"下記一般式1bで表されるイオン性化合物を少なくとも1つ含むことを特徴とする有機エレクトロニクス材料。一般式1b中、Yは炭素原子又は硫黄原子を含む二価の連結基、Rは電子求引性基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよいを表す。Lは一価のカチオンを表す。少なくとも1つの電荷輸送性化合物を含むことを特徴とする請求項1に記載の有機エレクトロニクス材料。電荷輸送性化合物が少なくとも1つの重合可能な置換基を有することを特徴とする請求項2に記載の有機エレクトロニクス材料。イオン性化合物が重合開始剤として機能することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料。請求項1~4のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料と溶媒とを含むインク組成物。請求項1~4のいずれか1項に記載の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機薄膜。請求項5に記載のインク組成物を用いて形成された有機薄膜。請求項6又は7に記載の有機薄膜を含むことを特徴とする有機エレクトロニクス素子。請求項6又は7に記載の有機薄膜を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネセンス素子。前記有機薄膜が正孔注入層であることを特徴とする請求項9に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。前記有機薄膜が正孔輸送層であることを特徴とする請求項9に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。基板が、フレキシブル基板であることを特徴とする請求項9~11のいずれか1項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。基板が、樹脂フィルムであることを特徴とする請求項9~12のいずれか1項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。請求項9~13のいずれか1項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた表示素子。請求項9~13のいずれか1項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた照明装置。請求項15に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子と、を備えた表示装置。有機EL素子の高効率化、長寿命化のためには、有機層を多層化し、各々層の機能を分離することが望ましいが、大面積でも製膜が容易な湿式プロセスを用いて有機層を多層化するためには、上述のように、下層が上層製膜時に溶解しないようにする必要があり、重合反応を利用した溶剤への溶解度の変化が用いられてきた。また、有機EL素子の低駆動電圧化のため、電荷輸送性化合物に電子受容性化合物を混合する試みがなされているが、特性はいまだ十分なものではなかった。本発明は、上記した問題に鑑み、安定的かつ容易に薄膜を形成、あるいは有機薄膜層の多層化を容易に行うことができ、有機エレクトロニクス素子、特に高分子型有機EL素子の生産性を向上させる上で有用な有機エレクトロニクス材料、該有機エレクトロニクス材料を含むインク組成物、該有機エレクトロニクス材料、及び該インク組成物から形成された有機薄膜を提供することを目的とする。さらに、本発明は、従来よりも駆動電圧が低く、長い発光寿命を有する有機エレクトロニクス素子及び有機EL素子、照明装置、表示素子を提供することを目的とするものである。本発明者らは、鋭意検討した結果、所定のイオン性化合物を含む有機エレクトロニクス材料、さらに該有機エレクトロニクス材料を含むインク組成物、さらに該有機エレクトロニクス材料または該インク組成物を用いて形成された有機薄膜が、有機EL素子の高効率化長寿命化に有用であることを見出し、本研究を完成させるに至った。すなわち、本発明は、下記1~16の事項をその特徴とするものである。1下記一般式1bで表されるイオン性化合物を少なくとも1つ含むことを特徴とする有機エレクトロニクス材料。一般式1b中、Yは炭素原子又は硫黄原子を含む二価の連結基、Rは電子求引性基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよいを表す。Lは一価のカチオンを表す。2少なくとも1つの電荷輸送性化合物を含むことを特徴とする前記1に記載の有機エレクトロニクス材料。3電荷輸送性化合物が少なくとも1つ以上の重合可能な置換基を有することを特徴とする前記2に記載の有機エレクトロニクス材料。4イオン性化合物が重合開始剤として機能することを特徴とする前記1~3のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料。5前記1~4のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料と溶媒とを含むインク組成物。6前記1~4のいずれかに記載の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機薄膜。7前記5に記載のインク組成物を用いて形成された有機薄膜。8前記6又は7に記載の有機薄膜を含むことを特徴とする有機エレクトロニクス素子。9前記6又は7に記載の有機薄膜を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネセンス素子。10前記有機薄膜が正孔注入層であることを特徴とする前記9に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。11前記有機薄膜が正孔輸送層であることを特徴とする前記9に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。12基板が、フレキシブル基板であることを特徴とする前記9~11のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子。13基板が、樹脂フィルムであることを特徴とする前記9~12のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子。14前記9~13のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた表示素子。15前記9~13のいずれかに記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた照明装置。16前記15に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子と、を備えた表示装置。