"分散体と第四級アンモニウム塩を含む洗浄剤とを含む組成物であって、前記分散体が、-有機相;-少なくとも1の両親媒性物質、及び-前記有機相中に、個々の粒子又は粒子凝集体の形態で分散した固形物であって、結晶化状態の鉄化合物から成り、X線回折XRDにより測定した場合の前記粒子の平均径DXRDが12nm以下である固形物を含む組成物。酸素化洗浄剤添加剤を更に含む請求項1に記載の組成物。前記第四級アンモニウム塩が、以下の反応生成物:i以下を含む少なくとも1種の化合物:a炭化水素置換基を有するアシル化剤と、該アシル化剤と縮合可能な酸素又は窒素元素を含む化合物との縮合生成物であって、少なくとも1個の第三級アミン官能基を有する縮合生成物;b少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むポリアルケン置換基を有するアミン;及びc少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むマンニッヒ反応生成物であって、炭化水素置換基を有するフェニル、アルデヒド及びアミンから誘導される該マンニッヒ反応生成物;及びii化合物iの第三級アミン官能基を第四級窒素に転化するために好適な第四級化剤を含む請求項1又は2に記載の組成物。前記第四級アンモニウム塩が、以下の反応生成物:i炭化水素置換基を有するアシル化剤と、該アシル化剤と縮合可能な酸素又は窒素元素を含む化合物との縮合生成物であって、少なくとも1個の第三級アミン官能基を有する縮合生成物;及びii硫酸ジアルキル、ハロゲン化ベンジル、炭化水素置換基を有するカーボネート、酸と組み合わされた炭化水素置換基を有するエポキシド又はそれらの混合物を含む第四級化剤を含む請求項1又は2に記載の組成物。炭化水素置換基を有するアシル化剤が、コハク酸系ポリイソブチレン酸無水物であり、該アシル化剤と縮合可能な酸素又は窒素を含む化合物が、ジメチルアミノプロピルアミン、N-メチル-1,3-ジアミノプロパン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、N,N-ジエチルアミノプロピルアミン、N,N-ジメチルアミノエチルアミン、ジエチレントリアミン、ジプロピレントリアミン、ジブチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサアミン、ヘキサメチレンテトラアミン及びビスヘキサメチレントリアミンの中から選択されることを含む請求項4に記載の組成物。酸素化洗浄剤添加剤が、コハク酸無水物又はコハク酸ヘッド基を有するポリイソブチレン化合物である請求項2~5のいずれか1項に記載の組成物。前記粒子の平均径DXRDが8nm以下である請求項1~6のいずれか1項に記載の組成物。前記分散体の有機相が、非極性炭化水素をベースとすることを含む請求項1~7のいずれか1項に記載の組成物。前記両親媒性物質が、一般的に10~50個の炭素原子、好ましくは10~25個の炭素原子を有するカルボン酸である請求項1~8のいずれか1項に記載の組成物。透過電子顕微鏡法により測定した場合の粒子の個数の少なくとも80の径DTEMが、12nm以下、より特定的には8nm以下である請求項1~9のいずれか1項に記載の組成物。前記粒子が好ましくは3nmから12nmの間、より特定的には4nmから10nmの間の中位径Φ50を有する請求項1~10のいずれか1項に記載の組成物。前記固形物を、動的光散乱法DLSにより測定した場合に、50nm以下、好ましくは30nm以下、選択的には20nm以下、有利には16nm以下の流体力学直径Dhを有する請求項1~11のいずれか1項に記載の組成物。前記両親媒性物質のモル数と鉄のモル数とのモル比が0.2から1であり、選択的には0.2から0.8である請求項1~12のいずれか1項に記載の組成物。濃度を前記組成物の全重量に基づく鉄金属の重量で示した場合に、鉄含有量が0.05から25、より特定的には2から15である請求項1~13のいずれか1項に記載の組成物。請求項1~14のいずれか1項に記載の組成物を内燃エンジンの燃料添加剤、特にPFの再生のための燃料添加剤として用いることを含む、請求項1~14のいずれか1項に記載の組成物の使用。第四級アンモニウム塩を含む洗浄剤を、請求項1~14のいずれか1項に記載の分散体と接触させて混合させて、前記組成物を得るステップを含む請求項1~14のいずれか1項に記載の組成物を調製するための方法。燃料と請求項1~14のいずれか1項に記載の組成物とを含む添加剤入り燃料。前記燃料が、ガス油及びバイオ燃料からなる群の中から選択される請求項17に記載の添加剤入り燃料。鉄の質量含有率が、燃料の全質量を基準として1から50ppm、好ましくは2から20ppmの鉄金属を含む請求項17又は18に記載の添加剤入り燃料。内燃エンジンに適用するための方法であって、エンジンに燃料と請求項1~14のいずれか1項に記載の組成物を供給するためステップを含む方法。従って、PFの再生を補助するための添加剤であって、良好な安定性を有し、インジェクターの汚染が少なく、しかも特にバイオ燃料の存在下における燃料の耐酸化性の低下が少ないものを提供することが求められている。好ましくは、それほど高濃度でなくても充分な触媒活性を有する添加剤含有組成物を提供することが求められている。本発明の目的は、このタイプの用途によく適した組成物を提供することにある。この目的で、本発明は、第四級アンモニウム塩を含む洗浄剤及び結晶化状態にある鉄粒子の有機分散体の形にあるPF再生補助用添加剤を含む組成物を提供することにある。前記分散体は、小さい寸法の結晶化状態の鉄化合物の粒子及び少なくとも1種の両親媒性物質を含む。ある場合において、洗浄剤はさらに、酸素化洗浄剤を含んでいてもよい。本発明はまた、燃料及び前述した組成物を含む、添加剤入り燃料をも提供する。より特定的には、本発明は、分散体と第四級アンモニウム塩を含む洗浄剤とを含む組成物であって、分散体が-有機相;-少なくとも1種の両親媒性物質、及び-有機相中に個々の粒子の形又は粒子凝集体の形で分散した固形物であって、結晶化状態の鉄化合物から成り、X線回折XRDにより測定した場合の前記粒子の平均径DXRD最初のDは上線付き。以下同様が12nm以下である固形物、を含む、組成物に関する。有機分散体本発明に係る組成物の分散体は、以下の手順を含む方法に従って調製することができる:a水性相中で塩基とFeII/FeIIIのモル比が0.45から0.55、好ましくは約0.5、有利には0.5であるFeII塩とFeIII塩とを含む混合物とを接触させ、水性相のpHを8より高いpH値に維持することにより、沈殿物を得ることと、bそれにより得られた沈殿物、随意には水性相から分離された沈殿物を、両親媒性物質の存在下で有機相と接触させることにより、有機相中に分散体を得ること。本発明に係る分散体中に分散された固形物は、個々の個別化した固体粒子か、或いはそのような粒子の凝集体である。該粒子はさらに、残留量の結合又は吸着イオン、例えばナトリウムイオン又はアンモニウムイオンを随意に含有していてもよい。本発明に係る分散体は非常に安定であるという有利な点を有する。本発明に係る分散体の粒子は、数ヶ月後であっても沈降しないし、分散体はデカント傾斜法によって上澄みを静かに注ぐことしない。更には、ガス油タイプ、特にバイオ燃料ベースの燃料と良好な親和性を有し得る。好ましい代替によれば、それは更に高い触媒活性を有し得る。本発明に係る組成物の分散体は有機相中の分散体である。この目的のために、大抵の場合、有機相は、有機相の総質量を基準として、少なくとも80質量、好ましくは少なくとも90質量、好ましくは少なくとも95質量が有機溶剤又は有機溶剤の混合物から成るものである。有機相は、随意に、有機溶剤又は有機溶剤の混合物のみから成る。この有機相は、特に分散体の用途に応じて選択される。有機相の例としては、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナンのような脂肪族炭化水素、シクロヘキサン、シクロペンタン、シクロヘプタンのような脂環式炭化水素、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン、キシレンのような芳香族炭化水素、液状ナフテンを挙げることができる。また、Isopar又はSolvessoEXXON社による登録商標タイプの石油留分、特にIsoparL又はSolvesso100これはメチルエチルベンゼンとトリメチルベンゼンとの混合物を本質的に含有する、Solvesso150これはアルキルベンゼンの混合物、特にジメチルベンゼンとテトラエチルベンゼンとの混合物を含有するも好適である。