回転可能な感光体と、前記感光体と当接して前記感光体を帯電する帯電ローラと、前記帯電ローラの回転軸を軸支し、前記帯電ローラと前記感光体を離間するスペーサと、前記スペーサと当接し、帯電ローラを感光体へ向けて付勢する付勢部材と、を備え、前記スペーサは画像形成装置本体から駆動力を受けて帯電ローラと感光体を離間させる位置から前記帯電ローラの軸を中心に回転して前記帯電ローラと前記感光体を当接位置へ移動する、装置本体に着脱可能なプロセスカートリッジであって、前記付勢部材がスペーサへと加える付勢力は、前記感光体と前記帯電ローラが当接する当接状態の時の方が離間する離間状態の時よりも小さいことを特徴とするプロセスカートリッジ。前記スペーサは、前記帯電ローラと前記感光体を離間させた際に前記付勢部材と当接する円弧部と、前記帯電ローラと前記感光体を当接させた際に前記付勢部材と当接する平面部を備え、離間状態において、前記帯電ローラの回転軸の中心から前記円弧部の前記付勢部材からの付勢力を受ける位置までの距離は、当接状態において、前記帯電ローラの回転軸の中心から前記平面部の前記付勢部材からの付勢力を受ける位置までの距離よりも長いことを特徴とする請求項1に記載のプロセスカートリッジ。前記感光体は円筒形状の感光ドラムであって、前記スペーサは、前記帯電ローラと前記感光ドラムを離間させた状態において前記感光ドラムと当接する凹部を備え、前記感光ドラムと前記帯電ローラが当接した状態において前記スペーサの平面部とプロセスカートリッジの容器の付勢部材と当接する面は略平行となることを特徴とする請求項2に記載のプロセスカートリッジ。前記感光体の回転方向において前記帯電ローラの上流側に配置され、被転写材へと転写されずに感光体上に残留したトナーの電荷を調整する補助帯電ローラと、画像形成装置本体からの回転駆動力を受けて回転する前記補助帯電ローラの回転軸に設けられたギアと、前記スペーサは前記帯電ローラと前記感光ドラムを離間した状態で前記ギアと噛合してギアからの駆動力を受ける受け部を備えることを特徴とする請求項3に記載のプロセスカートリッジ。前記付勢部材により前記感光ドラムへと付勢された前記帯電ローラは、前記感光ドラムに従動して回転することを特徴とする請求項1乃至4の何れか一項に記載のプロセスカートリッジ。前記付勢部材は円筒形状の巻きバネであることを特徴とする請求項1乃至5の何れか一項に記載のプロセスカートリッジ。ユーザの手を煩わせることなく装置本体に装着使用するまではスペーサで帯電ローラと感光体を離間させる構成においても、画像形成時には帯電ローラを感光体へ付勢することで帯電ニップを安定させることが望まれている。そのため、特許文献1では帯電ニップを安定させるために、帯電ローラの軸にスペーサとは別に設けられた軸受を感光体へとバネで付勢することで帯電ニップを安定させていた。しかしながら、特許文献1のように帯電ローラを支持しつつ感光体へと付勢するための力を受ける軸受とスペーサを帯電ローラの長手方向に並べて設けると、プロセスカートリッジの長手方向の幅が大きくなってしまう。ここで、プロセスカートリッジの長手方向の大型化を抑制するために、帯電ローラを支持しつつ感光体へと付勢するための力を受ける軸受とスペーサを一体化することが考えられる。しかしながら、帯電ローラの回転軸を中心に回動するスペーサに感光体に付勢する力を加える構成では、スペーサの回転動作によりその付勢力を安定させることが困難であった。つまり、装置本体からの駆動を受け帯電ローラの回転軸を中心に回動したスペーサに対して付勢力を加える付勢部材の姿勢が、スペーサの回動によって不安定になるという課題があった。そこで本発明の目的は、本体からの駆動力を受けるまで帯電ローラと感光体を離間保持させつつも、プロセスカートリッジの長手方向の大型化を抑制しながら、帯電ローラと感光体が当接した際の付勢力を安定させることを目的とする。