユニット1からの冷媒供給流量単位時間当たりの冷媒送出量が増加するので、冷媒回収量が変わらなければ、冷媒レベルは低下することになる。尚、回転数の増加量は、予め設定される一定値とする。これより、ステップS15の処理を実行して本処理を終了後、次回の本処理で再びステップS14がYESになったら、ステップS15で更に回転数を増加させる、というように、冷媒レベル値=平均値となるまで、徐々に回転数を増加させていく。また、上記ステップS13、S14の何れもNOである場合には、冷媒レベル値<平均値であることになるので、冷媒レベルが低くなった冷媒の貯留量が少なすぎると判定して、その冷媒ポンプユニット1に対して冷媒ポンプ17の回転数を減少させる指示を出すステップS16。これによって、処理対象の冷媒ポンプユニット1からの冷媒供給流量単位時間当たりの冷媒送出量が減少するので、冷媒回収量が変わらなければ、冷媒レベルは上昇することになる。尚、回転数の減少量も、予め設定される一定値とする。尚、実際には、上記ステップS13の判定は冷媒レベル値≒平均値に相当する判定とすることが望ましい。すなわち、冷媒レベル値が、平均値に基づく所定範囲内平均値±δ;δは任意に設定されるマージン値であれば、ステップS13の判定はYESとなる。これより、当然、ステップS14の判定も冷媒レベル値>平均値δなどとなる。尚、この様なマージンδの有無に係わらず、ステップS13,S14の判定は、各冷媒ポンプユニットの冷媒レベルが、平均値であるか、または平均値より大きいか、あるいは平均値より小さいかを判定するものと見做すことができる。何れにしても、上記図3aの処理を行うことで、各冷媒ポンプユニット1a、1b、1cそれぞれの冷媒レベルが、平均値へと収束していくことになり、全ての冷媒ポンプユニット1の冷媒レベルを、略均一とすることができ、上述した流量不均一の問題が解消されることになる。尚、全ての冷媒ポンプユニット1a、1b、1cを例えば50kWで運転していたが合計150kW、そのうちの一台が上記ステップS16を実行したならば、これは50kWよりも低い出力例えば45kWで運転することになるが、これによって全体の必要冷房能力150kWを賄えなくなるわけではない。なぜなら、全体としての冷媒の量は一定であるので、ある冷媒ポンプユニット1が冷媒レベルが低くなった場合には、他の何れかの冷媒ポンプユニット1が冷媒レベルが高くなるはずであり、上記の例ではこのユニットが例えば55kWで運転することになれば、合計して150kWとなるので、全体の必要冷房能力150kWを賄えることになる。ここで、上述した図3aの処理方法では、冷媒ポンプ17の回転数冷媒供給流量を変更するのであるから、冷媒ポンプユニット1a、1b、1cそれぞれの冷媒供給流量にバラツキが生じる可能性がある。これに対して、以下、別の方法について説明する。ここで、図4a、bに、本例の冗長化空調システムの構成例その2を示す。図4は、別の方法に係る冗長化空調システムの構成図であるとも言える。別の方法では、上記各復路接続管12a、12b、12cに対して、上記復路遮断弁3a、3b、3cに加えて、更に図4に示すように復路流量調節弁13a、13b、13cを設けている。上記復路遮断弁3a、3b、3cは、弁の状態が全開か全閉かの何れかの状態のみであったが、復路流量調節弁13a、13b、13cは、弁開度が0~100の間の任意の値とすることができる。これより、復路流量調節弁13a、13b、13cの弁開度を調整制御することで、冷媒ポンプユニット1a、1b、1cへ戻る冷媒の量を調整することができる。この様な図4に示すような構成において、上記統合コントローラ20は、例えば、通常運転時に、冷媒ポンプユニット1a、1b、1cのうちの任意の1台ここでは冷媒ポンプユニット1aを例にするの冷媒タンク16の冷媒レベルが高くなったら、復路流量調節弁13aの弁開度を小さくすることで、冷媒ポンプユニット1aの冷媒タンク16へ戻る冷媒の流量を減らすことで、冷媒タンク16の冷媒レベルを下げる。