楕円形状を有する便座と、前記便座の内部において前記便座の形状に沿って周回するように配置され、供給された高周波電流により磁界を発生する誘導加熱コイルと、前記誘導加熱コイルからみて前記便座の着座面の側に配置され、導電性を有する材料により形成されて前記誘導加熱コイルが発生した磁界により誘導加熱される発熱体と、を備え、前記誘導加熱コイルが延在する方向と直交する方向の単位幅あたりの前記発熱体の抵抗値は、前記便座の前方部、後方部、および中央部において異なり、前記便座の着座面の加熱温度は、前記便座の前方部、後方部、および中央部において同一とされてなることを特徴とする暖房便座装置。前記前方部および前記後方部の前記発熱体の厚さは、前記中央部の前記発熱体の厚さよりも厚いことを特徴とする請求項1記載の暖房便座装置。前記発熱体は、前記前方部、前記後方部、および前記中央部に配置された第1の発熱体と、前記前方部および前記後方部に配置され、前記第1の発熱体に積層された第2の発熱体と、を有することを特徴とする請求項2記載の暖房便座装置。前記発熱体は、1つの部材により形成されて前記前方部、前記後方部、および前記中央部に配置され、前記中央部の前記発熱体は、厚さ方向に削られることにより前記前方部および前記後方部の前記発熱体の厚さよりも薄い厚さを有することを特徴とする請求項2記載の暖房便座装置。前記前方部および前記後方部の前記発熱体に塗布された導電性物質をさらに備えたことを特徴とする請求項1記載の暖房便座装置。前記発熱体は、前記中央部において前記発熱体を貫通した貫通孔を有することを特徴とする請求項1記載の暖房便座装置。本発明は、かかる課題の認識に基づいてなされたものであり、便座を略均一に加熱し温度むらを抑えることができる暖房便座装置を提供することを目的とする。第1の発明は、楕円形状を有する便座と、前記便座の内部において前記便座の形状に沿って周回するように配置され、供給された高周波電流により磁界を発生する誘導加熱コイルと、前記誘導加熱コイルからみて前記便座の着座面の側に配置され、導電性を有する材料により形成されて前記誘導加熱コイルが発生した磁界により誘導加熱される発熱体と、を備え、前記誘導加熱コイルが延在する方向と直交する方向の単位幅あたりの前記発熱体の抵抗値は、前記便座の前方部、後方部、および中央部において異なり、前記便座の着座面の加熱温度は、前記便座の前方部、後方部、および中央部において同一とされてなることを特徴とする暖房便座装置である。この暖房便座装置によれば、前記誘導加熱コイルが延在する方向と直交する方向の単位幅あたりの発熱体の抵抗値は、前記便座の前方部、後方部、および中央部において異なる。これにより、便座の前方部、後方部、および中央部を略均一に加熱し、便座200の着座面の加熱温度を略同一とすることができる。そのため、温度むらを抑えた、あるいは温度むらのない快適な暖房便座装置を提供することができる。また、誘導加熱コイルは、便座の形状に沿って周回するように配置されている。そのため、誘導加熱コイルが発生する磁界同士が互いに干渉し合うことはない。つまり、磁束密度が高い部分と、磁束密度が低い部分と、が存在することはない。また、便座の幅をより有効に利用して誘導加熱コイルを配置することができる。そのため、より太い外形を有する線をより多くの巻き数で配置することができる。これにより、より高出力の誘導加熱を行うことができる。そのため、本発明の暖房便座装置は、より高い昇温性能を発揮することができ、便座の温度をより短時間で快適な温度にすることができる。また、使用者にとって、快適な暖房便座装置を提供することができるとともに、待機時の消費電力を抑え、省エネルギー化を図ることができる。また、第2の発明は、第1の発明において、前記前方部および前記後方部の前記発熱体の厚さは、前記中央部の前記発熱体の厚さよりも厚いことを特徴とする暖房便座装置である。この暖房便座装置によれば、渦電流が流れることができる発熱体の断面積であって、渦電流が流れる方向と直交する方向の単位幅あたりの発熱体の断面積は、便座の中央部と比較して、便座の前方部および後方部においてより広い。そのため、便座の前方部および後方部の発熱体の渦電流が流れる方向と直交する方向の単位幅あたりの抵抗値は、便座の中央部の発熱体の抵抗値よりも小さい。また、渦電流は、便座を周回するように流れる。これによれば、便座の前方部、後方部、および中央部を略均一に加熱することができる。そのため、温度むらを抑えた、あるいは温度むらのない快適な暖房便座装置を提供することができる。また、便座の前方部および後方部は高温にはならないのでその配慮が不要となり、便座の中央部に合わせた温度調整を行い、便座の温度をより短時間で設定温度に昇温することができる。