"複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも1つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも1つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、レンズアレイ本体における前記光電変換装置側の第1の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第1のレンズ面と、前記第1の面に前記第1のレンズ面の整列方向に垂直な方向において隣位する前記レンズアレイ本体における前記光伝送体側の第2の面に、前記第1のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第1のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第2のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第1の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも1つの第3のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第1の面に対向する第3の面に、前記複数の第1のレンズ面と前記複数の第2のレンズ面とをそれぞれ結ぶ前記複数の発光素子ごとの光の光路上に位置するように凹入形成された凹部と、この凹部の内面の一部をなすとともに、前記第2の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記複数の第1のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第2の面に対して垂直な入射方向から入射する第1の光学面と、前記凹部の内面の一部であって前記第1の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第2の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記第1の光学面に入射した後に前記第2のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が入射する第2の光学面と、前記凹部の内面に全面的に形成され、前記発光素子からの入射光を所定の反射率で反射させるとともに所定の透過率で透過させる光学特性を有する反射/透過層と、この反射/透過層に接するようにして前記凹部がなす空間内に充填され、前記第1の光学面に入射した後に前記第2のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成する前記レンズアレイ本体と同屈折率の充填材とを備え、前記反射/透過層における前記第1の光学面上に配置された第1の反射/透過層部は、前記第1の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記所定の反射率で前記第3のレンズ面側に反射させるとともに前記所定の透過率で前記充填材側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも1つを前記モニタ光として反射させ、前記反射/透過層における前記第2の光学面上に配置された第2の反射/透過層部は、前記第1の反射/透過層部によって前記充填材側に透過された後に前記充填材の内部の光路上を進行した前記複数の発光素子ごとの光を、前記所定の透過率で前記第2のレンズ面側に透過させるとともに前記所定の反射率で前記充填材側に反射させ、前記第2の光学面の前記所定の傾斜角は、前記第1の面側から前記第3の面側に向かうにしたがって前記第2の面側に傾くような傾斜角であって、前記第2の反射/透過層部によって反射された前記複数の発光素子ごとの光の反射光の光路が、前記第1の光学面への入射前における前記複数の発光素子ごとの光の光路から外れるような傾斜角に形成されていることを特徴とするレンズアレイ。前記複数の第1のレンズ面は、前記複数の発光素子ごとの光をコリメートするような面形状に形成され、前記第1の光学面の前記所定の傾斜角は、前記第1の面側から前記第3の面側に向かうにしたがって前記第2の面と反対側に傾くような前記第2の面を基準とした45°の傾斜角に形成され、更に、次の1および2に示す各条件式、0°<θ<22.5°1R1/tan2θ-1≦X2但し、θ:第2の光学面の所定の傾斜角°R:第1のレンズ面によってコリメートされた状態における複数の発光素子ごとの光の直径mmX:第1の光学面と第2の光学面との間の複数の発光素子ごとの光の光路上の最短距離mmを満足することを特徴とする請求項1に記載のレンズアレイ。前記第1の光学面の前記所定の傾斜角は、前記第1の面側から前記第3の面側に向かうにしたがって前記第2の面と反対側に傾くような前記第2の面を基準とした45°の傾斜角に形成され、更に、次の3に示す条件式、22.5°≦θ3θ:第2の光学面の所定の傾斜角°を満足することを特徴とする請求項1に記載のレンズアレイ。前記レンズアレイ本体における前記複数の第1のレンズ面と前記第1の光学面との間の前記複数の発光素子ごとの光の光路上に配置され、前記複数の第1のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記第1の光学面に向けて全反射させる全反射面を備えたことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のレンズアレイ。前記第1の面と前記第2の面とが互いに垂直に形成され、前記全反射面は、前記第1の面側から前記第3の面側に向かうにしたがって前記第2の面側に傾くような前記第2の面を基準とした45°の傾斜角を有するように形成され、前記第1のレンズ面上における光軸方向および前記第3のレンズ面上における光軸方向が、前記第1の面に垂直に形成され、前記第2のレンズ面上における光軸方向が、前記第2の面に垂直に形成されていることを特徴とする請求項4に記載のレンズアレイ。前記反射/透過層は、前記凹部の内面にコーティングによって形成されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載のレンズアレイ。前記充填材は、透光性の接着材からなり、前記反射/透過層に接着されるようにして前記レンズアレイ本体に固定されていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載のレンズアレイ。請求項1~7に記載のレンズアレイと、これに対応する光電変換装置とを備えたことを特徴とする光モジュール。本発明者らは、非特許文献1に記載のレンズアレイの利点を活かしつつ更なる製造の容易化および光学性能の向上を実現させるべく鋭意研究を行った結果、部品点数の削減および光強度の適正化が可能な本発明をなすに至った。本発明は、このような点に鑑みなされたものであり、モニタ光を確実に得ることができるとともに、部品点数の削減による製造の容易化および光強度の適正化による光学性能の向上を図ることができるレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールを提供することを目的とするものである。