"燃焼機関への給油パイプ及び給気パイプの一部を0.1テスラ~1.0テスラの強磁場下に置くことを特徴とした燃焼機関の燃費改善方法。燃焼機関への給油パイプ及び給気パイプと、タンクへの給油ホースの一部を0.1テスラ~1.0テスラの強磁場下に置くことを特徴とした燃焼機関の燃費改善方法。磁場の強さは、0.2テスラ~0.6テスラとしたことを特徴とする請求項1又は2記載の燃焼機関の燃費改善方法。燃焼機関は、内燃機関、ボイラー又は燃焼機器としたことを特徴とする請求項1乃至3いずれか1項記載の燃焼機関の燃費改善方法。強磁場は、永久磁石のN極とS極を平行して対向させて形成したことを特徴とする請求項1乃至4いずれか1項記載の燃焼機関の燃費改善方法。非磁性袋へ複数の永久磁石を一列に収容するに際し、前記非磁性袋を給油パイプ及び給気パイプに装着する時に、前記永久磁石のN極とS極が互いに平行して対向するように位置を定めたことを特徴とする燃焼機関の燃費改善具。非磁性袋の装着時に、外側となる側に断熱層を設けたことを特徴とする請求項6記載の燃焼機関の燃費改善具。非磁性袋の端部に、該非磁性袋を燃焼パイプに装着時の留め具を設けたことを特徴とする請求項6記載の燃費改善具。従来、燃料に磁気を作用させて、燃費を改善しようとする技術については幾多の提案があり特許文献1、2、磁力についても0.2テスラ乃至1.0テスラが実用的として示されている。前記従来の提案は、燃料管の外側に永久磁石のN極とS極を対向設置し、燃料管内に強磁場を形成して、該部を通過する燃料に磁気を投射しており、投射方法、器具などは異なるが、燃料を強磁力にさらして影響力を付与して燃焼し易くし、これにより完全燃焼させて燃費を改善させるもので、8~15の燃費の改善ができると報告されている特許文献1。前記燃費の改善には、0.2テスラ乃至1.0テスラの磁化装置を使用すると記載されているが、実験の結果によれば、0.1テスラでも効果があるので、0.1テスラ以上が好ましく、1.0テスラ以上にしても効果に変化がないことが認められたので、0.1テスラ乃至1.0テスラで所期の目的を達成するものと認められる。前記は永久磁石の磁力の強さを示したものであるが、要は燃料を0.1テスラ以上の強磁場に何秒間置くかが問題となる。然して磁場を通過した燃料は、時間の経過と共に、効力の低下が認められるので、設置位置は給油ホースよりも給油パイプが好ましい。前記のように、燃料例えばガソリンその他燃焼機関に用いる燃料を強磁場下に置くことと、磁力を十分作用させることとは異なる。前記における燃料に対する磁力の作用は、燃料の分子を活性化にすることであり、又はくっついた分子を離れ易くすることである。従って、燃料の燃焼時に、各分子が瞬時に活性化して瞬時に燃焼すれば、燃費は著しく改善され、馬力も向上することになる。実験結果によれば、燃費は15~30改善されたことが認められた。従って、燃料、例えばガソリンの分子が活性化しなくても、燃焼時に瞬時に活性化するように結合力を弱めることができれば、目的を十分達成できることが判明した。前記において、給油パイプのみを強磁場下においた場合には、効果の変動が認められるが、給油パイプ及び給気パイプの一部を強磁場下においた場合には効果燃費を15~30改善の変動が少ない。即ち、給油パイプと給気パイプとを共に強磁場下に置くことによって、受ける磁化作用が不十分であっても給気がこれを補正することにより、燃焼が安定化し常時最良の状態を保って燃焼するためと認められる。前記のように、ガソリンを強磁場下に置いてガソリンの分子の結合力を弱め、又は各分子を活性化して又は活性化し易くして燃焼機関に送るようにできれば良いのであるが、自動車などの燃料系装置の改造は好ましくないので、給油パイプ又は燃料タンクに燃料を充填する際に用いる給油ホースに、永久磁石を装着させることが考えられる。