その逆に、冷媒ポンプユニット1aの冷媒タンク16の冷媒レベルが低くなったら、復路流量調節弁13aの弁開度を大きくすることで、冷媒タンク16へ戻る冷媒流量を増やすことで、冷媒タンク16の冷媒レベルを上げる。尚、この方法では、冷媒ポンプユニット1a、1b、1cの冷媒ポンプ17の回転数は変更しないので、冷媒ポンプユニット1a、1b、1cそれぞれの冷媒供給流量にバラツキが生じることはない勿論、3台とも回転数の設定値を同一としておく。この様に、別の方法では、供給量は一定とし、回収量を状況に応じて変えることで、全ての冷媒ポンプユニット1の冷媒レベルを、略均一とすることができ、上述した流量不均一の問題を解消できることになる。上記処理は、ここでは上記統合コントローラ20が実行するものとして説明するが、この例に限らない。図3bに上記別の方法のフローチャート図を示す。つまり、図3bは、統合コントローラ20による上記流量不均一問題解消処理のフローチャート図その2を示す。尚、図示の処理例では、上記冷媒レベルが高くなったら、冷媒レベルが低くなったらの判定を、平均値に基づいて行うものとしたが、この例に限らない。図3bの処理例では、統合コントローラ20は、上記ステップS11と同様、上記不図示の通信線を介して各冷媒ポンプユニット11a、1b、1cから、その冷媒タンク16の現在の冷媒レベル値を収集するステップS21。統合コントローラ20は、続いて、上記ステップS12と同様、上記各冷媒ポンプユニット1の冷媒レベル値の平均値を算出するステップS22。例えば、各冷媒ポンプユニット1a、1b、1cそれぞれの冷媒レベル値をP1,P2,P3とするならば、平均値=P1P2P3/3となる。そして、各冷媒ポンプユニット1a、1b、1cを、それぞれ順次、処理対象として、その冷媒レベル値P1,P2,P3等を用いて、以下のステップS23~S26の処理を実行する。すなわち、まず、処理対象の冷媒ポンプユニット1の冷媒レベル値とステップS22で求めた平均値とを大小比較する。そして、冷媒レベル値=平均値であればステップS23,YES、問題ないものとして本処理を終了する。一方、冷媒レベル値≠平均値であればステップS23,NO、続いて、冷媒レベル値>平均値であるか否かを判定するステップS24。冷媒レベル値>平均値である場合にはステップS24,YES、冷媒レベルが高くなった冷媒の貯留量が多すぎると判定して、その冷媒ポンプユニット1の復路流量調節弁23の弁開度を小さくするように、その冷媒ポンプユニット1のコントローラ18に対して不図示の信号線を介して指示を送るステップS25。これによって、処理対象の冷媒ポンプユニット1への冷媒流入量冷媒回収量が減少するので、冷媒供給量が変わらなければ、冷媒レベルは低下することになる。尚、弁開度の減少量は、予め設定される一定値とする。これより、ステップS25の処理を実行して本処理を終了後、次回の本処理で再びステップS24がYESになったら、ステップS25で更に弁開度を減少させる、というように、冷媒レベル値=平均値となるまで、徐々に弁開度を減少させていく。また、上記ステップS23、S24の何れもNOである場合には、冷媒レベル値<平均値であることになるので、冷媒レベルが低くなった冷媒の貯留量が少なすぎると判定して、その冷媒ポンプユニット1のコントローラ18に対して不図示の信号線を介して、その復路流量調節弁23の弁開度を大きくするように指示を送るステップS26。これによって、処理対象の冷媒ポンプユニット1への冷媒流入量冷媒回収量が増加するので、冷媒供給量が変わらなければ、冷媒レベルは上昇することになる。尚、弁開度の増加量も、予め設定される一定値とする。尚、実際には、上記ステップS23,S24の判定は、上記ステップS13,S14と同様に上記冷媒レベル値≒平均値や上記冷媒レベル値>平均値δに相当する判定とすることが望ましい。