前述した目的を達成するため、本発明の請求項1に係るレンズアレイの特徴は、複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも1つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも1つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、レンズアレイ本体における前記光電変換装置側の第1の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第1のレンズ面と、前記第1の面に前記第1のレンズ面の整列方向に垂直な方向において隣位する前記レンズアレイ本体における前記光伝送体側の第2の面に、前記第1のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第1のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第2のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第1の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも1つの第3のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第1の面に対向する第3の面に、前記複数の第1のレンズ面と前記複数の第2のレンズ面とをそれぞれ結ぶ前記複数の発光素子ごとの光の光路上に位置するように凹入形成された凹部と、この凹部の内面の一部をなすとともに、前記第2の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記複数の第1のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第2の面に対して垂直な入射方向から入射する第1の光学面と、前記凹部の内面の一部であって前記第1の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第2の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記第1の光学面に入射した後に前記第2のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が入射する第2の光学面と、前記凹部の内面に全面的に形成され、前記発光素子からの入射光を所定の反射率で反射させるとともに所定の透過率で透過させる光学特性を有する反射/透過層と、この反射/透過層に接するようにして前記凹部がなす空間内に充填され、前記第1の光学面に入射した後に前記第2のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成する前記レンズアレイ本体と同屈折率の充填材とを備え、前記反射/透過層における前記第1の光学面上に配置された第1の反射/透過層部は、前記第1の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記所定の反射率で前記第3のレンズ面側に反射させるとともに前記所定の透過率で前記充填材側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも1つを前記モニタ光として反射させ、前記反射/透過層における前記第2の光学面上に配置された第2の反射/透過層部は、前記第1の反射/透過層部によって前記充填材側に透過された後に前記充填材の内部の光路上を進行した前記複数の発光素子ごとの光を、前記所定の透過率で前記第2のレンズ面側に透過させるとともに前記所定の反射率で前記充填材側に反射させ、前記第2の光学面の前記所定の傾斜角は、前記第1の面側から前記第3の面側に向かうにしたがって前記第2の面側に傾くような傾斜角であって、前記第2の反射/透過層部によって反射された前記複数の発光素子ごとの光の反射光の光路が、前記第1の光学面への入射前における前記複数の発光素子ごとの光の光路から外れるような傾斜角に形成されている点にある。そして、この請求項1に係る発明によれば、第1のレンズ面に入射した各発光素子ごとの光を、第1の光学面と充填材との間の第1の反射/透過層部によって第2のレンズ面側および第3のレンズ面側にそれぞれ分光し、第3のレンズ面側に分光されたモニタ光を、第3のレンズ面によって受光素子側に出射させることができるので、モニタ光を確実に得ることができる。また、充填材をレンズアレイ本体と同屈折率に形成することで、充填材内での各発光素子ごとの光の光路と、レンズアレイ本体内における第2の光学面以後の各発光素子ごとの光の光路とを第2の面に対して垂直に維持することができるので、第1の光学面に対する入射側の光路と第2の光学面に対する出射側の光路とを同一線上に位置させることができる。これにより、製品検査の際に第2のレンズ面に入射する光が第2のレンズ面の中心からずれていることが確認された場合に、これを解消するための寸法調整を要する箇所を少なくすることができ、製造の容易化に寄与することができる。さらに、各発光素子ごとの光の光路を、凹部内に反射/透過層および充填材のみを配置することによって実現することができるので、非特許文献1に記載のレンズアレイのように凹部内にプリズムを配置することは要しなくなる。これにより、部品点数の削減プリズムの除去による更なる製造の容易化を実現することができる。さらにまた、反射/透過層を小型な凹部の内面に全面的に形成することにより、反射/透過層を凹部の内面に部分的局所的に形成する場合に比較して更に製造が容易となる。また、第2の反射/透過層部によって各発光素子ごとの光を所定の反射率で反射させることができるので、特別な光減衰手段を要することなく、光伝送体の端面に結合される各発光素子ごとの光の強度を適切な強度まで減衰させることができる。これにより、簡易な構成に基づいた光強度の適正化による光学性能の向上および更なる製造の容易化を実現することができる。さらに、第2の反射/透過層部における各発光素子ごとの光の反射光が、第1の光学面への入射前における各発光素子ごとの光の光路内に進入することによって各発光素子の光の出力特性を劣化させる迷光戻り光となることを有効に防止することができる。また、請求項2に係るレンズアレイの特徴は、請求項1において、更に、前記複数の第1のレンズ面は、前記複数の発光素子ごとの光をコリメートするような面形状に形成され、前記第1の光学面の前記所定の傾斜角は、前記第1の面側から前記第3の面側に向かうにしたがって前記第2の面と反対側に傾くような前記第2の面を基準とした45°の傾斜角に形成され、更に、次の1および2に示す各条件式、0°<θ<22.5°1R1/tan2θ-1≦X2但し、θ:第2の光学面の所定の傾斜角°、R:第1のレンズ面によってコリメートされた状態における複数の発光素子ごとの光の直径mm、X:第1の光学面と第2の光学面との間の複数の発光素子ごとの光の光路上の最短距離mm、を満足する点にある。そして、この請求項2に係る発明によれば、更に、1および2の各条件式を満足することにより、第2の反射/透過層部における各発光素子ごとの光の反射光が、第1の光学面への入射前における各発光素子ごとの光の光路内に進入することを簡便かつ確実に防止することができるとともに、第2の反射/透過層部の傾斜角を小さくすることによって、レンズアレイ本体と充填材との間にある程度の屈折率誤差を許容することも可能となる。