従来の提案の多くは、永久磁石の装着について同様の技術的対応がなされている。前記はガソリンについて説明したが、ディーゼルエンジン用の燃料軽油についても同様である。要は燃料油の分子の移動を磁気により活性化し、又は燃料油のかたまっている分子を分離し、又は分子の分離を容易にしてから燃焼させることにより、瞬時に完全燃焼させることができるようになり、燃費の改善を達成したのである。前記特許文献1、2も燃費の改善を目的としたもので、当該明細書記載の効果を奏するものと認められる。然るに、前記技術を実用車に付属させると、燃費改善の効果が発現しにくくなるので、未だ普及するに至っていないものと認められる。前記特許文献によれば、燃費の改善は8~15とされており、到底無視できない数値であるにも拘わらず、実用化されないのは何故か究明したところ、次の点が判明した。即ち、燃料例えばガソリンを燃料タンクに入れる時に強磁場を通過させると、その燃料については分子が活性化して、燃焼効率が向上し、燃費の改善が著しいことが認められていたが、そのガソリンにおける分子の活性は、1日~2日で消失することが認められた。そこで、エンジンにガソリンを供給する給油パイプに永久磁石を付着させたが、所期の目的を達成することができなかった。即ち、給油パイプの場合に何故目的を達成することができなかったか不明であるけれども、常時同一効果を得るためには、強磁場付きの給油ホースで燃料タンクに充填し、磁化した燃料を1日~2日で全部使用しなければならならないことがわかった。しかしながら、営業車はともかく、一般車で頻繁に給油することは現実的ではないので、通常は燃費改善の効果が継続しないことが判明し、前記従来の発明の実用化についての問題点となっていた。この発明は、燃料供給時例えばエンジンへ燃料を供給する時に、0.1テスラ~1.0テスラの強磁場を通過させると共に、エンジンに供給する空気も強磁場を通過させることによって、強磁場を通過した燃料をそのまま燃焼した時と同様に燃費を著しく改善することが認められ、前記従来の問題点を解決したのである。即ち、請求項1の発明は、燃焼機関への給油パイプ及び給気パイプの一部を0.1テスラ~1.0テスラの強磁場下に置くことを特徴とした燃焼機関の燃費改善方法である。実験の結果によれば、燃焼機関における磁場の強さは0.2~1.0テスラが実用範囲であり、好ましくは、0.2テスラ~0.6テスラである。請求項2の発明は、燃焼機関への給油パイプ及び給気パイプと、タンクへ燃料を供給する際の給油ホースの一部を0.1テスラ~1.0テスラの強磁場下に置くことを特徴とした燃焼機関の燃費改善方法である。請求項3の発明は、磁場の強さを0.2テスラ~0.6テスラとしたことを特徴とする請求項1又は2記載の燃焼機関の燃費改善方法である。請求項4の発明は、燃焼機関を内燃機関、ボイラー又は燃焼機器としたことを特徴とする請求項1乃至3いずれか1項記載の燃焼機関の燃費改善方法である。請求項5の発明は、強磁場は、永久磁石のN極とS極を平行して対向させて形成したことを特徴とする請求項1乃至4いずれか1項記載の燃焼機関の燃費改善方法である。請求項6の発明は、非磁性袋へ複数の永久磁石を一列に収容するに際し、前記非磁性袋を給油パイプ及び給気パイプに装着する時に、前記永久磁石のN極とS極が互いに平行して対向するように位置を定めたことを特徴とする燃焼機関の燃費改善具である。請求項7の発明は、非磁性袋の装着時に、外側となる側に断熱層を設けたことを特徴とする請求項6記載の燃焼機関の燃費改善具である。請求項8の発明は、非磁性袋の端部に、該非磁性袋を燃焼パイプに装着時の留め具を設けたことを特徴とする請求項6記載の燃費改善具である。