"定電流源と、前記定電流源の出力にそれぞれ接続される平滑回路、及び、発光ダイオードを含む負荷回路と、前記負荷回路に付加されることで前記負荷回路の負荷特性を部分的に変化させる負荷変動要素と、2値の光通信信号に応じて前記負荷変動要素を前記負荷回路に付加するか否かを切り替えるスイッチ要素とを備えたことを特徴とする照明光通信装置。前記負荷変動要素は、前記発光ダイオードに直列接続された抵抗器であり、前記スイッチ要素は前記抵抗器に並列接続されたことを特徴とする請求項1記載の照明光通信装置。前記負荷変動要素は、前記発光ダイオードに直列接続された定電圧素子を少なくとも含む定電圧回路部で構成され、前記スイッチ要素は前記定電圧回路部に並列接続されたことを特徴とする請求項1記載の照明光通信装置。前記定電流源の出力間に複数の前記負荷回路が並列接続され、前記負荷変動要素及び前記スイッチ要素は、前記複数の前記負荷回路のうち少なくとも1つに設けられたことを特徴とする請求項1乃至3の何れか1つに記載の照明光通信装置。複数の前記負荷回路は、負荷回路毎に発光色の異なる前記発光ダイオードで構成され、発光色の異なる前記負荷回路毎に前記スイッチ要素が設けられたことを特徴とする請求項4記載の照明光通信装置。前記負荷回路は、直列接続された複数の前記発光ダイオードを備え、前記スイッチ要素は、複数の前記発光ダイオードの一部に並列接続されたことを特徴とする請求項1記載の照明光通信装置。前記定電流源の出力間に複数の前記負荷回路が並列接続され、前記負荷回路の各々は、直列接続された複数の前記発光ダイオードを備え、前記負荷回路毎に前記発光ダイオードの発光色が異なり、前記負荷回路の各々で、複数の前記発光ダイオードの一部と並列に前記スイッチ要素が接続されたことを特徴とする請求項1記載の照明光通信装置。前記定電流源の出力間に複数の前記負荷回路が並列接続され、前記スイッチ要素は、複数の前記負荷回路のうち少なくとも1つを除く、1乃至複数の前記負荷回路と直列に接続され、前記負荷変動要素が、前記スイッチ要素に直列接続された前記負荷回路であることを特徴とする請求項1記載の照明光通信装置。前記光通信信号のオン/オフのデューティ比を変化させるデューティ調整部を備えたことを特徴とする請求項1乃至8の何れか1項に記載の照明光通信装置。前記定電流源が、直流出力を生成するコンバータ部と、前記負荷回路に流れる負荷電流に応じた電圧降下を発生する電流検出部と、前記電流検出部で発生する電圧降下と所定の基準電圧との差分を増幅する差分増幅部と、前記差分増幅部の出力に応じて前記負荷電流の平均値が略一定となるように前記コンバータ部の出力を制御する制御部とを備えた定電流フィードバック系を有することを特徴とする請求項1乃至9の何れか1項に記載の照明光通信装置。積分要素を含み前記差分増幅部の出力の位相を調整する位相補償回路が前記定電流フィードバック系に設けられたことを特徴とする請求項10記載の照明光通信装置。前記光通信信号を発生する信号発生回路と前記負荷変動要素と前記スイッチ要素とを同じケース内に収納した通信ユニットを備え、前記通信ユニットが、接続用の機構部品を介して前記負荷回路に接続されることを特徴とする請求項1乃至11の何れか1項に記載の照明光通信装置。前記光通信信号を発生する信号発生回路と前記スイッチ要素とを電気的に絶縁する絶縁部が設けられたことを特徴とする請求項1乃至12の何れか1項に記載の照明光通信装置。前記光通信信号を発生する信号発生回路は、互いに異なる複数種類の前記光通信信号を発生し、前記光通信信号の種類毎に個別の前記スイッチ要素が設けられ、且つ、複数の前記スイッチ要素の間を電気的に絶縁する絶縁部が設けられたことを特徴とする請求項13記載の照明光通信装置。前記光通信信号と分離できるように前記光通信信号の周波数よりも高い周波数に設定された搬送波を生成する搬送波生成部と、前記光通信信号を前記搬送波にて変調する変調部と、前記変調部と前記スイッチ要素の間に接続される絶縁トランスと、前記絶縁トランスの出力から前記搬送波を除去して得た信号を前記スイッチ要素に出力する復調部とを備えたことを特徴とする請求項1乃至14の何れか1項に記載の照明光通信装置。前記発光ダイオードが有機発光ダイオードからなることを特徴とする請求項1乃至15の何れか1項に記載の照明光通信装置。上述した図46aの照明光通信装置では、光通信信号S1に応じてDC-DCコンバータを断続的に動作させることで、負荷電流I1を変調しているが、光通信信号S1を忠実に再現した電流波形とするためには、以下の2つの条件が必要になる。この条件とは、DC-DCコンバータの動作周波数を光通信信号に比べて高周波とすること条件1と、負荷電流I1を平滑しないこと条件2の2つである。上記の条件1を満足するには、例えば通信速度が9.6kbpsであれば、DC-DCコンバータの動作周波数は100kHz以上通信速度の約10倍、好ましくは1MHz以上約100倍以上とする必要がある。しかしながら、DC-DCコンバータの動作周波数を高周波とすると、DC-DCコンバータを構成するスイッチ素子Q1の損失が大きくなり、またノイズ低減の対策が必要になるという問題がある。また、上記の条件2は、発光ダイオード53と並列に平滑コンデンサを接続すると、DC-DCコンバータのスイッチ素子Q1を断続させても、負荷電流I1が断続されず、光通信信号に応じた負荷電流I1の変調が困難になるからである。一方、負荷電流I1を平滑しなければ、DC-DCコンバータの動作周波数成分に応じたリップル電流が負荷電流I1に発生するので、配線などからの雑音対策が必要になる。負荷電流I1を平滑しないように、できるだけ小さな容量の平滑コンデンサで動作周波数成分のリップルを抑制するには、DC-DCコンバータの動作周波数を高くすることが好ましい。しかし、動作周波数を高くするとスイッチ素子Q1の損失が増加するという問題があった。また従来、定電流フィードバック回路を付加したDC-DCコンバータを用いる照明光通信装置として図48に示すような回路構成を有するものも提案されている。この回路では、DC-DCコンバータ62が直流電源61からの入力で動作し、その出力は整流回路63及び平滑コンデンサC4により所望の電圧値の直流電圧に変換される。平滑コンデンサC4の両端間には、3個の発光ダイオード64と電流検出用の抵抗R4とが直列に接続されている。負荷電流I1が流れることによって抵抗R4に発生した電圧降下は誤差増幅器A2により基準電圧E1と比較、増幅されて、DC-DCコンバータ62の出力制御部65にフィードバックされており、負荷電流I1を定電流に制御している。尚、誤差増幅器A2の反転入力端子と出力端子の間には、抵抗R5及びコンデンサC5の直列回路が接続されて位相補償回路を構成しており、低周波領域での利得を上げるとともに、高周波領域での利得を抑制しながら、帰還信号の位相を調整している。図49aは本回路の出力特性を示すボード線図であり、利得図49aのL1は周波数の上昇と共に直線的に低下する。また、位相角図49aのL2は約10kHzまで90度付近を維持し、位相余裕を確保しているので、フィードバック制御系の安定度は良好である。図48の回路では、誤差増幅器A2の非反転入力端子にスイッチSW1を介して基準電圧E1又はE2が接続され、光通信信号S1に応じてスイッチSW1を切り替えることで、負荷電流I1を変調できるようになっている。すなわち、一方の基準電圧E1を、通常の照明として使用する場合の負荷電流I1となるように設定し、他方の基準電圧E2を、負荷電流I1が通常時に比べて小さい電流値となるような値に設定してある。そして、光通信信号S1に応じてスイッチSW1が切り替えられることで、負荷電流が変調されるようになっている。ここで、基準電圧E1における負荷電流を500mA、基準電圧E2における負荷電流を100mAとし、10kHzの光通信信号に応じてスイッチSW1が切り替えられた場合の負荷電流I1のシミュレーション結果を図49bに示す。このシミュレーション結果では、負荷電流I1が、基準電圧E1のときの電流値500mAと基準電圧E2のときの電流値100mAの中間値約300mAに平均化されており、光通信信号に応じた負荷電流I1の変調ができていない。これは図49aのボード線図からも判るように、光通信信号の周波数が10kHz付近ではPI制御によって誤差増幅器A2の利得が期待できない領域であり、出力制御が追従できず基準電圧E1,E2の時の負荷電流を平均した負荷電流しか得られない。ここで、図48の回路から位相補償回路を除去すれば、周波数の高い領域でも誤差増幅器A2の利得を確保でき、光通信信号に応じた負荷電流の変調が期待できるが、フィードバック系が不安定になって異常発振が発生する可能性があった。そのため、誤差増幅器A2に付加した位相補償回路の回路定数を変化させることで、負荷電流I1を変調することは難しいという問題があった。本発明は上記課題に鑑みて為されたものであり、その目的とするところは、通信のために付加する回路が簡素であり、高周波の光通信信号に応じて忠実に出力光を変調できる照明光通信装置を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明の照明光通信装置は、定電流源と、平滑回路及び負荷回路と、負荷変動要素と、スイッチ要素とを備えることを特徴とする。前記定電流源の出力には、平滑回路、及び、発光ダイオードを含む負荷回路がそれぞれ接続されている。前記負荷変動要素は、前記負荷回路に付加されることで前記負荷回路の負荷特性を部分的に変化させる。前記スイッチ要素は、2値の光通信信号に応じて前記負荷変動要素を前記負荷回路に付加するか否かを切り替える。この照明光通信装置において、前記負荷変動要素は、前記発光ダイオードに直列接続された抵抗器であり、前記スイッチ要素は前記抵抗器に並列接続されることが好ましい。この照明光通信装置において、前記負荷変動要素は、前記発光ダイオードに直列接続された定電圧素子を少なくとも含む定電圧回路部で構成され、前記スイッチ要素は前記定電圧回路部に並列接続されることも好ましい。この照明光通信装置において、前記定電流源の出力間に複数の前記負荷回路が並列接続され、前記負荷変動要素及び前記スイッチ要素は、前記複数の前記負荷回路のうち少なくとも1つに設けられることも好ましい。この照明光通信装置において、複数の前記負荷回路は、負荷回路毎に発光色の異なる前記発光ダイオードで構成され、発光色の異なる前記負荷回路毎に前記スイッチ要素が設けられたことも好ましい。この照明光通信装置において、前記負荷回路は、直列接続された複数の前記発光ダイオードを備え、前記スイッチ要素は、複数の前記発光ダイオードの一部に並列接続されることも好ましい。この照明光通信装置において、前記定電流源の出力間に複数の前記負荷回路が並列接続されている。前記負荷回路の各々は、直列接続された複数の前記発光ダイオードを備え、前記負荷回路毎に前記発光ダイオードの発光色が異なり、前記負荷回路の各々で、複数の前記発光ダイオードの一部と並列に前記スイッチ要素が接続されることも好ましい。この照明光通信装置において、前記定電流源の出力間に複数の前記負荷回路が並列接続されている。前記スイッチ要素は、複数の前記負荷回路のうち少なくとも1つと直列に接続され、前記負荷変動要素が、前記スイッチ要素に直列接続された前記負荷回路であることも好ましい。この照明光通信装置において、前記光通信信号のオン/オフのデューティ比を変化させるデューティ調整部を備えることも好ましい。この照明光通信装置において、前記定電流源が、コンバータ部と、電流検出部と、差分増幅部と、制御部とを備えた定電流フィードバック系を具備することも好ましい。コンバータ部は直流出力を生成する。電流検出部は、前記負荷回路に流れる負荷電流に応じた電圧降下を発生する。差分増幅部は、前記電流検出部で発生する電圧降下と所定の基準電圧との差分を増幅する。制御部は、前記差分増幅部の出力に応じて前記負荷電流の平均値が略一定となるように前記コンバータ部の出力を制御する。この照明光通信装置において、積分要素を含み前記差分増幅部の出力の位相を調整する位相補償回路が前記定電流フィードバック系に設けられることも好ましい。この照明光通信装置において、前記光通信信号を発生する信号発生回路と前記負荷変動要素と前記スイッチ要素とを同じケース内に収納した通信ユニットを備え、前記通信ユニットが、接続用の機構部品を介して前記負荷回路に接続されることも好ましい。この照明光通信装置において、前記光通信信号を発生する信号発生回路と前記スイッチ要素とを電気的に絶縁する絶縁部が設けられることも好ましい。この照明光通信装置において、前記光通信信号を発生する信号発生回路は、互いに異なる複数種類の前記光通信信号を発生する。前記光通信信号の種類毎に個別の前記スイッチ要素が設けられ、且つ、複数の前記スイッチ要素の間を電気的に絶縁する絶縁部が設けられることも好ましい。この照明光通信装置において、搬送波生成部と、変調部と、絶縁トランスと、復調部とを備えることも好ましい。搬送波生成部は、前記光通信信号と分離できるように前記光通信信号の周波数よりも高い周波数に設定された搬送波を生成する。変調部は、前記光通信信号を前記搬送波にて変調する。絶縁トランスは、前記変調部と前記スイッチ要素の間に接続される。復調部は、前記絶縁トランスの出力から前記搬送波を除去して得た信号を前記スイッチ要素に出力する。この照明光通信装置において、前記発光ダイオードが有機発光ダイオードからなることも好ましい。本発明によれば、通信のために付加する回路が簡素であり、高周波の光通信信号に応じて忠実に出力光を変調することができる。