有機相はまた、石油留分から成ることもできる。また、極性塩素化炭化水素、例えばクロロベンゼンやジクロロベンゼン、クロロトルエンを有機相として用いることもできる。エーテル類並びに脂肪族及び脂環式ケトン類、例えばジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、メチルイソブチルケトン、ジイソブチルケトン、メシチルオキシドも検討することができる。また、アルコールをベースとする極性溶媒、例えば2-エチルヘキサノールを検討することもできる。有機相はまた、非極性炭化水素、特に脂肪族炭化水素をベースとするものも有利であり得る。この好ましいカテゴリーにおいては、イソパラフィン系及びパラフィン系C11及びC12炭化水素を本質的に含有するIsoparタイプの石油留分を挙げることができる。本発明に係る分散体は、少なくとも1種の両親媒性物質を含有する。この両親媒性物質は、粒子の分散体を安定化する効果を有する。これはまた、分散体の調製の際の水性相と有機相との間の相間移動剤としても用いられる。好ましくは、両親媒性物質は、一般的に10~50個の炭素原子、好ましくは10~25個の炭素原子を有するカルボン酸である。この酸は、直鎖状又は分岐鎖状であることができる。これは、アリール、脂肪族又はアリール脂肪族酸から選択することができ、これらは随意に他の官能基を有していてもよいが、但し、これらの官能基は本発明に係る分散体のために用いるのが望ましい媒体中で安定であることを条件とする。例えば、天然又は合成の脂肪族カルボン酸を用いることができる。もちろん、混合物状の酸を用いることができる。例として、トール油、大豆、牛脂油、アマニ油、オレイン酸、リノール酸、ステアリン酸及びその異性体、ペラルゴン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、2-エチルヘキサン酸、ナフテン酸、ヘキサン酸を挙げることができる。好ましい両親媒性物質としては、ステアリン酸及びその異性体、例えばCroda社からのPrisorine3501のような鎖長分布を含有する酸又は物質の混合物を挙げることができる。この両親媒性物質はまた、1種以上のポリ酸、例えばポリブテニル基で置換されたコハク酸から成ることもできる。これらのポリ酸は、単独で用いることもでき、平均して10~20個の炭素原子を有する1種以上の脂肪族モノカルボン酸と組み合わせて用いることもできる。例として、オレイン酸と500~1300g/モルの範囲、より特定的には700~1000g/モルの範囲の平均分子量ガスクロマトグラフィーで測定を有するポリブテニル基で置換された1種又は数種のコハク酸との混合物を挙げることができる。本発明の特徴によれば、組成物の分散体の粒子は、結晶化状態の鉄化合物をベースとする。前述の方法の手順を適用することによって得られる結晶化状態は、少なくとも1の定義された鉄の結晶化構造の特性ピークを示すX線回折技術XRDにより特に観察される。本発明に係る分散体の固形物は、鉄化合物の粒子、又は粒子の凝集体の形態をなしており、その組成物は本質的には結晶化状態にある酸化鉄に相当する。本発明に係る粒子を構成する酸化鉄の結晶化状態は、典型的にはマグヘマイトγ-Fe2O3タイプのFeIII酸化物であるか、及び/又はマグネタイトFe3O4タイプのFeII及びFeIII酸化物である。前述の方法は、一般的にはマグヘマイトタイプのFeIII酸化物及び/又はマグネタイトタイプのFeII及びFeIII酸化物をベースとする粒子を得る可能性を提供するものであり、マグネタイトは例えば酸素と接触してマグネタイトタイプのFeIII酸化物に酸化される。好ましくは、分散体中で4nm以上のサイズを有する粒子は、その少なくとも90、有利には少なくとも95、選択的には少なくとも99が結晶化状態の鉄化合物の形態である。本発明の他の特徴によれば、分散体の粒子をXRDで測定した場合の平均径DXRDは12nm以下である。好ましくは、分散体の粒子をXRDで測定した場合の平均径DXRDは8nm以下、好ましくは7nm以下、選択的には6nm以下、有利には5nm以下である。一般的にはこの平均径は少なくとも4nmである。本発明に係る粒子の結晶化性状は、特にXRD分析により検出される。XRD図は、これらの粒子の2つの特徴を定義することができる:-結晶相の性状:測定された回折ピークの位置とそれらの相対強度がマグネタイト又はマグヘマイト相の特徴を示し、その結晶相はシートICDD01-088-0315に対応すること;及び-結晶子又は結晶化領域の平均径DXRDであって、この径はマグヘマイト/マグネタイトの結晶面440の回折ピークの半分の高さにおける幅から計算すること:ここで:λ:波長=1.54Å、k:形状因子で0.89に相当、H:関連線の半分の高さにおける全幅であり、度degreeで示される、s:LaB6分析により決定された場合の角度θでの機器幅=0.072°、θマグネタイト及び/又はマグヘマイトの回折ピーク440の回折角ラジアン=0.547ラジアンXRD分析は、液体サンプルの特性評価が可能な、例えばエクスパートプロMPDパナティカルX’PertPROMPDPANalytical型の市販装置、特にθ-θゴニオメータから成る装置によって実施することができる。サンプルはデータ取得の間は水平に置かれ、移動するのはソースと検出器である。この装置は、供給業者により提供された、エクスパートデータコレクタソフトウェアパッケージX’PertDatacollectorsoftwarepackageにより動作し、得られた回折図の利用は、エクスパートハイスコアプラスソフトウェアパッケージX’PertHighScorePlussoftwarepackageのバージョン2.0以上のもの供給業者:パナリティカルPANalyticalを用いて行われる。本発明に係る他の特徴によれば、粒子の本質部即ち、数基準で少なくとも80が、12nm以下、より特定的には8nm以下、好ましくは7nm以下、選択的には6nm以下の径DXRDを有することが好ましい。典型的には、粒子の少なくとも90、より特定的には少なくとも粒子の95が、前述の値以下の径DTEMを有する。この径DTEMは、分散体を透過電子顕微鏡法TEMを用いて、粒子が高倍率で観察でき且つそれらの粒子径を測定可能な撮像モードを用いて分析することにより検出することができる。好ましくは、及び粒子の径の測定の更なる正確性のためには、以下の手順に従って進めることが可能である。本発明に係る分散体は、約0.035もの鉄の質量含有率を得るために、その溶剤により事前に希釈される。それによって希釈された分散体は、その後銅グリッド上に支持された炭素系ポリマー膜のような観察グリッド上に配置し、溶剤を蒸発させる。例えば、80万倍の範囲にまで拡大可能な透過型電子顕微鏡を用いて、加速電圧を120kVに選択するのが好ましい。本方法の原理は、顕微鏡で様々な領域約10箇所を調べ、250粒子の寸法を、これらの粒子を球形粒子と考えて測定することから成る。粒子は、その外周の少なくとも半分が定義可能である場合に識別可能なものとして見積もる。従って、径DTEMは、粒子の境界線を再現する円の直径に対応する。利用可能な粒子の特定は、ソフトウェアパッケージ、例えばImageJ、AdobePhotoshop又はAnalysis等を用いて実行される。そこから粒子の累積粒度分布が推定され、これを0~20nmの範囲の40の粒子径のクラスに、各クラスの幅は0.5nmとして、グループ分けする。各クラスにおいて又は各DTEMについての数が、個数較差粒子径分布numberdifferentialgrainsizedistributionを示すための基本データである。更に、本発明に係る分散体の粒子は、TEMによって観察される微細な粒子径を有することが好ましい。それらは中位径メディアン径Φ50を有し、好ましくは3nmから12nmの間であり、より特定的には4nmから10nmの間である。個数中位径Φ50は、TEM顕微鏡写真上でカウントした粒子の50がこの値よりも小さい直径を有し、カウントした粒子の50がこの値より大きい直径を有するような直径である。本発明に係る粒子は、好ましくは0.1から0.5の多分散指数Pnを有する。この多分散指数Pnは、以下の式に従って、TEMによって決定された個数粒子径分布から計算される:ここで、Φ16は粒子の16がこの値よりも小さい直径を有し、Φ84は粒子の84がこの値よりも小さな直径を有するような直径である。