"導電性支持体上に、少なくとも正孔輸送材料および結着樹脂を含む電荷輸送層と、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料および結着樹脂を含む電荷発生層とが順次積層されてなる積層型正帯電の電子写真用感光体において、前記電荷発生層および前記電荷輸送層に含まれる残留溶媒の合計量が、50μg/cm2以下であることを特徴とする電子写真用感光体。前記電荷輸送層に含まれる正孔輸送材料および結着樹脂が、前記電荷発生層にも含まれている請求項1記載の電子写真用感光体。前記電荷発生材料がチタニルフタロシアニンを含み、かつ、前記電荷発生層を形成する際に用いる溶媒がジクロロエタンである請求項1記載の電子写真用感光体。前記電荷発生層および前記電荷輸送層全体の水分含有率が、0.05質量~1.5質量の範囲である請求項1記載の電子写真用感光体。請求項1記載の電子写真用感光体を製造するにあたり、前記導電性支持体上に、前記電荷輸送層および前記電荷発生層を、浸漬塗布法により順次形成した後、形成された該電荷輸送層および該電荷発生層を、減圧下で乾燥することを特徴とする電子写真用感光体の製造方法。請求項1記載の電子写真用感光体を搭載したことを特徴とする電子写真装置。しかしながら、上記特許文献12,13に開示されているような積層型正帯電有機感光体においても、高感度化、高耐久化、および、グリス等の油脂による汚染に対する耐性については両立できるものの、人体由来の皮脂付着に対する汚染、すなわち、クラック発生を完全には防止できるものではなかった。そこで、本発明の目的は、上記問題を解消して、高解像度かつ高速の正帯電方式の電子写真装置に適用され、動作安定性に優れるとともに、画像メモリーや、接触部材または油脂若しくは皮脂による汚染で生ずるクラックに起因する画像欠陥の発生がなく、安定して高画像品質が得られる、高感度でかつ高耐久な電子写真用感光体、その製造方法およびそれを用いた電子写真装置を提供することにある。本発明者らは、単層型有機感光体と比較して感光体の表面層に含有させる電荷輸送材料の量を少なくでき、結着樹脂の比率を大きくすることができる上記積層型正帯電有機感光体において、皮脂によるクラックが発生する原因につき鋭意検討した結果、残留溶媒の量および電荷輸送材料の量による影響が大きいことを見出した。図3は、電荷発生層の乾燥を90°C1時間にて行った積層型正帯電有機感光体について、常温放置時間と残留溶媒量との関係を示すグラフであり、図4は、積層型正帯電有機感光体の表面上に皮脂を10日間付着させた後のクラック発生率を示すグラフである。ここで、クラックが発生した部分の皮脂は変色している場合が多く、皮脂からの油で溶け出した電荷輸送材料を表面の皮脂方向に移動させやすくしているものと考えられ、具体的には、以下のメカニズムがあるものと推測される。すなわち、感光層の膜中に残留溶媒が存在すると、皮脂から浸透した油によって溶け出した電荷輸送材料が、膜表面の皮脂の方向に移動しやすくなる。その後、電子輸送材料が移動することで、膜中の空隙がより大きくなり、この大きくなった空隙に応力が集中することで、クラックが発生するものと考えられ、この一連の現象のトリガーとして、残留溶媒が大きく寄与しているものと考えられる。ここで、感光層中の残留溶媒量を低減させるためには、その製造工程において、高温度で乾燥工程を行うことや、処理時間を長くすることが効果的であると考えられる。しかし、これらの方法では、熱の影響による機能材料の劣化を招きやすく、感光体の電気特性、つまり、感度特性や残留電位特性を悪化する傾向があり、性能の悪化を招きやすい。かかる観点から、本発明者らはさらに検討した結果、可能な限り低温かつ短時間で残留溶媒量を低減することができ、生産性を損なわない方法として、減圧下で乾燥を行うことが有効であることを見出し、これにより、電気特性を損なうことなく皮脂付着によるクラックの発生を防止した、感度と耐汚染性とに優れた高耐久の積層型正帯電有機感光体を安定的に生産できることを見出して、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の電子写真用感光体は、導電性支持体上に、少なくとも正孔輸送材料および結着樹脂を含む電荷輸送層と、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料および結着樹脂を含む電荷発生層とが順次積層されてなる積層型正帯電の電子写真用感光体において、前記電荷発生層および前記電荷輸送層に含まれる残留溶媒の合計量が、50μg/cm2以下であることを特徴とするものである。