一般式LiNi1-xMxO2MはNiの置換元素であり、第2族~第14族の金属元素である。また、xは0<x≦0.1を満たす。で表され、層状岩塩構造を有する活物質の置換元素の選択方法であって、層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2の最安定エネルギーE1a、層状岩塩構造のLi0.5NiO2の最安定エネルギーE1b、スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4の最安定エネルギーE2a、および、スピネル構造のLiNi2O4の最安定エネルギーE2bを、モル比をNi3:Ni4=1:1とした条件で、Ni3およびNi4の配置が最安定となるように、密度汎関数理論DFTに基づく平面波基底第一原理計算により算出するエネルギー算出工程を有し、前記E1aから前記E2aを引いた差分ΔEaが、前記E1bから前記E2bを引いた差分ΔEbよりも小さくなる前記置換元素を選択することを特徴とする活物質の置換元素の選択方法。請求項1に記載の活物質の置換元素の選択方法により、置換元素を選択する選択工程と、前記置換元素を有する前記活物質を合成する合成工程と、を有することを特徴とする活物質の製造方法。請求項2に記載の活物質の製造方法により得られることを特徴とする活物質。一般式LiNi1-xMxO2MはNiの置換元素である。また、xは0<x≦0.1を満たす。で表され、層状岩塩構造を有する活物質であって、前記Mが、Al、Ga、Y、Fe、Cr、Mg、Ca、Scのいずれかであることを特徴とする活物質。正極活物質層と、負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、前記正極活物質層または前記負極活物質層が、請求項3または請求項4に記載の活物質を含有することを特徴とする電池。LiNiO2自体は比較的良好な熱安定性を有するものの、例えば充電反応でLiが脱離しLixNiO2x<1になると熱力学的に不安定となる。その結果、例えば高温時に分解反応が生じ、熱力学的により安定なスピネル構造に変化する。LixNiO2の熱安定性を向上させるために、Niの一部を他の金属元素に置換することが考えられるが、置換元素の選択を理論的に正確に行うことは困難である。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、LiNiO2のNiの置換元素として熱安定性が向上する置換元素を正確に選択できる、活物質の置換元素の選択方法を提供することを主目的とする。上記目的を達成するために、本発明においては、一般式LiNi1-xMxO2MはNiの置換元素であり、第2族~第14族の金属元素である。また、xは0<x≦0.1を満たす。で表され、層状岩塩構造を有する活物質の置換元素の選択方法であって、層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2の最安定エネルギーE1a、層状岩塩構造のLi0.5NiO2の最安定エネルギーE1b、スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4の最安定エネルギーE2a、および、スピネル構造のLiNi2O4の最安定エネルギーE2bを、モル比をNi3:Ni4=1:1とした条件で、Ni3およびNi4の配置が最安定となるように、密度汎関数理論DFTに基づく平面波基底第一原理計算により算出するエネルギー算出工程を有し、上記E1aから上記E2aを引いた差分ΔEaが、上記E1bから上記E2bを引いた差分ΔEbよりも小さくなる上記置換元素を選択することを特徴とする活物質の置換元素の選択方法を提供する。本発明によれば、ΔEaおよびΔEbを比較することで、熱安定性が向上する置換元素を理論的に正確に選択できる。エネルギー差ΔEが小さいほど、構造変化時に発生するエネルギーが小さく、熱安定性が高いといえる。また、本発明においては、上述した活物質の置換元素の選択方法により、置換元素を選択する選択工程と、上記置換元素を有する上記活物質を合成する合成工程と、を有することを特徴とする活物質の製造方法を提供する。本発明によれば、選択工程で好ましい置換元素を理論的に選択することで、熱安定性の高い活物質を容易に得ることができる。また、本発明においては、上述した活物質の製造方法により得られることを特徴とする活物質を提供する。本発明によれば、上述した活物質の製造方法を用いることで、熱安定性の高い活物質とすることができる。また、本発明においては、一般式LiNi1-xMxO2MはNiの置換元素である。また、xは0<x≦0.1を満たす。で表され、層状岩塩構造を有する活物質であって、上記Mが、Al、Ga、Y、Fe、Cr、Mg、Ca、Scのいずれかであることを特徴とする活物質を提供する。本発明によれば、Mが上述した元素であることで、熱安定性の高い活物質とすることができる。また、本発明においては、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記正極活物質層または上記負極活物質層が、上述した活物質を含有することを特徴とする電池を提供する。