"固体基材Xの表面がナノ構造複合体Yで被覆されているナノ構造複合体被覆型構造物であって、該ナノ構造複合体Yがポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAとオルガノポリシロキサンBとを含有することを特徴とするポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆型構造物。前記ナノ構造複合体Yが複合ナノファイバーy1を基本ユニットとし、該複合ナノファイバーが固体基材Xの表面に対して略垂直の方向を向いている請求項1記載のポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆型構造物。前記ナノ構造複合体Yが複合ナノファイバーy1及び/又は複合ナノ粒子y2を基本ユニットとし、該複合ナノファイバーy1及び/又は複合ナノ粒子y2がネットワークを形成して固体基材Yを被覆する請求項1記載のポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆型構造物。ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAを含有する溶液中に固体基材Xを浸漬させた後取り出し、該固体基材Xの表面にポリマー層を形成させる工程1と、前記工程1で得られたポリマー層を有する固体基材Xと、オルガノアルコキシシランB’の0.05~0.5体積溶液とを5時間以上接触させて、固体基材X表面のポリマー層中にオルガノポリシロキサンBを析出させ、ナノ構造複合体Yを形成させる工程2と、を有することを特徴とするポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆型構造物の製造方法。前記工程2で用いるオルガノアルコキシシランB’がシランカップリング剤bである請求項4記載のポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆型構造物の製造方法。前記オルガノアルコキシシランB’中のオルガノ基がメルカプトプロピル基、メチル基、ビニル基、グリシドキシプロピル基又はフェニル基である請求項5記載のポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆型構造物の製造方法。本発明が解決しようとする課題は、任意形状の固体基材表面がポリシロキサンを含有するナノ構造体で被覆されている構造物、特には、ポリアミンとオルガノポリシロキサンとがナノメートルオーダーで複合化されてなるナノ構造複合体が基材表面全体に広がり、それが基材を完全に被覆するほどの皮膜として基材上に複雑構造のナノ界面を形成している、ポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆型構造物、及び当該構造物の簡便且つ効率的な製造方法を提供することにある。本発明者らは既に、ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーが、任意の基材表面上でナノ結晶薄膜が形成する特徴を利用し、その結晶性薄膜をシリカソースや酸化チタンソース溶液と接触させることにより、基材表面に選択的にシリカ又は酸化チタンのナノ構造複合体体が析出し、複雑なナノ構造を有する皮膜で被覆された構造物及びその構造物の製法を提供した前記特許文献1~2参照。。本発明者によるこのような従来のシリカまたは酸化チタン被覆構造物は、テトラアルコキシシランのような原料を用い、それがポリエチレンイミンの結晶膜表面で加水分解と縮合反応ゾルゲル反応をすることで、完全無機系組成、即ち、SiO2、TiO2で表される無機系組成を有することを特徴とする。一方、非シリカ系非無機系構造物の構築には、原料として用いるのはテトラアルコキシシラン等ではなく、ケイ素原子に少なくとも2個以内の炭素が結合したSi-C結合構造を有するオルガノアルコキシシラン{RnSiOCH34-nまたはRnSiOCH2CH34-n、Rは置換基を有していても良い炭化水素基、n=1または2}を用いることが必要と考えられる。通常、シリカソースであるテトラアルコキシシランは加水分解が速く、シリカ形成も速い。従って、前記特許文献1で提供した製造方法においては、基材表面のポリエチレンイミン骨格含有ポリマー層からなるナノ結晶薄膜はダメージを受けることなく、その上でシリカ構造が転写される。それに比べ、オルガノアルコキシシランの加水分解及び安定なシロキサン結合からなるポリマーに成長するのも遅い。そのため、基材表面のナノ結晶薄膜は基材から剥がれて媒体中に溶解したり、ナノ結晶構造が破壊されたりする虞がある。その結果、オルガノポリシロキサン含有ナノ構造体の形成は大きく阻害される可能性が高い。本発明では、オルガノアルコキシシランの加水分解的縮合反応を効率的にポリエチレンイミン骨格含有ポリマーからなる結晶薄膜表面で進行させ、それが安定なオルガノポリシロキサンのナノ構造に成長し、結果的にそれが基材表面を完全に被覆したナノ皮膜の構造物になるための最適手法を確立し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は、固体基材表面に形成されたポリエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶薄膜上で、オルガノアルコキシシランを加水分解的に縮合させることにより、オルガノポリシロキサンとポリエチレンイミン骨格含有ポリマーとが複合されてなるナノ構造複合体で被覆された構造物及びその製法を提供するものである。