本発明においては、前記電荷輸送層に含まれる正孔輸送材料および結着樹脂が、前記電荷発生層にも含まれていることが好ましい。また、前記電荷発生材料がチタニルフタロシアニンを含み、かつ、前記電荷発生層を形成する際に用いる溶媒がジクロロエタンであることが好ましい。さらに、前記電荷発生層および前記電荷輸送層全体の水分含有率は、好適には0.05質量~1.5質量の範囲である。また、本発明の電子写真用感光体の製造方法は、上記本発明の電子写真用感光体を製造するにあたり、前記導電性支持体上に、前記電荷輸送層および前記電荷発生層を、浸漬塗布法により順次形成した後、形成された該電荷輸送層および該電荷発生層を、減圧下で乾燥することを特徴とするものである。さらに、本発明の電子写真装置は、上記本発明の電子写真用感光体を搭載したことを特徴とするものである。本発明によれば、上記構成としたことにより、高解像度かつ高速の正帯電方式の電子写真装置に適用され、動作安定性に優れるとともに、画像メモリーや、接触部材または油脂若しくは皮脂による汚染で生ずるクラックに起因する画像欠陥の発生がなく、安定して高画像品質が得られる、高感度でかつ高耐久な電子写真用感光体、その製造方法およびそれを用いた電子写真装置を実現することが可能となった。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。本発明は、以下の説明により何ら限定されるものではない。図1および図2に、本発明の積層型正帯電電子写真用感光体の一構成例を示す模式的断面図を示す。図1に示すように、本発明の電子写真用感光体は、導電性支持体1上に、少なくとも電荷輸送層2および電荷発生層3が順次積層されてなる正帯電用の積層型電子写真用感光体である。また、本発明の電子写真用感光体は、図2に示すように、干渉縞対策としての下引き層4を含むものであってもよい。本発明においては、電荷輸送層2が少なくとも正孔輸送材料および結着樹脂を含むとともに、電荷発生層3が少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料および結着樹脂を含み、電荷発生層3および電荷輸送層2に含まれる残留溶媒の合計量が、50μg/cm2以下である点が重要である。前述したように、皮脂汚染によるクラックの発生を抑制するためには、残留溶媒の量および電荷輸送材料の量を抑制することが重要となると考えられるが、電荷輸送材料の量は、感光体の基本特性に関わるものであるので、単独では調整できない。よって、本発明では、残留溶媒量を上記範囲に低く抑えることで、耐油脂汚染性の向上を図ったものである。上記残留溶媒の合計量は、50μg/cm2以下であることが必要であり、好適には25μg/cm2以下である。本発明においては、電荷発生層および電荷輸送層に含まれる残留溶媒の合計量について、上記の条件を満足するものであればよく、これにより、本発明の所期の効果を得ることができるものである。本発明において、それ以外の各層の具体的な構成等の条件については、所望に応じ適宜決定することができ、特に制限されるものではない。[導電性支持体]導電性支持体1は、感光体の一電極としての役目を担うのと同時に、感光体を構成する各層の支持体ともなっている。導電性支持体1は、円筒状や板状、フィルム状などのいずれの形状でもよく、材質的には、アルミニウムやステンレス鋼、ニッケルなどの金属類の他、ガラスや樹脂などの表面に導電処理を施したものでもよい。[下引き層]下引き層4は、本発明において基本的には不要であるが、必要に応じて設けることが可能である。下引き層4は、樹脂を主成分とする層や、アルマイトなどの金属酸化皮膜からなり、導電性支持体と電荷輸送層との密着性を向上する目的や、感光層への電荷の注入性を制御する目的で、設けられる。