本発明によれば、上述した活物質を用いることで、熱安定性の高い電池とすることができる。本発明においては、LiNiO2のNiの置換元素として熱安定性が向上する置換元素を選択できるという効果を奏する。以下、本発明の活物質の置換元素の選択方法、活物質の製造方法、活物質、および電池について詳細に説明する。A.活物質の置換元素の選択方法まず、本発明の活物質の置換元素の選択方法について説明する。本発明の活物質の置換元素の選択方法は、一般式LiNi1-xMxO2MはNiの置換元素であり、第2族~第14族の金属元素である。また、xは0<x≦0.1を満たす。で表され、層状岩塩構造を有する活物質の置換元素の選択方法であって、層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2の最安定エネルギーE1a、層状岩塩構造のLi0.5NiO2の最安定エネルギーE1b、スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4の最安定エネルギーE2a、および、スピネル構造のLiNi2O4の最安定エネルギーE2bを、モル比をNi3:Ni4=1:1とした条件で、Ni3およびNi4の配置が最安定となるように、密度汎関数理論DFTに基づく平面波基底第一原理計算により算出するエネルギー算出工程を有し、上記E1aから上記E2aを引いた差分ΔEaが、上記E1bから上記E2bを引いた差分ΔEbよりも小さくなる上記置換元素を選択することを特徴とするものである。図1は、本発明の活物質の置換元素の選択方法を説明する説明図である。図1においては、層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2の最安定エネルギーE1a、層状岩塩構造のLi0.5NiO2の最安定エネルギーE1b、スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4の最安定エネルギーE2a、および、スピネル構造のLiNi2O4の最安定エネルギーE2bを、それぞれ、後述する方法により算出する。そして、E1aからE2aを引いた差分ΔEaが、E1bからE2bを引いた差分ΔEbよりも小さくなる置換元素を選択する。なお、本発明において、E1aおよびE2aは化学式量Li0.5Ni1-xMxO2当たりのエネルギーとして算出し、E1bおよびE2bは化学式量Li0.5NiO2当たりのエネルギーとして算出する。本発明によれば、ΔEaおよびΔEbを比較することで、熱安定性が向上する置換元素を理論的に正確に選択できる。エネルギー差ΔEが小さいほど、構造変化時に発生するエネルギーが小さく、熱安定性が高いといえる。本発明においては、Li0.5NiO2層状岩塩構造からLiNi2O4スピネル構造への熱分解過程を計算で正確に模倣することができるため、この計算手法を利用することで、熱安定性を向上できる置換元素を理論的に正確に選択できる。Li0.5NiO2層状岩塩構造からLiNi2O4スピネル構造への構造変化は、下記式で表すことができる。Li0.5NiO2層状岩塩構造→LiNi2O4スピネル構造発熱量発熱前後の化合物のエネルギーの差が発熱量となるため、発熱量を理論的に求めるためには、発熱前後の化合物のエネルギーを算出する必要がある。従来、特にLiNi2O4スピネル構造のエネルギーを正確に算出できなかった。その理由の一つとして、電池の分野においてLiNi2O4スピネル構造のNiの価数は3.5価であると考えており、仮にNiの価数を3.5価として計算しても現実とは乖離した結果しか得られなかった点が挙げられる。これに対して、本発明においては、LiNi2O4におけるNiを、Ni3:Ni4=1:1モル比として考え、さらにNi3およびNi4の配置による安定性の違いを考慮することで、LiNi2O4スピネル構造のエネルギーを正確に算出できた。これを利用することにより、本発明においては、熱安定性を向上できる置換元素を理論的に正確に選択できる。また、上記式における発熱量を後述する方法で算出したところ、発熱量の計算値は124J/gとなり、実験値の100J/gと十分に近い値となった。この実験値は、例えばKKLeeetalThermalBehavioranddecompositionmechanismofElectrochemicallyDelithiatedLiNiO2JPowerSources9798321325に記載されている。また、Niの一部をAlで置換した場合、発熱量の計算値は115J/gとなり、実験値の92J/gと十分に近い値となった。この実験値は、例えばTsutomuOhzukuetalSynthesisandCharacterizationofLiAlsub14Nisub34Osub2forLithiumIonBatteriesJElectrochemSocvol142No12pp40334039に記載されている。以下、本発明の活物質の置換元素の選択方法について、詳細に説明する。1.