本発明によれば、安定的かつ容易に薄膜を形成でき、また重合反応によって溶解度が変化するため、有機薄膜層の多層化を容易に行うことができ、それゆえ、有機エレクトロニクス素子、特に高分子型有機EL素子の生産性を向上させる上で極めて有用な有機エレクトロニクス材料を提供することができる。さらには、該有機エレクトロニクス材料がイオン性化合物を含むことにより従来よりも駆動電圧が低く、長い発光寿命を有する有機エレクトロニクス素子及び有機EL素子を提供することができる。<有機エレクトロニクス材料>本発明の有機エレクトロニクス材料は、下記一般式1bで表されるイオン性化合物を少なくとも1つ含むことを特徴としている。式中、Yは炭素原子又は硫黄原子を含む二価の連結基、Rは電子求引性基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよいを表す。Lはカチオンを表す。[イオン性化合物]ここで、本発明におけるイオン性化合物について詳細に述べる。本発明においてイオン性化合物とは、カチオンとアニオンからなる化合物をいう。カチオンの種類および価数としては特に限定されないが、Li,Na,K,RbCsといったアルカリ金属イオン、Mg2,Ba2,Ca2といったアルカリ土類金属イオン、Al3,Fe3,Fe2,Zn2,Mn2といったその他の金属イオン、AgNH32,ZnNH342といった金属錯イオンに代表される無機カチオン、H、NH4の他、有機カチオンが挙げられる。有機カチオンの場合は、カチオンがポリマーやオリゴマーであってもよいし、ヨードニウムやホスホニウムといったオニウムイオン、カルベニウムイオン、アミニウムイオンなどであってもよい。また、カチオンが多価の場合は、一価のアニオンと電荷のバランスが取れた組成であればよい。すなわち二価のカチオンを有するイオン性化合物の場合は、二価のカチオン一当量に対し、二当量の一価アニオンを含む組成であればよい。カチオン本発明に係るイオン性化合物におけるカチオンは化合物の溶解性の観点から、有機カチオンであることが好ましい。他方、無機カチオンを有するイオン性化合物は一般的に極性の低い有機溶媒には溶解しにくい。有機カチオンの中でも合成および入手の容易さの観点から、下記一般式2b~4bで表される構造を有するカチオンであることが特に好ましい。式中、R11~R34は、各々独立に、任意の有機基を表す。R11~R34のうち隣接する2以上の基が、互いに連結して環を形成していてもよい。A1は長周期型周期表の第17族または第14族に属する元素を表し、A2は長周期型周期表の第16族または第14族に属する元素を表し、A3は長周期型周期表の第15族に属する元素を表す。上記一般式におけるR11~R34は、化合物の安定性、溶媒への溶解性の観点から、各々独立に、置換されていてもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、芳香族炭化水素基または芳香族複素環基であることが好ましい。化合物の安定性、合成及び精製のし易さから、前記一般式2bにおけるA1が臭素原子、ヨウ素原子または炭素原子であり、前記一般式3bにおけるA2が酸素原子、炭素原子、硫黄原子またはセレン原子であり、前記一般式4bにおけるA3が窒素原子、リン原子、ヒ素原子またはアンチモン原子であることが好ましい。すなわち、本発明におけるイオン性化合物のカチオンは、より好ましくは、ヨードニウム、スルホニウム、ホスホニウム、カルベニウムトリチル、アニリニウム、ビスムトニウム、アンモニウム、セレニウム、ピリジニウム、イミダゾリウム、オキソニウム、キノリニウム、ピロリジニウム、アミニウム、イモニウム、トロピリウムなどである。例えば、スルホニウムとしては、トリフェニルスルホニウム、トリ-p-トリルスルホニウム、トリ-o-トリルスルホニウム、トリス4-メトキシフェニルスルホニウム、1-ナフチルジフェニルスルホニウム、2-ナフチルジフェニルスルホニウム、トリス4-フルオロフェニルスルホニウム、トリ-1-ナフチルスルホニウム、トリ-2-ナフチルスルホニウム、トリス4-ヒドロキシフェニルスルホニウム、4-フェニルジフェニルスルホニウム、4-p-トリルチオフェニルジ-p-トリルスルホニウム、4-フェニルビス4-メトキシフェニルスルホニウム、4-フェニルビス4-フルオロフェニルスルホニウム、4-フェニルビス4-メトキシフェニルスルホニウム、4-フェニルジ-p-トリルスルホニウム、ビス[4-フェニル]スルフィド、ビス4-{ビス[4-フェニル]スルホニオ}フェニルスルフィド、ビス{4-[ビススルホニオ]フェニル}スルフィド、ビス{4-[ビススルホニオ]フェニル}スルフィド、ビス{4-[ビススルホニオ]フェニル}スルフィド、4-フェニルビススルホニウム、4-フェニルジフェニルスルホニウム、4-フェニルビススルホニウム、4-フェニルジフェニルスルホニウム、7-イソプロピル-9-オキソ-10-チア-9,10-ジヒドロアントラセン-2-イルジ-p-トリルスルホニウム、7-イソプロピル-9-オキソ-10-チア-9,10-ジヒドロアントラセン-2-イルジフェニルスルホニウム、2-[ジ-p-トリルスルホニオ]チオキサントン、2-[ジフェニルスルホニオ]チオキサントン、4-[4-フェニルチオ]フェニルジ-p-トリルスルホニウム、4-[4-フェニルチオ]フェニルジフェニルスルホニウム、4-[4-ベンゾイルフェニルチオ]フェニルジ-p-トリルスルホニウム、4-[4-ベンゾイルフェニルチオ]フェニルジフェニルスルホニウム、5-チアアンスレニウム、5-フェニルチアアンスレニウム、5-トリルチアアンスレニウム、5-チアアンスレニウム、5-チアアンスレニウムなどのトリアリールスルホニウム;ジフェニルフェナシルスルホニウム、ジフェニル4-ニトロフェナシルスルホニウム、ジフェニルベンジルスルホニウム、ジフェニルメチルスルホニウムなどのジアリールスルホニウム;フェニルメチルベンジルスルホニウム、4-ヒドロキシフェニルメチルベンジルスルホニウム、4-メトキシフェニルメチルベンジルスルホニウム、4-アセトカルボニルオキシフェニルメチルベンジルスルホニウム、2-ナフチルメチルベンジルスルホニウム、2-ナフチルメチルエチルスルホニウム、フェニルメチルフェナシルスルホニウム、4-ヒドロキシフェニルメチルフェナシルスルホニウム、4-メトキシフェニルメチルフェナシルスルホニウム、4-アセトカルボニルオキシフェニルメチルフェナシルスルホニウム、2-ナフチルメチルフェナシルスルホニウム、2-ナフチルオクタデシルフェナシルスルホニウム、9-アントラセニルメチルフェナシルスルホニウムなどのモノアリールスルホニウム;ジメチルフェナシルスルホニウム、フェナシルテトラヒドロチオフェニウム、ジメチルベンジルスルホニウム、ベンジルテトラヒドロチオフェニウム、オクタデシルメチルフェナシルスルホニウムなどのトリアルキルスルホニウムなどが挙げられ、これらは以下の文献に記載されている。