本発明のオルガノポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆型構造物は、任意形状の金属、ガラス、無機金属酸化物、プラスチック、セルロースなどの固体基材表面に、ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーとオルガノポリシロキサンとを含有する複合体が形成されているものであり、該構造物自体は、複雑な平面、曲面、棒状、管状等のいずれの形態であってもよく、また、管内、管外、容器内、容器外のいずれにも限定的または包括的に被覆させることができる。また、被覆するナノ構造複合体は、ポリエチレンイミン骨格を有するポリマー溶液と固体基材との接触によって該基材上に形成されるポリマー層をテンプレートとすることから、固体基材表面の一部のみを選択して被覆することも容易である。構造物の大小にかかわらず、その表面にはナノ構造複合体が形成されていることから、単位面積あたりの表面積比表面積は極めて大きくなる。また、固体基材表面のナノ構造複合体は基本的にオルガノポリシロキサンであるため、それの耐熱性、耐溶剤性、耐酸性、耐アルカリ性が強く、それと関連し、耐腐食性も強くなる。また、オルガノポリシロキサンであることから、このナノ構造皮膜の粘弾性はシリカより優れ、脆いシリカより、一定の摩擦、摩耗にも耐えることができる。このような物性を備え付けたナノ表面を有する構造物は、機能性サイト、例えば、触媒、金属ナノ粒子、薬剤、色素などを固定することができる。また、様々な高低屈折率の材料、発色性、発光性素子などの光学材料を表面に固定することもできる。さらに、オルガノポリシロキサン中の脂肪族、芳香族基の疎水性によるナノ構造表面での超撥水機能も発現する。従って、本発明のオルガノポリシロキサン含有ナノ構造複合体被覆の構造物は産業的に広く応用出来る。本発明の構造物は、固体基材Xの表面がポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAとオルガノポリシロキサンBとを含有するナノ構造複合体Yによって被覆されたものである。さらに、本発明の構造物は、該ナノ構造複合体部分に、金属イオン、金属ナノ粒子、又は有機色素分子が含まれていても良い。従って、本発明の構造物は、固体基材、ポリマー、オルガノポリシロキサンを必須とし、その他金属イオン、金属ナノ粒子、有機色素分子等を任意の構成成分とするものである。本発明において、ナノ構造複合体Yとは、ポリマーAとオルガノポリシロキサンB、更に必要に応じて併用される金属イオン、金属ナノ粒子、有機色素分子等が、ナノメートルオーダーで複合化され、それがファイバー状粒子状等の一定の形状を有する有機無機複合体となっていることを示すものである。また、金属ナノ粒子は後述するように、金属微粒子がナノメートルオーダーの大きさで存在しているものを示すものであって、必ずしも完全な球形である必要はないが、便宜上粒子と記載するものである。以下、本発明を詳細に述べる。[固体基材]本発明において使用する固体基材Xとしては、後述するポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAが吸着できるものであれば特に限定されず、例えば、ガラス、金属、金属酸化物などの無機材料系基材、樹脂プラスチック、セルロースなどの有機材料系基材等、更にはガラス、金属、金属酸化物表面をエッチング処理した基材、樹脂基材の表面をプラズマ処理、オゾン処理した基材などを使用できる。無機材料系ガラス基材としては、特に限定することではないが、例えば、耐熱ガラスホウケイ酸ガラス、ソーダライムガラス、クリスタルガラス、鉛や砒素を含まない光学ガラスなどのガラスを好適に用いることができる。ガラス基材の使用においては、必要に応じ、表面を水酸化ナトリウムなどのアルカリ溶液でエッチングして用いることができる。無機材料系金属基材としては特に限定しないが、例えば、鉄、銅、アルミ、ステンレス、亜鉛、銀、金、白金、またはこれらの合金などからなる基材を好適に用いることができる。無機材料系金属酸化物基材としては、特に限定することではないが、例えば、ITOインジウムティンオキシド、酸化スズ、酸化銅、酸化チタン、酸化亜鉛、アルミナなどを好適に用いることができる。樹脂基材としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリカボナート、ポリエステル、ポリスチレン、ポリメタクリレート、ポリ塩化ビニール、ポリエチレンアルコール、ポリイミド、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、セルロースなどの各種ポリマーの加工品を用いることができる。各種ポリマーの使用においては、必要に応じ、表面をプラズマまたはオゾン処理したものであっても、硫酸またはアルカリ等で処理したものであっても良い。固体基材Xの形状については、特に限定されるものではなく、平面状若しくは曲面状板、またはフィルムでも良い。特に、複雑形状加工品の管状チューブ、管状チューブのらせん体、マイクロチューブ;また、任意形状の例えば、球形、四角形、三角形、円柱形等容器;また、任意形状の例えば、円柱形、四角形、三角形等棒または繊維状態の固体基材でも好適に用いることができる。[ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーA]本発明において、固体基材X上に形成するポリマー層には、ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAを用いることを必須とする。該ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAとしては、線状、星状、櫛状構造の単独重合体であっても、他の繰り返し単位を有する共重合体であっても良い。共重合体の場合には、該ポリマーA中のポリエチレンイミン骨格aのモル比が20以上であることが、安定なポリマー層を形成できる点から好ましく、該ポリエチレンイミン骨格aの繰り返し単位数が10以上である、ブロック共重合体であることがより好ましい。前記ポリエチレンイミン骨格aとしては、分岐状または直鎖状のいずれでも良いが、結晶性会合体形成能が高い直鎖状ポリエチレンイミン骨格であることがより好ましい。また単独重合体であっても共重合体であっても、ポリエチレンイミン骨格部分に相当する分子量が500~1,000,000の範囲であると、安定なポリマー層を基材X上に形成することができる点から好ましい。これらポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAは市販品または本発明者らがすでに開示した合成法例えば、特開2005-264421号公報により得ることができる。後述するように、前記ポリマーAは様々な溶液に溶解して用いることができるが、この時、ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーA以外に、該ポリマーAと相溶するその他のポリマーと混合して用いることができる。その他のポリマーとしては、例えば、ポリエチレングリコール、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリルアミド、ポリN-イソプロピルアクリルアミド、ポリヒドロキシエチルアクリレート、ポリメチルオキサゾリン、ポリエチルオキサゾリン、ポリプロピレンイミンなどを挙げることができる。これらのその他のポリマーを用いることにより、得られる構造物中の表面にあるナノ構造複合体層の厚み等を容易に調整することが可能となる。[オルガノポリシロキサンB]本発明で得られる構造物の基材表面は、前述のポリマーAとオルガノポリシロキサンBを含有するナノ構造複合体であることが大きな特徴である。オルガノポリシロキサンB形成に必要なソースとしては、{RnSiOCH34-nまたはRnSiOCH2CH34-n、Rは置換基を有していても良い炭化水素基、n=1または2}で表されるオルガノアルコキシシランB’が挙げられる。式中のRとしては、例えば、メルカプトプロピル基、メチル基、ビニル基、グリシドキシプロピル基、フェニル基等が挙げられ、前記一般式中のnが2の場合のRとしては、同一のものであっても、異なるものであっても良い。nが1の場合は通常シランカップリング剤bとして知られており、例えば、テトラメトキシシラン、メトキシシラン縮合体のオリゴマー、テトラエトキシシラン、エトキシシラン縮合体のオリゴマーを好適に用いることができる。さらに、アルキル置換アルコキシシラン類の、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、n-プロピルトリメトキシシラン、n-プロピルトリエトキシシラン、iso-プロピルトリメトキシシラン、iso-プロピルトリエトキシシラン等、更に、3-クロロプロピルトリメトキシシラン、3-クロロプロピルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトトリエトキシシラン、3,3,3-トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、3,3,3-トリフルオロプロピルトリエトキシシラン、3-メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリルオキシプロピルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、p-クロロメチルフェニルトリメトキシシラン、p-クロロメチルフェニルトリエトキシシラン等が挙げられ、又前記一般式中のnが2の化合物としてはジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、ジエチルジメトキシシラン、ジエチルジエトキシシラン等を挙げることができる。これらのオルガノアルコキシシランB’は、単一で、又は混合して用いることができる。[金属イオン]本発明の構造体における基材表面は、前述のポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAとオルガノポリシロキサンBとからなるナノ構造複合体Yで被覆されている。このナノ構造複合体Y中には金属イオンを安定に取り込むことができ、従って、金属イオンを含むナノ構造複合体被覆型構造物を得ることができる。前記ポリマーA中のポリエチレンイミン骨格aは金属イオンに対して強い配位能力を有するため、金属イオンは該骨格中のエチレンイミン単位と配位結合して金属イオン錯体を形成する。該金属イオン錯体は金属イオンがエチレンイミン単位に配位されることにより得られるものであり、イオン結合等の過程と異なり、該金属イオンがカチオンでも、またはアニオンでも、エチレンイミン単位への配位により錯体を形成することができる。