上記目的を達成するための、本発明のプロセスカートリッジは、回転可能な感光体と、前記感光体と当接して前記感光体を帯電する帯電ローラと、前記帯電ローラの回転軸を軸支し、前記帯電ローラと前記感光体を離間するスペーサと、前記スペーサと当接し、帯電ローラを感光体へ向けて付勢する付勢部材と、を備え、前記スペーサは画像形成装置本体から駆動力を受けて帯電ローラと感光体を離間させる位置から前記帯電ローラの軸を中心に回転して前記帯電ローラと前記感光体を当接位置へ移動する、装置本体に着脱可能なプロセスカートリッジであって、前記付勢部材がスペーサへと加える付勢力は、前記感光体と前記帯電ローラが当接する当接状態の時の方が離間する離間状態の時よりも小さいことを特徴とする。これにより、プロセスカートリッジの長手方向の大型化を抑制しつつも、本体からの駆動力を受けるまで帯電ローラと感光体を離間保持させると共に、帯電ローラと感光体が当接した際の付勢力を安定させることができる。実施例1以下にプロセスカートリッジを装着する電子写真方式の画像形成装置本体について簡単に説明した後、プロセスカートリッジの構成について詳細に説明する。§1.{画像形成装置の概略構成について}図1は本実施例の画像形成装置の概略構成を説明するための図である。画像形成装置100は、少なくとも回転可能な感光体としての円筒形状の感光ドラム7と、感光ドラムに接触して帯電する帯電ローラ8を含むプロセスカートリッジ1が装着可能である。また、プロセスカートリッジ1は装置本体から電力を受ける電気接点と、駆動力を受けるカップリング部を備える。画像形成装置はプロセスカートリッジの感光体上に形成されたトナー像を、カセットCに収納された記録材へと転写ローラTで転写する。記録材上に転写されたトナー像は定着装置Fにより記録材上に加熱定着され機外へと排出して印刷物を出力する。§2.{プロセスカートリッジの概略構成について}続いて、装置本体100に着脱可能なプロセスカートリッジ1について詳しく説明する。■画像形成ユニットの概略について本実施例の画像形成ユニットとしてのプロセスカートリッジ1は記録材上に転写されずに感光体上に残留する転写残トナーの電荷を調整して現像装置で回収するクリーナレス方式を採用した。当然、感光体上の転写残トナーを除去する除去部材としてのクリーニングブレードを備える構成であってもよい。図2は本実施例に係るプロセスカートリッジの斜視図である。また、図3は本実施例に係るプロセスカートリッジの断面図である。プロセスカートリッジは回転可能な感光ドラム7に加え、感光体を帯電する帯電部材としての帯電ローラを備える。帯電ローラは感光ドラムに従動回転し、帯電バイアスが印加させることによって感光ドラムを帯電する。帯電部材によって帯電された感光体上に、画像形成装置本体が備えるレーザスキャナLから露光され、静電像が感光体上に形成される。また、本実施例の現像装置は回転可能な送り部材としてのスクリュ4を備え、スクリュ4によりトナー収容部9内のトナーを撹拌する。また、現像装置は固定磁石を内蔵した現像回転体現像剤担持体である現像スリ-ブ11を備え、現像装置内で撹拌されたトナーは現像スリーブ11によって現像領域へと担持搬送される。また、現像装置は現像スリーブによって担持搬送されるトナーの層厚を記載する現像ブレード12でトナー層の厚みを規制する。現像領域へと搬送されたトナーは現像バイアスが印加されることにより、感光体上に形成された静電像をトナーで現像する。感光体上に形成されたトナー像は転写ローラTにトナー像と逆極性の電圧を印加されることで被転写材としての記録材紙等に転写される。本実施例のプロセスカートリッジはクリーナレス方式を採用しており、被転写材へと転写されずに感光体上に残留したトナーは転写部下流側に2本の設けられた補助帯電部材によって、現像装置へと回収されるようにトナーの電荷が調整される。なお、本実施例の補助帯電部材は装置本体から駆動を受けて回転する補助帯電ローラとしてのブラシローラを採用した。続いて、プロセスカートリッジの筺体枠体について簡単に説明する。本実施例で示すプロセスカートリッジ1の枠体は、感光ドラム7と、感光ドラム7の回転方向上流側で感光体と接触するデッキブラシ13、下流側で感光体と接触するブラシローラ14、帯電ローラ8が組み込まれた帯電枠体15を備える。