駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内部に設けられ、前記弾性体の幅方向に延びると共に、前記弾性体の周方向に複数個配設される芯金であって、前記芯金の幅方向中央部に位置する芯金中央部と、前記基体中央部から前記弾性体の幅方向に夫々延びる翼部と、前記翼部を構成し、前記周方向に間をあけて設けられ、間に設けられた連結部に対して前記弾性体の板厚方向の厚さが厚くされると共に、前記連結部に対して前記幅方向に突出して設けられる一対のリブ部と、を備えるクローラ用芯金。一対の前記リブ部と前記連結部とで構成される前記弾性体外周側の面は、前記幅方向から見て平面状とされる請求項1に記載のクローラ用芯金。一対の前記リブ部と前記連結部とで構成される前記弾性体外周側の面は、前記幅方向から見て前記外周側に凸となる曲面状とされる請求項1に記載のクローラ用芯金。前記翼部における前記幅方向の端部側は、前記周方向から見て、前記弾性体の内周側に持ち上げられている請求項1に記載のクローラ用芯金。前記リブ部の前記周方向における幅は、前記幅方向の端部から前記基体中央部側に向って広くなっている請求項1~4の何れか1項に記載のクローラ用芯金。駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体の内部に設けられ、前記弾性体の周方向に間隔をあけて配置される請求項1~5の何れか1項に記載のクローラ用芯金と、を備えた弾性クローラ。しかし、従来の構成では、クローラ用芯金の先端部全体の板厚が厚くされていたため、クローラ用芯金の重量増加となっていた。本発明の課題は、クローラ用芯金の重量増加を抑制した上でクローラ車の走行時に生じる弾性体の歪を抑制することである。本発明の請求項1に係るクローラ用芯金は、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体の内部に設けられ、前記弾性体の幅方向に延びると共に、前記弾性体の周方向に複数個配設される芯金であって、前記芯金の幅方向中央部に位置する芯金中央部と、前記基体中央部から前記弾性体の幅方向に夫々延びる翼部と、前記翼部を構成し、前記周方向に間をあけて設けられ、間に設けられた連結部に対して前記弾性体の板厚方向の厚さが厚くされると共に、前記連結部に対して前記幅方向に突出して設けられる一対のリブ部と、を備えることを特徴とする。上記構成によれば、連結部に対して幅方向にリブ部を突出させることで、翼部の先端側での芯金基体と弾性体との接触面積が広がる。このように接触面積を広げることで、クローラ車の走行時に路面荷重が弾性体に伝達されて生じる弾性体の歪が減少する。つまり、連結部をリブ部に対して薄くしてクローラ用芯金の重量増加を抑制した上でクローラ車の走行時に生じる弾性体の歪を抑制することができる。本発明の請求項2に係るクローラ用芯金は、請求項1に記載において、一対の前記リブ部と前記連結部とで構成される前記弾性体外周側の面は、前記幅方向から見て平面状とされることを特徴とする。上記構成によれば、一対のリブ部と連結部とで構成される弾性体の外周側の面は、弾性体の幅方向から見て平面状とされている。これにより、クローラ車の走行時に路面荷重が弾性体に伝達されることで弾性体が局部的に歪むのを防止することができる。本発明の請求項3に係るクローラ用芯金は、請求項1に記載において、一対の前記リブ部と前記連結部とで構成される前記弾性体外周側の面は、前記幅方向から見て前記外周側に凸となる曲面状とされることを特徴とする。上記構成によれば、一対のリブ部と連結部とで構成される弾性体外周側の面は、弾性体の幅方向から見て外周側に凸となる曲面状とされる。これにより、芯金基体と弾性体との接触面積を広げ、クローラ車の走行時に路面荷重が弾性体に伝達されることで生じる弾性体の歪を減少させることができる。本発明の請求項4に係るクローラ用芯金は、請求項1項に記載において、前記翼部における前記幅方向の端部側は、前記周方向から見て、前記弾性体の内周側に持ち上げられていることを特徴とする。上記構成によれば、翼部における弾性体の幅方向の端部側は、弾性体の周方向から見て、弾性体の内周側に持ち上げられている。これにより、翼部における弾性体の幅方向の端部で、外周側の弾性体の厚さを厚くさせることで、効果的に弾性体の亀裂を抑制することができる。本発明の請求項5に係るクローラ用芯金は、請求項1~4の何れか1項に記載において、前記リブ部の前記周方向における幅は、前記幅方向の端部から前記基体中央部側に向って広くなっていることを特徴とする。上記構成によれば、周方向におけるリブ部の幅は、幅方向の端部から基体中央部側に向って広くなっている。クローラ車の走行時に路面荷重が弾性体に伝達されることで生じるリブ部の変形がリブ部の基体中央部側に集中するのを抑制することができる。