"左右に配される一対の前輪と、これより後方に配される一つの後輪と、後輪の向きを操作する操作ハンドルと、使用者に足漕ぎされるペダル部と、ペダル部の回転駆動力を一対の前輪に伝達する動力伝達機構と、を具備する三輪型車椅子であって、前記後輪は、一対の前輪の中間位置の後方に配され、前記動力伝達機構は、左側の前輪に連結される左シャフトと、右側の前輪に連結される右シャフトと、左シャフトと右シャフトの間に介在される差動機構とを有し、前記差動機構は、ペダル部から伝達される回転速度を、後輪の向きに対応した大きさ及び回転方向で、左シャフトと右シャフトにそれぞれ分配するものであることを特徴とする三輪型車椅子。前記操作ハンドルは、水平面上で正逆方向に回転可能に設置され、一方向の回転操作によって前記後輪を時計回りに姿勢変更させ、直進姿勢から時計回り90度の姿勢変更によって左回りの超信地旋回を実現し、他方向の回転動作によって前記後輪を反時計回りに姿勢変更させ、直進姿勢から反時計回り90度の姿勢変更によって右回りの超信地旋回を実現するように設けたことを特徴とする請求項1に記載の三輪型車椅子。前記作動機構は、前記ペダル部により回転駆動されるリングギアと、前記リングギアと一体に回転駆動される枠部材と、前記枠部材の内面の左側部分に回動自在に配されて前記左シャフトに結合される左ベベルギアと、前記枠部材の内面の右側部分に回動自在に配されて前記右シャフトに結合される右ベベルギアと、前記左ベベルギアと前記右ベベルギアの両者と噛合うように前記枠部材の内面の他の部分に回動自在に配される中間ベベルギアと、を備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の三輪型車椅子。本発明を、添付図面に示す実施形態に基づいて説明する。図1、図2には、本発明の一実施形態の三輪車椅子の全体構造を示している。なお、本文中で用いる前後左右等の各方向は、この三輪車椅子に着座した使用者から視た方向を基準とする。本実施形態の三輪車椅子では、その骨格部分を、左右方向中央に位置するメインフレーム1と、このメインフレーム1を左右方向に挟んで位置する左右一対のサイドフレーム2とで形成している。メインフレーム1は、前後方向に伸びたものであり、その前端部分には足漕ぎ用のペダル部3を支持している。メインフレーム1の後端部分には、下方へと伸びる後輪支持軸4が連結されており、この後輪支持軸4の下端部に後輪5が回転自在に支持されている。左右のサイドフレーム2はそれぞれ、上下方向に伸びる背フレーム6と、背フレーム6の下端部から前斜め上方に伸びる座フレーム7と、背フレーム6の下端部から前斜め下方に伸びる支持フレーム8と、上下二股に分かれて前方に伸びる両フレーム7,8の前端部同士を滑らかにつなぐ上下連結フレーム9とを有する。この左右の背フレーム6間に背クッション部50が架け渡され、左右の座フレーム7間に座クッション部51が架け渡される。更に、左右のサイドフレーム2はそれぞれ、座フレーム7の後端部から後斜め下方に伸びる左右連結フレーム10と、支持フレーム8の後端部から下方に伸びる補助フレーム11と、背フレーム6の下端後部から立ち上がって前方へと延設されるアームバー12とを有する。左右連結フレーム10は、メインフレーム1に対して左右位置調整自在に連結されるものである。補助フレーム11は、その下端に転倒防止用のボールキャスタ13を回転自在に支持するものである。アームバー12には、アームクッション部14が装着される。左側のサイドフレーム2が有する支持フレーム8の前端部には、左右方向を軸方向とする左シャフト15が回転自在に支持される。左シャフト15の外側端部には、左側の前輪16が固定される。また、右側のサイドフレーム2が有する支持フレーム8の前端部には、左右方向を軸方向とする右シャフト17が回転自在に支持され、右シャフト17の外側端部には、右側の前輪18が固定される。