尚、この様なマージンδの有無に係わらず、ステップS23,S24の判定は、各冷媒ポンプユニットの冷媒レベルが、平均値であるか、または平均値より大きいか、あるいは平均値より小さいかを判定するものと見做すことができる。何れにしても、上記図3bの処理を行うことで、各冷媒ポンプユニット1a、1b、1cそれぞれの冷媒レベルが、平均値へと収束していくことになり、全ての冷媒ポンプユニット1の冷媒レベルを、略均一とすることができ、上述した流量不均一の問題が解消されることになる。ここで、図5を参照して、図1等に示す上記往路バイパス管4a、復路バイパス管5aについて説明する。往路バイパス管4a、復路バイパス管5aは、特に冷媒ポンプユニット1が故障した場合に有益なものとなる。但し、図5では、説明を簡単にするために、往路に係る構成局所冷却ユニット6への冷媒供給に係る構成のみを示す。また、図5では、往路に係る冷媒の流れを矢印で示すものとする。図5aには、上記往路バイパス管4aが無い構成例を示す。つまり、図1の構成から往路バイパス管4aを削除した構成を示す。この様な構成であっても、全ての冷媒ポンプユニット1が正常運転しているときには、2列の局所冷却ユニット6群の両方とも両端から冷媒供給を受けることになるので、特に問題はない。しかし、任意の冷媒ポンプユニット1が故障した場合、以下に述べる問題が生じる可能性がある。ここで、図5a、bでは3台の冷媒ポンプユニット1a,1b,1cのうち冷媒ポンプユニット1cが故障した場合を示す。この場合、既に説明したように、残りの正常な冷媒ポンプユニット1a、1bの冷房能力を上げて50kW→75kW対応することになるが、図5aの構成例では、サーバラック列7bの局所冷却ユニット6群に関しては、実質的に従来の図8と同様に局所冷却ユニット6群に対して片側一方から冷媒を供給する状態となる。特に冷媒ポンプユニット1aからの距離が遠く、本来であれば冷媒ポンプユニット1cから冷媒を供給されたであろう図上右端の局所冷却ユニット6に関しては、冷媒の圧供給圧力;冷媒圧力が弱い可能性があり、冷媒供給量が不足する可能性がある少なくとも、各局所冷却ユニット6の冷媒供給量が略均一にならない。尚、上記のように冷房能力を上げているので50kW→75kW、各冷媒ポンプユニット1a、1bは、それぞれ、9台の局所冷却ユニット6に対応可能である。この前提において、仮に、冷媒ポンプユニット1aがサーバラック列7bの局所冷却ユニット6群のみに冷媒供給し、冷媒ポンプユニット1bがサーバラック列7aの局所冷却ユニット6群のみに冷媒供給するものとすることを考える。これは、図8に示す従来の各冷媒系統A,B,C毎の構成と、略同様であると見做すことができるものとする。この場合でも、上述した従来の問題、すなわち、冷媒ポンプユニットに近い局所冷却ユニットに冷媒が流れやすく、遠い局所冷却ユニットに冷媒が流れにくい、という問題が起こることになるが、図5aの構成例では、この問題が更に大きくなる可能性がある。すなわち、図5aの構成例では、冷媒ポンプユニット1aは、サーバラック列7bだけでなくサーバラック列7aの局所冷却ユニット6に対しても、ある程度は冷媒供給することになるので、サーバラック列7bにおいて冷媒ポンプユニット1aからの距離が遠い局所冷却ユニット6に関しては、上記従来の場合よりも更に冷媒供給量が不足する可能性が高く、問題が大きくなる可能性がある。これに対して、図1のように往路バイパス管4aを設けたことで、図5bに示すように、サーバラック列7a、7bの両方とも、その局所冷却ユニット6群に対して両端から冷媒ポンプユニット1a、1bによって冷媒供給されることになる。従って、上述した局所冷却ユニット6群に対して片側一方から冷媒を供給する状態となる為に生じる問題一部、冷媒供給量が不足する可能性がある等は、解消されることになる。また、バイパス管の効果で冷媒の圧が均一に成り易いので、冷媒ポンプユニット1bから送出される冷媒が、各サーバラック列7a、7bの各局所冷却ユニット6群に対して略均等に供給される可能性が高い。