この基準に適合する本発明に係る粒子は良好な単分散性を示す。固形物の分散状態は、動的光散乱法DLS、更には準弾性光散乱法QELS又は更には光子相関分光法とも証される方法によって特徴づけることができる。この技術は、固形物の流体力学直径Dhの測定を可能にし、その値は粒子の凝集体の存在によって多大な影響を受けるものである。本発明の選択的特徴によれば、本発明の固形物は、動的光散乱法DLSにより測定した場合に、50nm以下、好ましくは30nm以下、選択的には20nm以下、有利には16nm以下の流体力学直径Dhを有する。本発明に係る分散体の固形物の流体力学直径Dhは、1から4g.L1の鉄濃度を得るためにその溶剤によるその分散体の希釈後に、本発明に係る分散体を基に測定することができる。光散乱装置であるALVシリーズ5000コリレータとALVコリレータソフトウェアパッケージV3.0以上を備えるALVCGS3マルバーン装置が備えられる。この装置は、いわゆるコッペルキュムラント法Koppelcumulantsといわれるデータ処理法を使用しており、これが流体力学直径Dhの値を利用する可能性を与えている。流体力学直径の計算においては、溶剤に用いられる粘度値や屈折率に対応する温度典型的には25°Cで測定を行い、測定角典型的には90°に設定を用いることが重要である。埃によるサンプルの汚染や測定の歪みを避けるために、ラミナーフローフードを用いた取扱作業と同様な希釈の調整を行うことがまた推奨される。散乱強度が安定しており、自己相関関数に異常がない場合には、実験データは有効であると考えられる。最終的には、散乱強度は各装置に定義された限界の範囲内に含まれるであろう。分散体の物質のこの好適な特徴はその安定性を高めることである。粒子の個々の性状もまた、粒子と煤との間で得られる広範囲の接触表面積を増大させるものであり、ゆえに本発明に係る分散体の触媒活性を改良することに寄与するものである。本発明に係る分散体は更に、有機層中で非晶質形態の鉄化合物の粒子、特に寸法が4nm以上の粒子を含有する。鉄化合物の非晶質性は、結晶質の鉄の相の特性ピークが全く観測されない場合には、この化合物のXRD分析により示すことができる。好ましくは、非晶質形態の鉄化合物の粒子は、分散体の鉄粒子の総量数の最大でも75を示す。4nm以上の径を有する粒子に関し、非晶質形態の鉄化合物の粒子は、4nm以上の径を有する鉄粒子の総量数の最大でも50を示す。本発明の特定の実施の形態によれば、本発明に係る組成物の分散体DSP1中に分散した固形物は、個々の粒子又は粒子凝集体の形態であり、結晶化状態の鉄化合物から成るものであり:-該粒子はX線回折XRDにより測定した場合に、7nm以下の平均径DXRDを有し;-透過電子顕微鏡法TEMにより測定した場合に、該粒子の個数のうち少なくとも80が7nm以下の径DTEMを有する。この分散体DSP1の固形物は、動的光散乱法DLSにより測定した場合に、好ましくは30nm以下の流体力学直径Dhを有する。本発明の他の特定の実施の形態によれば、本発明に係る組成物の分散体DSP2の有機相は無極性の有機相であり、本発明に係る組成物の分散体中に分散した固形物は、個々の粒子又は粒子凝集体の形態であり、結晶化状態の鉄化合物から成るものであり:-動的光散乱法DLSにより測定した場合に、該固形物は30nm以下の流体力学直径Dhを有し;-X線回折XRDにより測定した場合に、該粒子は7nm以下の平均径DXRDを有し;-透過電子顕微鏡法TEMにより測定した場合に、該粒子の個数のうち少なくとも80が7nm以下の径DTEMを有する。選択的な又はより特有なパラメータDXRD、Dh、DTEMもまた、上述した直径Φ50及び指数Pnと同様に、これらの値がDSP1及びDSP2の特徴の記載事項における前述の制限に適合する限りにおいて、分散体DSP1及びDSP2に対してここに適用される。本発明に係る分散体は、少なくとも2、より特定的には少なくとも5の鉄化合物の質量濃度を有することができ、この濃度は、分散体の総質量に対する鉄金属の質量で表される。この濃度は、一般的には最大20の範囲を有することができる。鉄の含有量は、本発明に係る分散体に直接適用されるX線蛍光分光法を用いた測定等のような当業者に知られる任意の技術によって決定することができる。本発明はまた、本発明に係る分散体を調製するための方法に関する。本方法のステップaにおいては、塩基とモル比FeII/FeIIIが0.45から0.55、好ましくは0.5、有利には0.5のFeII塩とFeIII塩とを含む混合物とを水性相中、典型的には塩基と鉄塩の水溶液中で接触させる。塩基としては、特に水酸化物タイプの化合物を使用することができる。アルカリ又はアルカリ土類金属水酸化物及びアンモニアを挙げることができる。第2級、第3級又は第4級アミンもまた使用することができる。鉄塩としては、任意の水溶性塩を使用することができる。FeII塩としては、塩化第一鉄FeCl2を挙げることができる。FeIII塩としては、硝酸第二鉄FeNO33を挙げることができる。ステップaにおいて、FeII塩、FeIII塩及び塩基の間で生じる反応は、一般的には、反応媒体中で鉄塩と塩基とを接触させた上で、形成された反応混合物のpHが8以上の条件となるようにして行われる。好ましくは、ステップaにおいて、反応混合物のpHは、8以上の値に維持される。このpH値は、典型的には9から13の間を含む。鉄塩と塩基との水性相中での接触は、鉄塩の溶液を、pHが少なくとも8の塩基を含む溶液へ導入することにより達成することができる。鉄塩と塩基とを、例えば硝酸ナトリウム等の塩を3mol.L1以下の濃度で含み、pHを8以上の値に事前に調節した溶液中に導入することもまた可能である。鉄塩の溶液と塩基を含む溶液それぞれの流量を調節することによってpH条件を満足させて、接触を連続的に行うことが可能である。本発明の好適な実施の形態によれば、鉄塩と塩基間の反応の際に、水性相のpHを一定に維持させるように条件を操作することが可能である。pHを一定に維持することにより、設定値に対して/-0.2pH単位の変動を意味するものである。鉄塩と塩基間の反応の際において、そのような条件は、例えば鉄塩の溶液を塩基の溶液へ導入するにあたっては、追加的な量の塩基を水性相中へ付加することによって得ることができる。本発明の範囲内において、発明者らは、粒子の寸法が、水性相で維持されるpHに依存して調整され得ることを観察している。典型的には、特定の理論に縛られることを意図するものではないが、水性相のpHが高いほど、粒子の寸法がますます小さくなる。ステップaの反応は一般的には室温で行われる。この反応は、有利には、空気、窒素又は窒素-空気混合物雰囲気下で行うことができる。ステップaの反応の最後終点では、沈殿物が得られる。随意には、沈殿物を一定期間例えば数時間水性相中で維持することによって熟成粗大化させることが可能である。本発明の方法の第1の有利な代替手段によれば、沈殿物は、ステップaの最後に分離せずに、ステップaの反応の水性相中に懸濁したままにしておく。本発明の方法の他の代替手段によれば、ステップaの後且つステップbの前に、ステップaの最後で形成された沈殿物を水性相から分離するステップαを含む。この分離ステップαは、任意の既知の方法によって行われる。分離された沈殿物はその後、例えば水などで洗浄することができる。好ましくは、沈殿物は、任意の乾燥法又は凍結乾燥法又はこの種の任意の操作には影響を受けないものである。沈殿物は、随意には、第2の水性相中に再懸濁させることもできる。有機相中の分散体を得るために、ステップbにおいて、ステップaの最後に得られた沈殿物は、それが水性相から分離されていてもいなくとも、有機相と接触され、この中で分散体が望ましく得られる。この有機相は上述した種類のものである。ステップbの接触は、随意にはステップaの最後で得られた懸濁液の中和後に、前述の両親媒性物質の存在下で達成される。好ましくは、両親媒性物質のモル数と鉄のモル数との間のモル比は、0.2から1であり、選択的には0.2から0.8である。組み込まれる有機相の量は上述した酸素濃度を得るために調整される。ステップbにおける分散体の様々な素成分の導入順序は問題にはならない。得られた沈殿物、両親媒性物質及び有機相は、同時に入れて接触させても良い。両親媒性物質と有機相とのプリミックス事前混合物を生成することもまた可能である。沈殿物と有機相との接触は、反応器内において、空気、窒素又は空気-窒素混合物雰囲気下で行うことができる。