複数の被走査面を光束により個別に第1の方向に走査する光走査装置であって、光源と、前記光源から射出された光束を、前記第1の方向に直交する第2の方向に関して集光する結像光学系と、前記結像光学系を介した光束を、透過光束である第1光束と反射光束である第2光束とに分割する光束分割部材と、前記光束分割部材からの前記第1光束の光路上に配置された第1反射光学系と、前記光束分割部材からの前記第2光束の光路上に配置された第2反射光学系と、前記第2の方向に平行な軸まわりに回転する6面の偏向反射面を有し、前記第1反射光学系を介した前記第1光束及び前記第2反射光学系を介した前記第2光束が互いに異なる偏向反射面に、前記第2の方向に直交する面に対して傾斜した方向から入射され、各光束を偏向する光偏向器と、前記光偏向器で偏向された各光束を、それぞれ対応する被走査面に導く走査光学系と、を備え、前記第1反射光学系及び前記第2反射光学系のいずれかは、少なくとも2枚の反射ミラーを有し、該少なくとも2枚の反射ミラーは、前記第1光束及び前記第2光束について、光束が進行する距離と該光束が通過する媒質の屈折率との比が、前記光束分割部材から対応する偏向反射面までの光路において互いに等しくなるように配置されている光走査装置。前記第1の方向及び前記第2の方向のいずれにも直交する第3の方向に関して、前記第1反射光学系において前記第1光束を偏向反射面に向かう方向に反射する反射ミラーと、前記第2反射光学系において前記第2光束を偏向反射面に向かう方向に反射する反射ミラーとの間には、他の反射ミラーが配置されていないことを特徴とする請求項1に記載の光走査装置。前記第1反射光学系を介した前記第1光束、及び前記第2反射光学系を介した前記第2光束は、前記第2の方向からみたとき、前記第1の方向に平行な方向から各偏向反射面に入射することを特徴とする請求項1又は2に記載の光走査装置。前記第2の方向からみたとき、前記光源から射出された光束の進行方向と、偏向反射面に入射する前記第1光束及び前記第2光束の進行方向は、180°異なっていることを特徴とする請求項3に記載の光走査装置。前記光源を第1光源とし、前記第2方向に関して前記第1光源と異なる位置に配置された第2光源を備え、前記光束分割部材は、前記第2光源から射出された光束を透過光束である第3光束と反射光束である第4光束とに分割し、前記第3光束は前記第1反射光学系を介して、前記第4光束は前記第2反射光学系を介して、前記互いに異なる偏向反射面に入射することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光走査装置。前記第1光束と前記第3光束、及び前記第2光束と前記第4光束は、前記第2方向に直交する面に対して互いに反対向きに傾斜した方向から偏向反射面に入射することを特徴とする請求項5に記載の光走査装置。前記第1反射光学系に含まれる反射ミラーの枚数と、前記第2反射光学系に含まれる反射ミラーの枚数との差は、奇数であることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の光走査装置。前記少なくとも2枚の反射ミラーは、2枚の反射ミラーであり、各反射ミラーにおける反射面の法線が互いに直交するように一体化されていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の光走査装置。前記第1反射光学系は2枚の反射ミラーを有し、前記第2反射光学系は1枚の反射ミラーを有し、前記第1反射光学系の2枚の反射ミラーが、前記少なくとも2枚の反射ミラーであることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の光走査装置。複数の像担持体と、前記複数の像担持体を、それぞれ対応する画像情報に応じて変調された光束により走査する請求項1~9のいずれか一項に記載の光走査装置と、を備える画像形成装置。水平入射の場合には、図36Aに示されるように、ポリゴンミラーの偏向反射面から被走査面までの光学系である走査光学系を、高さ方向に関して拡大系|S1b/S1a|>1、例えば、|S1b/S1a|=3~10とすることができる。一方、斜入射の場合には、被走査面上での走査線の曲がり、像面湾曲、波面収差等の光学性能の劣化を抑制するため、走査光学系における走査レンズを少なくとも2枚で構成する必要がある。そのため、図36Bに示されるように、走査光学系は、高さ方向に関して縮小系あるいは等倍系|S2b/S2a|≦0.2~1.2程度になる。また、被走査面での副走査方向に関するビームスポット径を、水平入射の場合と同一にするためには、θ2=θ1とする必要がある。さらに、被走査面でのビームスポットの光量を水平入射の場合と同一にするためには、斜入射の場合のシリンドリカルレンズの焦点距離F2を、水平入射の場合のシリンドリカルレンズの焦点距離F1よりも長くF2>F1する必要がある。例えば、F1=50[mm]とすると、F2=150[mm]以上にする必要がある。