また、使用者にとって、快適な暖房便座装置を提供することができるとともに、待機時の消費電力を抑え、省エネルギー化を図ることができる。また、第3の発明は、第2の発明において、前記発熱体は、前記前方部、前記後方部、および前記中央部に配置された第1の発熱体と、前記前方部および前記後方部に配置され、前記第1の発熱体に積層された第2の発熱体と、を有することを特徴とする暖房便座装置である。この暖房便座装置によれば、便座の前方部および後方部の発熱体の厚さを便座の中央部の発熱体の厚さよりも厚くし、便座の前方部、後方部、および中央部の発熱体の抵抗値を調整することができる。また、例えばプレス加工などがより容易となるような簡単な構造により、温度むらを抑えた、あるいは温度むらのない快適な暖房便座装置を提供することができる。また、第4の発明は、第2の発明において、前記発熱体は、1つの部材により形成されて前記前方部、前記後方部、および前記中央部に配置され、前記中央部の前記発熱体は、厚さ方向に削られることにより前記前方部および前記後方部の前記発熱体の厚さよりも薄い厚さを有することを特徴とする暖房便座装置である。この暖房便座装置によれば、発熱体が1つの部材により形成されているため、より簡単なプレス加工により発熱体を形成することができる。また、便座の中央部の発熱体を削るというより簡単な製造工程により、便座の前方部、後方部、および中央部の発熱体の抵抗値を調整することができる。また、便座の中央部の発熱体を厚さ方向に削ることで、便座の中央部の発熱体の厚さを前方部および後方部の発熱体の厚さよりも薄くしている。そのため、使用者の着座による荷重が便座にかかった場合には、発熱体は、略均等な厚さを有する場合と比較して曲がりやすく、より高い耐久性を有する。これにより、便座の温度や昇温性能が長期間にわたって安定した暖房便座装置を提供することができる。また、第5の発明は、第1の発明において、前記前方部および前記後方部の前記発熱体に塗布された導電性物質をさらに備えたことを特徴とする暖房便座装置である。この暖房便座装置によれば、導電性物質が塗布されていない場合と比較して、便座の前方部および後方部の発熱体の抵抗値を小さくすることができる。そして、より簡単な構造により、便座の前方部、後方部、および中央部の発熱体の抵抗値を調整することができる。また、便座の前方部および後方部は、使用者が便座に着座したときに使用者の身体が接触しにくい範囲である。そのため、使用者の着座による荷重は、便座の前方部および後方部にはかかり難い。これにより、便座の前方部および後方部の発熱体に塗布された導電性物質が剥がれることを抑えることができる。そして、便座の温度や昇温性能が長期間にわたって安定した暖房便座装置を提供することができる。また、第6の発明は、第1の発明において、前記発熱体は、前記中央部において前記発熱体を貫通した貫通孔を有することを特徴とする暖房便座装置である。渦電流は、便座を周回するように流れる。そのため、この暖房便座装置によれば、便座の中央部の発熱体に貫通孔を設けると、便座の中央部の発熱体の抵抗値は、大きくなる。そして、より簡単な構造により、便座の前方部、後方部、および中央部の発熱体の抵抗値を調整することができる。これにより、便座の中央部の加熱量を低減し、便座の前方部、後方部、および中央部を略均一に加熱することができる。そのため、温度むらを抑えた、あるいは温度むらのない快適な暖房便座装置を提供することができる。また、使用者の着座による荷重が便座の中央部にかかると、発熱体は、貫通孔が設けられていない場合と比較して追従しやすく、より高い耐久性を有する。これにより、便座の温度や昇温性能が長期間にわたって安定した暖房便座装置を提供することができる。本発明の態様によれば、便座を略均一に加熱し温度むらを抑えることができる暖房便座装置が提供される。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。図1は、本発明の実施の形態にかかる暖房便座装置を備えたトイレ装置を例示する斜視模式図である。また、図2は、本実施形態の便座を表す模式図である。なお、図2aは、本実施形態の便座を上方から眺めた平面模式図であり、図2bは、図2aに表した切断面A-Aにおける断面模式図である。図1に表したトイレ装置は、洋式腰掛便器800と、その上に設けられた暖房便座装置100と、を備える。暖房便座装置100は、ケーシング400と、便座200と、便蓋300と、を有する。便座200と便蓋300とは、ケーシング400に対して開閉自在にそれぞれ軸支されている。便蓋300は、閉じた状態において便座200の上方を覆うことができる。図2aに表したように、便座200を上方からみたときに、便座200は、略楕円形状を有する。