左シャフト15と右シャフト17とは、差動機構19を介して同軸上に連結される。差動機構19はペダル部3の後方に位置し、ペダル部3の回転駆動力がチェイン20を介して伝達される。これら各構成によって、ペダル部3の回転駆動力を左右の前輪16,18に伝達する動力伝達機構21が形成される。動力伝達機構21のより詳しい構造については後述する。本実施形態の三輪車椅子では、左右一対の前輪16,18がともに駆動車輪となり、左右の前輪16,18の中間位置の後方に配される一つの後輪5が、操舵車輪となる。後輪5の向きを操作するための操作装置22は、左側または右側の座フレーム7に対して着脱自在に連結されるため、操作装置22の連結箇所を選択することによって、左右どちらからでも操作が可能となる。操作装置22は、座フレーム7に着脱自在に固定される支柱部23と、支柱部23上方の収容部24内に揺動自在に収容される操作円盤図示略と、操作円盤に一体に連結される操作ハンドル25とを備える。操作ハンドル25は、横型操作アーム26の先端側から上方へと縦型操作アーム27を延設したものであり、縦型操作アーム27には更にブレーキレバー28を備えている。操作ハンドル25は、水平面上にて正逆方向に回転自在であり、この操作ハンドル25の回転に伴って操作円盤が一体に揺動し、ワイヤを介して後輪支持軸4を回転させ、操舵車輪である後輪5の向きを操作する。後輪支持軸4には、後輪5を直進姿勢に復帰する方向に、スプリング29によって付勢力が付与される。動力伝達機構21は、前述したように、駆動車輪である左側の前輪16に連結される左シャフト15と、同じく駆動車輪である右側の前輪18に連結される右シャフト17と、同軸上に位置する両シャフト15,17間に介在される差動機構19とを有する。差動機構19は、図3に示すように、ペダル部3との間でチェイン20を掛け渡されるリングギア30と、このリングギア30に一体に固定される矩形枠状の枠部材31とを備え、この枠部材31の内面に、左ベベルギア32、右ベベルギア33、及び一対の中間ベベルギア34,35を回転自在に配置している。枠部材31は、左シャフト15が回転自在に挿通される左壁部36と、右シャフト17が回転自在に挿通される右壁部37と、左壁部36及び右壁部37の左右方向に対向する端部同士を連結させる一対の中間壁部38,39とから成る。左ベベルギア32は、左壁部36に挿通された左シャフト15の先端部に固着され、左シャフト15と一体に回転する。右ベベルギア33は、右壁部37に挿通された右シャフト17の先端部に固着され、右シャフト17と一体に回転する。一対の中間ベベルギア34,35は、互いの回転軸が同軸上に位置するように配置される。ここでの回転軸は、左及び右ベベルギア32,33の回転軸とは直交するように配される。前記構造からなる差動機構19は、ペダル部3から伝達される回転速度を、操舵車輪である後輪5の向きに対応した大きさ及び回転方向で、左シャフト15及びこれに結合される左側の前輪16と、右シャフト17及びこれに結合される右側の前輪18に、それぞれ分配する。つまり、操作ハンドル25を回転させて後輪5の角度を変更することで、左側の前輪16に対して伝達される回転速度の割合と、右側の前輪18に対して伝達される回転速度の割合が、自在に且つスムーズに変更される。図4には、後輪5の角度αを0~90°の間で変更した場合の、旋回中心と旋回軌跡の一例を示している。図中実線で示す後輪5の姿勢が直進姿勢であり、この直進姿勢を基準として後輪5が平面視時計回りに回転した角度を、角度αとする。後輪5の角度α=0°である場合、即ち、後輪5が直進姿勢にある場合には、ペダル部3を漕ぐことで差動機構19のリングギア30と枠部材31が一体に回転し、このとき枠部材31が備える各ベベルギア32,33,34,35は、枠部材31に対して静止状態を保つ。