"変性共役ジエン系重合体ゴムを40重量以上含むジエン系ゴム100重量部に対し、充填剤を66~110重量部配合すると共に、前記充填剤がシリカを50重量以上含み、かつ前記変性共役ジエン系重合体ゴムが、炭化水素溶媒中、有機活性金属化合物を開始剤として用いて共役ジエン系単量体と芳香族ビニル単量体とを共重合させた活性共役ジエン系重合体鎖に、その重合体鎖の活性末端と反応可能な官能基を有する少なくとも1種類の化合物を反応させた末端変性基を有し、該末端変性基がシリカとの相互作用を有する官能基を含むと共に、この変性共役ジエン系重合体ゴムの芳香族ビニル単位含有量が38~48重量、ビニル単位含有量が20~35、重量平均分子量が60万~100万であることを特徴とするタイヤトレッド用ゴム組成物。前記ジエン系ゴム100重量中、変性共役ジエン系重合体ゴムを40~80重量、天然ゴムを8~35重量含むことを特徴とする請求項1記載のタイヤトレッド用ゴム組成物。前記ジエン系ゴム100重量中、変性共役ジエン系重合体ゴムを40~92重量、ブタジエンゴムを8~30重量含むことを特徴とする請求項1記載のタイヤトレッド用ゴム組成物。前記活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応可能な官能基を有する化合物が、下記一般式I~IIIから選ばれる少なくとも1種類のポリオルガノシロキサン化合物を含むことを特徴とする請求項1,2又は3に記載のタイヤトレッド用ゴム組成物。上記式Iにおいて、R1~R8は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X1およびX4は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基、または炭素数1~6のアルキル基もしくは炭素数6~12のアリール基であり、X1およびX4は互いに同一であっても相違してもよい。X2は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。X3は、2~20のアルキレングリコールの繰返し単位を含有する基であり、X3の一部は2~20のアルキレングリコールの繰返し単位を含有する基から導かれる基であってもよい。mは3~200の整数、nは0~200の整数、kは0~200の整数である。上記式IIにおいて、R9~R16は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X5~X8は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。上記式IIIにおいて、R17~R19は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X9~X11は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。sは1~18の整数である。前記シリカが、DBP吸収量が190~250ml/100g、窒素吸着比表面積N2SAが194~225m2/g、CTAB比表面積CTABが185~215m2/g、前記N2SAとCTABの比N2SA/CTABが0.9~1.4であることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のタイヤトレッド用ゴム組成物。請求項1~5のいずれかに記載のタイヤトレッド用ゴム組成物を使用した空気入りタイヤ。本発明の目的は、低転がり抵抗性及び操縦安定性を従来レベルよりも向上するようにしたタイヤトレッド用ゴム組成物を提供することにある。上記目的を達成する本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物は、変性共役ジエン系重合体ゴムを40重量以上含むジエン系ゴム100重量部に対し、充填剤を66~110重量部配合すると共に、前記充填剤がシリカを50重量以上含み、かつ前記変性共役ジエン系重合体ゴムが、炭化水素溶媒中、有機活性金属化合物を開始剤として用いて共役ジエン系単量体と芳香族ビニル単量体とを共重合させた活性共役ジエン系重合体鎖に、その重合体鎖の活性末端と反応可能な官能基を有する少なくとも1種類の化合物を反応させた末端変性基を有し、該末端変性基がシリカとの相互作用を有する官能基を含むと共に、この変性共役ジエン系重合体ゴムの芳香族ビニル単位含有量が38~48重量、ビニル単位含有量が20~35、重量平均分子量が60万~100万であることを特徴とする。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物は、炭化水素溶媒中、有機活性金属化合物を開始剤として用いて共役ジエン系単量体と芳香族ビニル単量体とを共重合させた後に、得られた活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と、その活性末端と反応可能な官能基を有する少なくとも1種類の化合物を反応させた末端変性基を有し、この末端変性基がシリカとの相互作用を有する官能基を含み、芳香族ビニル単位含有量が38~48重量、ビニル単位含有量が20~35重量、重量平均分子量が60万~100万である変性共役ジエン系重合体ゴムを40重量以上含むジエン系ゴム100重量部に、充填剤を66~110重量部配合すると共に、充填剤中のシリカを50重量以上にすることにより、ジエン系ゴムとシリカとの親和性を高くしシリカの分散性を向上することにより発熱性を小さくして転がり抵抗を低減することができる。特に芳香族ビニル単位含有量を38~48重量にすることにより変性共役ジエン系重合体ゴムが微細な相分離形態を形成すると共に、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応可能な官能基を有する少なくとも1種類の化合物との反応により生じる末端変性基がシリカと相互作用する官能基を含有し、重量平均分子量を60万~100万にすることによりその末端変性基の濃度を適正化したので、末端変性基がシリカに効率的に作用しシリカの分散性を一層良化して空気入りタイヤの低転がり抵抗性を大幅に低減することができる。また変性共役ジエン系重合体ゴムの芳香族ビニル単位含有量を高くすると共に、充填剤を66~110重量部配合したのでタイヤ剛性を高くし操縦安定性を従来レベルよりも向上することができる。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物の他の実施形態として、天然ゴムを共に配合することにより、ウェットグリップ性能及び耐摩耗性を従来レベル以上に向上することができる。この実施形態は、前記ジエン系ゴム100重量中、変性共役ジエン系重合体ゴムを40~80重量、天然ゴムを8~35重量含むことが好ましく、低転がり抵抗性及び操縦安定性を高いレベルで維持しながら、ウェットグリップ性及び耐摩耗性を共に改良することができる。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物の更に他の実施形態として、ブタジエンゴムを共に配合することにより、耐摩耗性を従来レベル以上に向上することができる。この実施形態は、前記ジエン系ゴム100重量中、変性共役ジエン系重合体ゴムを40~92重量、ブタジエンゴムを8~30重量含むことが好ましく、低転がり抵抗性及び操縦安定性を高いレベルで維持しながら耐摩耗性を改良することができる。上述した活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応可能な官能基を有する化合物としては、下記一般式I~IIIから選ばれる少なくとも1種類のポリオルガノシロキサン化合物を含むとよい。上記式Iにおいて、R1~R8は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X1およびX4は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基、または炭素数1~6のアルキル基もしくは炭素数6~12のアリール基であり、X1およびX4は互いに同一であっても相違してもよい。X2は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。X3は、2~20のアルキレングリコールの繰返し単位を含有する基であり、X3の一部は2~20のアルキレングリコールの繰返し単位を含有する基から導かれる基であってもよい。mは3~200の整数、nは0~200の整数、kは0~200の整数である。上記式IIにおいて、R9~R16は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X5~X8は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。上記式IIIにおいて、R17~R19は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X9~X11は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。sは1~18の整数である。シリカとしては、DBP吸収量が190~250ml/100g、窒素吸着比表面積N2SAが194~225m2/g、CTAB比表面積CTABが185~215m2/g、前記N2SAと前記CTABの比N2SA/CTABが0.9~1.4である高比表面積のシリカが好ましい。このような高比表面積のシリカを配合することにより、変性共役ジエン系重合体ゴムとの親和性が更に向上し、転がり抵抗をより低減すると共に操縦安定性をより高くすることができる。また上記のような高比表面積のシリカを、本発明の共役ジエン系重合体ゴム及び天然ゴムと組み合わせることによって、より強固な補強形態が実現できることから、さらなる高強度高剛性化が可能となり、操縦安定性、ウェットグリップ性及び耐摩耗性をより高い次元でバランス化させることが可能になる。更に高比表面積のシリカを、本発明の共役ジエン系重合体ゴム及びブタジエンゴムと組み合わせ、ブタジエンゴム中のシリカによる補強効果が大きくなることにより、転がり抵抗をより低減すると共に操縦安定性をより高くすることができる。本発明のゴム組成物をトレッド部に使用した空気入りタイヤは、低転がり抵抗性及び操縦安定性を従来レベル以上に向上することができる。図1は、タイヤトレッド用ゴム組成物を使用した空気入りタイヤの実施形態の一例を示し、1はトレッド部、2はサイドウォール部、3はビード部である。図1において、左右のビード部3間にタイヤ径方向に延在する補強コードをタイヤ周方向に所定の間隔で配列してゴム層に埋設した2層のカーカス層4が延設され、その両端部がビード部3に埋設したビードコア5の周りにビードフィラー6を挟み込むようにしてタイヤ軸方向内側から外側に折り返されている。カーカス層4の内側にはインナーライナー層7が配置されている。トレッド部1のカーカス層4の外周側には、タイヤ周方向に傾斜して延在する補強コードをタイヤ軸方向に所定の間隔で配列してゴム層に埋設した2層のベルト層8が配設されている。