さらに、請求項3に係るレンズアレイの特徴は、請求項1において、更に、前記第1の光学面の前記所定の傾斜角は、前記第1の面側から前記第3の面側に向かうにしたがって前記第2の面と反対側に傾くような前記第2の面を基準とした45°の傾斜角に形成され、更に、次の3に示す条件式、22.5°≦θ3θ:第2の光学面の所定の傾斜角°、を満足する点にある。そして、この請求項3に係る発明によれば、更に、3の条件式を満足することにより、第2の反射/透過層部における各発光素子ごとの光の反射光が、第1の光学面への入射前における各発光素子ごとの光の光路内に進入することを、第1の光学面と第2の光学面との距離を考慮する必要なく簡便かつ確実に防止することができる。さらにまた、請求項4に係るレンズアレイの特徴は、請求項1~3のいずれか1項において、更に、前記レンズアレイ本体における前記複数の第1のレンズ面と前記第1の光学面との間の前記複数の発光素子ごとの光の光路上に配置され、前記複数の第1のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記第1の光学面に向けて全反射させる全反射面を備えた点にある。そして、この請求項4に係る発明によれば、第1のレンズ面と第3のレンズ面とをレンズアレイ本体における光電変換装置側の同一の面第1の面に形成することを前提として、第1のレンズ面に入射した各発光素子ごとの光を凹部側に進行させる上で無理のないコンパクトな設計が可能となる。また、請求項5に係るレンズアレイの特徴は、請求項4において、更に、前記第1の面と前記第2の面とが互いに垂直に形成され、前記全反射面は、前記第1の面側から前記第3の面側に向かうにしたがって前記第2の面側に傾くような前記第2の面を基準とした45°の傾斜角を有するように形成され、前記第1のレンズ面上における光軸方向および前記第3のレンズ面上における光軸方向が、前記第1の面に垂直に形成され、前記第2のレンズ面上における光軸方向が、前記第2の面に垂直に形成されている点にある。そして、この請求項5に係る発明によれば、レンズアレイ本体の形状を、設計の簡便化および寸法精度の緩和に適した形状にすることができる。さらに、請求項6に係るレンズアレイの特徴は、請求項1~5のいずれか1項において、更に、前記反射/透過層は、前記凹部の内面にコーティングによって形成されている点にある。そして、この請求項6に係る発明によれば、反射/透過層をコーティングによって簡便に形成することができるので、更なる製造の容易化が可能となる。さらにまた、請求項7に係るレンズアレイの特徴は、請求項1~6のいずれか1項において、更に、前記充填材は、透光性の接着材からなり、前記反射/透過層に接着されるようにして前記レンズアレイ本体に固定されている点にある。そして、この請求項7に係る発明によれば、凹部内に充填材を簡便かつ安定的に保持することができる。また、請求項8に係る光モジュールの特徴は、請求項1~7に記載のレンズアレイと、これに対応する光電変換装置とを備えた点にある。そして、この請求項8に係る発明によれば、モニタ光を確実に得ることができるとともに、部品点数の削減、製品検査の際の取り扱いの簡便化および反射/透過層の形成の簡便化等による製造の容易化と、光強度の適正化および迷光の発生の防止による光学性能の向上とを図ることができる。本発明によれば、モニタ光を確実に得ることができるとともに、部品点数の削減による製造の容易化および光強度の適正化による光学性能の向上を図ることができる。第1実施形態以下、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの第1実施形態について、図1~図10を参照して説明する。ここで、図1は、本実施形態における光モジュール1の概要を本実施形態におけるレンズアレイ2の縦断面図とともに示す概略構成図である。また、図2は、図1に示すレンズアレイ2における後述するレンズアレイ本体4の平面図である。さらに、図3は、図1に示すレンズアレイ本体4の左側面図である。さらにまた、図4は、図1に示すレンズアレイ本体4の右側面図である。また、図5は、図1に示すレンズアレイ本体4の下面図である。図1に示すように、本実施形態におけるレンズアレイ2は、光電変換装置3と光ファイバ5との間に配置されるようになっている。ここで、光電変換装置3は、半導体基板6におけるレンズアレイ2に臨む面に、この面に対して垂直方向図1における上方向にレーザ光Laを出射発光する複数の発光素子7を有しており、これらの発光素子7は、前述したVCSEL垂直共振器面発光レーザを構成している。なお、図1において、各発光素子7は、図1における紙面垂直方向に沿って整列形成されている。また、光電変換装置3は、半導体基板6におけるレンズアレイ2に臨む面であって、各発光素子7に対する図1における左方近傍位置に、各発光素子7からそれぞれ出射されたレーザ光Laの出力例えば、強度や光量をモニタするためのモニタ光Mを受光する発光素子7と同数の複数の受光素子8を有している。なお、受光素子8は、発光素子7と同方向に整列形成されており、互いに対応する素子7,8同士の間で、整列方向における位置が互いに一致している。すなわち、受光素子8は、発光素子7と同一ピッチで形成されている。この受光素子8は、フォトディテクタであってもよい。また、受光素子8は、少なくとも1つ形成するのであれば、必ずしも発光素子7と同数形成しなくてもよく、発光素子7よりも形成数を少なくしてもよい。さらに、図示はしないが、光電変換装置3には、受光素子8によって受光されたモニタ光Mの強度や光量に基づいて発光素子7から発光されるレーザ光Laの出力を制御する制御回路が接続されている。このような光電変換装置3は、例えば、半導体基板6をレンズアレイ2に当接させた状態で、レンズアレイ2に対して対向配置されるようになっている。そして、この光電変換装置3は、例えば、クランプバネ等の不図示の公知の固定手段によってレンズアレイ2に取付けられることにより、レンズアレイ2とともに光モジュール1を構成するようになっている。また、本実施形態における光ファイバ5は、発光素子7および受光素子8と同数配設されており、図1における紙面垂直方向に沿って発光素子7と同一ピッチで整列形成されている。各光ファイバ5は、互いに同寸法の例えばマルチモード方式の光ファイバ5とされているとともに、その端面5a側の部位が前述したMTコネクタ等の多心一括型の光コネクタ10内に保持されている。このような光ファイバ5は、例えば、光コネクタ10におけるレンズアレイ2側の端面をレンズアレイ2に当接させた状態で、不図示の公知の固定手段例えば、クランプバネ等によってレンズアレイ2に取付けられるようになっている。そして、レンズアレイ2は、このような光電変換装置3と光ファイバ5との間に配置された状態で、各発光素子7と各光ファイバ5の端面5aとを光学的に結合させるようになっている。このレンズアレイ2についてさらに詳述すると、図1に示すように、レンズアレイ2は、透光性のレンズアレイ本体4を有しており、このレンズアレイ本体4は、その外形が略矩形板状に形成されている。すなわち、図1および図2に示すように、レンズアレイ本体4は、上端面4a、下端面4b、左端面4c、右端面4d、前端面4eおよび後端面4fの各平面によって大まかな外形を構成している。また、上下の端面4a、4bは互いに平行とされ、左右の端面4c、4dも互いに平行とされている。