下引き層に用いられる樹脂材料としては、カゼインやポリビニルアルコール、ポリアミド、メラミン、セルロースなどの絶縁性高分子、および、ポリチオフェンやポリピロール、ポリアニリンなどの導電性高分子が挙げられ、これらの樹脂は単独、あるいは適宜組み合わせて混合して用いることができる。また、これらの樹脂に、二酸化チタンや酸化亜鉛などの金属酸化物を含有させることもできる。[電荷輸送層]電荷輸送層2は、主として正孔輸送材料と結着樹脂とにより構成される。正孔輸送材料電荷輸送層2に使用される正孔輸送材料としては、各種ヒドラゾン化合物やスチリル化合物、ジアミン化合物、ブタジエン化合物、インドール化合物等を単独、あるいは適宜組合せて用いることができるが、トリフェニルアミン骨格を含むスチリル系化合物が、コストおよび性能面で好適である。なお、電荷輸送層2は、電荷発生層3の内側にあり、部材汚染、すなわち、転写ローラーや現像ローラーの接触圧による影響が緩和されることから、単層型有機感光体の場合とは異なり、電荷輸送層2には、低分子量のトリフェニルアミンを、クラック対策の可塑剤として、副作用を抑えつつ使用することが可能である。結着樹脂電荷輸送層2の結着樹脂としては、ビスフェノールA型、ビスフェノールZ型、ビスフェノールA型-ビフェニル共重合体などのポリカーボネート系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ポリフェニレン系樹脂などを、それぞれ単独で、あるいは適宜組み合わせて用いることができる。この中でも、後述するように、電荷輸送層2の結着樹脂としては電荷発生層3の結着樹脂と同じものが望ましいこと、および、溶出しにくさの点から、分子量が3万以上の樹脂を用いることが好ましく、特には、分子量が5万以上のポリカーボネート系樹脂が最適である。溶剤電荷輸送層の溶剤としては、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素;ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類;アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類等が挙げられる。電荷輸送層に用いる溶剤は、正孔輸送材料や結着樹脂の溶解性、塗工性および保管安定性を考慮して選択される。組成電荷輸送層2における正孔輸送材料と結着樹脂との質量比率は、1:3~3:125:75~75:25の範囲とすることができ、好適には、1:1.5~1.5:140:60~60:40の範囲である。正孔輸送材料の含有量が、電荷輸送層2中の25質量より少ないと、一般に輸送機能が不足し、残留電位が高くなる他、装置内の露光部電位の環境依存性が大きくなり、画像品質の環境安定性が悪化してしまうので、使用に適さなくなるおそれがある。一方、正孔輸送材料の含有量が、電荷輸送層2中の75質量より多くなり、すなわち、結着樹脂が電荷輸送層2中の25質量より少なくなると、電荷発生層2を塗布した際の溶出の弊害が発生するおそれがある。膜厚電荷輸送層2の膜厚は、後述する電荷発生層3との兼ね合いで決められるが、実用上有効な性能を確保する観点より、3μm~40μmの範囲が好適であり、より好適には5μm~30μm、さらに好適には10μm~20μmである。[電荷発生層]電荷発生層3は、前述したように、電荷発生材料の粒子を、正孔輸送材料および電子輸送材料が溶解した結着樹脂中に分散させた塗布液を塗布するなどの方法により形成される。電荷発生層3は、光を受容してキャリアを発生する機能をもつとともに、発生した電子を感光体表面に運び、正孔を上記電荷輸送層2に運ぶ機能を有する。電荷発生層3は、キャリアの発生効率が高いことと同時に、発生した正孔の電荷輸送層2への注入性が重要であり、電場依存性が少なく、低電場でも注入の良いことが望ましい。電荷発生材料電荷発生材料としては、X型無金属フタロシアニン単独、若しくは、α型チタニルフタロシアニン、β型チタニルフタロシアニン、Y型チタニルフタロシアニン、γ型チタニルフタロシアニン、アモルファス型チタニルフタロシアニンを単独、または適宜組合せて用いることができ、画像形成に使用される露光光源の光波長領域に応じて好適な物質を選ぶことができる。