この2層のベルト層8の補強コードは層間でタイヤ周方向に対する傾斜方向を互いに逆向きにして交差している。ベルト層8の外周側には、ベルトカバー層9が配置されている。このベルトカバー層9の外周側に、トレッド部1がトレッドゴム層12により形成される。トレッドゴム層12はタイヤトレッド用ゴム組成物により構成されている。各サイドウォール部2のカーカス層4の外側にはサイドゴム層13が配置され、各ビード部3のカーカス層4の折り返し部外側にはリムクッションゴム層14が設けられている。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物において、ゴム成分はジエン系ゴムであり、そのジエン系ゴムは変性共役ジエン系重合体ゴムを必ず含むようにする。変性共役ジエン系重合体ゴムは、分子鎖の両末端に官能基を有するようにした溶液重合で製造した共役ジエン系重合体ゴムである。変性共役ジエン系重合体ゴムを配合することによりシリカとの親和性を高くし分散性を改善するため、シリカの作用効果を一層向上すると共に、操縦安定性を高くする。またジエン系ゴム中のシリカの分散性が向上することに伴い、耐摩耗性が向上する。本発明において、変性共役ジエン系重合体の骨格は、共役ジエン系単量体と芳香族ビニル単量体とを共重合して得られた共重合体により構成される。共役ジエン系単量体としては、例えば1,3-ブタジエン、イソプレン2-メチル-1,3-ブタジエン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、2-クロロ-1,3-ブタジエン、1,3-ペンタジエンなどが例示される。また芳香族ビニル単量体としては、例えばスチレン、2-メチルスチレン、3-メチルスチレン、4-メチルスチレン、α-メチルスチレン、2,4-ジメチルスチレン、2,4-ジイソプロピルスチレン、4-tert-ブチルスチレン、ジビニルベンゼン、tert-ブトキシスチレン、ビニルベンジルジメチルアミン、4-ビニルベンジルジメチルアミノエチルエーテル、N,N-ジメチルアミノエチルスチレン、ビニルピリジンなどが挙げられる。骨格となる共役ジエン系重合体は、その末端がイソプレン単位ブロックによって構成されることが好ましい。末端がイソプレン単位ブロックにより構成されることにより、その末端を変性し、シリカを配合したときに、変性共役ジエン系重合体とシリカとの親和性が良好となり、低発熱性、耐摩耗性が良好となる。したがって、重合体を構成する共役ジエン単量体単位がイソプレン単位以外の共役ジエンを含む場合には、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応可能な官能基を有する化合物を添加する前、あるいはこれら化合物を分けて添加する間に、活性末端を有する重合体を含有する溶液に、イソプレンを添加することにより、その重合体末端にイソプレン単位ブロックを導入することが好ましい。本発明において、共役ジエン系重合体は、上述した共役ジエン系単量体及び芳香族ビニル単量体を、炭化水素溶媒中で有機活性金属化合物を開始剤として共重合して調製する。炭化水素溶媒としては、通常使用される溶媒であればよく、例えばシクロヘキサン、n-ヘキサン、ベンゼン、トルエン等が例示される。使用する有機活性金属触媒としては、有機アルカリ金属化合物が好ましく使用され、例えばn-ブチルリチウム、sec-ブチルリチウム、t-ブチルリチウム、ヘキシルリチウム、フェニルリチウム、スチルベンリチウムなどの有機モノリチウム化合物;ジリチオメタン、1,4-ジリチオブタン、1,4-ジリチオ-2-エチルシクロヘキサン、1,3,5-トリリチオベンゼンなどの有機多価リチウム化合物;ナトリウムナフタレンなどの有機ナトリウム化合物;カリウムナフタレンなどの有機カリウム化合物が挙げられる。また、3,3-N,N-ジエメチルアミノ-1-プロピルリチウム、3-N,N-ジエチルアミノ-1-プロピルリチウム、3-N,N-ジプロピルアミノ-1-プロピルリチウム、3-モルホリノ-1-プロピルリチウム、3-イミダゾール-1-プロピルリチウム及びこれらをブタジエン、イソプレン又はスチレン1~10ユニットにより鎖延長した有機リチウム化合物なども使用することができる。また、重合反応において、芳香族ビニル単量体を共役ジエン系単量体とランダムに共重合する目的で、ジエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラハイドロフラン、2,2-ビス2-オキソラニルプロパン等のエーテル類、トリエチルアミン、テトラメチルエチレンジアミン等のアミン類等の非プロトン性極性化合物を添加することも実施可能である。本発明において、共役ジエン系単量体及び芳香族ビニル単量体を共重合して得られた活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端に、反応可能な官能基を有する化合物を少なくとも1種結合させることにより、末端変性基を生成する。ここで、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端に反応可能な官能基を有する化合物は、少なくとも一つの活性共役ジエン系重合体鎖と結合すればよく、一つの化合物に一つ以上の活性共役ジエン系重合体鎖が結合することができる。すなわち、本発明で使用する変性共役ジエン系重合体ゴムは、共役ジエン系重合体の両末端に変性基を有した変性ゴム、任意にその変性基が1以上の他の共役ジエン系重合体と結合した変性ゴム及びこれら複数の変性ゴムの混合物を含むことができる。また、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端とこの活性末端に反応可能な官能基を有する化合物との反応は、一段或いは多段に反応させることができる。また同一或いは異なる化合物を、逐次的に反応させることができる。本発明において、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応可能な官能基を有する化合物としては、例えばスズ化合物、ケイ素化合物、シラン化合物、アミド化合物および/またはイミド化合物、イソシアネートおよび/またはイソチオシアネート化合物、ケトン化合物、エステル化合物、ビニル化合物、オキシラン化合物、チイラン化合物、オキセタン化合物、ポリスルフィド化合物、ポリシロキサン化合物、ポリオルガノシロキサン化合物、ポリエーテル化合物、ポリエン化合物、ハロゲン化合物、フラーレン類などを有する化合物を挙げることができる。なかでもポリオルガノシロキサン化合物が好ましい。これら化合物は一種類の化合物、或いは複数の化合物を組み合わせて、重合体に結合させることができる。活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応可能な化合物として、具体的には、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル、ジグリシジル化ビスフェノールA等の2個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル、1,4-ジグリシジルベンゼン、1,3,5-トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物、4,4’-ジグリシジル-ジフェニルメチルアミン、4,4’-ジグリシジル-ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有3級アミン、ジグリシジルアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル-p-フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル-1,3-ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物等が例示される。ケイ素化合物としては、例えばテトラクロルケイ素、テトラブロムケイ素、メチルトリクロルケイ素、ブチルトリクロルケイ素、ジクロルケイ素、ビストリクロルシリルケイ素等が例示される。スズ化合物としては、例えばテトラクロルスズ、テトラブロムスズ、メチルトリクロルスズ、ブチルトリクロルスズ、ジクロルスズ、ビストリクロルシリルスズ、ビストリクロルシリルスズ等が例示される。シラン化合物としては、アルコキシ基、フェノキシ基、ハロゲンから選ばれる少なくとも一つを含むシラン化合物が例示される。このようなシラン化合物としては、例えばジメトキシジメチルシラン、ジフェノキシジメチルシラン、ジエトキシジエチルシラン、トリフェノキシメチルシラン、トリフェノキシビニルシラン、トリメトキシビニルシラン、トリエトキシビニルシラン、トリ2-メチルブトキシエチルシラン、トリ2-メチルブトキシビニルシラン、トリフェノキシフェニルシラン、テトラフェノキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラメトキシシラン、テトラキス2-エチルヘキシルオキシシラン、フェノキシジビニルクロロシラン、メトキシビエチルクロロシラン、ジフェノキシメチルクロロシラン、ジフェノキシフェニルヨードシラン、ジエトキシメチルクロロシラン、ジメトキシメチルクロロシラン、トリメトキシクロロシラン、トリエトキシクロロシラン、トリフェノキシクロロシラン、トリス2-エチルヘキシルオキシクロロシラン、フェノキシメチルジクロロシラン、メトキシエチルジクロロシラン、エトキシメチルジクロロシラン、フェノキシフェニルジヨードシラン、ジフェノキシジクロロシラン、ジメトキシジクロロシラン、ビス2-メチルブトキシジブロモシラン、ビス2-メチルブトキシジクロロシラン、ジエトキシジクロロシラン、メトキシトリクロロシラン、エトキシトリクロロシラン、フェノキシトリクロロシラン、2-エチルヘキシルオキシトリクロロシラン、2-メチルブトキシトリクロロシラン等が例示される。また、シラン化合物は、上記以外の官能基として、グリシジル基、エポキシ基、メタクリロキシ基等を有することができる。