"複数の磁石が並べて配置された界磁部に対して対向配置されるリニアモータの電機子であって、主ティースを備える電機子コアと、前記電機子コアのストローク方向端へ設けられた補助ティースと、前記電機子コアの位置を検出する検出部とを備え、前記補助ティースの前記ストローク方向に面する面のうち前記電機子コアと対向しない面よりも前記電機子コア側の空間であり、かつ、前記補助ティースの前記界磁部と対向する面よりも前記界磁部側の空間に対して前記検出部を設けたことを特徴とするリニアモータの電機子。前記検出部は、前記補助ティースが前記界磁部と対向する方向と前記ストローク方向とに直交する方向において前記補助ティースよりも外側に設けられることを特徴とする請求項1に記載のリニアモータの電機子。前記検出部は、前記補助ティースが前記界磁部と対向する方向と前記ストローク方向とに直交する方向において前記補助ティースよりも内側に設けられることを特徴とする請求項1に記載のリニアモータの電機子。モールドされた前記電機子コアおよび前記補助ティースに対して前記検出部が着脱自在に設けられることを特徴とする請求項1、2または3に記載のリニアモータの電機子。複数の磁石が並べて配置された界磁部と、前記界磁部に対して対向配置される電機子とを備えたリニアモータであって、前記電機子は、主ティースを備える電機子コアと、前記電機子コアのストローク方向端へ設けられた補助ティースと、前記電機子コアの位置を検出する検出部とを備え、前記補助ティースの前記ストローク方向に面する面のうち前記電機子コアと対向しない面よりも前記電機子コア側の空間であり、かつ、前記補助ティースの前記界磁部と対向する面よりも前記界磁部側の空間に対して前記検出部を設けたことを特徴とするリニアモータ。前記検出部は、前記補助ティースが前記界磁部と対向する方向と前記ストローク方向とに直交する方向において前記補助ティースよりも外側に設けられ、前記界磁部は、前記磁石が前記検出部と対向する位置まで延在することを特徴とする請求項5に記載のリニアモータ。しかしながら、可動子のストローク方向端に検出部を設けることとすると、検出部の長さだけ可動子の可動範囲、すなわち、有効ストロークが短くなるという問題があった。開示の技術は、上記に鑑みてなされたものであって、有効ストロークの減少を抑えることができるリニアモータの電機子およびリニアモータを提供することを目的とする。本願の開示するリニアモータの電機子は、複数の磁石が並べて配置された界磁部に対して対向配置されるリニアモータの電機子であって、主ティースを備える電機子コアと、前記電機子コアのストローク方向端へ設けられた補助ティースと、前記電機子コアの位置を検出する検出部とを備え、前記補助ティースの前記ストローク方向に面する面のうち前記電機子コアと対向しない面よりも前記電機子コア側の空間であり、かつ、前記補助ティースの前記界磁部と対向する面よりも前記界磁部側の空間に対して前記検出部を設けた。また、本願の開示するリニアモータは、複数の磁石が並べて配置された界磁部と、前記界磁部に対して対向配置される電機子とを備えたリニアモータであって、前記電機子は、主ティースを備える電機子コアと、前記電機子コアのストローク方向端へ設けられた補助ティースと、前記電機子コアの位置を検出する検出部とを備え、前記補助ティースの前記ストローク方向に面する面のうち前記電機子コアと対向しない面よりも前記電機子コア側の空間であり、かつ、前記補助ティースの前記界磁部と対向する面よりも前記界磁部側の空間に対して前記検出部を設けた。本願の開示するリニアモータの電機子およびリニアモータの一つの態様によれば、有効ストロークの減少を抑えることができる。以下に添付図面を参照して、本願の開示するリニアモータの電機子およびリニアモータのいくつかの実施例を詳細に説明する。ただし、これらの実施例における例示で本発明が限定されるものではない。まず、本実施例に係るリニアモータの全体構成について図1A~図1Cを用いて説明する。図1A~図1Cは、それぞれ実施例1に係るリニアモータの模式側面図、模式平面図および模式断面図である。