以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。実施形態1実施形態1の照明光通信装置を図1に基づいて説明する。図1aは照明光通信装置10の回路図であり、この照明光通信装置10は、定電流源11と、平滑コンデンサC11平滑回路と、負荷回路12と、負荷変動要素13と、信号発生回路14と、スイッチ要素Q2とを備える。平滑コンデンサC11は定電流源11の出力間に接続されて、定電流源11の出力を平滑する。負荷回路12は、定電流源11の出力間に直列接続された複数の発光ダイオードLD1を含み、定電流源11の出力が供給される。負荷変動要素13は、負荷回路12に付加されることで負荷回路12の負荷特性を部分的に変化させるものであり、例えば一部の発光ダイオードLD1に並列接続された抵抗器で構成される。信号発生回路14は2値の光通信信号を発生する。尚、信号発生回路14は、外部の装置から入力された送信信号に応じて、2値の光通信信号を発生するものでもよい。スイッチ要素Q2は、例えば負荷変動要素13を構成する抵抗器と直列に接続されたスイッチング素子例えばMOSFETからなる。スイッチ要素Q2は、2値の光通信信号によりオン/オフが切り替えられることによって、負荷変動要素13を負荷回路12に付加するか否かを切り替える。図1bは、同図aの回路をシミュレーション用にモデル化した回路図であり、図1aの回路部品に対応する要素には同一の符号が付されている。なお、発光ダイオードLD1は、一定のオン電圧を有するツェナーダイオードZD11とオン抵抗R11の直列回路で等価的に置き換えられている。また負荷変動要素13としては、スイッチ要素Q2がオンのときに、上記のオン抵抗R11に並列に接続される抵抗器R12が用いられている。すなわち、オン抵抗R11の両端間に抵抗器R12及びスイッチ要素Q2の直列回路が接続されている。また信号発生回路14は、光通信信号S1に相当する10kHzの矩形波信号を発生する発振器14aで等価的に置き換えられている。図2abは、図1bの回路を用いて負荷電流I1をシミュレーションした結果を示している。図2aは、光通信信号S1を停止させた状態で、負荷電流I1をシミュレーションした結果を示し、その平均電流は約500mAとなっている。図2bは発光ダイオードLD1に流れる負荷電流I1の波形図を示している。この波形図は、発振器14aから10kHzの矩形波信号が出力され、スイッチ要素Q2により抵抗器R12をオン抵抗R11に並列接続する状態と、抵抗器R12をオン抵抗R11に接続しない状態とを交互に切り替えて、負荷電流I1に変調を付与した場合の波形図である。ここで、負荷電流I1はスイッチ要素Q2のオン時は約600mA、スイッチ要素Q2のオフ時は約400mAであり、光通信信号S1に忠実な変調波形が得られるとともに、その平均電流は光通信信号S1を停止させた状態の約500mAを保っている。照明光通信装置10からの光出力である光通信信号は、フォトICを有する受信器20によって受信され、受信器20では光通信信号が重畳されていない光出力と、光通信信号が重畳された光出力との差分を検出することで光通信信号を受け取る方式を採用している。このような方式を採用することで微少な変調光でも検出が可能になる。以上説明したように、本実施形態の照明光通信装置10は、定電流源11と、平滑回路平滑コンデンサC11からなると、負荷回路12と、負荷変動要素13と、スイッチ要素Q2とを備える。平滑回路、及び、発光ダイオードLD1を含む負荷回路12は、定電流源11の出力にそれぞれ接続されている。負荷変動要素13は、前記負荷回路12に付加されることで前記負荷回路12の負荷特性を部分的に変化させる。スイッチ要素Q2は、2値の光通信信号に応じて前記負荷変動要素13を前記負荷回路12に付加するか否かを切り替える。これにより、負荷回路12の負荷特性が光通信信号に応じて変化しているから、発光ダイオードLD1を流れる負荷電流が光通信信号の波形に忠実に変調されることになる。ところで、図2bのシミュレーション回路では、発光ダイオードLD1の等価回路を構成するオン抵抗R11に、負荷変動要素13による変動分を付加しているが、ツェナーダイオードZD1の電圧値に変動分を付加した場合でも、上述と同様、負荷電流I1を変調できる。実施形態2照明光通信装置の実施形態2を図3に基づいて説明する。図3aは照明光通信装置10の回路図であり、実施形態1で説明した図1aの回路と共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。本実施形態では、平滑コンデンサC11の両端間に、複数の発光ダイオードLD1と抵抗器R12が接続されており、抵抗器R12の両端間にスイッチ要素Q2が接続されている。ここにおいて、複数の発光ダイオードLD1と直列に接続された抵抗器R12から負荷変動要素13が構成され、スイッチ要素Q2が光通信信号に応じてオン/オフすることによって、発光ダイオードLD1の負荷特性が変動したのと同様の効果が得られる。図3bは、図3aの回路をシミュレーション用にモデル化した回路図であり、図3aの回路部品に対応する要素には同一の符号が付されている。このシミュレーション用回路においても、発光ダイオードLD1は、一定のオン電圧を有するツェナーダイオードZD11とオン抵抗R11の直列回路で等価的に置き換えられている。また信号発生回路14は、光通信信号S1に相当する10kHzの矩形波信号を発生する発振器14aで等価的に置き換えられている。図3bの回路を用いて負荷電流I1をシミュレーションした結果は図2abのシミュレーション結果と同じになり、光通信信号S1を停止させた状態での負荷電流I1は直流の約500mAとなっている。また、光通信信号S1として10kHzの矩形波信号がスイッチ要素Q2に入力された状態では、スイッチ要素Q2がオン/オフすることによって、抵抗器R12の両端間が短絡又は開放されることで、発光ダイオードLD1に流れる電流I1に変調が付与される。これにより、負荷電流I1はスイッチ要素Q2のオン時は約600mA、スイッチ要素Q2のオフ時は約400mAとなり、光通信信号S1の変化に忠実な変調波形が得られ、その平均電流は光通信信号S1を停止させた状態の約500mAとほぼ同じになる。以上のように、本実施形態の照明光通信装置10によれば、定電流源11に、発光ダイオードLD1と負荷変動要素12たる抵抗器R12が接続され、この抵抗器R12を負荷回路12に付加させるか否かがスイッチ要素Q2によって切り替えられている。すなわち、負荷変動要素13が、発光ダイオードLD1に直列接続された抵抗器R12からなり、スイッチ要素Q2は抵抗器R12に並列接続されている。これにより、抵抗器R12を負荷回路12に付加させるか否かをスイッチ要素Q2が切り替えることで、発光ダイオードLD1の負荷特性を光通信信号に応じて変化させることができ、負荷電流を光通信信号の波形に忠実に変調することができる。実施形態3照明光通信装置の実施形態3を図4に基づいて説明する。本実施形態の照明光通信装置10は、実施形態1又は2で説明した照明光通信装置10と負荷変動要素13の構成のみが異なっており、図4では負荷変動要素13とスイッチ要素Q2の部分のみ図示し、それ以外の部分については図示を省略してある。図4aの回路では負荷変動要素13としてダイオードD21が用いられ、このダイオードD21が発光ダイオードLD1と直列に接続されている。またダイオードD21と並列にスイッチ要素Q2が接続されている。スイッチ要素Q2のオン時にはダイオードD21の両端間がスイッチ要素Q2を介して短絡され、発光ダイオードLD1にダイオードD21が接続されない状態となる。一方、スイッチ要素Q2のオフ時には発光ダイオードLD1にダイオードD21が接続された状態となる。而して、光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフすることによって、発光ダイオードLD1からなる負荷回路12の負荷特性が変化したのと同様の効果が得られる。よって、実施形態1,2で説明したように、発光ダイオードLD1に流れる負荷電流を光通信信号の波形に忠実に変調させることができる。また図4bの回路では負荷変動要素13としてツェナーダイオードZD2が用いられ、このツェナーダイオードZD2が発光ダイオードLD1と直列に接続されている。またツェナーダイオードZD2と並列にスイッチ要素Q2が接続されている。本回路でも光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフすることによって、発光ダイオードLD1を含む負荷回路12の負荷特性が変化したのと同様の効果が得られる。さらに本回路ではツェナーダイオードZD2のツェナー電圧を選定することで、発光ダイオードLD1に流れる負荷電流I1の変調幅を容易に調整することができる。また図4cの回路では負荷変動要素13としてサーミスタ抵抗Rh1が用いられ、このサーミスタ抵抗Rh1が発光ダイオードLD1と直列に接続されている。またサーミスタ抵抗Rh1と並列にスイッチ要素Q2が接続されている。本回路でも光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフすることによって、発光ダイオードLD1を含む負荷回路12の負荷特性が変化したのと同様の効果が得られる。さらに本回路では発光ダイオードLD1に流れる負荷電流I1の変調度合いに温度特性を持たせたり、温度補正を加えることができる。また図4dの回路では負荷変動要素13として抵抗器R13とダイオードD22との並列回路が用いられ、この並列回路が発光ダイオードLD1と直列に接続されており、この並列回路と並列にスイッチ要素Q2が接続されている。本回路でも光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフすることによって、発光ダイオードLD1を含む負荷回路12の負荷特性が変化したのと同様の効果が得られる。また発光ダイオードLD1と直列に抵抗器R13及びダイオードD22の並列回路が接続されており、例えば抵抗器R13の抵抗値を調整することによって発光ダイオードLD1に流れる負荷電流I1の変調幅を微調整することができる。また図4eの回路では負荷変動要素13として抵抗器R13とダイオードD22との直列回路が用いられ、この直列回路が発光ダイオードLD1と直列に接続されており、この直列回路の両端間にスイッチ要素2が接続されている。本回路でも光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフすることによって、発光ダイオードLD1を含む負荷回路12の負荷特性が変化したのと同様の効果が得られる。また発光ダイオードLD1と直列に抵抗器R13及びダイオードD22の直列回路が接続されており、例えば抵抗器R13の抵抗値を調整することによって発光ダイオードLD1に流れる負荷電流I1の変調幅を微調整することができる。以上説明したように本実施形態では、負荷変動要素13が、発光ダイオードLD1に直列接続された定電圧素子例えばダイオードD21、D22、ツェナーダイオードZD2などを含む定電圧回路、或いは、発光ダイオードLD1に直列接続された抵抗素子例えば抵抗器R12、サーミスタ抵抗Rh1などを含むインピーダンス回路で構成されている。そして、スイッチ要素Q2は、上記の定電圧回路部に並列に接続されてる。これにより、スイッチ要素Q2が光通信信号に応じてオン/オフすることによって、発光ダイオードLD1を含む負荷回路12の負荷特性が部分的に変化させられるので、負荷回路12に流れる電流の波形を光通信信号に対して忠実に変調することができる。また本実施形態では、負荷変動要素13として各種の回路要素やその組み合わせ回路を用いることで、発光ダイオードLD1に流れる負荷電流I1の変調特性を調整することができる。実施形態4照明光通信装置の実施形態4を図5に基づいて説明する。本実施形態の照明光通信装置10は、実施形態1~3で説明した照明光通信装置10と、負荷回路12の構成が異なっている。本実施形態の照明光通信装置10は、図5aに示すように、複数の発光ダイオードLD1が直列に接続された直列回路4aと、複数の発光ダイオードLD2が直列に接続された直列回路4bとを備えている。ここで、平滑コンデンサC11の両端間に負荷変動要素13を介して接続された2つの直列回路4a,4bで負荷回路12は構成されている。本回路では、負荷変動要素13と並列にスイッチ要素Q2が接続されており、光通信信号に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフすることで、実施形態1~3と同様、発光ダイオードLD1,LD2に流れる電流に変調が加えられる。尚、図5aの回路では、平滑コンデンサC11の両端間に複数の発光ダイオードを直列接続した回路が2組並列接続されているが、個々の回路は1個の発光ダイオードで構成されていてもよく、その個数は問わない。また、発光ダイオードの直列回路が2つ並列接続されているが、発光ダイオードの直列回路の数は2つに限定されるものではなく、その個数は任意に設定できる。また図5aの回路では、発光ダイオードLD1の直列回路4aと発光ダイオードLD2の直列回路4bの両方が負荷変動要素13に接続されているが、この回路構成に限定されるものではない。例えば図5bに示すように発光ダイオードLD1の直列回路4aには負荷変動要素13を介在させず、発光ダイオードLD2の直列回路4bのみが負荷変動要素13を介して平滑コンデンサC11の両端間に接続されていてもよい。