高感度化の観点からは、量子効率の高いチタニルフタロシアニンが最適である。ここで、電荷発生材料としてチタニルフタロシアニンを用いる場合には、電荷発生層3および電荷輸送層2全体の水分含有率が0.05質量~1.5質量、特には0.1質量~1.0質量の範囲であることが好ましい。水分含有率を多くすることにより、チタニルフタロシアニンについては感度を向上することができ、特に、低温低湿環境での印字濃度を確保しやすくすることができる。一方、水分含有率が多すぎると、特に、高温高湿環境での帯電性が不足する傾向があり、搭載する装置によっては、帯電性能が不足し、解像性が低下するおそれがある。電荷輸送材料正孔輸送材料正孔輸送材料としては、電荷輸送層に正孔を注入する必要上、電荷輸送層の電荷輸送材料とのイオン化ポテンシャルの差異が小さいことが好ましく、具体的には、0.5ev以内が好ましい。特に、本発明において、電荷発生層3は電荷輸送層2上に塗布形成されるので、電荷発生層3の塗布時に、電荷輸送層2の塗布液への溶出の影響を抑えて、電荷発生層3の液状態を安定化させるために、電荷輸送層2に含まれる正孔輸送材料が電荷発生層3にも含まれていることが好ましく、より好ましくは、電荷輸送層2および電荷発生層3で用いる正孔輸送材料として、同じものを使用する。電荷輸送材料電子輸送材料電子輸送材料としては、高移動度の材料であるほど好ましく、ベンゾキノンやスチルベンキノン、ナフトキノン、ジフェノキノン、フェナントレンキノン、アゾキノン等のキノン系材料が好ましい。これらは、電荷輸送層への注入性や結着樹脂との相溶性から、単独で用いる他、2種以上の材料を用いて、析出を抑えつつ、電子輸送材料の含有量を増加させることも好ましい。結着樹脂電荷発生層用の結着樹脂としては、ビスフェノールA型やビスフェノールZ型、ビスフェノールA型-ビフェニル共重合体などのポリカーボネート系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ポリフェニレン系樹脂などをそれぞれ単独、あるいは適宜組み合わせで混合して用いることができる。中でも、電荷発生材料の分散安定性、正孔輸送材料および電子輸送材料との相溶性、機械的安定性、化学的安定性、熱的安定性の点から、ポリカーボネート系樹脂が好適である。特には、上記正孔輸送材料と同様に、電荷発生層3の塗布時に電荷輸送層2の塗布液への溶出の影響を抑えて、電荷発生層3の液状態を安定化するために、電荷輸送層2に含まれる結着樹脂が電荷発生層3にも含まれていることが好ましく、より好ましくは、電荷輸送層2および電荷発生層3で用いる結着樹脂として、同じものを使用する。溶剤電荷発生層の溶剤としては、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素;ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル類;アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類等が挙げられる。このうち、一般的に、沸点が高いものが好ましく、具体的には沸点が60°C以上のもの、特には沸点が80°C以上のものを用いることが好適である。中でも、高感度化のために高量子効率のチタニルフタロシアニンを電荷発生材料に用いた場合には、比重が重く、かつ沸点が80°C以上であるジクロロエタンを、電荷発生層を形成する際に用いる溶媒として用いることが、分散安定性および電荷輸送層の溶出しにくさの点で好適である。組成電荷発生層3における各々の機能材料電荷発生材料、電子輸送材料および正孔輸送材料の配分量については、以下のように設定される。まず、本発明においては、電荷発生層3中の電荷発生材料の含有率が、電荷発生層3中の1~2.5質量、特には1.3~2.0質量であることが好ましい。