従って、金属イオンの金属種は、ポリマーA中のエチレンイミン単位と配位結合できるものであれば制限されず、アルカリ金属、アルカリ土類金属、遷移金属、半金属、ランタン系金属、ポリオキソメタレート類の金属化合物等のいずれでも良く、単独種であっても複数種が混合されていても良い。上記アルカリ金属としては、Li,Na,K,Cs等が挙げられ、該アルカリ金属のイオンの対アニオンとしては、Cl,Br,I,NO3,SO4,PO4,ClO4,PF6,BF4,F3CSO3などが挙げられる。アルカリ土類金属としては、Mg,Ba,Ca等が挙げられる。遷移金属系の金属イオンとしては、それが遷移金属カチオンMnであっても、または遷移金属が酸素との結合からなる酸根アニオンMOxn-、またはハロゲン類結合からなるアニオンMLxn-であっても、好適に用いることができる。なお、本明細書において遷移金属とは、周期表第3族のSc,Y、及び、第4~12族で第4~6周期にある遷移金属元素を指す。遷移金属カチオンとしては、各種の遷移金属のカチオンMn、例えば、Ti,V,Cr,Mn,Fe,Co,Ni,Cu,Zn,Y,Zr,Mo,Ru,Rh,Pd,Ag,Cd,W,Os,Ir,Pt,Au,Hgの一価、二価、三価または四価のカチオンなどが挙げられる。これら金属カチオンの対アニオンは、Cl,NO3,SO4、またはポリオキソメタレート類アニオン、あるいはカルボン酸類の有機アニオンのいずれであってもよい。ただし、Ag,Au,Ptなど、エチレンイミン骨格により還元されやすいものは、pHを酸性条件にする等、還元反応を抑制してイオン錯体を調製することが好ましい。また遷移金属アニオンとしては、各種の遷移金属アニオンMOxn-、例えば、MnO4,MoO4,ReO4,WO3,RuO4,CoO4,CrO4,VO3,NiO4,UO2のアニオン等が挙げられる。また、前記金属イオンとしては、前記遷移金属アニオンが、ポリマーA中のエチレンイミン単位に配位した金属カチオンを介してオルガノポリシロキサンB中に固定された、ポリオキソメタレート類の金属化合物の形態であってもよい。該ポリオキソメタレート類の具体例としては、遷移金属カチオンと組み合わせられたモリブデン酸塩、タングステン酸塩、バナジン酸塩類等をあげることができる。さらに、各種の金属が含まれたアニオンMLxn-、例えば、AuCl4,PtCl6,RhCl4,ReF6,NiF6,CuF6,RuCl6,In2Cl6等、金属がハロゲンに配位されたアニオンもイオン錯体形成に好適に用いることができる。また、半金属系イオンとしては、Al,Ga,In,Tl,Ge,Sn,Pb,Sb,Biのイオンが挙げられ、なかでもAl,Ga,In,Sn,Pb,Tlのイオンが好ましい。ランタン系金属イオンとしては、例えば、La,Eu,Gd,Yb,Euなどの3価のカチオンが挙げられる。[金属ナノ粒子]上記した通り、本発明では金属イオンを構造体中のナノ構造複合体Y中に取り込むことができる。従って、これらの金属イオンのなかでも、還元反応により還元されやすい金属イオンは、金属ナノ粒子に変換させることで、該複合体Y中に金属ナノ粒子を含有させることができる。金属ナノ粒子の金属種としては、例えば、銅、銀、金、白金、パラジウム、マンガン、ニッケル、ロジウム、コバルト、ルテニウム、レニウム、モリブデン、鉄等が挙げられ、複合体Y中の金属ナノ粒子は一種であっても、二種以上であってもよい。これら金属種の中でも、特に、銀、金、白金、パラジウムは、その金属イオンがエチレンイミン単位に配位された後、室温または加熱状態で自発的に還元されるため特に好ましい。複合体Y中の金属ナノ粒子の大きさは、1~20nmの範囲に制御できる。また、金属ナノ粒子は、ポリマーAとオルガノポリシロキサンBとのナノ構造複合体Yの内部、または外表面に固定することができる。[有機色素分子]本発明において、構造物を被覆するナノ構造複合体Y中のポリエチレンイミン骨格aはアミノ基、ヒドロキシ基、カルボン酸基、スルホン酸基、リン酸基を有する化合物と、水素結合及び/又は静電気引力により、物理的な結合構造を構成することができる。従って、これらの官能基を有する有機色素分子を該複合体Y中に含有させることが可能である。前記有機色素分子としては、単官能酸性化合物、または二官能以上の多官能酸性化合物を好適に用いることができる。具体的には、例えば、テトラフェニルポルフィリンテトラカルボン酸、ピレンジカルボン酸などの芳香族酸類、ナフタレンジスルホン酸、ピレンジスルホン酸、ピレンテトラスルホン酸、アンスラキノンジスルホン酸、テトラフェニルポルフィリンテトラスルホン酸、フタロシアニンテトラスルホン酸、ピペスPIPESなどの芳香族または脂肪族のスルホン酸類、acidyellow,acidblue,acidred,directblue,directyellow,directred系列のアゾ系染料等を挙げることができる。また、キサンテン骨格を有する色素、例えば、ローダミン、エリスロシン、エオシン系列の色素を用いることができる。[ポリマーAとオルガノポリシロキサンBとを含有するナノ構造複合体Y]ポリマーAとオルガノポリシロキサンBとを含有するナノ構造複合体Yは、基本的には前述のポリマーAとオルガノポリシロキサンBとの複合ナノファイバーy1または複合ナノ粒子y2の集合体であり、その集合体が基材表面全体を覆った状態を構成しながら、様々なパターンまたはモルフォロジーを形成する。