さらに、上下の端面4a、4bと左右の端面4c、4dとは、互いに垂直とされている。このようなレンズアレイ本体4の下端面4bは、光電変換装置3が取り付けられる光電変換装置3側の面第1の面とされており、この下端面4bには、図1および図5に示すように、発光素子7と同数の複数12個の平面円形状の第1のレンズ面凸レンズ面11が形成されている。ここで、図1および図5に示すように、下端面4bは、中央右寄り側の所定範囲の平面略矩形状の部位が、ザグリ部16を介して他の部位よりも上方に凹入された凹入平面以下、レンズ形成面16aと称するに形成されており、複数の第1のレンズ面11は、このような下端面4bにおけるレンズ形成面16a上に形成されている。ただし、レンズ形成面16aは、下端面4bにおける他の部位に対して平行に形成されている。また、各第1のレンズ面11は、発光素子7に対応する所定の整列方向図1における紙面垂直方向、図5における縦方向に整列するように形成されている。さらに、各第1のレンズ面11は、互いに同寸法に形成されているとともに、発光素子7と同一ピッチで形成されている。なお、整列方向において互いに隣位する第1のレンズ面11同士は、それぞれの周端部を互いに接触させた隣接状態に形成されていてもよい。また、図1に示すように、各第1のレンズ面11上における光軸OA1は、各第1のレンズ面11にそれぞれ対応する各発光素子7から発光されるレーザ光Laの中心軸に一致することが望ましい。より好ましくは、各第1のレンズ面11上における光軸OA1の軸方向は、レンズアレイ本体4の下端面4bに対して垂直になるようにする。このような各第1のレンズ面11には、図1に示すように、レンズアレイ2に光電変換装置3が取り付けられた状態において、各第1のレンズ面11にそれぞれ対応する各発光素子7ごとに出射されたレーザ光Laが入射する。そして、各第1のレンズ面11は、入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laをレンズアレイ本体4の内部へと進行させる。なお、各第1のレンズ面11は、入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laをコリメートさせるような面形状パワー等に形成されている。一方、レンズアレイ本体4の左端面4cは、下端面4bに第1のレンズ面11の整列方向に垂直な方向図1における左方向において隣位する面であって、複数の光ファイバ5が取り付けられる光伝送体側の面第2の面とされており、この左端面4cには、図1および図3に示すように、第1のレンズ面11と同数の平面円形状の複数の第2のレンズ面凸レンズ面12が形成されている。ここで、図1および図3に示すように、左端面4cは、中央側の所定範囲の平面略矩形状の部位が、この部位を囲む周辺側の部位に対してザグリ部19を介して図1における右方に凹入された凹入平面以下、レンズ形成面19aと称するに形成されており、複数の第2のレンズ面12は、このような左端面4cにおけるレンズ形成面19a上に形成されている。ただし、レンズ形成面19aは、左端面4cの他の部位に対して平行に形成されている。また、各第2のレンズ面12は、各光ファイバ5の端面5aの整列方向すなわち第1のレンズ面11の整列方向と同方向に整列するように形成されている。さらに、各第2のレンズ面12は、互いに同寸法に形成されているとともに、第1のレンズ面11と同一ピッチで形成されている。なお、整列方向において互いに隣位する第2のレンズ面12同士は、それぞれの周端部を互いに接触させた隣接状態に形成されていてもよい。また、各第2のレンズ面12上における光軸OA2は、各第2のレンズ面12に対応する各光ファイバ5の端面5aの中心軸と同軸上に位置することが望ましい。より好ましくは、各第2のレンズ面12上における光軸OA2の軸方向は、レンズアレイ本体4の左端面4cに対して垂直になるようにする。このような各第2のレンズ面12には、図1に示すように、各第2のレンズ面12に対応する各第1のレンズ面11にそれぞれ入射してレンズアレイ本体4の内部の光路を進行してきた各発光素子7ごとのレーザ光Laがそれぞれ入射する。このとき、各発光素子7ごとのレーザ光Laの中心軸は、各第2のレンズ面12上における光軸OA2と一致することが望ましい。そして、各第2のレンズ面12は、入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laを収束させて、レンズアレイ2に取り付けられた対応する各光ファイバ5の端面5aに向けてそれぞれ出射させる。このようにして、各発光素子7と各光ファイバ5の端面5aとが第1のレンズ面11および第2のレンズ面12を介して光学的に結合されるようになっている。さらに、図1および図5に示すように、レンズアレイ本体4の下端面4bにおけるレンズ形成面16a上であって、第1のレンズ面11に対する図1の左方近傍位置には、受光素子8と同数本実施形態においては、発光素子7、光ファイバ5、第1のレンズ面11および第2のレンズ面12とも同数の平面円形状の第3のレンズ面凸レンズ面13が形成されている。各第3のレンズ面13は、受光素子8に対応する所定の整列方向すなわち第1のレンズ面11の整列方向と同方向に整列するように形成されている。また、各第3のレンズ面13は、互いに同寸法に形成されているとともに、各受光素子8と同一ピッチで形成されている。なお、整列方向において互いに隣位する第3のレンズ面13同士は、それぞれの周端部を互いに接触させた隣接状態に形成されていてもよい。また、各第3のレンズ面13上における光軸OA3は、各第3のレンズ面13にそれぞれ対応する各受光素子8の受光面の中心軸に一致することが望ましい。より好ましくは、各第3のレンズ面13上における光軸OA3の軸方向は、レンズアレイ本体4の下端面4bに対して垂直になるようにする。このような各第3のレンズ面13には、図1に示すように、レンズアレイ本体4の内部側から各第3のレンズ面13にそれぞれ対応する各発光素子7ごとのモニタ光Mが入射する。そして、各第3のレンズ面13は、入射した各発光素子7ごとのモニタ光Mを、収束させて各第3のレンズ面13に対応する各受光素子8に向けてそれぞれ出射させる。さらにまた、図1および図2に示すように、レンズアレイ本体4の上端面4aには、縦断面五角形状の第2の凹部20が凹入形成されており、この第2の凹部20の内面の一部をなす傾斜面21は、全反射面21とされている。図1に示すように、全反射面21は、レンズアレイ本体4の下端面4b側から上端面4a側に向かうにしたがって左端面4c側に傾くような左端面4cに対して傾斜角を有する傾斜面に形成されている。この全反射面21は、第1のレンズ面11と後述する凹部14の第1の光学面14aとの間の各発光素子7ごとのレーザ光Laの光路上に配置されている。このような全反射面21には、図1に示すように、各第1のレンズ面11にそれぞれ入射した後の各発光素子7ごとのレーザ光Laが、図1における下方から臨界角よりも大きな入射角で入射する。そして、全反射面21は、入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laを、図1における左側に向かって全反射させる。なお、全反射面21の傾斜角は、好ましくは、左端面4cを基準0°として図1における反時計回りに45°とする。