沈殿物と有機相との接触は、室温約20°Cで行うことができるが、30°Cから150°Cの範囲、有利には40°Cと100°Cとの間において選択された温度で操作することが好ましい。ある場合においては、有機相が揮発性を有することから、その蒸気をその沸点よりも低い温度に冷却することにより凝縮させるべきである。沈殿物、有機相及び両親媒性物質から生じる反応混合物は、加熱の全期間に渡って撹拌された状態に維持される。第1の代替手段ステップの水性相の最後で沈殿物が水性相から分離されない場合ステップaにおいては、加熱が停止した際に2つの新規な相、即ち粒子の分散体を含む有機相と、残余の水性相とが存在することに留意されたい。有機相はその後、例えば傾斜法又は遠心分離等の従来の分離技術によって、粒子の分散体を含むものと残りの水性相とに分離される。本発明によれば、本方法の代替手段にかかわらず、上述の特徴を有する有機分散体がステップbの最後で得られる。非晶質形態の鉄化合物の粒子を更に含む分散体は、有機相中で、非晶質形態の鉄化合物の粒子の第1の分散体を結晶化状態の鉄化合物の粒子の第2の分散体と混合することによって得ることができ、この第2の分散体は本発明の第1の実施の形態に係る種類のものである。非晶質形態の鉄化合物の粒子の第1の分散体としては、国際公開WO2003/053560に記載されたものを例えば使用することができる。有機相が同じ分散体が好適に用いられる。第四級アンモニウム塩をベースとする洗浄剤本発明の組成物は、第四級アンモニウム塩を含有する洗浄剤組成物を含む。第四級アンモニウム塩は以下の反応生成物であり得る:i以下を含む少なくとも1種の化合物:a炭化水素置換基を有するアシル化剤と、該アシル化剤と縮合可能な酸素又は窒素元素を含む化合物の縮合生成物であって、少なくとも1個の第三級アミン官能基を有する縮合生成物;b少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むポリアルケン置換基を有するアミン;及びc少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むマンニッヒ反応生成物であって、炭化水素置換基を有するフェニル及びアルデヒド及びアミンから誘導される該マンニッヒ反応生成物;及びii化合物iの第三級アミン官能基を第四級窒素に転化するための好適な第四級化剤。第四級化剤は、硫酸ジアルキル、ハロゲン化ベンジル、炭化水素置換基を有するカーボネート;酸と組み合わされた炭化水素置換基を有するエポキシド又はそれらの混合物を含むことができる。成分ia、成分ib及び成分icの化合物は、以下により詳細に示されるが、少なくとも1個の第三級アミン官能基を含み、アルキル化工程の後に少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むようにアルキル化可能な化合物を含む。第四級アンモニウム塩の実施例及びその製造方法は、米国特許第4253980号、第3778371号、第4171959号、第4326973号、第4338206号及び第5254138号の明細書に記載されている。第四級アンモニウム塩は、溶媒の存在下で調整することができる。溶媒は一旦反応が完結したときに除去されてもされなくてもよい。好適な溶媒としては、限定されるものではないが、希釈油、石油ナフサ及び特定のアルコール類を挙げることができる。1の実施の形態においては、これらのアルコール類は、少なくとも2個の炭素原子を含み、他の実施の形態においては、少なくとも4個、少なくとも6個、又は少なくとも8個の炭素原子を含む。その他の実施の形態においては、本発明の溶媒は、2から20の炭素原子、4から16の炭素原子、6から12の炭素原子、8から10の炭素原子、又は8のみの炭素原子を含む。これらのアルコールは、通常はC1-C4-2-アルキル置換基、即ち、メチル、エチル、又はプロピル若しくはブチルの任意の異性体を有する。好適なアルコールの例としては、2-メチルヘプタノール、2-メチルデカノール、2-エチルペンタノール、2-エチルヘキサノール、2-エチルノナノール、2-プロピルヘプタノール、2-ブチルヘプタノール、2-ブチルオクタノール、イソオクタノール、ドデカノール、シクロヘキサノール、メタノール、エタノール、プロパン-1-オール、2-メチル-プロパン-2-オール、2-メチルプロパン-1-オール、ブタン-1-オール、ブタン-2-オール、ペンタノール及びその異性体、及びこれらの混合物を挙げることができる。1の実施の形態においては、本発明の溶媒は2-エチルヘキサノール、2-エチルノナノール、2-メチルヘプタノール又はこれらの組み合わせを含む。1の実施の形態においては、本発明の溶媒は2-エチルヘキサノールを含む。スクシンイミド第四級アンモニウム塩1の実施の形態においては、第四級アンモニウム塩洗浄剤は以下の反応生成物を含む:ia炭化水素置換基を有するアシル化剤と該アシル化剤と縮合可能な酸素又は窒素元素を含む化合物の縮合生成物であって、少なくとも1個の第三級アミン官能基を有する縮合生成物;及びii化合物iの第三級アミン官能基を第四級窒素に転化させるために好適な第四級化剤。本発明において炭化水素置換基を有する有用なアシル化剤には、長鎖炭化水素一般的にはポリオレフィンとモノ-不飽和カルボン酸1-不飽和カルボン酸又はその誘導体との反応生成物が含まれる。好適な1-不飽和カルボン酸又はその誘導体には以下を挙げることができる:iα、β-1-不飽和C4-C10ジカルボン酸、例えばフマル酸、イタコン酸、マレイン酸;iiiの誘導体、例えばC1-C5アルコールから誘導されるモノ-若しくはジエステル又はiの酸無水物;iiiα、β-1-不飽和C3-C10モノカルボン酸、例えばアクリル酸及びメタクリル酸;又はiviiiの誘導体、例えばC1-C5アルコールから誘導されるiiiのエステル。炭化水素置換基を有するアシル化剤の調製に用いられる好適な長鎖炭化水素としては、以下の一般式Iで表されるオレフィン結合を含む任意の化合物を挙げることができる:Iここで、R1、R2、R3、R4及びR5それぞれは、それぞれ独立して水素原子又は炭化水素基である。ある実施の形態においては、R3、R4又はR5の少なくとも1種は、少なくとも20個の炭素原子を含む炭化水素基を表す。ポリオレフィン又はオレフィンポリマーとも記載可能なこれらの長鎖炭化水素と上記の1-不飽和カルボン酸及び誘導体と反応させることによって、本発明の窒素含有洗浄剤を調製するために用いられる炭化水素置換基を有するアシル化剤が生成される。好適なオレフィンポリマーとしては、C2-C20、又はC2-C5モノオレフィンを主要モル量で含むポリマーを挙げることができる。これらのオレフィンの中でも、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ペンテン、オクテン-1又はスチレンを挙げることができる。ポリマーは、ポリイソブチレン等のホモポリマーであってもよいし、これら2種以上のオレフィンのコポリマーであってもよい。好適なコポリマーとしては、エチレン及びプロピレンのコポリマー、ブチレン及びイソブチレンのコポリマー、プロピレン及びイソブチレンのコポリマーを挙げることができる。他の好適なコポリマーとしては、コポリマーの小モル量のモノマー例えば1~10モルがC4-C18ジオレフィンであるものを挙げることができる。これらのポリマーの中でも、イソブチレンとブタジエンのコポリマー、及びエチレン、プロピレンと、1,4-ヘキサジエンのコポリマーを挙げることができる。1の実施の形態においては、上述の式I中の-R基の少なくとも1種は、ポリブテンから誘導される。即ち、C4オレフィンのポリマー、特に1-ブテン、2-ブテン及びイソブチレンのポリマーから誘導される。C4ポリマーとしては、ポリイソブチレンを挙げることができる。その他の実施の形態においては、式I中の-R基の少なくとも1種は、エチレンとアルファ-オレフィンのポリマー、特にエチレン-プロピレン-ジエンポリマーから誘導される。エチレン及びアルファ-オレフィン及びエチレン-低級オレフィン-ジエンターポリマーのコポリマーについて記載した文献の例としては、米国特許第3598738号、第4026809号、第4032700号、第4137185号、第4156061号、第4320019号、第4357250号、第4658078号、第4668834号、第4937299号及び第5324800号を挙げることができる。