これにより、斜入射の場合、シリンドリカルレンズからポリゴンミラーの偏向反射面までの光路の長さが水平入射の場合よりも長くなるため、光源から偏向反射面までの光路の長さが水平入射の場合よりも長くなる。なお、本明細書では、光束が進行する距離dと該光束が通過する媒質の屈折率nとの比d/nを、便宜上、光路の長さという。例えば、光束が、屈折率n1の媒質中を距離d1進行し、屈折率n2の媒質中を距離d2進行する場合は、d1/n1d2/n2が光路の長さとなる。また、出力紙の最大サイズがA4のような比較的小型の画像形成装置では、更なる小型化の要望が大きい。そのため、画像形成装置内の光走査装置の寸法特に、奥行方向となる感光体ドラムの回転軸方向の寸法を小さくする必要がある。一例として図37に示されるように、光源から偏向反射面までの光路上に多数の反射ミラーを配置し、光路を多数回折り曲げることにより、光源から偏向反射面までの光路の長さが長い場合でも、光走査装置の大型化を抑制することが可能である。しかしながら、このとき、反射ミラーの反射面の光学性能面精度や反射率及び光学ハウジングに対する各反射ミラーの組付精度が、いずれも良好でないと、被走査面におけるビームスポット径、走査線曲がり、光量等が劣化する。そのため、反射ミラーの配置数は可能な限り少なくすることが望ましい。しかしながら、従来は、光源から射出された光束を2つの光束に分割し、それらを偏向反射面に斜入射させる場合に、光学性能の低下を招くことなく更なる小型化を図るのは困難であった。本発明は、第1の観点からすると、複数の被走査面を光束により個別に第1の方向に走査する光走査装置であって、光源と、前記光源から射出された光束を、前記第1の方向に直交する第2の方向に関して集光する結像光学系と、前記結像光学系を介した光束を、透過光束である第1光束と反射光束である第2光束とに分割する光束分割部材と、前記光束分割部材からの前記第1光束の光路上に配置された第1反射光学系と、前記光束分割部材からの前記第2光束の光路上に配置された第2反射光学系と、前記第2の方向に平行な軸まわりに回転する6面の偏向反射面を有し、前記第1反射光学系を介した前記第1光束及び前記第2反射光学系を介した前記第2光束が互いに異なる偏向反射面に、前記第2の方向に直交する面に対して傾斜した方向から入射され、各光束を偏向する光偏向器と、前記光偏向器で偏向された各光束を、それぞれ対応する被走査面に導く走査光学系と、を備え、前記第1反射光学系及び前記第2反射光学系のいずれかは、少なくとも2枚の反射ミラーを有し、該少なくとも2枚の反射ミラーは、前記第1光束及び前記第2光束について、光束が進行する距離と該光束が通過する媒質の屈折率との比が、前記光束分割部材から対応する偏向反射面までの光路において互いに等しくなるように配置されている光走査装置である。本発明は、第2の観点からすると、複数の像担持体と、前記複数の像担持体を、それぞれ対応する画像情報に応じて変調された光束により走査する本発明の光走査装置と、を備える画像形成装置である。本発明の光走査装置によれば、光学性能を低下させることなく、低コスト化及び小型化を図ることができる。以下、本発明の一実施形態を図1~図13Bに基づいて説明する。図1には、一実施形態に係る画像形成装置としてのカラープリンタ2000の概略構成が示されている。このカラープリンタ2000は、4色ブラック、シアン、マゼンタ、イエローを重ね合わせてフルカラーの画像を形成するタンデム方式の多色カラープリンタであり、光走査装置2010、4つの感光体ドラム2030a、2030b、2030c、2030d、4つのクリーニングユニット2031a、2031b、2031c、2031d、4つの帯電装置2032a、2032b、2032c、2032d、4つの現像ローラ2033a、2033b、2033c、2033d、4つのトナーカートリッジ2034a、2034b、2034c、2034d、転写ベルト2040、転写ローラ2042、定着ローラ2050、給紙コロ2054、レジストローラ対2056、排紙ローラ2058、給紙トレイ2060、排紙トレイ2070、通信制御装置2080、及び上記各部を統括的に制御するプリンタ制御装置2090などを備えている。通信制御装置2080は、ネットワークなどを介した上位装置例えばパソコンとの双方向の通信を制御する。プリンタ制御装置2090は、CPU、該CPUにて解読可能なコードで記述されたプログラム及び該プログラムを実行する際に用いられる各種データが格納されているROM、作業用のメモリであるRAM、アナログデータをデジタルデータに変換するAD変換器などを有している。そして、プリンタ制御装置2090は、上位装置からの要求に応じて各部を制御するとともに、上位装置からの画像情報を光走査装置2010に送る。