遠心圧縮機2のインペラ12であって、ハブ120と、前記ハブの表面に設けられた複数の主翼121と、隣接する2つの前記主翼の間において前記ハブの表面にそれぞれ設けられ、前記主翼より小さい、複数の補助翼122と、を備え、前記主翼及び前記補助翼は、平面視において前記ハブの回転中心Oを中心とする円Cと交わるように配置され、前記円上における隣り合う主翼同士の間隔I1、I2、I3、I4、I5、I6が全て等しく、少なくとも1つの前記補助翼とその前記ハブの回転方向に対する後隣に位置する主翼との前記円上における間隔α、β、γが、他の前記補助翼とその前記ハブの回転方向に対する後隣に位置する主翼との前記円上における間隔α、β、γと異なる、インペラ12。前記ハブの回転方向に対する後隣に位置する前記主翼との前記円上における間隔が同じである前記補助翼が、前記主翼を挟んで回転方向に2つ以上連続しないように配置された、請求項1に記載のインペラ12。前記ハブの回転中心を挟んで対向する前記補助翼それぞれの、その前記ハブの回転方向に対する後隣に位置する前記主翼との前記円上における間隔が、同じである、請求項1又は2に記載のインペラ12。前記補助翼は、前記ハブの周縁近傍に配置された、請求項1~3のいずれかに記載のインペラ12。ところで、特許文献1に記載のような従来のインペラでは、インペラの回転により大きな音が生じるという問題があった。例えば、遠心圧縮機はインペラを備えるが、インペラの回転により大きな音が発生すると、当該騒音のために遠心圧縮機の用途が限定されることになる。そこで、本発明の課題は、回転時に発生する音を低減することが可能な遠心圧縮機のインペラを提供することにある。本発明の発明者は、研究の結果、インペラの回転により吸引及び吐出される流体がインペラの周りのケーシング等の静止構造物に衝突することにより音が発生するところ、従来のインペラでは、翼が等間隔に並んでいるため、インペラからの流体の吐出のタイミングに周期性があり、静止構造物に衝突する流体に周期性がある場合、周期性が無い或いは弱い場合よりも大きな音が発生することを突き止めた。上記の知見に鑑み、本発明の第1観点に係るインペラは、遠心圧縮機のインペラであって、ハブと、ハブの表面に設けられた複数の主翼と、複数の補助翼とを備える。補助翼は、隣接する2つの主翼の間においてハブの表面にそれぞれ設けられ、主翼より小さい。主翼及び補助翼は、平面視においてハブの回転中心を中心とする円と交わるように配置されている。円上における隣り合う主翼同士の間隔が全て等しい。少なくとも1つの補助翼とそのハブの回転方向に対する後隣に位置する主翼との円上における間隔が、他の補助翼とそのハブの回転方向に対する後隣に位置する主翼との円上における間隔と異なる。本発明の第1観点に係るインペラでは、主翼は、等間隔で配置されており、補助翼は、不均一な間隔で配置されている。これにより、インペラからの流体の吐出のタイミングの周期性を弱めることができる。したがって、インペラの回転により発生する音を低減することが可能となる。本発明の第2観点に係るインペラは、第1観点に係るインペラであって、間隔が同じである補助翼が、主翼を挟んで回転方向に2つ以上連続しないように配置されている。間隔は、補助翼とハブの回転方向に対する後隣に位置する主翼との円上における間隔である。本発明の第2観点に係るインペラでは、間隔が同じである補助翼が、主翼を挟んで回転方向に2つ以上連続しないように配置されているので、補助翼の配置がなるべく偏らないようにすることができる。したがって、補助翼の配置間隔が不均一であっても、好適な回転バランスをとることが可能となる。本発明の第3観点に係るインペラは、第1観点又は第2観点に係るインペラであって、ハブの回転中心を挟んで対向する補助翼それぞれの、そのハブの回転方向に対する後隣に位置する主翼との円上における間隔が、同じである。本発明の第3観点に係るインペラでは、回転中心を挟んで対向する補助翼の間隔が同じである。これにより、好適な回転バランスをとることが可能となる。本発明の第4観点に係るインペラは、第1観点から第3観点のいずれかに係るインペラであって、補助翼は、ハブの周縁近傍に配置されている。本発明の第4観点に係るインペラでは、剥離渦が発生しやすいハブの周縁近傍に補助翼が配置されている。これにより、剥離渦の成長に対する抑制能力を向上することが可能となる。