その他の実施の形態においては、式Iのオレフィン結合は、以下の式IIで表されるように、主としてビニリデン基である:IIここで各Rは炭化水素基であり、ある実施の形態においては以下である:IIIここでRは炭化水素基を表す。1の実施の形態においては、式Iのビニリデン含有量は、少なくとも30モルのビニリデン基、少なくとも50モルのビニリデン基、又は少なくとも70モルのビニリデン基を占めることができる。そのような生成物と調製方法は、米国特許第5071919号、第5137978号、第5137980号、第5286823号、第5408018号、第6562913号、第6683138号、第7037999号、及び米国特許公開公報US2004/0176552A1号、2005/0137363号及び2006/0079652A1に記載されている。そのような生成物は、BASF社からGLISSOPAL商標というブランド名で、TexasPetroChemicalLP社から、TPC1105商標及びTPC595商標という商品名で市販されている。炭化水素置換基を有するアシル化剤を1-不飽和カルボン酸系の反応成分と式Iの化合物の反応成分との反応により生成する方法は当業者によく知られており、これらは米国特許第3361673号、第3401118号、第3087436号、第3172892号、第3272746号、第3215707号、第3231587号、第3912764号、第4110349号、第4234435号、第6077909号及び第6165235号に記載されている。その他の実施の形態においては、炭化水素置換基を有するアシル化剤は、式Iによって表される化合物と、以下の式IV及びVで表される少なくとも1種のカルボキシル基含有反応成分の反応によって生成される:IV及びVここで、R6、R8およびR9のそれぞれは独立してH又は炭化水素基を表し、R7は、二価の炭化水素基を表し、nは0又は1である。そのような化合物及びその製造方法は米国特許第5739356号、第5777142号、第5786490号、第5856524号、第6020500号及び第6114547号に記載されている。更に別の実施の形態においては、炭化水素置換基を有するアシル化剤は、式Iで表される任意の化合物と、式IV又は式Vで表される任意の化合物との反応によって生成することができ、該反応は、少なくとも1種のアルデヒド又は少なくとも1種のケトンの存在下で行われる。好適なアルデヒドとしては、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、ブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、ペンタナール、ヘキサナール、ヘプタアルデヒド、オクタナール、ベンズアルデヒド、及びより高級のアルデヒドを挙げることができる。一般的には、モノアルデヒドが好ましいが、他のアルデヒド、例えばジアルデヒド、最も具体的にはグリオキサールも利用可能である。1の実施の形態においては、アルデヒドはホルムアルデヒドであり、これはしばしばホルマリンと称される水溶液状で供給することができるが、パラホルムアルデヒドと称されるポリマー状で用いることの方がもっと多い。パラホルムアルデヒドは、ホルムアルデヒドとの反応性同等物であるか、及び/又はホルムアルデヒド源と考えられている。他の反応性同等物のようなものとしては、水和物又は環状三量体を挙げることができる。好適なケトンとしては、アセトン、ブタノン、メチルエチルケトン並びにその他のケトンを挙げることができる。ある実施の形態においては、ケトンの2つの炭化水素基のうちの1つがメチル基である。2以上のアルデヒド及び/又はケトンもまた有益である。そのような炭化水素置換基を有するアシル化剤及びその製造方法は、米国特許第5840920号、第6147036号及び第6207839号に記載されている。その他の実施の形態においては、炭化水素置換基を有するアシル化剤は、メチレン-ビスフェノールアルカン酸化合物を含むことができる。そのような化合物は、以下の縮合生成物:i式VIの芳香族化合物:VI及びii少なくとも1種のカルボキシル基含有試薬、例えば上述の式IV及びVの化合物、ここで式VIにおいて:-各Rは独立して炭化水素基を表し;-mは0又は1から6までの整数を表し、但し、mは置換のために利用可能な対応するAr基の原子価数を超えないものとし-Arは5から30個の炭素原子基と、随意として0から3個の置換基例えばアミノ、アミノヒドロキシ、ヒドロキシ又はアルキルポリオキシアルキル、ニトロ、アミノアルキル及びカルボキシ基又はこの随意としての置換基2種以上の組み合わせを有する芳香族基又は部分であり;-Zは、独立して-OH、-O、低級アルコキシ基又は-OR10bOR11基を表し、ここでR10は独立して二価のヒドロカルビル基を表し、bは1から30の整数であり、R11は-H又はヒドロカルビル基を表し;-cは1~3の整数である。1の実施の形態においては、芳香族部分上の少なくとも1種の炭化水素基はポリブテンから誘導される。1の実施の形態においては、上述の炭化水素基の供給源は三塩化アルミニウム又は三フッ化ホウ素のようなルイス酸触媒の存在下でのイソブチレンの重合により得られたポリブテンに由来する。そのような化合物及びその製造方法は米国特許第3954808号、第5336278号、第5458793号、第5620949号、第5827805号及び第6001781号に記載されている。その他の実施の形態においては、iとiiとの反応は、随意には有機スルホン酸、ヘテロポリ酸及び鉱酸等の酸触媒の存在下で、少なくとも1種のアルデヒド又は少なくとも1種のケトンの存在下で行われることができる。この実施の形態で使用されるアルデヒド又はケトン反応成分は上述したものと同様である。そのような化合物とその製造方法は米国特許第5620949号に記載されている。炭化水素置換基を有するアシル化剤を製造する他の好適な方法は、米国特許第5912213号、第5851966号及び第5885944号から見いだすことができる。スクシンイミド第四級アンモニウム塩系の洗浄剤は、上述の炭化水素置換基を有するアシル化剤とアシル化剤と縮合可能な酸素又は窒素元素を含む化合物との反応により得られる。1の実施の形態においては、好適な化合物には少なくとも1個の第三級アミン官能基を含む。1の実施の形態においては、この化合物は以下の式VII又はVIIIで表される:VII及びVIIIここで、式VII及びVIIIの両者に対し、各Xは独立して1から4の炭素原子を含むアルキレン基であり、各Rは独立して炭化水素基を表す。好適な化合物としては、制限されるものではないが、以下:1-アミノピペリジン、1-2-アミノエチルピペリジン、1-3-アミノプロピル-2-ピペコリン、1-メチル-4-メチル-アミノピペリジン、1-アミノ-2,6-ジメチルピペリジン、4-1-ピロリジニルピペリジン、1-2-アミノエチルピロリジン、2-2-アミノ-エチル-1-メチルピロリジン、N,N-ジエチルエチレンジアミン、N,N-ジメチルエチレンジアミン、N,N-ジブチルエチレンジアミン、N,N,N-トリメチルエチレンジアミン、N,N-ジメチル-N’-エチルエチレンジアミン、N,N-ジエチル-N-メチルエチレンジアミン、N,N,N’-トリエチルエチレンジアミン、3-ジメチルアミノプロピルアミン、3-ジエチルアミノプロピルアミン、3-ジブチルアミノプロピルアミン、N,N,N’-トリメチル-1,3-プロパンジアミン、N,N,2,2-テトラメチル-1,3-プロパンジアミン、2-アミノ-5-ジエチルアミノペンタン、N,N,N’,N’-テトラエチルジエチレントリアミン、3,3’-ジアミノ-N-エチルジプロピルアミン、3,3’-イミノビスN,N-ジメチルプロピルアミン、N-メチル-1,3-ジアミノプロパン、ジブチレン-トリアミン、ジエチレントリアミン、ジプロピレントリアミン、トリエチェンテトラアミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ヘキサメチレンテトラアミン、及びビスヘキサメチレントリアミン又はそれらの組み合わせを挙げることができる。ある実施の形態においては、アミンは、3-ジメチルアミノプロピルアミン、3-ジエチルアミノ-プロピルアミン、1-2-アミノエチルピロリジン、N,N-ジメチルエチレンジアミン又はそれらの組み合わせが使用される。他の好適な化合物としては、アミノアルキル置換基を有するヘテロ環式化合物、例えば1-3-アミノプロピルイミダゾール及び4-3-アミノプロピルモルホリン、1-2-アミノエチルピペリジン、3,3-ジアミノ-N-メチル-ジプロピルアミン、3’,3-アミノビスN,N-ジメチルプロピルアミンが挙げられる。