便座200は、真円形状を有しているわけではない。図2bに表したように、便座200は、便座200の外形を形成する筐体210を有する。筐体210は、例えば樹脂などの絶縁性を有する材料により形成されている。なお、筐体210は、複数の部材により形成されていてもよいし、1つの部材により形成されていてもよい。便座200の筐体210の内部には、高周波電流が通電されることにより磁界を発生する誘導加熱コイル222が設けられている。図2に表した便座200では、誘導加熱コイル222は、便座200の内部の上面着座面に対向する内面210aに付設されていている。誘導加熱コイル222は、便座200の内部の底面210bに付設されていてもよい。図2aに表したように、誘導加熱コイル222は、便座200の形状に沿って周回するように配置されている。便座200には、誘導加熱コイル222から発生した磁界により誘導加熱される導電体発熱体231が設けられている。より具体的には、導電体231は、導電性材料により形成され、誘導加熱コイル222から発生する磁界で誘起される渦電流により発熱する。導電体231は、便座200の上面着座面に付設されている。あるいは、導電体231は、便座200の筐体210の内部に、例えばインサート成型等の手段により設けられていてもよい。あるいは、導電体231は、便座200の内部の上面210aに付設されていてもよい。つまり、導電体231は、誘導加熱コイル222からみて便座200の着座面の側に配置されている。導電体231としては、例えば鉄やステンレスなどの強磁性体、アルミニウムなどの常磁性体、または銅などの反磁性体といった金属を用いることができる。便座200の外部に磁界を放出させにくくするためには、電気抵抗が大きい鉄やステンレスなどの強磁性体を導電体231に用いることがより好ましい。なお、導電体231が便座200の上面に設けられる場合には、人体と導電体231とが直接的に接触しないように、塗装やコーティングなどが導電体231の表面に施されることがより好ましい。本実施形態によれば、暖房便座装置100は、誘導加熱の原理を利用し、便座200の着座面を急速に加熱することができ、より速く着座面を適温にすることができる。また、本実施形態にかかる暖房便座装置100は、便座200の着座面を急速に加熱することができるため、使用者が便座200を使用していないときには便座200を保温しておく必要はない。そのため、待機時の消費電力を抑え、省エネルギー化を図ることができる。図3は、本実施形態の便座を上方から眺めた平面模式図である。また、図4は、本実施形態の便座を表す断面模式図である。また、図5は、本実施形態の比較例にかかる便座を上方から眺めた平面模式図である。また、図6は、本実施形態の比較例にかかる便座を表す断面模式図である。なお、図4aは、図3に表した便座200の前方部の切断面B-Bにおける断面模式図である。図4bは、図3に表した便座200の中央部の切断面C-Cおける断面模式図である。図4cは、図3に表した便座200の後方部の切断面D-Dにおける断面模式図である。図5aは、本実施形態の比較例にかかる便座を上方から眺めた平面模式図である。図5bは、誘導加熱コイル222を省略して本比較例の便座を上方から眺めた平面模式図である。図5cは、本比較例の便座に配置された誘導加熱コイル222を表す平面模式図である。図6aは、図5aに表した便座200aの前方部の切断面E-Eにおける断面模式図である。図6bは、図5aに表した便座200aの中央部の切断面F-Fおける断面模式図である。図6cは、図5aに表した便座200aの後方部の切断面G-Gにおける断面模式図である。本願明細書において、便座200の前方部とは、図3に表したように、使用者が便座200に着座したときに使用者の前方側の両膝の間の空間となり、使用者の身体が接触しにくい範囲205をいうものとする。また、本願明細書において、便座200の後方部とは、図3に表したように、使用者が便座200に着座したときに使用者の後方側の空間となり、使用者の身体が接触しにくい範囲206をいうものとする。便座200の後方部においては、使用者の体型や座りかたによって臀部が触れる場合もあり、触れない場合もある。また、本願明細書において、便座200の中央部とは、図3に表したように、使用者が便座200に着座したときに腿から臀部が便座200の乗って体重を支える範囲であって、使用者の身体が主に接触する範囲207をいうものとする。まず、図5および図6を参照しつつ、本実施形態の比較例にかかる便座200aについて説明する。本比較例の便座200aでは、誘導加熱コイル222は、便座200aの形状に沿って周回するように配置されている。