"評価対象の照明空間内に所定の面を設定する手順と;前記所定の面上に観測設定点を設定する手順と;前記照明空間内の光を反射する反射物に関する情報及び前記照明空間内に設けられた照明器具に関する情報に基づいて、前記反射物による間接光のみに基づく前記観測設定点における照度を算出して算出結果を前記照明空間の明るさ感の指標とする手順と;を具備する照明環境評価方法。前記明るさ感の指標とする手順は、前記照明器具からの光のうち直接光と前記反射物による間接光とに基づく前記観測測定点における第1の照度を算出する手順と、前記照明器具からの光のうち直接光に基づく前記観測測定点における第2の照度を算出する手順と、前記第1及び第2の照度の算出結果に基づいて、前記反射物による間接光のみに基づいて、前記観測設定点における照度を算出する請求項1に記載の照明環境評価方法。法線方向が異なる複数の所定の面上の複数の観測設定点及び異なる位置の複数の観測設定点のうちの少なくとも一方の複数の観測設定点について求めた前記反射物による間接光のみに基づく照度を用いて前記照明空間内の明るさ感の分布を求める手順を具備する請求項1又は2に記載の照明環境評価方法。前記照明器具からの光のうち直接光のみに基づく照度を算出する手順と;前記照明器具からの光のうち前記反射物による間接光のみに基づく照度を算出する手順と;前記直接光のみに基づく照度及び間接光のみに基づく照度の情報を出力する手順と;を具備する請求項1に記載の照明環境評価方法。前記照明器具からの光のうち直接光のみに基づく照度を算出する手順と;前記照明器具からの光のうち前記反射物による間接光のみに基づく照度を算出する手順と;前記直接光のみに基づく照度と前記間接光のみに基づく照度との割合を算出する手順と;前記照度の割合の情報を出力する手順と;を具備する請求項1に記載の照明環境評価方法。前記所定の面は、鉛直面である請求項1乃至5のいずれか1つに記載の照明環境評価方法。請求項1乃至6のいずれか1つに記載の照明環境評価方法を用いて前記照明空間内の明るさ感を評価することを特徴とする照明環境評価装置。本発明の実施形態は、空間内の鉛直面上の点における照度を用いることで、簡単に空間の明るさ感を評価することができる照明環境評価方法及び照明環境評価装置を提供することを目的とする。実施形態に係る照明環境評価方法は、評価対象の照明空間内に所定の面を設定する手順と;前記所定の面上に観測設定点を設定する手順と;前記照明空間内の光を反射する反射物に関する情報及び前記照明空間内に設けられた照明器具に関する情報に基づいて、前記反射物による間接光のみに基づく前記観測設定点における照度を算出して算出結果を前記照明空間の明るさ感の指標とする手順と;を具備する。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について詳細に説明する。実施形態に係る照明環境評価方法は、評価対象の照明空間内に所定の面を設定する手順と;前記所定の面上に観測設定点を設定する手順と;前記照明空間内の光を反射する反射物に関する情報及び前記照明空間内に設けられた照明器具に関する情報に基づいて、前記反射物による間接光のみに基づく前記観測設定点における照度を算出して算出結果を前記照明空間の明るさ感の指標とする手順と;を具備する。また、前記明るさ感の指標とする手順は、前記照明器具からの光のうち直接光と前記反射物による間接光とに基づく前記観測測定点における第1の照度を算出する手順と、前記照明器具からの光のうち直接光に基づく前記観測測定点における第2の照度を算出する手順と、前記第1及び第2の照度の算出結果に基づいて、前記反射物による間接光のみに基づいて、前記観測設定点における照度を算出するものである。また、実施形態に係る照明環境評価方法は、更に、法線方向が異なる複数の所定の面上の複数の観測設定点及び異なる位置の複数の観測設定点のうちの少なくとも一方の複数の観測設定点について求めた前記反射物による間接光のみに基づく照度を用いて前記照明空間内の明るさ感の分布を求める手順を具備する。