後者は前述の記載により言及されている。アシル化剤と縮合可能な窒素又は酸素原子を含み、且つ第三級アミン官能基を有する他の化合物としては、アルカノールアミン、特に制限されるものではないが、トリエタノールアミン、トリメタノールアミン、N,N-ジメチルアミノプロパノール、N,N-ジエチルアミノプロパノール、N,N-ジエチルアミノブタノール、N,N,N-トリスヒドロキシエチルアミン及びN,N,N-トリスヒドロキシル-メチルアミンを挙げることができる。本発明のスクシンイミド第四級アンモニウム塩系の洗浄剤は、上述の反応生成物炭化水素置換基を有するアシル化剤と該アシル化剤と縮合可能な酸素又は窒素元素を含む化合物と更に少なくとも1個の第三級アミン官能基の反応生成物と第三級アミン官能基を第四級窒素に転化するために好適な第四級化剤の組み合わせによって生成される。好適な第四級化剤は以下に詳細に示す。ある実施の形態においては、これらの調整は、溶媒の存在無しに或いは上述の溶媒の存在下で行われることができる。非制限的な例として、スクシンイミド第四級アンモニウム塩の調整を以下に示す。実施例Q-1コハク酸系ポリイソブチレン酸無水物100重量部を、数平均分子量が1000の高ビニリデン含有ポリイソブチレンと無水マレイン酸との反応により調整し、80°Cに加熱して、撹拌機、冷却管、サブ添加管反応混合物の表面下の添加に取り付けられた供給ポンプ、窒素供給口及び熱電対/温度制御システムを備えたジャケット付き反応器内に装入する。反応器を100°Cに加熱する。ジメチルアミノプロピルアミン10.9重量部を反応器内に充填して、バッチ温度を120°C以下に8時間以内で維持する。その後反応混合物を150°Cに加熱してこの温度で4時間維持し、第四級化されていないスクシンイミド洗浄剤を得る。その後、第四級化されていないスクシンイミド洗浄剤100重量部の一部を同様の反応器内に充填する。酢酸5.8重量部と2-エチルヘキサノール38.4重量部を容器内へ入れ、混合物を撹拌して75°Cに加熱する。酸化プロピレン8.5重量部を反応器内に入れて4時間、反応温度を75°Cに維持する。バッチをこの温度で4時間保持する。得られた生成物は第四級化されたコハク酸イミド洗浄剤を含んでいた。実施例Q-2第四級化されていないコハク酸イミド洗浄剤を、上述したコハク酸系ポリイソブチレン酸無水物混合物100重量部と希釈油-Pilot90017.6重量部とから調製し、窒素雰囲気下で撹拌しながら110°Cに加熱する。バッチの温度を115°C以下に維持しながら、ジメチルアミノプロピルアミンDMAPA、10.8重量部を45分間ゆっくり加える。反応温度を150°Cとし、この値を更に3時間保持する。得られた化合物は、第四級化されていないコハク酸イミド洗浄剤DMAPAであった。この第四級化されていないコハク酸イミド洗浄剤100重量部の一部を撹拌しながら90°Cに加熱した。硫酸ジメチル6.8重量部を反応器に充填し、300回転/分で窒素シールの下、撹拌を再開した。生じた発熱反応によりバッチの温度が約100°Cにまで上昇した。その反応を、冷却してデカンテーションする前に3時間維持した。得られた生成物は、硫酸ジメチル第四級アンモニウム塩を含んでいた。ポリアルケン置換基を有する第四級アンモニウム塩1の実施の形態においては、第四級アンモニウム塩は以下の反応生成物を含む:ib少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むポリアルケン置換基を有するアミン、及びii化合物iの第三級アミン官能基を第四級窒素に転化するために好適な第四級化剤。ポリアルケン置換基を有する好適なアミンは、オレフィンポリマーと、アンモニア、モノアミン、ポリアミン又はこれらのアミンの混合物のようなアミンとから誘導することができる。これらはあらゆる種類の方法によって準備することができる。ポリアルケン置換基を有する好適なアミン又はそれが誘導されるアミンは、第三級アミン官能基を含むか、そうでなければ第四級化剤と反応させたときにポリアルケン置換基を有するアミンが、第四級化剤と反応させたときに少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むまでアルキル化することができる。ポリアルケン置換基を有するアミンを調製するための方法は、米国特許第3275554号、第3438757号、第3454555号、第3565804号、第3755433号及び第3822289号に記載されるように、ハロゲン化オレフィンポリマーをアミンと反応させることからなる。ポリアルケン置換基を有するアミンを調製するための他の方法は、米国特許第5567845号及び第5496383号に記載されるように、ヒドロホルミル化したオレフィンとポリアミンと反応させて反応生成物を水素化することからなる。ポリアルケン置換基を有するアミンを調製するため他の方法は、米国特許第5350429号に記載されるように、ポリアルケンを従来のエポキシ化試薬を用いて、触媒あり又は触媒なしで、対応するエポキシドに転化させ、このエポキシドを、還元アミノ化条件でアンモニア又はアミンと反応させることによって、ポリアルケン置換基を有するを転化させることからなる。ポリアルケン置換基を有するアミンを調製するため別の方法は、米国特許第5492641号に記載されるように、アミンをニトリルと反応させることによって調製されたβ-アミノニトリルを水素化することからなる。ポリアルケン置換基を有するアミンを調製するため更に別の方法は、米国特許第第4832702号、第5496383号及び第5567845号に記載されるように、高圧及び高温で、CO、H2、及びNH3の存在下で、ロジウム又はコバルトなどの触媒を用いて、ポリブテン又はポリイソブチレンをヒロドホルミル化することからなる。ポリアルケン置換基を有するアミンを調製するための上述の方法は、単なる例示であり、完全な記載であることを意図するものではない。本発明のポリアルケン置換基を有するアミンの範囲は、上述したこれらの調製方法に制限されるものではない。ポリアルケン置換基を有するアミンは、オレフィンのポリマーから誘導することができる。本発明のポリアルケン置換基を有するアミンを調製するために好適なオレフィンのポリマーは上述のものと同様である。ポリアルケン置換基を有するアミンは、アンモニア、モノアミン、ポリアミン、又はそれらの混合物、特に異なるモノアミンの混合物、異なるポリアミンの混合物及びモノアミンとポリアミンジアミンを含むの混合物から誘導されることができる。好適なアミンには、脂肪族、芳香族、ヘテル環式及び炭素環式のアミンを挙げることができる。1の実施の形態においては、アミンは以下の式の特徴を有することができる:IXここで、R12及びR13はそれぞれ独立して、水素原子、炭化水素、アミノ置換基を有する炭化水素、ヒロドロキシル置換基を有する炭化水素、アルコキシ置換基又はアシルイミドイル基を有する炭化水素を表し、R12及びR13は1以上の水素原子を表す。アミンは、少なくとも1種の一級H2N-又は二級H-N<アミノ基の存在下で特徴づけられる。調製に用いられるポリアルケン置換基を有するアミン又はこれらのアミンは、少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むことを確実にするために必要に応じてアルキル化され得る。好適なモノアミンの実施例は、エチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、n-ブチルアミン、ジブチルアミン、アリルアミン、イソブチルアミン、ココアミン、ステアリルアミン、ラウリルアミン、メチルラウリルアミン、オレイルアミン、N-メチル-オクチルアミン、ドデシルアミン、ジエタノールアミン、モルホリン及びオクタデシルアミンを挙げることができる。洗浄剤が誘導されるポリアミンには、主としてアルキレンアミンを挙げることができ、それらの大部分は以下の式を満たす:Xここで、nは10未満の整数であり、R14のそれぞれは独立して水素原子又は典型的には30個までの炭素原子を含む炭化水素基を表し、アルキレン基は典型的には8個未満の炭素原子を含むアルキレン基である。アルキレンアミンには、エチレンアミン、ヘキシレンアミン、ヘプチレンアミン、オクチレンアミン、他のポリメチレンアミンを主として挙げることができる。