負荷変動要素13にはスイッチ要素Q2が並列接続されており、光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフすることで、発光ダイオードLD2に流れる電流に変調が加えられる。尚、負荷変動要素13を介在させる発光ダイオード、及び、負荷変動要素13を介在させない発光ダイオードは、それぞれ、負荷電流に与える変調レベルなどの条件に合わせて適宜の個数が接続されていればよい。また図5cの回路では、平滑コンデンサC1の両端間に、2個の発光ダイオードLD1の直列回路と2個の発光ダイオードLD2の直列回路とが並列接続された回路ブロックを4つ直列に接続することで、梯子状の回路が構成されている。そして、ローサイドの回路ブロックを構成する発光ダイオードLD2と直列に負荷変動要素13が接続され、この負荷変動要素13の両端間にスイッチ要素Q2が接続されている。ここで、スイッチ要素Q2が光通信信号S1に応じてオン/オフすることで、負荷変動要素13例えば抵抗器からなるが負荷回路12に付加されるか否かが切り替えられるので、発光ダイオードLD1,LD2に流れる電流に変調を付与することができる。以上説明したように、本実施形態の照明光通信装置10においても、スイッチ要素Q2が光通信信号に応じてオン/オフすることによって、負荷回路12に負荷変動要素13を付加するか否かが切り替えられる。したがって、実施形態1~3と同様、光通信信号に応じて負荷回路12の負荷特性が部分的に変化するから、発光ダイオードに流れる負荷電流を光通信信号の波形に忠実に変調することができる。また、本装置の負荷である発光ダイオードの構成を変更することで負荷電流に付与する変調レベルを調整できるから、所望の変調レベルに応じて発光ダイオードの構成を選択すればよい。また、図5bcの回路では、定電流源11の出力間に、発光ダイオードの直列回路負荷回路が複数並列に接続され、負荷変動要素13及びスイッチ要素Q2は、複数の負荷回路のうち少なくとも1つに設けられている。このように、負荷変動要素13及びスイッチ要素Q2は、複数の負荷回路のうち少なくとも1つに設けられているので、負荷変動要素13及びスイッチ要素Q2が設けられた負荷回路の負荷特性を変化することで、全体として負荷回路の負荷特性を変調できる。実施形態5照明光通信装置の実施形態5を図6に基づいて説明する。本実施形態の照明光通信装置10は、実施形態1~4で説明した照明光通信装置10と負荷回路の構成が異なっている。尚、実施形態1~4と共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。照明光通信装置10は、図6の回路図に示すように、定電流源11と、定電流源11の両端間に接続された平滑コンデンサC11を備えている。平滑コンデンサC11の両端間には、複数の発光ダイオードLD1及び負荷変動要素13aの直列回路と、複数の発光ダイオードLD2及び負荷変動要素13bの直列回路と、複数の発光ダイオードLD3及び負荷変動要素13cの直列回路が並列に接続される。ここにおいて、複数の発光ダイオードLD1の直列回路4aと、複数の発光ダイオードLD2の直列回路4bと、複数の発光ダイオードLD3の直列回路4cとでそれぞれ負荷回路が構成されている。そして、負荷変動要素13a,13b,13cの各々と並列にスイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cが接続されている。スイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cは、それぞれ対応する信号発生回路14A,14B,14Cから入力される光通信信号S1,S2,S3によってオン/オフが切り替えられる。ここで、発光ダイオードLD1には赤色発光ダイオードが、発光ダイオードLD2には緑色発光ダイオードが、発光ダイオードLD3には青色発光ダイオードがそれぞれ用いられた場合、対応するスイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cが個別の光通信信号S1,S2,S3によってオンオフされることで各色の発光ダイオードの出力を変調する。而して、受信器20側で照明光通信装置10から出力される光の色温度を識別できれば、混信を生じることなく3種類の信号を受信できるので、単色の発光ダイオードの場合に比べて光通信により送信可能な情報量を3倍に増やすことができる。以上説明したように、本実施形態の照明光通信装置10では、定電流源11の出力間に複数の負荷回路直列回路4a,4b,4cが並列接続されている。複数の負荷回路直列回路4a,4b,4cは、負荷回路毎に発光色が異なる発光ダイオード発光ダイオードLD1,LD2,LD3で構成され、発光色の異なる負荷回路毎にスイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cが設けられている。これにより、スイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cによって、対応する負荷変動要素13を負荷回路に付加するか否かが切り替えられるから、発光色の異なる発光ダイオード毎に負荷特性を変調させることができ、各色の発光ダイオードの出力を光通信信号に応じて変調することができる。而して、受信器20側で照明光通信装置10から出力される光の色温度を識別できれば、混信を生じることなく3種類の信号を受信できるので、発光ダイオードの発光色が単色の場合に比べて光通信により送信可能な情報量を増やすことができる。実施形態6照明光通信装置の実施形態6を図7~図8に基づいて説明する。本実施形態の照明光通信装置10は、実施形態1~5で説明した照明光通信装置10と負荷回路の構成が異なっている。尚、実施形態1~5と共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。照明光通信装置10は、図7aの回路図に示すように、定電流源11と、定電流源11の両端間に接続された平滑コンデンサC11を備えている。平滑コンデンサC11の両端間には、複数本実施形態では例えば8個の発光ダイオードLD1~LD8の直列回路4が接続されており、発光ダイオードLD8と並列にスイッチ要素Q2が接続されている。ここにおいて、平滑コンデンサC11と並列に接続された発光ダイオードLD1~LD8の直列回路4で負荷回路が構成される。また、スイッチ要素Q2が並列に接続されて、負荷回路4の一部をなす発光ダイオードLD8により負荷変動要素13が構成されている。図7bは、図7aの回路をシミュレーション用にモデル化した回路を示し、図7aの回路部品に対応する要素には同一の符号が付されている。このシミュレーション用回路では、発光ダイオードLD1~LD8が、予め発光ダイオードの特性をモデリングしたシミュレーションデバイスで等価的に置き換えられている。図7cは、図7bの回路を用いて負荷電流I1をシミュレーションした結果を示している。尚、光通信信号S1を停止させた状態での負荷電流I1は直流の約500mAに設定されている。光通信信号S1として10kHzの矩形波信号がスイッチ要素Q2に入力された状態では、スイッチ要素Q2がオン/オフすることによって、負荷回路12から発光ダイオードLD8が外されるか否かが切り替えられ、負荷電流I1の波形に変調が付与される。負荷電流I1は、スイッチ要素Q2のオン時には約700mA、スイッチ要素Q2のオフ時には約300mAとなり、光通信信号S1の波形に忠実な変調波形が得られ、その平均電流は変調を行わない場合の平均電流である約500mAと略同じ値を保っている。ところで、本実施形態では平滑コンデンサC11の両端間に発光ダイオードLD1~LD8の直列回路が接続されているが、上記の回路に限定されるものではなく、図8aに示すような回路でもよい。この回路では、平滑コンデンサC11の両端間に、複数の発光ダイオードLD1からなる直列回路4aと、複数の発光ダイオードLD2からなる直列回路4bが並列接続されている。そして、直列回路4bを構成する一部例えば1個の発光ダイオードLD2と並列にスイッチ要素Q2が接続されている。この場合は、直列回路4bを構成する複数の発光ダイオードLD2のうち、スイッチ要素Q2が並列接続された発光ダイオードLD2により負荷変動要素13が構成される。尚、図8aの回路では、平滑コンデンサC11の両端間に、複数の発光ダイオードの直列回路が2つ並列接続されているが、並列接続される発光ダイオードの直列回路は2つに限定されるものではなく、任意の個数の直列回路を並列接続すればよい。また図8bに示すように、平滑コンデンサC11の両端間に、2個の発光ダイオードLD1の直列回路と2個の発光ダイオードLD1の直列回路とが並列接続された回路ブロックを4つ直列に接続することで、梯子状の回路を構成しても良い。この回路では、一部の発光ダイオードLD1例えば右側の列に属する1個の発光ダイオードLD1と並列にスイッチ要素Q2が接続されている。光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフすることによって、負荷回路の負荷特性が変調され、それによって負荷電流が変調される。以上のように、本実施形態の照明光通信装置10では、負荷回路が、直列接続された複数の発光ダイオードを備えており、スイッチ要素Q2は、複数の発光ダイオードの一部に並列接続されている。これにより、スイッチ要素Q2が並列接続された発光ダイオード自体が負荷変動要素13となり、新たに負荷変動要素13を追加することなく、発光ダイオードの負荷電流を光通信信号の波形と忠実に変調させることができる。実施形態7照明光通信装置の実施形態7を図9に基づいて説明する。実施形態5で説明した図6の回路では平滑コンデンサC11の両端間に、複数の発光ダイオードと負荷変動要素の直列回路が複数並列に接続され、各直列回路の負荷変動要素と並列にスイッチ要素が接続されている。それに対して本実施形態では図9の回路図に示すように、平滑コンデンサC11の両端間に、複数の発光ダイオードLD1の直列回路4aと、複数の発光ダイオードLD2の直列回路4bと、複数の発光ダイオードLD3の直列回路4cとが並列に接続されている。すなわち、平滑コンデンサC11の両端間には、複数の負荷回路直列回路4a,4b,4cからなるが並列に接続されている。そして、発光ダイオードLD1には赤色発光ダイオードが、発光ダイオードLD2には緑色発光ダイオードが、発光ダイオードLD3には青色発光ダイオードが用いられ、負荷回路毎に発光色の異なる発光ダイオードが使用されるものとする。直列回路4aを構成する複数の発光ダイオードLD1のうちの一部例えば1個の発光ダイオードLD1には、光通信信号S1に応じてオン/オフされるスイッチ要素Q2aが接続されている。スイッチ要素Q2aがオンすると、スイッチ要素Q2aが並列接続された発光ダイオードLD1の両端間が短絡されるので、スイッチ要素Q2aのオン/オフに応じて負荷回路直列回路4aの負荷特性が部分的に変化する。また直列回路4bを構成する複数の発光ダイオードLD2のうちの一部例えば1個の発光ダイオードLD2にも、光通信信号S2に応じてオン/オフされるスイッチ要素Q2bが接続されている。スイッチ要素Q2bがオンすると、スイッチ要素Q2bが並列接続された発光ダイオードLD2の両端間が短絡されるので、スイッチ要素Q2bのオン/オフに応じて負荷回路直列回路4bの負荷特性が部分的に変化する。また直列回路4cを構成する複数の発光ダイオードLD3のうちの一部例えば1個の発光ダイオードLD3にも、光通信信号S3に応じてオン/オフされるスイッチ要素Q2cが接続されている。スイッチ要素Q2cがオンすると、スイッチ要素Q2cが並列接続された発光ダイオードLD3の両端間が短絡されるので、スイッチ要素Q2cのオン/オフに応じて負荷回路直列回路4cの負荷特性が部分的に変化する。上述のように本実施形態では、負荷回路が、直列接続された複数の発光ダイオードを備えており、複数の発光ダイオードの一部にスイッチ要素が並列接続されている。すなわち、スイッチ要素が並列接続された発光ダイオードにより負荷変動要素が構成されている。これにより、スイッチ要素が光通信信号に応じてオン/オフすることで、負荷回路の負荷特性が部分的に変調されるから、光通信信号に応じて負荷電流が変調されることになり、新たに負荷変動要素を追加することなく光通信が可能となる。また本実施形態では、定電流源11の出力間に複数の負荷回路直列回路4a,4b,4cからなるが並列接続され、負荷回路の各々は、直列接続された複数の前記発光ダイオードを備えている。そして、負荷回路毎に発光ダイオードの発光色が異なり、負荷回路の各々で、複数の発光ダイオードの一部と並列にスイッチ要素が接続されている。これにより、各負荷回路に設けられたスイッチ要素がオン/オフすることで、各負荷回路の負荷特性が変調されるから、各色の発光ダイオードの出力を変調できる。而して、受信器20側で照明光通信装置10から出力される光の色温度を識別できれば、混信を生じることなく3種類の信号を受信できるので、単色の発光ダイオードの場合に比べて光通信により送信可能な情報量を3倍に増やすことができる。実施形態8照明光通信装置の実施形態8を図10~図12に基づいて説明する。実施形態6で説明した図8の回路では、平滑コンデンサC11の両端間に、複数の発光ダイオードLD1の直列回路4aと、複数の発光ダイオードLD2の直列回路4bが接続されている。