トリアリールスルホニウムに関しては、米国特許第4231951号、米国特許第4256828号、特開平7-61964号、特開平8-165290号、特開平7-10914号、特開平7-25922号、特開平8-27208号、特開平8-27209号、特開平8-165290号、特開平8-301991号、特開平9-143212号、特開平9-278813号、特開平10-7680号、特開平10-287643号、特開平10-245378号、特開平8-157510号、特開平10-204083号、特開平8-245566号、特開平8-157451号、特開平7-324069号、特開平9-268205号、特開平9-278935号、特開2001-288205号、特開平11-80118号、特開平10-182825号、特開平10-330353、特開平10-152495、特開平5-239213号、特開平7-333834号、特開平9-12537号、特開平8-325259号、特開平8-160606号、特開2000-186071号米国特許第6368769号など;ジアリールスルホニウムに関しては、特開平7-300504号、特開昭64-45357号、特開昭64-29419号など;モノアリールスルホニウムに関しては、特開平6-345726号、特開平8-325225号、特開平9-118663号米国特許第6093753号、特開平2-196812号、特開平2-1470号、特開平2-196812号、特開平3-237107号、特開平3-17101号、特開平6-228086号、特開平10-152469号、特開平7-300505号、特開2003-277353、特開2003-277352など;トリアルキルスルホニウムに関しては、特開平4-308563号、特開平5-140210号、特開平5-140209号、特開平5-230189号、特開平6-271532号、特開昭58-37003号、特開平2-178303号、特開平10-338688号、特開平9-328506号、特開平11-228534号、特開平8-27102号、特開平7-333834号、特開平5-222167号、特開平11-21307号、特開平11-35613号、米国特許第6031014号などが挙げられる。ヨードニウムイオンとしては、ジフェニルヨードニウム、ジ-p-トリルヨードニウム、ビス4-ドデシルフェニルヨードニウム、ビス4-メトキシフェニルヨードニウム、フェニルヨードニウム、ビス4-デシルオキシフェニルヨードニウム、4-2-ヒドロキシテトラデシルオキシフェニルフェニルヨードニウム、4-イソプロピルフェニルp-トリルヨードニウム、イソブチルフェニルp-トリルヨードニウムなどが挙げられ、これらは、Macromolecules101307、特開平6-184170号、米国特許第4256828号、米国特許第4351708号、特開昭56-135519号、特開昭58-38350号、特開平10-195117号、特開2001-139539号、特開2000-510516号、特開2000-119306号などに記載されている。セレニウムイオンとしては、トリフェニルセレニウム、トリ-p-トリルセレニウム、トリ-o-トリルセレニウム、トリス4-メトキシフェニルセレニウム、1-ナフチルジフェニルセレニウム、トリス4-フルオロフェニルセレニウム、トリ-1-ナフチルセレニウム、トリ-2-ナフチルセレニウム、トリス4-ヒドロキシフェニルセレニウム、4-フェニルジフェニルセレニウム、4-フェニルジ-p-トリルセレニウムなどのトリアリールセレニウム;ジフェニルフェナシルセレニウム、ジフェニルベンジルセレニウム、ジフェニルメチルセレニウムなどのジアリールセレニウム;フェニルメチルベンジルセレニウム、4-ヒドロキシフェニルメチルベンジルセレニウム、フェニルメチルフェナシルセレニウム、4-ヒドロキシフェニルメチルフェナシルセレニウム、4-メトキシフェニルメチルフェナシルセレニウムなどのモノアリールセレニウム;ジメチルフェナシルセレニウム、フェナシルテトラヒドロセレノフェニウム、ジメチルベンジルセレニウム、ベンジルテトラヒドロセレノフェニウム、オクタデシルメチルフェナシルセレニウムなどのトリアルキルセレニウムなどが挙げられ、これらは特開昭50-151997号、特開昭50-151976号、特開昭53-22597号などに記載されている。アンモニウムイオンとしては、例えば、テトラメチルアンモニウム、エチルトリメチルアンモニウム、ジエチルジメチルアンモニウム、トリエチルメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、トリメチル-n-プロピルアンモニウム、トリメチルイソプロピルアンモニウム、トリメチル-n-ブチルアンモニウム、トリメチルイソブチルアンモニウム、トリメチル-t-ブチルアンモニウム、トリメチル-n-ヘキシルアンモニウム、ジメチルジ-n-プロピルアンモニウム、ジメチルジイソプロピルアンモニウム、ジメチル-n-プロピルイソプロピルアンモニウム、メチルトリ-n-プロピルアンモニウム、メチルトリイソプロピルアンモニウムなどのテトラアルキルアンモニウム;N,N-ジメチルピロリジニウム、N-エチル-N-メチルピロリジニウム、N,N-ジエチルピロリジニウムなどのピロリジニウム;N,N-ジメチルイミダゾリニウム、N,N-ジエチルイミダゾリニウム、N-エチル-N-メチルイミダゾリニウム、1,2,3-トリメチルイミダゾリニウム、1,3,4-トリメチルイミダゾリニウム、1,3-ジエチル-2-メチルイミダゾリニウム、1,3-ジエチル-4-メチルイミダゾリニウム、1,2,3,4-テトラメチルイミダゾリニウムなどのイミダゾリニウム;N,N-ジメチルテトラヒドロピリミジニウム、N,N-ジエチルテトラヒドロピリミジニウム、N-エチル-N-メチルテトラヒドロピリミジニウム、1,2,3-トリメチルテトラヒドロピリミジニウムなどのテトラヒドロピリミジニウム;N,N-ジメチルモルホリニウム、N-エチル-N-メチルモルホリニウム、N,N-ジエチルモルホリニウムなどのモルホリニウム;N,N-ジメチルピペリジニウム、N-エチル-N-メチルピペリジニウム、N,N-ジエチルピペリジニウムなどのピペリジニウム;N-メチルピリジニウム、N-エチルピリジニウム、N-n-プロピルピリジニウム、N-イソプロピルピリジニウム、N-n-ブチルピリジニウム、N-ベンジルピリジニウム、N-フェナシルピリジウムなどのピリジニウム;N,N-ジメチルイミダゾリウム、N-エチル-N-メチルイミダゾリウム、N,N-ジエチルイミダゾリウム、1,2-ジエチル-3-メチルイミダゾリウム、1,3-ジエチル-2-メチルイミダゾリウム、1-メチル-3-n-プロピル-2,4-ジメチルイミダゾリウムなどのイミダゾリウム;N-メチルキノリウム、N-エチルキノリウム、N-n-プロピルキノリウム、N-イソプロピルキノリウム、N-n-ブチルキノリウム、N-ベンジルキノリウム、N-フェナシルキノリウムなどのキノリウム;N-メチルイソキノリウム、N-エチルイソキノリウム、N-n-プロピルイソキノリウム、N-イソプロピルイソキノリウム、N-n-ブチルイソキノリウム、N-ベンジルイソキノリウム、N-フェナシルイソキノリウムなどのイソキノリウム;ベンジルベンゾチアゾニウム、フェナシルベンゾチアゾニウムなどのチアゾニウム;ベンジルアクリジウム、フェナシルアクリジウムなどのアクリジウムが挙げられる。