例えば、複合ナノファイバーy1が固体基材上の全面に該ファイバーの長軸が略垂直方向を向いて生えているような芝状ナノ芝または複合ナノファイバーy1及び/又は複合ナノ粒子y2が基材上の全面でネットワークを形成しているスポンジ状ナノスポンジなど、多様多種の階層構造を構成することができる。上記ナノ芝状またはナノスポンジ状等の高次構造における、基本ユニットの複合ナノファイバーy1の太さは10~100nmの範囲である。ナノ芝状複合ナノファイバーy1の長さ長軸方向は50nm~10μm範囲に制御することができる。また、固体基材上でネットワークを形成する場合、即ち、被覆層全体にわたって三次元の網目構造を構築している場合には、基本構造が前記複合ナノファイバーy1のみからなるものであっても、複合ナノ粒子y2のみからなるものであっても、あるいは両者が組み合わさって形成されていても良い。この時、複合ナノ粒子y2の平均粒子径としては20nm以下に制御することが好ましい。固体基材上を被覆する際の基板からの厚みは、複合ナノファイバーy1及び/又は複合ナノ粒子y2の集合体構造とも関連するが、概ね50nm~20μm範囲で変化させることができる。ナノ芝状では、複合ナノファイバーy1が真っすぐ立ち伸びる傾向が強く、ファイバーの長さが基本的に厚みを構成し、一本一本のファイバーの長さはかなり揃った状態であることが特徴である。ナノスポンジ状の層の厚さは複合ナノファイバーy1が規則性を有する複雑な絡みで盛り上がる度合いにより決まることが特徴である。ネットワークを形成している場合には、その重なり状態、複合ナノファイバーy1と複合ナノ粒子y2との存在割合等によって厚みが決定される。ナノ構造複合体Y中、ポリマーAの成分は5~30質量で調整可能である。ポリマーA成分の含有量を変えることで、集合体構造高次構造を変えることもできる。また、該ナノ構造複合体Y中に金属イオン、金属ナノ粒子又は有機色素分子を含有させる場合には、その種類によって高次構造を制御することも可能である。この場合においても、基本ユニットは前記したような複合ナノファイバーy1及び/又は複合ナノ粒子y2であり、これらが、組み合わさって複雑形状を形成する。金属イオンを取り込む際の該金属イオン取り込み量としては、ポリマーA中のエチレンイミン単位1当量に対し、1/4~1/200当量の範囲で調製することが好ましく、この比率を変えることによって、被覆層の厚みを変化させることができる。また、この時の被覆層は金属種に応じた発色をすることもある。金属ナノ粒子を取り込む際の該金属ナノ粒子取り込み量としては、ポリマーA中のエチレンイミン単位1当量に対し、1/4~1/200当量の範囲で調製することが好ましく、この比率を変えることによって、被覆層の厚みを変化させることができる。また、この時の被覆層は金属種に応じた発色をすることもある。有機色素分子を取り込む際の該有機色素分子取り込み量としては、ポリマーA中のエチレンイミン単位1当量に対し、1/2~1/1200当量の範囲で調製することが好ましく、この比率を変化させることにより、被覆層の厚みや形状パターンを変えることもできる。また、ナノ構造複合体Yには、金属イオン、金属ナノ粒子及び有機色素分子の2種以上を同時に取り込ませることもできる。[ナノ構造複合体被覆型構造物の製造方法]本発明の構造物の製造方法は、ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAの溶液、ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAと金属イオンとの混合溶液、ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAと有機色素分子との混合溶液、またはポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAと金属イオンと有機色素分子との混合溶液を固体基材Xの表面に接触させた後、該基材Xを取り出し、基材Xの表面にポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAと、併用された金属イオン及び/又は有機色素分子とからなるポリマー層が吸着した基材を得る工程1と、前記ポリマー層が吸着した基材と一定濃度に調製したオルガノアルコキシシランB’とを長時間接触させ、基材表面に吸着したポリマー層中のポリエチレンイミン骨格aが有する触媒機能により、オルガノポリシロキサンBをその上に析出させて、ナノ構造複合体Yを形成すると共に基材を被覆する工程2、とを有する製造方法である。この手法により固体基材Xの表面にポリマーAとオルガノポリシロキサンBとからなるナノ界面、ポリマーA/金属イオン/オルガノポリシロキサンBからなるナノ界面、ポリマーA/有機色素分子/オルガノポリシロキサンBからなるナノ界面の被覆層を容易に形成することができる。工程1において使用するポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAは前述のポリマーを使用できる。また、該ポリマーAの溶液を得る際に使用可能な溶媒としては、該ポリマーAが溶解するものであれば特に制限されず、例えば、水、メタノールやエタノールなどの有機溶剤、あるいはこれらの混合溶媒などを適宜使用できる。溶液中における該ポリマーAの濃度としては、固体基材X上にポリマー層を形成できる濃度であれば良いが、所望のパターン形成や、基材表面へ吸着するポリマー密度を高くする場合には、0.05質量~50質量の範囲であることが好ましく、0.5質量~10質量の範囲であるとより好ましい。ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAの溶液中には、該溶剤に可溶でポリマーAと相溶可能な前述のその他のポリマーを混合することもできる。その他のポリマーの混合量としては、ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAの濃度より高くても低くても良い。金属イオンを含有するナノ構造複合体Yからなる被覆層を形成させる場合には、ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAの溶液中に、当該金属イオンを混合する。該金属イオンの濃度はポリエチレンイミン骨格a中のエチレンイミン単位の1/4当量以下で調整することが好ましい。また、有機色素分子を含有するナノ構造複合体Yからなる被覆層を形成させる場合には、ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAの溶液中に当該有機色素分子を混合する。該有機色素分子の濃度はポリエチレンイミン骨格a中のエチレンイミン単位の1/2当量以下で調整することが好ましい。また、工程1においてポリマー層を作製するには、固体基材XをポリマーAの溶液と接触させる。接触法としては、所望の固体基材XをポリマーAの溶液に浸漬することが好適である。浸漬法では、基材状態により、基材非容器状を溶液中に入れる、または溶液を基材容器状中に入れる方式で、基材と溶液を接触させることができる。浸漬の際、ポリマーAの溶液の温度は加熱状態であることが好ましく、概ね50~90°Cの温度であれば好適である。固体基材XをポリマーAの溶液と接触させる時間は特に制限されず、基材Xの材質に合わせて、数秒から1時間で選択することが好ましい。基材の材質がポリエチレンイミンと強い結合能力を有する場合、例えば、ガラス、金属などでは数秒~数分でよく、基材の材質がポリエチレンイミンと結合能力が弱い場合は数十分から1時間でも良い。固体基材XとポリマーAの溶液を接触した後、該基材をポリマーAの溶液から取り出し、室温25°C前後に放置すると、自発的にポリマーAの集合体層が該基材Xの表面に形成される。あるいは、該基材XをポリマーAの溶液から取り出してから、ただちに4~30°Cの蒸留水中、または室温~氷点下温度のアンモニア水溶液中に入れることにより、自発的なポリマーAの集合体層を形成させても良い。固体基材Xの表面とポリマーAの溶液との接触方法では、例えば、スピンコータ、バーコータ、アプリケータなどによる塗布の他、ジェットプリンタによるプリントや印刷などの方法も使用できる。特に、微細なパターン状に接触させる場合には、ジェットプリンタよる方法が好適である。工程2においては、工程1において形成したポリマー層とオルガノアルコキシシランB’とを接触させ、ポリマー層表面にオルガノポリシロキサンBを析出し、ポリマーAとオルガノポリシロキサンBとのナノ構造複合体Yを形成させる。ポリマー層に金属イオン及び/又は有機色素分子が含まれる場合でも、同様な方法でオルガノポリシロキサンBを析出させ、目的のナノ構造複合体Yを形成させることができる。この時用いる、オルガノアルコキシシランB’としては、前述した各種のシランカップリング剤bの水溶液や、アルコール類溶剤、例えば、メタノール、エタノール、プロパノールなどの水性有機溶剤溶液、またはこれらと水との混合溶剤溶液を用いることができる。このとき、オルガノアルコキシシランB’の濃度としては、低濃度であることが必須であり、ポリマーAが基材上で形成したナノ構造に悪影響を与えずにナノ構造複合体Yとするためには、体積濃度として0.05~5範囲であることが好ましい。ポリマーAの層が吸着した固体基材をオルガノアルコキシシランB’と接触させる方法としては、浸漬法を好ましく用いることができる。浸漬する時間は5時間以上であることが必要であり、好ましくは、5~24時間であるが、必要に応じ時間を適宜長くすることもできる。オルガノアルコキシシランB’の温度は室温20~30°Cでもよく、加熱状態でも良い。加熱の場合、オルガノポリシロキサンBを固体基材Xの表面にて規則的に析出させるため、温度を70°C以下に設定することが望ましい。オルガノアルコキシシランB’の種類、濃度などの選定により、析出されるオルガノポリシロキサンBとポリマーAとのナノ構造複合体Yの構造を調整することができ、目的に応じて、オルガノアルコキシシランB’の種類や濃度を適宜に選定することが好ましい。オルガノポリシロキサンBの形成は、ケイ素に結合しているオルガノ基の種類により大きく異なる。従って、分子構造が異なるオルガノアルコキシシランB’を用い、オルガノポリシロキサンBのナノ構造複合体を誘導するには、その構造の反応特徴に合わせた条件設定が好ましい。例えば、オルガノ基がメルカプトプロピル基の場合、それの反応液濃度を0.3~0.7体積濃度に設定し、基材浸漬時間を15~20時間にすることで、ナノ芝状の複合体を効果的に誘導することができる。反応液濃度をさらに0.1vol以下まで低下させ、その液中に15時間以上浸漬した場合、ナノファイバーのネットワーク構造の複合体からなる皮膜を誘導できる。オルガノ基がメチル基の場合、ナノ芝状構造複合体を誘導するには、0.3~0.8vol程度の低濃度の溶液を用いて、基材浸漬時間を24時間以上にすることが要求される。また、オルガノ基がフェニル基の場合、0.3~0.8vol程度の溶液に、基材浸漬時間を7~10時間の範囲にすることで、ナノ芝状の複合体を効率的に誘導出来る。ポリエチレンイミンは貴金属イオン、例えば、金、白金、銀、パラジウムなどを金属ナノ粒子に還元することができる。