感光体ドラム2030a、帯電装置2032a、現像ローラ2033a、トナーカートリッジ2034a、及びクリーニングユニット2031aは、組として使用され、ブラックの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Kステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030b、帯電装置2032b、現像ローラ2033b、トナーカートリッジ2034b、及びクリーニングユニット2031bは、組として使用され、シアンの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Cステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030c、帯電装置2032c、現像ローラ2033c、トナーカートリッジ2034c、及びクリーニングユニット2031cは、組として使用され、マゼンタの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Mステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030d、帯電装置2032d、現像ローラ2033d、トナーカートリッジ2034d、及びクリーニングユニット2031dは、組として使用され、イエローの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Yステーションともいうを構成する。各感光体ドラムはいずれも、その表面に感光層が形成されている。すなわち、各感光体ドラムの表面がそれぞれ被走査面である。なお、各感光体ドラムは、不図示の回転機構により、図1における面内で矢印方向に回転するものとする。また、ここでは、XYZ3次元直交座標系において、各感光体ドラムの長手方向回転軸方向に沿った方向をY軸方向、4つの感光体ドラムの配列方向に沿った方向をX軸方向として説明する。各帯電装置は、対応する感光体ドラムの表面をそれぞれ均一に帯電させる。光走査装置2010は、上位装置からの多色の画像情報ブラック画像情報、シアン画像情報、マゼンタ画像情報、イエロー画像情報に基づいて、各色毎に変調された光束で、対応する帯電された感光体ドラムの表面をそれぞれ走査する。これにより、各感光体ドラムの表面では、光が照射された部分だけ電荷が消失し、画像情報に対応した潜像が各感光体ドラムの表面にそれぞれ形成される。ここで形成された潜像は、感光体ドラムの回転に伴って対応する現像ローラの方向に移動する。なお、この光走査装置2010の構成については後述する。各現像ローラは、回転に伴って、対応するトナーカートリッジからのトナーが、その表面に薄く均一に塗布される。そして、各現像ローラの表面のトナーは、対応する感光体ドラムの表面に接すると、該表面における光が照射された部分にだけ移行し、そこに付着する。すなわち、各現像ローラは、対応する感光体ドラムの表面に形成された潜像にトナーを付着させて顕像化させる。ここでトナーが付着した像トナー画像は、感光体ドラムの回転に伴って転写ベルト2040の方向に移動する。イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナー画像は、所定のタイミングで転写ベルト2040上に順次転写され、重ね合わされてカラー画像が形成される。給紙トレイ2060には記録紙が格納されている。この給紙トレイ2060の近傍には給紙コロ2054が配置されており、該給紙コロ2054は、記録紙を給紙トレイ2060から1枚ずつ取り出し、レジストローラ対2056に搬送する。該レジストローラ対2056は、所定のタイミングで記録紙を転写ベルト2040と転写ローラ2042との間隙に向けて送り出す。これにより、転写ベルト2040上のカラー画像が記録紙に転写される。カラー画像が転写された記録紙は、定着ローラ2050に送られる。定着ローラ2050では、熱と圧力とが記録紙に加えられ、これによってトナーが記録紙上に定着される。トナーが定着された記録紙は、排紙ローラ2058を介して排紙トレイ2070に送られ、排紙トレイ2070上に順次積み重ねられる。各クリーニングユニットは、対応する感光体ドラムの表面に残ったトナー残留トナーを除去する。残留トナーが除去された感光体ドラムの表面は、再度対応する帯電装置に対向する位置に戻る。ここで、前記光走査装置2010について説明する。光走査装置2010は、一例として図2に示されるように、2つの光源2200A、2200B、2つのカップリングレンズ2201A、2201B、2つのシリンドリカルレンズ2202A、2202B、ハーフミラーHM、3枚の反射ミラーM1、M2、M3、ポリゴンミラー2104、走査光学系A、走査光学系B、走査制御装置図示省略、及びこれらが収容されている光学ハウジングなどを備えている。この光学ハウジングは、X軸方向に関する寸法H1が400mm、Y軸方向に関する寸法H2が200mm、Z軸方向に関する寸法H3図9参照が50mmである。なお、以下では、便宜上、主走査方向に対応する方向を主走査対応方向と略述し、副走査方向に対応する方向を副走査対応方向と略述する。