一方の直列回路4bを構成する発光ダイオードLD2の一部1個の発光ダイオードLD2にはスイッチ要素Q2が並列接続されている。それに対して本実施形態では図10の回路図に示すように、平滑コンデンサC11の両端間に、複数の発光ダイオードLD1の直列回路4aが接続されている。また平滑コンデンサC11の両端間には、光通信信号S1に応じてオン/オフされるスイッチ要素Q2を介して、複数の発光ダイオードLD2の直列回路4bが接続されている。光通信信号に応じてスイッチ要素Q2がオンすると、平滑コンデンサC11の両端間に、発光ダイオードLD1の直列回路4aと、発光ダイオードLD2の直列回路4bが並列に接続されることになる。一方、光通信信号に応じてスイッチ要素Q2がオフすると、平滑コンデンサC11の両端間には、発光ダイオードLD1の直列回路4aのみが接続されることになる。なお、過電圧の発生を抑制するためには、全ての負荷発光ダイオードLD1,LD2が定電流源11から同時に切り離される無負荷状態を回避する必要がある。そのためにはスイッチ要素Q2によって発光ダイオードLD2が定電流源11から切り離された状態でも、定電流源11から電流供給を受ける負荷発光ダイオードを残しておく必要がある。本実施形態では、複数の発光ダイオードLD1がスイッチ要素Q2を介さずに定電流源11に接続されているから、発光ダイオードLD1には常に負荷電流が供給されることになり、無負荷状態が発生することはなく、過電圧の発生を抑制することができる。図11aは、図10の回路をシミュレーション用にモデル化した回路を示し、図10の回路部品に対応する要素には同一の符号が付されている。このシミュレーション用回路では、発光ダイオードLD1,LD2が、予め発光ダイオードの特性をモデリングしたシミュレーションデバイスで等価的に置き換えられている。図11bは同図aの回路を用いて負荷電流I1をシミュレーションした結果を示しており、光通信信号S1を停止させた状態での負荷電流I1直列回路4aに流れる電流と直列回路4bに流れる電流との合成電流は直流の約1Aに設定している。10kHzの矩形波信号からなる光通信信号S1がスイッチ要素Q2に入力され、スイッチ要素Q2がオン/オフすることで、発光ダイオードLD2の回路4bが断続されると、負荷電流I1の波形は、スイッチ要素Q2のオン時は約1.3A、スイッチ要素Q2のオフ時は約0.7Aの矩形波となり、光通信信号S1に忠実な変調波形が得られる。また負荷電流I1の平均電流は、光通信信号S1を停止させた状態での電流値約1Aと略同じ値を保っている。以上説明したように本実施形態では、発光ダイオードを含む負荷回路が定電流源11の出力間に複数並列接続され、スイッチ要素は、複数の負荷回路のうち少なくとも1つを除く、1乃至複数の負荷回路に設けられている。これにより、スイッチ要素が接続された負荷回路で負荷変動要素が構成されるから、新たに負荷変動要素を追加することなく、発光ダイオードの負荷電流を光通信信号の波形と忠実に変調させることができる。またスイッチ要素は、複数の負荷回路のうち少なくとも1つには設けられていないので、全てのスイッチ要素が同時にオフになったとしても、無負荷状態となることはない。ところで、上記の直列回路4a,4bにおいて発光ダイオードLD1,LD2の接続点同士が1個おきに互いに接続されることで、図12aに示すような梯子状の回路が構成されてもよい。この回路では光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフされることによって、発光ダイオードLD2の一部が断続されており、無負荷状態となることはない。また図12bの回路では、平滑コンデンサC11の両端間に、複数の発光ダイオードLD1及びスイッチ要素Q2aの直列回路と、複数の発光ダイオードLD2及びスイッチ要素Q2bの直列回路と、複数の発光ダイオードLD3及びスイッチ要素Q2cの直列回路が並列に接続されている。スイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cには、それぞれ、別個の光通信信号S1,S2,S3が入力されており、対応する光通信信号S1,S2,S3に応じてオン/オフが切り替えられる。ここで、発光ダイオードLD1には赤色発光ダイオードが、発光ダイオードLD2には緑色発光ダイオードが、発光ダイオードLD3には青色発光ダイオードが用いられ、それぞれに流れる電流が光通信信号S1,S2,S3によって変調されている。而して受信器20側で、照明光通信装置10から出力される光の色温度を識別できれば、混信を生じることなく3種類の信号を受信できるので、単色の発光ダイオードの場合に比べて光通信により送信可能な情報量を3倍に増やすことができる。尚、全てのスイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cが同時にオフすると無負荷状態となるため、スイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cが同時にオフしないように光通信信号S1,S2,S3は設定されている。実施形態9照明光通信装置の実施形態9を図13及び図14に基づいて説明する。尚、照明光通信装置10の回路構成は、実施形態1で説明した図1aの回路と同様であるから、図示及び説明は省略する。実施形態1の信号発生回路14はオンデューティが一定の光通信信号S1を発生している。それに対して、本実施形態の信号発生回路14はデューティ調整部14bを備えている。デューティ調整部14bでは、外部から入力されるオンデューティが一定の矩形波信号からなる光通信信号S1をもとに、周波数は維持しながらオンデューティを変化させた信号S11を発生する。スイッチ要素Q2は、信号発生回路14から入力される信号S11によってオン/オフが切り替えられ、負荷変動要素13を負荷回路12に付加するか否かを切り替えている。したがって、負荷回路12に流れる負荷電流I1の波形は、光通信信号S1をもとに生成された信号S11に応じて変調されることになる。図13は信号発生回路14から出力される信号S11と負荷電流I1の波形図を示し、同図aは光通信信号S1のオンデューティが約50、同図bはオンデューティが約75、同図cはオンデューティが約25の場合の波形図である。オンデューティが50の場合の負荷電流I1を図13aに示すような波形とすると、オンデューティが75に拡大した場合は負荷電流I1の波形が図13bに示すようにピーク値が抑制され、且つ、ボトム値が低下したような波形となり、変調幅は拡大している。また、オンデューティが25に狭まった場合の負荷電流I1の波形は、図13cに示すようにピーク値及びボトム値ともに大きくなり、変調幅は縮小している。また図14aは、本実施形態の回路動作をシミュレーションするためにモデル化したシミュレーション用の回路であり、負荷回路12としては実施形態6で説明した図7aの回路を使用している。すなわち、負荷回路12は、平滑コンデンサC11の両端間に直列接続された発光ダイオードLD1~LD8で構成され、発光ダイオードLD8と並列にスイッチ要素Q2が接続されている。スイッチ要素Q2が並列接続された発光ダイオードLD8により負荷変動要素13が構成されている。また、このシミュレーション用回路では、発光ダイオードLD1~LD8が、予め発光ダイオードの特性をモデリングしたシミュレーションデバイスで置き換えられている。図15a~cは、図14の回路を用いてシミュレーションを行った結果を示している。図15aは、信号発生回路14から出力される信号S11の周波数が10kHz、オンデューティが50の場合に負荷回路4に流れる電流I1の波形図である。電流I1のピーク値は約700mA、ボトム値は約300mA、変調幅は約400mA、平均値は約500mAとなっている。図15bは、信号発生回路14から出力される信号S11の周波数が10kHz、オンデューティが75の場合の電流I1の波形図である。電流I1のピーク値は約630mA、ボトム値は約120mA、変調幅が約510mA、平均値が約500mAとなっている。図15cは、信号発生回路14から出力される信号S11の周波数が10kHz、オンデューティが25の場合の電流I1の波形図である。電流I1のピーク値は約710mA、ボトム値は約430mA、変調幅が約280mA、平均値が約500mAとなっている。これらの結果から、信号発生回路14が、光通信信号S1の周波数を維持しながらオンデューティを変化させた信号S11を生成し、この信号S11に応じて負荷電流I1を変調した場合、オンデューティの値によって変調幅を調整できることが分かった。以上説明したように、本実施形態の照明光通信装置10は、光通信信号のオン/オフのデューティ比を変化させるデューティ調整部14bを備えている。これにより、デューティ調整部14bでデューティ比が変化された信号によりスイッチ要素がオン/オフされ、それによって負荷回路の負荷特性を変調させることができる。しかも。オンデューティを変化させることで、負荷回路に流れる負荷電流の変調幅を所望の値に調整することができる。実施形態10照明光通信装置の実施形態10を図16に基づいて説明する。上述した実施形態1~9の照明光通信装置10では発光ダイオードの電源を定電流源11として説明しているが、本実施形態では定電流源11の具体回路を説明する。図16aは照明光通信装置10の回路図を示している。本実施形態では定電流源11が、直流電源1を入力とするDC-DCコンバータ2コンバータ部と、電流検出抵抗5電流検出部及び誤差増幅器A1差分増腹部などで構成したフィードバック回路15と、出力制御部7制御部とを備えている。電流検出抵抗5は、負荷回路4に流れる負荷電流に応じて電圧降下を発生する。誤差増幅器A1は、電流検出抵抗5に生じる電圧降下と基準電圧E1とを比較増幅する。誤差増幅器A1の出力は出力制御部7に送られる。出力制御部7は、電流検出抵抗5に生じる電圧降下が基準電圧E1に一致するようにすなわち誤差増幅器A1の出力が小さくなるように、DC-DCコンバータ2の出力を制御する。この回路ではDC-DCコンバータ2の出力に平滑コンデンサC11が接続されている。平滑コンデンサC11の両端間には、複数の発光ダイオードLD1の直列回路からなる負荷回路4が接続されている。ここで、スイッチ要素Q2が光通信信号S1に応じてオン/オフすることで、負荷変動要素13が負荷回路12に付加されるか否かが切り替えられており、これにより負荷回路4の負荷特性が部分的に変化させられる。尚、DC-DCコンバータ2には種々の方式を採用でき、図16bに示す回路では、DC-DCコンバータ2が、スイッチング素子Q1と出力トランスT1とダイオードD20からなるフライバックコンバータで構成されている。また図16cに示す回路では、DC-DCコンバータ2が、スイッチング素子Q1とチョークコイルL21とダイオードD21からなるバックコンバータで構成されている。また図16dに示す回路では、DC-DCコンバータ2が、スイッチング素子Q1とチョークコイルL21とダイオードD22からなるインバースバックコンバータ回路で構成されている。すなわち、発光ダイオードLD1の直列回路からなる負荷回路4と並列に平滑コンデンサC11が接続されており、発光ダイオードLD1に流れる負荷電流を検出する電流検出抵抗5は、スイッチング素子Q1のソース側に設けられている。誤差増幅器A1は、スイッチング素子Q1のソース電流によって電流検出抵抗5に生じる電圧降下と基準電圧E1との差分を増幅しており、これらフィードバック回路15及び出力制御部7によって発光ダイオードLD1に流れる電流が定電流に制御される。図16a~dに示す回路では定電流源11から定電流が出力されており、光通信信号S1に応じてスイッチ要素Q2がオン/オフされることで、負荷変動要素13が負荷回路4に付加されるか否かが切り替えられる。これにより、負荷回路4の負荷特性が部分的に変調されるから、光通信信号に応じて負荷電流が変調されることになり、負荷電流の波形を光通信信号S1に忠実に変調することができる。ところで、本実施形態で説明した定電流源11の具体回路図16a~d参照において、定電流フィードバック系に位相補償要素を追加することも好ましく、より実用に即した定電流源11を実現できる。図17は、図16aの回路に位相補償要素が追加された回路を示しており、誤差増幅器A1の出力端子と反転入力端子の間に接続された抵抗R21及びコンデンサC21からなる積分要素を含む位相補償回路6bを備えている。位相補償回路6bは低周波領域での利得を高めるとともに、高周波領域での利得を抑制し、フィードバック系の一巡伝達関数の安定性を確保している。なお、上記の各実施形態で説明した、負荷特性を変動させることで光通信のための変調を行う方法は、定電流フィードバック系の応答性には依存せず、誤差増幅器A1などで構成された定電流フィードバック回路は、変調時と非変調時とで負荷電流の平均値を略一定に制御する機能を有している。ここで、光通信信号S1に忠実に変調された変調波形を得るための応答性は、発光ダイオードLD1に並列接続された平滑コンデンサC11と発光ダイオードLD1との間の配線インダクタンスによって決定されると予想される。したがって、配線インダクタンスを考慮した配線を行うことで高速通信も期待できる。尚、DC-DCコンバータ2の具体構成としては、図16b~dに示されるような各種の回路を適用することが可能である。