このようなシラン化合物としては、例えばγ-グリシドキシエチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシブチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリプロポキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリブトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリフェノキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルエチルジメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルエチルジエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジプロポキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジブトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジフェノキシシラン、γ-グリシドキシプロピルジメチルメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルジエチルエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルジメチルエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルジメチルフェノキシシラン、γ-グリシドキシプロピルジエチルメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジイソプロペンオキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルジメトキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルジエトキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルジプロポキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルジブトキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルジフェノキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルメチルメトキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルメチルエトキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルメチルプロポキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルメチルブトキシシラン、ビスγ-グリシドキシプロピルメチルフェノキシシラン、トリスγ-グリシドキシプロピルメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-メタクリロキシメチルトリメトキシシラン、γ-メタクリロキシエチルトリエトキシシラン、ビスγ-メタクリロキシプロピルジメトキシシラン、トリスγ-メタクリロキシプロピルメトキシシラン、β3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-トリメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-トリエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-トリプロポキシシラン、β-3,4エポキシシクロヘキシルエチル-トリブトキシシラン、β-3,4エポキシシクロヘキシルエチル-トリフェノキシシラン、β-3,4エポキシシクロヘキシルプロピル-トリメトキシシラン、β-3,4エポキシシクロヘキシルエチルメチルジメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-エチルジメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-エチルジエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-メチルジエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-メチルジプロポキシシラン、β-3,4エポキシシクロヘキシルエチル-メチルジブトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-メチルジフェノキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-ジメチルメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-ジエチルエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-ジメチルエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-ジメチルプロポキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-ジメチルブトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-ジメチルフェノキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-ジエチルメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチル-メチルジイソプロペンオキシシラン等が例示される。イソシアネート化合物またはイソチオシアネート化合物としては、例えば2,4-トリレンジイソシアナート、2,6トリレンジイソシアナート、ジフェニルメタンジイソシアナート、ナフタレンジイソシアナート、トリジンジイソシアナート、トリフェニルメタントリイソシアナート、p-フェニレンジイソシアナート、トリスイソシアナートフェニルチオホスフェート、キシリレンジイソシアナート、ベンゼン-1,2,4-トリイソシアナート、ナフタレン-1,2,5,7-テトライソシアナート、ナフタレン-1,3,7-トリイソシアナート、フェニルイソシアナート、ヘキサメチレンジイソシアナート、メチルシクロヘキサンジイソシアナート、フェニル-1,4-ジイソチオシアナート、2,4-トリレンジイソシアナート、ジフェニルメタンジイソシアナート、ナフタレンジイソシアナートなどの芳香族ポリイソシアナート化合物等が例示される。さらに、4-ジメチルアミノベンゾフェノン、4-ジエチルアミノベンゾフェノン、4-ジ-t-ブチルアミノベンゾフェノン、4-ジフェニルアミノベンゾフェノン、4,4-ビスジメチルアミノベンゾフェノン、4,4-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、4,4-ビスジ-t-ブチルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジフェニルアミノベンゾフェノン、4,4’-ビスジビニルアミノベンゾフェノン、4-ジメチルアミノアセトフェノン、4-ジエチルアミノアセトフェノン、1,3-ビスジフェニルアミノ-2-プロパノン、1,7-ビス-メチルエチルアミノ-4-ヘプタノン等のN-置換アミノケトン類、及び対応するN-置換アミノチオケトン類;4-ジエチルアミノベンズアルデヒド、4-ジビニルアミノベンズアルデヒド等のN-置換アミノアルデヒド、及び対応するN-置換アミノチオアルデヒド類;N-メチル-β-プロピオラクタム、N-t-ブチル-β-プロピオラクタム、N-フェニル-β-プロピオラクタム、N-メトキシフェニル-β-プロピオラクタム、N-ナフチル-β-プロピオラクタム、N-メチル-2-ピロリドン、N-t-ブチル-2-ピロリドン、N-フェニル-ピロリドン、N-メトキシフェニル-2-ピロリドン、N-ビニル-2-ピロリドン、N-ベンジル-2-ピロリドン、N-ナフチル-2-ピロリドン、N-メチル-5-メチル-2-ピロリドン、N-メチル-3,3’-ジメチル-2-ピロリドン、N-t-ブチル-3,3’-ジメチル-2-ピロリドン、N-フェニル-3,3’-ジメチル-2-ピロリドン、N-メチル-2-ピペリドン、N-t-ブチル-2-ピペリドン、N-フェニル-ピペリドン、N-メトキシフェニル-2-ピペリドン、N-ビニル-2-ピペリドン、N-ベンジル-2-ピペリドン、N-ナフチル-2-ピペリドン、N-メチル-3,3’-ジメチル-2-ピペリドン、N-フェニル-3,3’-ジメチル-2-ピペリドン、N-メチル-ε-カプロラクタム、N-フェニル-ε-カプロラクタム、N-メトキシフェニル-ε-カプロラクタム、N-ビニル-ε-カプロラクタム、N-ベンジル-ε-カプロラクタム、N-ナフチル-ε-カプロラクタム、N-メチル-ω-ラウリロラクタム、N-フェニル-ω-ラウリロラクタム、N-t-ブチル-ラウリロラクタム、N-ビニル-ω-ラウリロラクタム、N-ベンジル-ω-ラウリロラクタム等のN-置換ラクタム類およびこれらの対応するチオラクタム類;,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、1,3-ジエチル-2-イミダゾリジノン、1,3-ジプロピル-2-イミダゾリジノン、1-メチル-3-エチル-2-イミダゾリジノン、1-メチル-3-プロピル-2-イミダゾリジノン、1-メチル-3-チル-2-イミダゾリジノン、1-メチル-3-2エトキシエチル-2-イミダゾリジノン、1,3-ジメチル-3,4,5,6-テトラヒドロピリミジノン等のN-置換エチレン尿素類および対応するN-置換チオエチレン尿素類等;4,4’-ビスジメチルアミノ-ベンゾフェノン、4,4’-ビスジエチルアミノ-ベンゾフェノン、4,4’-ビスジブチルアミノ-ベンゾフェノン、4、4’-ジアミノベンゾフェノン、4-ジメチルアミノベンゾフェノン等及びこれらの対応のチオベンゾフェノン等のような一方あるいは両方のベンゼン環に少なくとも1つのアミノ基、アルキルアミノ基あるいはジアルキルアミノ基を有するベンゾフェノン及びチオベンゾフェノン;等が例示される。ハロゲン及び/又はアルコキシ基を含むケイ素化合物としては、下記一般式IVで表される化合物が好ましく、この化合物一分子に複数の活性共役ジエン系重合体鎖の結合が容易になる。式IVにおいて、X1及びX2はハロゲン原子又は炭素数1~20のアルコキシ基である。p及びqは、それぞれ独立に0~3の整数であり、式IVで表わされる化合物におけるハロゲン原子及び炭素数1~20のアルコキシ基の数の合計は5以上である。R1及びR2は、それぞれ炭素数1~20の1価の炭化水素基である。nは、0~20の整数であり、A1及びA2は、それぞれ独立に、単結合又は炭素数1~20の2価の炭化水素である。A3は、式-SiX3rR32rm-、又は-NR4-、又は-N-A4-SiX4SR53S-で表わされる2価の基である。なお、X3,X4は、ハロゲン原子または炭素数1~20のアルコキシ基である。R3,R5は、炭素数1~20の1価の炭化水素基である。R4は、水素原子または炭素数1~20の1価の炭化水素基である。A4は、単結合または炭素数1~20の2価の炭化水素基である。rは0~2の整数であり、mは0~20の整数である。sは、0~3の整数である。