また、本比較例の便座200aは、本実施形態の便座200と同様に、上方からみたときに略楕円形状を有する。便座の形状については、例えば、座り心地や、耐荷重性や、排泄の際の防汚性や、トイレ室内の空間の確保などが考慮されている。そのため、図5a、図5b、および図6a~図6cに表したように、便座200aの前方部および後方部の座面の幅は、便座200aの中央部の座面の幅よりも狭い。一方、便座200aを周回するように誘導加熱コイル222を巻いた構造では、渦電流は、便座200aを周回するように流れる。そして、便座200aの中央部を流れる渦電流と同じ渦電流が、より狭い幅を有する便座200aの前方部および後方部にも流れる。つまり、渦電流が流れることができる導電体231の幅は、中央部よりも前方部および後方部において狭いため、誘導加熱の負荷としての抵抗値は、便座200aの周回方向の単位長さ当たりの抵抗値で比較すると、中央部よりも前方部および後方部において大きい。つまり、誘導加熱コイル222が延在する方向と直交する方向、すなわち図5aの切断面E-E、切断面F-F、切断面G-Gにおける、導電体231の単位幅あたりの抵抗値は同一である。一方で、誘導加熱コイル222が延在する方向と平行方向、すなわち便座200aの周回方向の単位長さ当たりの抵抗値で比較すると、異なる抵抗値となる。これにより、便座200aの前方部および後方部では、便座200aの中央部と比較して、便座200の周回方向の単位長さ当たりの発熱量が増加する。つまり、便座200aの幅がより狭い前方部および後方部における誘導加熱の出力は、便座200aの周回方向の単位長さ当たりの出力で比較すると、便座200aの中央部における誘導加熱の出力よりも高くなる。そして、便座200aの前方部および後方部の温度は、例えば便座200aの中央部などの他の部分の温度よりも高くなる。つまり、便座200aにおいて、温度むらが生ずる場合がある。これに対して、本実施形態にかかる暖房便座装置100では、導電体231の抵抗値は、便座200の前方部、後方部、および中央部において異なり適宜調整されている。つまり、誘導加熱の負荷としての抵抗値については、便座200の前方部、後方部、および中央部において、便座200の周回方向の単位長さ当たりの抵抗値は、略均一である。一方、誘導加熱コイル222が延在する方向と直交する方向の単位幅あたりの導電体231の抵抗値は、便座200の前方部、後方部、および中央部において異なる。これにより、便座200の前方部、後方部、中央部、および側面部を略均一に加熱し、便座200の着座面の加熱温度を略同一とすることができる。そのため、温度むらを抑えた、あるいは温度むらのない快適な暖房便座装置を提供することができる。なお、本願明細書において、温度むらを抑えた状態および温度むらのない状態とは、便座200の幅の中央線203図2a参照における温度差が±3°C以下である状態をいうものとする。そのため、本願明細書において、同一および均一とは、便座200の幅の中央線203における温度差を±3°C以下とすることができる程度に、磁束密度が同一であること、あるいは加熱量が均一であることをいうものとする。また、図1および図2に関して前述したように、本実施形態の便座200では、誘導加熱コイル222は、便座200の形状に沿って周回するように配置されている。そのため、誘導加熱コイル222が発生する磁界は、便座200の形状に沿って周回するように渦電流を流そうとするシンプルな形の磁界となる。よって、特許文献1または特許文献2のように、複数の誘導加熱コイルが発生する磁界同士が互いに干渉し合うことはなく、磁束密度が高い部分と、磁束密度が低い部分と、が存在することはない。そのため、便座内に渦電流のむらが発生することはない。また、便座200の幅をより有効に利用して誘導加熱コイル222を配置することができる。そのため、より太い外形を有する線をより多くの巻き数で配置することができる。ここでいう線とは、例えば個々に絶縁された複数の導体素線を撚り合わせた構造を有するリッツ線などである。これにより、より高出力の誘導加熱を行うことができる。そのため、本実施形態にかかる暖房便座装置100は、より高い昇温性能を発揮することができ、便座200の温度をより短時間で快適な温度にすることができる。また、使用者にとって、快適な暖房便座装置100を提供することができるとともに、待機時の消費電力を抑え、省エネルギー化を図ることができる。具体的には、図3および図4に表したように、本実施形態の便座200の前方部および後方部の導電体231の厚さは、便座200の中央部の導電体231の厚さよりも厚い。よって、渦電流が便座200を周回する方向に流れる際、導電体231が延在する方向と直交する方向の単位幅当たりの抵抗値は、便座200の前方部および後方部と中央部とで異なる。