前記発明においては、燃料タンク及び給油パイプ、給気パイプなど現に使用している器具に変更を加えることなく、給油パイプ及び給気パイプに強磁場を形成するようにしているので、総て現使用のパイプ又はホースに装着する方法である。従って、原則的には自動車又は燃焼器の所有者が前記器具を使用することになるので、自動車又は燃焼器の製造者、販売者その他ガソリンスタンドなどの関係者には一切付加すべき労力又は器具はない。但し、自動車又は燃焼器を新しく製造する場合には、給気パイプ及び給気パイプなどへ永久磁石を埋設することができる。前記における永久磁石の強さについては、実用上0.1テスラ~1.0テスラとされており、好ましくは0.2テスラ~0.6テスラである。何故ならば、同一効果が上がることが判れば、永久磁石の強さは小さい方が好ましいからである。燃料が強磁場を通過することによって燃焼し易くなることは、幾多の実験により確認されており、燃料の分子が活性化するとした説が有力である。その反面、1日~2日で燃料の分子が元の状態非活性状態に戻ることも確認されている。そこで、数個のかたまりの分子が一旦分離され、再び数個のかたまりとなった場合に、結合力の強弱と、分離の前後との関係は不明であるが、物理現象として、一旦分離したものは結合しても弱い結合となっていることが多いので、その後外力が加われば、比較的容易に分離するものと推定される。この点は、強磁場を通過した空気を燃焼に使用することで、燃費の改善が認められることが確認されている一度活性化した燃料は、活性化が消失しても、再活性化が容易となる。一般に、酸素に光を当てると、スーパーオキシドアニオンラジカルO2-という活性酸素となることが認められている。そこで、光に代えて強磁力を付与した場合にも同様の活性酸素が生じると仮定すれば、燃費改善の実験結果と符合するから、活性酸素の生成と判断する。この発明における燃焼機関の対象物は、自動車のエンジンが最も一般的であるから、自動車のエンジンの燃料ガソリンについて考察する。一般に、燃料タンク内のガソリンは分子同士が結合しているから、これをそのままエンジンに供給した場合には、まず結合している分子を分解してその後燃焼爆発させることになるので、瞬時ではあるが分解エネルギーが必要である。然しながら、ガソリンを給油する際に、強磁場を通過させてガソリンの分子を分離した状態にしておけば、前記分解エネルギーは不要になるので、その不要分だけ燃費を向上することができる。また、分離されない場合にはそのまま排気されるので、結果的には分解エネルギー及び排気中へ排出した未分解部分の量の大小が燃費向上の多寡となるものと推定される。前記において、燃料タンクへ燃料を補給する場合に、燃料ホースの一部を磁化すれば、燃料タンク内の燃料は充填時に活性化されるが、その活性は経時的に低減し、2日間経過後は磁化前の状態に近くなる。そこで、給油パイプに包装磁石を装着し、給油毎に強磁場を通過させたところ、格段の燃費改善が見受けられた。前記燃料は、給油パイプ中を相当のスピードで通過するので、給油の処理不足が懸念されたけれども、絶大な効果が認められたので、磁場の強さが0.1テスラ以上、好ましくは0.2テスラ以上であれば処理時間が短くても所期の目的を達成することが認められた。この発明の効果として、燃費を15~30改善することが認められている。前記燃費の差は車種、運転者及び走行条件の良否により生じるものと認められた。この発明においては、ガソリンを燃料タンクへ収容する時に、強磁場を通過させる処理をしてガソリンの分子を活性化し又は活性化し易くし、この分子が再結合した以後2~3日後に強磁場を通過した空気をエンジンに供給したところ、ガソリンの当初処理と同様に燃費が改善されることが確認されている。従って、前記強磁場を通過した空気の酸素の一部がスーパーオキシドアニオンラジカルになって作用したと推定しても何等の矛盾はない。