また、電荷発生層3における機能材料電荷発生材料、電子輸送材料および正孔輸送材料の和と結着樹脂との質量比率は、所望の特性を得るために35:65~65:35の範囲で設定されるが、耐久性を確保しつつ、部材汚染、油脂汚染および皮脂汚染を抑制する観点から、上記質量比率を50以下:50以上として、結着樹脂の量を多くすることが好ましい。上記機能材料の質量比率が、電荷発生層3中の65質量より多く、すなわち、結着樹脂の量が35質量より少ないと、膜減り量が大きくなって、耐久性が低下する他、ガラス転移点の低下によりクリープ強度が不足して、トナーフィルミングや外部添加材、紙粉のフィルミングが起きやすくなり、さらに、接触部材汚染クリープ変形が生じ易くなり、グリス等の油脂による汚染性および皮脂汚染性も悪化する。また、上記機能材料の質量比率が、電荷発生層3中の35質量より少なく、すなわち、結着樹脂の量が65質量より多いと、所望の感度特性を得ることが困難となり、実用に適さなくなるおそれがある。電子輸送材料と正孔輸送材料との質量比率は、1:5~5:1の範囲で変えることができるが、本発明においては、電荷発生層3の下層に正孔輸送機能をもつ電荷輸送層2が存在するので、単層型有機感光体における一般的な上記質量比率の範囲である1:5~2:4の正孔輸送材料リッチの組成とは逆に、5:1~4:2の範囲が好適となり、特には、4:1~3:2の範囲が、総合的な特性面でより好ましい。このように、本発明に係る積層型感光体では、下層である電荷輸送層2中に正孔輸送材料を多量に配合できるので、単層型感光体とは異なり、上層である電荷発生層3において、皮脂付着によるクラック発生の一要因である正孔輸送材料の含有量を低く抑えることができる。その他の添加剤本発明において、上記電荷発生層および電荷輸送層中には、所望に応じ、耐環境性や有害な光に対する安定性を向上させる目的で、酸化防止剤や光安定剤などの劣化防止剤を含有させることができる。このような目的に用いられる化合物としては、トコフェロールなどのクロマノール誘導体およびエステル化化合物、ポリアリールアルカン化合物、ハイドロキノン誘導体、エーテル化化合物、ジエーテル化化合物、ベンゾフェノン誘導体、ベンゾトリアゾール誘導体、チオエーテル化合物、フェニレンジアミン誘導体、ホスホン酸エステル、亜リン酸エステル、フェノール化合物、ヒンダードフェノール化合物、直鎖アミン化合物、環状アミン化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。また、上記電荷発生層および電荷輸送層中には、形成した膜のレベリング性の向上や潤滑性の付与を目的として、シリコーンオイルやフッ素系オイル等のレベリング剤を含有させることもできる。さらに、膜硬度の調整や、摩擦係数の低減、潤滑性の付与等を目的として、酸化ケイ素シリカ、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化カルシウム、酸化アルミニウムアルミナ、酸化ジルコニウム等の金属酸化物、硫酸バリウム、硫酸カルシウム等の金属硫酸塩、窒化ケイ素、窒化アルミニウム等の金属窒化物の微粒子、または、4フッ化エチレン樹脂等のフッ素系樹脂粒子、フッ素系クシ型グラフト重合樹脂等を含有してもよい。さらにまた、必要に応じて、電子写真特性を著しく損なわない範囲で、その他公知の添加剤を含有させることもできる。膜厚電荷発生層3の膜厚は、電荷輸送層2との兼ね合いで決められるが、実用上有効な性能を確保する観点より、3μm~40μmの範囲が好適であり、好ましくは5μm~30μmであり、より好ましくは10μm~20μmである。本発明の感光体は、導電性支持体1上に、常法に従い、電荷輸送層2および電荷発生層3を、浸漬塗布法により順次形成した後、形成された電荷輸送層2および電荷発生層3を、減圧下で乾燥することにより、製造することができる。具体的にはまず、導電性支持体1上に、常法に従い、電荷輸送層2を浸漬塗布法により形成し、熱風乾燥等により乾燥する。次に、形成された電荷輸送層2上に、常法に従い、電荷発生層3を浸漬塗布法により形成し、熱風乾燥等により乾燥する。これら各層の形成後における熱風乾燥は、各層に含まれる機能材料の性能を損なわないために、通常、90~120°Cの範囲で行う。