一般式IVで表される化合物としては、例えば、ヘキサクロロジシラン、ビストリクロロシリルメタン、1,2-ビストリクロロシリルエタン、1,3-ビストリクロロシリルプロパン、1,4-ビストリクロロシリルブタン、1,5-ビストリクロロシリルペンタン、1,6-ビストリクロロシリルヘキサン等のハロゲン化ケイ素化合物;ヘキサメトキシジシラン、ヘキサエトキシジシラン、ビストリメトキシシリルメタン、ビストリエトキシシリルメタン、ビストリメトキシシリルエタン、ビストリエトキシシリルエタン、ビストリメトキシシリルプロパン、ビストリエトキシシリルプロパン、ビストリメトキシシリルブタン、ビストリエトキシシリルブタン、ビストリメトキシシリルヘプタン、ビストリエトキシシリルヘプタン、ビストリメトキシシリルヘキサン、ビストリエトキシシリルヘキサン、ビストリメトキシシリルベンゼン、ビストリエトキシシリルベンゼン、ビストリメトキシシリルシクロヘキサン、ビストリエトキシシリルシクロヘキサン、ビストリエトキシシリルベンゼン、ビストリメトキシシリルオクタン、ビストリエトキシシリルオクタン、ビストリメトキシシリルノナン、ビストリエトキシシリルノナン、ビストリメトキシシリルエチレン、ビストリエトキシシリルエチレン、ビストリメトキシシリルエチルベンゼン、ビストリエトキシシリルエチルベンゼン、ビス3-トリメトキシシリルプロピルエタン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルエタン等のアルコキシシラン化合物;ビス3-トリメトキシシリルプロピルメチルアミン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルメチルアミン、ビス3-トリメトキシシリルプロピルエチルアミン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルエチルアミン、ビス3-トリメトキシシリルプロピルプロピルアミン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルプロピルアミン、ビス3-トリメトキシシリルプロピルブチルアミン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルブチルアミン、ビス3-トリメトキシシリルプロピルフェニルアミン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルフェニルアミン、ビス3-トリメトキシシリルプロピルベンジルアミン、ビス3-トリエトキシシリルプロピルベンジルアミン、ビストリメトキシシリルメチルメチルアミン、ビストリエトキシシリルメチルメチルアミン、ビス2-トリメトキシシリルエチルメチルアミン、ビス2-トリエトキシシリルエチルメチルアミン、ビストリエトキシシリルメチルプロピルアミン、ビス2-トリエトキシシリルエチルプロピルアミン等のアミノ基を含むアルコキシシラン化合物;トリストリメトキシシリルメチルアミン、トリス2-トリエトキシシリルエチルアミン、トリス3-トリメトキシシリルプロピルアミン、トリス3-トリエトキシシリルプロピルアミン等のアミノ基を含むアルコキシシラン化合物;等を例示することができる。ポリオルガノシロキサン化合物としては、下記一般式I~IIIで表される化合物が好ましい。すなわち、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応可能な官能基を有する化合物は、これらのポリオルガノシロキサン化合物から選ばれる少なくとも1種類を含むとよく、複数の種類を組み合わせてもよい。またこれらのポリオルガノシロキサン化合物と、活性末端と反応可能な官能基を有する他の化合物、例えば上述した式IVで表される化合物とを組み合わせてもよい。一般式I上記式Iにおいて、R1~R8は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X1およびX4は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基、または炭素数1~6のアルキル基もしくは炭素数6~12のアリール基であり、X1およびX4は互いに同一であっても相違してもよい。X2は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。X3は、2~20のアルキレングリコールの繰返し単位を含有する基であり、X3の一部は2~20のアルキレングリコールの繰返し単位を含有する基から導かれる基であってもよい。mは3~200の整数、nは0~200の整数、kは0~200の整数である。一般式II上記式IIにおいて、R9~R16は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X5~X8は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。一般式III:上記式IIIにおいて、R17~R19は、炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違してもよい。X9~X11は、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。sは1~18の整数である。上記一般式Iで表されるポリオルガノシロキサンにおいて、R1~R8、X1およびX4を構成する炭素数1~6のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基などが挙げられる。炭素数6~12のアリール基としては、例えば、フェニル基、メチルフェニル基などが挙げられる。これらのアルキル基およびアリール基の中では、メチル基が特に好ましい。一般式Iのポリオルガノシロキサンにおいて、X1、X2およびX4を構成する重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基としては、炭素数1~5のアルコキシル基、2-ピロリドニル基を含有する炭化水素基、およびエポキシ基を含有する炭素数4~12の基が好ましい。X1、X2およびX4を構成する炭素数1~5のアルコキシル基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基などが挙げられる。なかでも、メトキシ基が好ましい。X1、X2およびX4の少なくとも一つが炭素数1~5のアルコキシル基の場合、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端にアルコキシル基を有するポリオルガノシロキサンを反応させると、ケイ素原子とアルコキシル基の酸素原子との結合が開裂して、そのケイ素原子に活性共役ジエン系重合体鎖が直接結合して単結合を形成する。X1、X2およびX4を構成する2-ピロリドニル基を含有する炭化水素基としては、下記一般式Vで表される基が好ましく挙げられる。式V中、jは2~10の整数である。特にjは2であることが好ましい。このようにX1,X2及びX4の少なくとも一つが2-ピロリドニル基を含有する炭化水素基を含むポリオルガノシロキサンを、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端に反応させると、2-ピロリドニル基を構成するカルボニル基の炭素-酸素結合が開裂して、その炭素原子に重合体鎖が結合した構造を形成する。X1、X2およびX4を構成するエポキシ基を有する炭素数4~12の基としては、下記一般式VIで表される基が好ましく挙げられる。一般式VI:ZYE上記式VI中、Zは炭素数1~10のアルキレン基またはアルキルアリーレン基であり、Yはメチレン基、硫黄原子または酸素原子であり、Eはエポキシ基を有する炭素数2~10の炭化水素基である。これらの中でも、Yが酸素原子であるものが好ましく、Yが酸素原子かつEがグリシジル基であるものがより好ましく、Zが炭素数3のアルキレン基、Yが酸素原子かつEがグリシジル基であるものが特に好ましい。一般式Iで表されるポリオルガノシロキサンにおいて、X1、X2およびX4の少なくとも一つがエポキシ基を含有する炭素数4~12の基の場合、活性共役ジエン系重合体鎖の活性末端にポリオルガノシロキサンを反応させると、エポキシ環を構成する炭素-酸素結合が開裂して、その炭素原子に重合体鎖が結合した構造を形成する。一般式Iで表されるポリオルガノシロキサンにおいて、X1およびX4としては、上記の中でも、エポキシ基を含有する炭素数4~12の基または炭素数1~6のアルキル基が好ましく、また、X2としては、エポキシ基を含有する炭素数4~12の基が好ましい。一般式Iで表されるポリオルガノシロキサンにおいて、X3は、2~20のアルキレングリコールの繰返し単位を含有する基である。2~20のアルキレングリコールの繰返し単位を含有する基としては、下記一般式VIIで表される基が好ましい。式VII中、tは2~20の整数であり、R1は炭素数2~10のアルキレン基またはアルキルアリーレン基であり、R3は水素原子またはメチル基であり、R2は炭素数1~10のアルコキシル基またはアリーロキシ基である。これらの中でも、tが2~8の整数であり、R1が炭素数3のアルキレン基であり、R3が水素原子であり、かつR2がメトキシ基であるものが好ましい。上記一般式IIで表されるポリオルガノシロキサンにおいて、R9~R16は炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違していてもよい。X5~X8は、重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。上記一般式IIIで表されるポリオルガノシロキサンにおいて、R17~R19は炭素数1~6のアルキル基または炭素数6~12のアリール基であり、これらは互いに同一であっても相違していてもよい。X9~X11は、重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基である。sは1~18の整数である。上記一般式IIおよび上記一般式IIIで表されるポリオルガノシロキサンにおいて、炭素数1~6のアルキル基、炭素数6~12のアリール基、ならびに重合体鎖の活性末端と反応する官能基を有する基は、一般式Iのポリオルガノシロキサンについて説明したものと同様である。さらに、上記反応により生成した末端変性基は、シリカとの相互作用を有する官能基を有する。このシリカとの相互作用を有する官能基は、上述した化合物の構造に含まれた官能基でよい。また、上記化合物と活性末端との反応により生じ得た官能基でもよい。シリカとの相互作用を有する官能基としては、特に制限されるものではないが、例えばアルコキシシリル基、ヒドロキシル基オルガノシロキサン構造を含む、アルデヒド基、カルボキシル基、アミノ基、イミノ基、エポキシ基、アミド其、チオール基、エーテル基等が例示される。なかでもヒドロキシル基オルガノシロキサン構造を含むが好ましい。このように末端変性基がシリカとの相互作用を有する官能基を含むことにより、シリカとの親和性をより高くし、分散性を大幅に改良することができる。