これらは、米国特許第4069055号、特許第2519480号、特開平5-222112号、特開平5-222111号、特開平5-262813号、特開平5-255256号、特開平7-109303号、特開平10-101718号、特開平2-268173号、特開平9-328507号、特開平5-132461号、特開平9-221652号、特開平7-43854号、特開平7-43901号、特開平5-262813号、特開平4-327574、特開平2-43202号、特開昭60-203628号、特開昭57-209931号、特開平9-221652号などに記載されている。ホスホニウムイオンとしては、例えば、テトラフェニルホスホニウム、テトラ-p-トリルホスホニウム、テトラキス2-メトキシフェニルホスホニウム、テトラキス3-メトキシフェニルホスホニウム、テトラキス4-メトキシフェニルホスホニウムなどのテトラアリールホスホニウム;トリフェニルベンジルホスホニウム、トリフェニルフェナシルホスホニウム、トリフェニルメチルホスホニウム、トリフェニルブチルホスホニウムなどのトリアリールホスホニウム;トリエチルベンジルホスホニウム、トリブチルベンジルホスホニウム、テトラエチルホスホニウム、テトラブチルホスホニウム、テトラヘキシルホスホニウム、トリエチルフェナシルホスホニウム、トリブチルフェナシルホスホニウムなどのテトラアルキルホスホニウムなどが挙げられる。これらは、特開平6-157624号、特開平5-105692号、特開平7-82283号、特開平9-202873号などに記載されている。オキソニウムイオンとしては、トリメチルオキソニウム、トリエチルオキソニウム、トリプロピルオキソニウム、トリブチルオキソニウム、トリヘキシルオキソニウム、トリフェニルオキソニウム、ピリリニウム、クロメニリウム、キサンチリウムが挙げられる。ビスムトニウムイオンとしては、例えば、特開2008-214330に記載されている。トロピリウムイオンとしては、例えば、J.Polym.Sci.PartA;Polym.Chem.,42,21662004に記載されている。アニオン本発明におけるアニオンは、前記一般式1bのアニオン部分で表されるものであれば、特に限定されないが、電子求引性基たるRの具体例としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等のハロゲン原子、シアノ基、チオシアノ基、ニトロ基、メシル基等のアルキルスルホニル基、トシル基等のアリールスルホニル基、ホルミル基、アセチル基、ベンゾイル基等の炭素数が通常1以上12以下、好ましくは6以下のアシル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等の炭素数が通常2以上10以下、好ましくは7以下のアルコキシカルボニル基、フェノキシカルボニル基、ピリジルオキシカルボニル基等の炭素数が通常3以上好ましくは4以上25以下好ましくは15以下の芳香族炭化水素基又は芳香族複素環基を有するアリールオキシカルボニル基、アセトキシ等の炭素数が通常2以上20以下のアシルオキシ基、アルキルオキシスルホニル基、アリールオキシスルホニル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基等の炭素数が通常1以上10以下、好ましくは6以下の直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルキル、アルケニル、アルキニル基にフッ素原子、塩素原子などのハロゲン原子が置換したハロアルキル、ハロアルケニル、ハロアルキニル基、ペンタフルオロフェニル基などの炭素数が通常6以上20以下のハロアリール基などが挙げられる。これらの中でも、負電荷を効率よく非局在化できる観点から、より好ましくは、上記有機基のうち水素原子を有する基の水素原子の一部または全てをフッ素原子で置換した基、例えば、炭素数1~20のヘテロ原子を含んでもよい直鎖状、分岐状もしくは環状のパーフルオロアルキル基、パーフルオロアルキルオキシ基、パーフルオロアリール基、パーフルオロアリールオキシ基、パーフルオロアシル基、パーフルオロアルコキシ基、パーフルオロアシルオキシ基、パーフルオロアリールオキシカルボニル基、パーフルオロアルケニル基、パーフルオロアルキニル基であり、具体的には、下記構造式群1で表されるが、これに限定されるものではない。これらの中でも、アリール基を含むものが好ましく、さらには全フッ素置換されたアリール基が好ましい。構造式群1また、一般式1bにおけるYは2価の連結基を示すが、下記一般式5b~11bのいずれか1種であることが好ましい。式中、Rは任意の有機基これらの構造中にさらに置換基、ヘテロ原子をもっていてもよいを表す。一般式10b及び11bにおけるRは、電子受容性の向上、溶媒への溶解性の観点から、各々独立に、置換されていてもよい、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、芳香族炭化水素基、芳香族複素環基であることが好ましく、より好ましくは前記置換基のうち、電子求引性の置換基を有する有機基であり、例えば、前記構造式群1の基が挙げられる。また、本発明におけるアニオンは負電荷が主として酸素原子上にあるものであり、より好ましくは-SO3-、-CO2-基を有するものであり、最も好ましくは下記一般式16b、17bで表されるものである。式中、Rfはそれぞれ独立に任意の電子求引性基を表し、前記構造式群1で例示される。[電荷輸送性化合物]また、本発明は前記イオン性化合物と少なくとも1つの電荷輸送性化合物を含むことが好ましい。ここで、本発明における電荷輸送性化合物について詳細に述べる。本発明において電荷輸送性化合物とは、電荷輸送性ユニットを有する化合物を言う。本発明において電荷輸送性ユニットとは、正孔または電子を輸送する能力を有した原子団であり、以下、その詳細について述べる。上記電荷輸送性ユニットは、正孔または電子を輸送する能力を有してさえいればよく、特に限定されないが、芳香環を有するアミンやカルバゾール、チオフェンであることが好ましく、例えば、下記一般式1~58で表される部分構造を有することが好ましい。式中、Eはそれぞれ独立に-R1、-OR2、-SR3、-OCOR4、-COOR5、-SiR6R7R8または一般式59~61ただし、R1~R11は、水素原子、炭素数1~22個の直鎖、環状もしくは分岐アルキル基、または炭素数2~30個のアリール基もしくはヘテロアリール基を表し、aおよびbおよびcは、1以上の整数を表す。ここで、アリール基とは、芳香族炭化水素から水素原子一個を除いた原子団であり、置換基を有していてもよく、ヘテロアリール基とは、ヘテロ原子を有する芳香族化合物から水素原子1個を除いた原子団であり、置換基を有していてもよい。、または下記置換基群A~置換基群Nにおいて表される基のいずれかを表す。Arは、それぞれ独立に炭素数2~30個のアリーレン基、もしくはヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基とは芳香族炭化水素から水素原子2個を除いた原子団であり置換基を有していてもよく、例えば、フェニレン、ビフェニル-ジイル、ターフェニル-ジイル、ナフタレン-ジイル、アントラセン-ジイル、テトラセン-ジイル、フルオレン-ジイル、フェナントレン-ジイル等が挙げられる。