この発明で使用する磁石は、市販の磁石であって、温度上昇により磁力の低下が見込まれるので、この発明の器具をエンジン室内へ設置する場合燃料及び空気の磁化には、前記器具を断熱処理し、少なくとも磁石の温度が50°C以上にならないようにすることが望ましい。但し、100°C位まで磁力強度の変わらない耐熱磁石を使用すれば、簡易の高温防止手段で十分目的を達成することができる。前記説明は、燃焼器を主として内燃機関として説明したが、この発明は、内燃機関に限定されることなく、流体燃料の燃焼について凡て当てはまることは明らかである。然して磁石は永久磁石である。また、強力な永久磁石の磁力が計器類に影響を及ぼさないようにするには、磁気遮蔽を考慮する必要がある。磁気遮蔽については、例えば器具を金属薄板又は金属メッシュで包装することで簡易かつ確実に磁気遮蔽効果を期待することができる。この発明によれば、燃料の補給時に燃料を磁化すると共に、燃焼用の給気も磁化するので、燃料の分子は容易に活性化し、又は活性し易い状態で燃焼することになり、いわゆる完全燃焼し、燃費を15~30改善することができる効果がある。また、この発明の器具は給油パイプ、給気パイプ又は給油ホースなどへ簡単に装着できるので、特別の労力又は時間を考慮する必要はない。また、新車又は新燃焼器については、燃料パイプへ予め永久磁石を埋め込み一体化して使用することもできる。特に、一度活性化した分子が、その活性が消失しても磁化空気により再び活性化し、又は活性化し易い状態に戻ることは、従来技術に示されていなかった新規な効果である。この発明は、燃焼機関の燃費改善に関するもので、内燃機関についてはガソリンタンクへの燃料給送ホース、シリンダーへの給油パイプ及び給気パイプへ、強磁場生成用の包装磁石を装着して、燃料を活性化したのである。前記包装磁石の装着は、二枚の永久磁石のN極とS極を、前記燃料給送ホース、給油パイプ又は給気パイプを挟んで平行に対向設置し、前記永久磁石間の磁力線により、燃料給送ホース、給油パイプ及び給気パイプを通過する燃料及び空気に強磁力を作用させるようにしてある。前記において、燃料給送ホース内の燃料は例えば0.2テスラ~0.6テスラの強磁場を通過することになるので、前記永久磁石からの強力な磁力線を受けて磁化され、各燃料分子が活性化したままか、又は活性化し易くなった状態で、燃料タンク内へ収容される。前記燃料タンク内の燃料は、何れも燃料分子が活性化しているか、又は活性化し易くなっているが、1日~2日経過すると、各分子同士の活性が低下するものと認められる。次に、給油パイプ及び給気パイプの外側へ包装磁石を装着し、強磁場を生成すると、エンジンに供給される空気も強磁場を通過するので、該空気中の酸素が活性化され、前記活性化し易くなっている燃料に作用して、これを活性化してシリンダー内へ送入し、点火、燃焼させる。そこで、燃料は瞬時に完全燃焼して燃費を15~30向上させることができた。また、給油パイプ及び給気パイプに永久磁石を平行して対向埋設しても同様である。次に、燃料を軽油として軽油の分解エネルギーを計算すると次のとおりである。軽油の分子をC15H32とすると、その燃焼反応は次式で表される。C15H3223O2=15CO216H2Oここで、分子の結合エネルギーを求めると、次のようになる化学便覧基礎編。