なお、図1Bは、図1Aに示すリニアモータをZ軸正方向から見た場合の模式平面図である。また、図1Cは、図1Aに示すA-A’線矢視の模式断面図である。また、以下では、リニアモータの各構成要素の相対的な位置関係を説明する上で、上下、左右、及び前後で方向を示す場合があるが、各方向の基準は、図1Aに示すように、リニアモータを水平面に設置した場合とする。具体的には、図1A中、X軸の正方向および負方向をそれぞれリニアモータの前方および後方、Y軸の正方向および負方向をそれぞれリニアモータの左方および右方、Z軸の正方向および負方向をリニアモータの上方および下方とする。図1A~図1Cに示すように、本実施例に係るリニアモータ1は、界磁部10と、電機子20とを備える。なお、本実施例では、界磁部10を固定子とし、電機子20を可動子とする場合について説明する。また、磁極数やスロット数は、図1A~図1Cに示したものに限定されない。界磁部10は、界磁ヨーク11と、永久磁石12とを備える。界磁ヨーク11は、所定方向ここでは、X軸方向に沿って伸びる略直方体状の部材であり、たとえば電磁鋼板などの薄板材を複数枚積層して形成されるか、積層ではない単なる板材で形成される。また、永久磁石12は、かかる界磁ヨーク11上に並べて配置される。なお、ここでは、界磁部10が永久磁石12を備える場合について説明するが、界磁部10は、永久磁石12ではなく電磁石を備えてもよい。電機子20は、界磁部10と空隙を介して対向配置される部材であり、界磁部10に沿って直線的に移動する。かかる電機子20は、電機子コア21と、電機子巻線22と、補助ティース23a,23bと、モールド樹脂24と、磁界検出ユニット25とを備える。なお、以下では、電機子20の移動方向、すなわち、X軸の正方向および負方向をストローク方向と呼ぶ場合がある。電機子コア21は、略直方体状に形成されたヨーク21aと、かかるヨーク21aから界磁部10へ向かって突出した複数の主ティース21bとを備える。なお、電機子コア21は、たとえば電磁鋼板などの薄板材を複数枚積層して形成される。主ティース21b間の空間はスロット21cと呼ばれる。このスロット21cの内周面は絶縁材等で覆われており、スロット21c内に絶縁被覆電線を用いて巻装された電機子巻線22が収められる。なお、各電機子巻線22には、モータ用リード線26が接続される図1B参照。補助ティース23a,23bは、推力変動の要因となるコギングを低減するために、電機子コア21のストローク方向両端へそれぞれ設けられる部材である。具体的には、補助ティース23a,23bは、端部がヨーク21aに対して固定されており、かかる端部から界磁部10へ向かって突出している。ここで、図1Aに示すように、永久磁石12および補助ティース23a,23b間の間隔は、永久磁石12および主ティース21b間の間隔よりも大きい。すなわち、補助ティース23a,23bは、上下方向の長さが主ティース21bと比較して短く形成されている。したがって、電機子20には、補助ティース23a,23bの界磁部10と対向する端面すなわち、補助ティース23a,23bの下端面と、主ティース21bの界磁部10と対向する端面すなわち、主ティース21bの下端面との間に、主ティース21b、電機子巻線22、補助ティース23aの何れもが配置されない余剰スペースが存在する。モールド樹脂24は、電機子コア21、電機子巻線22および補助ティース23a,23bをモールドする樹脂部材である。図1Bおよび図1Cに示すように、モールド樹脂24は、少なくとも補助ティース23aの下端面の一部が露出するように補助ティース23aを覆う。なお、補助ティース23aのモールド樹脂24から露出した端面には、磁界検出ユニット25が取り付けられるが、かかる点については図3を用いて後述する。磁界検出ユニット25は、界磁部10に対する電機子20の相対位置を検出する検出部を含んだユニット部材である。本実施例において検出部は、ホールセンサ等の磁界検出部である。リニアモータ1は、かかる磁界検出ユニット25による電機子20の相対位置の検出結果に基づいて、電機子巻線22への通電方向等が制御される。