最安定エネルギーの算出方法本発明においては、所定の計算方法に基づいて、層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2の最安定エネルギーE1a、層状岩塩構造のLi0.5NiO2の最安定エネルギーE1b、スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4の最安定エネルギーE2a、および、スピネル構造のLiNi2O4の最安定エネルギーE2bを算出する。1スピネル構造のLiNi2O4スピネル構造のLiNi2O4は、後述する層状岩塩構造のLi0.5NiO2に分解反応が生じ、熱力学的により安定なスピネル構造に変化したものに相当する。スピネル構造のLiNi2O4の最安定エネルギーE2bは、以下の計算方法により算出する。密度汎関数理論DFTに基づく平面波基底第一原理計算VASPcodeProjectorAugmentedWavemethods交換相関ポテンシャルGGA-PBEスピン有り平面波の打ち切りエネルギー500eVk点サンプリング3×3×3GGAUによる電子相関効果の考慮Ni3dU=6eVなお、LWangTMaxischandGCederPhysRevB73195107に記載された方法を参考とすることができる。次に、本発明における計算方法の特徴的な部分について説明する。本発明においては、LiNi2O4におけるNiを、Ni3:Ni4=1:1モル比として考え、さらにNi3およびNi4の配置による安定性の違いを考慮する。図2に示すように、LiNi2O4においては、Ni3およびNi4がどのように配列するかで、構造の安定性が異なる。本発明においては、すべて強磁性と仮定して計算を行う。Niの価数および配列の状態を考えると、95通りの組み合わせが考えられ、全ての構造のエネルギーを計算し、最安定な構造のエネルギーを算出する。その結果、図3に示すように、[001]方向に対して、Ni3およびNi4が層状をなし、交互に重なっている構造が最安定であることが確認できた。なお、結晶構造の空間群はImmaである。このようにして、スピネル構造のLiNi2O4の最安定エネルギーE2bを算出する。2スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4は、後述する層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2に分解反応が生じ、熱力学的により安定なスピネル構造に変化したものに相当する。スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4の最安定エネルギーE2aは、以下の計算方法により算出する。すなわち、上述した最安定エネルギーE2bが得られるLiNi2O4の構造を基礎として、結晶に存在するNi3およびNi4の少なくとも一方を、Mで置換し、最安定な構造のエネルギーを算出する。このようにして、スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4の最安定エネルギーE2aを算出する。また、この計算方法は、Mの置換量に応じて、それぞれ最安定な構造のエネルギーを算出できるため、置換量xの好ましい範囲を選択することも可能である。3層状岩塩構造のLi0.5NiO2層状岩塩構造のLi0.5NiO2は、層状岩塩構造のLiNiO2からLiが50脱離したものに相当する。層状岩塩構造のLi0.5NiO2の最安定エネルギーE1bは、以下の計算方法により算出する。すなわち、層状岩塩構造のLi0.5NiO2の結晶構造は、例えば、AHiranoetalRelationshipbetweennonstoichiometryandphysicalpropertiesinLiNiO2SolidStateIonicsvol8688n12pp791796に報告されている。この結晶構造は空間群C2/mを有しており、Liは2dサイトに占有率0.5の割合で存在する。このとき、Liの配置は2種類存在する。2種類のエネルギーを、上述した方法で計算し、最安定な結晶構造を決定した。このとき、結晶中でNi3:Ni4=1:1モル比で存在することを確認した。このようにして、層状岩塩構造のLi0.5NiO2の最安定エネルギーE1bを算出する。4層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2は、層状岩塩構造のLiNi1-xMxO2からLiが50脱離したものに相当する。層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2の最安定エネルギーE1aは、以下の計算方法により算出する。すなわち、上述した最安定エネルギーE1bが得られるLi0.5NiO2の構造を基礎として、結晶に存在するNi3およびNi4の少なくとも一方を、Mで置換し、最安定な構造のエネルギーを算出する。このようにして、層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2の最安定エネルギーE1aを算出する。また、この計算方法は、Mの置換量に応じて、それぞれ最安定な構造のエネルギーを算出できるため、置換量xの好ましい範囲を選択することも可能である。5選択方法本発明においては、通常、E1aからE2aを引いた差分ΔEaが、E1bからE2bを引いた差分ΔEbよりも小さくなる置換元素を選択する。