以上説明したように、本実施形態では定電流源11が、直流出力を生成するコンバータ部DC-DCコンバータ2と、負荷回路に流れる負荷電流に応じた電圧降下を発生する電流検出部電流検出抵抗5と、電流検出部で発生する電圧降下と所定の基準電圧との差分を増幅する差分増幅部誤差増幅器A1と、差分増幅部の出力に応じて負荷電流の平均値が略一定となるようにコンバータ部の出力を制御する制御部出力制御部7とを備えた定電流フィードバック系を有している。これにより、制御部が、負荷電流をフィードバックしてコンバータ部の出力を制御することにより、変調時と非変調時とで負荷電流の平均値を略一定に制御する機能をことができる。さらに本実施形態では、積分要素を含み差分増幅部誤差増幅器A1の出力の位相を調整する位相補償回路6bが定電流フィードバック系に設けられている。このように本実施形態では位相補償回路6bを備えることで、低周波領域での利得が高まるとともに、高周波領域での利得が抑制され、フィードバック系の一巡伝達関数の安定性を確保することができる。実施形態11照明光通信装置の実施形態11を図18に基づいて説明する。上述の各実施形態において、定電流源11と、平滑コンデンサC11と、平滑コンデンサC11の両端間に接続される負荷回路4発光ダイオードLD1からなるは、発光ダイオードを負荷とする照明器具が一般的に備える基本回路といえる。したがって、負荷回路に付加されることによって負荷回路の負荷特性を部分的に変化させる負荷変動要素13と、光通信信号S1に応じてオン/オフが切り替えられることで負荷変動要素13が負荷回路に付加されるか否かを切り替えるスイッチ要素Q2からなる照明光通信のブロックを、既設の照明器具に後付けで付加できるようにすれば、既設の一般的な照明器具に対して光通信機能を容易に追加することができ、光通信機能の普及が期待できる。図18は本実施形態の照明光通信装置10の回路図であり、この照明光通信装置10は既設の照明器具100と、照明器具100に後付けで接続可能な通信ユニット30とで構成される。照明器具100は、定電流源11と、定電流源11の出力端に接続された平滑コンデンサC11と、平滑コンデンサC11の両端間に接続された負荷回路4とを備え、負荷回路4は、複数の発光ダイオードLD1を直列接続することによって構成されている。通信ユニット30は、光通信信号S1を発生する信号発生回路14と、照明器具100の負荷回路4に付加されることによって負荷回路4の負荷特性を部分的に変化させる負荷変動要素13と、光通信信号S1に応じてオン/オフされることで負荷変動要素13を負荷回路4に付加するか否かを切り替えるスイッチ要素Q2とを備えている。また通信ユニット30は、照明器具100が備えるコネクタCN1に着脱自在に接続されるコネクタCN2を備え、コネクタCN2をコネクタCN1に接続すると、負荷回路4に対して負荷変動要素13が電気的に接続されるようになっている。而して、通信ユニット30のコネクタCN2を既設の照明器具100のコネクタCN1に接続することで、光通信機能を持たない既設の照明器具100に対して、光通信の機能を後付けで容易に追加することができる。なお本実施形態の通信ユニット30において、図19aに示されるように、光通信信号S1を発生する信号発生回路14とスイッチ要素Q2との間を電気的に絶縁する絶縁部16を備えることも好ましい。図19bcは絶縁部16の具体例を示し、図19bの回路では絶縁部16がフォトカプラPC11で構成され、図19cの回路では絶縁部16が絶縁トランスT21で構成されている。図19bcの回路では、絶縁部16を構成するフォトカプラPC11又は絶縁トランスT21からバッファーIC4を介してスイッチ要素Q2が駆動されるようになっている。上述のように本実施形態では、照明光通信の機能を実現するために必要な信号発生回路14と負荷変動要素13とスイッチ要素Q2とが同じケース30a内に収納された通信ユニット30を備えている。この通信ユニット30は、接続用の機構部品コネクタCN1,CN2を介して負荷回路4に接続されるようになっている。これにより、通信ユニット30を既設の照明器具100に後付けで接続することができ、既設の照明器具100に対して照明光通信の機能を容易に追加することができる。また上述の通信ユニット30には、信号発生回路14とスイッチ要素Q2の間を電気的に絶縁する絶縁部16が設けられている。これにより、通信ユニット30がコネクタCN1,CN2を介して照明器具100に接続されている場合においても、信号発生回路14が照明器具100から電気的に絶縁されているので、信号発生回路14を外部の制御システムに接続して、外部の制御システムから入力される信号を光通信信号S1に変換するといった操作が容易になる。実施形態12照明光通信装置の実施形態12を図20に基づいて説明する。実施形態11で説明した通信ユニット30は、1台の照明器具100に接続されて、この照明器具100に光通信機能を付与するものである。それに対して、本実施形態では通信ユニットを複数台の照明器具に接続可能とし、複数台の照明器具に光通信機能を付与できるようになっている。図20aは本実施形態の照明光通信装置10の回路図であり、照明光通信装置10は、3台の既設の照明器具100A,100B,100Cと、照明器具100A,100B,100Cに接続される通信ユニット30とで構成される。照明器具100A,100B,100Cは同一の構成を有し、定電流源11と、定電流源11の両端間に接続された平滑コンデンサC11と、平滑コンデンサC11の両端間に直列接続された複数の発光ダイオードLD1からなる負荷回路4とで構成されている。通信ユニット30は、信号発生回路14からの光通信信号S1を受けて、複数台の照明器具の負荷特性に変調を付与して光通信を行わせるものであり、負荷変動要素及びスイッチ要素を複数系統備えた多チャンネル用の通信ユニットとして構成されている。通信ユニット30は、例えば3系統の負荷変動要素13a,13b,13c、スイッチ要素Q2a,Q2b,Q2c、絶縁部16a,16b,16cと、コネクタCN2a,CN2b,CN2cと、信号発生回路14とを同一のケース30aに保持させることで、ユニット化されている。負荷変動要素13a,13b,13cは、それぞれ照明器具の負荷回路4に付加されることで、負荷回路4の特性を部分的に変更する。コネクタCN2a,CN2b,CN2cは、それぞれ照明器具のコネクタCN1に着脱自在に接続されて、対応する負荷変動要素13a,13b,13cを照明器具の負荷回路4に接続する。信号発生回路14は2値の光通信信号S1を発生する。スイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cは、それぞれ信号発生回路14からの光通信信号S1に応じてオン/オフされ、対応する負荷変動要素13a,13b,13cを負荷回路4に付加するか否かを切り替える。絶縁部16a,16b,16cは、それぞれ、信号発生回路14と、対応するスイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cとの間を電気的に絶縁しており、例えば図19bcに示されるような回路で構成される。上述のように本実施形態では、照明光通信の機能を実現するために必要な信号発生回路と負荷変動要素とスイッチ要素とが同じケース30a内に収納された通信ユニット30を備えている。この通信ユニット30は、接続用の機構部品コネクタCN1,CN2a~CN2cを介して照明器具の負荷回路4に接続されるようになっている。これにより、通信ユニット30を既設の照明器具100に後付けで接続することができ、既設の照明器具100に対して照明光通信の機能を容易に追加することができる。しかも本実施形態では、信号発生回路14からの光通信信号S1を複数台の照明器具に出力できるように、負荷変動要素及びスイッチ要素を複数系統備えているので、1台の通信ユニット30で複数台の照明器具の光出力に変調を付与することができる。また複数系統のスイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cは、それぞれ対応する絶縁部16a,16b,16cを介して信号発生回路14に接続されている。したがって、通信ユニット30に接続される複数の照明器具の間が電気的に絶縁され、照明器具の間の相互干渉を抑制できる。尚、図20aの回路では信号発生回路14から出力される光通信信号S1を複数台の照明器具へ出力しているが、図20bに示すように、信号発生回路14により複数種類例えば3種類の光通信信号S1,S2,S3を発生させ、各々の光通信信号S1,S2,S3を別個の照明器具に出力してもよい。図20bの回路では、スイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cに、それぞれ対応する絶縁部16a,16b,16cを介して光通信信号S1,S2,S3が入力されるようになっている。このように、光通信信号を発生する信号発生回路14は、互いに異なる複数種類の光通信信号本実施形態では3種類の光通信信号S1,S2,S3を発生する。光通信信号の種類毎に個別のスイッチ要素スイッチ要素Q2a,Q2b,Q2cが設けられ、且つ、複数のスイッチ要素の間を電気的に絶縁する絶縁部絶縁部16a,16b,16cが設けられている。これにより、複数種類の光通信信号を別々の照明器具に出力することができ、1つの通信ユニット30で多チャンネルの光通信を行うことができる。実施形態13照明光通信装置の実施形態13を図21及び図22に基づいて説明する。図21は本実施形態の照明光通信装置10の回路図である。本実施形態は、実施形態11で説明した通信ユニット30に、搬送波生成部32と変調部33と絶縁トランスT1と制御電源部34と復調部35を追加したものである。搬送波生成部32は、タイマー用IC31と抵抗R11,R12とコンデンサC10とで無安定マルチバイブレータを構成し、光通信信号S1の周波数に対して十分高い周波数例えば1MHzで発振させる。尚、タイマー用IC31としては、例えばナショナルセミコンダクター社のLMC555などが使用される。タイマー用IC31の出力信号は変調部33に入力され、ANDゲートIC1の一方の入力端に入力される。ANDゲートIC1の他方の入力端には光通信信号S1が入力されており、光通信信号S1とタイマー用IC31の出力信号との論理和がバッファーIC2に入力され、カップリングコンデンサC11を介して絶縁トランスT1の一次巻線を励磁する。絶縁トランスT1の二次巻線には、光通信信号S1を例えば1MHzの搬送波で変調した高周波電圧が誘起され、ダイオードD11,D12及びコンデンサC12,C13からなる倍電圧整流回路で構成された制御電源部34で整流平滑される。この倍電圧整流回路の出力電圧でスイッチ要素Q2のゲートを駆動するバッファーIC3の電源が生成される。また絶縁トランスT1の二次巻線に誘起される電圧は復調部35に入力される。復調部35では、絶縁トランスT1の二次巻線に誘起される電圧が抵抗R13,R14で分圧され、コンデンサC14で搬送波成分が除去されることによって、光通信信号S1が再現される。復調部35は再現した光通信信号S1をバッファーIC3の入力に供給することでMOSFETよりなるスイッチ要素Q2のゲートを駆動する。図22a~eは、上述した回路動作を説明するための各部の波形図であり、図22aは信号発生回路14から出力される光通信信号S1例えば10kHzの波形図である。図22bは搬送波信号例えば1MHzの波形図、図22cはANDゲートIC1変調部33の出力波形であり、搬送波信号が光通信信号S1にて変調されている。図22dは制御電源部34の出力波形を示し、倍電圧整流回路で整流平滑された直流電源がバッファーIC3に供給される。図22eはバッファーIC3の出力波形復調部35で復調された信号波形を示し、MOSFETからなるスイッチ要素Q2のゲート端子に入力される。本実施形態の照明光通信装置10では、通信ユニット30が搬送波生成部32と変調部33と絶縁トランスT1と復調部34とを備えている。搬送波生成部32は、光通信信号S1と分離できるように光通信信号S1の周波数よりも十分高い周波数に設定された搬送波を生成する。変調部33は、光通信信号S1を搬送波にて変調する。絶縁トランスT1は、変調部33とスイッチ要素Q2の間に接続される。復調部35は、絶縁トランスT1の出力から搬送波を除去して得た信号をスイッチ要素Q2に出力する。このように、搬送波生成部32とトランス駆動部33と制御電源部34と復調部35とを備えているので、信号発生回路14とスイッチ要素Q2の間に設けられた絶縁部16を構成する絶縁トランスT1として小型のトランスを使用できる。またスイッチ要素Q2の駆動電力を確保するのが容易であるから、照明器具から制御電源を確保する必要がなく、独立性の高い通信ユニット30を実現できる。なお、負荷変動要素13やスイッチ要素Q2などの部品を通信ユニット30として一体に構成することで、既設の照明器具100に対して光通信機能を後付けで容易に付加することができる。また本実施形態の通信ユニットの構成を実施形態12で説明した多チャンネルの通信ユニットに適用しても良いことはいうまでもない。実施形態14実施形態14の照明光通信装置を図23~図27に基づいて説明する。図23aは照明光通信装置10の回路図であり、この照明光通信装置10は、直流電源1を入力とするDC-DCコンバータ2コンバータ部と整流回路3と平滑コンデンサC1平滑回路を備える。DC-DCコンバータ2は、直流電源1からの直流電圧をスイッチ素子Q1でスイッチングし、その出力がダイオードを含む整流回路3と平滑コンデンサC1で整流、平滑されることによって、所定の電圧値の直流電圧に変換される。