勿論、図5bの構成では、冷媒ポンプユニット1aからの冷媒供給に関しても、2列に対して略均等に供給されるはずである。尚、復路バイパス管5aに関しては、特に詳細には説明しないが、復路バイパス管5aを設けることによって、例えば上記冷媒ポンプユニット1cが故障した例において、局所冷却ユニット6から冷媒ポンプユニット1に冷媒が回収される際に、冷媒が冷媒ポンプユニット1aと冷媒ポンプユニット1bとに略均等に回収され易くなるものと考えられる。よって、復路バイパス管5aが無い構成よりも、図1等に示すように復路バイパス管5aがある構成とする方が、望ましいと考えられる。ここで、既に述べたように、冷媒用配管上記往路バイパス管4aや復路バイパス管5aに関して、図1や図4や図5bのような構成を、ループ状環状の管と呼ぶものとするならば、図5aのような構成は、冷媒用配管がループ状環状となっていない構成と言うこともできる。そして、図1や図4や図5bのような構成は、この様な冷媒用配管がループ状環状となっていない構成に対して、バイパス管を設けることで、冷媒用配管がループ状環状の構成としたものと見做すこともできる。但し、既に述べたように、この様な発想に限るものではない。すなわち、図5cに示すように、上記図1や図4における冷媒用配管例えば往路ヘッダー4は、最初から、ループ状環状の配管として構成されるものと考えてもよい。尚、冷媒用配管は、上記往路ヘッダー4や復路ヘッダー5等であり、図5a~cでは往路ヘッダー4のみ示すが、復路ヘッダー5についても略同様である。当然、復路ヘッダー5も、最初から又は復路バイパス管5aを用いることで、ループ状環状の構成とすることが望ましい。以上、冷媒ポンプユニット1が3台となる場合を例にして説明したが、勿論、この様な例に限らない。本手法では、局所冷却ユニット6の数などに応じて必要となる冷媒ポンプユニット1の台数必要台数;必要最低限の台数をN台とした場合に、N台より多くの本例ではN1台の冷媒ポンプユニット1を設けると共に通常時には全てを運転状態とするものである。図1等ではN=2の場合に対する構成例を示したが、この例に限らない。例えば、図6a、bにはN=3、図7a、bにはN=4の場合の本例の冗長化空調システムの構成例を示す。尚、ここでは、図1等と同様、各サーバラック列毎に9台の局所冷却ユニット6が設けられるものとし、更に必要冷房能力は9台で75kWであるものとし、冷媒ポンプユニット1は1台の定格冷却能力が75kWであるものとして説明するが、勿論、この例に限らない。また、図6、図7において、図1と略同様であってよい構成要素には図1と同一の符号を付してあり、その説明は省略するものとする。更に、図1と略同様であってよい構成要素であって、符号を省略しているものも存在する。例えば、往路接続管11、復路接続管12等は、符号を省略しており、その説明も省略するものとする。更に、統合コントローラ20も、図示はしていないが、存在している。図6の例では、サーバラック列が3列存在するので図示のサーバラック列7a、7b、7c、本例でも各サーバラック列毎に9台の局所冷却ユニット6が設置されるものとすると、空調システム全体での局所冷却ユニット6の台数は9×3=27台なっており、必要冷房能力は、75kW×3=225kWとなる。従って、この場合は、冷媒ポンプユニット1の必要台数は3台となるので定格冷却能力が1台あたり75kWで、合計225kWとなる、本例では上記N1台のルールにより図6に示すように4台の冷媒ポンプユニット11a,1b,1c,1dを設けることになる。そして、通常時には、全ての冷媒ポンプユニット1a,1b,1c,1dを、それぞれ定格冷却能力の3/4である56.25kWで運転している合計して225kWとなる。そして、この様な運転状態中の4台の冷媒ポンプユニット1のいずれかに故障が発生して停止した場合、例えば統合コントローラ20は下記の処理を実行する。