各光源は、半導体レーザLDあるいは面発光レーザVCSELを有し、走査制御装置によって駆動制御される。光源2200Aは、光源2200Bの-Z側に配置されている図3参照。光源2200Aから射出される光束以下、光束LB1というの進行方向は、Z軸方向からみたときはY方向であり、X軸方向からみたときはXY面に対しては角度θa傾斜している図3参照。ここでは、一例として、θa=-2.5°となるように設定されている。光源2200Bから射出される光束以下、光束LB2というの進行方向は、Z軸方向からみたときはY方向であり、X軸方向からみたときはXY面に対しては角度θb傾斜している図3参照。ここでは、一例として、θb=2.5°となるように設定されている。カップリングレンズ2201Aは、光源2200Aから射出された光束LB1の光路上に配置され、該光束を以降の光学系の特性に応じて、平行光束又は弱い発散光束又は弱い収束光束とする。カップリングレンズ2201Bは、光源2200Bから射出された光束LB2の光路上に配置され、該光束を以降の光学系の特性に応じて、平行光束又は弱い発散光束又は弱い収束光束とする。シリンドリカルレンズ2202Aは、カップリングレンズ2201Aを介した光束LB1の光路上に配置され、該光束をZ軸方向に関して収束する。シリンドリカルレンズ2202Bは、カップリングレンズ2201Bを介した光束LB2の光路上に配置され、該光束をZ軸方向に関して収束する。各シリンドリカルレンズの焦点距離は150mmである。ハーフミラーHMは、シリンドリカルレンズ2202Aを介した光束LB1及びシリンドリカルレンズ2202Bを介した光束LB2の光路上に配置されている。ハーフミラーHMは、一例として図4に示されるように、ガラスや樹脂などの透明な平行平板の一側の面に多層膜が蒸着されたものである。この多層膜が蒸着された面が、入射された光束を透過光束と反射光束とに分割するハーフミラー面である。該ハーフミラー面は、透過光束の光量と反射光束の光量の割合が1:1となるように設定されている。なお、ハーフミラー面の設定は、各感光体ドラム表面での光量が略等しくなるように、ハーフミラーHMと感光体ドラムとの間に配置されている光学系の特性に応じて決定され、本実施形態と異なっていても良い。ハーフミラー面は、透過光束と反射光束とのなす角以下では、分離角ともいうが90°となるように形成されている。そこで、Z軸方向からみたとき、ハーフミラーHMを透過した光束はY方向に進行し、ハーフミラーHMで反射された光束はX方向に進行する。ここでは、ハーフミラーHMで反射された光束LB1を光束LBa、ハーフミラーHMを透過した光束LB1を光束LBdという図5参照。また、ハーフミラーHMで反射された光束LB2を光束LBb、ハーフミラーHMを透過した光束LB2を光束LBcという図5参照。一例として図6及び図7に示されるように、反射ミラーM1は、ハーフミラーHMで反射された光束LBa及び光束LBbの光路上であって、X軸方向に関してポリゴンミラー2014の回転中心よりもX側に配置されている。この反射ミラーM1は、ハーフミラーHMで反射された光束LBa及び光束LBbを-Y方向に反射する。反射ミラーM1で反射された光束LBa及び光束LBbは、ポリゴンミラー2014における回転中心のX側に位置する同一の偏向反射面に入射する。光束LBa及び光束LBbは、偏向反射面近傍でZ軸方向に関して結像される。さらに、副走査対応方向において、偏向反射面と被走査面とが共役関係となるように走査光学系を設計すると、偏向反射面の面倒れに起因する走査線ピッチむらの発生量を低減することが可能となる。反射ミラーM2は、ハーフミラーHMを透過した光束LBc及び光束LBdの光路上に配置され、光束LBc及び光束LBdをX方向に反射する。反射ミラーM3は、反射ミラーM2で反射された光束LBa及び光束LBbの光路上であって、X軸方向に関してポリゴンミラー2014の回転中心よりも-X側に配置されている。この反射ミラーM3は、反射ミラーM2で反射された光束LBa及び光束LBbを-Y方向に反射する。反射ミラーM3で反射された光束LBc及び光束LBdは、ポリゴンミラー2014における回転中心の-X側に位置する同一の偏向反射面に入射する。光束LBc及び光束LBdは、偏向反射面近傍でZ軸方向に関して結像される。各光源とポリゴンミラー2104との間に配置されている光学系は、偏向器前光学系とも呼ばれている。ポリゴンミラー2104は、1段の回転6面鏡を有し、各鏡面がそれぞれ偏向反射面となる。該回転6面鏡は、Z軸方向に平行な中心軸まわりに等速回転し、入射光束を等角速度的に偏向する。光束LBaは、入射位置が含まれるXY面に対して角度θaだけ傾斜した方向から偏向反射面に入射し、光束LBbは、入射位置が含まれるXY面に対して角度θbだけ傾斜した方向から偏向反射面に入射するように設定されている図8A参照。