また、実施形態に係る照明環境評価方法は、前記照明器具からの光のうち直接光のみに基づく照度を算出する手順と;前記照明器具からの光のうち前記反射物による間接光のみに基づく照度を算出する手順と;前記直接光のみに基づく照度及び間接光のみに基づく照度の情報を出力する手順と;を具備する。また、実施形態に係る照明環境評価方法は、前記照明器具からの光のうち直接光のみに基づく照度を算出する手順と;前記照明器具からの光のうち前記反射物による間接光のみに基づく照度を算出する手順と;前記直接光のみに基づく照度と前記間接光のみに基づく照度との割合を算出する手順と;前記照度の割合の情報を出力する手順と;を具備する。また、実施形態に係る照明環境評価方法は、前記所定の面が、鉛直面である。また、実施形態に係る照明環境評価装置は、上記照明環境評価方法を用いて前記照明空間内の明るさ感を評価するものである。図1は本発明の第1実施の形態に係る照明環境評価装置を示すブロック図である。照明環境評価装置10には、光情報設定部11が設けられている。光情報設定部11は、評価対象の照明空間内の照明に関する環境を設定する。光情報設定部11は、設定した照明に関する環境の情報を照度計算部12に供給するようになっている。照度計算部12は光情報設定部11からの情報に基づいて照度を算出する。本実施の形態においては、光情報設定部11は、評価対象の照明空間内に所定の鉛直面を想定し、この鉛直面内の所定位置に入射する光を求めるように、設定を行うようになっている。所定の鉛直面及び鉛直面内の点以下、観測設定点というは、評価対象の照明空間内に想定する人物の目の方向視線方向及び位置に対応して設定される。照度計算部12は、鉛直面内の観測設定点における照度以下、眼前照度ともいうを計算し、計算結果を評価対象の照明空間における明るさ感を表す情報として出力するようになっている。即ち、本実施の形態においては、目の位置に想定した鉛直面内の観測設定点の照度によって目に届く光を表すものである。情報出力部13は照度計算部12によって算出された明るさ感を表す情報を明るさ感の指標としてユーザに提示することができるようになっている。例えば、情報出力部13としては、液晶ディスプレイやスピーカ等を採用することができる。なお、電源部14は各部に電力を供給する。図2は本実施の形態における光情報設定部11の設定を説明するための説明図である。評価対象の照明空間21は、天井22、壁23及び床24によって囲まれた室内空間である。天井22には照明器具25が配設されている。床24上には人物26が立っている。本実施の形態においては、人物26の目27の直前に鉛直面28を想定する。鉛直面28は、人物26の目27の視線方向に垂直に配置される。この鉛直面28には、照明器具25からの直接光29破線、壁23による間接光30、床24による間接光31等が入射される。照度計算部12は、鉛直面28の観測設定点に入射する光の照度によって照明空間における明るさ感を求める。更に、照度計算部12は、鉛直面28に入射する光のうち直接光29を除く間接光のみを用いて照度を求めることで、照明空間における明るさ感を一層精度良く求めることができるようになっている。図3は明るさ感の評価値を求める手法を説明するためのフローチャートである。光情報設定部11は、ステップS1において、照明に関する環境情報として、配置する照明器具の台数及び位置、照明器具の配光特性のデータ、空間を構成する天井、壁、床及び空間内に配置される設置物等の光を反射する物体以下、天井、壁、床等も含めて反射物というの反射面の位置、サイズ及び反射率等を設定する。照度計算部12は、鉛直面中の目に対応する点を観測設定点とし、反射物の反射面における属性に応じて反射率を設定して、観測設定点における照度を算出するステップS2。照度計算部12は、例えば、公知の手法を採用して照度計算を行うことができる。ステップS2において照度計算部12が求めた照度は、観測設定点に直接光及び間接光が照射されることで得られる照度以下、直接光を含む眼前照度ともいうである。本実施の形態においては、明るさ感の評価精度を向上させるために、直接光による影響を除去する。