"板状部と、該板状部の端縁から該板状部の一方の面側に立ち上がる側板部と、を有し、該板状部の一方の面側が出光部とされたシャーシと、前記板状部の前記一方の面側に前記出光部側を光出射側として配された光源と、平面視矩形状をなし、前記板状部の前記一方の面側に配され、前記光源からの光を拡散する拡散部材であって、可撓性を有し、前記側板部の立ち上がる側に凸状に屈曲してなるとともに、対辺を構成する一対の端縁がそれぞれ前記側板部と当接する拡散部材と、を備えることを特徴とする照明装置。前記側板部の立ち上がり先端側に配された光学シートをさらに備え、前記拡散部材は、その屈曲する先端部が前記光学シートと当接することを特徴とする請求項1に記載の照明装置。前記光源が前記板状部の前記一方の面側において、前記拡散部材の前記対辺を構成する一対の端縁の中央部にのみ配されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の照明装置。前記拡散部材は、平面視において長方形状をなすとともに、その短辺方向が屈曲してなっていることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の照明装置。平面視矩形状をなし、前記板状部の前記一方の面上に配された反射シートをさらに備え、前記反射シートの対辺を構成する一対の端縁が前記シャーシの前記底板と前記拡散部材の端縁との間に挟持されていることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の照明装置。前記拡散部材は、断面視においてアーチ状に屈曲してなることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の照明装置。前記光源基板上に配され、前記光源の光出射側を覆うと共に、前記光源からの光を拡散させる拡散レンズをさらに備えることを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の照明装置。請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の照明装置からの光を利用して表示を行う表示パネルを備えることを特徴とする表示装置。前記表示パネルが液晶を用いた液晶パネルであることを特徴とする請求項8に記載の表示装置。請求項8又は請求項9に記載の表示装置を備えることを特徴とするテレビ受信装置。ところで、特許文献1に示されるような拡散部材を備える直下型のバックライト装置では、通常、板状の拡散部材を筺体としてのシャーシ内で支持するための支持部材を必要とする。このため、部品点数が増加するとともに、筺体内に支持部材を配するための手間を必要とする。本明細書で開示される技術は、上記の課題に鑑みて創作されたものである。本明細書で開示される技術は、拡散部材を支持するための部材を別途配することなく、シャーシ内において拡散部材を支持することができる直下型のバックライト装置を提供することを目的とする。本明細書で開示される技術は、板状部と、該板状部の端縁から該板状部の一方の面側に立ち上がる側板部と、を有し、該板状部の一方の面側が出光部とされたシャーシと、前記板状部の前記一方の面側に前記出光部側を光出射側として配された光源と、平面視矩形状をなし、前記板状部の前記一方の面側に配され、前記光源からの光を拡散する拡散部材であって、可撓性を有し、前記側板部の立ち上がる側に凸状に屈曲してなるとともに、対辺を構成する一対の端縁がそれぞれ前記側板部と当接する拡散部材と、を備える照明装置に関する。上記の照明装置によると、屈曲した状態の拡散部材において対辺を構成する一対の端縁がシャーシの側板部と当接することで、屈曲状態から平板状態に戻ろうとする応力が拡散部材から側板部へと付与され、この応力によって拡散部材がシャーシ内において支持される。このため、拡散部材を支持するための部材を別途配することなく、シャーシ内において拡散部材を支持することができる。前記側板部の立ち上がり先端側に配された光学シートをさらに備え、前記拡散部材は、その屈曲する先端部が前記光学シートと当接してもよい。この構成によると、光学シートを支持するための部材を別途配しなくとも、拡散部材の先端によって光学シートを支持することができる。前記光源が前記板状部の前記一方の面側において、前記拡散部材の前記対辺を構成する一対の端縁の中央部にのみ配されていてもよい。