ΔEb-ΔEaの値は、0より大きければ特に限定されるものではないが、例えば0.05eV以上であることが好ましい。2.活物質本発明における活物質は、一般式LiNi1-xMxO2MはNiの置換元素であり、第2族~第14族の金属元素である。また、xは0<x≦0.1を満たす。で表され、層状岩塩構造を有するものである。上記Mは、第2族~第14族の金属元素であり、LiNiO2よりも熱安定性の高い活物質となる元素であれば特に限定されるものではない。また、上記Mは、単一の金属元素であっても良く、二種類以上の金属元素であっても良い。後述する計算例の結果に基づくと、上記Mは、Al、Ga、Y、Fe、Cr、Mg、CaおよびScの少なくとも一方であることが好ましい。また、上記Mの価数は特に限定されるものではないが、3価または4価で安定な元素であることが好ましい。上記xは、通常、0<x≦0.1を満たす。xは、通常、0より大きく、例えば0.01以上であることが好ましい。xが小さすぎると、熱安定性の向上を十分に図れない可能性があるからである。一方、xは、通常、01以下であり、例えば0.03以下であることが好ましい。xが大きすぎると、活物質としての特性例えばLi挿入脱離特性が低下する可能性がある。B.正極活物質の製造方法次に、本発明の正極活物質の製造方法について説明する。本発明の正極活物質の製造方法は、上述した活物質の置換元素の選択方法により、置換元素を選択する選択工程と、上記置換元素を有する上記活物質を合成する合成工程と、を有することを特徴とするものである。本発明によれば、選択工程で好ましい置換元素を理論的に選択することで、熱安定性の高い活物質を容易に得ることができる。1.選択工程本発明における選択工程は、上述した活物質の置換元素の選択方法により、置換元素を選択する工程である。具体的な選択方法については、上記1.活物質の置換元素の選択方法に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。2.合成工程本発明における合成工程は、上記置換元素を有する上記活物質を合成する工程である。上記活物質を合成する方法は特に限定されるものではないが、例えばLi源、Ni源、M源を含有する原料組成物を混合し、酸素雰囲気中で加熱する固相反応法を挙げることができる。各金属源の種類は特に限定されるものではなく、各金属を含む、無機塩例えば炭酸塩、硝酸塩等、有機塩錯体等を挙げることができる。加熱温度および加熱時間は特に限定されるものではなく、所望の固相反応が十分に反応する条件であることが好ましい。C.活物質次に、本発明の活物質について説明する。本発明の活物質は、2つの実施態様に大別することができる。本発明の活物質について、第一実施態様および第二実施態様に分けて説明する。1.第一実施態様第一実施態様の活物質は、上述した活物質の製造方法により得られることを特徴とするものである。第一実施態様によれば、上述した活物質の製造方法を用いることで、熱安定性の高い活物質とすることができる。なお、活物質の製造方法については、上記B.活物質の製造方法に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。また、第一実施態様の活物質は、一般式LiNi1-xMxO2MはNiの置換元素であり、第2族~第14族の金属元素である。また、xは0<x≦0.1を満たす。で表され、層状岩塩構造を有する活物質であって、上記Mは、層状岩塩構造のLi0.5Ni1-xMxO2の最安定エネルギーE1a、層状岩塩構造のLi0.5NiO2の最安定エネルギーE1b、スピネル構造のLiNi2-2xM2xO4の最安定エネルギーE2a、および、スピネル構造のLiNi2O4の最安定エネルギーE2bを、モル比をNi3:Ni4=1:1とした条件で、Ni3およびNi4の配置が最安定となるように、密度汎関数理論DFTに基づく平面波基底第一原理計算により算出した場合に、上記E1aから上記E2aを引いた差分ΔEaが、上記E1bから上記E2bを引いた差分ΔEbよりも小さくなる置換元素であることを特徴とする活物質と表現することもできる。2.第二実施態様第二実施態様の活物質は、一般式LiNi1-xMxO2MはNiの置換元素である。また、xは0<x≦0.1を満たす。で表され、層状岩塩構造を有する活物質であって、上記Mが、Al、Ga、Y、Fe、Cr、Mg、Ca、Scのいずれかであることを特徴とするものである。本発明によれば、Mが上述した元素であることで、熱安定性の高い活物質とすることができる。Mは、通常、Al、Ga、Y、Fe、Cr、Mg、Ca、Scのいずれかであるが、中でもMg、Ca、Scが好ましく、Scがより好ましい。なお、その他の事項については、第一実施態様に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。D.電池次に、本発明の電池について説明する。本発明の電池は、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記正極活物質層または上記負極活物質層が、上述した活物質を含有することを特徴とするものである。本発明によれば、上述した活物質を用いることで、熱安定性の高い電池とすることができる。