本発明の請求項6に係る弾性クローラは、駆動輪及び転輪に巻き掛けられる無端帯状の弾性体と、前記弾性体の内部に設けられ、前記弾性体の周方向に間隔をあけて配置される請求項1~5の何れか1項に記載のクローラ用芯金と、を備えることを特徴とする。上記構成によれば、弾性クローラの弾性体には、請求項1~5の何れか1項に記載のクローラ用芯金が弾性体の周方向に間隔をあけて配置されている。このため、クローラ用芯金の重量増加を抑制した上でクローラ車の走行時に生じる弾性体の亀裂を抑制することができる。本発明によれば、クローラ用芯金の重量増加を抑制した上でクローラ車の走行時に生じる弾性体に生じる亀裂を抑制することができる。本発明の第1実施形態に係るクローラ用芯金20及びこれを用いた弾性クローラの一例について図1~図8に従って説明する。全体構成図7、図8に示されるように、図示せぬクローラ車例えば、コンバイン、トラクター等の駆動輪の一例としてのスプロケット100と遊動輪の一例としてのアイドラー102とには、弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ10が巻き掛けられている。さらに、スプロケット100は、クローラ車の駆動軸に取り付けられる円盤状の輪部100Aと、輪部100Aの外周面に一体的に形成されると共に輪部100Aの周方向に一定間隔で配置される凸状の歯部100Bとを含んで構成されている。また、アイドラー102はクローラ車に回転可能に支持される円盤状とされている。さらに、スプロケット100とアイドラー102との間には、ゴムクローラ10を介して走行時の路面荷重が伝達される転輪104が複数個本実施形態では3個設けられている。そして、転輪104は、クローラ車に回転可能に支持される軸部104Aと、軸部104Aに取り付けられると共に軸部104Aの軸方向に隙をあけて設けられる一対の輪部104Bとを含んで構成されている。なお、本実施形態では、無端状のゴムクローラ10の周方向図中矢印Sをクローラ周方向と称し、ゴムクローラ10の幅方向図中矢印Wをクローラ幅方向と称して記載する。また、ゴムクローラ10の板厚方向図中矢印Tをクローラ板厚方向と称して記載する。さらに、クローラ板厚方向においてゴムクローラ10の内周側図中矢印INをクローラ内周側弾性体内周側と称し、ゴムクローラ10の外周側図中矢印OUTをクローラ外周側弾性体外周側と称して記載する。ゴムクローラ10は、弾性材例えば、SBRスチレンブタジエンゴムを無端帯状に形成した弾性体の一例としてのゴム体12を備えている。そして、ゴム体12は、ゴム体12の外周部からクローラ外周側に突出するラグ14を備えており、このラグ14はクローラ周方向に間隔をあけて複数個設けられている。さらに、図3、図7に示されるように、ゴム体12の内部であってクローラ内周側には、クローラ周方向に間隔本実施形態では一定間隔をあけて配置されるクローラ用芯金20以下、単に芯金20と記載するが複数個埋め込まれている。また、クローラ周方向に配置された一の芯金20と他の芯金20との間には、スプロケット100の歯部100Bが挿入されてスプロケット100の駆動力をゴムクローラ10に伝達する貫通孔16がクローラ板厚方向に貫通して形成されている。これにより、スプロケット100と芯金20とが噛み合うようになっている。さらに、芯金20に対してクローラ幅方向の両端側は、クローラ板厚方向から見て芯金20が配置されない耳部12Aとされている。一方、図1、図3に示されるように、芯金20は、金属材料で成形され、クローラ幅方向に延びる芯金基体22と、この芯金基体22からクローラ内周側に突出すると共にクローラ幅方向に間隔を空けて配置される一対の突起部24とを含んで構成されている。そして、一対の突起部24の間は、前述したスプロケット100及びアイドラー102が通過する通過スペースとされ、一対の突起部24のクローラ幅方向の外側は、転輪104に設けられた一対の輪部104Bが通過する通過スペースとされている。さらに、図3に示されるように、芯金20に対してクローラ外周側のゴム体12の内部には、クローラ周方向に延びる複数本のスチールコード18が設けられている。そして、このスチールコード18により、ゴムクローラ10のクローラ周方向における引張強度が向上されるようになっている。要部構成次に、芯金20の芯金基体22について説明する。図1、図2Aに示されるように、芯金基体22のクローラ幅方向の中央側には、他の部位に比べてクローラ板厚方向における厚さが厚くされた基体中央部26が形成されている。そして、基体中央部26におけるクローラ幅方向の両端部には、前述した突起部24の基端部が一体的に連結されている。つまり、基体中央部26におけるクローラ幅方向の両端部からクローラ内周側に先端部が突出する突起部24が設けられている。