即ち、照度計算部12は、ステップS3において、反射物の反射面における反射率をその属性に拘わらず全て0と仮定して、照度計算を行う。従って、ステップS3における照度計算では、直接光に基づく照度のみが得られる。照度計算部12は、ステップS4において、ステップS2によって算出した照度値からステップS3において算出した照度値を減算する。こうして、照度計算部12は、間接光に基づく観測設定点の照度以下、間接光のみによる眼前照度ともいうを得る。図4は明るさ感の評価値を求める他の手法を説明するためのフローチャートである。図4において図3と同一の手順には同一符号を付して説明を省略する。照度計算部12は、ステップS22において、反射物の反射面を仮想的に分割する。次に、照度計算部12は、各分割面が照明器具から受けた直射光束に各分割面の反射率を乗じるステップS23。照度計算部12は、当該分割面が、ステップS23において得られた値の光束を発散する二次光源であると見なし、各二次光源が観測設定点に形成する照度を算出するステップS24。ステップS24によって得られる照度は、間接光のみによる眼前照度である。次に、照度計算部12が計算した眼前照度が照明空間における明るさ感を表す指標として有効であることを実験により説明する。この実験は、室内空間における照明条件を変化させながら、10名の被験者による主観評価を行って、指標の有効性を調べるためのものである。実験を行う室内空間には、天井に8つの照明器具、1つの壁に2つの壁側照明器具と7つの埋込型照明器具を配置し、これらの照明器具の点灯及び消灯を変化させると共に、室内空間に配置した机の水平面照度が異なる値となるように調光を行って、計13通りの照明条件を設定した。図5は主観評価の評価スケールを示す説明図である。被験者は、各照明条件での照明環境において、図5の評価スケールに従って評価を行い、各個人毎に評価ポイント個人ポイントを決定する。図5の例では、非常に暗いと感じた場合から非常に明るいと感じた場合までを13段階に分け、明るさの印象に応じて1点から13点までの点数を付けるようにする。各照明条件毎に全被験者の個人ポイントを平均して、各照明条件における明るさ感評価値とする。図6乃至図8は実験結果を説明するためのものであり、図6乃至図8の各プロット点は各照明条件毎の値を示している。図6乃至図8は、夫々水平面照度と明るさ感評価値との関係、直接光を含む眼前照度と明るさ感評価値との関係、間接光のみによる眼前照度と明るさ感評価値との関係を示すものである。照度は全て対数軸で表示している。図6は横軸に実験に際して求めた水平面照度をとり縦軸に実験結果の明るさ感評価値をとって、水平面照度と明るさ感評価との関係を示すグラフである。図6の分布から、水平面照度に対して、明るさ感評価値のばらつきが大きいことが分かる。即ち、水平面照度は、明るさ感評価として有効な指標になり得るとは限らないことが分かる。なお、図6は直線によってy=3.61Lnx-13.97で表される回帰式を示し、決定係数R2は0.45であり、相関係数は0.67の例を示している。図7は横軸に直接光及び間接光による眼前照度をとり縦軸に実験結果の明るさ感評価値をとって、直接光を含む眼前照度と明るさ感評価との関係を示すグラフである。図7の分布から、直接光を含む眼前照度に対して、明るさ感評価値のばらつきが比較的小さいことが分かる。即ち、本実施の形態における直接光及び間接光に基づく眼前照度は、明るさ感評価として有効な指標になり得ることが分かる。なお、図7は直線によってy=1.96Lnx-2.77で表される回帰式を示し、決定係数R2は0.62であり、相関係数は0.79の例を示している。図8は横軸に間接光のみによる眼前照度をとり縦軸に実験結果の明るさ感評価値をとって、間接光のみによる眼前照度と明るさ感評価との関係を示すグラフである。図8の分布から、間接光のみによる眼前照度に対して、明るさ感評価値のばらつきが十分に小さいことが分かる。即ち、本実施の形態における間接光のみに基づく眼前照度は、明るさ感評価として極めて有効な指標になり得ることが分かる。