拡散部材が屈曲していることから、拡散部材を板状に配する場合に比して、板状部の一方の面における中央部に配された光源と当該一方の面における端部に配された拡散部材の間の距離が短いものとなる。このため、中央部に配された光源からの光が端部に配された拡散部材に入射した場合であっても、拡散部材を板状に配する場合に比して、その光が拡散し易い。さらに、中央部に配された光源からの光が端部に配された拡散部材に入射する際に垂直に近い状態で入射することとなるので、拡散部材を板状に配する場合に比して、当該光の透過率が高くなり、当該光の利用効率が向上する。このように、光源を板状部の全面に配しなくとも高い光の利用効率を確保することができるので、光源の数を減らすことができ、高い光の利用効率を保ちながら製造コストを低減することができる。前記拡散部材は、平面視において長方形状をなすとともに、その短辺方向が屈曲してなっていてもよい。拡散部材は、平面視において長方形状をなす場合、その長辺方向が屈曲している構成に比してその短辺方向が屈曲している構成の方が拡散部材の剛性が高いものとなる。上記の構成によると、拡散部材を屈曲することによる剛性の低下を抑制することができる。平面視矩形状をなし、前記板状部の前記一方の面上に配された反射シートをさらに備え、前記反射シートの対辺を構成する一対の端縁が前記シャーシの前記底板と前記拡散部材の端縁との間に挟持されていてもよい。この構成によると、反射シートの端縁がシャーシの底板と拡散部材の端縁との間に挟持されることで、反射シートの端縁を保持することができる。前記拡散部材は、断面視においてアーチ状に屈曲してなってもよい。この構成によると、拡散部材の具体的な形状を実現することができる。前記光源基板上に配され、前記光源の光出射側と覆うと共に、前記光源からの光を拡散させる拡散レンズをさらに備えてもよい。この構成によると、光源がLED等である場合に、光源からの光が拡散レンズを通過することで、光源からの光が拡散されて指向性が緩和されるので、光源の数を減らした場合であっても、照明装置において所定の輝度を維持することができる。本明細書で開示される技術は、上記の照明装置からの光を利用して表示を行う表示パネルと、を備える表示装置として表現することもできる。また、上記表示パネルを、液晶を用いた液晶パネルとする表示装置も、新規で有用である。また、上記の表示装置を備えるテレビ受信装置も、新規で有用である。本明細書で開示される技術によれば、拡散部材を支持するための部材を別途配することなく、シャーシ内において拡散部材を支持することができる直下型のバックライト装置を提供することができる。<実施形態1>図面を参照して実施形態1を説明する。本実施形態では、液晶表示装置10について例示する。なお、各図面の一部にはX軸、Y軸及びZ軸を示しており、各軸方向が各図面で示した方向となるように描かれている。また、図2に示す上側を表側とし、同図下側を裏側とする。テレビ受信装置本実施形態に係るテレビ受信装置TVは、図1に示すように、表示装置である液晶表示装置10と、当該液晶表示装置10を挟むようにして収容する表裏両キャビネットCa、Cbと、電力供給のための電源回路基板Pと、テレビ画像信号を受信可能なチューナー受信部Tと、チューナーTから出力されたテレビ画像信号を当該液晶表示装置10用の画像信号に変換する画像変換回路基板VCと、スタンドSとを備えて構成される。液晶表示装置10は、全体として横長長手の方形状矩形状をなし、長辺方向を水平方向X軸方向と、短辺方向を垂直方向Y軸方向、鉛直方向とそれぞれ一致させた状態で収容されている。この液晶表示装置10は、図2に示すように、表示パネルである液晶パネル11と、外部光源であるバックライト装置照明装置の一例12とを備え、これらが枠状のベゼル13などにより一体的に保持されるようになっている。液晶パネル液晶パネル11は、透明な高い透光性を有する一対のガラス基板が所定のギャップを隔てた状態で貼り合わせられるとともに、両ガラス基板間に液晶層図示しないが封入された構成とされる。一方のガラス基板には、互いに直交するソース配線とゲート配線とに接続されたスイッチング素子例えばTFTと、そのスイッチング素子に接続された画素電極、さらには配向膜等が設けられ、他方のガラス基板には、R赤色,G緑色,B青色等の各着色部が所定配列で配置されたカラーフィルタや対向電極、さらには配向膜等が設けられている。