DC-DCコンバータの出力間、すなわち平滑コンデンサC1の両端間には、複数個例えば8個の発光ダイオードLD1~LD8と電流検出抵抗5電流検出部が直列に接続されている。電流検出抵抗5の電圧降下は誤差増幅器A1差分増幅部の反転入力端子に入力される。誤差増幅器A1は、電流検出抵抗5の電圧降下と、非反転入力端子に入力された基準電圧E1とを比較し、その差分を増幅した信号を、出力制御部7制御部に出力する。出力制御部7では、誤差増幅器A1から入力されたフィードバック信号に基づいて、スイッチ素子Q1のオン/オフを制御することで、負荷電流I1を制御する。尚、誤差増幅器A1の出力端子と反転入力端子の間には、積分要素である抵抗R1とコンデンサC2からなる位相補償回路6aが接続されており、誤差増幅器A1,抵抗R1,コンデンサC2などで定電流フィードバック回路6が構成される。そして、本回路では直列接続された発光ダイオードLD1~LD8の一部、すなわち1灯の発光ダイオードLD8と並列にスイッチ素子Q2スイッチ要素が接続されており、このスイッチ素子Q2は外部から入力される光通信信号S1によってオン/オフされる。また、図23bは回路動作を検証するためのシミュレーション回路を示している。この回路ではDC-DCコンバータ2として降圧チョッパ回路を用いている。また、発光ダイオードLD8に接続されたスイッチ素子Q2を、光通信信号に相当する10kHzの発振信号を出力する信号源8でオン/オフしている。図24abに、上記のシミュレーション回路を用いて負荷電流I1をシミュレーションした結果を示す。図24aは信号源8を停止させた状態での負荷電流I1を示し、負荷電流I1は直流の約500mAに設定されている。図24bは信号源8から10kHzの矩形波信号を出力して、発光ダイオードLD8に流れる電流を断続させたときの負荷電流I1を示している。この場合の負荷電流I1は、スイッチ素子Q2のオン時は約700mA、スイッチ素子Q2のオフ時は約300mAであり、平均電流は約500mAとなっている。尚、スイッチ素子Q2が並列接続された発光ダイオードLD8には、スイッチ素子Q2のオン時には0、スイッチ素子Q2のオフ時には約300mAの矩形波電流が流れることになる。以上のように直列接続された発光ダイオードLD1~LD8の一部と並列にスイッチ素子Q2を接続し、このスイッチ素子Q2を光通信信号に応じてオン/オフすることで、一部の発光ダイオードに流れる電流が断続される。したがって、光通信信号に応じて発光ダイオードLD1~LD8に流れる負荷電流が変調され、発光ダイオードLD1~LD8から出力される照明光が光通信信号に応じて変調されるのである。照明光通信装置10からの光出力である光通信信号は、フォトICを有する受信器20によって受信される。受信器20では、光通信信号が重畳されていない光出力と、光通信信号が重畳された光出力との差分を検出することによって、光通信信号を受け取る方式を採用しており、このような方式を採用することで微少な変調光でも検出が可能になる。またDC-DCコンバータ2は、負荷電流I1の平均値が略一定になるよう制御しているので、電力損失を低減することができる。ここにおいて、スイッチ素子Q2が並列接続された発光ダイオードLD8により負荷変動要素が構成される。ところで、上述のシミュレーション回路では8灯のうちの1灯と並列にスイッチ素子Q2を接続したが、8灯のうちの2灯と並列にスイッチ素子Q2を接続し、このスイッチ素子Q2を信号源8で断続的にオン/オフさせた場合の負荷電流I1を図25aに示す。図25aのシミュレーション結果から、スイッチ素子Q2で断続する発光ダイオードの個数を増やすと1灯→2灯、負荷電流I1のピーク値が高く、またボトム値が小さくなって、光出力をより大きく変調できることが判明した。また、この場合でも平均電流は、変調していない状態と同じ値500mAにできることが判明した。尚、スイッチ素子Q2が10kHz程度の高周波でオン/オフされることによって、発光ダイオードの出力光が変調されるが、人間の目には10kHz程度の高周波の光変調は認識できないため、違和感を抱くことはない。また、上記のシミュレーション回路ではスイッチ素子Q2のオンデューティを50としたが、オンデューティを75とした場合のシミュレーション結果を図25bcに示す。図25bはスイッチ素子Q2で1灯の発光ダイオードを断続した場合の負荷電流I1、図25cはスイッチ素子Q2で2灯の発光ダイオードを断続した場合の負荷電流I1である。このシミュレーション結果から、スイッチ素子Q2のオンデューティを50よりも大きくすると、スイッチ素子Q2が並列接続された1灯又は複数灯の発光ダイオードの消灯期間を長くできる。それによって、矩形波電流となる負荷電流I1のピーク値は抑制しつつ、その平均電流を変調していない状態と同じ値にでき、スイッチ素子Q2のオンデューティを変えることで発光ダイオードのピーク電流定格に対する余裕度の調整や受信感度の調整が行える。また、上述のシミュレーション回路では発光ダイオードLD1...の灯数を8灯としているが、12灯の発光ダイオードを直列接続し、そのうちの1~4灯の発光ダイオードと並列にスイッチ素子Q2を接続した場合のシミュレーション結果を図26に示す。図26aは信号源8を停止させた状態すなわちスイッチ素子Q2がオフの状態での負荷電流I1を示し、負荷電流I1は直流の約500mAに設定されている。図26bは発光ダイオードが1灯断続された場合の負荷電流I1、図26cは2灯断続された場合の負荷電流I1、図26dは3灯断続された場合の負荷電流I1、図26eは4灯が断続された場合の負荷電流I1である。尚、何れの場合もスイッチ素子Q2のオンデューティは50に設定されている。このシミュレーション結果から、スイッチ素子Q2で断続される発光ダイオードの個数が多いほど、負荷電流I1の変調度合いが大きくなっているが、負荷電流I1の平均電流は一定に保たれることが確認できた。上述のように本実施形態では、直列接続された複数灯の発光ダイオードのうち、一部の発光ダイオードと並列にスイッチ素子Q2を接続し、このスイッチ素子Q2を光通信信号に応じてオン/オフさせている。スイッチ素子Q2がオンになると、スイッチ素子Q2が並列接続された発光ダイオードの一部は、その両端間が短絡される。この時、直列接続された発光ダイオードのオン電圧が、短絡された個数分だけ低下し、DC-DCコンバータ2の出力電圧すなわち平滑コンデンサC1の両端電圧との間に差分ΔVが生じる。したがって、残りの発光ダイオードに流れる負荷電流I1は、その動作抵抗と上記した電圧の差分ΔVで決まる値だけ増加することになる。この増加分は、誤差増幅器A1を介するフィードバック系定電流フィードバック回路6によるものでないので瞬時に負荷電流I1が増加し、光通信信号に対して良好な追従性が得られる。また、短絡された発光ダイオードの個数が多いほど、負荷電流の増加分が大きくなる。一方、スイッチ素子Q2がオフの期間では、光通信信号により変調されていない場合より負荷電流I1が低下するが、この電流値は定電流フィードバック回路6による平均化制御によって、平均電流が変調前と同じ値となるように決定された電流値に制御される。この照明光通信装置では、照明用途に使用される、直列接続された複数灯の発光ダイオードLD1~LD8の一部を、光通信信号に応じて断続的に短絡するだけで、光通信信号に忠実な負荷電流I1の変調が行える。また回路効率を損ねるような損失が発生することもなく、光通信信号による変調が加えられた場合でも負荷電流I1の平均値は変化しないので、照明の質を損ねる虞もない。以上のように、本実施形態では、通信のために付加する回路が簡素でありながら、高周波の光通信信号に応じて忠実に出力光を変調でき、しかも電力損失の少ない照明光通信装置を提供することができる。実施形態15実施形態15の照明光通信装置を図27~図30に基づいて説明する。図27は本実施形態の回路動作を検証するシミュレーション回路である。この回路では、DC-DCコンバータ2の出力間に、電流検出抵抗5を介して、8個の発光ダイオードLD11~LD18の直列回路4aと、8個の発光ダイオードLD21~LD28の直列回路4bとが並列接続されている。そして、一方の直列回路4bを構成する発光ダイオードLD21~LD28の一部例えば発光ダイオードLD28と並列に、光通信信号に応じてオン/オフされるスイッチ素子Q2が接続されている。ここで、図27のシミュレーション回路では、光通信信号に相当する10kHzの発振信号を出力する信号源8でスイッチ素子Q2をオン/オフしている。尚、発光ダイオードLD11~LD18、LD21~LD28よりなる負荷回路以外の回路構成は実施形態1と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。図28a~cに、上記のシミュレーション回路を用いて、直列回路4a,4bに流れる負荷電流I1,I2と、その合成電流I3=I1I2をシミュレーションした結果を示す。図28aは信号源8を停止させた状態での電流I1~I3を示し、負荷電流I1,I2は直流の約500mAに設定され、その合成電流I3は直流の約1Aに設定されている。また図28bは信号源8から10kHzの矩形波信号オンデューティが50を出力して、1個の発光ダイオードLD28を断続させたときの負荷電流I1,I2及び合成電流I3を示している。ここで、スイッチ素子Q2によって発光ダイオードが断続されない方の直列回路4aに流れる負荷電流I1は略直流で変調されていない。一方、スイッチ素子Q2によって発光ダイオードLD28が断続される方の直列回路4bに流れる負荷電流I2は、平均電流約500mAを基準にして変調されている。而して、負荷電流I1,I2の和である合成電流I3は、平均値1Aを基準にして変調されることになる。なお上述のシミュレーション回路では、スイッチ素子Q2で1個の発光ダイオードLD28をオン/オフしているが、スイッチ素子Q2で2個の発光ダイオードを断続した場合の電流I1~I3をシミュレーションした結果を図28cに示す。この結果より、スイッチ素子Q2で断続する発光ダイオードの個数を増やした方が、変調幅を大きくできることを確認できた。これは、スイッチ素子Q2がオンになると、スイッチ素子Q2に並列接続された発光ダイオードの一部は、その両端間が短絡される。この時、直列接続された発光ダイオードのオン電圧が、短絡された個数分だけ低下し、DC-DCコンバータ2の出力電圧すなわち平滑コンデンサC1の両端電圧との間に差分ΔVが生じる。したがって、残りの発光ダイオードに流れる負荷電流I1は、その動作抵抗と上記した電圧の差分ΔVで決まる値だけ増加する。この増加分は、誤差増幅器A1を介するフィードバック系によるものでないので瞬時に負荷電流I1が増加し、光通信信号に対して良好な追従性が得られる。なお、短絡された発光ダイオードの個数が多いほど、負荷電流の増加分は大きくなる。一方、スイッチ素子Q2がオフの期間では、光通信信号により変調されていない場合より負荷電流I1が低下するが、この電流値は定電流フィードバック回路6による平均化制御によって、平均電流が変調前と同じ値となるように決定された電流値に制御される。ところで、複数個の発光ダイオードの直列回路を並列に接続する個数は2個に限定されるものではなく、3個以上並列接続してもよい。図29に示す回路では、DC-DCコンバータ2の出力間に、電流検出抵抗5を介して、各8個の発光ダイオードLD11~LD18、LD21~LD28、LD31~LD38を直列に接続した直列回路4a,4b,4cが並列に接続されている。そして、1つの直列回路4cを構成する発光ダイオードLD31~LD38の一部例えば発光ダイオードLD38と並列に、光通信信号に応じてオン/オフされるスイッチ素子Q2が接続されている。図30a~cに、上記のシミュレーション回路を用いて、直列回路4a,4b,4cに流れる負荷電流I1,I2,I3と、その合成電流I4=I1I2I3をシミュレーションした結果を示す。図30aは信号源8を停止させた状態での電流I1~I4を示し、負荷電流I1~I3は直流の約500mAにそれぞれ設定され、その合成電流I4は直流の約1.5Aに設定されている。また図30bは信号源8から10kHzの矩形波信号オンデューティが50を出力して、1個の発光ダイオードLD38を断続させたときの負荷電流I1~I3及び合成電流I4を示している。ここで、スイッチ素子Q2によって発光ダイオードが断続されない直列回路4a,4bに流れる負荷電流I1,I2は略直流で変調されていない。一方、スイッチ素子Q2によって発光ダイオードLD38が断続される直列回路4cに流れる負荷電流I3は、平均電流約500mAを基準にして変調されている。而して、負荷電流I1~I3の和である合成電流I4は、平均値1.5Aを基準にして変調されることになる。なお上述のシミュレーション回路では、スイッチ素子Q2で1個の発光ダイオードLD38をオン/オフしているが、スイッチ素子Q2で2個の発光ダイオードLD37,LD38を断続した場合の電流I1~I4をシミュレーションした結果を図30cに示す。この結果より、実施形態1と同様、スイッチ素子Q2で断続する発光ダイオードの個数を増やした方が、変調幅を大きくできることを確認できた。実施形態16実施形態16の照明光通信装置を図31及び図32に基づいて説明する。図31は本実施形態の回路動作を検証するシミュレーション回路である。この回路では、DC-DCコンバータ2の出力間に、電流検出抵抗5を介して、2個の発光ダイオードLD1,LD2の直列回路4を複数例えば4組並列接続した回路ブロックB1~B4を4個直列に接続してある。