ステント送達システムであって、内部部材と、前記内部部材の周囲に設置されたイントロデューサシースと、前記内部部材と前記イントロデューサシースとの間に設置されたステントと、前記内部部材と前記イントロデューサシースに連結され、前記内部部材に対する前記イントロデューサシースの長さ方向の位置を移動させるように構成される作動部材を含むハンドルと、前記作動部材に設置され、前記作動部材の意図されない作動を防止するように構成されたロック部材と、を含むステント送達システム。前記ステントが自己拡張型ステントを含む、請求項1に記載のステント送達システム。前記作動部材がサムホイールを含む、請求項1に記載のステント送達システム。前記ロック部材が前記作動部材に解放可能に取り付けられている、請求項1に記載のステント送達システム。前記ロック部材が、前記作動部材に取り付けられる把持部とハンドル部分とを含み、前記把持部が、前記ロック部材が前記作動部材に取り付けられる取付状態と、前記ロック部材を前記作動部材から外すことのできる解放状態との間で移動するように構成される、請求項1に記載のステント送達システム。前記把持部が1つまたは複数の把持用指状部材を含む、請求項5に記載のステント送達システム。前記ハンドル部分が1つまたは複数の押圧可能なつまみを含む、請求項6に記載のステント送達システム。前記把持用指状部材が半径方向の内側に向かって延びるように付勢される、請求項7に記載のステント送達システム。前記押圧可能なつまみに半径方向の内側に向かう力を加えることによって、前記把持用指状部材が前記取付状態から前記解放状態に移動する、請求項8に記載のステント送達システム。前記押圧可能なつまみから前記半径方向の内側に向かう力を解除すると、前記把持用指状部材が前記解放状態から前記取付状態に移動する、請求項9に記載のステント送達システム。前記作動部材が外側フランジ部と内側部分とを含み、前記把持用指状部材の各々が、前記作動部材の前記内側部分と係合するように構成された、半径方向の内側に向かって延びる爪を含む、請求項7に記載のステント送達システム。前記ロック部材が先端側縁辺と基端側縁辺とを含み、前記先端側縁辺と前記基端側縁辺の少なくとも一方が前記ハンドルと係合するように構成される、請求項1に記載のステント送達システム。前記ハンドルが、前記作動部材に近接して設けられた溝を含み、前記ロック部材が、前記溝の中に延びるように構成された1つまたは複数の突起を含む、請求項1に記載のステント送達システム。ステント送達システムのサムホイールの意図されない作動を防止するためのロック部材であって、基端側縁辺と先端側縁辺とを有する本体であって、前記基端側縁辺と前記先端側縁辺の少なくとも一方が、前記ステント送達システムのハンドルと係合するように構成される本体と、前記本体に連結され、前記サムホイールと係合するように構成された1つまたは複数の把持用指状部材であって、前記把持用指状部材が前記サムホイールと係合する係合状態と、前記把持用指状部材が前記サムホイールから解放される解放状態との間で移動するように構成される把持用指状部材と、前記本体に連結され、前記把持用指状部材の位置を移動させるための1つまたは複数の押圧可能なつまみと、を含むロック部材。前記把持用指状部材が、半径方向の内側に向かって延びるように付勢される、請求項14に記載のロック部材。前記押圧可能なつまみに半径方向の内側に向かう力をかけることによって、前記把持用指状部材が前記係合状態から前記解放状態に移動する、請求項15に記載のロック部材。前記押圧可能なつまみから前記半径方向の内側に向かう力を解除すると、前記把持用指状部材が前記解放状態から前記係合状態に移動する、請求項16に記載のロック部材。前記把持用指状部材の各々が、前記サムホイールと係合するように構成された、半径方向の内側に向かって延びる爪を含む、請求項14に記載のロック部材。前記ロック部材が、前記作動部材に近接して、前記ハンドルに形成された溝の中に入るように構成された1つまたは複数の突起を含む、請求項14に記載のロック部材。ステント送達システムのサムホイールの意図されない運動を防止する方法であって、ロック部材を提供するステップであって、前記ロック部材が、基端側縁辺と先端部が縁辺を有する本体であって、前記基端側縁辺と前記先端側縁辺の少なくとも一方が、前記ステント送達システムのハンドルと係合するように構成される本体と、前記本体に連結され、前記サムホイールと係合するように構成された1つまたは複数の把持用指状部材であって、前記把持用指状部材が、前記把持用指状部材が前記サムホイールと係合する係合状態と、前記把持用指状部材が前記サムホイールから解放される解放状態との間で移動するように構成され、前記把持用指状部材が半径方向の内側に向かって延びるように付勢される、把持用指状部材と、前記本体に連結され、前記把持用指状部材の位置を移動させるための1つまたは複数の押圧可能なつまみと、を含むステップと、前記押圧可能なつまみに半径方向の内側に向かう力をかけて、前記把持用指状部材を前記係合状態から前記解放状態に移動させるステップと、前記ロック部材を前記サムホイールの上に設置するステップと、前記押圧可能なつまみから半径方向の内側に向かう力を解除して、前記把持用指状部材を前記解放状態から前記係合状態に移動させ、前記ロック部材を前記サムホイールに取り付けるステップと、を含む方法。本発明は上記した懸案を鑑みてなされたものである。本発明は、ステント送達システム、およびステント送達システムの作動部材の意図されない作動を防止するためのロック部材の設計、材料、製造方法および代替的用途を提供する。ステント送達システムの一例には、内部部材を含めてもよい。イントロデューサシースを内部部材の周囲に設置してもよい。ステントを内部部材とイントロデューサシースとの間に設置してもよい。ハンドルを内部部材とイントロデューサシースに連結してもよい。ハンドルには作動部材を含めてもよい。作動部材は、内部部材に対するイントロデューサシースの長さ方向の位置を移動させるように構成してもよい。