このうち、ソース配線、ゲート配線および対向電極などには、図示しない駆動回路基板から画像を表示するのに必要な画像データや各種制御信号が供給されるようになっている。なお、両ガラス基板の外側には偏光板図示しないが配されている。バックライト装置続いて、液晶表示装置10におけるバックライト装置12の構成について説明する。バックライト装置12は、図2に示すように、光出射面側液晶パネル11側に向けて出光部22dを有した略箱型をなすシャーシ22と、シャーシ22の出光部22dを覆う形で配される光学シート23と、シャーシ22の外縁部に沿って配され光学シート23の外端部をシャーシ22との間で挟んで保持するフレーム26とを備える。さらに、シャーシ22内には、光学シート23液晶パネル11の直下となる位置に屈曲して配された拡散部材30と、拡散部材30の裏面に対向して配されるLED24図3及び図4参照と、LED24が実装されたLED基板25と、LED基板25においてLED24に対応した位置に取り付けられる拡散レンズとが備えられる以下、拡散レンズに覆われたLED24をLED光源27と称する。このように、本実施形態に係るバックライト装置12は、いわゆる直下型とされる。その上、シャーシ22内には、LED基板25をシャーシ22との間で保持することが可能な保持部材28と、シャーシ22の底板22a側に向かった光を拡散部材30側に反射させる反射シート29とが備えられる。続いて、バックライト装置12の各構成物品について詳しく説明する。シャーシシャーシ22は、金属製とされ、図3から図5に示すように、液晶パネル11と同様に横長の方形状矩形状、長方形状をなす底板22aと、底板22aの各辺一対の長辺及び一対の短辺の端辺からそれぞれ表側光出射側に向けて立ち上がる側板22bとからなり、全体としては表側に向けて開口した浅い略箱型をなしている。シャーシ22は、その長辺方向がX軸方向水平方向と一致し、短辺方向がY軸方向鉛直方向と一致している。シャーシ22における各受け板22cには、表側からフレーム26及び次述する光学部材23が載置可能とされる。各受け板22cには、フレーム26がねじ止めされている。シャーシ22の底板22aには、保持部材28を取り付けるための取付孔22dが開口して設けられている。取付孔22dは、底板22aにおいて保持部材28の取付位置に対応して複数分散配置されている。光学部材光学シート23は、図2に示すように、液晶パネル11及びシャーシ22と同様に平面に視て横長の方形状をなしている。光学シート23は、図3及び図4に示すように、その外縁部が受け板22cに載せられることで、シャーシ22の出光部22dを覆うとともに、液晶パネル11とLED光源27LED基板25との間に介在して配される。光学シート23は、板厚が薄いシート状をなしており、2枚が積層して配されている。具体的な光学シート23の種類としては、例えば拡散シート、レンズシート、反射型偏光シートなどがあり、これらの中から適宜に選択して使用することが可能である。フレームフレーム26は、図2に示すように、液晶パネル11及び光学シート23の外周縁部に沿う枠状をなしている。このフレーム26と各受け板22cとの間で光学部材23における外縁部を挟持可能とされている図4及び図5参照。また、このフレーム26は、液晶パネル11における外縁部を裏側から受けることができ、表側に配されるベゼル13との間で液晶パネル11の外縁部を挟持可能とされる図4及び図5参照。LEDLED24LED光源27は、LED基板25上に実装されるとともにLED24に対する実装面とは反対側の面が発光面となる、いわゆるトップ型とされる。LED24は、発光源として青色光を発するLEDチップ図示しないを備えるとともに、青色光により励起して発光する蛍光体として、緑色蛍光体と赤色蛍光体とを備えている。詳しくは、LED24は、LED基板25に固着される基板部上に例えばInGaN系の材料からなるLEDチップを樹脂材により封止した構成とされる。基板部に実装されるLEDチップは、主発光波長が420nm~500nmの範囲、つまり青色の波長領域に存するものとされ、色純度に優れた青色光青色の単色光を発することが可能とされる。具体的なLEDチップの主発光波長としては、例えば451nmが好ましい。その一方、LEDチップを封止する樹脂材には、LEDチップから発せられた青色光により励起されることで緑色光を発する緑色蛍光体と、LEDチップから発せられた青色光により励起されることで赤色光を発する赤色蛍光体とが所定の割合でもって分散配合されている。