光束LBcは、入射位置が含まれるXY面に対して角度θbだけ傾斜した方向から偏向反射面に入射し、光束LBdは、入射位置が含まれるXY面に対して角度θaだけ傾斜した方向から偏向反射面に入射するように設定されている図8B参照。なお、以下では、光束が偏向反射面に入射する際に、回転軸に直交する面に対して傾斜した方向から入射することを斜入射といい、回転軸に直交する面に平行な方向から入射することを水平入射という。偏向反射面に入射した各光束は、回転軸に直交する面に対して傾斜した方向に反射される。走査光学系Aは、一例として図9及び図10に示されるように、ポリゴンミラー2104のX側に配置され、第1走査レンズ2105A、5枚の折り返しミラー2106a、2106b、2107a、2107b、2108b、2つの第2走査レンズ2109a、2109bを有している。ポリゴンミラー2104で偏向された光束LBaは、第1走査レンズ2105A、折り返しミラー2106a、第2走査レンズ2109a、及び折り返しミラー2107aを介して、感光体ドラム2030aの表面に集光される。ポリゴンミラー2104で偏向された光束LBbは、第1走査レンズ2105A、折り返しミラー2106b、折り返しミラー2107b、第2走査レンズ2109b、及び折り返しミラー2108bを介して、感光体ドラム2030bの表面に集光される。第1走査レンズ2105Aは、2つのステーションで共用されている。走査光学系Bは、一例として図9及び図10に示されるように、ポリゴンミラー2104の-X側に配置され、第1走査レンズ2105B、5枚の折り返しミラー2106c、2106d、2107c、2107d、2108c、2つの第2走査レンズ2109c、2109dを有している。ポリゴンミラー2104で偏向された光束LBcは、第1走査レンズ2105B、折り返しミラー2106c、折り返しミラー2107c、第2走査レンズ2109c、及び折り返しミラー2108cを介して、感光体ドラム2030cの表面に集光される。ポリゴンミラー2104で偏向された光束LBdは、第1走査レンズ2105B、折り返しミラー2106d、第2走査レンズ2109d、及び折り返しミラー2107dを介して、感光体ドラム2030dの表面に集光される。第1走査レンズ2105Bは、2つのステーションで共用されている。各感光体ドラム上の光スポットは、ポリゴンミラー2104の回転に伴って各感光体ドラムの長手方向回転軸方向、ここではY軸方向と同じに移動する。各感光体ドラムにおける光スポットの移動方向が主走査方向であり、各感光体ドラムの回転方向が副走査方向である。ここでは、感光体ドラム2030a及び感光体ドラム2030dでの書き込み走査は、時分割で交互に行われる。同様に、感光体ドラム2030b及び感光体ドラム2030cでの書き込み走査は、時分割で交互に行われる。図11には、本実施形態の偏向器前光学系における各光学素子の具体的な配置例が示されている。ポリゴンミラー2104は6面の偏向反射面を備えており、対向する偏向反射面間の距離は26mmである。以下では、便宜上、光束LBa及び光束LBbが入射する偏向反射面を偏向反射面1と表記し、光束LBc及び光束LBdが入射する偏向反射面を偏向反射面2と表記する。偏向反射面1に入射する光束光束LBa、光束LBbと偏向反射面2に入射する光束光束LBc、光束LBdとのX軸方向に関する距離は20mmである。偏向反射面に光束が斜入射される場合、ポリゴンミラー2104において偏向反射面と回転軸との距離が偏向反射面によって異なっていると、感光体ドラム表面での走査線の間隔が変動する現象走査線ピッチむらが発生する。対向する偏向反射面の間隔が26mmのポリゴンミラーの場合には、入射する2つの光束の間隔を20mmに設定することにより、この走査線ピッチむらを最小限に抑えることが可能である。各シリンドリカルレンズの焦点距離は150mmである。そして、その射出面からハーフミラー面までの距離は70mmである。また、ハーフミラー面から反射ミラーM1の反射面までは40mm、反射ミラーM1の反射面から偏向反射面1までは40mmである。そこで、各シリンドリカルレンズから偏向反射面1までの光路の長さは150mmである。また、ハーフミラー面から反射ミラーM2の反射面までが10mm、反射ミラーM2の反射面から反射ミラーM3の反射面までが20mm、反射ミラーM3の反射面から偏向反射面2までが50mmである。そこで、各シリンドリカルレンズから偏向反射面2までの光路の長さは150mmである。ところで、ポリゴンミラー2104では、6面鏡の回転に伴って、入射光束に対する偏向反射面の角度が変化し、入射光束の入射位置が変動する。そこで、各シリンドリカルレンズから偏向反射面1までの光路の長さ、及び各シリンドリカルレンズから偏向反射面2までの光路の長さも6面鏡の回転に伴って変動する。従って、光路の長さは厳密な値ではないが、該変動の大きさは小さいため、本明細書では、便宜上、変動がないものとして光路の長さを説明している。すなわち、光束LBaと光束LBdのハーフミラー面から偏向反射面までの光路の長さは同一である。