ヘテロアリール基とは、ヘテロ原子を有する芳香族化合物から水素原子2個を除いた原子団であり置換基を有していてもよく、例えば、ピリジン-ジイル、ピラジン-ジイル、キノリン-ジイル、イソキノリン-ジイル、アクリジン-ジイル、フェナントロリン-ジイル、フラン-ジイル、ピロール-ジイル、チオフェン-ジイル、オキサゾール-ジイル、オキサジアゾール-ジイル、チアジアゾール-ジイル、トリアゾール-ジイル、ベンゾオキサゾール-ジイル、ベンゾオキサジアゾール-ジイル、ベンゾチアジアゾール-ジイル、ベンゾトリアゾール-ジイル、ベンゾチオフェン-ジイル等が挙げられる。XおよびZはそれぞれ独立に二価の連結基で、特に制限はないが、前記Rのうち水素原子を1つ以上有する基から、さらに1つの水素原子を除去した基や後記連結基群Aで例示される基が好ましい。xは0~2の整数を表す。Yは前記三価の連結基であり、前記Rのうち、水素原子を2つ以上有する基から2つの水素原子を除去した基を表す。置換基群A置換基群B置換基群C置換基群D置換基群E置換基群F置換基群G置換基群H置換基群I置換基群J置換基群K置換基群L置換基群M置換基群N連結基群Aまた、本発明における電荷輸送性化合物は、市販のものでもよく、当業者公知の方法で合成したものであってもよく、特に制限はない。また、本発明における電荷輸送性化合物は、低分子の化合物であっても、ポリマー又はオリゴマーのような高分子の化合物であってもよい。有機溶媒への溶解性の観点からは、ポリマー又はオリゴマーのような高分子化合物が好ましく、昇華や再結晶などでの精製が容易な観点からは低分子化合物であることが好ましい。また、前記電荷輸送性化合物がポリマー又はオリゴマーである場合、溶剤への溶解性、成膜性の観点から数平均分子量が、1,000以上1,000,000以下であることが好ましい。より好ましくは2,000以上900,000以下、さらに好ましくは3,000以上800,000以下である。1,000より小さいと化合物が結晶化しやすくなり、成膜性に劣ってしまう。また、1,000,000より大きいと溶剤への溶解度が低下し、塗布溶液や塗布インクを作製するのが困難になる。また、前記ポリマー又はオリゴマーは、電荷輸送性に優れる観点から下記一般式1a~84aで表される繰り返し単位を含むことが好ましい。また本発明における電荷輸送性化合物は溶解度を変化させて有機薄膜の積層構造を作製するため、少なくとも1つの重合可能な置換基を有することが好ましい。ここで、上記重合可能な置換基とは、重合反応を起こすことにより2分子以上の分子間で結合を形成可能な置換基のことであり、以下、その詳細について述べる。上記重合可能な置換基としては、炭素-炭素多重結合を有する基例えば、ビニル基、アセチレン基、ブテニル基、アクリル基、アクリレート基、アクリルアミド基、メタクリル基、メタクリレート基、メタクリルアミド基、アレーン基、アリル基、ビニルエーテル基、ビニルアミノ基、フリル基、ピロール基、チオフェン基、シロール基等を挙げることができる、小員環を有する基たとえばシクロプロピル基、シクロブチル基、エポキシ基、オキセタン基、ジケテン基、エピスルフィド基等、ラクトン基、ラクタム基、またはシロキサン誘導体を含有する基等が挙げられる。また、上記基の他に、エステル結合やアミド結合を形成可能な基の組み合わせなども利用できる。例えば、エステル基とアミノ基、エステル基とヒドロキシル基などの組み合わせである。重合可能な置換基としては、特に、オキセタン基、エポキシ基、ビニル基、ビニルエーテル基、アクリレート基、メタクリレート基が反応性の観点から好ましく、オキセタン基が最も好ましい。重合性置換基の自由度を上げ、硬化反応を生じさせやすくする観点からは、ポリマー又はオリゴマーの主鎖と重合性置換基が、炭素数1~8のアルキル鎖で連結されていることがより好ましい。また、ITOなどの親水性電極との親和性を上げる観点からは、前記アルキル鎖がエチレングリコールやジエチレングリコールなどの親水性基であるとより好ましい。また、対応するモノマーの調製が容易になる観点からは、前記アルキル鎖の末端部、すなわち重合性置換基との連結部、ポリマー又はオリゴマー主鎖との連結部において、エーテル結合を有していてもよく、具体的には前記置換基群A~Cで表される。また、本発明におけるポリマー又はオリゴマーは、溶解度や耐熱性、電気的特性の調整のため、上記繰り返し単位の他に、上記アリーレン基、ヘテロアリーレン基として下記構造式群Xで表される構造を共重合繰り返し単位として有する共重合体であってもよい。この場合、共重合体では、ランダム、ブロックまたはグラフト共重合体であってもよいし、それらの中間的な構造を有する高分子、例えばブロック性を帯びたランダム共重合体であってもよい。また、本発明で用いるポリマー又はオリゴマーは、主鎖中に枝分かれを有し、末端が3つ以上あってもよい。構造式群Xまた、本発明に係るイオン性化合物は単独で重合開始剤として用いることができる。つまり、本発明に係る一般式1bで表されるイオン性化合物は重合開始剤として機能させることができる。別言すると、本発明に係るイオン性化合物は、重合反応により有機薄膜に耐溶剤性を付与する重合開始剤として用いることができる。重合を開始させる契機としては、熱、光、マイクロ波、放射線、電子線等の印加によって、重合可能な置換基を重合させる能力を発現するものであればよく、特に限定されないが、光照射および/または加熱によって重合を開始させるものであることが好ましく、加熱によることが最も好ましい。すなわち、本発明に係るイオン性化合物は、熱重合開始剤として使用することができ、当該熱重合開始剤は、既述の本発明に係る一般式1bで表されるイオン性化合物の少なくとも1種を含むことを特徴としている。前記重合開始剤を用いて有機薄膜に耐溶剤性を付与するに際し、重合開始剤を用いる条件は、電荷輸送性化合物に対し、0.1~50質量の重合開始剤を用いて薄膜を形成したのち、真空中、大気下あるいは窒素雰囲気下で加熱すればよい。0.1質量より少ない場合、重合が効率よく進行せず溶解度を十分に変化させることができない。また、50質量より多い場合には、多量の重合開始剤および/または分解物が残存することで、洗浄による効果が低くなってしまう。加熱温度時間は、重合反応を十分に進行させられればよく、特に制限はないが、温度については、種々の基板を適用できることから、好ましくは300°C以下、より好ましくは200°C以下、さらに好ましくは150°C以下である。時間は、生産性を上げる観点から、好ましくは2時間以下、より好ましくは1時間以下、さらに好ましくは30分以下である。また、本発明に係るイオン性化合物を重合開始剤として機能させる場合において、上記重合開始剤の他、感光性および/または感熱性を向上させるための増感剤を含んでいてもよい。<インク組成物>また、本発明のインク組成物は、既述の本発明の有機エレクトロニクス材料と溶媒とを含むことを特徴としており、その他の添加剤、例えば重合禁止剤、安定剤、増粘剤、ゲル化剤、難燃剤、酸化防止剤、還元防止剤、酸化剤、還元剤、表面改質剤、乳化剤、消泡剤、分散剤、界面活性剤などを含んでいてもよい。