なお、磁界検出ユニット25には、検出部用リード線27が接続される図1B参照。ここで、本実施例に係るリニアモータ1は、補助ティース23aの下端面と主ティース21bの下端面との間に存在する余剰スペースに対して磁界検出ユニット25を設けることで、電機子20の有効ストロークの減少を抑えることとしている。以下では、補助ティース23aおよび磁界検出ユニット25の配置関係について図2および図3を用いて具体的に説明する。図2は、補助ティース23aおよび磁界検出ユニット25の配置関係を示す模式側面図である。また、図3は、補助ティースおよび磁界検出ユニットの配置関係を示す模式斜視図である。図2に示すように、磁界検出ユニット25は、Y軸正方向から見た場合に、補助ティース23aのストローク方向に面する一端面から他端面までの空間a1~a2の空間であり、かつ、補助ティース23aの界磁部10と対向する面から主ティース21bの界磁部10と対向する面までの空間b1~b2の空間に対して設けられる。ここで、従来の電機子においては、ストローク方向端に検出部を設けることにより、検出部の長さだけ有効ストロークが短くなるという問題があった。特に、かかる問題は、本実施例のように電機子コアのストローク方向端に補助ティースを設ける場合に顕在化し易い。このため、本実施例では、補助ティース23a,23bの下端面と主ティース21bの下端面との間に存在する余剰スペースに対して磁界検出ユニット25を設けることとした。これにより、電機子20のストローク方向の長さのうち電機子コア21以外の部材が占める長さを抑えることができるため、電機子20の推力を維持しつつ、有効ストロークの減少を抑えることができる。なお、ここでは、磁界検出ユニット25が、補助ティース23aのストローク方向に面する一端面から他端面までの空間a1~a2の空間に収まる場合の例を示しているが、磁界検出ユニット25は、この範囲から部分的にはみ出しても構わない。また、図3に示すように、磁界検出ユニット25は、内部に設けられた検出部が、上記の空間のうち補助ティース23aの右方の空間50aに位置するように設けられ、上記の空間のうち補助ティース23aの下方の空間図8に示す空間50cに位置する部分において補助ティース23aに取り付けられる。ここで、磁界検出ユニット25の補助ティース23aへの取り付け方法および磁界検出ユニット25の内部構成について図4および図5を用いて説明する。図4は、磁界検出ユニット25の取り付け方法の一例を示す図、図5は、磁界検出ユニット25の内部構成を示す図である。たとえば、図4に示すように、補助ティース23aには、モールド樹脂24から露出した下端面からZ軸正方向に沿ってネジ穴231が形成される。また、磁界検出ユニット25の補助ティース23a下方に位置する部位にも同様のネジ穴251が形成される。そして、図5に示すように、補助ティース23aのネジ穴231および磁界検出ユニット25のネジ穴251にネジ60を挿通させることによって、磁界検出ユニット25は、補助ティース23aに対して取り付けられる。このように、モールドされた電機子コア21および補助ティース23aに対して磁界検出ユニット25を着脱自在に設けることとすれば、たとえば、磁界検出ユニット25が劣化した場合や故障した場合等に、磁界検出ユニット25を容易に取り替えることができ、電機子20のメンテナンス性を向上させることができる。また、図5に示すように、磁界検出ユニット25内の検出部252は、補助ティース23aよりも右方に位置するように設けられる。具体的には、検出部252は、補助ティース23aが界磁部10と対向する方向Z軸方向とストローク方向X軸方向とに直交する方向Y軸方向において補助ティース23aよりも外側に設けられる。このように、検出部252を補助ティース23aの外側に設けることで、検出部252による磁界の検出精度が不安定化することを適切に抑えることができる。すなわち、検出部252が部分的に補助ティース23aの下方に位置する場合、補助ティース23aの影響を部分的に受けてしまい、検出部252による磁界の検出精度が不安定になるおそれがある。