さらに、基体中央部26におけるクローラ幅方向の両端部からクローラ幅方向の外側ゴムクローラ10の端面側に延びる一対の翼部28が設けられている。そして、翼部28のクローラ板厚方向における厚さは、クローラ幅方向の外側に向うに従って徐々に薄くなっている図3参照。また、翼部28を構成する一対のリブ部30が、ローラ周方向に間をあけてクローラ幅方向に延びている。さらに、一対のリブ部30の間は、翼部28を構成すると共に一対のリブ部30を連結させる連結部32とされている。詳細には、図2Bに示されるように、リブ部30のクローラ板厚方向における厚さは、連結部32に対して厚くされている。換言すれば、連結部32の厚さは、リブ部30の厚さに対して薄くされている。さらに、一対のリブ部30と連結部32とで構成されるクローラ外周側の面31は、クローラ幅方向から見て平面状とされている。また、図2Aに示されるように、リブ部30のクローラ周方向における幅図2Aに示すA寸法は、クローラ幅方向の端部から基体中央部26側に向って広くなっている。換言すれば、連結部32のクローラ周方向における幅図2Aに示すB寸法は、基体中央部26側からクローラ幅方向の端部に向って広くなっている。さらに、リブ部30におけるクローラ幅方向の外側は、連結部32に対してクローラ幅方向に突出して設けられ、この突出部30Aの外表面は、外側に凸となる曲面で構成されている。又は、連結部32におけるクローラ幅方向の外側は、リブ部30に対してクローラ幅方向の内側に凹まされ、連結部32より突出したリブ部30の突出部30Aの外表面は、外側に凸となる曲面で構成されている。以上より、芯金基体22は基体中央部26と一対の翼部28とを含んで構成され、翼部28は一対のリブ部30と連結部32とを含んで構成されている。作用効果次に、クローラ用芯金20及びゴムクローラ10の作用について説明する。図7、図8に示されるように、図示せぬクローラ車の走行時には、スプロケット100が矢印C方向に回転駆動する。そして、スプロケット100に備えられた歯部100Bがゴムクローラ10に形成された貫通孔16に挿入されて基体中央部26と噛み合うことで、駆動力がゴムクローラ10に伝達される。駆動力が伝達されたゴムクローラ10は、スプロケット100、アイドラー102及び複数の転輪104の間で矢印D方向に循環し、クローラ車が走行する。このとき、図3、図7に示されるように、スプロケット100及びアイドラー102は、一対の突起部24の間に形成された通過スペースを通過する。さらに、一対の輪部104Bは、一対の突起部24のクローラ幅方向の外側に設けられた通過スペースを通過する。これにより、クローラ車に対するゴムクローラ10のクローラ幅方向の位置ずれが抑制される。図3に示されるように、ゴムクローラ10がスプロケット100及びアイドラー102等の間を循環することで、芯金20の芯金基体22には、ゴム体12に設けられたラグ14を通して路面荷重が伝達される。ここで、リブ部30を連結部32よりクローラ幅方向の外側に突出させて、リブ部30の突出部30Aを曲面で構成させることで、リブ部が連結部よりクローラ幅方向の外側に突出していない場合と比して、翼部28の先端部で芯金基体22とゴム体12とが接触する面積が広がる。つまり、接触面積が広げられた接触面を介して翼部28の先端部に走行時の路面荷重が伝達される。そして、翼部28の先端部近傍では、クローラ板厚方向から見て芯金20が配置される部位と、芯金20が配置されない部位とで走行時の路面荷重による変形量が変わる。このため、耳部12Aに亀裂が生じる場合がある。そこで、耳部12Aの亀裂について、本実施形態に係るゴムクローラ及び比較形態に係るゴムクローラを用いて評価耳部損傷耐久評価を行った。図5Aに示されるように、評価に用いた本実施形態に係るゴムクローラの芯金20については、リブ部30の先端部でクローラ板厚方向の厚さは8mmとされ、連結部32の先端部の厚さは4mmとされている。さらに、クローラ周方向から見たリブ部30の先端部におけるクローラ外周側のRは6mmとされている。この結果。本実施形態に係るゴムクローラの芯金20の製品重量は980gとなった図4参照。これに対して、図5Bに示されるように、評価に用いた比較形態に係るゴムクローラの芯金120の翼部122には、リブ部及び連結部は設けられておらず、翼部122は、クローラ周方向に沿って一定形状とされている。また、翼部122の先端部でクローラ板厚方向の厚さは8mmとされている。さらに、クローラ周方向から見た翼部122の先端部におけるクローラ外周側のRは4mmとされている。この結果。比較形態に係るゴムクローラの芯金120の製品重量は1170gとなった図4参照。なお、前述した以外の形状については、本実施形態の形状と比較形態の形状とは同等とされている。