また、全反射面21上に、Au、Ag、Al等からなる反射膜をコーティングしてもよい。また、図1および図2に示すように、レンズアレイ本体4の上端面4aには、縦断面五角形状の凹部14が、各第1のレンズ面11と各第2のレンズ面12とをそれぞれ結ぶ各発光素子7ごとのレーザ光Laの光路上に位置するように凹入形成されている。ここで、図1に示すように、凹部14の右側面には、図1に示すように、凹部14の内面の一部をなす第1の光学面14aが形成されている。この第1の光学面14aは、レンズアレイ本体4の下端面4b側から上端面4a側に向かうにしたがって左端面4cと反対側に傾くような左端面4cに対して傾斜角を有する傾斜面に形成されており、その傾斜角は、左端面4cを基準として図1における時計回りに45°所定の傾斜角に形成されている。このような第1の光学面14aには、図1に示すように、全反射面21によって全反射された各発光素子7ごとのレーザ光Laが、左端面4cに対して垂直な入射方向図1における右真横から入射する。また、図1に示すように、凹部14の左側面には、凹部14の内面の一部であって、第1の光学面14aに対して図1の左方において対向する部位をなす第2の光学面14bが形成されている。この第2の光学面14bは、レンズアレイ本体4の下端面4b側から上端面4a側に向かうにしたがって左端面4c側に傾くような左端面4cに対して傾斜角を有する傾斜面に形成されている。このような第2の光学面14bには、図1に示すように、第1の光学面14aに入射した後に各第2のレンズ面12側に向かって進行した各発光素子7ごとのレーザ光Laが入射する。そして、第2の光学面14bは、入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laを透過させる。さらに、図1に示すように、凹部14の内面には、厚みが薄く且つ均一な反射/透過層17が全面的に形成されており、この反射/透過層17は、発光素子7からの入射光を所定の反射率で反射させるとともに所定の透過率で透過させる光学特性を有している。このような反射/透過層17は、Ni、CrまたはAl等の単一の金属からなる単層膜もしくは互いに誘電率が異なる複数の誘電体例えば、TiO2とSiO2を交互に積層することによって得られる誘電体多層膜を、凹部14の内面上にコーティングすることによって形成することができる。なお、コーティングには、インコーネル蒸着等の公知のコーティング技術を用いることができる。このようなコーティングを用いることにより、反射/透過層17を、例えば、1μm以下の極めて薄い厚さに形成することができる。さらにまた、図1に示すように、凹部14がなす空間内には、透光性の接着材からなる充填材18が、反射/透過層17の全表面に接するようにして充填されており、この充填材18は、自らの接着力によって反射/透過層17に接着されるようにしてレンズアレイ本体4に安定的に固定されている。このような充填材18としては、熱硬化性樹脂や紫外線硬化性樹脂を用いることができる。また、本実施形態において、充填材18は、レンズアレイ本体4と同屈折率に形成されている。例えば、レンズアレイ本体4を、ポリエーテルイミドとしてのSABIC社製Ultem登録商標によって形成する場合には、充填材18を、三菱ガス化学社製ルミプラス登録商標によって形成してもよい。この場合には、レンズアレイ本体4および充填材18の屈折率を、波長850nmの光に対していずれも1.64とすることができる。この他にも、例えば、レンズアレイ本体4を、環状オレフィン樹脂としてのJSR社製のARTON登録商標によって形成する場合には、充填材18を、UV硬化樹脂としての株テクス製のA1754Bによって形成してもよい。この場合には、レンズアレイ本体4および充填材18の屈折率を、波長850nmの光に対していずれも1.50とすることができる。ここで、図1に示すように、第1の光学面14aに入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laは、直ちに反射/透過層17における第1の光学面14a上に配置された第1の反射/透過層部17aに入射する。このとき、第1の光学面14aに対する各発光素子7ごとのレーザ光Laの入射角は、全反射面21に対する各発光素子7ごとのレーザ光Laの入射角臨界角超過と等しくなる場合すなわち、45°があるが、そのような場合であっても、第1の光学面14aが全反射面21のように各発光素子7ごとのレーザ光Laを全反射させることはない。蓋し、全反射は、高屈折率媒質全反射面21と低屈折率媒質空気との界面に光が高屈折率媒質側から臨界角より大きな入射角で入射する場合に生じるところ、第1の光学面14aに対する各発光素子7ごとのレーザ光Laの入射は、低屈折率媒質レンズアレイ本体4材料と高屈折率媒質反射/透過層17材料との界面14aに対する低屈折率媒質側からの入射になるからである。このようにして第1の反射/透過層部17aに入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laは、第1の反射/透過層部17aによって、所定の反射率で第3のレンズ面13側に反射されるとともに、所定の透過率で充填材18側に透過される。このとき、反射/透過層17の厚みが薄いことによって、第1の反射/透過層部17aを透過するレーザ光Laの屈折は無視する直進透過とみなすことができる。なお、反射/透過層17の反射率および透過率としては、レーザ光Laの出力をモニタするために十分とみなされる光量のモニタ光Mを得ることができる限度において、反射/透過層17の材質や厚み等に応じた所望の値を設定することができる。例えば、反射/透過層17を、前述した単層膜によって形成する場合には、その厚みにもよるが、反射/透過層17の反射率すなわち、第1の反射/透過層部17aの反射率を20、透過率すなわち、第1の反射/透過層部17aの透過率を60吸収率20とすることもできる。また、例えば、反射/透過層17を、前述した誘電体多層膜によって形成する場合には、その厚みや層数にもよるが、反射/透過層17の反射率を10、透過率を90とすることもできる。このような反射/透過の際に、第1の反射/透過層部17aは、図1に示すように、第1の反射/透過層部17aに入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laのそれぞれの一部反射率分の光を、各発光素子7にそれぞれ対応する各発光素子7ごとのモニタ光Mとして各モニタ光Mに対応する各第3のレンズ面13側に向かって反射させる。そして、第1の反射/透過層部17aによって反射された各発光素子7ごとのモニタ光Mは、各第3のレンズ面13側に向かってレンズアレイ本体4の内部を進行した後に、各第3のレンズ面13からこれらに対応する各受光素子8に向けてそれぞれ出射される。一方、第1の反射/透過層部17aによって透過された各発光素子7ごとのレーザ光Laは、透過の直後に充填材18に入射する。この充填材18に対する各発光素子7ごとのレーザ光Laの入射方向は、第1の反射/透過層部17aに対する各発光素子7ごとのレーザ光Laの入射方向と同一すなわち、左端面4cに垂直とみなすことができる。これは、反射/透過層17が非常に薄いため、第1の反射/透過層部17aでのレーザ光Laの屈折を無視できることによるものである。このようにして充填材18に入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laは、充填材18の内部の光路上を第2のレンズ面12側に向かって進行する。