従って、上記工程で得られた、ナノ構造複合体Yによって被覆された構造物を、当該貴金属イオンの水溶液と接触させる工程を経ることにより、該貴金属イオンをナノ構造複合体Y中で金属ナノ粒子に変換させることができ、金属ナノ粒子を有するナノ構造複合体被覆型構造物を得ることができる。前記工程において貴金属イオンの水溶液と接触させる方法は浸漬法を好ましく用いることができる。貴金属イオンの水溶液としては、塩化金酸、塩化金酸ナトリウム、塩化白金酸、塩化白金酸ナトリウム、硝酸銀等の水溶液を好適に用いることができ、貴金属イオンの水溶液濃度としては0.1~5モルであることが好ましい。貴金属イオンの水溶液の温度は特に限定されず、室温~90°Cの範囲であれば良いが、還元反応を促進するためであれば、50~90°Cの加熱された水溶液を用いることが好ましい。また、構造物を金属イオンの水溶液中に浸漬する時間は0.5~3時間であればよく、加熱された水溶液に浸漬する場合は30分程度で十分である。ポリエチレンイミン単独では還元されにくい金属イオンの場合には、前記で得られた金属イオンを有する構造物中の当該金属イオンを、還元剤、特に低分子量の還元剤溶液または水素ガスと接触させる工程を併用して、該金属イオンを還元することにより、当該金属ナノ粒子を含有するナノ構造複合体被覆型構造物を得ることができる。この時使用できる還元剤としては、例えば、アスコルビン酸、アルデヒド、ヒドラジン、水素化硼素ナトリウム、水素化硼素アンモニウム、水素などが例として挙げられる。還元剤を用いて金属イオンを還元する際には、その反応は水性媒体中で行うことができ、金属イオンが含まれた構造物を還元剤溶液中に浸漬する方法、または水素ガス雰囲気中放置させる方法を用いることができる。この時、還元剤水溶液の温度は室温~90°C以下の範囲であればよく、また還元剤の濃度としては1~5モルであることが好ましい。前記工程に適応できる金属イオンの金属種としては、特に限定されないが、還元反応が速やかに進行する点から、銅、マンガン、クロム、ニッケル、錫、バナジウム、パラジウムであることが好ましい。被覆型構造物を還元剤水溶液に浸漬する際、還元剤水溶液温度は室温または90°C以下の加熱状態でも好適であり、還元剤の濃度は1~5程度で十分である。前述の方法で得られた様々な構造物は、室温25°C~60°C程度に放置することにより、溶剤や水を除去して、前記した様々な用途に用いることができる。以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明する。なお、特に断わりがない限り、は質量を表わす。[走査電子顕微鏡によるナノ構造体の形状分析]単離乾燥したナノ構造体を両面テープにてサンプル支持台に固定し、それをキーエンス製表面観察装置VE-9800にて観察した。合成例1<直鎖状のポリエチレンイミンL-PEIの合成><直鎖状ポリエチレンイミン塩酸塩LPEIHClの合成>市販のポリエチルオキサゾリン数平均分子量50,000、平均重合度500、Aldrich社製240gを、5Mの塩酸水溶液1500mLに溶解させた。その溶液をオイルバスにて90°Cに加熱し、その温度で10時間攪拌した。反応液にアセトン50mLを加え、ポリマーを完全に沈殿させ、それを濾過し、メタノールで3回洗浄し、白色のポリエチレンイミンの塩酸塩粉末を得た。室温20~25°C乾燥後の収量は178gであった。得られた粉末を1H-NMRJEOLJNM-LA300型核磁気共鳴吸収スペクトル測定装置:重水にて同定したところ、ポリエチルオキサゾリンの側鎖エチル基に由来したピーク1.2ppmCH3と2.3ppmCH2が完全に消失していることが確認された。即ち、ポリエチルオキサゾリンが完全に加水分解され、ポリエチレンイミンに変換されたことが示された。上記で得た粉末10gを15mLの蒸留水に溶解し、攪拌しながら、その溶液に15のアンモニア水100mLを滴下した。その混合液を一晩放置した後、沈殿したポリマー会合体粉末を濾過し、そのポリマー会合体粉末を冷水で3回洗浄した。洗浄後の結晶粉末をデシケータ中で室温乾燥し、直鎖状のポリエチレンイミンL-PEIを得た。収量は8.7g結晶水含有であった。ポリオキサゾリンの加水分解により得られるポリエチレンイミンは、側鎖だけが反応し、主鎖には変化がない。従って、L-PEIの重合度は加水分解前の5,000と同様である。実施例1-1~1-3[ガラス管内壁がポリマー/オルガノポリシロキサンのナノ構造複合体で被覆された構造物]上記合成例1で得たポリマーL-PEIを蒸留水中に加え、80°Cまで加熱し、3の水溶液を調製した。ソーダライム材質のガラス管内径6mm、長さ5cmとシリンジをゴム管で連結し、該ガラス管中に一定目安のところまで前記加温したポリマー水溶液を吸い取ってから、30秒間静置した後、該ポリマー水溶液をシリンジの押し力で排出した。この操作でガラス管内壁にL-PEIポリマー層が形成された。該ガラス管を室温にて5分間静置したのち、ガラス管を表1記載のシランカップリング剤であるメルカプトプロピルトリメトキシシランSTMSの水溶液室温:25~30°C中に15時間浸けた。ガラス管を取り出し、ガラス管内壁を水で洗浄した後、それを室温で乾燥した。上記過程を経て得られたガラス管末端を少々潰し、その破片をSEMにて観察した。図1~3には作製したガラス管内壁表面のSEM写真の結果を示した。いずれの場合でも、内壁には、ナノファイバーをユニット構造とする緻密な配列膜が形成した。