そのため、左シャフト15と右シャフト17は、リングギア30や枠部材31と同一方向及び同一回転速度で、一体回転する。これにより、左側の前輪16と右側の前輪18は、共に正方向に且つ同一回転速度即ち1:1の回転速度でで回転する。後輪5の角度α=47.4°である場合には、ペダル部3を漕いで枠部材31が回転すると、一対の中間ベベルギア34,35がそれぞれ枠部材31に対して回転し、左ベベルギア32が枠部材31に対して逆回転、右ベベルギア33が枠部材31に対して正回転し、その結果として、左側の前輪16と右側の前輪18の回転速度の比が2:8に変化する。このとき、図中の点Aを中心とした旋回動作が行われる。左側の前輪16の中心点を点B、左側の前輪16と右側の前輪18の間の中間点を点Dとしたとき、点Dと後輪5との間の前後方向の距離d1=490mm、左側の前輪16と右側の前輪18の間の左右方向の距離d2=540mmであり、点Aと点Bとの間の左右方向の距離d3=180mmとなる。これら各点間の寸法関係により、回転速度の比や旋回軌道直径が決定される。この場合、旋回軌道直径は概ね1330mmとなる。後輪5の角度α=61.1°である場合には、ペダル部3を漕いで枠部材31が回転すると、一対の中間ベベルギア34,35が枠部材31に対して回転し、左ベベルギア32が枠部材31に対して逆回転、右ベベルギア33を枠部材31に対して正回転し、その結果として、左シャフト15と左側の前輪16が回転停止し、右シャフト17と右側の前輪18が、直進時に比べて倍増した回転速度で正回転する。これにより、点B左側の前輪16の中心点を中心とした信地旋回が行われる。このときの旋回軌道直径は、概ね1119mmとなる。後輪5の角度α=77.6°である場合には、左シャフト15と左側の前輪16が逆回転を行うようになり、これよりも大きな回転速度で右シャフト17と右側の前輪18が正回転することで、点Cを中心とした旋回動作が行われる。点Bと点Cの間の左右方向の距離d4=162mm、点Cと右側の車輪18との間の左右方向の距離d5=378mmであり、このとき、左側の前輪16逆回転の回転速度と右側の車輪18正回転の回転速度の比は、3対7に変化する。旋回軌道直径は、概ね1004mmとなる。そして、後輪5の角度α=90°に至った場合には、左シャフト15と左側の前輪16が逆回転し、これと同一回転速度即ち1:1の回転速度で右シャフト17と右側の前輪18が正回転するようになり、点D左側の前輪16と右側の前輪18の間の中心点を中心とした左回りの超信地旋回が実現される。このときの旋回軌道直径は、概ね980mmとなる。以上のように、操作ハンドル25を一方向に回転操作し、後輪5を時計回りに0~90°の範囲内で姿勢変更させることで、直進~左回り信地旋回~左回り超信地旋回の間で、無段階に多様な旋回動作が実現される。一方、操作ハンドル25を水平面上にて他方向に回転操作すると、後輪5は反時計回りに0~90°の範囲内で姿勢変更する。このとき、時計回りに姿勢変更した前述の場合と同様のメカニズムにより、直進~右回り信地旋回~右回り超信地旋回の間で、無段階に多様な旋回動作が実現される。つまり、本実施形態の三輪車椅子では、両足でペダル部3を漕ぎつつ片手で操作ハンドル25を回転させるという簡単な操作で、左回り超信地旋回~左回り信地旋回~直進~右回り信地旋回~右回り超信地旋回の間で、無段階に多様な旋回動作が実現される。しかも、左右一対の前輪16,18がともに駆動車輪となることから、斜面等の面上であっても良好に走行することができる。以上、本発明を添付図面に示す実施形態に基づいて説明したが、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の意図する範囲内であれば、適宜の設計変更を行うことが可能である。"