次に、形成された電荷輸送層2および電荷発生層3を、さらに、減圧下で乾燥することにより、電荷輸送層2および電荷発生層3中に残留する溶媒の量を効果的に低減して、感光体としての電気特性を損なうことなく、かつ、生産性よく、耐汚染性に優れた本発明の感光体を得ることが可能となる。ここで、本発明における減圧乾燥は、例えば、500Pa以下、特には100Pa以下の真空度において、温度80~100°C程度の熱風にて、30~60分間の条件で行うことができる。減圧が不十分であるか、温度が低すぎるか、あるいは時間が短かすぎると、残留溶媒量が十分に低減せず、耐汚染性の点で不十分となるおそれがある。また、温度が高すぎるか時間が長すぎると、感光体としての電気特性を損なうおそれがある。なお、上記減圧乾燥により、電荷輸送層2および電荷発生層3中に含まれる水分含有量も減少するので、本発明においては、上記減圧乾燥後に、感光体を所定の時間、所定の高温高湿条件下に置くことが好ましい。これにより、電荷輸送層2および電荷発生層3中の水分含有率を、上記好適範囲内に調整することができる。電子写真装置本発明の電子写真用感光体は、各種マシンプロセスに適用することにより所期の効果が得られるものである。具体的には、スポンジローラや、ブラシ等を用いた紙粉除去プロセスを備える方式および備えない方式、並びに、非磁性一成分、磁性一成分、二成分などの現像方式を用いた接触現像および非接触現像方式などの現像プロセスにおいても十分な効果を得ることができる。一例として、図5に、本発明の電子写真装置の一構成例を示す概略構成図を示す。本発明の電子写真装置60は、導電性支持体1と、その外周面上に被覆された下引き層4および感光層300とを含む、本発明の電子写真用感光体7を搭載する。さらに、この電子写真装置60は、感光体7の外周縁部に配置された、帯電器スコロトロン21と、このスコロトロン21に印加電圧を供給する高圧電源22と、像露光部材23と、現像ローラ241を備えた現像器24と、給紙ローラ251および給紙ガイド252を備えた給紙部材25と、転写極転写ローラ26と、紙粉除去部材紙粉除去スポンジローラ27とから構成される。また、本発明の電子写真装置60は、カラープリンタとすることができる。以下、本発明の具体的態様を、実施例を用いてさらに詳細に説明する。本発明はその要旨を超えない限り、以下の実施例によって限定されるものではない。<電子写真感光体の作製実施例><実施例1>導電性支持体としては、φ30mm×長さ244.5mm形状の、表面粗さRmax0.2μmに切削加工されたアルミニウム製の0.75mm肉厚管を用いた。電荷輸送層塗布液の作製正孔輸送材料としての、下記構造式1に示すスチリル化合物CTM-Aと、結着樹脂としての、下記構造式2に示す繰り返し単位からなるポリカーボネート樹脂TS2050,帝人化成株製CTB-Aとを、それぞれ100質量部として、溶剤としてのテトラヒドロフランに溶解し、電荷輸送層塗布液を作製した。電荷発生層塗布液の作製結着樹脂としての電荷輸送層で用いたと同様のポリカーボネート樹脂CTB-A100質量部に対し、電荷発生材料としての下記構造式3に示すY型チタニルフタロシアニン3質量部と、正孔輸送材料としての電荷輸送層で用いたと同様の化合物CTM-A11質量部と、電子輸送材料としての下記構造式4に示す化合物ETM-A44質量部とを、1,2-ジクロロエタンに混合し、ダイノーミルシンマルエンタープライズ社のMULTILABで分散して、電荷発生層塗布液を得た。感光体の作製上記導電性支持体上に、上記で調製した電荷輸送層塗布液を浸漬塗工法により塗工した後、乾燥炉で110°C1時間にて乾燥し、乾燥後の膜厚15μmの電荷輸送層を形成した。次に、形成された電荷輸送層上に、上記で調製した電荷発生層塗布液を浸漬塗工法により塗工した後、115°C1時間にて乾燥し、乾燥後の膜厚15μmの電荷発生層を形成して、感光体を得た。得られた感光体については、以下のような条件で、膜中の残留溶媒量をガスクロマトグラフ分析にて、また、膜中の水分含有率をカールフィッシャー分析にて、それぞれ測定した。その結果、電荷発生層および電荷輸送層に含まれる残留溶媒の合計量は24μg/cm2、水分含有率は0.10であった。なお、測定方法は以下において同様である。