図6は、本発明の電池の一例を示す概略断面図である。図6における電池10は、正極活物質を含有する正極活物質層1と、負極活物質を含有する負極活物質層2と、正極活物質層1および負極活物質層2の間に形成された電解質層3と、正極活物質層1の集電を行う正極集電体4と、負極活物質層2の集電を行う負極集電体5と、これらの部材を収納する電池ケース6とを有するものである。本発明においては、正極活物質層1または負極活物質層2が、上記C.活物質に記載した活物質を含有することを大きな特徴とする。以下、本発明の電池について、構成ごとに説明する。1.正極活物質層本発明における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層であり、必要に応じて、固体電解質材料、導電化材および結着材の少なくとも一つを含有していても良い。中でも、本発明においては、正極活物質が、上記C.活物質に記載した活物質であることが好ましい。電圧の大きい電池とすることができるからである。また、他の正極活物質としては、例えばLiCoO2、LiMnO2、Li2NiMn3O8、LiVO2、LiCrO2、LiFePO4、LiCoPO4、LiNiO2、LiNi1/3Co1/3Mn1/3O2等を挙げることができる。正極活物質層は、後述する固体電解質材料をさらに含有していても良い。固体電解質材料の添加により、正極活物質層のイオン伝導性を向上させることができる。正極活物質層は、さらに導電化材を含有していても良い。導電化材の添加により、正極活物質層の導電性を向上させることができる。導電化材としては、例えばアセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンファイバー等を挙げることができる。また、正極活物質層は、結着材を含有していても良い。結着材の種類としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等のフッ素含有結着材等を挙げることができる。また、正極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。2.電解質層本発明における電解質層は、正極活物質層および負極活物質層の間に形成される層である。電解質層は、イオンの伝導を行うことができる層であれば特に限定されるものではなく、固体電解質層であっても良く、液体電解質層であっても良い。固体電解質層に用いられる固体電解質材料としては、例えば硫化物固体電解質材料および酸化物固体電解質材料を挙げることができる。硫化物固体電解質材料としては、例えば、Li2S-P2S5、Li2S-P2S5-LiI、Li2S-P2S5-Li2O、Li2S-P2S5-Li2O-LiI、Li2S-SiS2、Li2S-SiS2-LiI、Li2S-SiS2-LiBr、Li2S-SiS2-LiCl、Li2S-SiS2-B2S3-LiI、Li2S-SiS2-P2S5-LiI、Li2S-B2S3、Li2S-P2S5-ZmSnただし、m、nは正の数。Zは、Ge、Zn、Gaのいずれか。、Li2S-GeS2、Li2S-SiS2-Li3PO4、Li2S-SiS2-LixMOyただし、x、yは正の数。Mは、P、Si、Ge、B、Al、Ga、Inのいずれか。等を挙げることができる。なお、上記Li2S-P2S5の記載は、Li2SおよびP2S5を含む原料組成物を用いてなる硫化物固体電解質材料を意味し、他の記載についても同様である。一方、酸化物固体電解質材料としては、例えば、NASICON型構造を有する化合物等を挙げることができ、具体的には、一般式Li1xAlxGe2-xPO430≦x≦2で表される化合物、一般式Li1xAlxTi2-xPO430≦x≦2で表される化合物等を挙げることができる。また、酸化物固体電解質材料の他の例としては、LiLaTiO例えば、Li0.34La0.51TiO3、LiPON例えば、Li2.9PO3.3N0.46、LiLaZrO例えば、Li7La3Zr2O12等を挙げることができる。また、液体電解質層に用いられる電解液は、通常、リチウム塩および有機溶媒非水溶媒を含有する。リチウム塩としては、例えばLiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAsF6等の無機リチウム塩、およびLiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiCCF3SO23等の有機リチウム塩等を挙げることができる。上記有機溶媒としては、例えばエチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、ブチレンカーボネートBC等を挙げることができる。電解質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内、中でも0.1μm~300μmの範囲内であることが好ましい。3.負極活物質層次に、本発明における負極活物質層について説明する。本発明における負極活物質層は、少なくとも負極活物質を含有する層であり、必要に応じて、固体電解質材料、導電化材および結着材の少なくとも一つを含有していても良い。