検出部252の全てを補助ティース23aの下方に位置させることも考えられるが、検出部252は、補助ティース23aのストローク方向に面する一端面から他端面までの空間図2に示すa1~a2の空間に収まらない場合があり、かかる場合には、検出部252が部分的に補助ティース23aの下方に位置することとなる。したがって、検出部252を補助ティース23aの外側に設けることで、検出部252による磁界の検出精度が不安定化することを適切に抑えることができる。なお、本実施例では、図1Cに示すように、永久磁石12を検出部252と対向する位置まで延在させることとしている。すなわち、永久磁石12は、通常、補助ティース23aの下方に配置されるため、検出部252を補助ティース23aの外側に設けることとすると、検出部252が永久磁石12から遠くなり、検出精度が低下するおそれがある。そこで、永久磁石12を検出部252と対向する位置まで延在させることで、かかる検出精度の低下を防ぐことができる。ただし、延久磁石12は、延在させなくてもよい。また、本実施例に係る電機子20は、検出部252を補助ティース23aの近傍に設けたことにより、検出部252による磁界の検出精度を高めることもできる。かかる点について図6A~図7Bを用いて説明する。図6Aは、永久磁石12同士によって形成される磁束を示す図であり、図7Aは、永久磁石12および補助ティース23aによって形成される磁束を示す図である。また、図6Bは、図6Aに示す磁束の検出結果を示す図であり、図7Bは、図7Aに示す磁束の検出結果を示す図である。なお、図7Bでは、図7Aの場合における検出結果を実線で示し、図6Bにおける検出結果を点線で示す。また、実線および点線における電機子20の移動速度は同一とする。図6Aに示すように、永久磁石12同士によって形成される磁束Mは、一方の永久磁石12N極から他方の永久磁石12S極に向かって一定の放物線を描く。この磁束Mを検出部252が検出した場合の検出結果は、図6Bに示すように、立ち上がりが比較的なだらかである図6Bのt1参照。一方、図7Aに示すように、永久磁石12の近傍に補助ティース23aが存在する場合には、永久磁石12からの磁束Mが補助ティース23aによって吸収される。このため、補助ティース23a近傍の磁束密度は、図6Aに示す場合の磁束密度と比較して高くなる。磁界検出部である検出部252は、磁束密度に比例した出力電圧を検出結果として出力する。したがって、検出部252による磁界の検出結果は、図7Bに示すように、図6Bに示した場合と比較して立ち上がりが急俊となる。すなわち、図7Bに示すように、検出部252が磁極を通過してから検出部252が検出結果を出力するまでの時間差は、補助ティース23aが永久磁石12の近傍に存在しない場合よりも、補助ティース23aが永久磁石12の近傍に存在する場合のほうが短くなる図7Bのt1およびt2参照。したがって、磁界検出ユニット25の検出部252を補助ティース23aの近傍に設けることで、上記時間差が短くなり、検出部252による磁界の検出精度を高めることができる。上述してきたように、本実施例では、補助ティースのストローク方向に面する一端面から他端面までの空間であり、かつ、補助ティースの界磁部と対向する面から主ティースの界磁部と対向する面までの空間に対して検出部を設けることとした。したがって、電機子の有効ストロークの減少を抑えることができる。また、本実施例では、検出部が、補助ティースが界磁部と対向する方向とストローク方向とに直交する方向において補助ティースよりも外側に設けられることとしたため、検出部による磁界の検出精度が不安定化することを適切に抑えることができる。なお、検出部を設ける空間は、本実施例において説明した場合に限ったものではない。具体的には、検出部の一部または全部を設ける空間は、補助ティースのストローク方向に面する面のうち電機子コアと対向しない面よりも電機子コア側の空間図2に示すa1よりも電機子コア側の空間であり、かつ、補助ティースの界磁部と対向する面よりも界磁部側の空間図2に示すb1よりも界磁部側の空間であればよい。