C-C107.3kcal/molC-H端109.2kcal/molC-H中間79.94kcal/molO-O117.3kcal/molO-C-O381.7kcal/molH-O-H219.3kcal/mol前記数値を使用し、各分子の分解エネルギーを計算すると、1軽油の分解エネルギーC-C×14C-H端×6C-H中間×26=4,234.8kcal/mol=21,393kcal/kg2所要酸素の分解エネルギーO-O×23=117.3kcal/mol×23=2,697.9kcal/mol=13,629kcal/kg3分解した原子状軽油の酸化エネルギーO-C-O×15H-O-H×16=381.7kcal/mol×15219.3kcal/mol×16=9,234.3kcal/mol=46,631kcal/kg4軽油の燃焼エネルギー46,631kcal/kg-21,393kcal/kg-13,629kcal/kg=11,609cal/kg次に、燃焼に使用する空気の酸素の10が活性化したとすると、酸素の分解エネルギーは13,629kcal/kgから12,266kcal/kgとなり、燃焼エネルギーは11,609cal/kgから12,972cal/kgに増加して、燃費は約11.7向上したことになる。ここで、軽油に磁力を作用させて軽油の結合力が10減少したとすると、軽油の分解エネルギーは21,393kcal/kgから19,254kcal/kgとなり、燃焼エネルギーは13,748kcal/kgとなって、燃費は18.4の向上となる。前記のように、給油パイプと給気パイプが強磁場を通過することにより、給油及び給気に磁気を作用させて燃費を向上させることができる。従来磁気により燃費の向上が図られていたが、専ら給油に作用させるだけであり、その向上も最高が15程度と少なかった。この発明は給油と給気の両者に磁力を作用させることにより、20以上の効果が認められると共に、効果の安定化が認められた。即ち、運転技術、道路条件又は交通条件などにより、15~30の燃費改善の効果は変動するが、15以下にはならなかった。前記は、給油の磁化と、給気の磁化により給油又は給気過程における一方の不十分を他方で補い、平均的効果を維持するようにしたものと認められる。前記において、給気を磁化しない場合には、燃料タンク内に1日~2日以上収容されていた燃料は、各分子の活性化が低下しており、無処理燃料とほぼ同一になる。この場合に、燃焼時に供給する空気を磁化空気として供給することにより、燃料は磁化直後の燃料とほぼ同一になることが判明した。更に、吸気を磁化することにより安定効果が向上した。即ち、従来燃料タンク内に1日~2日以上保存されていた燃料は、分子の活性化が消失して完全燃焼できなくなっていたが、磁化空気の給気及び磁化燃料の給油により全体を活性化して完全燃焼が可能となり、この発明により安定した効果を奏することが明らかとなった。この発明の実施例を図1aに基づいて説明する。図1bのように布袋1へ収容した永久磁石2、3のN極、S極を給油パイプ4を挟んで平行に対向設置すると、矢示5で示されるような磁場が形成される。従って、給油パイプ4内の燃料は流動中に、矢示5で示される磁場から強磁力を受ける。そして燃料が活性化し、又は活性化し易い状態となって、シリンダー21内図5に給油される。図1中6は磁着用の鉄片であり、これにより布袋1の装着状態を保持することができる。前記に用いる永久磁石2、3の材質について特定しない。本実施例における永久磁石2、3の材質はネオジウムである。次に、図5において、送油ホース28が強磁場29の下に置かれると、送油ホース28内を通過する燃料は何れも磁化されて、燃料タンク20内へ貯蔵される。前記燃料がそのまま使用されると、燃費は著しく例えば燃費改善25改善されるけれども、燃料タンク内の燃料は時間の経過と共に活性を失い、又は不活性に変質するので、ほぼ2日経過後は、磁化処理前の状態になることが判明している。然しながら、この発明のように、給油と給気を磁化して燃焼させると、前記燃料が活性化するために、瞬時に完全燃焼するので、燃費を著しく改善することができる。前記実施例は、内燃機関を対象としているが、燈油ストーブなどの他の燃焼器でも同様の効果がある。実験例1次に図4a、bに基づいて実験例について説明する。