そして、本回路では回路ブロックB4を構成する4組の直列回路4のうち、1組の直列回路4の発光ダイオードLD1,LD2の一部、すなわち発光ダイオードLD2と並列にスイッチ素子Q2が接続されている。スイッチ素子Q2は光通信信号に応じてオン/オフされるのであるが、図31のシミュレーション回路では、光通信信号に相当する10kHzの発振信号を出力する信号源8でスイッチ素子Q2をオン/オフしている。尚、回路ブロックB1~B4で構成される負荷回路以外の回路構成は実施形態1と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。図32abに、上記のシミュレーション回路を用いて、負荷回路に流れる電流I1~I4をシミュレーションした結果を示す。ここで、電流I2はスイッチ素子Q2が並列接続された発光ダイオードLD2に流れる電流である。電流I1は、スイッチ素子Q2が並列接続された発光ダイオードLD2と直列に接続された発光ダイオードLD1に流れる電流である。電流I3は、スイッチ素子Q2が接続された発光ダイオードLD2を含む直列回路4と、同じ回路ブロックB4に属する他の直列回路4に流れる電流である。電流I4は、負荷回路に流れる電流の合成電流である。図32aは信号源8を停止させた状態、すなわちスイッチ素子Q2がオフした状態での電流I1~I4を示し、負荷電流I1~I3は直流の約500mAに設定されている。各回路ブロックB1~B4を構成する4組の直列回路4に流れる負荷電流は直流の500mAに設定されているから、合成電流I4は直流の約2Aとなる。図32bは信号源8から10kHzの矩形波信号オンデューティが50を出力して、スイッチ素子Q2をオン/オフさせることで、上記の発光ダイオードLD2を断続させたときの負荷電流I1~I3及び合成電流I4を示している。ここで、断続される発光ダイオードLD2に流れる電流I2は、スイッチ素子Q2のオフ時には500mAとなり、オン時には0Aとなる。一方、この発光ダイオードLD2と直列に接続された発光ダイオードLD1に流れる電流I1は、スイッチ素子Q2のオフ時には500mAとなり、オン時にはオン電圧の低下分によって決まる変化分だけ増加した値となる。同じ回路ブロックB4に属する他の直列回路4に流れる電流は、スイッチ素子Q2のオン時に電流I1の増加に伴って若干減少するが、合成電流I4は変調されない場合の電流値約2Aを基準にして変調されることになる。本回路でも、上述の各実施形態と同様に、スイッチ素子Q2がオンすることによって、負荷回路のオン電圧が低下し、これによって負荷電流が瞬時に増加する。この増加分は、誤差増幅器A1を介するフィードバック系によるものでないので瞬時に負荷電流I1が増加し、光通信信号に対して良好な追従性が得られる。一方、スイッチ素子Q2がオフの期間では、光通信信号により変調されていない場合より負荷電流I1が低下するが、この電流値は定電流フィードバック回路6による平均化制御によって、平均電流が変調前と同じ値となるように決定された電流値に制御される。したがって、通信のために付加する回路が簡素でありながら、高周波の光通信信号に応じて忠実に出力光を変調でき、しかも電力損失の少ない照明光通信装置を提供することができる。なお本回路では、32灯の発光ダイオードのうち、1灯のみが光通信信号に応じて断続されるため、合成電流I4の変調度合いは小さいが、断続的に短絡される発光ダイオードの個数を増やせば、強い変調を得ることができる。どの程度の変調が必要になるかは、受信側の感度に依存しており、受信側が照明光の強さの差分を検出するような受信方式であれば、微少な変調であっても光の変調信号を受信することは可能である。実施形態17実施形態17の照明光通信装置を図33及び図34に基づいて説明する。図33aは本実施形態の回路図である。この照明光通信装置10では、DC-DCコンバータ2の出力間すなわち平滑コンデンサC1の両端間に、電流検出抵抗5を介して、複数個例えば4個の発光ダイオードLD1~LD4の直列回路と、限流要素9負荷変動要素とが直列に接続されている。そして、限流要素9の両端間には、光通信信号に応じてオン/オフされるスイッチ素子Q2が接続されている。尚、発光ダイオードLD1~LD4および限流要素9からなる負荷回路以外の回路構成は、実施形態1で説明した図23aの回路と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。この照明光通信装置10においても、光通信信号に応じてスイッチ素子Q2がオン/オフすることで、限流要素9の両端間が短絡又は開放されるから、発光ダイオードに流れる負荷電流I1を光通信信号に応じて変調することができる。図33b~dは限流要素9の具体構成を示し、図33bに示すようにダイオードD1で限流要素9を構成してもよい。このダイオードD1は一般のダイオードであり、必要とする変調度合いに応じて、その数や種類を選択すればよい。ダイオードD1を、可視光を照射する発光ダイオードとしたものが上述の実施形態1であるが、ダイオードD1を可視光以外の発光ダイオードとしてもよく、赤外発光ダイオードとすれば、赤外光の受信器で受信可能になる。また図33cは限流要素9を抵抗R2で構成したものであり、必要とする変調度合いに応じて、その抵抗値を設定すればよい。また図33dは限流要素9をダイオードD1と抵抗R2の並列回路で構成したものであり、場合によってはダイオードD1と抵抗R2の直列回路で構成してもよい。また図34abは複数個例えば4個の発光ダイオードの直列回路4a,4bが複数例えば2組並列に接続された回路例を示している。図34aの回路例では、2つの直列回路4a,4bが合流した箇所に限流要素9が接続され、この限流要素9と並列にスイッチ素子Q2が接続されている。図34bの回路例では、一方の直列回路4bのみに限流要素9が直列接続され、この限流要素9と並列にスイッチ素子Q2が接続されている。また図34cの回路例では、複数例えば2個の発光ダイオードの直列回路が複数例えば2組並列接続された回路ブロックB1~B4が複数例えば4個直列に接続されている。この回路例では、回路ブロックB4を構成する一方の直列回路と直列に限流要素9が接続されており、この限流要素9と並列にスイッチ素子Q2が接続されている。このように、発光ダイオードと直列に限流要素9を接続し、この限流要素9と並列に接続されたスイッチ素子Q2が光通信信号に応じてオフしている間は、限流要素9に電圧降下或いは分担電圧を生じる結果、その分だけ発光ダイオードに印加する電圧が低下して負荷電流が低下する。またスイッチ素子Q2が光通信信号に応じてオンすると、限流要素9の電圧降下或いは分担電圧が無くなって、発光ダイオードに印加する電圧が増加し、負荷電流が増加する。この発光ダイオードに印加する電圧の増減は限流要素9の入切によるものであり、誤差増幅器A1を介するフィードバック系定電流フィードバック回路6によるものではないので瞬時に負荷電流を増減でき、光通信信号に対して良好な追従性が得られる。なお、負荷電流の平均値は、定電流フィードバック回路6による平均化制御によって、変調がない場合と同じ値に制御される。また既設のLED照明器具にも、限流要素9とスイッチ素子Q2を追加することで、照明光による通信機能を容易に付加することができる。また限流要素9に所望の特性を有するものを選択することで、必要な調光度合い、換言すれば受信器20の感度に応じて変調光の微細な調整が実現できるから、最適な光通信を実現できる。尚、上述した実施形態1~3の各回路において、発光ダイオードの一部と並列にスイッチ素子Q2を接続する代わりに、この発光ダイオードと直列に限流要素9を接続し、限流要素9に並列接続されたスイッチ素子Q2を光通信信号に応じてオン/オフさせてもよい。この場合にも上述した各実施形態の回路と同様、光通信信号に応じて負荷電流を変調することができる。また本実施形態において発光ダイオードは必ずしも複数である必要はなく、極端な例として発光ダイオード1個と直列に限流要素9を接続するとともに、限流要素9にスイッチ素子Q2を並列接続し、スイッチ素子Q2で限流素子9の両端間をオン/オフしてもよい。実施形態18実施形態18の照明光通信装置を図35に基づいて説明する。図35aは本実施形態の回路図である。この照明光通信装置10では、DC-DCコンバータ2の出力間すなわち平滑コンデンサC1の両端間に、電流検出抵抗5を介して、複数種類の発光ダイオードLD1,LD2,LD3が複数個ずつ例えば4個ずつ直列接続されている。尚、3種類の発光ダイオードLD1,LD2,LD3は、互いに発光色が異なっており例えばR,G,Bの3種類、発光色毎にまとめて直列接続されている。そして、各種類の発光ダイオードLD1,LD2,LD3毎に、一部例えば1個の発光ダイオードLD1,LD2,LD3と並列に、個別の光通信信号S1,S2,S3によってオン/オフされるスイッチ素子Q21,Q22,Q23が接続されている。尚、発光ダイオードLD1~LD3よりなる負荷回路以外の回路構成は、実施形態1で説明した図23aの回路と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。ここで、光通信信号S1,S2,S3に応じてスイッチ素子Q21,Q22,Q23をオン/オフさせると、各発光色の発光ダイオードLD1,LD2,LD3の一部が短絡されることで、実施形態1と同様に、光出力が変調される。而して、受信器20側で照明光通信装置10から出力される光の色温度を識別できれば、混信を生じることなく3種類の信号を受信できるので、単色の発光ダイオードの場合に比べて光通信により送信可能な情報量を3倍に増やすことができる。尚、上述の回路では発光色の異なる複数種類の発光ダイオードが直列接続されているが、図35bに示すように、DC-DCコンバータ2の出力間に、種類毎に複数直列接続された発光ダイオードの直列回路を、複数並列に接続してもよい。この回路では、DC-DCコンバータ2の出力間に、電流検出抵抗5を介して、発光色が異なる複数種類例えばR,G,Bの3種類の発光ダイオードLD1,LD2,LD3を複数直列に接続した直列回路4a,4b,4cが、複数並列に接続されている。そして、各種類の直列回路4a,4b,4c毎に、一部例えば1個の発光ダイオードLD1,LD2,LD3と並列にスイッチ素子Q21,Q22,Q23が接続されている。この回路においても、光通信信号S1,S2,S3に応じてスイッチ素子Q21,Q22,Q23をオン/オフさせると、各発光色の発光ダイオードLD1,LD2,LD3の一部が短絡されることで、実施形態1と同様に、光出力が変調される。而して、受信器20側で照明光通信装置10から出力される光の色温度を識別できれば、混信を生じることなく3種類の信号を受信できるので、単色の発光ダイオードの場合に比べて光通信により送信可能な情報量を3倍に増やすことができる。また本回路において、実施形態4で説明したように、発光ダイオードと直列に限流要素9を接続し、この限流要素9と並列に接続されるスイッチ素子でオン/オフさせることで、負荷電流を変調させてもよい。実施形態19実施形態19の照明光通信装置を図36~図39に基づいて説明する。図36aは本実施形態の回路図である。この照明光通信装置10では、DC-DCコンバータ2の出力間に、電流検出抵抗5を介して、それぞれ発光ダイオードLD1,LD2が複数直列接続された直列回路4a,4bが複数例えば2組並列に接続されている。そして、一方の直列回路4bを構成する発光ダイオードLD2と直列に、光通信信号に応じてオン/オフされるスイッチ素子Q2が接続されている。尚、発光ダイオードLD1,LD2よりなる負荷回路以外の回路構成は、実施形態1で説明した図23aの回路と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。また図36bは、同図aに示す回路の動作を検証するためのシミュレーション回路を示している。この回路ではDC-DCコンバータ2として降圧チョッパ回路を用いている。また、DC-DCコンバータ2の出力間に、電流検出抵抗5を介して、それぞれ発光ダイオードLD1,LD2が8個ずつ直列接続された直列回路4a,4bを並列に接続してある。また、発光ダイオードLD2に直列接続されたスイッチ素子Q2を、光通信信号に相当する10kHzの発振信号を出力する信号源8でオン/オフしている。図37abに、上記のシミュレーション回路を用いて負荷電流I1~I3をシミュレーションした結果を示す。尚、負荷電流I1は発光ダイオードLD1の直列回路4aに流れる電流、負荷電流I2は発光ダイオードLD2の直列回路4bに流れる電流、負荷電流I3は電流I1,I2の合成電流である。図37aは信号源8を停止させた状態スイッチ素子Q2はオンでの電流I1~I3を示し、負荷電流I1,I2は直流の約500mAに設定され、その合成電流I3は直流の約1Aに設定されている。また図37bは信号源8から10kHzの矩形波信号オンデューティが50を出力して、発光ダイオードLD2の直列回路4bを断続させた状態での電流I1~I3を示している。ここで、スイッチ素子Q2が接続されていない直列回路4aに流れる電流I1の電流波形は約700mAの直流電流となる。一方、スイッチ素子Q2が接続された直列回路4bに流れる電流I2の電流波形は、ピーク値が約700mAで、ボトム値が0Aの矩形波電流となる。したがって、合成電流I3は、平均値1Aを基準にして約300mAの振幅で正負に振動したような電流波形となる。