このとき、便座200の座面の幅が前方部および後方部と中央部とで異なることまで含めて、誘導加熱の負荷としての導電体231の抵抗値を考える必要がある。渦電流が流れることができる導電体231の断面積を比較すると、便座200の前方部および後方部の座面の幅が便座200の中央部の座面の幅よりも狭いことと、便座200の前方部および後方部の導電体231の厚さが便座200の中央部の導電体231の厚さよりも厚いこと、が相殺する。よって、便座200の中央部、前方部、および後方部の渦電流が流れることができる導電体231の断面積は、略均一となる。そのため、便座200の前方部および後方部の導電体231の便座200の周回方向の単位長さ当たりの抵抗値は、便座200の中央部の導電体231の便座200の周回方向の単位長さ当たりの抵抗値と略均一となる。また、本実施形態にかかる暖房便座装置100では、渦電流は、便座200を周回するように流れる。これによれば、便座200の前方部、後方部、中央部、および側面部を略均一に加熱することができる。そのため、温度むらを抑えた、あるいは温度むらのない快適な暖房便座装置を提供することができる。また、便座の前方部および後方部は高温にはならないのでその配慮が不要となり、便座200の中央部に合わせた温度調整を行い、便座200の温度をより短時間で設定温度に昇温することができる。また、使用者にとって、快適な暖房便座装置100を提供することができるとともに、待機時の消費電力を抑え、省エネルギー化を図ることができる。また、図4に表した便座200では、導電体231は、便座200の前方部、後方部、および中央部に配置される第1の導電体第1の発熱体231aと、便座200の前方部および後方部に配置される第2の導電体231第2の発熱体bと、を有する。図4に表した便座200では、便座200の前方部および後方部に配置された第1の導電体231aに、第1の導電体231aとは異なる第2の導電体231bが積層されている。第1の導電体231aおよび第2の導電体231bは、例えば金属板などにより形成されている。これにより、便座200の前方部および後方部の導電体231の厚さを便座200の中央部の導電体231の厚さよりも厚くし、便座200の前方部、後方部、および中央部の導電体231の抵抗値を調整することができる。また、例えばプレス加工などがより容易となるような簡単な構造により、温度むらを抑えた、あるいは温度むらのない快適な暖房便座装置を提供することができる。なお、第2の導電体231bは、導電体231の抵抗値を調整する目的にあるため、第1の導電体231aの上に設けられても下に設けられてもよい。また、第1の導電体231aと第2の導電体231bとは、同種の材質であっても異種の材質であってもよい。また、第1の導電体231aおよび第2の導電体231bには、共に渦電流が流れるため、第1の導電体231aと第2の導電体231bとは、電気的に導通された状態で接合されている必要がある。例えば、第1の導電体231aおよび第2の導電体231bが金属板により形成されていれば、絶縁加工などをせず、素地のままで第1の導電体231aと第2の導電体231bとを接合すれば導通する。次に、導電体231の他の設置形態について、図面を参照しつつ説明する。図7は、本実施形態の導電体の他の設置形態を説明するための平面模式図である。また、図8は、本実施形態の導電体の他の設置形態を説明するための断面模式図である。なお、図8aは、図7に表した便座200の前方部の切断面H-Hにおける断面模式図である。図8bは、図7に表した便座200の中央部の切断面I-Iおける断面模式図である。図8cは、図7に表した便座200の後方部の切断面J-Jにおける断面模式図である。図7および図8に表したように、本設置形態では、導電体231は、1つの部材により形成されている。1つの部材により形成された導電体231は、便座200の前方部、後方部、および中央部に配置されている。図7および図8に表した導電体231は、例えば金属板などにより形成されている。便座200の中央部の導電体231は、厚さ方向に削られている。そのため、図8a~図8cに表したように、便座200の中央部の導電体231の厚さは、便座200の前方部および後方部の導電体231の厚さよりも薄い。言い換えれば、便座200の前方部および後方部の導電体231の厚さは、便座200の中央部の導電体231の厚さよりも厚い。これによれば、便座200の前方部および後方部の導電体231の厚さを便座200の中央部の導電体231の厚さよりも厚くし、図3および図4に関して前述した導電体231と同様に、便座200の前方部および後方部の座面の幅が便座200の中央部の座面の幅よりも狭いことと相殺して、導電体231の断面積が略均一となる。