ロック部材を作動部材に設置してもよい。ロック部材は、作動部材の意図されない作動を防止するように構成してもよい。ステント送達システムのサムホイールの意図されない作動を防止するためのロック部材の一例には、基端側縁辺と先端側縁辺を有する本体を含めてもよい。基端側縁辺と先端側縁辺の少なくとも一方を、ステント送達システムのハンドルと係合するように構成してもよい。1つまたは複数の把持用指状部材を本体に連結してもよい。把持用指状部材は、サムホイールと係合するように構成してもよい。把持用指状部材は、把持用指状部材がサムホイールと係合する係合状態と、把持用指状部材がサムホイールから解放される解放状態との間で移動するように構成してもよい。把持用指状部材の位置を移動させるために、1つまたは複数の押圧可能なつまみを本体に連結してもよい。ステント送達システムのサムホイールの意図されない運動を防止するための方法の一例には、ロック部材を提供するステップを含めてもよい。ロック部材には、基端側縁辺と先端側縁辺を有する本体を含めてもよい。基端側縁辺と先端側縁辺の少なくとも一方は、ステント送達システムのハンドルと係合するように構成してもよい。1つまたは複数の把持用指状部材を本体に連結してもよい。把持用指状部材を、サムホイールと係合するように構成してもよい。把持用指状部材は、把持用指状部材がサムホイールと係合する係合状態と、把持用指状部材がサムホイールから解放される解放状態との間で移動するように構成してもよい。把持用指状部材は、半径方向の内側に向かって延びるように付勢されていてもよい。把持用指状部材の位置を移動させるように、1つまたは複数の押圧可能なつまみを本体に取り付けてもよい。この方法にはまた、押圧可能なつまみに半径方向の内側に向かう力を加えて、把持用指状部材を係合状態から解放状態に移動させるステップと、ロック部材をサムホイール上に設置するステップと、押圧可能なつまみから半径方向の内側に向かう力を解除して、把持用指状部材を解放状態から係合状態へと移動させ、ロック部材をサムホイールに取り付けるステップと、を含めてもよい。いくつかの実施形態の上記の要旨は、開示されている本発明の各実施形態またはすべての実施例を説明するものとは意図されていない。図面と、以下に記す詳細な説明は、これらの実施形態をより具体的に例示する。本発明は、本発明の各種の実施形態に関する以下の詳細な説明を、下記のような添付の図面と併せて考慮することにより、より十分に理解されるであろう。本発明にはさまざまな改良版や代替的形態があり得るが、その詳細を例として図面に示し、これから詳しく説明する。しかしながら、当然のことながら、開示されている特定の実施形態に本発明を限定することは意図されていない。逆に、本発明の主旨と範囲の中にあるすべての改良版、均等物および代替案のすべてを含めることが意図されている。以下に定義する用語については、これらの定義を適用するものとするが、特許請求の範囲および本明細書の他の箇所で別の定義がなされている場合はこのかぎりでない。すべての数値は、本明細書において、その旨の明記の有無を問わず、約という用語により修飾されているものと読み替える。約という用語は一般に、当業者がそこに明示された数値と同等であるすなわち、同じ機能または結果を有するとみなす数値範囲を意味する。多くの例において、約という用語は、最も近い有効数字に四捨五入された数値を含んでいてもよい。端点を用いて数値範囲が明示されている場合、その範囲内のすべての数が含まれる例:1~5は、1、1.5、2、2.75、3、3.80、4、5を含む。本明細書と付属の特許請求の範囲で使用においては、単数形の冠詞a、anおよび定冠詞theは、文脈上、明らかに他の解釈が必要な場合を除き、複数形を含む。本明細書と付属の特許請求の範囲においては、またはという用語は一般に、文脈上、明らかに他の解釈が必要な場合を除き、および/またはを含む意味で使用されている。以下の詳細な説明は、図面を参照しながら読むべきであり、異なる図面の中の同様の要素には同じ番号が付与されている。図面は、必ずしも正確な縮尺で描かれていないが、例示的な実施形態を示しており、本発明の範囲を限定することは意図されていない。図1は、一例としてのステント送達システム10を示す。システム10は、長尺状のシャフト12と、シャフト12に連結されたハンドル14を含む。一般に、システム10は適当なステント、グラフト、体内プロテーゼ、またはその他を患者の体内管腔内の関心対象領域に送達するために使用することができる。体内管腔は、心臓付近たとえば心血管の中またはその付近、末梢血管内、神経血管内、またはその他あらゆる適当な場所にある血管であってもよい。ステントの留置には、ステントを覆う引き戻しシース16を基端側に引き戻すことを含む。シース16の引き戻しは、概してハンドル14に設置された作動部材18を作動させることを含む。図1に示される例において、作動部材18は、イントロデューサシース16を基端側に引き戻すために、医師が回転させることのできるサムホイールである。多数のその他の作動部材が考えられる。システム10の他の多数の構造と特徴を図1に示し、参照番号を付してある。これらの構造を以下にさらに説明する。図2~6は、システム10の部品として含めることのできる構成要素の少なくともいくつかを示している。たとえば、システム10には、図2に示すように、インナーシャフトまたは内部部材20を含む。少なくともいくつかの実施形態において、内部部材20は管状の構造であってもよく、それゆえ、内腔図示せずを含んでいてもよい。内腔は、内部部材20の長さの少なくとも一部に沿って延びるガイドワイヤ用内腔であってもよい。したがって、システム10は、ガイドワイヤに沿わせて血管系の中の所望の目標位置まで進めることができる。これに加えて、または代替的実施形態において、内腔は潅流/吸引用内腔であってもよく、これによってシステム10の部分、構成要素または全部の洗浄、潅流、吸引またはその他を行うことができる。