すなわち、統合コントローラ20は、故障した冷媒ポンプユニット1に係る往路遮断弁2および復路遮断弁3を閉じることで、故障した冷媒ポンプユニット1を冷媒系から切り離す。更に、統合コントローラ20は、残りの正常な各冷媒ポンプユニット1全ての循環冷却能力を、56.25kWから75kWへと増加させることで全体では225kWを維持し、異常が発生して冷媒系から切り離された冷媒ポンプユニット1の循環冷却能力を補う。ここで、図6の構成を、例えば上記図5b、c等で説明したループ形状の共通の冷媒用配管主配管を用いて説明するならば、当該主配管および副配管とから成る構成と考えても良い。すなわち、仮に往路ヘッダー4を例にするならば、図6に示す往路ヘッダー4は上記主配管および副配管とから成るものと見做すことができる。このうち主配管は、上記4台の冷媒ポンプユニット11a,1b,1c,1dと、サーバラック列7aに係る9台の局所冷却ユニット6と、サーバラック列7cに係る9台の局所冷却ユニット6とが接続された配管であり、図示のようにループ状環状となっている。そして、図6に示す往路ヘッダー4において、上記ループ状環状の主配管における2箇所を短絡する形で設けられると共に図示のようにサーバラック列7bに係る9台の局所冷却ユニット6が接続された配管が、上記副配管である。当然、主配管だけでなく副配管にも冷媒が流れる構成となっており、4台の冷媒ポンプユニット1から上記構成の往路ヘッダー4を介して、27台全ての局所冷却ユニット6に対して、冷媒供給されることになる。尚、上記4台の冷媒ポンプユニット11a,1b,1c,1dは、何れも、往路接続管11と往路遮断弁2を介して、上記主配管に接続している。尚、特に説明しないが、復路ヘッダー5に関しても上記往路ヘッダー4と略同様の構成であると見做してもよい。次に図7の構成例について説明する。図7の例では、サーバラック列7が4列存在するので図示のサーバラック列7a、7b、7c、7d、本例でも各サーバラック列毎に9台の局所冷却ユニット6が設置されるものとすると、空調システム全体での局所冷却ユニット6の台数は9×4=36台なっており、必要冷房能力は、75kW×4=300kWとなる。従って、この場合は、冷媒ポンプユニット1の必要台数は4台となるので定格冷却能力が1台あたり75kWで、合計300kWとなる、本例では上記N1台のルールにより図7に示すように5台の冷媒ポンプユニット11a,1b,1c,1d,1eを設けることになる。そして、通常時には、全ての冷媒ポンプユニット1a,1b,1c,1d,1eを、それぞれ定格冷却能力の4/5である60kWで運転している合計して300kWとなる。そして、この様な運転状態中の5台の冷媒ポンプユニット1のいずれかに故障が発生して停止した場合、例えば統合コントローラ20は下記の処理を実行する。すなわち、統合コントローラ20は、故障した冷媒ポンプユニット1に係る往路遮断弁2および復路遮断弁3を閉じることで、故障した冷媒ポンプユニット1を冷媒系から切り離す。更に、統合コントローラ20は、残りの正常な各冷媒ポンプユニット1の循環冷却能力を60kWから75kWへと増加させることで全体では300kWを維持し、異常が発生して冷媒系から切り離された冷媒ポンプユニット1の循環冷却能力を補う。ここで、図7の構成を、例えば上記図5b、c等で説明したループ形状の共通の冷媒用配管主配管を用いて説明するならば、当該主配管および副配管とから成る構成と考えても良い。これら主配管および副配管は、既に図6で説明した通りであり、ここでの説明は省略する。図7の構成と図6の構成の違いのみ説明するならば、図6では副配管が1本であったのに対して、図7では副配管が2本である点である。すなわち、図示のサーバラック列7bに係る9台の局所冷却ユニット6が接続された副配管と、サーバラック列7cに係る9台の局所冷却ユニット6が接続された副配管とが設けられている。尚、既に述べた通り、副配管は、主配管における2箇所を短絡する形で設けられており、主配管と同様、冷媒が流れるものである。