これにより、光源2200AとハーフミラーHMとの間の光束LB1の光路上にシリンドリカルレンズ2202Aが配置されても、偏向反射面近傍に光束LBa及び光束LBdを同様に結像させることができる。また、光束LBbと光束LBcのシリンドリカルレンズ2202Bから偏向反射面までの光路の長さは同一である。これにより、光源2200BとハーフミラーHMとの間の光束LB2の光路上にシリンドリカルレンズ2202Bが配置されても、偏向反射面近傍に光束LBb及び光束LBcを同様に結像させることができる。このように、ハーフミラーHMを透過した光束の光路の長さがハーフミラーHMで反射された光束の光路の長さと同一になるように、反射ミラーM2及び反射ミラーM3が配置されている。反射ミラーM2と反射ミラーM3は、一例として図12に示されるように、それぞれの法線が直交するようにホルダ部材10に保持されており、いわゆるダハミラーを構成している。この場合は、該ダハミラーの組付姿勢に誤差があっても、反射ミラーM2に入射する光束の進行方向と反射ミラーM3で反射された光束の進行方向は、常に平行関係が維持される。本実施形態では、光学ハウジングの外形サイズを、400mmX軸方向×200Y軸方向×50mmZ軸方向、と小型化することが可能である。これにより、軽量化及び低コスト化を図ることができる。また、小型化に伴って、固有振動数が上昇するとともに振動振幅が低下し、耐振動性の面で有利となる。ポリゴンミラーにおける偏向反射面の数が6面の場合には、Z軸方向からみたとき、偏向反射面に入射する光束の入射方向とX軸方向とのなす角度角度φと表記するが、90°又は30°であることが望ましい。角度φが90°又は30°以外のときは、走査光学系Aにおける可能な最大画角と走査光学系Bにおける可能な最大画角とが同じにならない。そのため、小さい方の最大画角に合わせる必要があり、形成可能な画像の幅が小さくなる。また、図13A及び図13Bに示されるように、角度φ=90°の方が、角度φ=30°のときよりも画角を広くすることができるω1>ω2ため、より好ましい構成である。以上のことから、Z軸方向からみたとき、偏向反射面に入射する各光束の入射方向が、Y軸に平行であることが好ましい。次に、偏向器前光学系について、いくつかの変形例及び比較例について説明する。なお、以下では、上記実施形態との相違点を中心に説明するとともに、前述した実施形態と同一若しくは同等の構成部分については同一の符号を用い、その説明を簡略化し若しくは省略するものとする。《変形例1》変形例1では、図14に示されるように、前記ハーフミラーHMに代えて、ハーフミラーHM2が用いられている。このハーフミラーHM2は、一例として図15及び図16に示されるように、2つの三角柱プリズムが接合された部材であり、その接合部に、入射された光束を透過光束と反射光束とに分割するハーフミラー面を有している。また、前記ハーフミラーHMに代えて、偏光ビームスプリッタを用いても良い。《変形例2》変形例2では、図17に示されるように、前記ハーフミラーHMと反射ミラーM2に代えて、入射光束を互いに平行な2つの光束に分割する光束分割部材2203が用いられている。この光束分割部材2203は、入射光束の一部を透過させ、残りをX方向に反射するハーフミラー面と、該ハーフミラー面を透過した光束の光路上にハーフミラー面に対して平行に配置された全反射ミラー面とを有している。ところで、図18Aに示されるように、シリンドリカルレンズに入射した光束は、シリンドリカルレンズの作用により副走査対応方向に関して収束され、偏向反射面近傍で結像している。次に、図18Bに示されるように、シリンドリカルレンズと偏向反射面との間の光路中に、厚さd、屈折率nの平行平板ガラスを配置した場合について考える。このとき、平行平板ガラス内での光路が浮き上がるため、光束を偏向反射面近傍で結像させるためには、シリンドリカルレンズを距離1-1/ndだけ偏向反射面から遠ざける必要がある。変形例2では、光束LBaはシリンドリカルレンズ2202Aの作用により偏向反射面1近傍で結像している。このとき、光束LBdもシリンドリカルレンズ2202Aの作用により偏向反射面2近傍で結像させるには、光束分割部材2203内での光路の浮き上がりを考慮すると、図19において、d1/nd2d3=40mmとする必要がある。ここでは、d2=20mm、d3=d1であることから、次の1式が得られる。ここでは、屈折率nが1.51であり、d1=12.03mmとなる。この場合において、ハーフミラー面に代えて、偏光分離面を用いても良い。《変形例3》変形例3では、図20に示されるように、Z軸方向からみたとき、各光源は、X方向に光束を射出している。そして、前記ハーフミラーHMは、X軸方向に関して、反射ミラーM3よりも-X側に配置されている。《変形例4》変形例4では、図21に示されるように、前記ハーフミラーHMに代えて、ハーフミラーHM3が用いられている。このハーフミラーHM3は、図22に示されるように、平行平板の一側の面に分離角が60°となるように多層膜が蒸着されている。