これらLEDチップから発せられる青色光青色成分の光と、緑色蛍光体から発せられる緑色光緑色成分の光と、赤色蛍光体から発せられる赤色光赤色成分の光とにより、LED24は、全体として所定の色、例えば白色や青色味を帯びた白色などの光を発することが可能とされる。なお、緑色蛍光体からの緑色成分の光と、赤色蛍光体からの赤色成分の光との合成により黄色光が得られることから、このLED24は、LEDチップからの青色成分の光と、黄色成分の光とを併せ持っている、とも言える。このLED24の色度は、例えば緑色蛍光体及び赤色蛍光体における含有量の絶対値や相対値に応じて変化するものとされるため、これら緑色蛍光体及び赤色蛍光体の含有量を適宜調整することでLED24の色度を調整することが可能とされる。なお、本実施形態では、緑色蛍光体は、500nm以上570nm以下の緑色波長領域に主発光ピークを有するものとされ、赤色蛍光体は、600nm以上780nm以下の赤色波長領域に主発光ピークを有するものとされる。LED基板LED基板25は、図3に示すように、平面に視て横長の方形状をなす基材を有しており、長辺方向がX軸方向と一致し、短辺方向がY軸方向と一致する状態でシャーシ22内において底板22aに沿って延在しつつ収容されている。このLED基板25の基材の板面のうち、表側を向いた面光学部材23側を向いた面には、LED光源27が表面実装されている。LED光源27は、その発光面が光学シート23液晶パネル11と対向状をなすとともに、その光軸がZ軸方向、つまり液晶パネル11の表示面と直交する方向と一致している。LED光源27は、LED基板25における長辺方向X軸方向に沿って複数が直線的に並列して配されるとともに、LED基板25に形成された配線パターン図示しないにより直列接続されている。各LED光源27の配列ピッチは、ほぼ一定となっており、つまり各LED光源27は、ほぼ等間隔に配列されていると言える。拡散レンズ拡散レンズは、ほぼ透明で高い透光性を有し且つ屈折率が空気よりも高い合成樹脂材料例えばポリカーボネートやアクリルなどからなる。拡散レンズは、図4及び図5に示すように、所定の厚みを有するとともに、平面に視て略円形状に形成されており、LED基板25に対して各LED24を表側から個別に覆うよう、つまり平面に視て各LED24と重畳するようそれぞれ取り付けられている。そして、この拡散レンズは、LED24から発せられた指向性の強い光を拡散させつつ出射させることができる。つまり、LED24から発せられた光は、拡散レンズ27を介することにより指向性が緩和されるので、隣り合うLED24間の間隔を広くとってもその間の領域が暗部として視認され難くなる。これにより、LED24の設置個数を少なくすることが可能となっている。この拡散レンズ27は、平面に視てLED24とほぼ同心となる位置に配されている。保持部材保持部材28について説明する。保持部材28は、ポリカーボネートなどの合成樹脂製とされており、表面が光の反射性に優れた白色を呈する。保持部材28は、図4及び図5に示すように、LED基板25の板面に沿う本体部28aと、本体部28aから裏側、つまりシャーシ22側に向けて突出してシャーシ22に固定される固定部28bとを備える。本体部28aは、平面に視て略円形状の板状をなすとともに、シャーシ22の底板22aとの間で少なくともLED基板25を挟持可能とされる。固定部28bは、LED基板25及びシャーシ22の底板22aにおける保持部材28の取付位置に対応してそれぞれ形成された挿通孔25b及び取付孔を貫通しつつ底板22aに対して係止可能とされる。この保持部材28は、LED基板25の面内において複数が適宜に分散配置されており、X軸方向について拡散レンズLED24に対して隣り合う位置に配されている。反射シート反射シート29は、合成樹脂製とされ、表面が光の反射性に優れた白色を呈する反射面とされる。反射シート29は、図3に示すように、シャーシ22の内面のほぼ全域にわたって敷設される大きさを有しているので、シャーシ22内に並列して配された全LED基板25を表側から一括して覆うことが可能とされる。この反射シート29によりシャーシ22内の光を光学部材23側に向けて効率的に立ち上げることができる。