本発明では、変性共役ジエン系重合体ゴムにおける末端変性基の濃度は、変性共役ジエン系重合体ゴムの重量平均分子量Mwとの関係で決められる。変性共役ジエン系重合体ゴムの重量平均分子量は60万~100万、好ましくは65~85万である。変性共役ジエン系重合体ゴムの重量平均分子量が60万未満であると、変性共役ジエン系重合体ゴム末端の変性基濃度が高くなり、ゴム組成物の特性がシリカの分散性は良化するが、重合体自身の分子量が低いために、強度、剛性が発現しない可能性があり、高温の粘弾性特性の改良幅も小さくなってしまう。またゴム組成物の耐摩耗性が低下することがある。また変性共役ジエン系重合体ゴムの重量平均分子量が100万を超えると、変性共役ジエン系重合体ゴム末端の変性基濃度が低くなりシリカとの親和性が不足し、分散性が悪化するため転がり抵抗を低減する効果が不足する。なお変性共役ジエン系重合体ゴムの重量平均分子量Mwは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより標準ポリスチレン換算により測定するものとする。本発明で使用する変性共役ジエン系重合体ゴムは、芳香族ビニル単位含有量が38~48重量、好ましくは40~45重量である。変性共役ジエン系重合体ゴムの芳香族ビニル単位含有量をこのような範囲内にすることにより、ゴム組成物の剛性及び強度を高くして空気入りタイヤにしたときの操縦安定性をより高くすることができる。またゴム組成物の耐摩耗性及びウェット性能をより高くすることができる。また変性共役ジエン系重合体ゴム以外の他のジエン系ゴムを配合するとき、変性共役ジエン系重合体ゴムが他のジエン系ゴムに対して微細な相分離形態を形成する。このため、変性共役ジエン系重合体ゴムがシリカ粒子の近くに局在化するようになり、その末端変性基がシリカに対して効率的に作用することにより親和性を一層高くし、シリカの分散性を良好にすることができる。変性共役ジエン系重合体ゴムの芳香族ビニル単位含有量が38重量未満であると、他のジエン系ゴムに対して微細な相分離形態を形成する作用が十分に得られない。またゴム組成物の剛性及び強度を高くする効果が十分に得られない。また変性共役ジエン系重合体ゴムの芳香族ビニル単位含有量が48重量を超えると、共役ジエン系重合体ゴムのガラス転移温度Tgが上昇し、粘弾性特性のバランスが悪くなり、発熱性を低減する効果が得られにくくなる。なお変性共役ジエン系重合体ゴムの芳香族ビニル単位含有量は赤外分光分析ハンプトン法により測定するものとする。本発明では、変性共役ジエン系重合体ゴムのビニル単位含有量は20~35重量、好ましくは26~34重量にする。変性共役ジエン系重合体ゴムのビニル単位含有量を20~35重量にすることにより、変性共役ジエン系重合体ゴムのガラス転移温度Tgを適正化することができる。また、他のジエン系ゴムに対して形成された変性共役ジエン系重合体ゴムの微細な相分離形態を安定化することができる。変性共役ジエン系重合体ゴムのビニル単位含有量が20重量未満であると、変性共役ジエン系重合体ゴムのTgが低くなり、湿潤路でのグリップの指標である0°Cにおける動的粘弾性特性の損失正接tanδが低下してしまう。また、変性共役ジエン系重合体ゴムの微細な相分離形態を安定化することができない。また変性共役ジエン系重合体ゴムのビニル単位含有量が35重量を超えると加硫速度が低下したり、強度や剛性が低下したりする可能性がある。また発熱性の指標である60°Cにおける動的粘弾性特性の損失正接tanδが大きくなり、空気入りタイヤにしたときの転がり抵抗を低減する効果が十分に得られない。なお変性共役ジエン系重合体ゴムのビニル単位含有量は赤外分光分析ハンプトン法により測定するものとする。変性共役ジエン系重合体ゴムは、油展することによりゴム組成物の成形加工性を良好にすることができる。油展量は特に制限されるものではないが、変性共役ジエン系重合体ゴム100重量部に対し、好ましくは25重量部以下にするとよい。変性共役ジエン系重合体ゴムの油展量が25重量部を超えると、ゴム組成物にオイル、軟化剤、粘着性付与剤等を配合するときの組成設計の自由度が小さくなる。また、変性共役ジエン系重合体ゴムのガラス転移温度Tgは、特に限定されるものではないが、好ましくは-30~-15°Cにするとよい。変性共役ジエン系重合体ゴムのTgをこのような範囲内にすることにより、操縦安定性を確保すると共に、転がり抵抗を低減することができる。またTgをこのような範囲内にすることでウェットグリップ性能を確保することができる。変性共役ジエン系重合体ゴムのガラス転移温度Tgは、示差走査熱量測定DSCにより20°C/分の昇温速度条件によりサーモグラムを測定し、転移域の中点の温度とする。また、変性共役ジエン系重合体ゴムが油展品であるときは、油展成分オイルを含まない状態における変性共役ジエン系重合体ゴムのガラス転移温度とする。本発明において、変性共役ジエン系重合体ゴムの含有量は、ジエン系ゴム100重量中、40重量以上、好ましくは40~92重量、より好ましくは40~90重量、更に好ましくは40~80重量、特に好ましくは50~70重量である。変性共役ジエン系重合体ゴムの含有量がジエン系ゴム中の40重量未満であると、シリカとの親和性が低下するのでその分散性を良好にすることができない。また変性共役ジエン系重合体ゴムの含有量がジエン系ゴム中の92重量を超えると、耐摩耗性が低下する虞がある。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物は、天然ゴムを含有することにより低転がり抵抗性及び操縦安定性を高いレベルで維持しながら耐摩耗性及びウェットグリップ性能を改良することができる。この実施形態は、ジエン系ゴム100重量中、変性共役ジエン系重合体ゴムを好ましくは40~80重量、より好ましくは50~70重量、天然ゴムを好ましくは8~35重量、より好ましくは10~25重量配合する。天然ゴムを8重量以上配合することにより、ウェットグリップ性能及び耐摩耗性を高くすることができる。また天然ゴムの配合量を35重量以下にすることにより、コンパウンドのTgが低くなり過ぎるのを抑制すると共に、非相溶性が顕著になり過ぎ過ぎるのを抑制する。これにより適切なコンパウンド強度を維持し、ウェットグリップ性を確保する。天然ゴムとしては、タイヤ用ゴム組成物に通常用いられるものを使用するとよい。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物は、ブタジエンゴムを含有することにより低転がり抵抗性及び操縦安定性を高いレベルで維持しながら耐摩耗性を改良することができる。この実施形態は、ジエン系ゴム100重量中、変性共役ジエン系重合体ゴムを好ましくは40~92重量、より好ましくは50~80重量、ブタジエンゴムを、好ましくは8~30重量、より好ましくは10~20重量にする。ブタジエンゴムの配合量を8重量以上にすることにより、耐摩耗性を十分に高くすることができる。またブタジエンゴムの配合量を30重量以下にすることにより、高いレベルの操縦安定性を維持することができる。ブタジエンゴムとしては、タイヤ用ゴム組成物に通常用いられるものを使用するとよい。本発明において、ゴム成分として変性共役ジエン系重合体ゴム、天然ゴム及びブタジエンゴム以外の他のジエン系ゴムを配合することができる。他のジエン系ゴムとしては、例えばイソプレンゴム、末端変性していない溶液重合スチレンブタジエンゴムS-SBR、乳化重合スチレンブタジエンゴムE-SBR、ブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム等を例示することができる。好ましくは乳化重合スチレンブタジエンゴムがよい。また他のジエン系ゴムとして、上述した変性共役ジエン系重合体ゴム以外の変性ジエン系ゴムを配合することができる。このようなジエン系ゴムは、単独又は複数のブレンドとして使用することができる。他のジエン系ゴムの含有量は、ジエン系ゴム100重量中60重量以下、好ましくは10~50重量にするとよい。本発明において、シリカを50重量以上含む充填剤をジエン系ゴム100重量部に対し66~110重量部配合する。充填剤の配合量をこのような範囲にすることにより、ゴム組成物の低転がり抵抗及び操縦安定性をより高いレベルでバランスさせることができる。充填剤の配合量が66重量部未満であると、高いレベルの操縦安定性を確保することができない。充填剤の配合量が110重量部を超えると、発熱性が大きくなり転がり抵抗が悪化してしまう。また充填剤100重量中のシリカの含有量は50重量以上、好ましくは70~100重量にする。充填剤中のシリカの含有量をこのような範囲にすることにより、ゴム組成物の低転がり抵抗及び操縦安定性を両立することが可能になる。また、変性共役ジエン系重合体ゴムの配合により、シリカとの親和性を高くし分散性を改善するため、シリカ配合の効果を向上する。シリカとしては、タイヤトレッド用ゴム組成物に通常使用されるシリカ、例えば湿式法シリカ、乾式法シリカあるいは表面処理シリカなどを使用することができる。またシリカの粒子性状は、特に制限されるものではないが、好ましくは下記1~4の4つの粒子特性をすべて満たすとよい。1DBP吸収量が190~250ml/100gシリカのDBP吸収量は好ましくは190~250ml/100gにする。DBP吸収量が190ml/100g未満であると、破断強度が低下することになる。DBP吸収量が250ml/100gを超えると、粘度が高くなり過ぎて混合加工性が悪化する。シリカのDBP吸収量は、JISK6217-4吸油量A法に準拠して求めるものとする。2窒素吸着比表面積N2SAが194~225m2/gシリカの窒素吸着比表面積N2SAは好ましくは194~225m2/gにする。シリカのN2SAが194m2/g未満であると操縦安定性が悪化し好ましくない。またシリカのN2SAが225m2/gを超えると、混合性が悪化し、練りが不均一となり安定したゴム材料が得られないため好ましくない。なおシリカのN2SAはJISK6217-2に準拠して求めるものとする。3CTAB比表面積CTABが185~215m2/gシリカのCTAB比表面積CTABは好ましくは185~215m2/gにする。シリカのCTABが185m2/g未満であると操縦安定性が悪化し好ましくない。またシリカのCTABが215m2/gを超えると、転がり抵抗が悪化し好ましくない。なおシリカのCTABはJISK6217-3に準拠して求めるものとする。4N2SAとCTABの比N2SA/CTABが0.9~1.4上述したN2SAとCTABの比N2SA/CTABは好ましくは0.9~1.4にする。シリカの特性比N2SA/CTABが0.9未満であると、補強性が低下することになる。またシリカの特性比N2SA/CTABが1.4を超えるとシリカの分散性が低下し転がり抵抗が悪化し好ましくない。上述した1~4の粒子性状のすべてを満たす高比表面積のシリカは、粒子表面間の相互作用が強くジエン系ゴムとの親和性が乏しいため、単にジエン系ゴムに配合したときは、分散性を良好にすることが困難であり、tanδなどの動的粘弾性特性を改質する効果が十分に得られなかった。