なお、比較として、ポリマー層なしのガラス管をメルカプトプロピルトリメトキシシランSTMSの水溶液中に10時間以上浸けてみたが、何も観察できなかった。SEM写真からわかるように、STMS濃度を低下させることにつれて、表面構造はナノ芝からネットワーク構造に変化した。実施例2-1~2-4[ガラス管内壁がポリマー/オルガノポリシロキサンのナノ構造複合体で被覆された構造物]実施例1において、STMS/水溶液中浸漬する時間を変えた以外は、実施例1と同様な方法にしてガラス内壁を被覆した構造物を得た表2。上記過程を経て得られたガラス管末端を少々潰し、その破片をSEMにて観察した。図4~7にはそれぞれの条件下で得たガラス管内壁表面のSEM写真の結果を示した。浸漬3時間では、オルガノポリシロキサンの被覆はあるが、形状発現は全くなく、平の表面であった。浸漬時間を6時間にした場合、ナノファイバーの絡み合いから形成したネットワーク構造が得られた。STMS水溶液中浸漬時間を10時間以上にしたところ、ナノ芝構造が発現した。このことから、STMS濃度をやや高めにした場合、ナノファイバーを特徴とする表面構造を形成させるには、浸漬時間を長くすることが必要条件であることが明らかとなった。実施例3-1~3-2[ガラス管内壁がポリマー/オルガノポリシロキサンのナノ構造複合体で被覆された構造物]実施例1において、シランカップリング剤として、STMSの替わりにメチルトリメトキシシランMTMSを用いた以外、実施例1と同様な方法にしてガラス内壁を被覆した構造物を得た表3。上記過程を経て得られたガラス管末端を少々潰し、その破片をSEMにて観察した。図8~9にはそれぞれの条件下で得たガラス管内壁表面のSEM写真の結果を示した。浸漬13時間では、オルガノポリシロキサンの被覆はあるが、形状発現は全くなかった図8a-b。しかし、浸漬時間を36時間にした系では、緻密なナノ芝構造が発現した図9a-d。このことから、MTMSからのオルガノポリシロキサンのナノ構造誘導には、長い浸漬時間が必要条件であることが示唆された。実施例4-1~4-2[ガラス管内壁がポリマー/オルガノポリシロキサンのナノ構造複合体で被覆された構造物]実施例1において、シランカップリング剤としてフェニルトリメトキシシランPTMSを用いた以外、実施例1と同様な方法にしてガラス内壁を被覆した構造物を得た表4。上記過程を経て得られたガラス管末端を少々潰し、その破片をSEMにて観察した。図10~11にはそれぞれの条件下で得たガラス管内壁表面のSEM写真の結果を示した。浸漬7時間で、明確なナノ芝状の構造が発現した図10。浸漬時間を22時間にした系では、芝の草葉構造の真っ先が尖った構造ではなく、ロッドの半球状になる傾向であることを確認した図11。実施例5[ガラス管内壁がポリマー/オルガノポリシロキサンのナノ構造複合体で被覆された構造物]実施例1において、シランカップリング剤をメルカプトプロピルトリメトキシシランSTMSとビニルトリメトキシシランVTMSの混合物等モル混合を用いた以外、実施例1と同様な方法にしてガラス内壁を被覆した構造物を得た表5。上記過程を経て得られたガラス管末端を少々潰し、その破片をSEMにて観察した。図12にはガラス管内壁表面のSEM写真の結果を示した。ナノ芝状構造が確認された。実施例6及び比較例1[ガラス板表面にポリマー/オルガノポリシロキサンのナノ構造複合体で被覆された構造物]濃度が0.5wtのポリスチレンスルホン酸水溶液を用い、3×2cmのソーダガラス板上にスピンコーター500rpm/2秒、3000rpm/30秒にて表面に薄膜を調製した。それを完全乾燥後、上記合成例で得られた3wtのL-PEIの水溶液80°C液に浸け、10秒間静置した。板を取り出し、それを室温状態で5分間静置させた後、STMSの水溶液STMS/水=0.25mL/50mL中に15時間浸漬した。板を取り出し、蒸留水で表面洗浄後、空気中乾燥した。これで得た膜の表面をSEMにて観察した図13。全体的に緻密なナノ芝構造が形成したことが確認された。比較例1として、実施例6のSTMSのかわりに、テトラメトキシシランを用い、水との混合液10mLシラン/50mL水を調製し、その混合液に実施例6と同様な方法でL-PEI吸着のガラススライドを浸漬し、室温で30分保持した。ガラス板を取り出し、蒸留水で表面洗浄後、空気中乾燥した。これで得た膜表面SEMイメージを図14に示した。全体的にナノ芝状シリカ/ポリマー複合皮膜であることが確認された。実施例6と比較例1で得られた2種類の構造物の表面の水接触角と擦りテストを行なった。実施例6で得られた表面の膜の水接触角は74°となり、表面は疎水性を示したに対し、比較例1で得られた構造物表面の水接触角は0°で、超親水性を示した。さらに、不織布を用いて、10g加重条件下、皮膜表面の往復擦り試験HEIDON社製往復磨耗試験機TYPE30Sを行なった。実施例6で得られたポリシロキサンを含有する構造物表面ナノ芝は、100回往復後、ナノ芝皮膜表層の会合体部分が脱落され、それが芝層表面に差し込まれた様子はあるが、ナノ芝層の構造は壊れることなかった図15a,b,c。また、擦りテスト後の疎水性は変らず、水接触角は71.5°であった。それとは反対に、比較例1で得られたシリカナノ芝皮膜の場合、擦り5回往復で、芝層は完全につぶされてしまい、水接触角は34°まで向上した。これは、シリカナノ芝皮膜のシリカ吸水性と芝構造毛細管効果といった二つの効果が消失したことを示唆する。この比較から、シリカの脆さと違って、オルガノポリシロキサンを含有するナノ芝は十分な強靱性を示すことがわかる。"