また、プロセスカートリッジの枠体は現像装置としての現像ブレード12と現像スリ-ブ11を支持する支持枠体16と、トナー収容部9と感光ドラム7を有する容器枠体であるカートリッジ枠体17を備える。さらに、カートリッジ枠体17の側面にはカートリッジの端部を覆う部材である側面カバー31、感光ドラム7を支持するドラム支持部材32、プロセスカートリッジ1を取り出すための把手33、カートリッジ枠体17の上面を覆う上カバー19を備える。以上が、プロセスカートリッジの各構成に対する簡単な説明である。■帯電ローラの構成について以下に、本実施例で用いた帯電ローラについて詳しく述べる。本実施例の帯電ロ-ラ8は、φ8mmの芯金と、その外側に、φ14mmのエチレンプロピレンゴムやニトリルゴムやエピクロロヒドリンゴム等に添加剤を加え抵抗値を調整した弾性層から成っている。また、本実施例のプロセスカートリッジにおいて、長手方向の名が差感光体表面を均一に帯電するために、長手方向の接触長さが312mmの帯電ロ-ラ8を感光ドラム7に付勢する力は7.7N必要であった。そのため、長期間プロセスカートリッジは交換する消耗品で、保管期間が1年を超えた長い場合も想定される、感光ドラム7に7.7N程度の付勢力を加えて当接すると、前述弾性層の接触位置に相当する部位が変形を起こす。当然、変形した帯電ローラで感光体を帯電すると帯電ムラによるが画像不良を招く。そのため、感光ドラム7と帯電ロ-ラ8は画像形成するために装置に装着して使用する時まで離間させておくことが好ましい。§3.{帯電ローラ離間機構について}続いて、装置本体に装着されたプロセスカートリッジが本体からの回転駆動力を受けて、帯電ローラと感光体をスペーサにより離間させた状態から帯電ローラと感光体を当接させた状態へ移行させる機構について説明する。以下に、帯電ローラの回転軸と遊嵌支持して軸受として機能しつつも、工場出荷時から画像形成で用いるまでの期間帯電ローラと感光体を離間させる離間部材として機能するスペーサの形状について説明する。その後、スペーサを感光ドラムへと付勢する付勢部材の関係について説明する。■スペーサの形状について図4のaは、本実施例のスペーサ21が組み込まれ、感光ドラム7に当接した状態の斜視図である。また、図4のbは図4のaのA-A断面で感光ドラム7と帯電ロ-ラ8とは離間した状態のプロセスカートリッジを切断した断面図である。また、図5のaはスペーサ21の側面図であり、図5のbはスペーサ21の斜視図である。図4のbに示すようにスペーサは工場出荷時に、帯電ローラの軸と遊嵌軸支しつつも感光ドラムと当接して、帯電ローラと感光ドラムを離間した状態を維持する。このスペーサの形状について5つの項目に分けて説明する。A:凹部ドラム当接部についてスペーサの感光ドラムと当接する部位当接部21aは感光ドラムの曲率に倣うように凹形状になっている。このスペーサの感光体と帯電ローラを離間させるために感光ドラムへと当接する凹形状の曲率半径は感光ドラムの曲率半径よりも大きくしてあり、多少の振動を受けても所定の位置静的安定位置へと戻るように構成されている。具体的には、スペーサ21の円弧形状部21aは感光ドラム7の円筒表面に接するように、感光ドラム7の円筒外径/2の半径となるように構成した。B:軸受部軸支持部についてスペーサは帯電ローラの回転軸を軸支支持する支持部内周部21fを備える。支持部は組立て性を良好にするためにU字形状を採用している。スペーサ21が帯電ロ-ラ8の軸受として機能する位置の時に、開口部21gが感光ドラム7に向かうようにその方向を位置付ける。当然、帯電ローラの回転軸は回転するため帯電ローラの回転軸の外径と、軸受部の内径は遊嵌関係になるような寸法関係になっている。具体的には、帯電ローラの回転軸がφ8mmに対して、軸受部の内径がφ8.10.1mmとした。C:ギア部についてスペーサは装置本体からの駆動力を受けて、帯電ローラと感光体が離間した離間状態から当接した当接状態へと回動する。そのための構成として、スペーサは装置本体からの駆動力を受けて回転するギアと噛合するギア部を備える。