この場合であっても、反射ミラーM2及び反射ミラーM3の位置を調整することにより、シリンドリカルレンズから偏向反射面1までの光束の光路の長さ、及びシリンドリカルレンズから偏向反射面2までの光束の光路の長さを、いずれも上記実施形態と同様に150mmとすることができる。ところで、平行平板の一側の面がハーフミラー面であるハーフミラーでは、分離角が40°~60°程度であれば多層膜の形成が比較的容易である。そこで、この場合は、上記実施形態よりもハーフミラーの低コスト化を図ることができる。《変形例5》変形例5では、図23に示されるように、前記ハーフミラーHMに代えて、ハーフミラーHM4が用いられている。このハーフミラーHM4は、図24に示されるように、平行平板の一側の面に分離角が50°となるように多層膜が蒸着されている。この場合、各光源は、Z軸方向からみたとき、Y軸方向に対して10°傾斜した方向に光束を射出する。そして、この場合は、上記実施形態よりもハーフミラーの低コスト化を更に図ることができる。《比較例1》比較例1では、図25に示されるように、各光源をY側の端部に配置し、Z軸方向からみたとき、-Y方向に光束を射出している。この比較例1においても、シリンドリカルレンズから偏向反射面1までの光束の光路の長さ、及びシリンドリカルレンズから偏向反射面2までの光束の光路の長さは、いずれも上記実施形態と同様に150mmである。しかしながら、比較例1の場合には、図26に示されるように、光学ハウジングの外形サイズにおけるY軸方向の寸法が上記実施形態よりも大きくなる。《比較例2》比較例2では、図27に示されるように、各光源を-X側の端部に配置し、Z軸方向からみたとき、X方向に光束を射出している。そして、ハーフミラーHM2は、X軸方向に関して、反射ミラーM3よりもX側に配置されている。比較例2においても、シリンドリカルレンズから偏向反射面1までの光束の光路の長さ、及びシリンドリカルレンズから偏向反射面2までの光束の光路の長さは、いずれも上記実施形態と同様に150mmである。また、図28に示されるように、光学ハウジングの外形サイズを上記実施形態と同様に、400mmX軸方向×200Y軸方向×50mmZ軸方向、と小型化することが可能である。ところで、各反射ミラーは、位置決め部材によって光学ハウジングに取り付けられている。また、被走査面でのビームスポット径を所定値例えば、50μm~70μm程度とするには、走査光学系での光路の長さや主走査対応方向に関する焦点距離等を考慮すると、ハーフミラーHM2に入射する光束の主走査対応方向に関する光束の幅は4mmとなる。この場合、比較例2では、一例として図29に示されるように、位置決め部材が光束の一部と干渉するおそれがある。一方、上記変形例2では、一例として図30に示されるように、位置決め部材が光束と干渉することはない。ところで、ハーフミラーHM2は、外形サイズが大きくなるにつれて価格が高くなる。そこで、ハーフミラーHM2は、可能な限り小さくする例えば、光束幅に対して2mm程度の寸法ことが望まれる。この場合、ハーフミラーHM2を位置決め基準に当接させるのが困難となるため、ハーフミラーHM2は、光束の光路に合わせて位置調整された後、接着等により光学ハウジングに固定される。《変形例6》変形例6では、各光源は、一例として図31Aに示されるように、その中心を通り、射出面に直交する方向を射出軸とし、一例として図31Bに示されるように、モノリシックに形成された2つの発光部を有している。すなわち、各光源は、いわゆる2チャンネル2chのマルチビーム半導体レーザを有している。ここでは、一例として、2つの発光部の中心間距離Dは50μmである。さらに、各光源は、一例として図32に示されるように、Z軸方向に関する発光部間隔がDsinγとなるように、射出軸まわりに角度γだけ回動した状態で光学ハウジングに取り付けられている。なお、ここでは、発光部間隔とは2つの発光部の中心間距離をいう。また、一例として図33に示されるように、光源2200Aから射出される2つの光束を光束LB1-1と光束LB1-2とする。そして、ハーフミラーHMで反射された光束LB1-1を光束LB1-1aとし、ハーフミラーHMを透過した光束LB1-1を光束LB1-1dとする。さらに、ハーフミラーHMで反射された光束LB1-2を光束LB1-2aとし、ハーフミラーHMを透過した光束LB1-2を光束LB1-2dとする。光束LB1-1a及び光束LB1-2aは、反射ミラーM1で反射された後、偏向反射面1でX側へ偏向反射され、走査光学系を介して感光体ドラム2030aに到達する。光束LB1-1d及び光束LB1-2dは、反射ミラーM2及び反射ミラーM3で反射された後、偏向反射面2で-X側へ偏向反射され、走査光学系を介して感光体ドラム2030dに到達する。ポリゴンミラー2104は時計回りに回転しているため、感光体ドラム2030aでは-Y方向に光走査され、感光体ドラム2030dではY方向に光走査される。