なお、図8は直線によってy=4.50Lnx-8.13で表される回帰式を示し、決定係数R2は0.86であり、相関係数は0.93の例を示している。このように本実施の形態においては、評価対象の照明空間に鉛直面を設定し、この鉛直面上の観測設定点における直接光を除く間接光のみによる眼前照度を求め、この値を明るさ感評価の指標とする。特許文献1及び非特許文献1においては、輝度分布から得た幾何平均輝度を用いて明るさ感評価の指標を規定している。しかしながら、輝度分布の算出には、空間中の全ての点からの光を空間中の全ての点において観測する必要があり、膨大な演算が必要である。これに対し、本実施の形態においては、明るさ感評価の指標として眼前照度を用いており、輝度分布を得るためのシミュレーションを行う時間や手間、コストを削減し、水平面照度を求める場合と同様の工数で簡単な計算によって極めて有効な明るさ感評価の指標を算出することができる。図9は本発明の第2の実施の形態を示すフローチャートである。図9において図3と同一の手順には同一符号を付して説明を省略する。本実施の形態におけるハードウェア構成は、第1の実施の形態と同様である。第1の実施の形態においては、評価対象の照明空間において、1つの鉛直面を設定し、鉛直面内の1つの観測設定点の照度を眼前照度として求めて明るさ感の指標とした。これに対し、本実施の形態は評価対象の照明空間における複数の眼前照度を明るさ感の評価の指標として用いるものである。例えば、照明空間内に複数の鉛直面を設定し、各鉛直面内の各1つの観測設定点における照度を夫々眼前照度として求めるのである。また、照明空間内の1つの鉛直面内の複数の観測設定点における照度を夫々眼前照度として求めてもよい。また、照明空間内の同一点であっても、鉛直面の法線方向毎に眼前照度は異なる。即ち、鉛直面の法線方向が異なれば、照明空間内の同一点であっても、観測設定点は異なることになる。このような鉛直面の同一位置の法線方向毎に複数の眼前照度を求めてもよい。図9のステップS32において、照度計算部12は、照明空間内の1つの鉛直面上の観測設定点を設定する。次に、照度計算部12は、設定した観測設定点における眼前照度を算出する。眼前照度の算出方法としては例えば図3、図4に示す手法を採用することができる。次に、照度計算部12は、ステップS34において、全ての観測設定点における眼前照度を算出したか否かを判定する。全ての観測設定点における眼前照度を算出していない場合には、ステップS32に処理を戻して、前回とは異なる観測設定点を設定して、処理を繰り返す。照度計算部12は、全ての観測設定点における眼前照度を算出すると、ステップS35において、眼前照度分布を求める。図10は間接光のみの眼前照度分布を示す説明図である。図10は天井、床及び壁H1~H4によって囲まれた間口6m、奥行き4m、高さ3mの照明空間の平面を示しており、塗り潰し部分にて鉛直面を示している。なお、この鉛直面は、図10に示すように、観測者の視線に対応して設定されている。各鉛直面に設定される観測設定点における視線方向を壁H1の壁面h1に垂直な方向で壁面h1向きに設定し、高さを床面から1.5mに固定している。観測設定点は平面的には照明空間に等間隔に配置されるように、1m間隔で21箇所に配置される。照度計算部12は、設定した全ての観測設定点における間接光のみの眼前照度を求めると、同一の照度値が得られる観測設定点同士を結ぶことで、間接光のみの眼前照度の分布を求める。図10の例のように、観測設定点が少ない場合には、各観測設定点間における間接光のみの眼前照度を補間によって求めて間接光のみの眼前照度の分布を求めてもよい。観測設定点の数は、多いほど眼前照度の分布が精度よく求められると考えられるが、計算時間とのバランス考慮して自由に増減すればよい。図10の例では、狭い間隔の右上がり斜線部は眼前照度が60-90[lx]の範囲であり、狭い間隔の左上がり斜線部は眼前照度が30-60[lx]の範囲であり、広い間隔の右上がり斜線部は眼前照度が0-30[lx]の範囲である。図10の間接光のみの眼前照度分布によって、照明空間における明るさ感を容易に把握することが可能である。