それらの特定の例は以下である:エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、プロピレンジアミン、デカメチレンジアミン、オクタメチレンジアミン、ジヘプタメチレントリアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、トリメチレン-ジアミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジトリメチレントリアミン、アミノプロピルモルホリン及びジメチルアミノプロピルアミン。上述の2種類以上のアルキレンアミンを縮合させることによって得られるもののようなもっと高級な類似体も同様に有用である。テトラエチレンペンタミンが特に有用である。ポリエチレンポリアミンとも称されるエチレンアミンは特に有用である。これらは、EncyclopediaofChemicalTechnologyKirkandOthmerVol5pp898905IntersciencePublishersNewYorkにEthylenAminsの見出しで詳細に記載されている。上記のポリアルケン置換基を有するアミン又はそれらが誘導されるアミン第2アミン若しくは第1アミンは、アルキル化剤を用いてアルキル化して第3アミンにした後に、第四級化剤と反応させて本発明の第四級アンモニウム塩の添加剤を生成させることができる。好適なアルキル化剤には、下記に論じる第四級化剤を挙げることができる。本発明のポリアルケン置換基を有するアミンの第四級アンモニウム塩は、上述の反応生成物少なくとも1個の第三級アミン官能基を含むポリアルケン置換基を有するアミンと好適な第四級化剤を、第三級アミン官能基を第四級窒素に転化させるために組み合わせることによって生成される。好適な第四級化剤は下記に詳細に記載する。非制限的な例としてポリアルケン置換アミンの第四級アンモニウム塩の調製を以下に示す。実施例Q-3塩素及び塩化水素ガスを取り扱うのに適した装置ガラス反応器、ガラス撹拌機、PTFE製ガスケット、熱電対用ガラスサーモウェルを水酸化ナトリウムスクラバーに連結する。ガラス容器に低含有量のビニリデン1000MnPIB、100gを装入し、110~120°Cに加熱する。この反応器に塩素70gを7時間かけて吹き込む。次いでこの反応混合物を110~120°Cにおいて一晩窒素でスパージして、HClを除去する。得られたPIBクロリドをオートクレーブに移し、このオートクレーブを密封する。各PIBクロリド1モル~1030gに対して気体状ジメチルアミンDMA1モル45gを加え、反応を160~170°Cに加熱して8時間、又は圧力が低下しなくなるまで、保つ。反応を室温まで冷まし、圧力を解放する。充分なSolvesso3と99.4gのFeCl24H2Oとを混合する。この混合物に蒸留水を1リットルの溶液が得られるように加える。この鉄前駆体溶液の最終濃度は、Fe1.5モル/リットルであった。ソーダ溶液の調製6mol/LのNaOH溶液を以下の方法により調製する:240gのソーダ錠を蒸留水中に1リットルの溶液が得られるように希釈する。撹拌システムを備えた1リットルの反応器において、3molL1の硝酸ナトリウムNaNO3溶液400mLからなるタンクボトム物質を導入する。6mol/Lのナトリウムを数滴滴下することにより、溶液のpHを11に調節する。前に調製した鉄前駆体の溶液とソーダ溶液とを同時に添加することにより、沈殿を形成させる。これらの2つの溶液の導入流量は、pHが一定に室温で11に維持されるように調製される。沈殿により得られた823.8gの溶液即ち、21.75gのFe2O3当量又は0.27モルのFeを前もって中和し、24.1gのイソステアリン酸クローダ社により提供されるPrisorine3501と106.4gのIsoparLを含む溶液中に再分散させる。この懸濁液を、恒温槽を備え、撹拌器を有するジャケット付き反応器に導入する。反応混合は90°Cで4時間行う。冷却後、混合物を試験管に移す。脱混合が観察され、500mLの水性相と100mLの有機相が収集された。この有機分散体は、収集された分散体の全質量を基準とした鉄金属で示した場合に、10の鉄の質量含有率を有していた。鉄含有量は、分散体のX線蛍光分析によって直接決定した。鉄含有量をモニタするために、これと同様な技術が以下の実施例で使用される。分散体1B鉄前駆体溶液の調製1リットルの溶液を以下の方法により調製する;576gのFe3と99.4gのFeCl24H2Oとを混合する。この混合物に蒸留水を1リットルの溶液が得られるように加える。この鉄前駆体溶液の最終濃度は、Fe1.5モル/リットルであった。ソーダ溶液の調製6mol/LのNaOH溶液を以下の方法により調製する:240gのソーダ錠を蒸留水中に1リットルの溶液が得られるように希釈する。撹拌システムを備えた1リットルの反応器において、3molL1の硝酸ナトリウムNaNO3溶液400mLからなるタンクボトム物質を導入する。6mol/Lのナトリウムを数滴滴下することにより、溶液のpHを13に調節する。前に調製した鉄前駆体の溶液とソーダ溶液とを同時に添加することにより、沈殿を形成させる。これらの2つの溶液の導入流量は、pHが一定に室温で13に維持されるように調製される。沈殿により得られた823.8gの溶液即ち、21.75gのFe2O3当量又は0.27モルのFeを前もって中和し、24.1gのイソステアリン酸クローダ社により提供されるPrisorine3501留分と106.4gのIsoparLを含む溶液中に再分散させる。この懸濁液を、恒温槽を備え、撹拌器を有するジャケット付き反応器に導入する。反応混合は90°Cで4時間行う。冷却後、混合物は試験管に移す。脱混合が観察され、500mLの水性相と100mLの有機相が収集された。この有機分散体は、収集された分散体の全質量を基準とした鉄金属で示した場合に、10の鉄の質量含有率を有していた。X線回折XRDによる特性評価実施例1の分散体のXRD分析を本説明の記載に従って行った。分散体1A及び分散体1Bのディフラクトグラムのピークが、結晶化したマグネタイト及び/又はマグヘマイト相シートICCD01-088-0315の特性XRD回折ピークに実際に対応することが分かる。先に示した方法に従う結晶子径の計算によると、結晶子径はそれぞれ、分散体1Aが9nm、分散体1Bが4nmであった。透過電子顕微鏡法TEMによる特性評価TEM分析を本発明の記載に従って行った。このTEM集計から生じた特徴:Φ50が7nmよりも小さい粒子の割合、本記述で定義したような多分散指数Pnを表1に報告する。動的光散乱DLSによる特性評価DLS分析を本発明の記載に従って行った。平均流体力学直径Dh強度を表2に示す。実施例2:洗浄剤組成物の調製実施例2Aジメチルアミノプロピルアミンコハク酸イミド、2-エチルヘキシルアルコール及び酢酸から誘導されるスクシンイミド第四級アンモニウム塩からなる洗浄剤組成物を調製し、それを酸化プロピレンを用いて四級化し、更にそれを上述の実施例Q-1で説明したものと本質的に同様な方法で調製した。実施例2B実施例2Aのスクシンイミド第四級アンモニウム塩50重量部と酸素化洗浄剤18重量部と混合させ重量部は全て溶剤無しを基本として計算ることにより洗浄剤組成物を調製した。成分の混合は室温で実施した。酸素化洗浄剤は、高いビニリデン含有率を有する数平均分子量1000のポリイソブチレンと無水マレイン酸とから誘導されたコハク酸系ポリイソブチル酸無水物であり、例Q-1の方法と本質的に同様な方法に従って調製した。実施例2Cスクシンイミド第四級アンモニウム塩35重量部を酸素化洗浄剤9重量部と混合させ重量部は全て溶剤無しを基本として計算る以外は、実施例2Bの操作手順に従って洗浄剤組成物を調製する。実施例2D実施例O-2で説明したものと本質的に同様な方法で調製されたコハク酸ポリイソブチレン酸を生成するために、酸素化洗浄剤を水との反応により加水分解した以外は、実施例2Bの操作手順に従って洗浄剤組成物を調製した。実施例2Eスクシンイミド第四級アンモニウム塩を、ジメチルアミノプロピルアミンコハク酸イミド及び硫酸ジメチルから誘導させた以外は実施例1Aの操作手順に従って調製し、石油ナフサ溶媒中に活性物質濃度が65重量の混合物を得るためにより多くの溶剤を存在させた以外は実施例Q-2で説明したものと本質的に同様な方法で洗浄剤組成物を調製した。実施例2F実施例O-2で説明したものと本質的には同様な方法で調製したコハク酸ポリイソブチレン酸を生成するために、酸素化洗浄剤を水との反応により加水分解する以外は、実施例2Cの操作手順に従って洗浄剤組成物を調製した。