このとき、充填材18がレンズアレイ本体4と同屈折率に形成されていることによって、各発光素子7ごとのレーザ光Laが充填材18に入射する際に、各レーザ光Laに屈折が生じることはない。そして、充填材18の内部の光路上を進行した各発光素子7ごとのレーザ光Laは、反射/透過層17における第2の光学面14b上に配置された第2の反射/透過層部17bに、左端面4cに対して垂直な入射方向から入射する。そして、第2の反射/透過層部17bに入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laは、第2の反射/透過層部17bによって、第1の反射/透過層部17aと同一の透過率で第2のレンズ面12側換言すれば、第2の光学面14b側に透過されるとともに、第1の反射/透過層部17aと同一の反射率で充填材18側に反射される。ここで、第2の反射/透過層部17bを透過する際における各発光素子7ごとのレーザ光Laの屈折は、第1の反射/透過層部17aを透過する場合と同様に無視することができる。したがって、第2の反射/透過層部17bを透過した各発光素子7ごとのレーザ光Laは、その直後に、第2の光学面14bに、左端面4cに対して垂直な入射方向から入射する。このとき、充填材18がレンズアレイ本体4と同屈折率に形成されていることによって、第2の光学面14bに入射する各発光素子7ごとのレーザ光Laに屈折が生じることはない。そして、第2の光学面14bに入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laは、第2の光学面14b以後のレンズアレイ本体4の内部の光路上を各第2のレンズ面12側に向かって進行した後に、各第2のレンズ面12によって、これらに対応する各光ファイバ5の端面5aに向けてそれぞれ出射される。以上の構成によれば、第1のレンズ面11に入射した各発光素子7ごとのレーザ光Laを、第1の光学面14aと充填材18との間の第1の反射/透過層部17aによって第2のレンズ面12側および第3のレンズ面13側にそれぞれ分光し、第3のレンズ面13側に分光されたモニタ光Mを、第3のレンズ面13によって受光素子8側に出射させることができるので、モニタ光Mを確実に得ることができる。また、充填材18をレンズアレイ本体4と同屈折率に形成することで、充填材18の内部における各発光素子7ごとのレーザ光Laの光路と、レンズアレイ本体4の内部における第2の光学面14b以後の各発光素子7ごとのレーザ光Laの光路とを、左端面4cに対して垂直に維持することができ、且つ、各反射/透過層部17a、17bにおけるレーザ光Laの屈折を無視することができるので、第1の光学面14aに対する入射側の光路全反射面21-第1の光学面14a間の区間と第2の光学面14bに対する出射側の光路とを同一線上に位置させることができる。これにより、製品検査の際に各第2のレンズ面12に入射する各発光素子7ごとのレーザ光Laが各第2のレンズ面12の中心からずれていることが確認された場合に、これを解消するための寸法調整金型形状の変更等を要する箇所を少なくすることができる。具体的には、仮に、第1の光学面14aに対する入射側の光路と第2の光学面14bに対する出射側の光路とが同一線上の関係から大きく外れる構成の場合には、第2のレンズ面12に対する入射光の軸ずれを解消するために、全反射面21の傾斜角および光学面14a、14bの傾斜角を総合的に調整する必要が生じる場合がある。これに対して、本実施形態においては、全反射面21における全反射方向が左端面4cに垂直であることについての寸法精度さえ確保されれば、各面14a、14b、21に最適な傾斜角を設定し直すような複雑な寸法調整は要しない。これにより、レンズアレイ2の製造の容易化に寄与することができる。さらに、各発光素子7ごとのレーザ光Laおよびモニタ光Mの光路を、凹部14内に反射/透過層17および充填材18のみを配置することによって実現することができるので、非特許文献1に記載のレンズアレイのように凹部内にプリズムを配置することは要しなくなる。これにより、部品点数の削減すなわちプリズムの除去による更なる製造の容易化を実現することができる。さらにまた、反射/透過層17を小型な凹部14の内面に全面的に形成することにより、非特許文献1の場合のように反射/透過層を凹部の内面に部分的局所的に形成する場合に比較して更に製造が容易となる。また、第2の反射/透過層部17bによって各発光素子7ごとのレーザ光Laを所定の反射率で反射させることができるので、特別な光減衰手段を要することなく、各光ファイバ5の端面5aの端面に結合される各発光素子7ごとのレーザ光Laの強度を適切な強度例えば、反射/透過層17によるレーザ光Laの透過率の自乗まで減衰させることができる。これにより、簡易な構成に基づいた光強度の適正化による光学性能の向上および更なる製造の容易化を実現することができる。ところで、図1に示すように、第2の反射/透過層部17bによって反射された各発光素子7ごとのレーザ光Laの反射光Lr以下、各発光素子7ごとの反射光Lrと称するは、凹部14の右側面に向かって進行することになる。このとき、仮に、各発光素子7ごとの反射光Lrが、第1の光学面14aへの入射前における各発光素子7ごとのレーザ光Laの光路以下、第1の光学面14aの上流側の光路と称する内に入射した場合には、この入射した反射光Lrは、第1の光学面14aの上流側の光路を逆行することによって発光素子7に入射する場合がある。こうなった場合には、反射光Lrは、発光素子7の出力特性を劣化させる迷光戻り光として作用するといった光学性能上の問題を生じさせることになる。そこで、本実施形態においては、上記構成に加えて、更に、各発光素子7ごとの反射光Lrが斯様な迷光となることを有効に回避するための手段が講じられている。すなわち、本実施形態において、第2の光学面14bの傾斜角換言すれば、第2の反射/透過層部17bの傾斜角は、第2の反射/透過層部17bによって反射された各発光素子7ごとの反射光Lrの光路が、第1の光学面14aの上流側の光路から外れるような傾斜角に形成されている。より具体的には、本実施形態においては、次の1および2に示す各条件式を満足するようにする。0°<θ<22.5°1R1/tan2θ-1≦X2但し、1および2式におけるθは、第2の光学面14bの傾斜角°である。このθは、レンズアレイ本体4の左端面4cを基準0°として図1における反時計回り側に傾斜した傾斜角である。また、2式におけるRは、第1のレンズ面11によってコリメートされた状態における複数の発光素子7ごとのレーザ光Laの直径mmである。このRの値は、各発光素子7ごとのレーザ光La同士で互いに同一であり、且つ、第1のレンズ面11-第2のレンズ面12間の光路および第1のレンズ面11-第3のレンズ面13間の光路において一定とみなしている。また、Rの値は、第1のレンズ面11の直径と同一とみなしてもよい。さらに、2式におけるXは、第1の光学面14aと第2の光学面14bとの間の各発光素子7ごとのレーザ光Laの光路上の最短距離mmである。このXの値は、各発光素子7ごとのレーザ光La同士で互いに同一とみなしている。特に、図1の構成においては、第1の光学面14aにおける凹部14の底面14c側の端部下端部と、第2の光学面14bにおける下端部との間を、両光学面14a、14b間における最短光路長のレーザ光Laすなわち、直径Rのレーザ光束のうちの図1における下端部の光線が、底面14cに接するようにして進行するようになっている。