内部部材20にはステント受容領域22を含めてもよく、その周囲にステント図示しないが、図3~4に示すを設置してもよい。ステント受容領域22の長さおよび/または構成は異なっていてもよい。たとえば、ステント受容領域22は、そこにステントを設置するのに十分な長さであってもよい。当然のことながら、システム10に使用されるステントの長さが長くなれば、ステント受容領域22の長さも長くなる。ステント受容領域22に沿って、またはその他の方法でそれに隣接させて1つまたは複数の潅流ポート24を設置してもよい。ポート24は、内部部材20の壁を通って延びていてもよく、それによって流体を内部部材20の内腔の中に注入してもよく、またポート24を通じて流してもよい。これは、多数の理由で望ましい。たとえば、ポート24により、医師はポート24から流体を潅流させることによって、ステントの付近で捕捉される可能性のある気泡を排出することができる。これに加えて、ポート24は、内部部材20に沿って付着している可能性のある流体を吸引するために使用してもよい。ポート24はまた、システム10の使用のための準備に関わり得る殺菌および/またはその他の準備処理ステップに役立てることができる。チップ26を内部部材20の先端部に取り付け、またはその他の方法で設置してもよい。チップ26は一般に、システム10の先端部が概して無外傷的となるように、丸い、または滑らかな形状を有していてもよい。たとえば、チップ26には、緩やかに先細となる、滑らかな先細の先端部28を設けてもよい。チップにはまた、シース16がそこに当接できるように構成された基端側突起部30を含めてもよい。チップ26にはまた、先細の基端部33を設けてもよい。チップ26については、他にも多数の形状および/または構成が考えられる。チップ26にはまた、その中に形成される1つまたは複数の切欠きまたは平坦部32を含めてもよい。この説明の解釈において、平坦部32は、チップ26のうち、チップ26の外径または輪郭が小さくなっている切欠きまたは平坦化部分と理解する。平坦部という名称は、これらの領域が、一般に丸みのある輪郭を有し得るチップ26の他の部分と比較して、いくぶん平坦に見えるという事実から付けた。しかしながら、平坦部32の形状は、さまざまな形状が考えられるため、平坦または平面的であることに限定しようとするものではない。平坦部32によって、イントロデューサシース16がチップ26の基端側突起30に当接したときに、内部部材20とシース16との間にギャップまたは空間が画定されるようになる。このギャップにより、流体、たとえばポート24を通過した還流用流体がシース16から流出できるようになり得る。それゆえ、平坦部32をポート24とともに使用して、システム10の部分または全部が洗浄され、またはその他の方法で、気泡が排出されるようにしてもよい。図3はシステム10の、ある構造を追加した内部部材20を示す。この図において、ステント34が内部部材20の周囲たとえば内部部材20のステント受容領域22の周囲に設置されている。いくつかの実施形態において、ステント34は自己拡張型ステントである。したがって、ステント34は外側に拡張するように付勢される。そのため、ステント34は、厳密な意味で内部部材20に接触して設置されているのではなく、内部部材20の周囲に設置されている、またはこれを取り囲んでいると考えてもよい。そして、ステント34をイントロデューサシース16の中に拘束してもよい。しかしながら、代替的実施形態において、ステント34を、クリンプまたはその他のあらゆる適当な機械的保持機構を介して、内部部材20に接触するように直接設置することも可能である。中間チューブ36も、内部部材20の周囲に設置してもよい。少なくともいくつかの実施形態において、中間チューブ36は、内部部材20の基端部に隣接する位置から、内部部材20の先端部の基端側の位置まで延びるようにしてもよい。中間チューブ36にはバンパ38を含めてもよい。実際に、バンパ38は、ステント34の誘導および/または留置中にステント34の意図されない基端方向への移動を防止する機能を果たしてもよい。バンパ38は、あらゆる適当な形態としてよい。いくつかの実施形態において、バンパ38は、中間チューブ36の周囲に設置された比較的短いチューブまたはスリーブによって画定してもよい。スリーブに利用する材料は、中間チューブ36のそれと同じでも異なっていてもよい。中間チューブ36は、バンパ38の付近において、先細りとなる、またはその他の方法による外径の滑らかな推移部を有していてもよい。たとえば、ポリマー材料をバンパ38に隣接するように設置してもリフローで接合してもよくこれは、バンパ38の一部または全部の周囲にポリマー材料を設置することを含んでいてもよい、バンパ38の位置での外径が緩やかに推移するようにしてもよい。その他の構成も考えられ、代替的実施形態ではそれを利用してもよい。図4は、システム10の追加の構造を示す。ここで、イントロデューサシース16は、内部部材20、中間チューブ36、ステント34の周囲に設置されていることがわかる。当然のことながら、シース16は、たとえば図4に示すように、シース16がステント34を覆う第一の位置と、シース16がステント34の実質的に基端側の位置まで基端方向に引き戻される第二の位置との間で移動するように構成する。一般に、第一の位置はシステム10を体内管腔内の適当な位置まで誘導している間に使用してもよく、第二の位置はステント34を留置するために使用してもよい。シース16には、シース16の外径を増大させた張り出し部40を含めてもよい。張り出し部40において、シース16の管壁の厚さは増大していてもしていなくてもよい。張り出し部40は、多数の理由により望ましい。たとえば、張り出し部40によって、シース16に、シース16をステント34とバンパ38の周囲に設置できるのに適した十分な内径を持たせることができる。少なくともいくつかの実施形態において、シース16には、それとともに埋め込まれる、またはその他の方法で含められる補強部材42を含めてもよい。