よって、便座200の前方部、後方部、および中央部の導電体231の便座200の周回方向の単位長さ当たりの抵抗値を略均一に調整することができる。導電体231が1つの部材により形成されているため、より簡単なプレス加工により導電体231を形成することができる。また、便座200の中央部の導電体231を削るというより簡単な製造工程により、便座200の前方部、後方部、および中央部の導電体231の抵抗値を調整することができる。また、便座200の中央部の導電体231を厚さ方向に削ることで、便座200の中央部の導電体231の厚さを前方部および後方部の導電体231の厚さよりも薄くしている。そのため、使用者の着座による荷重が便座200にかかった場合には、導電体231は、略均等な厚さを有する場合と比較して曲がりやすく、より高い耐久性を有する。これにより、便座200の温度や昇温性能が長期間にわたって安定した暖房便座装置100を提供することができる。図9は、本実施形態の導電体のさらに他の設置形態を説明するための平面模式図である。また、図10は、本実施形態の導電体の他の設置形態を説明するための断面模式図である。なお、図10aは、図9に表した便座200の前方部の切断面K-Kにおける断面模式図である。図10bは、図9に表した便座200の中央部の切断面L-Lおける断面模式図である。図10cは、図9に表した便座200の後方部の切断面M-Mにおける断面模式図である。図9、図10a、および図10cに表したように、便座200の前方部および後方部の導電体231には、例えば導電性ペーストなどと呼ばれる導電性物質235が塗布されている。一方、便座200の中央部の導電体231には、導電性物質235は、塗布されていない。これによれば、導電性物質235が塗布されていない場合と比較して、便座200の前方部および後方部の導電体231の抵抗値を小さくすることができる。そして、より簡単な構造により、便座200の前方部、後方部、および中央部の導電体231の便座200の周回方向の単位長さ当たりの抵抗値を略均一に調整することができる。また、図3および図4に関して前述したように、便座200の前方部および後方部は、使用者が便座200に着座したときに使用者の身体が接触しにくい範囲205、207である。そのため、使用者の着座による荷重は、便座200の前方部および後方部にはかかり難い。これにより、便座200の前方部および後方部の導電体231に塗布された導電性物質235が剥がれることを抑えることができる。そして、便座200の温度や昇温性能が長期間にわたって安定した暖房便座装置100を提供することができる。図11は、本実施形態の導電体のさらに他の設置形態を説明するための平面模式図である。図11に表したように、本設置形態では、貫通孔237が便座200の中央部の導電体231に設けられている。貫通孔237は、導電体231を厚さ方向に貫通している。図11に表した便座200では、上方からみたときの貫通孔237は、略円形の形状を有するが、貫通孔237の形状は、これだけに限定されるわけではない。例えば、上方からみたときの貫通孔237は、多角形の形状を有していてもよいし、便座200の形状に沿ったスリットの形状を有していてもよい。前述したように、本実施形態にかかる暖房便座装置100では、渦電流は、便座200を周回するように流れる。そのため、便座200の中央部の導電体231に貫通孔237を設けると、渦電流が流れるための導電体231の量が減少するため、便座200の中央部の導電体231の抵抗値は、大きくなる。そして、より簡単な構造により、便座200の前方部、後方部、および中央部の導電体231の便座200の周回方向の単位長さ当たりの抵抗値を略均一に調整することができる。これにより、便座200の中央部の加熱量を低減し、便座200の前方部、後方部、および中央部を略均一に加熱することができる。そのため、温度むらを抑えた、あるいは温度むらのない快適な暖房便座装置を提供することができる。また、使用者の着座による荷重が便座200の中央部にかかると、導電体231は、貫通孔237が設けられていない場合と比較して追従しやすく、より高い耐久性を有する。これにより、便座200の温度や昇温性能が長期間にわたって安定した暖房便座装置100を提供することができる。以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、便座200などが備える各要素の形状、寸法、材質、配置などや導電体231や誘導加熱コイル222の設置形態などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。