図4aは、給油パイプ23に対し、永久磁石25、26を上下平行に対向設置したところ、磁力線は矢示36、36のようになり、各点の磁力の強さは表1のようになった。また、図4bのように、給油パイプ23に対し、永久磁石25、26を上下左右に配置したところ、磁力線は矢示37、38のようになり、各点の磁力の強さは表1のようになった。前記のように、永久磁石を平行に配置した場合の磁力分布図4aはほぼ均等であるが、永久磁石を周辺に配置した場合の磁力分布図4bは、磁石の近辺に集中し、通過流体に対する作用が極めて弱いものと認められる。従って、磁石は給油パイプに対し平行に対向設置することが好ましいとの結論を得た。一般に、永久磁石には温度特性があって、高温例えば50°C以上には変化を来たしやすいので、例えば40°C以下の使用が好ましいが、高温例えば80°C以上になるおそれがある場所に用いる場合には、高温耐性のある永久磁石を使用することが好ましい。外気温に対し適宜の遮温処理例えば断熱被覆をして40°C以下で使用することも考えられる。この発明の他の実施例を図2に基づいて説明する。給油パイプ31の外側に、永久磁石32、32を埋設した枠体33、33を嵌着してボルト34、34、ナット35、35で締め付け固定する。図2のように固定すれば、永久磁石32,32は給油パイプ31に確実に固定され、多少の振動があっても枠体33が外れたり、脱落するおそれはなく、給油パイプ31の所定の装着位置に磁場を形成することができる。前記における永久磁石の長さ給油パイプ31と平行の方向は10mm~30mmとする。この発明の他の実施例を図3a、bに基づいて説明する。給油パイプ9の上下に永久磁石10、11を平行に対向して埋設したもので、図中12は断熱材例えば発泡スチロールである。前記実施例において、燃料は矢示13の方向に流動し、磁力線は矢示14、14のように投射されるので、内部に強磁場が形成され、流動する燃料は磁力により活性化されてシリンダー図示していないに送られる。次に他の実施例を図3c、dに基づいて説明する。給油パイプ15の一部を上下に加圧して、上下平行な壁17、17を有する偏平部16を形成し、平行な壁17、17に永久磁石18、19を平行に埋設する。磁力線は矢示22のようになり、内部に強磁場が形成される。前記偏平部16は、磁力線が均等に分布し、流動油を磁化し活性化する。前記実施例は、給油について説明したが、給気についても全く同一であり、空気が磁場を通過する際に磁化され、酸素が活性化されるものと認められる。前記実施例は何れも燃料パイプ内へ永久磁石を埋設したが、燃料パイプを内外二重管とし、内管の外側に永久磁石を固定し、内管の外側へ外管を嵌装して、永久磁石を外管で被着しても同様の効果がある。要するに、永久磁石が平行に対向設置されることが要件であり、永久磁石の取り付け構造又はフィルムなどによる被着構造に限定はない。実験例2この発明の燃費改善具を図1の要領で燃料パイプ及び空気パイプに固定したところ、表2の結果を得た。前記のように、各車種共に、略20以上19.9~36.4の燃費の向上が認められた。前記は、各車種につきこの発明の燃費改善具を装着した場合と、装着しない場合それぞれについて50kmを複数回走行し、平均値を求めたものである。この発明の他の実施例を図5に基づいて説明する。燃料タンク20とシリンダー21との間の給油パイプ22を強磁場27の下に置くと共に、ポンプ24aで給油した。また、給気パイプ25を強磁場26の下に置くと共に、ポンプ24bで給気した。この場合の給油と給気は全く通常のとおりとした。前記は25トンのタンクローリーに設置した場合の一例を示したものであって、1200km走行したが、燃費は3.3km~3.5km/Lであった。前記同一タンクローリーを使用し、強磁場を設けない場合の燃費は2.5~2.8km/Lであった。従って、平均28の燃費の向上が認められた。"