本発明の第1観点に係るインペラでは、インペラの回転により発生する音を低減することが可能となる。本発明の第2観点又は第3観点に係るインペラでは、好適な回転バランスをとることが可能となる。本発明の第4観点に係るインペラでは、剥離渦の成長に対する抑制能力を向上することが可能となる。以下、本発明に係るインペラを備えた遠心圧縮機が採用されたヒートポンプ装置の一実施形態について、図面に基づいて説明する。1ヒートポンプ装置1の全体構成図1は、本発明に係る遠心圧縮機の一例である単段遠心圧縮機2が採用されたヒートポンプ装置1の概略構成図である。ヒートポンプ装置1は、蒸気圧縮式の冷凍サイクルによって、空調や冷温水の生成を行う装置である。ヒートポンプ装置1は、主として、単段遠心圧縮機2、四路切換弁15、熱源側熱交換器3、膨張機構4、および、利用側熱交換器5を有しており、これらの機器が接続されることによって冷媒回路を構成している。ここでは、冷媒として二酸化炭素が使用されている。単段遠心圧縮機2は、利用側熱交換器5から流れ出た冷媒を吸入側に導く吸入管6と、吐出側から熱源側熱交換器3の入口まで伸びている吐出管7と、に接続されており、吸入管6から低圧の冷媒を吸入して圧縮した後に吐出管7に高圧の冷媒を吐出する遠心圧縮機である。四路切換弁15は、吐出管7の単段遠心圧縮機2側とは反対側に設けられており、冷媒回路における冷媒流れを切り換えることで冷房運転と暖房運転との切り換えを行う。冷房運転時には、熱源側熱交換器3を冷媒の放熱器として機能させつつ、利用側熱交換器5を冷媒の蒸発器として機能させる。暖房運転時には、利用側熱交換器5を冷媒の放熱器として機能させつつ、熱源側熱交換器3を冷媒の蒸発器として機能させる。なお、熱源側熱交換器3および利用側熱交換器5は、冷媒の放熱器として機能する場合には、空調対象空間の空気を加熱する、および/または、水等の流体を加熱する。なお、熱源側熱交換器3および利用側熱交換器5は、冷媒の蒸発器として機能する場合には、空調対象空間の空気を冷却する、および/または、水等の流体を冷却する。膨張機構4は、通過する冷媒の圧力を下げる機構である。このように、ヒートポンプ装置1は、冷媒として二酸化炭素を使用する蒸気圧縮式の冷凍サイクルによって、空調や冷温水の生成を行う装置であり、圧縮機として単段遠心圧縮機2を使用している。2単段遠心圧縮機の構成図2は、単段遠心圧縮機2の概略断面図である。図3は、インペラを前面吸入空間側から観た平面視図である。なお、図3においては、ハブ120の表面に付いている主翼121及び補助翼122については、その基部で切断されている。ここで、インペラ及び回転軸52の回転軸線をO-Oとし、回転軸線O-Oに沿う方向を軸方向又は前後方向とする。なお、回転軸線をO-Oに近づく方向を径方向内側回転半径方向の内側とし、回転軸線をO-Oから遠ざかる方向を径方向外側回転半径方向の外側とする。単段遠心圧縮機2は、主として、モータ50と、圧縮機構10と、を有している。2-1モータ50モータ50は、圧縮機構10を駆動するモータであり、主として、モータケーシング51と、回転軸52と、ロータ53と、ステータ54とを有している。モータケーシング51の内部には、回転軸52、ロータ53及びステータ54を収容する空間が形成されている。回転軸52は、モータケーシング51に固定された第1ラジアル軸受55及び第2ラジアル軸受56によって回転自在に支持されている。回転軸52の軸方向一端図2における左端は、圧縮機構10側に突出している。回転軸52の軸方向他端図2における右端は、モータケーシング51に固定されるスラスト軸受57によって摺動可能に支持されている。ロータ53は、軸方向における第1ラジアル軸受55と第2ラジアル軸受56との間において、回転軸52と一体回転するように回転軸52に軸支されている。ステータ54は、ロータ53の外周を囲むように設けられており、モータケーシング51に回転不能に支持されている。2-2圧縮機構10圧縮機構10は、単段の遠心式の圧縮機構である。圧縮機構10は、主として、圧縮機構ケーシング11およびインペラ12とを有している。2-2-1圧縮機構ケーシング11圧縮機構ケーシング11には、主として、吸込口11a、吐出口11b、インフューザ11d、シュラウドハウジング11c、デフューザ11e、及びスクロール室11fが形成されている。