よって、検出部は、図2のY方向から見て、補助ティースと界磁部との間に設けられてもよい。また、本実施例では、補助ティースの右方の空間図3に示す空間50aに対して磁界検出ユニットを設けることとしたが、補助ティースの左方の空間図3に示す空間50bに対して磁界検出ユニットを設けてもよい。ところで、補助ティースおよび磁界検出ユニットの配置関係は、実施例1に示した場合に限ったものではない。そこで、実施例2では、補助ティースおよび磁界検出ユニットの配置関係の他の一例について説明する。図8は、補助ティースおよび磁界検出ユニットの配置関係の他の一例を示す模式斜視図である。なお、以下の説明では、既に説明した部分と同様の部分については、既に説明した部分と同一の符号を付し、重複する説明を省略する。図8に示すように、実施例2に係る磁界検出ユニット25aも、実施例1に係る磁界検出ユニット25と同様、補助ティース23aの下端面と主ティース21bの下端面との間に存在する余剰スペースに対して設けられる。具体的には、磁界検出ユニット25aは、補助ティース23aのストローク方向に面する一端面から他端面までの空間a1~a2の空間であり、かつ、補助ティース23aの界磁部10と対向する面から主ティース21bの界磁部10と対向する面までの空間b1~b2の空間に対して設けられる。そして、実施例2に係る磁界検出ユニット25aは、上記の空間のうち、補助ティース23aの下方の空間50cに位置するように設けられる。このように、磁界検出ユニット25aは、補助ティース23aが界磁部10と対向する方向とストローク方向とに直交する方向において補助ティース23aよりも内側に設けられることとしてもよい。特に、磁界検出ユニット25aが、補助ティース23aのストローク方向に面する一端面から他端面までの空間a1~a2の空間に収まる場合には、かかる空間50cに設けたとしても、検出部252による磁界の検出精度が不安定になるおそれがない。なお、実施例2に係る磁界検出ユニット25aも、実施例1に係る磁界検出ユニット25と同様、モールドされた電機子コア21および補助ティース23aに対して着脱自在に設けられる。また、上述してきた各実施例では、磁界検出ユニットが、モールドされた電機子コア21および補助ティース23aに対して着脱自在に設けられる場合について説明したが、これに限ったものではない。すなわち、磁界検出ユニットは、電機子コア21や補助ティース23aと共にモールドされてもよい。以下では、かかる点について図9Aおよび図9Bを用いて説明しておく。図9Aおよび図9Bは、補助ティースおよび磁界検出ユニットの配置関係の他の一例を示す模式断面図である。図9Aおよび図9Bに示すように、磁界検出ユニット25b,25cは、補助ティース23aと接しない状態、具体的には、モールド樹脂24中に浮いた状態で設けられてもよい。なお、図9Aには、磁界検出ユニット25bが補助ティース23aの右方に設けられる場合の例を、図9Bには、磁界検出ユニット25cが補助ティース23aの下方に設けられる場合の例をそれぞれ示している。なお、上述してきた各実施例では、検出部が、磁界検出部である場合の例について説明したが、検出部は、磁界検出部以外の検出部であってもよい。たとえば、永久磁石の電機子と対向する面に対して所定のマーキングを施し、かかるマーキングを光学的に検知することによって電機子コアの相対位置を検出する赤外線センサ等を検出部として備えてもよい。また、上述してきた各実施例では、補助ティースが電機子コアと一体的に形成される場合の例について説明したが、これに限ったものではなく、補助ティースは、電機子コアと別体に形成されてもよい。また、上述してきた各実施例では、磁界検出ユニット25を用いるとしたが、検出部のみであってもよい。さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施の形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。"