反射シート29は、シャーシ22の底板22aに沿って延在するとともに底板22aの大部分を覆う大きさの底部29aと、底部29aの短辺側の外端から表側に立ち上がるとともに底部29aに対して傾斜状をなす第1立ち上がり部29b1と、底部29aの長辺側の外端から表側に立ち上がるとともに底部29aに対して傾斜状をなす第2立ち上がり部29b2と、各立ち上がり部29b1、29b2の外端から外向きに延出するとともにシャーシ22の受け板22cに載せられる延出部29cとから構成されている。この反射シート29の底部29aが各LED基板25における表側の面、つまりLED24の実装面に対して表側になるよう配される。また、反射シート29の底部29aには、各拡散レンズ各LED24と平面視重畳する位置に各拡散レンズを挿通する平面視円形をなす光源挿通孔29dが開口して設けられている。本実施形態の要部に係る構成についての説明続いて、本実施形態の要部である、拡散部材30の構成について説明する。拡散部材30は、可撓性を有する樹脂製の板状部材であり、シャーシ22の底板22aの形状に沿った長方形状をなしており、LED光源27からの光を拡散させる機能を有している。そして、図2及び図4に示すように、シャーシ22の表側に向かって凸状となるように屈曲してなっている。具体的には、拡散部材30は、図4の断面図に示すように、その短辺方向Y軸方向がアーチ状に屈曲している。また、拡散部材30の長辺方向X軸方向の対辺を構成する一対の端縁30aは、それぞれシャーシ22の長辺方向X軸方向の側板22bにおける底板22aとの境界近傍の部位と当接しているとともに、反射シート29の対辺を構成する一対の端縁29sを介してシャーシ22の底板22aと当接している。換言すれば、反射シート29の対辺を構成する一対の端縁29sはシャーシ22の底板22aと拡散部材30の端縁との間に挟持されている。一方、拡散部材30の屈曲する先端部は、図4に示すように、光学シート23の裏側の面と当接している。さて、バックライト装置12では、拡散部材30に屈曲状態から平板状態に戻ろうとする応力形状復帰力が働くため、拡散部材30の長辺方向X軸方向の両端縁には外側シャーシ22の長辺方向の側板側に向かって力が働くこととなる。このため、拡散部材30の長辺方向X軸方向の両端縁30aはシャーシ22の長辺方向X軸方向の両側板22bに押し当てられ、これにより、拡散部材30はシャーシ22内で支持された状態となっている。また、屈曲してなる拡散部材30の一部がシャーシ22の長辺方向X軸方向の両側板22b及び光学シート23とそれぞれ当接していることから、シャーシ22の長辺側の側方及び上方からの衝撃を拡散部材30によって吸収することが可能となっている。以上のように本実施形態に係るバックライト装置12では、屈曲した状態の拡散部材30において対辺を構成する一対の端縁30aがシャーシ22の側板22bと当接することで、屈曲状態から平板状態に戻ろうとする応力形状復帰力が拡散部材30から側板33bへと付与され、この応力によって拡散部材30がシャーシ22内において支持される。このため、拡散部材30を支持するための部材を別途配することなく、シャーシ22内において拡散部材30を支持することができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、側板22bの立ち上がり先端側に配された光学シート23をさらに備えている。そして、拡散部材30は、その突出する先端が光学シート23と当接している。このため、光学シート23を支持するための部材を別途配しなくとも、拡散部材30の先端によって光学シート23を支持することができる。これにより、バックライト装置12を構成する部品点数を低減できるとともに、シャーシ内に拡散部材30を支持するための部材を配するための手間を省くことができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、拡散部材30が、平面視において長方形状をなすとともに、その短辺方向が屈曲してなっている。ここで、拡散部材30が平面視において長方形状をなす場合、その長辺方向が屈曲している構成に比してその短辺方向が屈曲している構成の方が拡散部材30の剛性が高いものとなる。本実施形態に係るバックライト装置12によると、拡散部材30を屈曲することによる剛性の低下を抑制することができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12では、平面視矩形状をなし、底板22aの表面上に配された反射シート29をさらに備えている。そして、反射シート29の対辺を構成する一対の端縁29sがシャーシ22の底板22aと拡散部材30の端縁との間に挟持されている。