また、図37cは信号源8から出力される矩形波信号のオンデューティを75とした場合の電流I1~I3を示している。オンデューティを50よりも大きくとると、オンデューティが50の場合に比べて、平均電流は一定でありながら、合成電流I3のピーク電流を低減することができる。ところで、図36の回路ではDC-DCコンバータ2の出力間に、発光ダイオードの直列回路4a,4bが2組並列に接続されているが、並列接続する発光ダイオードの直列回路を2組に限定する趣旨のものではない。例えば図38に示すように、DC-DCコンバータ2の出力間に、それぞれ発光ダイオードLD1,LD2,LD3が8個ずつ直列接続された直列回路4a,4b,4cを3組並列に接続してもよい。この回路では、発光ダイオードLD3からなる直列回路4cと直列に、光通信信号に応じてオン/オフされるスイッチ素子Q2が接続されている。ここで、各直列回路4a,4b,4cに流れる負荷電流I1,I2,I3と、その合成電流I4をシミュレーションした結果を図39に示す。図39aは信号源8を停止させた状態スイッチ素子Q2はオンでの電流I1~I4を示し、負荷電流I1,I2,I3は直流の約500mAに設定され、その合成電流I4は直流の約1.5Aに設定されている。また図39bは信号源8から10kHzの矩形波信号オンデューティが50を出力し、スイッチ素子Q2により発光ダイオードLD3の直列回路4cを断続させた状態での電流I1~I4を示している。ここで、スイッチ素子Q2が接続されていない直列回路4a,4bに流れる電流I1,I2の電流波形は約600mAの直流電流となる。一方、スイッチ素子Q2が接続された直列回路4cに流れる電流I3の電流波形は、ピーク値が約600mAで、ボトム値が0Aの矩形波電流となる。したがって、合成電流I4は、平均値1.5Aを基準にして約300mAの振幅で正負に振動したような電流波形となる。また、図39cは信号源8から出力される矩形波信号のオンデューティを75とした場合の電流I1~I4を示している。この場合、スイッチ素子Q2が接続された直列回路4cに流れる電流I3の電流波形は、ピーク値が約550mAで、ボトム値が0Aの矩形波電流となる。合成電流I4は平均値約1.5Aを基準にして変調信号となるが、電流I3のピーク値が抑制されることで、合成電流I4のピーク値も約1.65Aに抑制されている。このように、オンデューティを50よりも大きくとると、オンデューティが50の場合に比べて、平均電流は一定でありながら、合成電流I4のピーク電流を低減することができる。尚、DC-DCコンバータ2の出力間に並列接続される発光ダイオードの回路数が3組以上の場合、1つの回路を除いて、複数の回路が一括された箇所にスイッチ素子Q2を接続してもよい。この場合でも、光通信信号に応じてスイッチ素子Q2がオン/オフすることで、スイッチ素子Q2が接続された複数の回路を断続的にオン/オフして、負荷電流に変調を与えることができる。上述のように本実施形態ではDC-DCコンバータ2の出力端に発光ダイオードを複数並列に接続し、一部の発光ダイオードと直列にスイッチ素子Q2を接続しているが、複数の発光ダイオードを並列接続した回路が前提となる理由について以下に検討する。図40に示すようにDC-DCコンバータ2の出力端に複数の発光ダイオードLD1が直列接続され、この発光ダイオードLD1と直列にスイッチ素子Q2が接続された回路について、負荷電流をシミュレーションした結果を図41に示す。図41aは信号源8を停止させた状態スイッチ素子Q2はオンでの負荷電流I1とDC-DCコンバータ2の出力電圧V1を示し、電流I1は直流の約500mA、出力電圧V1は直流の約26Vとなっている。一方、図41bは信号源8から10kHzの矩形波信号オンデューティが50を出力し、スイッチ素子Q2により発光ダイオードLD3の直列回路4を断続させた状態での負荷電流I1と出力電圧V1を示している。このシミュレーション結果では、負荷電流I1はピーク値が約6.5A、出力電圧V1は約140Vとなっており、実用に耐えないものとなっている。この現象は定電流の平均化制御によって出力電圧V1は負荷電流I1の平均値に応じて制御されるので、負荷電流I1を遮断した場合は出力電圧V1のフィードバック機能や保護機能を付加しない限り、DC-DCコンバータ2が最大電圧を出力することに起因する。したがって、負荷回路が完全に遮断された無負荷状態は避ける必要がある。このような観点から、複数並列に接続された発光ダイオードのうち一部の回路のみを高速で断続してオン/オフした場合に、負荷電流I1に適当な変調が得られる理由は以下のように説明できる。すなわち、一部の回路をオフした状態は、DC-DCコンバータ2の負荷が軽くなった状態であるが、DC-DCコンバータ2による定電流制御が正常に機能していれば、発光ダイオードに流れる負荷電流を増加させる方向でフィードバック制御されるはずである。しかしながら、断続的なオン/オフが10kHzという高速でなされると、定電流フィードバック回路6のPI制御によって誤差増幅器A1の利得が得られず、結果的に負荷電流I1は減少し、出力電圧V1は上昇する。次にスイッチ素子Q2がオン状態になった場合、オフ期間に出力電圧V1が上昇した分だけ負荷電流が増加するが、時間軸を広げると、定電流の平均化制御が機能して、負荷電流の平均値が所定の電流値目標値になるように制御される。このように、10kHz程度の高周波でスイッチ素子Q2をオン/オフすることによって一部の回路をオフする場合、定電流フィードバック回路6のフィードバック制御が機能しない高周波領域であるため、LED負荷の増減だけで決まる条件によって負荷電流が決定されることになり、極めて高速に負荷電流を変調することができる。したがって、通信のために付加する回路が簡素でありながら、高周波の光通信信号に応じて忠実に出力光を変調でき、しかも電力損失の少ない照明光通信装置を提供することができる。なお本実施形態において、発光ダイオードは必ずしも複数直列に接続されている必要はなく、1個の発光ダイオードからなる回路を複数並列に接続し、何れかの発光ダイオードと直列にスイッチ素子Q2を接続してもよい。実施形態20実施形態20の照明光通信装置を図42に基づいて説明する。図42は本実施形態の照明光通信装置10の回路図である。本装置では、DC-DCコンバータ2の出力間に、電流検出抵抗5を介して、発光色の異なる複数種類例えば3種類の発光ダイオードLD1,LD2,LD3を種類毎に複数直列に接続した直列回路4a,4b,4cが、複数並列に接続されている。また各種類の直列回路4a,4b,4cと直列に、個別の光通信信号S1,S2,S3に応じてオン/オフされるスイッチ素子Q21,Q22,Q23が接続されているが、これらのスイッチ素子Q21,Q22,Q23は同時にオフしないように制御されている。尚、発光ダイオードLD1,LD2,LD3よりなる負荷回路以外の回路構成は、実施形態1で説明した図23aの回路と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。本実施形態においても、光通信信号S1,S2,S3に応じてスイッチ素子Q21,Q22,Q23をオン/オフさせると、各発光色の発光ダイオードLD1,LD2,LD3が断続的にオン/オフされることで、実施形態1と同様に、光出力が変調される。而して、受信器20側で照明光通信装置10から出力される光の色温度を識別できれば、混信を生じることなく3種類の信号を受信できるので、単色の発光ダイオードの場合に比べて光通信により送信可能な情報量を3倍に増やすことができる。尚、この場合には全ての発光ダイオードLD1~LD3の直列回路4a~4cが同時にオフされて、無負荷状態とならないように、各スイッチ素子Q21,Q22,Q23が同時にオフしないように制御する必要がある。なお本実施形態において、各種類の発光ダイオードLD1,LD2,LD3は必ずしも複数直列に接続されている必要はなく、極端な例として、各種類の発光ダイオードがそれぞれ1個で構成されていてもよい。実施形態21実施形態21の照明光通信装置を図43に基づいて説明する。上述した各実施形態の照明光通信装置では、発光ダイオードと並列又は直列に接続したスイッチ素子Q2を、光通信信号に応じてオン/オフさせることで、負荷電流に変調を与えて、光出力を変調させている。したがって、既存のLED照明器具に、スイッチ素子Q2を付加することで、光通信機能を容易に付加できると考えられるが、安全面から光通信信号を発生する光通信信号系統と点灯回路の間は電気的に絶縁しておくことが望ましい。図43aは、既存の照明器具10Aに通信ユニット30を付加して実現される照明光通信装置の回路図である。尚、図23aに示す照明光通信装置10と共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。この照明器具10Aは、DC-DCコンバータ2の出力間に、通信ユニット30が接続されるコネクタCN1を備えている。そして、DC-DCコンバータ2の高圧側の出力間すなわち平滑コンデンサC1の高圧側端とコネクタCN1との間には、複数個例えば4個の発光ダイオードLD1が直列に接続されている。またDC-DCコンバータ2の低圧側の出力間すなわち平滑コンデンサC1の低圧側端とコネクタCN1との間には、電流検出抵抗5が直列に接続されている。図43bは通信ユニット30の具体回路図であり、この通信ユニット30は、コネクタCN1に着脱自在に接続されるコネクタCN2を有し、コネクタCN2の端子間に実施形態4で説明した限流要素9とスイッチ素子Q2が並列に接続されている。この通信ユニット30では、外部の通信装置40から入力端子t1に入力さる光通信信号S1に基づいて、スイッチ素子Q2をオン/オフさせるのであるが、内蔵したトランスT1によって、通信回路40と照明器具10Aの間を電気的に絶縁してある。本回路では、タイマー用IC31例えばナショナルセミコンダクター社のLMC555と抵抗R11,R12とコンデンサC10で無安定マルチバイブレータを構成し、光通信信号S1の周波数に対して十分高い周波数例えば1MHzで発振させる。タイマー用IC31の出力信号は、ANDゲートIC1の一方の入力端に入力される。ANDゲートIC1の他方の入力端には光通信信号S1が入力されており、光通信信号S1とタイマー用IC31の出力信号との論理和がバッファー素子IC2に入力され、カップリングコンデンサC11を介して絶縁トランスT1の一次巻線を励磁する。絶縁トランスT1の二次巻線に誘起される、1MHzのキャリア周波数が9.6kHzの光通信信号S1で変調された高周波電圧は、ダイオードDl1,D12及びコンデンサC12,C13からなる倍電圧整流回路で整流平滑される。この倍電圧整流回路の出力電圧でスイッチ素子Q2のゲートを駆動するバッファーIC3の電源が形成される。また絶縁トランスT1の二次巻線に誘起される電圧は、抵抗R13,R14とコンデンサC14とで分圧、整形されたのち、バッファー素子IC3に入力される。この波形整形によって1MHzの周波数成分が除去されて光通信信号S1が再現され、パワーMOSFETよりなるスイッチ素子Q2のゲートが駆動される。なお、光通信信号S1のみで絶縁トランスT1を駆動し、その出力で直接スイッチ素子Q2を駆動する方法も当然考えられる。この場合は、絶縁トランスT1の大型化や光通信信号S1に忠実な駆動波形を得るための工夫などに配慮を要する。ところで、上述の回路では通信ユニット30を図23aの回路に適用しているが、上述した実施形態1~5の照明光通信装置に上記の通信ユニット30を適用してもよい。その場合は、図33b~dに示すような構成を有する限流要素9を通信ユニット39に内蔵させ、この限流要素9をスイッチ素子Q2と並列に接続させればよい。また、本実施形態の通信ユニット30を実施形態6,7の照明光通信装置に適用してもよく、その場合にはスイッチ素子Q2と並列に限流要素9を接続する必要はない。このように、通信ユニット30は、限流要素9をスイッチ素子Q2と共に内蔵し、接続用の機構部品であるコネクタCN1,CN2を介して負荷回路4に接続されている。これにより、光通信機能をもたない既存の照明器具10Aに光通信機能を追加する場合に、既存の照明器具10Aに対してコネクタCN1を設ける以外に特別な加工をする必要がない。また、光通信信号S1を発生する通信回路40とスイッチ素子Q2とが絶縁トランスT1により電気的に絶縁されているので、通信回路40と照明器具10Aの間の絶縁が確保できる。しかも、スイッチ素子Q2を駆動する電源は、通信回路40から、絶縁部たる絶縁トランスT1を介して供給されているので、スイッチ素子Q2の駆動電源を既存の照明器具10A側に設けるなどの特別の加工を必要としない。尚、図43cは通信ユニット30の他の回路例を示し、外部から入力される光通信信号S1をフォトカプラPC1でゲート素子IC3の入力端に伝達し、ゲート素子IC3でスイッチ素子Q2を駆動するものである。この回路では、照明器具側のDC-DCコンバータ2からゲート素子IC3やフォトカプラPC1の駆動電源を確保する必要があるが、図43bの回路に比べて通信ユニット30の回路構成を簡素化できる。また図43dは通信ユニット30のさらに別の回路例を示し、光通信信号S1をパルストランスT2でゲート素子IC3の入力端に伝達し、スイッチ素子Q2を駆動するものであり、この場合も通信ユニット30の回路構成を簡素化できる。尚、上記の各実施形態では光源として発光ダイオードを用いているが、発光ダイオードの代わりに、有機エレクトロルミネッセンス有機発光ダイオードを用いてもよい。"