吸込口11aは、圧縮機構ケーシング11の軸方向一端図2における左端に向かって開口しており、吸入管6に接続されている。吐出口11bは、圧縮機構ケーシング11の周方向外端図2における上端に向かって開口しており、吐出管7に接続されている。シュラウドハウジング11cは、図2に示すように、吸込口11aの下流に形成された空間であり、インペラ12を回転自在に収容している。吸込口11aとシュラウドハウジング11cとの間にある空間は、インフューザ11dと呼ばれるインペラ12の吸入側空間である。インペラ12の吐出側の空間は、デフューザ11eと呼ばれる空間であり、ここで流速が増した状態で吐出された冷媒の速度エネルギが圧力のエネルギに変換される。デフューザ11eの先には、冷媒を整流するためのスクロール室11fが設けられている。2-2-2インペラ12インペラ12は、図3に示すように、主として、ハブ120と、ハブ120の前面側でかつ径方向外側に配置された複数の翼121、122を有しており、ハブ120の前後方向に延びる回転軸52を軸心として回転する。ハブ120は、その前方から後方に向けて拡径する略円錐形状を有しており、回転軸52と一体回転するように回転軸52に軸支されている。なお、このハブ120は、軽量化の観点から、軸周辺部分や外縁部分を除く内側が中空となっていることが好ましい。ハブ120の前面には、主翼121と主翼よりも小さい補助翼122とが、周方向に交互に並んで、設けられている。これらの主翼121及び補助翼122は、図2に示すように、いずれもハブ120の前面からシュラウドハウジング11cの翼対向壁22bの近傍まで3次元的特開2011―80411の図1参照に伸びている。主翼121及び補助翼122は、いずれも、前面視において左巻となるように螺旋状に伸びている。すなわち、主翼121及び補助翼122は、図3に示すようにハブ120の回転中心Oからハブ120の周縁に向かうにつれて、径方向に拡大しながら、左に旋回するように伸びている。さらに、主翼121及び補助翼122は、前面視においてハブ120の回転中心Oからハブ120の周縁に向かうにつれて、左巻きに旋回するようにして形成されている。なお、各主翼121は、それぞれ、ハブ120の回転中心Oからハブ120の周縁まで伸びている。これに対して、各補助翼122は、各主翼121の間に配置されており、ハブ120の回転中心Oとハブ120の周縁との中間程度の位置からハブ120の周縁まで伸びている。このインペラ12は、モータ50が駆動することで、前面視において左回転することにより、冷媒を吸込口11aから吸入し、圧縮して高圧とした後、吐出口11bに向けて吐出する。この際、各主翼121及び補助翼122の前方でかつ径方向外側の部分は、インペラ12が回転することにより、シュラウドハウジング11cの翼対向壁22bの内側近傍を沿うように移動する。これにより、冷媒の流速が増した状態で吐出され、デフューザ11eにおいて速度エネルギが圧力のエネルギに変換されることにより高圧冷媒となる。3インペラ12の翼の配置次に、図3を参照しながら、インペラ12の主翼121及び補助翼122の配置の間隔について詳しく説明する。まず、主翼121及び補助翼122の配置の間隔を定義するにあたり、便宜上、ハブ120の回転中心Oを中心とし、ハブ120の前面上にある円Cが存在すると仮定することとする。円Cは、全ての主翼121及び補助翼122の基部と交わる。そこで、以下では、主翼121及び補助翼122それぞれの間の間隔とは、当該円C上の間隔を指すこととする。なお、間隔の寸法は、主翼121及び補助翼122それぞれと円Cとの交点同士を結ぶ直線の長さでもよいし、当該交点同士に挟まれた円Cの弧の長さ若しくは中心角度でもよい。図3に示されているインペラ12は、6つの主翼121と、6つの補助翼122とを有している。補助翼122は、これらの主翼121の各2つの間に1つずつ配置されている。インペラ12の有する主翼121同士は、等間隔に配置されている。即ち、各主翼121と当該主翼121に隣接する主翼121との間隔は、全て同じである。具体的には、図3に示されているように、円C上における隣り合う主翼121同士の間隔I1、I2、I3、I4、I5、I6が全て等しい。他方、インペラ12の有する補助翼122同士は、等間隔に配置されておらず、間隔は不均一である。