具体的には、スペーサのギア部はギア24と歯合する。スペーサのギア部は欠け歯に形状になっており、感光体と帯電ローラが当接した後にはスペーサのギア部とギアは系合しないような形状になっている。図7は本実施例のスペーサ21が回転する際の、駆動伝達を示す図である。帯電ローラの両端に設けられたスペーサ21は帯電補助部材としてのブラシローラ14の回転軸24に取り付けられたギア22と噛み合うギア部を備える。また、下流側に配置されたブラシローラ14の回転軸24上に取り付けられたギア26は感光ドラム7の端部に取り付けられたドラムフランジギア27と噛み合い、本体からの駆動力を受けて回転する。D:離間状態においてバネと当接する円弧部について本実施例において、スペーサ21は離間部材としての機能に加えて、軸支した帯電ローラを感光体へ付勢する付勢力を受ける軸受としての機能も備える。そのため、スペーサが感光体と帯電ローラを離間した状態において、スペーサはバネと当接する。また、離間状態から当接状態へとスペーサが回転する間についてもバネはスペーサと接触し続ける。本実施例のスペーサ21は離間状態においてバネと接触する部分を円弧形状とした。具体的には図5のaに示すように、帯電ローラの回転中心から離間位置におけるバネと当接する点Aまでの距離L1は9.4mmとした。E:当接状態においてバネと当接する平面部について本実施例において、帯電ローラと感光体が当接した状態において帯電ニップを安定させるために帯電ローラの軸に加えられる付勢力はスペーサ21に加わる。そこで、本実施例のスペーサ21は帯電ローラと感光ドラムが当接した当接状態において、付勢部材と当接する平面部を備える。平面部は前述の曲面円弧部と異なり、スペーサの平面部は当接時のローラと感光体の間に形成する帯電ニップの安定性に寄与する。具体的に図5のaに示すように、帯電ローラの回転中心から当接位置におけるバネと当接する点Bまでの距離L2は7mmとした。さらに、スペーサの形状はローラとドラムが当接した状況において、カートリッジのバネ支持面とスペーサの平面とは略平行になるように形成されている。■スペーサを付勢する付勢部材について本実施例の離間部材としてのスペーサは帯電ローラ軸の軸受としての機能と帯電ローラと感光体を離間させるスペーサとしての機能を兼ね備えている。帯電ローラと感光体が当接した状態において、スペーサの平面部21eに付勢部材としてのバネが当接し、スペーサを介して帯電ローラを感光体へと付勢する。ここで、バネはスペーサが離間状態から当接状態に移行する間、スペーサに感光体へ向けて力を加える。以下に、離間状態と当接状態の付勢力について説明する。なお、本実施例において付勢部材としてバネを用いたが、ゴムのような弾性部材を用いてもよい。A:離間状態のバネの付勢力本実施例のプロセスカートリッジにおいて、感光体表面を均一に帯電するために、帯電ロ-ラ8を感光ドラム7に付勢する力は、本事例の場合、7.7N必要であった。つまり、帯電ロ-ラ8に加えるバネ25の付勢力は、感光ドラム7の両端に各1部品と帯電ロ-ラ8とスペーサ21の2部品の合計重量から生じる力を加味し、バネ25の1部材当たり4.75N加えることが望ましい。そこで本実施例の付勢部材としてのバネ25は、線径φ0.45mm、内径φ3.5mm、自由長10.4mm、有効槇数5.5のばね鋼から成り、端部形状を平らに加工したクロ-ズドエンド形状のコイルばねを使用した。スペーサ21が帯電ローラと感光体を離間させる位置から当接される位置まで移動する間、バネ25の端面はスペーサ21当接する。具体的には、バネ25の端面は図5に示すスペーサの円弧部21c及び円弧部と連接された平面部21eに当接する。帯電ローラと感光体が離間した離間状態における付勢力は当接状態における付勢力よりも大きい。付勢部材としてのバネ25の長さLaを自由長から約4mmの長さまで圧縮することで付勢力は、14.2Nとする。バネによる付勢力14.2Nは帯電ロ-ラ8とスペーサ21の2部品の自重により生じる力1.8Nより大きくおよそ8倍、衝撃が加わってもスペーサの姿勢を安定した状態を保つことができる。