残留溶媒量測定i熱脱着熱脱着装置:日本分析工業株製Curie-pointpyrolyzerHS-100A,トラップ温度:150°C/20min加熱→-50°Cコールドトラップ,iiガスクロマトグラフ分析GC-MS測定GC-MS測定装置:株島津製作所製GC-MSQP5000,注入口温度:280°C,スプリット:1/10,カラム:JW製キャピラリカラムDB-5微極性φ0.25×30m,カラム温度:40°C3分保持→280°C10°C/分→280°Cで3分保持測定時間30分,キャリアガス:ヘリウム1mL/分水分含有率測定カールフィッシャーKF水分測定装置:三菱化学製KF-100,適定モード:容量滴定法,KF試薬:アクアミクロンSS三菱化学株,脱水溶剤:アクアミクロンPE三菱化学株,試料調整:OPCドラム切出し片を50ccスクリュー管に入れ、約35gのジクロロメタンDCM中に溶解し、KF分析試料とする。算出方法:分析試料中の水分量測定値からDCM中水分および感光膜剥離素管中水分をバックグラウンドとして差し引き、下記式に基づき膜中水分量を算出する。膜重量はDCM溶解分である。膜中の水分含有率算出式:OPCドラム溶液水分量×OPCドラム重量-素管溶液水分量×素管重量-DCM水分量×DCM量/膜重量<実施例2>電荷発生層塗布後の乾燥条件を100°C1時間とした以外は実施例1と同様にして電荷発生層までを形成し、その後、真空乾燥炉内で、圧力200Pa、100°C30分にて乾燥を行って、実施例2の感光体を得た。この感光体において、電荷発生層および電荷輸送層に含まれる残留溶媒の合計量は25μg/cm2、膜中水分率は0.05であった。<実施例3>実施例2の感光体を、さらに60°C90RHの高温高湿環境下で4時間放置して、実施例3の感光体を得た。この感光体において、電荷発生層および電荷輸送層に含まれる残留溶媒の合計量は実施例2と同一であり、膜中水分率は0.33であった。<実施例4>実施例2の感光体を、さらに70°C90RHの高温高湿の環境下で24時間放置して、実施例4の感光体を得た。この感光体において、電荷発生層および電荷輸送層に含まれる残留溶媒の合計量は実施例2と同一であり、膜中水分率は1.45であった。<実施例5>真空乾燥炉内での乾燥条件を変えることにより、残留溶媒の合計量を15μg/cm2に調整した以外は実施例3と同様にして、感光体を作製した。膜中水分率は0.42であった。<実施例6>真空乾燥炉内での乾燥条件を変えることにより、残留溶媒の合計量を5μg/cm2に調整した以外は実施例3と同様にして、感光体を作製した。膜中水分率は0.56であった。<実施例7>電荷発生層中の電子輸送材料と正孔輸送材料との比を3:141.25質量部:13.75質量部とした以外は実施例1と同様にして、感光体を作製した。<実施例8>電荷発生層中の電子輸送材料と正孔輸送材料との比を2:322質量部:33質量部とした以外は実施例1と同様にして、感光体を作製した。<実施例9>電荷発生層および電荷輸送層の正孔輸送材料として、化合物CTM-Aに代えて、下記構造式5に示す化合物CTM-Bを用いた以外は実施例1と同様にして、感光体を作製した。<実施例10>電荷発生層および電荷輸送層の正孔輸送材料として、化合物CTM-Aに代えて、上記構造式5に示す化合物CTM-Bを用いた以外は実施例8と同様にして、感光体を作製した。<実施例11>電荷発生層および電荷輸送層の正孔輸送材料として、化合物CTM-Aに代えて、下記構造式6に示す化合物CTM-Cを用いた以外は実施例1と同様にして、感光体を作製した。<実施例12>電荷発生層および電荷輸送層の正孔輸送材料として、化合物CTM-Aに代えて、上記構造式6に示す化合物CTM-Cを用いた以外は実施例8と同様にして、感光体を作製した。<実施例13>電荷発生層および電荷輸送層の正孔輸送材料として、化合物CTM-Aのうちの10質量を下記構造式7に示す化合物CTM-Dで置き換えた以外は実施例1と同様にして、感光体を作製した。<実施例14>電荷発生層および電荷輸送層の正孔輸送材料として、化合物CTM-Aのうちの10質量を上記構造式7に示す化合物CTM-Dで置き換えた以外は実施例8と同様にして、感光体を作製した。