補強部材42は、さまざまな異なる構成のうちのいずれにしてもよい。たとえば、補強部材42は、編組、コイル、メッシュ、それらの組合せまたはその他、または他のあらゆる適当な構成としてもよい。いくつかの実施形態において、補強部材42は、シース16の全長に沿って延ばしてもよい。他の実施形態では、補強部材42をシース16の長さのうちの1つまたは複数の部分に沿って延ばしてもよい。たとえば、補強部材42を張り出し部40に沿って延ばしてもよい。シース16にはまた、X線不透過性マーカまたはバンド44を含めてもよい。一般に、マーカバンド44は、シース16の先端部46に近接させて設置してもよい。1つまたは複数の追加のマーカバンド44を、シース16の他の部分またはシステム10の他の部分に沿って設置してもよい。マーカバンド44によって、システム10を前進させている、および/またはステント34を留置している間にシース16の先端部46を蛍光透視鏡により可視化できる。図4はまた、基端側突起30と当接している、シース16の先端46を示している。この構成において、ステント34を、内部部材20の中およびポート24から流体を注入することによってたとえば、気泡を抜くために洗浄することができる。平坦部32があるために、流体が、内部部材20とシース16との間の、平坦部32の位置に形成されるギャップを通過することにより、シース16から流出できる。図5は、ハンドル14の先端部48を示している。ここで、ハンドル14が外部部材50に取り付けられていることがわかる。外部部材50は、シース16の周囲に、シース16の長さの一部に沿って延びるように設置してもよい。それゆえ、システム10の長さの少なくとも一部に沿って、システム10には、同軸的に配置され得る4つの管状構造、すなわち外部部材50、イントロデューサシース16、中間チューブ36、内部部材20を含んでいてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、外部部材50により、システム10には多数の望ましい利点が提供され得る。たとえば、外部部材50に、シース16を基端方向に引き戻す際に発生し得る摩擦を軽減できるようにする潤滑性材料を含めるか、またはその他の方法でこの材料から形成してもよい。これに加えて、外部部材50に締付固定またはその他の方法でロックできる表面を含めてもよく、これによってシステム10の位置を保持しながら、シース16の引き戻しに不利な影響を与えないこれは、そうでなければ、シース16を締付固定しようとすると影響を受けるようにすることができる。外部部材50の使用により、それ以外にも多数の望しい利点が得られる。シース16は、外部部材50の中を基端方向に通過し、基端方向に引き戻されて再びハンドル14の中に納まるようにしてもよい。中間チューブ36と内部部材20の両方もまた、再びハンドル14の中に納まり、シース16の中に設置される。シース16の基端部は、図6に示すように、固定具またはクリップ54でギアラックアセンブリ52に取り付けてもよい。それゆえ、ギアラックアセンブリ52を基端方向に移動させることによって、イントロデューサシース16も同様に基端方向に移動するようにしてもよい。ギアラックアセンブリ52には、複数の歯またはギア56を含めてもよい。実際に、歯56は、サムホイール18の、それに対応する歯またはギア図示せずと係合するように構成してもよい。その結果、ギア56との噛合いによってサムホイール18が回転することを利用して、ギアラックアセンブリ52と、したがってシース16を基端方向に引き戻すことができる。サムホイール18または他のあらゆる適当な作動部材を作動させることによってギアラックアセンブリ52を基端方向に引き戻すためには、他の構造的装置を利用してもよい。ギアラックアセンブリ52にはまた、張り出し基端部58を含めてもよい。適正に組み立てたとき、ギアラックアセンブリ52の本体はハンドル14の中に収容されてもよく、基端部58はハンドル14の外側に設置されてもよい。ギアラックアセンブリ52には、その中にスロットまたは溝64図6には示さず、図7に示すを形成してもよい。溝64は、基端部58を含めたギアラックアセンブリ52の長さ全体にわたって設けられてもよい。基端部58を概して内部部材20の基端部の付近に位置付けてもよいため、基端部58の張り出し形状と溝64の向きによって、基端部58をガイドワイヤやイントロデューサまたはファンネルとして機能させてもよく、これは医師が内部部材20を通って延びるガイドワイヤを設置し、保持し、抜去し、および/または交換するのを支援できる。ステント34を適正に留置するために、システム10の各種の構成要素を協働させて、シース16を内部部材20に関して相対的に移動できるようにする必要がある。これに加えて、留置の精度を高めるために、中間チューブ36をステント34の基端方向への移動を制限するのに必要な、所望の長さ方向への支持手段となるように構成する必要がある。少なくともいくつかの実施形態において、これらの構造の適正な構成は、図7に示すようなクリップ部材60を使用することにより、少なくとも部分的に維持できる。一般に、クリップ部材60は、ハンドル14の中に設置され、ハンドル14の内部に沿って固定される。したがって、クリップ部材60により、システム10の1つまた複数の部分の長さ方向の位置を、ハンドル14に対して固定できる。クリップ部材60をハンドル14に固定するために、クリップ部材60には1つまたは複数の固定具または脚部62a/62bを含めてもよい。たとえば、ハンドル14には、クリップ部材60のハンドル14に対する相対的な位置を固定すべく、脚部62a/62bを着座させるように構成される1つまたは複数のスロット、溝、開口部、またはその他を設けてもよい。いくつかの実施形態において、クリップ部材60は、ハンドル14にスナップ式に嵌め込むように構成されてもよい。これによって、好ましいことに、製造が容易になり得る。