このように強く固定することで搬送中の振動により、スペーサがローラと感光体が離間状態から当接状態へと容易に移行することを抑制することができる。B:当接状態のバネの付勢力前述のように、本実施例において感光体表面を均一に帯電するために帯電ロ-ラ8を感光ドラム7に付勢する力は、本実施例の場合、7.7N必要であった。また、感光ドラム7と帯電ロ-ラ8とが当接する位置図8のd当接状態でのバネ25の長さLdを6.4mmに設定している。このように、当接状態のバネ長さを離間状態のバネ長さよりも長くすることで、スペーサの回動に伴いバネの復元力を弱めている。バネの復元力を弱めながらスペーサを弾性復元力によって長さが長くなることで、スペーサとバネとの当接圧が弱まりつつ、スペーサが回転するためバネの姿勢に与える影響を小さくすることができる。つまり、スペーサが回転することでバネがつられて寝ることを抑制することができる。これにより、バネが寝たり、起きたり等のカートリッジ個体差によるバネ姿勢のムラを抑制することができる。C:バネと当接する面の形状まず、離間状態のバネとスペーサの接触面積は、当接状態のバネとスペーサの接触面積よりも小さい。さらに、当然円弧部で回動に伴いバネに与える摩擦力は、平面部を水平移動させたときに平面部がバネに与える摩擦力よりも小さくすることによりスペーサ回動によるバネ姿勢変動を抑制することができる。具体的には、円弧部の表面粗さは平面部の表面粗さよりも平滑することが好ましい。■バネとスペーサのカートリッジへの組み付け続いて、図6を用いて、スペーサ21とバネ25をカートリッジ枠体17に組み付けるについて説明する。図6のaは、帯電ロ-ラ8とスペーサ21とバネ25をカートリッジ枠体17に組み込む際の順序を説明するための図である。また、図6のb及び図6のcは、カートリッジ枠体17におけるスペーサ21組み付け部形状の詳細図である。図6において、17a~17dはスペーサ21外周部21dを案内する案内形状としての役割を果たす。また、17e部は、組立て時に、バネ25によって帯電ロ-ラ8が押し出されるのを防止する爪形状で帯電ロ-ラ8の軸部を受け、17f部はバネ25と係合する係合部17hとバネ25を保持する案内部17gとから成る。そして、案内部17gは、バネ25の内径φ3.5mmよりわずかに小さい径本実施例では、φ3mmとし、カートリッジ枠体17面からの高さを圧縮時のバネ25の長さマイナス1~2mm程度本実施例では3mmに設定する。これにより、バネ25の一方の端部カートリッジ枠体17側が保持され、他方の端部がスペーサ21と摺擦しても、感光ドラム7の中心方向に向かうように、バネ25の姿勢が保たれる。なお、これらの関係は、感光ドラム7の両側端部で同じなので、他方の端部においても、感光ドラム7長手方向の中央を基準とした対称位置に、同様の形状が配置されている。§4.{離間状態から当接状態への動作説明}以下に、図8を用いて本体からの駆動を受けてスペーサ21がどのように動作するかを説明する。続いて、図9を用いてスペーサの回動状態と付勢部材としてのバネの姿勢について説明する。■離間状態から当接状態への動作について図8のa~図8のdは、スペーサ21の動きを順に示した動作説明図である。図8のaはスペーサ21が組み込まれ、帯電ロ-ラ8が感光ドラム7から離間した離間状態の図である。図8のaに示す状態では、スペーサ21はバネ25から力を受けて、感光ドラム7とギア22に押し付けられながら帯電ロ-ラ8と感光ドラム7を安定した状態で離間させている。この時、前述のようにバネ25の長さLaを約4mm自由長は10.4mmと小さくすることで付勢力は、14.2Nとする。バネによる付勢力14.2Nは帯電ロ-ラ8とスペーサ21の2部品の自重により生じる力1.8Nより大きくおよそ8倍、衝撃が加わってもスペーサの姿勢を安定した状態を保っている。次に、本体からの駆動力を受けて感光ドラム7が回転すると、図8のbのように感光ドラム7は矢印方向に回転し始める。ここで、図7に示した構成のように、ドラムフランジギア27とブラシローラ14の軸24上のギア26は噛み合っているため、同軸上のギア22も矢印方向に回転する。