また従来の末端変性スチレンブタジエンゴムと共に配合しても高比表面積のシリカの分散性は必ずしも十分に改良されたとは言えなかった。これに対し本発明では、1~4の粒子性状のすべてを満たす高比表面積のシリカを上述した変性共役ジエン系重合体ゴムと共に配合することにより、シリカの分散性を改良することができる。このため、変性共役ジエン系重合体ゴム及び高比表面積のシリカがtanδを共に改質し、さらなる相乗的効果を得ることができる。また変性共役ジエン系重合体ゴム及び天然ゴムを共に配合することにより、ゴム組成物全体の補強形態がより強固になり、ウェットグリップ性能及び耐摩耗性を向上することができる。更に変性共役ジエン系重合体ゴム及びブタジエンゴムを共に配合することにより、ブタジエンゴム中へのシリカの分散性も高まり、補強効果も大きくなることから、ゴム組成物の耐摩耗性を向上することができる。なお、シリカとして、高比表面積のシリカを単独で使用することができる。或いは高比表面積のシリカと1~4の粒子性状を満たさない他のシリカとを共に使用してもよい。シリカは、市販されているものの中から適宜選択して使用することができる。また通常の製造方法により得られたシリカを使用することができる。本発明のゴム組成物において、シリカと共にシランカップリング剤を配合することが好ましく、シリカの分散性を向上しジエン系ゴムとの補強性をより高くすることができる。シランカップリング剤は、シリカ配合量に対して好ましくは3~20重量、より好ましくは5~15重量配合するとよい。シランカップリング剤の配合量がシリカ重量の3重量未満の場合、シリカの分散性を向上する効果が十分に得られない。また、シランカップリング剤の配合量が20重量を超えると、シランカップリング剤同士が縮合してしまい、所望の効果を得ることができなくなる。シランカップリング剤としては、特に制限されるものではないが、硫黄含有シランカップリング剤が好ましく、例えばビス-3-トリエトキシシリルプロピルテトラサルファイド、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジサルファイド、3-トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラサルファイド、γ-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、3-オクタノイルチオプロピルトリエトキシシラン等を例示することができる。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物は、シリカ以外の他の充填剤を配合することができる。シリカ以外の他の充填剤としては、例えばカーボンブラック、クレー、マイカ、タルク、炭酸カルシウム、水酸化アルミニウム、酸化アルミニウム、酸化チタン等が例示される。なかでもカーボンブラックが好ましい。カーボンブラックを含む他の充填剤を配合することによりゴム強度を高くすることができる。他の充填剤の含有量は、充填剤100重量中50重量以下、好ましくは0~30重量にするとよい。他の充填剤の含有量が50重量を超えると転がり抵抗が悪化する。タイヤトレッド用ゴム組成物には、加硫又は架橋剤、加硫促進剤、老化防止剤、可塑剤、加工助剤、液状ポリマー、テルペン系樹脂、熱硬化性樹脂などのタイヤトレッド用ゴム組成物に一般的に使用される各種配合剤を配合することができる。このような配合剤は一般的な方法で混練してゴム組成物とし、加硫又は架橋するのに使用することができる。これらの配合剤の配合量は本発明の目的に反しない限り、従来の一般的な配合量とすることができる。タイヤトレッド用ゴム組成物は、公知のゴム用混練機械、例えば、バンバリーミキサー、ニーダー、ロール等を使用して、上記各成分を混合することによって製造することができる。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物は、空気入りタイヤに好適に使用することができる。このゴム組成物をトレッド部に使用した空気入りタイヤは、低転がり抵抗及び操縦安定性を従来レベル以上に向上することができる。また変性共役ジエン系重合体ゴム及び天然ゴムを配合したゴム組成物を使用した空気入りタイヤは、低転がり抵抗性及び操縦安定性を高いレベルで維持しながら、ウェットグリップ性及び耐摩耗性を共に改良することができる。また変性共役ジエン系重合体ゴム及びブタジエンゴムを配合したゴム組成物を使用した空気入りタイヤは、低転がり抵抗性及び操縦安定性を高いレベルで維持しながら、耐摩耗性を従来レベル以上に改良することができる。以下、実施例によって本発明を更に説明するが、本発明の範囲はこれらの実施例に限定されるものではない。表1~11に示す配合からなる70種類のタイヤトレッド用ゴム組成物実施例1~29、比較例1~41を、硫黄、加硫促進剤を除く成分を表12に示す共通配合成分と共に、16Lの密閉型ミキサーで150°C、6分間混練し放出したマスターバッチに、硫黄、加硫促進剤を加えてオープンロールで混練することにより調製した。なお表1~11において、SBRが油展オイルを含むとき、油展オイルを含むSBRの配合量を記載すると共に、括弧内にオイルを除いた正味のSBRの配合量を記載した。また表12に示した共通配合成分の量は、表1~11に記載されたジエン系ゴム100重量部正味のゴム量に対する重量部で配合したことを意味する。得られた70種類のタイヤトレッド用ゴム組成物を所定形状の金型中で、160°C、20分間プレス加硫して加硫ゴムサンプルを作製し、下記に示す方法で転がり抵抗60°Cのtanδを測定した。転がり抵抗:tanδ60°C得られた加硫ゴムサンプルの転がり抵抗を、転がり抵抗の指標であることが知られている損失正接tanδ60°Cにより評価した。tanδ60°Cは、東洋精機製作所社製粘弾性スペクトロメーターを用いて、初期歪み10、振幅±2、周波数20Hz、温度60°Cの条件下で測定した。得られた結果は比較例1を100とする指数として、表1~11に示した。この指数が小さいほどtanδ60°Cが小さく低発熱であり、空気入りタイヤにしたとき転がり抵抗が小さく燃費性能が優れることを意味する。耐摩耗性得られた48種類の加硫ゴムサンプル実施例1,11~29、比較例1,15~41について、ランボーン摩耗を、JISK6264-2に準拠して、岩本製作所社製ランボーン摩耗試験機を使用し、温度20°C、荷重15N、スリップ率50の条件で測定した。得られた結果は、比較例1を100とする指数として、表4~11に示した。この指数が大きいほど耐摩耗性が優れることを意味する。次に、タイヤ構造が図1に示す構成で、タイヤサイズが225/50R17の空気入りタイヤを、上述した70種類のタイヤトレッド用ゴム組成物をトレッド部に使用して4本ずつ製作した。得られた70種類の空気入りタイヤの操縦安定性を下記に示す方法により評価した。操縦安定性得られた空気入りタイヤをリムサイズ7×Jのホイールに組付け、国産2.5リットルクラスの試験車両に装着し、空気圧230kPaの条件で乾燥路面からなる1周2.6kmのテストコースを実車走行させ、そのときの操縦安定性を専門パネラー3名による感応評価により採点した。得られた結果は比較例1を100とする指数として、表1~11に示した。この指数が大きいほど乾燥路面における操縦安定性が優れていることを意味する。次に、得られた24種類の空気入りタイヤ実施例1,11~19、比較例1,15~27について、ウェットグリップ性を下記に示す方法により評価した。ウェットグリップ性24種類の空気入りタイヤを、それぞれリムサイズ7×Jのホイールに組付け、国産2.5リットルクラスのABSを装備した車両に装着し、フロントタイヤおよびリヤタイヤの空気圧をともに230kPaとして、水深2~3mmに散水したアスファルト路面上で速度100kmからの制動停止距離を測定した。得られた結果は比較例1の制動停止距離を100として指数として、表4~7に示した。この指数が大きいほど、制動停止距離が短く、ウェットグリップ性能が優れることを意味する。なお、表1~11において使用した原材料の種類を下記に示す。変性S-SBR1:変性共役ジエン系重合体ゴム、芳香族ビニル単位含有量が42重量、ビニル単位含有量が32重量、重量平均分子量Mwが75万、Tgが-25°C、ゴム成分100重量部に対しオイル分25重量部を含む油展品、以下の製造方法により調製した末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム。変性S-SBR1の製造方法窒素置換された内容量10Lのオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン4533g、スチレン338.9g3.254mol、ブタジエン468.0g8.652mol、イソプレン20.0g0.294molおよびN,N,N′,N′-テトラメチルエチレンジアミン0.189mL1.271mmolを仕込み、攪拌を開始した。反応容器内の内容物の温度を50°Cにした後、n-ブチルリチウム5.061mL7.945mmolを添加した。重合転化率がほぼ100に到達した後、さらにイソプレン12.0gを添加して5分間反応させた後、1,6-ビストリクロロシリルヘキサンの40wtトルエン溶液0.281g0.318mmolを添加し、30分間反応させた。さらに、下記に示すポリオルガノシロキサンAの40wtキシレン溶液18.3g0.318mmolを添加し、30分間反応させた。メタノール0.5mLを添加して30分間攪拌した。得られたポリマー溶液に老化防止剤イルガノックス1520、BASF社製を少量添加し、伸展油としてフッコールエラミック30新日本石油製を25部添加した後、スチームストリッピング法により固体状のゴムを回収した。得られた固体ゴムをロールにより脱水し、乾燥機中で乾燥を行い、変性S-SBR1を得た。ポリオルガノシロキサンA;前記一般式Iの構造を有するポリオルガノシロキサンであって、m=80、n=0、k=120、X1,X4,R1~R3,R5~R8がそれぞれメチル基-CH3、X2が下記式VIIIで表される炭化水素基であるポリオルガノシロキサン変性S-SBR2:末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム、芳香族ビニル単位含有量が30重量、ビニル単位含有量が61重量、重量平均分子量Mwが59万、Tgが-25°C、日本ゼオン社製NipolNS530、ゴム成分100重量部に対しオイル分20重量部を含む油展品変性S-SBR3:末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム、芳香族ビニル単位含有量が37重量、ビニル単位含有量が43重量、重量平均分子量Mwが120万、Tgが-27°C、旭化成ケミカルズ社製タフデンE581、ゴム成分100重量部に対しオイル分37.5重量部を含む油展品変性S-SBR4:末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム、芳香族ビニル単位含有量が39重量、ビニル単位含有量が45重量、重量平均分子量Mwが80万、Tgが-26°C、旭化成ケミカルズ社製タフデンE580、ゴム成分100重量部に対しオイル分37.5重量部を含む油展品変性S-SBR5:前記一般式IIの構造を有するポリオルガノシロキサンからなる変性共役ジエン系重合体ゴム、芳香族ビニル単位含有量が42重量、ビニル単位含有量が32、重量平均分子量Mwが75万、Tgが-25°C、ゴム成分100重量部に対しオイル分25重量部を含む油展品、以下の製造方法により調製した末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム。変性S-SBR5の製造方法窒素置換された内容量10Lのオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン4550g、スチレン341.1g3.275mol、ブタジエン459.9g8.502mol、イソプレン20.0g0.294molおよびN,N,N′,N′―テトラメチルエチレンジアミン0.190mL1.277mmolを仕込み、攪拌を開始した。反応容器内の内容物の温度を50°Cにした後、n-ブチルリチウム5.062mL7.946mmolを添加した。重合転化率がほぼ100に到達した後、さらにイソプレン12.0gを添加して5分間反応させた後、1,6-ビストリクロロシリルヘキサンの40wtトルエン溶液0.283g0.320mmolを添加し、30分間反応させた。さらに下記に示すポリオルガノシロキサンBの40wtキシレン溶液19.0g0.330mmolを添加し、30分間反応させた。メタノール0.5mLを添加して30分間攪拌した。得られたポリマー溶液に老化防止剤イルガノックス1520、BASF社製を少量添加し、伸展油としてフッコールエラミック30新日本石油株製を25部添加した後、スチームストリッピング法により固体状のゴムを回収した。得られた固体ゴムをロールにより脱水し、乾燥機中で乾燥を行い、変性S-SBR5を得た。ポリオルガノシロキサンB;前記一般式IIの構造を有するポリオルガノシロキサンであって、R9~R16がそれぞれメチル基-CH3、X5~X8がそれぞれ前記式VIIIで表される炭化水素基であるポリオルガノシロキサン変性S-SBR6:前記一般式IIIの構造を有するポリオルガノシロキサンからなる変性共役ジエン系重合体ゴム、芳香族ビニル単位含有量が41重量、ビニル単位含有量が32、重量平均分子量Mwが75万、Tgが-25°C、ゴム成分100重量部に対しオイル分25重量部を含む油展品、以下の製造方法により調製した末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム。変性S-SBR6の製造方法窒素置換された内容量10Lのオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン4542g、スチレン339.2g3.257mol、ブタジエン462.8g8.556mol、イソプレン20.0g0.294molおよびN,N,N′,N′―テトラメチルエチレンジアミン0.188mL1.264mmolを仕込み、攪拌を開始した。反応容器内の内容物の温度を50°Cにした後、n-ブチルリチウム5.059mL7.942mmolを添加した。重合転化率がほぼ100に到達した後、さらにイソプレン12.0gを添加して5分間反応させた後、1,6-ビストリクロロシリルヘキサンの40wtトルエン溶液0.283g0.320mmolを添加し、30分間反応させた。さらに下記に示すポリオルガノシロキサンCの40wtキシレン溶液19.2g0.333mmolを添加し、30分間反応させた。メタノール0.5mLを添加して30分間攪拌した。得られたポリマー溶液に老化防止剤イルガノックス1520、BASF社製を少量添加し、伸展油としてフッコールエラミック30新日本石油株製を25部添加した後、スチームストリッピング法により固体状のゴムを回収した。得られた固体ゴムをロールにより脱水し、乾燥機中で乾燥を行い、変性S-SBR6を得た。ポリオルガノシロキサンC;前記一般式IIIの構造を有するポリオルガノシロキサンであって、s=2、R17~R19がそれぞれメチル基-CH3、X9~X11がそれぞれ前記式VIIIで表される炭化水素基であるポリオルガノシロキサン変性S-SBR7:前記一般式Iの構造を有するポリオルガノシロキサンからなる変性共役ジエン系重合体ゴム、芳香族ビニル単位含有量が49重量、ビニル単位含有量が28、重量平均分子量Mwが71万、Tgが-17°C、ゴム成分100重量部に対しオイル分25重量部を含む油展品、以下の製造方法により調製した末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム。変性S-SBR7の製造方法窒素置換された内容量10Lのオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン4536g、スチレン401.0g3.850mol、ブタジエン392.0g7.247mol、イソプレン20.0g0.294molおよびN,N,N′,N′―テトラメチルエチレンジアミン0.201mL1.352mmolを仕込み、攪拌を開始した。反応容器内の内容物の温度を50°Cにした後、n-ブチルリチウム5.141mL8.071mmolを添加した。重合転化率がほぼ100に到達した後、さらにイソプレン12.0gを添加して5分間反応させた後、1,6-ビストリクロロシリルヘキサンの40wtトルエン溶液0.279g0.320mmolを添加し、30分間反応させた。さらに、上述したポリオルガノシロキサンAの40wtキシレン溶液18.6g0.323mmolを添加し、30分間反応させた。メタノール0.5mLを添加して30分間攪拌した。得られたポリマー溶液に老化防止剤イルガノックス1520、BASF社製を少量添加し、伸展油としてフッコールエラミック30新日本石油株製を25部添加した後、スチームストリッピング法により固体状のゴムを回収した。得られた固体ゴムをロールにより脱水し、乾燥機中で乾燥を行い、変性S-SBR8を得た。変性S-SBR8:前記一般式Iの構造を有するポリオルガノシロキサンからなる変性共役ジエン系重合体ゴム、芳香族ビニル単位含有量が34重量、ビニル単位含有量が34、重量平均分子量Mwが76万、Tgが-33°C、ゴム成分100重量部に対しオイル分25重量部を含む油展品、以下の製造方法により調製した末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム。変性S-SBR8の製造方法窒素置換された内容量10Lのオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン4541g、スチレン277.6g2.665mol、ブタジエン523.1g9.671mol、イソプレン20.0g0.294molおよびN,N,N′,N′―テトラメチルエチレンジアミン0.175mL1.178mmolを仕込み、攪拌を開始した。反応容器内の内容物の温度を50°Cにした後、n-ブチルリチウム4.984mL7.824mmolを添加した。重合転化率がほぼ100に到達した後、さらにイソプレン12.0gを添加して5分間反応させた後、1,6-ビストリクロロシリルヘキサンの40wtトルエン溶液0.273g0.327mmolを添加し、30分間反応させた。さらに、上述したポリオルガノシロキサンAの40wtキシレン溶液18.1g0.314mmolを添加し、30分間反応させた。メタノール0.5mLを添加して30分間攪拌した。得られたポリマー溶液に老化防止剤イルガノックス1520、BASF社製を少量添加し、伸展油としてフッコールエラミック30新日本石油株製を25部添加した後、スチームストリッピング法により固体状のゴムを回収した。得られた固体ゴムをロールにより脱水し、乾燥機中で乾燥を行い、変性S-SBR8を得た。変性S-SBR9:前記一般式Iの構造を有するポリオルガノシロキサンからなる変性共役ジエン系重合体ゴム、芳香族ビニル単位含有量が41重量、ビニル単位含有量が17、重量平均分子量Mwが74万、Tgが-37°C、ゴム成分100重量部に対しオイル分25重量部を含む油展品、以下の製造方法により調製した末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム。変性S-SBR9の製造方法窒素置換された内容量10Lのオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン4542g、スチレン339.2g3.257mol、ブタジエン462.8g8.556mol、イソプレン20.0g0.294molおよびN,N,N′,N′―テトラメチルエチレンジアミン0.0376mL0.253mmolを仕込み、攪拌を開始した。反応容器内の内容物の温度を50°Cにした後、n-ブチルリチウム5.059mL7.942mmolを添加した。重合転化率がほぼ100に到達した後、さらにイソプレン12.0gを添加して5分間反応させた後、1,6-ビストリクロロシリルヘキサンの40wtトルエン溶液0.280g0.331mmolを添加し、30分間反応させた。さらに、上述したポリオルガノシロキサンAの40wtキシレン溶液18.8g0.326mmolを添加し、30分間反応させた。メタノール0.5mLを添加して30分間攪拌した。得られたポリマー溶液に老化防止剤イルガノックス1520、BASF社製を少量添加し、伸展油としてフッコールエラミック30新日本石油株製を25部添加した後、スチームストリッピング法により固体状のゴムを回収した。得られた固体ゴムをロールにより脱水し、乾燥機中で乾燥を行い、変性S-SBR9を得た。変性S-SBR10:前記一般式Iの構造を有するポリオルガノシロキサンからなる変性共役ジエン系重合体ゴム、芳香族ビニル単位含有量が39重量、ビニル単位含有量が40、重量平均分子量Mwが75万、Tgが-21°C、ゴム成分100重量部に対しオイル分25重量部を含む油展品、以下の製造方法により調製した末端変性溶液重合スチレンブタジエンゴム。変性S-SBR10の製造方法窒素置換された内容量10Lのオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン4543g、スチレン319.8g3.071mol、ブタジエン480.1g8.876mol、イソプレン20.0g0.294molおよびN,N,N′,N′―テトラメチルエチレンジアミン0.217mL1.462mmolを仕込み、攪拌を開始した。反応容器内の内容物の温度を50°Cにした後、n-ブチルリチウム5.141mL8.0714mmolを添加した。重合転化率がほぼ100に到達した後、さらにイソプレン12.0gを添加して5分間反応させた後、1,6-ビストリクロロシリルヘキサンの40wtトルエン溶液0.279g0.320mmolを添加し、30分間反応させた。