あるいは、図6や図7の共通の冷媒用配管の構成は、上記主配管によるループ形状を比較的大きなループと見做し、主配管の一部と副配管とによって比較的小さなループが形成されるものと見做すこともできる。例えば、図6の例の場合、主配管において副配管よりも上側の部分図上で上側と副配管とによって比較的小さなループが形成されると共に、主配管において副配管よりも下側の部分図上で下側と副配管とによっても、別の比較的小さなループが形成されるものと見做すこともできる。以上説明したように、本手法に係る冗長化空調システムでは、冷媒ポンプユニットを、全局所冷却ユニットに応じた全体の必要冷房能力に応じた必要台数分より多く設けると共に、通常時は、従来のように待機状態となる冷媒ポンプユニット冗長機が存在するようなものではなく、基本的には全ての冷媒ポンプユニットを運転状態とする。但し、通常時は、各冷媒ポンプユニットは、各々の最高循環冷却能力最大冷却能力よりも低い冷却能力で運転する。そして、この様な運転状態中の複数の冷媒ポンプユニットのうちの一台に異常が発生した場合、異常が発生したユニットを遮断弁等の手段で冷媒系から切り離し、残りの冷媒ポンプユニットの循環冷却能力を上げることで、異常が発生して冷媒系から切り離された冷媒ポンプユニットの循環冷却能力を補うことができる。すなわち、本手法は、待機冗長系ではなく、m/n冗長系n個の構成要素中、m個が正常に動作していれば系は正常に動作するように構成してある冗長系;n>mである。本手法では、冷媒配管を共通化すると共に、冷媒ポンプユニットを必要数よりも多く設置して、複数の冷媒ポンプユニットの何れかに異常が起きたら、それを停止して残りのユニットの出力を上げる構成としている。この様に、本手法では、任意の運転中の冷媒ポンプユニットが故障した際に、従来のように待機状態の冗長機へと切り替わるのではなく、他の運転中の冷媒ポンプユニットの出力を増加させるだけなので、その際に冷媒供給が停止することはなく、従って局所冷却ユニットの吹き出し温度が上昇するような事はない。また、運転中の冷媒ポンプユニットが出力を上げるだけのため、異常が起きる可能性は、待機していた冗長機に異常が起きる可能性よりも比較的低い。特に従来では切換え時に冗長機が起動しない事態が起こり得たが、本手法ではこの様な事態は起こり得ない。また、上記共通の冷媒用配管をループ形状の配管とし、この様なループ状環状の冷媒用配管に対して、複数台のまたは全ての冷媒ポンプユニットと複数台のまたは全ての局所冷却ユニットとを接続した構成とすることにより、たとえ故障時であっても、冷媒は各々の局所冷却ユニットに略均等に流れ易くなり、安定して効率的な運転ができるようになるという効果も得られる。さらに、本手法では、図8に示す従来のような冗長遮断弁9a~9c、10a~10cが不要であることから、遮断弁の削減効果も得られる。また、従来では冗長機は運転していない時間が通常機よりも非常に長いので、通常機に比べて傷みが少ないが、本手法ではこのようなアンバランスは起こらない。ただし、このような並列冗長系の構成では、複数ある冷媒ポンプユニットに共通の冷媒系を用いるので、お互いの冷媒バランスが崩れて、システムの連続運転が困難になる可能性がある。そこで、各冷媒ポンプユニットに内蔵されている冷媒タンクの冷媒レベルが略均一となるように、各冷媒ポンプユニットの冷媒流量冷媒送出量または冷媒回収量を調整制御することで、この問題を解消する。具体的には例えば、そのときの冷媒レベルに応じて各冷媒ポンプユニットの中にある冷媒ポンプの回転数を変更することで、各冷媒ポンプユニットから冷媒送出量を変更することを以って、複数の冷媒ポンプユニットの冷媒タンクの冷媒レベルの均一化を図る。あるいは、他の例としては、そのときの冷媒レベルに応じて各冷媒ポンプユニットへ冷媒を戻す配管上に設けた流量調節弁の弁開度を変更することで、各冷媒ポンプユニットの冷媒回収量を変更することを以って、複数の冷媒ポンプユニットの冷媒タンクの冷媒レベルの均一化を図る。"