図10の例では、壁面h1を向いて観測した場合には、壁面h1に近い位置において明るさ感が高く、壁面h1から離れた位置では明るさ感が低いことが分かる。このように本実施の形態においては、簡単な照度計算によって、有効な明るさ感の指標を得ることができると共に、間接光のみの眼前照度分布を得ることで、照明空間における明るさ感の分布状態を把握することができるという利点がある。特許文献1においては、明るさ感の指標の算出の仮定で輝度分布を求めているが、最終的には、求めた輝度分布の幾何平均を明るさ感の指標としており、照明空間の明るさ感をひとつの数値のみによって評価している。これに対し、本実施の形態においては、簡単な計算で照明空間の眼前照度分布を取得しており、同一の空間内であっても観測者の位置や向きによって変化する空間の明るさ感について十分に反映した指標を得ることができる。図11は本発明の第3の実施の形態を示すブロック図である。図11において図1と同一の構成要素には同一符号を付して説明を省略する。照度計算部22は、照度計算部12と同様の構成であり、照度計算部12と同様の手法によって明るさ感の評価値を求めるようになっている。例えば、照度計算部22は、図3のステップS2~S4の手順によって、直接光を含む眼前照度、直接光に基づく照度、間接光のみによる眼前照度を得る。本実施の形態においては、照度計算部22は、直接光を含む眼前照度のうち、直接光に基づく照度と間接光のみによる眼前照度との割合を算出する。照度計算部22は、直接光を含む眼前照度、直接光に基づく照度、間接光のみによる眼前照度、及びその割合の情報を情報出力部13に出力するようになっている。情報出力部13は、照度計算部22から与えられた直接光を含む眼前照度、直接光に基づく照度、間接光のみによる眼前照度、及びその割合の情報をユーザに提示するようになっている。次にこのように構成された実施の形態の動作について図12乃至図14を参照して説明する。図12は第3の実施の形態を示すフローチャートである。図12において図3と同一の手順には同一符号を付して説明を省略する。また、図13は照明条件が異なる空間を説明するための説明図である。図14は情報出力部13による表示例を示す説明図である。図13a,bは異なる照明条件によって撮影した同一空間31a,31bを示しており、同一空間31a,31bの同一位置、同一方向に向けて配置した図示しない同一カメラによって同一の撮影範囲を撮像して得た撮像画像を示している。空間31a,31bは四方が壁に囲まれた室内空間であり、空間31aの天井には照明ランプ32aが配設されており、空間31bの天井には照明ランプ32bが配設されている。照明ランプ32a,32bによって、空間31a,31bは異なる照明条件で照明される。しかし、カメラのレンズ位置における鉛直面照度E1,E2は、いずれも300[lx]と等しい値になるように設定されている。従来の照明計算装置においては、鉛直面照度E1,E2のみを表示するようになっており、従来の照明計算装置により得られる値だけでは、これらの空間31a,31bの明るさの印象に差がないと解釈される。しかし実際には、図13a,bに示すように、奥の壁の明るさの分布の相違から、空間31aと空間31bとでは、明るさの印象が異なっており、空間31bの方が空間31aによりも明るさ感が大きいと感じられる。そこで、本実施の形態においては、照度計算部22は、直接光に基づく照度と間接光のみによる眼前照度との割合を求めるようになっている。即ち、照度計算部22は、図12のステップS1~S4において、直接光を含む眼前照度、直接光に基づく照度及び間接光のみによる眼前照度を求める。更に、照度計算部22は、ステップS5において、直接光と間接光の照度の割合を求める。いま、照度計算部22による計算の結果、空間31aにおいては、直接光に基づく照度が240[lx]であり、間接光のみによる眼前照度が60[lx]であったものとする。この場合には、照度計算部22は、直接光に基づく照度の割合が80[]であり、間接光のみによる眼前照度の割合が20[]であると算出する。