前記溶媒としては、水やメタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール、ペンタン、ヘキサン、オクタン等のアルカン、シクロヘキサン等の環状アルカン、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン等の芳香族溶媒、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール-1-モノメチルエーテルアセタート等の脂肪族エーテル、1,2-ジメトキシベンゼン、1,3-ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、2-メトキシトルエン、3-メトキシトルエン、4-メトキシトルエン、2,3-ジメチルアニソール、2,4-ジメチルアニソール等の芳香族エーテル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル、乳酸エチル、乳酸n-ブチル等の脂肪族エステル、酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸n-ブチル等の芳香族エステル、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒、その他、ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、アセトン、クロロホルム、塩化メチレンなどが挙げられるが、好ましくは芳香族溶媒、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、芳香族エーテルを使用することができる。本発明のインク組成物において、溶媒に対する有機エレクトロニクス材料の含有量は、種々の塗布プロセスに適用できる観点から0.1~30質量とすることが好ましい。<有機薄膜、有機エレクトロニクス素子、有機エレクトロルミネセンス素子>本発明の有機薄膜は、上記有機エレクトロニクス材料又は上記インク組成物を用いて形成されたことを特徴としている。また、本発明の有機エレクトロニクス素子、又は有機エレクトロルミネセンス素子有機EL素子は、上記有機薄膜を含むことを特徴としている。いずれの素子も、有機薄膜として、本発明の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された優れた有機薄膜を含み、従来よりも駆動電圧が低く、長い発光寿命を有する。以下に、本発明のEL素子について詳述する。<有機EL素子>本発明の有機エレクトロニクス素子は、上述の本発明の有機薄膜を含むことをその特徴とするものである。本発明の有機EL素子は、発光層、重合層、陽極、陰極、基板を備えていれば特に限定されず、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層、電子輸送層などの他の層を有していてもよい。また、正孔注入層又は正孔輸送層に、本発明の有機薄膜を適用することが好ましい。以下、各層について詳細に説明する。[発光層]発光層に用いる材料としては、低分子化合物であっても、ポリマーまたはオリゴマーであってもよく、デンドリマー等も使用可能である。蛍光発光を利用する低分子化合物としては、ペリレン、クマリン、ルブレン、キナクドリン、色素レーザー用色素例えば、ローダミン、DCM1等、アルミニウム錯体例えば、TrisaluminumAlq3、スチルベン、これらの誘導体があげられる。蛍光発光を利用するポリマーまたはオリゴマーとしては、ポリフルオレン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレンPPV、ポリビニルカルバゾールPVK、フルオレンーベンゾチアジアゾール共重合体、フルオレン-トリフェニルアミン共重合体、及びこれらの誘導体や混合物が好適に利用できる。一方、近年有機EL素子の高効率化のため、燐光有機EL素子の開発も活発に行われている。燐光有機EL素子では、一重項状態のエネルギーのみならず三重項状態のエネルギーも利用することが可能であり、内部量子収率を原理的には100まで上げることが可能となる。燐光有機EL素子では、燐光を発するドーパントとして、白金やイリジウムなどの重金属を含む金属錯体系燐光材料を、ホスト材料にドーピングすることで燐光発光を取り出すMABaldoetalNaturevol395p151、MABaldoetalAplliedPhysicsLettersvol75p4、MABaldoetalNaturevol403p750参照。。本発明の有機EL素子においても、高効率化の観点から、発光層に燐光材料を用いることが好ましい。燐光材料としては、IrやPtなどの中心金属を含む金属錯体などが好適に使用できる。具体的には、Ir錯体としては、例えば、青色発光を行うFIrpicイリジウムビスピリジネートNC2ピコリネート、緑色発光を行うIrppy3ファクトリス2-フェニルピリジンイリジウム前記MABaldoetalNaturevol403p750参照又はAdachietal.,Appl.Phys.Lett.,78no.11,2001,1622に示される赤色発光を行うbtp2Iracacbis2-2’-ベンゾ[4,5-α]チエニルピリジナート-N,C3イリジウムアセチル-アセトネート、Irpiq3トリス1-フェニルイソキノリンイリジウム等が挙げられる。Pt錯体としては、例えば、赤色発光を行う2、3、7、8、12、13、17、18-オクタエチル-21H、23H-フォルフィンプラチナPtOEP等が挙げられる。燐光材料は、低分子又はデンドライド種、例えば、イリジウム核デンドリマーが使用され得る。またこれらの誘導体も好適に使用できる。また、発光層に燐光材料が含まれる場合、燐光材料の他に、ホスト材料を含むことが好ましい。ホスト材料としては、低分子化合物であっても、高分子化合物であってもよく、デンドリマーなども使用できる。低分子化合物としては、例えば、CBPbiphenyl、mCP13bisbenzene、CDBP44Bis22’dimethylbiphenylなどが、高分子化合物としては、例えば、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレンなどが使用でき、これらの誘導体も使用できる。発光層は、蒸着法により形成してもよく、塗布法により形成してもよい。塗布法により形成する場合、有機EL素子を安価に製造することができ、より好ましい。発光層を塗布法によって形成するには、燐光材料と、必要に応じてホスト材料を含む溶液を、例えば、インクジェット法、キャスト法、浸漬法、凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平板印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の印刷法、スピンコーティング法などの公知の方法で所望の基体上に塗布することで行うことができる。[陰極]陰極材料としては、例えば、Li、Ca、Mg、Al、In、Cs、Ba、Mg/Ag、LiF、CsF等の金属又は金属合金であることが好ましい。