クリップ部材60の向きは、それがシステム10の1つまたは複数の構造の付近に位置付けられるような向きとしてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、クリップ部材60は、その少なくとも一部がギアラックアセンブリ52の溝64の中に位置付けられように構成されてもよい。これにより、好ましいことに、クリップ部材60が内部部材20と中間チューブ36これも溝64を通って延びていてもよいの付近に設置されてもよく、それによってクリップ部材60をそれに関連付けることができる。したがって、クリップ部材60は、システム10の1つまたは複数の構造の相対的位置を保持して、ステント34の正確な留置を支援することができる。たとえば、クリップ部材60には、内部部材20が通過できるような1つまたは複数の管状部を含めてもよく、内部部材20には、任意選択的に内部部材20が先端方向に管状部より先まで移動するのを実質的に防止することができる張り出し基端部66を含めてもよい。いくつかの実施形態において、クリップ部材60には張り出し領域または端図示せずを含めてもよく、これによって、ガイドワイヤをクリップ部材および/または内部部材20の中に進入させやすくすることができる。ステント34を留置する際、医師は作動用サムホイール18を作動させてもよい。サムホイール18をギアラックアセンブリ52に関連付けているため、サムホイール18の相対的回転によってイントロデューサシース16を基端方向に移動させることができる。イントロデューサシース16を基端方向に引き戻すと、ステント34が露出し、ステント34が自己拡張型ステントであれば、体内管腔の中で拡張することができる。ステント送達システムの作動機構は、いったん留置を開始すると逆行させることができないように設定されることが多い。換言すれば、システムは、イントロデューサシースの引き戻しを始めると、それを逆行させることができないたとえば、先端方向に前進させることができないように設計してもよい。これは、多くの理由によって望ましい。たとえば、ステントの展開が始まり、医師がイントロデューサシースを先端方向に進めることによってステントを再び捕捉しようとすると、シースおよび/またはデリバリシステムの他の構成要素によってステントが歪み、または変形することがあり、その結果、ステントの効果が低減するかもしれず、あるいは望ましくない合併症の原因となり得る。これに加えて、デリバリシステムの包装、出荷または保管中に作動機構が意図されずに動いてしまうと、イントロデューサシースの位置が移動するかもしれず、それゆえ、システムが使用に適さない状態となる可能性がある。システム10には、図8に示すようなロック部材または機構70を含めてもよい。一般に、ロック部材70は、作動部材18の意図されない作動をすべて防止するように構成する。少なくともいくつかの実施形態において、ロック部材70は、作動部材18に取り付けても、あるいはその他の方法でそれと連結してもよい。そうすることで、ロック部材70は作動部材18の回転たとえば、作動部材18がサムホイールの形態をとる場合を防止できる。ロック部材70を取り付けることには、ロック部材70をハンドル14の付近に、および/またはそれと接触させて位置付けることを含めてもよい。ロック部材70を作動部材18および/またはハンドル14に関して位置付けるために考えられる構成のいくつかに関するさらなる詳細事項のいくつかを、以下により詳しく説明する。当然のことながら、ロック部材70により、作動部材18は概して、医師がそこに触れることができなくなり、その結果、それが意図されずに作動されることを防止できる。一般に、ロック部材70を押し動かすたとえば、作動部材18を移動させるようにするのに必要な力は、システム10を取り扱い、および/またはこれを患者の体内に挿入している間にシステム10にかけられる力よりかなり大きくてもよい。それゆえ、ロック部材70は、血管系の中でシステム10を誘導している間を含め、イントロデューサシース16の意図されない移動を効率的に減少させ、および/または防止することができる。これに加えて、作動部材18がサムホイールの形態をとる実施形態において、ギアラックアセンブリ52をサムホイール18に関連付けることができるため、ロック部材70により、医師が、たとえばうっかりと張り出し基端部58を引っ張ってしまった場合本来はこれによってイントロデューサシース16が基端方向に引き戻される、大きな抵抗が生じ得る。それゆえ、ロック部材70により、張り出し基端部58の基端方向への引き戻しによって起こり得るイントロデューサシース16の望ましくない移動を防止する助けとなり、またはその他の方法でこれを防止できる。図9は、ロック部材70を描いたものであり、そのいくつかの他の構造的特徴を示している。たとえば、ロック部材70には、1つまたは複数の押圧可能なつまみ72a/72bを含めてもよい。この例では、ロック部材70には1対の押圧可能なつまみ72a/72bが含められている。しかしながら、任意の適切な数の押圧可能なつまみを用いてもよい。ロック部材70にはまた、1つまたは複数の把持部材または指状部材74a/74bを含めてもよい。さらに、この例においてはロック部材70には1対の把持用指状部材74a/74bが含められているが、いくつの適当な数の把持用指状部材を用いてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、押圧可能なつまみの各々たとえばつまみ72aを1つの把持用指状部材たとえば把持用指状部材74aに関連付ける。それゆえ、押圧可能なつまみの1つたとえばつまみ72aを、たとえば押すなどして動かし、つまみ72aを内側に移動させると、それに対応する把持用指状部材たとえば把持用指状部材74aもまたたとえば外側に移動する。同じことが他のつまみおよび/または把持用指状部材にも当てはまる。使用時に、ロック部材70を、たとえばハンドル14の位置で、システム10に解放可能にロックし、またはその他の方法でこれに関連付け、またはこれに連結してもよい。