評価方法については、図6ABに示されるように、高さ150mmの縁石130に対して上方から見て15度に傾斜されたゴムクローラを縁石130に乗り上げさせることで、耳部12Aの亀裂について耳部損傷耐久評価を行った。また、耳部12Aの亀裂については、目視で有無を判断した。なお、前述した以外の評価条件については、本実施形態の評価条件と比較形態の評価条件とは同等とされている。図4に評価結果が示されるように、耳部損傷耐久については、本実施形態に係るゴムクローラでは、図6の矢印方向に複数回走行させたところ平均4.5回目で耳部に亀裂が生じた。一方、本比較形態に係るゴムクローラでは、図6の矢印方向に複数回走行させたところ平均3回目で耳部に亀裂が生じた。以上の評価結果からも分かるように、本実施形態では、リブ部30を連結部32よりクローラ幅方向の外側に突出させて翼部28の先端部でゴム体12との接触面積を広げることで、ゴム体12の歪を減少させることができる。また、ゴム体12の歪が減少することで、ゴム体12の耳部12Aに生じる亀裂を抑制することができる。また、連結部32の厚さをリブ部30の厚さより薄くすることで、芯金20の重量増加が抑制される。つまり、芯金20の重量増加を抑制した上でクローラ車の走行時に生じるゴム体12の耳部12Aに生じる亀裂を抑制することができる。また、リブ部30のクローラ周方向における幅を、クローラ幅方向の端部から基体中央部26側に向って広げることで、幅が一定の場合と比して、路面荷重によるリブ部30の変形がリブ部30の基体中央部26側に集中するのを抑制することができる。また、一対のリブ部30と連結部32とで構成されるクローラ外周側の面31は、クローラ幅方向から見て平面状とされている。これにより、クローラ車の走行時に路面荷重がゴム体12に伝達されることでゴム体12が局部的に歪むのを防止することで、効果的にゴム体12の亀裂を抑制することができる。次に、本発明の第2実施形態に係るクローラ用芯金40及びこれを用いた弾性クローラの一例について図9、図10に従って説明する。なお、第1実施形態と同一部材については、同一符号を付してその説明を省略する。図9及び図10ABに示されるように、本第2実施形態では第1実施形態と相違し、一対のリブ部44と連結部46とで構成されるクローラ外周側の面45は、クローラ幅方向から見てクローラ外周側に凸となる曲面状とされている。このように、芯金基体42におけるクローラ外周側の面45を曲面状とすることで、平面状の場合と比して、クローラ外周側の面45とゴム体12との接触面積が広がる。これにより、ゴム体12の歪を減少させ、ゴム体12に生じる亀裂を抑制することができる。次に、本発明の第3実施形態に係るクローラ用芯金50及びこれを用いた弾性クローラの一例について図11、図12ABに従って説明する。なお、第1実施形態と同一部材については、同一符号を付してその説明を省略する。図11、図12ABに示されるように、本第3実施形態では第1実施形態と相違し、一対のリブ部54と連結部56とで構成される芯金基体52におけるクローラ外周側の面55は、クローラ幅方向から見て平面状とされていない。クローラ幅方向に亘って、リブ部54は、連結部56に対してクローラ外周側に突出している。これにより、クローラ外周側でゴム体12と芯金基体52との接触面積が広がり、効果的にクローラ車の走行時に生じるゴム体12の歪を抑制することができる。また、翼部58のクローラ幅方向の端部側は、クローラ周方向から見て、クローラ内周側に折れて屈曲して持ち上げられている。これにより、耳部12Aのクローラ板厚方向における厚さ図12Aに示すE寸法が厚くなり、耳部12Aに生じる亀裂を抑制することができる。なお、本発明を第1~第3実施形態を用いて詳細に説明したが、本発明は係る各実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、上記実施形態では、一の芯金20、40、50と他の芯金20、40、50とは、一定の間隔をあけて配置されていたが、特にこれに限定されず、一の芯金の突起部と他の芯金の突起部とを連結させてもよい。また、上記実施形態では、弾性材の一例として、SBRスチレンブタジエンゴムを例にとって説明したが、他のゴム材料であってもよく、又TPO熱可塑性エラストマー等の樹脂であってもよい。また、上記実施形態では、リブ部30、44、54の先端部の外表面を、外側に凸となる曲面で構成させたが、外表面全てが曲面でなくてもよく、少なくとも一部が曲面であればよい。そして、外表面一部に曲面を設ける場合は、リブ部30、44、54の先端部におけるクローラ外周側の外表面の縁部を曲面にすることで、他の部位を曲面にする場合に比して、効果的にクローラ車の走行時に生じるゴム体12の亀裂を抑制することができる。また、上記実施形態では、芯金20、40、50に突起部24が設けられる場合を例にとって説明したが、特にこれに限定されず、芯金に突起が設けられていなくてもよい。