[陽極]陽極としては、金属例えば、Au又は金属導電率を有する他の材料、例えば、酸化物例えば、ITO:酸化インジウム/酸化錫、導電性高分子例えば、ポリチオフェン-ポリスチレンスルホン酸混合物PEDOT:PSSを使用することもできる。[電子輸送層、電子注入層]電子輸送層、電子注入層としては、例えば、フェナントロリン誘導体例えば、29dimethyl47diphenyl110phenanthrolineBCP、ビピリジン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレンペリレンなどの複素環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体25PBD、アルミニウム錯体例えば、TrisaluminumAlq3などが挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も用いることができる。[基板]本発明の有機EL素子に用いることができる基板として、ガラス、プラスチック等の種類は特に限定されることはなく、また、透明のものであれば特に制限は無いが、ガラス、石英、光透過性樹脂フィルム等が好ましく用いられる。樹脂フィルムを用いた場合には、有機EL素子にフレキシブル性を与えることが可能でありつまり、フレキシブル基板、特に好ましい。樹脂フィルムとしては、例えばポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリエーテルスルホンPES、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネートPC、セルローストリアセテートTAC、セルロースアセテートプロピオネートCAP等からなるフィルム等が挙げられる。また、樹脂フィルムを用いる場合、水蒸気や酸素等の透過を抑制するために、樹脂フィルムへ酸化珪素や窒化珪素等の無機物をコーティングして用いてもよい。[発光色]本発明の有機EL素子における発光色は特に限定されるものではないが、白色発光素子は家庭用照明、車内照明、時計や液晶のバックライト等の各種照明器具に用いることができるため好ましい。白色発光素子を形成する方法としては、現在のところ単一の材料で白色発光を示すことが困難であることから、複数の発光材料を用いて複数の発光色を同時に発光させて混色させることで白色発光を得ている。複数の発光色の組み合わせとしては、特に限定されるものではないが、青色、緑色、赤色の3つの発光極大波長を含有するもの、青色と黄色、黄緑色と橙色等の補色の関係を利用した2つの発光極大波長を含有するものが挙げられる。また発光色の制御は、燐光材料の種類と量を調整することによって行うことができる。<表示素子、照明装置、表示装置>本発明の表示素子は、既述の本発明の有機EL素子を備えたことを特徴としている。例えば、赤緑青RGBの各画素に対応する素子として、本発明の有機EL素子を用いることで、カラーの表示素子が得られる。画像の形成には、マトリックス状に配置した電極でパネルに配列された個々の有機EL素子を直接駆動する単純マトリックス型と、各素子に薄膜トランジスタを配置して駆動するアクティブマトリックス型とがある。前者は、構造は単純ではあるが垂直画素数に限界があるため文字などの表示に用いる。後者は、駆動電圧は低く電流が少なくてすみ、明るい高精細画像が得られるので、高品位のディスプレイ用として用いられる。また、本発明の照明装置は、既述の本発明の有機EL素子を備えたことを特徴としている。さらに、本発明の表示装置は、照明装置と、表示手段として液晶素子と、を備えたことを特徴としている。バックライト白色発光光源として上述の本発明の照明装置を用い、表示手段として液晶素子を用いた表示装置、すなわち液晶表示装置としてもよい。この構成は、公知の液晶表示装置において、バックライトのみを本発明の照明装置に置き換えた構成であり、液晶素子部分は公知技術を転用することができる。以下に、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。<Pd触媒の調製>窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリスジベンジリデンアセトンジパラジウム73.2mg、80μmolを秤取り、アニソール15mlを加え、30分間攪拌した。同様に、サンプル管にトリスt-ブチルホスフィン129.6mg、640μmolを秤取り、アニソール5mlを加え、5分間攪拌した。これらの溶液を混合し室温で30分間攪拌し触媒とした。<電荷輸送性化合物の合成>合成例1三口丸底フラスコに、下記モノマー14.0mmol、下記モノマー25.0mmol、下記モノマー32.0mmol、アニソール20mlを加え、さらに調製したPd触媒溶液7.5mlを加えた。30分撹拌した後、10テトラエチルアンモニウム水酸化物水溶液20mlを加えた。すべての溶媒は30分以上窒素バブルにより脱気した後、使用した。この混合物を2時間加熱還流した。ここまでの全ての操作は窒素気流下で行った。反応終了後、有機層を水洗し、有機層をメタノール-水9:1に注いだ。生じた沈殿を吸引ろ過し、メタノール-水9:1で洗浄した。得られた沈殿をトルエンに溶解し、メタノールから再沈殿した。得られた沈殿を吸引ろ過し、トルエンに溶解し、triphenylphosphine,polymer-boundonstyrene-divinylbenzenecopolymerstremchemicals社、ポリマー100mgに対して200mgを加えて、一晩撹拌した。撹拌終了後、triphenylphosphine,polymer-boundonstyrene-divinylbenzenecopolymerと不溶物をろ過して取り除き、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。残さをトルエンに溶解した後、メタノール-アセトン8:3から再沈殿した。生じた沈殿を吸引ろ過し、メタノール-アセトン8:3で洗浄した。得られた沈殿を真空乾燥し、ポリマー1を得た。分子量は、溶離液にTHFを用いたGPCポリスチレン換算により測定した。得られたポリマー1の数平均分子量は7,800、重量平均分子量は31,000であった。<インク組成物の調製>[実施例1]上記で得たポリマー19.0mg、下記イオン性化合物11.0mgにクロロベンゼン800μLを加え本発明の有機エレクトロニクス材料を含むインク組成物を調製した。ポリマー1およびイオン性化合物1が溶け残ることはなく、均一な溶液が得られた。[比較例1]実施例1におけるイオン性化合物1をテトラフェニルホスホニウムヘキサフルオロアンチモネートAlfaEaser製に代えた以外は実施例1と同様にしてインク組成物を調製した。しかしながら、溶け残りが発生して均一な溶液を得ることができず、塗布インクとして適するものではなかった。実施例1および比較例1の比較により、本発明の有機エレクトロニクス材料は溶剤への溶解度が高く均一な溶液およびインク組成物を調製可能であることがわかる。