<実施例15>電荷発生層の電子輸送材料として、化合物ETM-Aに代えて、下記構造式8に示す化合物ETM-Bを用いた以外は実施例1と同様にして、感光体を作製した。<実施例16>電荷発生層の電子輸送材料として、化合物ETM-Aに代えて、上記構造式8に示す化合物ETM-Bを用いた以外は実施例8と同様にして、感光体を作製した。<実施例17>電荷発生層および電荷輸送層の結着樹脂として、ポリカーボネート樹脂CTB-Aに代えて、下記構造式9に示す繰り返し単位からなるポリカーボネート樹脂CTB-Bを用いた以外は実施例1と同様にして、感光体を作製した。<実施例18>電荷発生層および電荷輸送層の結着樹脂として、ポリカーボネート樹脂CTB-Aに代えて、上記構造式9に示す繰り返し単位からなるポリカーボネート樹脂CTB-Bを用いた以外は実施例8と同様にして、感光体を作製した。<実施例19>電荷発生層および電荷輸送層の結着樹脂として、ポリカーボネート樹脂CTB-Aに代えて、下記構造式10に示す繰り返し単位からなるポリカーボネート樹脂CTB-Cを用いた以外は実施例1と同様にして、感光体を作製した。<実施例20>電荷発生層および電荷輸送層の結着樹脂として、ポリカーボネート樹脂CTB-Aに代えて、上記構造式10に示す繰り返し単位からなるポリカーボネート樹脂CTB-Cを用いた以外は実施例8と同様にして、感光体を作製した。<実施例21>実施例2の感光体を、さらに70°C90RHの高温高湿の環境下で48時間放置して、実施例21の感光体を得た。この感光体において、電荷発生層および電荷輸送層に含まれる残留溶媒の合計量は実施例2と同一であり、膜中水分率は1.61であった。<実施例22>真空乾燥炉内での乾燥を85°Cで40分行ったことにより、残留溶媒の合計量を38μg/cm2とした以外は実施例2と同様にして、感光体を作製した。<実施例23>真空乾燥炉内での乾燥を85°Cで30分行ったことにより、残留溶媒の合計量を45μg/cm2とした以外は実施例2と同様にして、感光体を作製した。<比較例1>真空乾燥炉内での乾燥を85°Cで20分行ったことにより、残留溶媒の合計量を55μg/cm2とした以外は実施例2と同様にして、感光体を作製した。感光体評価感光体の性能は、下記1~4の各項目につき、◎、○、△および×の4段階にて評価した。それぞれ、◎は非常に良好なレベル、○は良好なレベル、△は実使用上は問題ないレベル、×は使用不可レベルである。得られた結果を下記表中に示す。1実機耐久性ブラザー工業株製の市販のモノクロレーザープリンタHL-6050にて、低温低湿10°C20RH、常温常湿24°C45RHおよび高温高湿35°C90RH環境下で、30000枚までの耐久試験を行い、印字濃度面画濃度、解像性白抜き細線再現性および孤立ドット再現性、カブリ、画像メモリー中間調画像でのゴースト画像およびフィルミングによる点欠陥発生のレベルを評価した。2部材汚染性上記装置のドラムカートリッジに感光体およびトナーカートリッジを装着した状態で、50°C90RHの環境下に5日間放置して、感光体表面の変化の有無を確認した。3耐油脂性上記装置で用いられるグリスを感光体表面に付着させて、5日間放置した後の感光体表面の変化の有無を調査した。4皮脂汚染性人間由来の皮脂を感光体表面に付着させて、10日間放置した後の付着部分のクラック発生の有無を調査した。上記表中の結果より、残留溶媒量を低減した各実施例の感光体においては、皮脂の付着によるクラックの発生がなく、耐汚染性が向上しており、さらに、膜中水分率を所定の範囲内とすることで、安定した高画像品質についても確保できることが確かめられた。これに対し、残留溶媒量の多い比較例の感光体では、皮脂に対する耐汚染性が不足し、感光体表面にクラックが発生してしまった。以上の結果、本発明によれば、高解像度かつ高速の正帯電方式の電子写真装置に適用され、動作安定性に優れるとともに、画像メモリーや、接触部材または油脂若しくは皮脂による汚染で生ずるクラックに起因する画像欠陥の発生がなく、安定して高画像品質が得られる、高感度でかつ高耐久な電子写真用感光体、その製造方法およびそれを用いた電子写真装置を得ることができる。"