このように、反射シート29の端縁29sがシャーシ22の底板22aと拡散部材30の端縁との間に挟持されることで、反射シート29の端縁29sを保持することができる。また、本実施形態に係るバックライト装置12は、LED基板25上に配され、LED24の光出射側と覆うと共に、LED24からの光を拡散させる拡散レンズをさらに備えている。このため、LED24からの光が拡散レンズを通過することで、LED24からの光が拡散されて指向性が緩和されるので、LED24の数を減らした場合であっても、バックライト装置12において所定の輝度を維持することができる。<実施形態2>図面を参照して実施形態2を説明する。実施形態2は、LED光源27の配置及び実装されている数が実施形態1のものと異なっている。その他の構成については実施形態1のものと同様であるため、構造、作用、及び効果の説明は省略する。なお、図5において、図4の参照符号に数字100を加えた部位は、実施形態1で説明した部位と同一である。実施形態2に係るバックライト装置112では、図5に示すように、LED光源127が、シャーシ122の底板122aの表面側において、拡散部材130の長辺方向の両端縁の中央部にのみ配されている。ここで、本実施形態に係るバックライト装置112では、拡散部材130が屈曲していることから、拡散部材130を板状に配する場合に比して、底板122aの表面における中央部に配されたLED光源127と当該票面における端部に配された拡散部材130の間の距離が短いものとなる。このため、中央部に配されたLED光源127からの光が端部に配された拡散部材130に入射した場合であっても、拡散部材130を板状に配する場合に比して、その光が拡散し易い。さらに、中央部に配されたLED光源127からの光が端部に配された拡散部材130に入射する際に垂直に近い状態で入射することとなるので、拡散部材130を板状に配する場合に比して、当該光の透過率が高くなり、当該光の利用効率が向上する。このように、本実施形態に係るバックライト装置112では、LED光源127を底板122aの全面に配しなくとも高い光の利用効率を確保することができるので、LED光源127の数を減らすことができ、高い光の利用効率を保ちながら製造コストを低減することができる。<実施形態3>図面を参照して実施形態3を説明する。実施形態3は、拡散部材230の屈曲方向が実施形態1のものと異なっている。その他の構成については実施形態1のものと同様であるため、構造、作用、及び効果の説明は省略する。なお、図6において、図4の参照符号に数字200を加えた部位は、実施形態1で説明した部位と同一である。実施形態3に係るバックライト装置212では、図6に示すように、拡散部材230が、その長辺方向にアーチ状に屈曲した構成となっている。拡散部材230のこのように屈曲している場合であっても、屈曲状態から平板状態に戻ろうとする応力が拡散部材230から側板233bへと付与されるので、拡散部材230がシャーシ222内において支持され、拡散部材230を支持するための部材を別途配することなく、シャーシ222内において拡散部材230を支持することができる。上記の各実施形態の変形例を以下に列挙する。1上記の各実施形態では、拡散部材が断面視においてアーチ状に屈曲した構成を例示したが、拡散部材の屈曲形状は限定されない。2上記の各実施形態では、拡散部材の屈曲する先端部が光学シートと当接している構成を例示したが、当接していない構成であってもよい。3上記の各実施形態以外にも、拡散部材の屈曲する形状、屈曲方向等については、適宜に変更可能である。4上記の各実施形態では、表示パネルとして液晶パネルを用いた液晶表示装置を例示したが、他の種類の表示パネルを用いた表示装置にも本発明は適用可能である。5上記の各実施形態では、チューナーを備えたテレビ受信装置を例示したが、チューナーを備えない表示装置にも本発明は適用可能である。以上、本発明の各実施形態について詳細に説明したが、これらは例示に過ぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時の請求項に記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成し得るものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。"