<耐溶剤性を有する有機薄膜の作製>[実施例2]上記で得たポリマー19.0mg、前記イオン性化合物11.0mg、クロロベンゼン800μLを加え、インク組成物を調製した。この溶液を用いて石英ガラス板上に3000min-1でスピンコートし、ホットプレート上で180°C10分間加熱して硬化させ、有機薄膜膜厚:30nmを形成した。この有機薄膜を石英ガラス板ごとトルエン中でリンスし、リンス前後の薄膜の吸光度の比より薄膜の残存率残膜率を求めたところ、残膜率は98であった。[実施例3]実施例2におけるイオン性化合物1を下記イオン性化合物2に変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ、99であった。[比較例2]実施例2におけるイオン性化合物1をジフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェートAldrich製に変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ、10であった。比較例3]実施例2におけるイオン性化合物1をトリフェニルスルホニウムテトラフルオロボラート東京化成工業製に変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ、8であった。比較例4]実施例2におけるイオン性化合物1をトロピリウムヘキサフルオロホスファート東京化成工業製に変えた以外は実施例2と同様にして薄膜を作製し、残膜率を求めたところ、13であった。実施例2及び3の残膜率と、比較例2~4の残膜率との比較を表1に示す。実施例2及び3と、比較例2~4との比較により、本発明の有機エレクトロニクス材料は硬化により十分な耐溶剤性を発現できることが分かる。また、本発明のイオン性化合物は低温で硬化可能な重合開始剤として機能していることが分かる。以上より、本発明の有機エレクトロニクス材料を用いることにより、有機薄膜の積層構造を作製可能であることが分かる。<電荷輸送性評価素子の作製>[実施例4]ITOを1.6mm幅にパターニングしたガラス基板上に、ポリマー1100mg、前記イオン性化合物13.0mg、アニソール1.91mLの混合溶液を3000min-1でスピン塗布し、ホットプレート上で180°C、10分間加熱して電荷輸送膜125nmを作製した。次に得られたガラス基板を真空蒸着機中に移し、アルミニウム膜厚100nmを蒸着した。アルミニウムを蒸着後、大気開放することなく、乾燥窒素環境中に基板を移動し、0.7mmの無アルカリガラスに0.4mmのザグリを入れた封止ガラスとITO基板を、光硬化性エポキシ樹脂を用いて貼り合わせることにより封止を行い、電荷輸送性評価素子を作製した。[実施例5]実施例4におけるイオン性化合物1を前記イオン性化合物2に変えたこと以外は実施例4と同様にして電荷輸送性評価素子を作製した。[比較例5]実施例4におけるイオン性化合物1を下記イオン性化合物Aに変えたこと以外は実施例4と同様にして電荷輸送性評価素子を作製した。[比較例6]実施例4におけるイオン性化合物1を下記イオン性化合物Bに変えたこと以外は実施例4と同様にして電荷輸送性評価素子を作製した。これら電荷輸送性評価素子のITOを正極、アルミニウムを陰極として電圧を印加した時の印加電圧-電流密度のグラフを図2に示す。図2より、実施例4、5の素子は、比較例5、6の素子と比較して正孔電流が著しく流れやすくなっていることがわかる。<有機EL素子の作製>[実施例6]ITOを1.6mm幅にパターニングしたガラス基板上に、上記で得たポリマー19.0mg、前記イオン性化合物11.0mg、クロロベンゼン800μlを混合した塗布溶液を、3000min-1でスピンコートした後、ホットプレート上で180°C、10分間加熱して硬化させ、正孔注入層30nmを形成した。次に、窒素中、CDBP15mg、FIrpic0.9mg、Irppy30.9mg、btp2Iracac1.2mg、ジクロロベンゼン0.5mLの混合物を、3000rpmにてスピンコートし、次いで80°Cで5分間乾燥させて発光層40nmを形成した。さらに、BAlq10nm、Alq330nm、LiF膜厚0.5nm、Al膜厚100nmの順に蒸着し、封止処理して有機EL素子および照明装置を作製した。この白色有機EL素子および照明装置に電圧を印加したところ、3.5Vで白色発光が観測された。[比較例7]正孔注入層の形成時に前記イオン性化合物1を加えなかった以外、実施例6と同様にして白色有機EL素子および照明装置を作製した。この白色有機EL素子および照明装置に電圧を印加したところ、10.0Vで白色発光が観測されたが、発光寿命は実施例6の1/3であった。[実施例7]上記で得たポリマー19.7mg、前記イオン性化合物10.3mg、クロロベンゼン866μLを混合した塗布溶液を調製した。ITOを1.6mm幅にパターニングしたガラス基板上に、窒素雰囲気下で塗布溶液を3000min-1でスピンコートした後、ホットプレート上で180°C、10分間加熱して硬化させ、正孔注入層30nmを形成した。次に、窒素雰囲気下で下記黄緑色発光ポリマ10mg、トルエン566μLの混合物を4000min-1でスピンコートし、次いで80°Cで5分間乾燥させて発光層100nmを形成した。次に得られたITOガラス基板を真空蒸着機中に移し、Ba3nm、Al100nmを順に蒸着した。Alを蒸着後、大気開放することなく、乾燥窒素環境中に基板を移動し、0.7mmの無アルカリガラスに0.4mmのザグリを入れた封止ガラスとITOガラス基板を、光硬化性エポキシ樹脂を用いて貼り合わせることにより封止を行い、有機EL素子を作製した。この有機EL素子に電圧を印加したところ、3.5Vで黄緑色発光が観測され、初期輝度1000cd/m2における発光寿命は、676時間であった。[実施例8]実施例7におけるイオン性化合物1を前記イオン性化合物2に変えた以外は実施例7と同様にして有機EL素子を作製し、電圧を印加したところ、3.5Vで黄緑色発光が観測され、初期輝度1000cd/m2における発光寿命は、541時間であった。[比較例8]実施例7におけるイオン性化合物1を前記イオン性化合物Aに変えた以外は実施例7と同様にして有機EL素子を作製し、電圧を印加したところ、4.0Vで黄緑色発光が観測され、初期輝度1000cd/m2における発光寿命は、172時間であった。[比較例9]実施例7におけるイオン性化合物1を前記イオン性化合物Bに変えた以外は実施例7と同様にして有機EL素子を作製し、電圧を印加したところ、4.0Vで黄緑色発光が観測され、初期輝度1000cd/m2における発光寿命は、93時間であった。比較例10実施例7におけるイオン性化合物1を下記イオン性化合物Cに変えた以外は実施例7と同様にして有機EL素子を作製し、電圧を印加したところ、4.0Vで黄緑色発光が観測され、初期輝度1000cd/m2における発光寿命は、93時間であった。以上の実施例6と比較例7、実施例7,8と比較例8~10を比較することで、本発明における有機エレクトロニクス材料を適用することで電荷輸送性が向上し、有機EL素子および照明装置を低電圧かつ長寿命で駆動できることがわかる。"