ギア22の回転に伴いスペーサ21も回転する。この時、スペーサ21はカートリッジ枠体17に形成された案内部17aと17bとで案内されているため、ギア22の歯面に押されて、バネ25を矢印方向押しながら、歯形形状の終端まで回転しながら移動する。さらに、図8のcのように、スペーサ21は、歯形形状の終端を過ぎると、ギア22との噛み合いによって押されることがなくなり、バネ25の付勢力を受けて帯電ロ-ラ8は矢印方向に移動し、感光ドラム7と当接する。最終的に、スペーサ21は、図8のdのように、スペーサ21の21eの面がバネ25の端部の面と等しくなるまで回転し、安定した位置になる。このように帯電ローラと感光体が当接する当接状態で、バネ25の長さLdは6.4mm自由長は10.4mmとなり、帯電ロ-ラ8を感光ドラム7に付勢する力が、7.7Nとなる。このように、帯電ローラが感光体表面に対して付勢されて安定した帯電ニップを形成され、感光体表面は帯電ロ-ラ8にて均一な帯電が付与される。このように、プロセスカートリッジにスペーサ21を設けることにより、感光ドラム7と帯電ロ-ラ8とを離間させる位置図8のa参照から感光ドラム7と帯電ロ-ラ8とが当接する位置図8のd参照の両方の状態を取りうる。具体的には、帯電ローラと感光体を離間保持した位置離間部材として機能のスペーサ21は装置本体からの駆動力を受けて帯電ローラの回転軸を中心回動して帯電ローラと感光体を当接させる位置帯電ローラ軸受として機能へと回動する。また、スペーサ21が備える底面部21eはスペーサ21が帯電ロ-ラ8の軸受として機能する位置の時に、バネ25の端面が当接する。さらに、スペーサ21の底面部21eは帯電ローラと感光体が当接した状態において、枠体のバネ25を支持する面と略平行になる。また、感光体と帯電ローラが当接した状態図8のdでは、スペーサ21は、底面部21eがバネ25の端面に密着するまで回転する。これにより、スペーサ21の歯形形状21bは下流側のブラシローラ14の軸24に取り付けられたギア22から離間し、回転する同ギアに触れることがなくなるような形状を採用している。そのため、スペーサ21の歯形形状21bが同ギアに触れることで、帯電ロ-ラ8が振動して感光体の帯電が不均一になり濃度ムラ等の画像不良が発生することを防いでいる。スペーサ21が円弧部21cを備えることで、スペーサとして機能する位置から軸受として機能する位置へとスペーサが回動しても図9参照、バネ25の端面はスペーサ21の円弧部21cから平面部21eに沿って摺擦できる。そのため、スペーサ21に作用するバネ25の付勢力は常に感光ドラム7の方向に向いて作用する。なお、スペーサ21が帯電ローラの回転軸を中心に回動する時に、スペーサ21とバネ25の付勢力矢印で表示については図9に示す通りである。■スペーサ回動に伴うバネの姿勢について以下に、スペーサの回動に伴うバネの姿勢について図9を用いて説明する。離間状態においてバネはスペーサの円弧部と当接する。スペーサは本体からの駆動力を受けて帯電ローラの回転軸を中心に回動する。この際、スペーサはスペーサの円弧部の接線方向に沿ってバネに力を加えることとなり、結果としてバネの姿勢は不安定になる。ここで、本実施例の離間機構は図9に示すように、当接状態のバネ長さよりも離間状態のバネ長さの方が短くなるように構成している。図9に示すように、スペーサが離間状態から当接状態へ回動する際に、バネは伸びながらスペーサと接触する。ここで、回動に伴いバネが縮められながらスペーサが回動する構成と比べて、本実施例のようにバネを伸ばし長さスペーサを回動させることにより、バネの姿勢が傾き難くすることができる。このように本実施例のプロセスカートリッジは帯電ローラと感光体を離間させるスペーサとしての機能と帯電ローラを感光体へ付勢する軸受としての機能を兼ね備えるスペーサ21を備える。このように一体形成されたスペーサを用いることで、プロセスカートリッジの組立て作業性を向上させつつ、プロセスカートリッジの長手方向の大型化を抑制しつつも帯電ニップを安定させることができる。