また、照度計算部22による計算の結果、空間31bにおいては、直接光に基づく照度が180[lx]であり、間接光のみによる眼前照度が120[lx]であったものとする。この場合には、照度計算部22は、直接光に基づく照度の割合が60[]であり、間接光のみによる眼前照度の割合が40[]であると算出する。照度計算部22は、これらの計算結果を情報出力部13に出力する。情報出力部13は照度計算部22の計算結果を例えばディスプレイ上に表示する。例えば、情報出力部13は、図13a,bの撮像画像を表示すると共に、これらの撮像画像に対応させて下記表1のような計算結果の表示を行う。表1また、情報出力部13は、図14に示すように、照度計算部22の計算結果をグラフ表示によって表示してもよい。図14aは鉛直面照度に基づく表示を示している。図14aにおいては、目に届く光の総量は、空間31aと空間31bとで同一である。これに対し、図14bは直接光に基づく照度と間接光のみによる眼前照度との割合が分かるように表示した例であり、図14bの斜線部が間接光のみによる眼前照度を示している。図14bの表示によれば、直接光に基づく照度と間接光のみによる眼前照度との割合を直感的に把握しやすい。ユーザは、上記表1や図14bに示す直接光に基づく照度を比較することで、空間31aの方が空間31bよりも光源の強さ感が大きいことを認識することができる。また、ユーザは、表1や図14bの間接光のみによる眼前照度を比較することで、空間31bの方が空間31aよりも光量感が大きいことを認識することができる。また、空間の明るさ感は光量感に影響を受けることから、空間31bの方が空間31aよりも明るさ感が高いと考察することができる。また、直接光に基づく照度と間接光のみによる眼前照度との割合を表示することで、さまざまな条件の比較評価がしやすくなる。なお、情報出力部13は、直接光に基づく照度と間接光のみによる眼前照度とのみを表示してもよく、また、これらの照度の割合のみを表示するようにしてもよい。このように本実施の形態においては、直接光に基づく照度と間接光のみによる眼前照度とを別々に提示すると共に両者の割合を提示することができ、ユーザは、その点における光源の強さ感と光量感がどの程度であるかを容易に把握することができ、照明環境の印象をより詳細に考察することが可能となる。なお、上記実施の形態においては、図3と同様のフローによって直接光に基づく照度、間接光のみによる眼前照度及び両者の割合を求める例を説明したが、図4と同様のフローによってこれらの値を求めることが可能である。図15はこの場合の動作を説明するためのフローチャートである。図15において図4と同一の手順には同一符号を付して説明を省略する。図15のフローを採用する場合には、照度計算部22は、ステップS22において、光源の出射面及び反射物の反射面を仮想的に分割する。次に、照度計算部22は、反射物については、各分割面が照明器具から受けた直射光束に各分割面の反射率を乗じるステップS23。照度計算部22は、ステップS25において、光源の分割面を一次光源とし、反射物の分割面はステップS23において得られた値の光束を発散する二次光源であると見なして、各一次光源及び二次光源が観測設定点に形成する照度を夫々算出する。各一次光源による照度が直接光に基づく照度であり、各二次光源による照度が間接光のみによる眼前照度である。そして、照度計算部22は、算出した直接光に基づく照度と間接光のみによる眼前照度との割合を求める。他の作用は図12のフローを採用する場合と同様である。また、上記第3の実施の形態を第2の実施の形態に適用することも可能である。ところで、上記各実施の形態においては、眼前照度、特に間接光のみによる眼前照度が照明空間における明るさ感を表す指標として極めて有効であることを説明した。上述した図6乃至図8の実験結果は、この有効性を証明するものである。上記各実施の形態によって求めた眼前照度、特に間接光のみによる眼前照度は、光源照明器具の種類に拘わらず、照明空間における明るさ感を表す有効な指標となり得ると考えられる。