さらに、上述したポリオルガノシロキサンAの40wtキシレン溶液18.6g0.323mmolを添加し、30分間反応させた。メタノール0.5mLを添加して30分間攪拌した。得られたポリマー溶液に老化防止剤イルガノックス1520、BASF社製を少量添加し、伸展油としてフッコールエラミック30新日本石油株製を25部添加した後、スチームストリッピング法により固体状のゴムを回収した。得られた固体ゴムをロールにより脱水し、乾燥機中で乾燥を行い、変性S-SBR10を得た。S-SBR:未変性の溶液重合スチレンブタジエンゴム、芳香族ビニル単位含有量が41重量、ビニル単位含有量が25重量、重量平均分子量Mwが101万、Tgが-30°C、DowChemical社製SLR6430、ゴム成分100重量部に対しオイル分37.5重量部を含む油展品E-SBR:乳化重合スチレンブタジエンゴム、芳香族ビニル単位含有量が35重量、ビニル単位含有量が13重量、重量平均分子量Mwが76万、Tgが-28°C、日本ゼオン社製Nipol1739、ゴム成分100重量部に対しオイル分37.5重量部を含む油展品NR:天然ゴム、RSS3BR:ブタジエンゴム、日本ゼオン社製NipolBR1220シリカ1:ローディア社製Zeosil1165MP、DBP吸収量が200ml/100g、窒素吸着比表面積N2SAが160m2/g、CTAB比表面積CTABが159m2/g、N2SAとCTABの比N2SA/CTABが1.01シリカ2:ローディア社製ZeosilPremium200MP、DBP吸収量が203ml/100g、窒素吸着比表面積N2SAが200m2/g、CTAB比表面積CTABが197m2/g、N2SAとCTABの比N2SA/CTABが1.02カーボンブラック:東海カーボン社製シーストKHシランカップリング剤:エボニックデグサ社製Si69オイル:昭和シェル石油社製エキストラクト4号Sなお、表12において使用した原材料の種類を下記に示す。酸化亜鉛:正同化学工業社製酸化亜鉛3種ステアリン酸:日油社製ビーズステアリン酸YR老化防止剤:フレキシス社製サントフレックス6PPDワックス:大内新興化学工業社製サンノック加工助剤:SCHILLSEILACHERGmbhCO.製STRUKTOLA50P硫黄:鶴見化学工業社製金華印油入微粉硫黄加硫促進剤1:加硫促進剤CBS、大内新興化学工業社製ノクセラーCZ-G加硫促進剤2:加硫促進剤DPG、大内新興化学工業社製ノクセラーD表1~11から明らかなように実施例1~29のタイヤトレッド用ゴム組成物は、低転がり抵抗性60°Cのtanδ及び操縦安定性が向上することが確認された。また実施例1,11~29のタイヤトレッド用ゴム組成物は、耐摩耗性に優れることが確認された。更に実施例1,11~19のタイヤトレッド用ゴム組成物は、ウェット性能に優れることが確認された。表2から明らかなように、比較例2のゴム組成物は、比較例1のシリカ1を高比表面積のタイプのシリカ2に変更することにより、比較例1と比べ操縦安定性、低転がり抵抗性共に改善傾向は見られるものの、変性S-SBR2の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満、ビニル単位含有量が35重量を超え、重量平均分子量が60万未満であるので、実施例1~8のゴム組成物に比べると両性能共に絶対レベルが不足する。比較例3のゴム組成物は、変性共役ジエン系重合体ゴム3の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満であることに加え、ビニル単位含有量が35重量を超え、重量平均分子量が100万を超えるので、末端変性基の濃度が最適にならないためにシリカの分散が不充分になり、転がり抵抗を低減することができない。比較例4のゴム組成物は、変性共役ジエン系重合体ゴム4のビニル単位含有量が35重量を超えので、コンパウンドの強度剛性が不充分となり、充分な操縦安定性を確保することができない。比較例5のゴム組成物は、変性共役ジエン系重合体ゴムの代わりに未変性のS-SBRを配合したので転がり抵抗を低減することができない。比較例6のゴム組成物は、比較例5においてシリカを高比表面積のタイプに変更することにより、比較例5と比べ操縦安定性、低転がり抵抗性共に改善傾向にはあるものの、未変性のS-SBRを配合したので実施例1~8のゴム組成物に比べ低転がり抵抗性が不足する。比較例7のゴム組成物は、変性共役ジエン系重合体ゴム1の配合量がジエン系ゴム中の40重量未満であるので転がり抵抗を低減することができない。また操縦安定性を高くすることができない。比較例8のゴム組成物は、シリカを含めた充填剤の配合量が66重量部未満であるので操縦安定性が悪化する。また表3から明らかなように、比較例9のゴム組成物は、シリカを含めた充填剤の配合量が110重量部を超えるので低転がり抵抗性が不足する。比較例10のゴム組成物は、充填剤中のシリカの含有量が50重量未満であるので転がり抵抗を低減することができない。比較例11のゴム組成物は、変性S-SBR7の芳香族ビニル単位含有量が48重量より大きいので、転がり抵抗を低減することができない。比較例12のゴム組成物は、変性S-SBR8の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満なので、操縦安定性を高くすることができない。比較例13のゴム組成物は、変性S-SBR9のビニル単位含有量が20重量未満なので、操縦安定性を高くすることができない。比較例14のゴム組成物は、変性S-SBR10のビニル単位含有量が35重量を超えるので、転がり抵抗を低減することができない。表5から明らかなように、比較例15のゴム組成物は変性SSBR1の配合量がジエン系ゴム中の40重量未満であるので転がり抵抗、ウェットグリップ性、操縦安定性及び耐摩耗性が悪化する。比較例16のゴム組成物は、シリカを含めた充填剤の配合量が66重量部未満であるのでウェットグリップ性、操縦安定性及び耐摩耗性が悪化する。比較例17のゴム組成物は、充填剤中のシリカの含有量が50重量未満であるので転がり抵抗及びウェットグリップ性が悪化する。表6から明らかなように、比較例18のゴム組成物は、シリカを含めた充填剤の配合量が110重量部を超えるので転がり抵抗と耐摩耗性が悪化する比較例19のゴム組成物は、変性SSBR2の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満、ビニル単位含有量が35重量を超え、重量平均分子量が60万未満であるので転がり抵抗を低減することができない。また操縦安定性、ウェットグリップ性及び耐摩耗性が悪化する。比較例20のゴム組成物は、変性SSBR3の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満、ビニル単位含有量が35重量を超え、重量平均分子量が100万を超えるので、転がり抵抗が悪化する。また操縦安定性、ウェットグリップ性及び耐摩耗性を高くすることができない。比較例21のゴム組成物は、変性SSBR4のビニル単位含有量が35重量を超えるので、転がり抵抗が悪化する。また操縦安定性、ウェットグリップ性及び耐摩耗性も悪化する。比較例22のゴム組成物は、変性SSBR1の代わりに未変性のS-SBRを配合したので転がり抵抗が悪化する。また操縦安定性及びウェットグリップ性を高くすることができない。比較例23のゴム組成物は、比較例22のゴム組成物のシリカ1を高比表面積タイプのシリカ2に変更したので、耐摩耗性や転がり抵抗性は改善傾向にあるものの、実施例と比較すると不充分なレベルである。表7から明らかなように、比較例24のゴム組成物は、変性S-SBR7の芳香族ビニル単位含有量が48重量より大きいので、転がり抵抗を低減することができず耐摩耗性を高くすることができない。比較例25のゴム組成物は、変性S-SBR8の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満なので、操縦安定性及びウェットグリップ性を高くすることができない。比較例26のゴム組成物は、変性S-SBR9のビニル単位含有量が20重量未満なので、操縦安定性及びウェットグリップ性を高くすることができない。比較例27のゴム組成物は、変性S-SBR10のビニル単位含有量が35重量を超えるので、転がり抵抗を低減することができない。表9から明らかなように、比較例28のゴム組成物は変性S-SBR1の配合量がジエン系ゴム中の40重量未満であるので低転がり抵抗性及び操縦安定性を改良する効果が得られない。比較例29のゴム組成物は、シリカを含めた充填剤の配合量が66重量部未満であるので操縦安定性が悪化する。比較例30のゴム組成物は、充填剤中のシリカの含有量が50重量未満であるので転がり抵抗を低減することができない。比較例31のゴム組成物は、シリカを含めた充填剤の配合量が110重量部を超えるので転がり抵抗および耐摩耗性が大幅に悪化してしまう。表10から明らかなように、比較例32のゴム組成物は、変性S-SBR2の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満、ビニル単位含有量が35重量を超え、重量平均分子量が60万未満であるので転がり抵抗を低減することができない。また操縦安定性及び耐摩耗性を十分に高くすることができない。比較例33のゴム組成物は、変性S-SBR3の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満、ビニル単位含有量が35重量を超え、重量平均分子量が100万を超えるので、転がり抵抗を低減することができない。比較例34のゴム組成物は、変性S-SBR4のビニル単位含有量が35重量を超えるので、転がり抵抗を低減することができない。比較例35のゴム組成物は、実施例20の変性S-SBR1の代わりに未変性のS-SBRを配合し、かつブタジエンゴムを配合しなかったので転がり抵抗を低減することができず、耐摩耗性も不足する。比較例36のゴム組成物は、実施例20の変性S-SBR1の代わりに未変性のS-SBRを配合したので転がり抵抗を低減することができず、操縦安定性も不足する。比較例37のゴム組成物は、比較例36のゴム組成物のシリカ1を高比表面積タイプのシリカ2に変更したので、低転がり抵抗性、耐摩耗性及び操縦安定性が改良するが、低転がり抵抗性を改良する効果は小さく必ずしも十分ではない。表11から明らかなように、比較例38のゴム組成物は、変性S-SBR7の芳香族ビニル単位含有量が48重量より大きいので、転がり抵抗を低減することができない。比較例39のゴム組成物は、変性S-SBR8の芳香族ビニル単位含有量が38重量未満なので、操縦安定性を高くすることができない。比較例40のゴム組成物は、変性S-SBR9のビニル単位含有量が20重量未満なので、操縦安定性を高くすることができない。比較例41のゴム組成物は、変性S-SBR10のビニル単位含有量が35重量を超えるので、転がり抵抗を低減することができない。"