実施例3:燃料添加剤組成物の調製実施例1の分散体1A又は1Bと実施例2A又は2Fの洗浄剤との混合物からなる8つの燃料添加剤組成物3Aから3Iを、室温において各液体の比率を制御して室温で混合することにより調製した。即ち42.78gの分散体1Aを32.08gの実施例2Fの洗浄剤とISOPARと2-エチルヘキサノールの混合物である溶媒25.13gと混合した。混合物を120rpmで撹拌して維持した。混合物の拡散を30分間維持し、混合物の質を、得られた液体の上部及び底部の鉄含有量を測定することによってモニタリングした。30分の撹拌の終了時においては液体中の上部及び底部の鉄含有量が同等であった。この添加剤組成物、以下において組成物3Bと呼ばれる組成物は、鉄金属を4.3重量を含んでいた。他の組成物は、分散体1A又は1B、実施例2A又は2Fの洗浄剤及び随意的な溶剤の量を調整することにより同様の方法で調製した。表3には、異なる組成物に関し各成分量と鉄含有量を示す。実施例4:ガス油燃料中の組成物の安定性燃料を含む本発明に係る組成物の安定性を測定するため、添加剤入り燃料を調製した。このため、特定量の組成物を燃料中へ点火して、燃料中の鉄濃度の質量濃度を7ppmに到達させた。その後添加剤入り燃料を70°Cに加熱し、添加剤入り組成物の安定性の持続時間を定量化した。添加剤入り組成物は、燃料中の鉄含有量が10よりも多く低減していない場合には安定的であると考察された。ここで使用される燃料は、バイオ燃料脂肪酸メチルエステル又はFAMEを約11含む燃料である表4。燃料中に7ppmの鉄金属と随意に添加剤入り組成物中に1又は複数の洗浄剤分子を存在させるために、添加剤組成物の特定量を、均質化の後に250mlの燃料中に添加した:組成物3A:14.8mg組成物3B:25.9mg組成物3C:22.0mg組成物3D:19.3mg組成物3E:25.9mg組成物3F:22.0mg組成物3G:19.2mg組成物3H:23.1mg組成物3I:20.2mg。燃料上部にある燃料の容積20mlを定期的にサンプリングすることにより、燃料中の鉄含有量の経時変化を定量化した。この容量物は0.2μmフィルタでろ過した後、鉄含有量を決定するために蛍光X線により分析した。添加剤入り燃料を70°Cで50日間加熱した後においても鉄含有量には何ら減少が見られない表5ことから、本発明に係る組成物3Bから3Iは、洗浄剤を有しない組成物3Aと比べて明らかに安定性を有することが分かる。よって、本発明による組成物の安定性は、70°Cで50日よりも長いことが分かる。実施例5:燃料と添加剤組成物の適合性実施例4のB10タイプの燃料の適合性を実施例33A、3B、3C、3D、3E、3F、及び3Gの添加剤組成物を添加して測定した。このため、実施例4で説明した手順と同様の手順に従って、燃料中の鉄濃度の質量濃度を7ppmに到達させるために、特定量の組成物を燃料へ添加した。燃料の適合性は、NFEN15751標準自動車用燃料-脂肪酸メチルエステルFAMEとガス油を有する混合物-促進酸化法による酸化の安定性の決定を用いて評価した。この試験に対しては、110°Cに加熱された7.5gの燃料中で乾燥空気流10L/hの泡を発生させた。酸化プロセス中に生成された蒸気は、空気によって脱塩水及び水の導電率を測定するための電極を含むセルへ運び去った。この電極は測定及び記録システムに接続されている。このシステムは、水の伝導率が急速に増加するときに誘導導入期間の終了を示す。この伝導率の急速な増加は燃料の酸化プロセス中に形成される揮発性カルボン酸の水中への可溶化によって引き起こされるものである。表6は、少なくとも1種の第四級アンモニウム塩を含む組成物3Bから3I洗浄剤を含む組成物の存在下で、添加剤入り燃料の誘導時間が、組成物3A単独の添加剤入り燃料第四級アンモニウム系洗浄剤を一切含まないよりも大きくなる長くなることを示しており、これは燃料の酸化が少ないことを示し、ゆえに良好な適合性を示すものである。実施例6:粒子フィルタの再生のためのエンジン試験粒子フィルタPFを再生するための前述の実施例に記載された分散体の効率を、PFを再生するためのエンジン試験により測定した。このため、フォルクスワーゲン登録商標グループ4気筒、2リッター、空冷式ターボコンプレッサー、81kWにより提供されたディーゼルエンジンをエンジン試験ベンチで用いた。下流に取り付けられた排気ラインは、白金及びアルミニウムをベースとするウォッシュコートを含む酸化触媒に続いて炭化ケイ素のPFPF:全容積2.52L、直径5.66インチ、長さ5.87インチからなる市販のラインである。使用される燃料はEN590DIN51628標準に合致する市販の燃料であり、硫黄含有率10ppm未満とFAME含有率、7体積のものである。これらの試験に対し、燃料に実施例3の異なる組成物3B及び3Eに添加した。添加された組成物の含有量は、燃料の全質量を基準とした鉄金属の形式で表される鉄を重量質量で7ppm組成物3B又は重量で5ppm組成物3Eに対応する組成物量が燃料中に添加されるように調整した。比較として同様の燃料ではあるが組成物を添加しない第3の試験を実施した。試験は2つの連続する工程で行った。即ち、PFロード充填ステップと、その後のPF再生ステップである。これらのステップの双方の条件は、使用燃料添加剤あり又は無し以外は、3つの試験に対して厳密に同じとした。ロード段階は、45Nmのトルクを用いて速度3000回転/分rpmの速度で約6時間エンジンを稼働させることにより実施した。このロード段階は、PFに12gの粒子相が充填されたときに停止させた。この段階の間、PFから上流のガスの温度は230から235°Cであった。この条件下において、粒子の排出は約2g/時間であった。このロード段階の後、この段階で充填された粒子の質量を確認するために、PFを取り外して計量した表7に示す充填後のPFの粒子相の量。その後、PFをベンチ上で再び組み立て、ロードの際の操作状態下3000rpm/45Nmで30分間戻したエンジンを用いて再加熱した。その後、エンジンを変えトルク80Nm/2000rpm、PFから上流の温度を450°Cへ上昇させPFの再生を開始させることを可能とするエンジンの電気制御設備ECUからポスト噴射を要求させた。これらの条件は、35分間2100秒維持され、この時間はポスト噴射の開始からカウントした。PF再生効率は、以下の2つのパラメータから測定する:-燃焼した煤燃焼煤煙の割合圧力降下ΔPtの減少に応じた各時点tで計算された煤の燃焼速度に対応100の燃焼煤煙は、いかなる煤煙も含有しないPFによりこれらの条件で観察された最も低いレベルへの圧力降下の安定化に相当する。添加剤入り燃料で実施された試験の場合は、圧力降下は再生試験の終了前に安定するが、これがこの基準を計算するための可能性を与えている。添加剤入り燃焼無しでの試験の場合は、圧力降下は高いままであり安定せず、この基準では計算することができない。-再生中の燃焼粒子の質量であって、ロード前、ロード後及び再生終了時のPFの秤量操作から計算される。一般的には、これらのパラメータが高い程、再生がより効率的である。表7に結果を分類する。添加剤が無い場合はたった18の煤が燃焼しているのに対し、96から97の煤が450°C、35分間で燃焼していることから、燃料中の添加剤の存在が、450°CでのPFの再生の可能性を示していることが分かる。圧力降下がPF上で観察される場合も同様であり、添加剤の存在下ではより大幅に低減される。即ち、双方の場合において約83~86mbarから約30mbarに低下するが、添加剤無しでは、450°C、35分後の圧力降下は不完全な再生を示す65mbarよりも大きいままである。組成物3B及び3Eを比較すると、圧力降下の経時変化が450°Cでの再生の燃焼した煤の異なる時間5、10、20、又は35分間で観察される場合、双方の組成物は密接に関連する燃焼動力学に結びつくことが理解される。しかしながら、より小さい径ここでは4nmの組成物3Eを有するマグネタイト及び/又はマグヘマイトタイプの結晶子を含む分散体から調整される添加剤に対して添加剤の量が少ないここでは5ppmの鉄金属ものに対して得られるものである。結晶子の寸法が9nm組成物3Bである場合、導入される量は鉄金属の含有量で7重量ppmに相当する。本発明の実施例は、小さな径典型的には4nmを有するマグネタイト及び/又はマグヘマイトタイプの結晶子を含む組成物が、低添加量で、特に燃料を劣化させることなくきわめて有効であることを示している。"