なお、底面14cが左端面4cに垂直であることは言うまでもない。このような構成の場合には、Xの値は、凹部14の底面14cにおける光路長方向図1における横方向の寸法と考えることができる。ここで、第2の光学面14bの傾斜角自身の条件は1式で規定されるが、本実施形態においては、この1式のように規定された第2の光学面14bの傾斜角との関係から、Xの値が2式のように拘束されることになる。これら1および2式の意味合いは次の通りである。すなわち、θが1式のように22.5°未満の場合には、第2の反射/透過層部17bにおける各発光素子7ごとのレーザ光Laの全反射は、第2の反射/透過層部17bに対する各発光素子7ごとのレーザ光Laの入射方向に対して45°未満の角度2θで生じることになる。そして、このようにして反射された各発光素子7ごとの反射光Lrは、前述のように45°の傾斜角に傾斜された第1の光学面14aに対して、反射光Lrの進行にともなって接近するような角度関係を有しているため、遂には第1の光学面14aに入射した上で第1の光学面14aの上流側の光路内に進入する虞がある。そこで、本実施形態においては、第1の光学面14aに対して第2の光学面14bを2式のような距離Xを以て離間させることによって、各発光素子7ごとの反射光Lrが、第1の光学面14aの上流側の光路に対して図1における上方に逃げるように反射方向を制御するようになっている。なお、2式は、図6に示すように、底辺:XRmm、高さ:Rmm、斜辺と底辺との挟角:2θ°の直角三角形と、この直角三角形と高さおよび底辺の一部を共有するような等辺Rの直角二等辺三角形とに基づいて求めることができる。この図6における直角三角形の斜辺は、第2の反射/透過層部17bにおける各発光素子7ごとの反射光Lrの光束のうちの図1における下端部の光線に相当する。また、図6における直角二等辺三角形の斜辺は、第1の光学面14aにおける各発光素子7ごとのレーザ光Laの光路上の領域に相当する。さらに、図6に示すXは、R1/tan2θ-1と等しくなり、2式の等号を満足している。したがって、図6に示すものよりも大きな値のXであっても、2式不等号の関係を満足することになる。因みに、図6に示すような2式の等号を満足するXを設定した場合には、各発光素子7ごとの反射光Lrの光束のうちの図1における下端部の光線は、第1の光学面14aにおける各発光素子ごとのレーザ光Laの光路上の領域の上端図6における直角三角形の斜辺と高さとの交点に相当に入射することになる。しかし、この領域の上端に入射した反射光Lrの光線は、充填材18とレンズアレイ本体4とが同屈折率であることによって、第1の光学面14aの上流側の光路側に屈折することなく直進することになる。そして、この光線は、全反射面21に入射しない、もしくは、臨界角未満の入射角で入射するため、発光素子7側に向かう迷光となることはなく、レンズアレイ本体4の外側に逃げることになる。このような構成によれば、1および2の各条件式を満足することにより、第2の反射/透過層部17bにおける各発光素子7ごとの反射光Lrが、第1の光学面14aの上流側の光路内に進入して迷光となることを確実に防止することができる。また、第2の反射/透過層部17bの傾斜角を小さくすることによって、レンズアレイ本体と充填材との間にある程度の屈折率誤差を許容することも可能となる。蓋し、第2の光学面14bの傾斜角が小さければ、第2の光学面14bに対して各発光素子7ごとのレーザ光Laが垂直入射に近い状態になるので、充填材18とレンズアレイ本体4との間に僅かな屈折率差がある場合においても、第2の光学面14bへの入射時における各発光素子7ごとのレーザ光Laの屈折を実用上問題がない程度まで緩和できるからである。ただし、迷光の発生を防止するためには、第2の光学面14bに傾斜角を設けることは必須である。なお、Xの値の上限については、例えば、第2の光学面14bとレンズアレイ本体4の左端面4cとの間が狭すぎることによって機械的強度が不安定とならない観点等から、好適な値を設定すればよい。Xの値は、凹部14の形成範囲を上端面4a内に納める観点から、少なくとも、第1の光学面14aと第2のレンズ面12との間のレーザ光Laの光路上の最短距離よりも小さい値とする必要がある。上記構成の他にも、図2に示すように、凹部14は、レンズアレイ本体4の上端面4a側から平面視した場合に、凹部14における底面14cおよび全ての側面14a、b、d~fが、凹部14における開口部14gの外形によって示される範囲以内に収まるような形状に形成されている。換言すれば、凹部14は、底面14cおよび全ての側面14a、b、d~fのそれぞれについての上端面4aの面法線方向への投影面が、開口部14gの外形によって示される範囲以内に収まるように形成されている。このような凹部14の形状は、金型からの離型性を確保し得る形状となっている。このことは、前述した第2の凹部20においても同様である。また、図1~図3に示すように、レンズアレイ本体4の左端面4c上であって、レンズ形成面19aに対して第2のレンズ面12の整列方向における両外側の位置には、一対のファイバ位置決め用凸部23が、左端面4cに対して垂直に形成されている。これら一対のファイバ位置決め用凸部23は、左端面4cから光ファイバ5側に向かって突出された互いに同寸法の丸ピン状円柱形状に形成されている。一方、これら一対のファイバ位置決め用凸部23に対応する光ファイバ5側の構成として、図7に示すように、光コネクタ10には、一対のファイバ位置決め用凹部123が形成されている。ただし、図7においては、両ファイバ位置決め用凹部123が紙面垂直方向において重なっているため、紙面手前側の1つのファイバ位置決め用凹部123のみが見えている。これら一対のファイバ位置決め用凹部123は、F12形多心光ファイバコネクタの規格IEC617545、JISC5981にしたがった寸法精度を満足するような互いに同寸法の丸ボス穴状に形成されている。図7に示すように、ファイバ位置決め用凹部123には、光ファイバ5をレンズアレイ2に取り付ける際に、対応するファイバ位置決め用凸部23が挿入されるようになっており、これにより、光ファイバ5をレンズアレイ2に取り付ける際における光ファイバ5の位置決めが行われるようになっている。さらに、図5に示すように、レンズアレイ本体4の下端面4b上であって、レンズ形成面16aに対して第1のレンズ面11および第3のレンズ面13の整列方向における両外側位置には、一対のデバイス位置決め用凹部24が形成されている。これら一対のデバイス位置決め用凹部24は、互いに同寸法の丸ボス穴状に形成されているとともに、その中心軸が第1のレンズ面11における光軸OA1に対して平行になるように形成されている。一方、これら一対のデバイス位置決め用凹部24に対応する光電変換装置3側の構成として、図7に示すように、半導体基板6には、一対のデバイス位置決め用凸部124が形成されている。ただし、図7においては、両デバイス位置決め用凸部124が紙面垂直方向において重なっているため、紙面手前側の1つのデバイス位置決め用凸部124のみが見えている。これら一対のデバイス位置決め用凸部124は、発光素子7からの出射光の中心軸に対して平行な方向に延びる互いに同寸法の丸ピン状に形成されている。