図16は光源の種類に拘わらず、このような有効性が得られることを説明するためのものである。即ち、図16は図6乃至図8によって示した実験と同様の実験を行って得た実験結果を示すグラフである。即ち、実験を行う室内空間には、天井に8つの照明器具、1つの壁に2つの壁側照明器具と7つの埋込型照明器具を配置し、これらの照明器具の点灯及び消灯を変化させると共に、室内空間に配置した机の水平面照度が異なる値となるように調光を行って、計10通りの照明条件を設定した。そして、室内空間における照明条件を変化させながら、10名の被験者による主観評価を行って、指標の有効性を調べる。図6乃至図8によって示す実験では、全ての照明器具として蛍光灯を採用したのに対し、図16によって示す実験では全ての照明器具としてLEDを採用すると共に、照明条件の数が10通りである。他の実験環境は相互に同一である。また、図16においても図5に示す主観評価の評価スケールを採用しており、図5の評価スケールに従って評価を行い、各照明条件毎に全被験者の個人ポイントを平均して、各照明条件における明るさ感評価値とする。図16は横軸に間接光のみによる眼前照度をとり縦軸に実験結果の明るさ感評価値をとって、間接光のみによる眼前照度と明るさ感評価との関係を示している。図16の各プロット点は各照明条件毎の値を示している。図16は間接光のみによる眼前照度と明るさ感評価値との関係を示すものであり、照度は全て対数軸で表示している。図16の分布から、LED照明を採用した場合においても、間接光のみによる眼前照度に対して、明るさ感評価値のばらつきが十分に小さいことが分かる。即ち、上記実施の形態において求めた間接光のみに基づく眼前照度は、LED照明の場合にも、明るさ感評価として極めて有効な指標になり得ることが分かる。また、図16は直線によってy=4.44Lnx-7.97で表される回帰式を示し、決定係数R2は0.87であり、相関係数は0.93の例を示している。即ち、図8に示す直線と図16に示す直線とは、極めて近似している。これにより、上記実施の形態において求めた間接光のみに基づく眼前照度は、照明器具が蛍光灯であるかLEDであるかに拘わらず、同一の尺度で共通に用いることが可能な明るさ感評価の指標であることが分かる。また、上記各実施の形態においては、所定の鉛直面を設定して、鉛直面上の観測設定点における眼前照度を求めた。鉛直面を設定したのは、人物が直立する場合の視線方向を想定したからであり、人物が上方や下方を向いている場合のように、水平でない視線方向を想定した場合には、例えば、観測設定点は鉛直方向から人物の顔に応じて傾斜した面上に設定した方がよい。図17はこの場合における光情報設定部11図1参照の設定を説明するための説明図である。図17は人物26の目27の直前に想定する面として鉛直面28に代えて所定の面28’を想定した点が図2と異なるのみである。所定の面28’は、人物の26の目27の視線方向に直交する面である。図18は図16に示す実験と同様の実験によって、図17の所定の面28’上に設定した観測設定点における間接光のみによる眼前照度と明るさ感評価値との関係を示すグラフである。なお、所定の面28’は、仰角25度に設定したものである。図18の分布から、観測設定点を鉛直面でなく所定角度傾斜面上に設定した場合でも、間接光のみによる眼前照度に対して、明るさ感評価値のばらつきが十分に小さいことが分かる。即ち、上記実施の形態において求めた間接光のみに基づく眼前照度は、観測設定点を設ける所定の面の角度仰角に拘わらず、明るさ感評価として極めて有効な指標になり得ることが分かる。なお、図18は直線によってy=4.14Lnx-7.07で表される回帰式を示し、決定係数R2は0.90であり、相関係数は0.95の例を示している。本出願は、2010年10月8日に日本国に出願された特願2010-228969号及び2011年1月21日に日本国に出願された特願2011-11191号を優先権主張の基礎として出願するものであり、上記の開示内容は、本願明細書、請求の範囲、図面に引用されたものとする。"