光束LB1-1a及び光束LB1-2aは、ハーフミラーHMと反射ミラーM1とにより、合計2回反射される。光束LB1-1d及び光束LB1-2dは、反射ミラーM2と反射ミラーM3とにより、合計2回反射される。すなわち、発光部から偏向反射面までの光路において、偏向反射面1に入射する光束の折り曲げ回数と、偏向反射面2に入射する光束の折り曲げ回数との差は偶数ここでは、0である。そのため、感光体ドラム2030aにおいても、感光体ドラム2030dにおいても、光束LB1-1が分割された光束光束LB1-1a及び光束LB1-1dが光走査における先行ビームになり、光束LB1-2が分割された光束光束LB1-2a及び光束LB1-2dが光走査における後行ビームとなる。なお、光源2200Bから射出される2つの光束光束LB2-1と光束LB2-2とするについても同様である。この場合、以下の利点がある。1不図示の同期検知センサで、書き込み開始タイミングを決定するための同期信号を検知した後、書き込み開始までの時間ディレイ時間を全ての感光体ドラムで共通化することができる。2感光体ドラム2030a及び感光体ドラム2030dについて、同期信号を同じ光束LB1-1で検知することができる。また、感光体ドラム2030b及び感光体ドラム2030cについて、同期信号を同じ光束LB2-1で検知することができる。そこで、制御手順、及び制御回路を単純化することができる。なお、発光部の数が3以上のLDアレイを用いる場合も同様である。《変形例7》変形例7では、一例として図34に示されるように、ハーフミラーHM4で反射された光束は2枚の反射ミラーを介して偏向反射面に入射し、ハーフミラーHM4を透過した光束は1枚の反射ミラーを介して偏向反射面に入射している。すなわち、ハーフミラーHM4とポリゴンミラー2104との間では、ハーフミラーHM4で反射された光束の光路上に配置された反射ミラーの枚数と、ハーフミラーHM4を透過した光束の光路上に配置された反射ミラーの枚数との差は、奇数である。なお、反射される回数の観点からいえば、互いに異なる偏向反射面に入射する2つの光束の反射回数の差は偶数ここでは2回となる。以上説明したように、本実施形態に係る光走査装置2010によると、2つの光源2200A、2200B、偏向器前光学系、ポリゴンミラー2104、走査光学系A、走査光学系B、及び走査制御装置などを備えている。偏向器前光学系は、2つのカップリングレンズ2201A、2201B、2つのシリンドリカルレンズ2202A、2202B、ハーフミラーHM、3枚の反射ミラーM1、M2、M3を有している。ハーフミラーHMは、各光源から射出され、対応するカップリングレンズを介した光束を、透過光束と反射光束とに分割する。反射ミラーM1は、ハーフミラーHMで反射された各光束の光路上に配置され、各光束を偏向反射面1に導光する。反射ミラーM2は、ハーフミラーHMを透過した各光束の光路上に配置され、各光束の進行方向を折り曲げる。反射ミラーM3は、反射ミラーM2で反射された各光束の光路上に配置され、各光束を偏向反射面2に導光する。また、反射ミラーM2及び反射ミラーM3は、各偏向反射面に入射する複数の光束の光源からの光路の長さが互いに同じになるように、それらの配置位置が調整されている。そこで、光走査装置2010によると、光学性能を低下させることなく、低コスト化及び小型化を図ることができる。なお、各偏向反射面に入射する複数の光束の光源からの光路の長さは、画像品質に影響しない範囲内で、若干のずれがあっても良い。また、本実施形態に係るカラープリンタ2000によると、光走査装置2010を備えているため、画像品質を低下させることなく、低コスト化及び小型化を図ることができる。また、上記実施形態では、画像形成装置として、トナー像が感光体ドラムから転写ベルトを介して記録紙に転写されるカラープリンタの場合について説明したが、これに限定されるものではなく、記録紙に直接転写されるカラープリンタであっても良い。また、上記実施形態では、画像形成装置としてカラープリンタの場合について説明したが、これに限定されるものではなく、例えば、光プロッタやデジタル複写装置であっても良い。また、像担持体として銀塩フィルムを用いた画像形成装置であっても良い。この場合には、光走査により銀塩フィルム上に潜像が形成され、この潜像は通常の銀塩写真プロセスにおける現像処理と同等の処理で可視化することができる。そして、通常の銀塩写真プロセスにおける焼付け処理と同等の処理で転写対象物としての印画紙に転写することができる。このような画像形成装置は光製版装置や、CTスキャン画像等を描画する光描画装置として実施できる。また、像担持体としてビームスポットの熱エネルギにより発色する発色媒体ポジの印画紙を用いた画像形成装置であっても良い。この場合には、光走査により可視画像を直接、像担持体に形成することができる。要するに、上記光走査装置2010を備えた画像形成装置であれば、結果として、画像品質を低下させることなく、低コスト化及び小型化を図ることができる。