図7に示すように、各デバイス位置決め用凸部124は、光電変換装置3をレンズアレイ2に取り付ける際に、対応するデバイス位置決め用凹部24にそれぞれ挿入されるようになっており、これにより、光電変換装置3をレンズアレイ2に取り付ける際における光電変換装置3の位置決めが行われるようになっている。次に、図8は、第1実施形態の具体例の1つとして、レンズアレイ2の第1実施例を示すものである。本実施例におけるレンズアレイ2は、θ=5°、R=0.25mm、X=1.167821mmとされており、1式および2式の等号を満足するものである。本実施例のレンズアレイ2によれば、図8に示すように、各発光素子7ごとの反射光Lrの光路が、第1の光学面14aの上流側の光路に対して図8における上方に外れるようにすることができるので、迷光の発生を確実に防止することができる。また、θの値を小さくとることができるので、レンズアレイ本体4と充填材18との間にある程度の屈折率誤差を許容することが可能となる。次に、図9は、第1実施形態の他の具体例の1つとして、レンズアレイ2の第2実施例を示すものである。本実施例におけるレンズアレイ2は、θ=10°、R=0.25mm、X=0.436869mmとされており、1式および2式の等号を満足するものである。本実施例のレンズアレイ2においても、図9に示すように、各発光素子7ごとの反射光Lrの光路を、第1の光学面14aの上流側の光路に対して図9における上方に外れるようにすることができるので、迷光の発生を確実に防止することができる。また、第1実施例と比較して、レンズアレイ本体4と充填材18との間の屈折率誤差については許容幅が小さくなるが、Xの値を小さくすることができるので、レンズアレイ本体4の左端面4cを右端面4dに近づけるようにしてレンズアレイ2の全長図9における横幅の短縮化を図ることができる。次に、図10は、第1実施形態の他の具体例の1つとして、レンズアレイ2の第3実施例を示すものである。本実施例におけるレンズアレイ2は、θ=15°、R=0.25mm、X=0.183013mmとされており、1式および2式の等号を満足するものである。本実施例のレンズアレイ2においても、図10に示すように、各発光素子7ごとの反射光Lrの光路を、第1の光学面14aの上流側の光路に対して図10における上方に外れるようにすることができるので、迷光の発生を確実に防止することができる。また、第2実施例と比較して、Xの値を更に小さくすることができるので、レンズアレイ2の全長の更なる短縮化を図ることができる。第2実施形態次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの第2実施形態について、図11~図14を参照して説明する。なお、本実施形態におけるレンズアレイおよび光モジュールは、第1実施形態と基本構成が同様であるので、同一の符号を用いて説明する。本実施形態においては、第1実施形態における1および2式の代わりに、次の3に示す条件式を満足するようになっている。22.5°≦θ3但し、3式におけるθは、第1実施形態と同様に、第2の光学面14bの傾斜角である。ここで、θが3式のように22.5°以上の場合には、第2の反射/透過層部17bにおける各発光素子7ごとのレーザ光Laの全反射は、第2の反射/透過層部17bに対する各発光素子7ごとのレーザ光Laの入射方向に対して45°以上の角度2θで生じることになる。そして、このようにして反射された各発光素子7ごとの反射光Lrは、前述のように45°の傾斜角に傾斜された第1の光学面14aに対して、反射光Lrの進行にともなって平行θ=22.5°の場合または離間するθ>22.5°の場合ような角度関係を有しているため、第1の光学面14aに入射することなく第1の光学面14aの上流側の光路内に進入する虞もない。このような構成によれば、第1実施形態と同様に、第2の反射/透過層部17bにおける各発光素子7ごとの反射光Lrが、第1の光学面14aの上流側の光路内に進入して迷光となることを確実に防止することができる。また、第1実施形態の2のようなθ、XおよびRからなる関係式に拘束される必要もないので、更に容易な製造が可能となる。ただし、本実施形態は、凹部14の形成範囲を上端面4a内に収めるために、第1実施形態と同様に、常識的なXの上限値を設定することを制限するものではない。また、本実施形態においては、各第1のレンズ面11によって、各発光素子7ごとのレーザ光Laを第1実施形態と同様にコリメートさせてもよいし、あるいは、収束させてもよい。さらに、次式に示すように、3式に対してθの上限値を設定してもよい。22.5°≦θ<45°3’ここで、光モジュール1は、レンズアレイ本体4の上端面4aが金属板によって上方から被覆された状態で製品化される場合が多い。このような場合に、反射光Lrがレンズアレイ本体4から真上θ=45°に出射された場合には、反射光Lrが金属板によって真下に反射されてレーザ光Laの光路に悪影響を及ぼす虞がある。3’式は、このような点を踏まえて、反射光Lrが真上に出射されないようにθの上限値を規定したものである。ただし、このようにθ=45°を回避する観点からは、3’式に加えて、更に次式を設けることで、θの設計の自由度を広げることも可能である。45°<θ3この場合に、3の上限を90°未満としてもよい。次に、図11は、第2実施形態の具体例の1つとして、レンズアレイ2の第4実施例を示すものである。本実施例におけるレンズアレイ2は、θ=22.5°とされており、3式の等号を満足するものである。本実施例のレンズアレイ2によれば、図11に示すように、各発光素子7ごとの反射光Lrの光路を、第1の光学面14aの上流側の光路に対して図11における上方に外れるようにすることができるので、迷光の発生を確実に防止することができる。次に、図12は、第2実施形態の他の具体例の1つとして、レンズアレイ2の第5実施例を示すものである。本実施例におけるレンズアレイ2は、θ=30°とされており、3式および3’式を満足するものである。本実施例のレンズアレイ2においても、図12に示すように、各発光素子7ごとの反射光Lrの光路を、第1の光学面14aの上流側の光路に対して図12における上方に外れるようにすることができるので、迷光の発生を確実に防止することができる。次に、図13は、第2実施形態の他の具体例の1つとして、レンズアレイ2の第6実施例を示すものである。本実施例におけるレンズアレイ2は、θ=40°とされており、3式および3’式を満足するものである。本実施例のレンズアレイ2においても、図13に示すように、各発光素子7ごとの反射光Lrの光路を、第1の光学面14aの上流側の光路に対して図13における上方に外れるようにすることができるので、迷光の発生を確実に防止することができる。次に、図14は、第2実施形態の他の具体例の1つとして、レンズアレイ2の第7実施例を示すものである。本実施例におけるレンズアレイ2は、θ=50°とされており、3式および3式を満足するものである。本実施例のレンズアレイ2においても、図14に示すように、各発光素子7ごとの反射光Lrの光路を、第1の光学面14aの上流側の光路に対して図14における上方に外れるようにすることができるので、迷光の発生を確実に防止することができる。なお、本発明は、前述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の特徴を損なわない限度において種々変更することができる。例えば、本発明は、光導波路等の光ファイバ5以外の光伝送体にも有効に適用することができる。"