負極活物質としては、例えば金属活物質およびカーボン活物質を挙げることができる。金属活物質としては、例えばIn、Al、SiおよびSn等を挙げることができる。一方、カーボン活物質としては、例えばメソカーボンマイクロビーズMCMB、高配向性グラファイトHOPG、ハードカーボン、ソフトカーボン等を挙げることができる。なお、本発明においては、負極活物質が、上記C.活物質に記載した活物質であっても良い。また、負極活物質層に用いられる、固体電解質材料、導電化材および結着材については、上述した正極活物質層における場合と同様である。また、負極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。4.その他の構成本発明の電池は、上述した正極活物質層、負極活物質層および電解質層を少なくとも有するものである。さらに通常は、正極活物質層の集電を行う正極集電体、および負極活物質層の集電を行う負極集電体を有する。正極集電体の材料としては、例えばSUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボン等を挙げることができる。一方、負極集電体の材料としては、例えばSUS、銅、ニッケルおよびカーボン等を挙げることができる。また、正極集電体および負極集電体の厚さや形状等については、電池の用途等に応じて適宜選択することが好ましい。5.電池本発明の電池は、一次電池であっても良く、二次電池であっても良いが、中でも二次電池であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として有用だからである。本発明の電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型等を挙げることができる。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に計算例および合成例を示して本発明をさらに具体的に説明する。[計算例1~13]上述した計算方法で、密度汎関数理論DFTに基づく平面波基底第一原理計算を行った。具体的には、Niサイト3価の位置の約3を他の元素で置換した場合におけるLiNi2-2xM2xO4スピネル構造の最安定エネルギーE2aを算出した。同様に、Li0.5Ni1-xMxO2層状岩塩構造の最安定エネルギーE1aを算出した。E1aからE2aを引いたエネルギー差を表1に示す。なお、計算例1は、E1bからE2bを引いたエネルギー差であり、単位は厳密にはeV/Li0.5NiO2である。表1に記載された元素の中では、Co、Ti、Si、Ge以外の元素でNiを置換することで、安定化されることが予測される。中でも、Fe、Mg、Ca、ScでNiを置換することが好ましく、ScでNiを置換することがより好ましい。Scが好ましい理由は以下の通りである。すなわち、Li0.5NiO2におけるNiは3価または4価として存在しているが、MgおよびCaは3価または4価として安定ではなく通常2価として安定である、Feは3価および4価以外にも種々の価数を取り得るからである。そのため、Scが好ましいと考えられる。[合成例]硝酸リチウム、塩基性炭酸ニッケルおよび炭酸スカンジウムを、Li:Ni:Sc=1:0.99:0.01のモル比となるように秤量し、少量の水とともに乳鉢で混合した。得られた混合物を80°Cで乾燥し、酸素雰囲気、650°C、12時間の条件で仮焼成し、酸素雰囲気、750°C、16時間の条件で本焼成した。これにより、層状岩塩構造の活物質LiNi0.99Sc0.01O2を得た。[評価]XRD測定得られた活物質に対してX線回折XRDを行った。その結果を図4に示す。図4では、合成不純物であるLiCO3は確認されたものの、Scに帰属されるピークは確認されなかった。これにより、完全な固溶体である活物質が得られたことが確認された。充放電特性の評価得られた活物質と、導電化材炭素材料と、結着材PTFEとを、活物質:導電化材:結着材=90:7:3の重量比で混合し、正極合材を得た。一方、負極活物質としてLi金属を用意し、電解液として、ECエチレンカーボネートおよびDMCジメチルカーボネートを同体積で混合した溶媒にLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用意した。これらの材料を用いて、コイン型の評価電池を作製した。得られた評価電池を、電池評価環境温度25°C、電流レートC/10にて、充放電した。電圧範囲は、3.0V~4.2Vとした。その結果を図5に示す。図5の充放電曲線は、Scを置換しないLiNiO2と同等であり、NiをScで置換しても充放電特性には影響を与えなかった。熱安定性の評価評価電池に含まれる活物質LiNi0.99Sc0.01O2のLi濃度が、モル比で、Li:Ni=0.5:1となるように、充放電により調整した。次に、グローブボックス内で評価電池を解体し、調整した活物質を取り出した。その後、示差走査熱量測定装置を用いて発熱量を評価した。その結果は90.2J/gであり、計算結果である105J/gと十分に近い値となった。また、Scで置換した場合、上述したAlで置換した場合よりも発熱量が低く、これは上述した表1の結果と符合するものであった。