こうするために、医師がつまみ72a/72bを強くつまむ、またその他の方法で押圧すると、これらが内側に移動する。把持用指状部材74a/74bをつまみ72/72bに連結してもよいため、つまみ72a/72bを押圧することによって、把持用指状部材74a/74bが開く、またはその他の方法で広くなり、その結果、これらを作動部材18の周囲に取り付けるfittedoverことができる。それゆえ、把持用指状部材74a/74bが開いた状態にあるとき、ロック部材70を作動部材18の周囲に取り付けてもよい。把持用指状部材74a/74bを半径方向の内側に向かって延びるように付勢しておいてもよいため、つまみ72a/72bを解放することにより、把持用指状部材74a/74bは内側に移動して、ロック部材70を作動部材18に固定できる。つまみ72a/72bと把持用指状部材74a/74bの配置はまた、ロック部材70が、たとえば把持用指状部材74a/74bの位置に、またはその付近にロック部材70を作動部材18に取り付けるための把持部、およびたとえばつまみ72a/72bの位置に、またはその付近にハンドル部分を有するものと理解してもよい。把持部は、ロック部材70が作動部材18に取り付けられている、またはこれを取り付けることができる取付状態と、ロック部材70が作動部材18から外れている、またはこれを外すことのできる解放状態との間で移動するように構成してもよい。把持用指状部材74a/74bを半径方向の内側に向かって延びるように付勢してもよいため、押圧可能なつまみ72a/72bに半径方向の内側に向かう力をかけることによって、把持用指状部材74a/74bの位置をたとえば外側に移動させることができ、それによって把持部は取付状態から解放状態に移動する。半径方向の内側に向かう力を押圧可能なつまみ72a/72bから解除することにより、把持用指状部材74a/74bに付勢して、把持用指状部材74a/74bが内側に動き、把持部が解放状態から取付状態に移動するようにできる。ロック70を作動部材18から解放することには、同様のステップたとえば、つまみ72a/72bを押圧して把持用指状部材74a/74bを開くステップと、ロック部材70を作動部材18から外すステップを含めてもよい。ロック部材70には、ロック部材70を作動部材18および/またはハンドル14に固定するのをさらに支援するその他の特徴を含めてもよい。たとえば、図9はさらに、ロック部材70に第一の、すなわち基端側縁辺76aと、第二の、すなわち先端側縁辺76bが含まれていることを示している。縁辺76a/76bは一般に、これらが直接、ハンドル14の上方に、またはそこに接触して位置付けられるように構成される。それゆえ、ロック部材70に加えられた回転力は、縁辺76a/76bの1つまたはそれ以上とハンドル14の表面との間で障害物に遭遇する。これに加えて、図10は、把持用指状部材74a/74bの各々に、内側に延びる爪、たとえば爪80a/80bを含めてもよいことを示している。作動部材18には、図11に示すように、外側リムまたはフランジ部84と、リム84に対してはめ込まれた内側部分86を含めてもよいため、爪80a/80bはリム84に取り付けられ、内側部分86と係合することができる。これによって、医師が望まないときにロック部材70が作動部材18から外れる可能性を低減させるように設計された、また別の構造的障害物を設けることができる。図10はまた、ロック部材70に1つまたは複数の突起、たとえば突起82a/82bを含めてもよいことを示している。ハンドル14の、作動部材18に近接させて1つまたは複数の溝、たとえば図12に示す溝88a/88bを形成してもよいため、突起82a/82bは、溝88a/88bの中へと延びるように構成してもよい。これによって、医師が望まないときに作動部材18が回転し、またはその他の方法で移動する可能性を低減させるように設計された、また別の構造的障害物を設けることができる。少なくともいくつかの実施形態において、ロック部材70は、ロック部材70の上たとえば、つまみ72a/72bの付近から下たとえば、指状部材74a/74bの付近へと力を十分に伝えることができる材料で作製してもよい。これに加えて、ロック部材70に使用する材料は、ロック部材70が複数のロック/ロック解除サイクルに耐えられ、比較的小さな指の力でつまみ72a/72bを撓ませることができ、脆性または延性が過剰でなく、最小降伏歪みが約5であり、比較的高い曲げ弾性率を有するように選択してもよい。これらは例にすぎない。少なくともいくつかの実施形態において、ロック部材70に、比較的高い割合の降伏歪みと比較的高い曲げ弾性率を持ちながら、脆性と延性のバランスがよく、ロック部材を作動させても壊れず、またはその他の方法で損傷しないような熱可塑性材料を含める。たとえば、ロック部材70には、EMSアメリカングリロンEMSAmericanGrilonが販売するGRILAMID登録商標TR55-LX等のポリアミドを含めてもよい。しかしながら、他の材料も考えられ、これにはたとえば、アクリロニトリルブタジエンスチレンABS、ABS/ポリカーボネートブレンド、ポリアミド、ポリエーテルスルホン、ポリフェニルスルホン、またはその他、本明細書で開示するものを含めた適当なあらゆる材料が含まれる。システム10および/または本明細書で開示するその他のシステムの各種の構成要素に使用可能な材料には、医療機器に一般的に関連付けられるものが含まれていてもよい。単純にするために、以下の説明はシャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20に関するものとした。しかしながら、この説明は本明細書で開示する部材またはシステムの他の同様の部材および/または構成要素にも適用できるため、これが本発明を限定することは意図されていない。シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20、および/またはシステム10のその他の構成要素は、金属、金属合金、ポリマーそのいくつかの例を以下に示す、金属-ポリマー複合材、それらの組合せおよびその他、または他のあらゆる適当な材料で作製してもよい。好適な金属および金属合金のいくつかの例としては、たとえば304V、304L、316LVステンレススチール等のステンレススチール、軟鋼、たとえば線形弾性および/または超弾性ニチロール等のニッケルチタン合金、たとえばニッケルクロムモリブデン合金等の他のニッケル合金たとえば、INCONEL登録商標625等のUNS:N06625、HASTELLOY登録商標C-22登録商標等のUNS:N06022、HASTELLOY登録商標C276登録商標等のUNS:N10276、その他のHASTELLOY登録商標合金、およびその他、ニッケル銅合金たとえば、MONEL登録商標400、NICKELVAC登録商標400、NICORROS登録商標400およびその他等のUNS:N04400、ニッケルコバルトクロムモリブデン合金たとえば、MP35-N登録商標およびその他等のUNS:R30035、ニッケルモリブデン合金たとえば、HASTELLOY登録商標ALLOYB2登録商標等のUNS:N10665、その他のニッケルクロム合金、その他のニッケルモリブデン合金、その他のニッケルコバルト合金、その他のニッケル鉄合金、その他のニッケル銅合金、その他のニッケルタングステンまたはタングステン合金、およびその他、コバルトクロム合金、コバルトクロムモリブデン合金たとえば、ELGILOY登録商標、PHYNOX登録商標およびその他等のUNS:R30003、プラチナリッチステンレススチール、チタン、それらの組合せおよびその他、または他のあらゆる適当な材料がある。上で示唆したように、市販のニッケルチタン、すなわちニチロール合金のファミリの中には、線形弾性または非超弾性に指定されるカテゴリがあり、これは、化学的特性においては従来の形状記憶および超弾性型と同様であるが、特異で有益な機械的特性を有していてもよい。線形弾性および/または非超弾性ニチロールを超弾性ニチロールから区別できるのは、線形弾性および/または非超弾性ニチロールが、その応力/ひずみ曲線において超弾性ニチロールが示すような超弾性プラトーまたはフラッグ領域flagregionを示さないことによる。その代わりに、線形弾性および/または非超弾性ニチロールでは、回復ひずみが大きくなると、応力は、塑性変形が始まるまで実質的に線形に、または、必ずしも完全にではないがいくぶん線形な関係で、または少なくとも、超弾性ニチロールの場合に見られる可能性のある超弾性プラトーおよび/またはフラッグ領域より線形の関係で増大する。それゆえ、この説明の解釈において、線形弾性および/または非弾性ニチロールは、実質的に線形弾性および/または非超弾性ニチロールということもできる。場合により、線形弾性および/または非超弾性ニチロールはまた、超弾性ニチロールから、線形弾性および/または非超弾性ニチロールが実質的に弾性を保ちながらたとえば、塑性変形を起こすまでに最高約2~5のひずみを受け入れられるのに対し、超弾性ニチロールは塑性変形を起こすまでに最高約8のひずみを受け入れられる点でも区別できる。これらの材料はどちらも、塑性変形を起こすまでに約0.2~0.44のひずみしか受け入れられないステンレススチール等のその他の線形弾性材料から区別できるこれは、その組成に基づいても区別できる。いくつかの実施形態において、線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金は、広い温度範囲で、DSCおよびDMTA分析により検出可能なマルテンサイト/オーストナイト変態を示さない合金である。たとえは、いくつかの実施形態において、線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金では、約-60°C~約120°Cの範囲で、DSCおよびDMTA分析により検出可能なマルテンサイト/オーステナイト変態がない場合がある。したがって、このような材料の機械的曲げ特性は、このように広い温度範囲で温度の影響に対して概して無反応であり得る。いくつかの実施形態において、気温または室温での線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金の機械的曲げ特性は、体温での機械的特性と、たとえばこれらが超弾性プラトーおよび/またはフラッグ領域を示さないという点で、実質的に同じである。換言すれば、線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金は、広い温度範囲でその線形弾性および/または非超弾性特性および/または特徴を保持し、基本的に降伏点がない。いくつかの実施形態において、線形弾性および/または非超弾性ニッケルチタン合金は、ニッケルを約50~約60重量パーセントの範囲で含んでいてもよく、残りは基本的にチタンである。いくつかの実施形態において、組成はニッケルが約54~約57重量パーセントの範囲である。好適なニッケルチタン合金の一例は、神奈川県の株式会社古河テクノマテリアルから販売されているFHP-NT合金である。ニッケルチタン合金のいくつかの例は、米国特許第5238004号明細書および第6508803号明細書において開示されており、両特許を参照によって本願に援用する。その他の好適材料としては、ULTANIUM商標ネオメトリクスNeo-Metricsが販売、およびGUMMETAL商標トヨタが販売がある。いくつかの他の実施形態において、所望の特性を実現するために、超弾性合金、たとえば超弾性ニチロールを使用できる。少なくともいくつかの実施形態において、シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20の一部または全体に、本明細書で列挙したものを含むX線不透過性材料またはその他適当なX線不透過性材料のドープ塗料を塗り、かかる材料で作製し、またはその他の方法で含めてもよい。