具体的には、少なくとも1つの補助翼122とそのハブ120の回転方向Yに対する後隣に位置する主翼121との円C上における間隔が、他の補助翼122とそのハブ120の回転方向Yに対する後隣に位置する主翼121との円C上における間隔と異なる。図3では、各補助翼122とそのハブ120の回転方向Yに対する後隣に位置する主翼121との円C上における間隔が、それぞれα、β、γとして示されている。各補助翼122とそのハブ120の回転方向Yに対する前隣に位置する主翼121との円C上における間隔は、α’、β’、γ’である。図3に示されているようにαは、βより大きく、βは、γより大きい間隔である。他方、α’は、β’より小さく、β’は、γ’よりも小さい間隔である。したがって、補助翼122は、等間隔には配置されていない。なお、図3に示されている主翼121同士の間隔I1、I2、I3、I4、I5、I6、及び主翼121と補助翼122との間隔α、β、γ、α’、β’、γ’は、それぞれ円C上における主翼121同士の間隔及び主翼121と補助翼122との間隔に比例している。また、補助翼122は、バランスよく回転するように配置されている。具体的には、図3に示されているように、回転方向Yに対する後隣の主翼121との間隔が同じである補助翼122が、主翼121を挟んで回転方向Yに2つ以上連続しないようになっている。例えば、図3では、補助翼122それぞれのその回転方向Yに対する後隣の主翼121との間隔は、回転方向Yにおいて順にα、β、γ、α、β、γとなっており、連続していない。さらに、ハブ120の回転中心Oを挟んで対向する補助翼122それぞれのその回転方向Yに対する後隣の主翼121との間隔は同じである。即ち、後隣の主翼121との間隔がαである補助翼122とハブ120の回転中心Oを挟んで対向する補助翼122の後隣の主翼121との間隔はαである。後隣の主翼121との間隔がβである補助翼121とハブ120の回転中心Oを挟んで対向する補助翼122の後隣の主翼121との間隔はβである。そして、後隣の主翼121との間隔がγである補助翼122とハブ120の回転中心Oを挟んで対向する補助翼122の後隣の主翼121との間隔はγである。これにより、インペラ12の回転バランスが取れるようになっている。なお、補助翼122の数が奇数の場合であっても、なるべく補助翼122が偏って配置されないようにすることが好ましい。補助翼122の配置のみによってはバランスが取れない場合は、ハブ120の重心を調節する等を行い、回転バランスが取れるようにすればよい。また、図3に示されているように、補助翼122は、ハブ120の周縁近傍に配置されている。ハブ120の周縁近傍は、吸い込まれた冷媒が主翼121から剥離して渦剥離渦を形成しやすい部位であるが、当該周縁近傍に補助翼122を設けることにより剥離渦の成長を抑制することが出来る。4特徴4-1上記実施形態では、主翼121は、等間隔に配置されているが、補助翼122は、等間隔には配置されていない。即ち、主翼の間隔については、主に性能を考慮して設計することが可能であり、音の軽減については、補助翼の間隔を設計するに当たり考慮されている。これにより、上記実施形態では、インペラ12の性能を犠牲にせずに、インペラ12からの冷媒の吐出のタイミングの周期性を弱めることができるようになっている。その結果、インペラ12の回転により発生する音を低減することが可能となっている。4-2また、上記実施形態では、補助翼122は、バランスよく回転するように配置されている。即ち、回転方向Yに対する後隣の主翼121との間隔が同じである補助翼122が、主翼121を挟んで回転方向Yに2つ以上連続しないようになっている。即ち、補助翼122の配置がなるべく偏らないようにすることができている。これにより、補助翼122の配置間隔が不均一であっても、インペラ12の好適な回転バランスをとることが可能となっている。4-3また、上記実施形態では、補助翼122は、バランスよく回転するように配置されている。即ち、ハブ120の回転中心Oを挟んで対向する補助翼122それぞれのその回転方向Yに対する後隣の主翼121との間隔は同じである。これにより、補助翼122の配置間隔が不均一であっても、インペラ12の好適な回転バランスをとることが可能となっている。4-4また、上記実施形態では、補助翼122は、剥離渦が発生しやすいハブ120の周縁近傍に配置されている。これにより、剥離渦の成長に対する抑制能力を向上することが可能となっている。