いくつかの実施形態において、システム10にある程度のMRI適合性を持たせる。たとえば、磁気共鳴映像化MRI装置との適合性を向上させるために、シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20を、ある程度のMRI適合性を与えるような方法で作製することが望ましい場合がある。たとえば、シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20、またはそれらの一部は、実質的に画像を歪めず、実質的なアーチファクトアーチファクトは画像内のギャップであるを発せさせないような材料で作製することが望ましい場合がある。たとえば、特定の強磁性材料は、MRI画像内にアーチファクトを発生させる可能性があるため、適当ではないこともある。シャフト12、イントロデューサシース16、内部部材20、またはそれらの一部もまた、MRI装置で画像化可能な材料で作製することも可能である。このような特性を示す材料としては、たとえばタングステン、コバルトクロムモリブデン合金たとえばELGILOY登録商標、PHYNOX登録商標等のUNS:R30003、ニッケルコバルトクロムモリブデン合金たとえば、MP35-N登録商標およびその他等のUNS:R30035がある。シャフト12、シース16、内部部材20および/または、システム10のその他の構成要素を形成するために使用できる好適なポリマーのいくつかの例としては、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、エチレンテトラフルオロエチレンETFE、フッ素化エチレンプロピレンFEP、ポリオキシメチレンPOM、たとえばデュポンDuPontが販売するDELRIN登録商標、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタンたとえば、ポリウレタン85A、ポリプロピレンPP、ポリ塩化ビニルPVC、ポリエーテルエステルたとえば、DSMエンジニアリングプラスティクスDSMEngineeringPlasticsが販売するARNITEL登録商標、エーテル系またはエステル系共重合体たえば、ブチレン/ポリアルキレンエーテルフタレートおよび/または、デュポンDuPontが販売するHYTREL登録商標等のその他のポリエステルエラストマー、ポリアミドたとえば、バイエルBayerが販売するDURETHAN登録商標またはエルフアトケムElfAtochemが販売するCRISTAMID登録商標、エラストメリックポリアミド、ブロックポリアミド/エーテル、ポリエーテルブロックアミドPEBA、たとえばPEBAX登録商標の商品名で入手可能、エチレンビニルアセテート共重合体EVA、シリコーン、ポリエチレンPE、Marlex高密度ポリエチレン、Marlex低密度ポリエチレン、線形低密度ポリエチレンたとえば、REXELL登録商標、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレートBPT、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリイミドPI、ポリエーテルイミドPEI、ポリフェニレンサルファイドPPS、ポリフェニレンオキシドPPO、ポリパラフェニレンテレフタルアミドたとえば、KEVLAR登録商標、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン12たとえば、EMSアメリカングリロンEMSAmericanGrilonが販売するGRILAMID登録商標および/またはGRILAMID登録商標TR55-LX、パーフルオロプロピルビニルエーテルPFA、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデンPVdC、ポリスチレン-b-イソブチレン-b-スチレンたとえば、SIBSおよび/またはSIBS50A、ポリカーボネート、イオノマー、生体適合ポリマー、その他適当な材料、またはこれらの混合物、組合せ、共重合体、ポリマー/金属複合材、およびその他がある。いくつかの実施形態において、シースには液晶ポリマーLCPを混合することができる。たとえば、混合物は最大で約6のLCPを含んでいてもよい。いくつかの実施形態において、システム10の外面には、コーティング、たとえば潤滑性、親水性、保護用またはその他のタイプのコーティングを含めてもよい。フッ素化ポリマー等の疎水性コーティングは乾式潤滑材を提供し、これによって器材の取扱いと交換がしやすくなる。潤滑コーティングにより、操作しやすく、また病変部を横断させやすくなる。好適な潤滑ポリマーとしては、シリコーンおよびその他、高密度ポリエチレンHDPE、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリアクリレートオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース誘導体、アルギン、サッカリド、カプロラクトン、およびその他、およびその混合物と組合せ等がある。親水性ポリマーをそれら自身で、または規定された量の不水溶性化合物一部のポリマーを含むと混合して、適当な潤滑性、接合性、溶解性を有するコーティングを生成してもよい。これらのコーティングのその他の例およびそのようなコーティングの生成に使用される材料と方法は、米国特許第6139510号明細書と第5772609号明細書に記載されており、その開示の全体を参照によって本願に援用する。当然のことながら、この説明は多くの点において例示にすぎない。詳細、特に形状、大きさ、ステップの配置等には変更を加えことができ、これらも本発明の範囲から逸脱しない。本発明の範囲はもちろん、付属の特許請求の範囲が表現される文言により定義される。