"ドデセニルコハク酸構造を構成単位として有するポリエステル樹脂を含む結着樹脂と、C.I.ピグメントバイオレット19及びC.I.ピグメントレッド122の固溶体と、離型剤と、を含有するマゼンタトナーを含む未定着トナー画像を記録媒体表面に形成する画像形成工程と、定着手段により0.5kgf/cm2以上2.5kgf/cm2以下の圧力を前記未定着トナー画像に加えることで前記未定着トナー画像を前記記録媒体表面に定着する定着工程と、を有する画像形成方法。前記記録媒体の坪量が50g/m2以上100g/m2以下であり厚みが60μm以上100μm以下である請求項1に記載の画像形成方法。前記離型剤が、融解温度が60°C以上100°C未満の炭化水素系ワックスであり、前記結着樹脂が、結晶性ポリエステル樹脂を結着樹脂成分中1質量以上10質量以下含み、前記結晶性ポリエステル樹脂の融解温度よりも前記炭化水素系ワックスの融解温度が高い請求項1又は請求項2に記載の画像形成方法。本発明は、オフセットの発生が抑制される画像形成方法を提供することを目的とする。即ち、請求項1に係る発明は、ドデセニルコハク酸構造を構成単位として有するポリエステル樹脂を含む結着樹脂と、C.I.ピグメントバイオレット19及びC.I.ピグメントレッド122の固溶体と、離型剤と、を含有するマゼンタトナーを含む未定着トナー画像を記録媒体表面に形成する画像形成工程と、定着手段により0.5kgf/cm2以上2.5kgf/cm2以下の圧力を前記未定着トナー画像に加えることで前記未定着トナー画像を前記記録媒体表面に定着する定着工程と、を有する画像形成方法である。請求項2に係る発明は、前記記録媒体の坪量が50g/m2以上100g/m2以下であり厚みが60μm以上100μm以下である請求項1に記載の画像形成方法である。請求項3に係る発明は、前記離型剤が、融解温度が60°C以上100°C未満の炭化水素系ワックスであり、前記結着樹脂が、結晶性ポリエステル樹脂を結着樹脂成分中1質量以上10質量以下含み、前記結晶性ポリエステル樹脂の融解温度よりも前記炭化水素系ワックスの融解温度が高い請求項1又は請求項2に記載の画像形成方法である。請求項1に係る発明によれば、前記画像形成工程又は前記定着工程を有しない場合に比較して、オフセットの発生が抑制される画像形成方法が提供される。請求項2に係る発明によれば、記録媒体として所謂薄紙を用いたとしてもオフセットの発生が抑制される画像形成方法が提供される。請求項3に係る発明によれば、前記離型剤及び前記結着樹脂が上述の要件を満たさない場合に比較して、オフセットの発生がさらに抑制される。以下、本発明の画像形成方法の実施形態について詳細に説明する。本実施形態の画像形成方法は、ドデセニルコハク酸構造を構成単位として有するポリエステル樹脂を含む結着樹脂と、C.I.ピグメントバイオレット19以下、PV19と称することがある。及びC.I.ピグメントレッド122以下、PR122と称することがある。の固溶体と、離型剤と、を含有するマゼンタトナー以下、本実施形態のマゼンタトナーと称することがある。を含む未定着トナー画像を記録媒体表面に形成する画像形成工程と、定着手段により0.5kgf/cm2以上2.5kgf/cm2以下の圧力以下、定着圧力と称することがある。を前記未定着トナー画像に加えることで前記未定着トナー画像を前記記録媒体表面に定着する定着工程と、を有する。トナーの着色剤としてPV19とPR122の固溶体顔料を用いることは従来公知である。例えば、特開平10-123760号公報特許文献1ではスチレン重合体との組み合わせでPV19とPR122の固溶体顔料を用い、色再現性を良化させている。PV19とPR122のようにキナクリドン骨格を有する顔料は青色領域の再現性が高く、インクジェットインクやトナー用途として幅広く用いられている。特にPV19とPR122の固溶体は青色領域の色再現性が高いことが知られている。しかし、PV19及びPR122の固溶体を着色剤として用いたトナーはオフセットが生じる問題があった。その理由は明確ではないが、以下のように推察されるキナクリドン骨格自体の極性が低く疎水性が高いのに加え、PV19及びPR122の固溶体においては構造的に類似しているPV19とPR122とが分子レベルで混合しておりお互いの極性を相殺してしまうため、PV19及びPR122の固溶体は極性の高いポリエステル樹脂との相溶性が悪く顔料同士が凝集しやすい。顔料同士が凝集することで、凝集した顔料が離型剤の移動を阻害するとの理由から未定着トナー画像を定着する際に離型剤のトナー画像表面へ露出が妨げられ、オフセットが生じやすくなると推察される。特に、電磁誘導加熱定着のように定着圧力が低い条件で未定着トナー画像が記録媒体表面に定着されるような定着システムにおいて、記録媒体として薄紙例えば、坪量:60g/m2、紙厚:81μm、ISO白色度:82のSP紙上の未定着トナー画像を低温低湿例えば、10°C25RH下、且つ、定着設定温度が高い条件例えば、定着温度180°Cで定着する場合にオフセットが発生しやすい場合がある。本実施形態の画像形成方法では、ドデセニルコハク酸構造を構成単位として有するポリエステル樹脂を含む結着樹脂が用いられるため、ドデセニル部の無極性により樹脂全体の極性が低くなっているとの理由から着色顔料として用いられる固溶体の凝集が抑制されると推察される。その結果、未定着トナー画像を定着する際に離型剤のトナー画像表面へ露出が妨げられることがなく、定着圧力が0.5kgf/cm2以上2.5kgf/cm2以下の範囲のように低圧条件下であってもオフセットの発生が抑制されるものと推察される。本実施形態の画像形成方法では、ドデセニルコハク酸構造を構成単位として有するポリエステル樹脂を含む結着樹脂と、PV19及びPR122の固溶体と、離型剤と、を含有するマゼンタトナーが用いられる。該マゼンタトナーは、着色剤と結着樹脂と離型剤とを含有するトナー粒子を含む。以下に、トナー粒子を構成する各成分について説明し、その製造方法、更に外添剤を添加したトナー以下、単にトナーという場合がある。、及びトナー粒子乃至トナーの物性について言及する。着色剤本実施形態のマゼンタトナーは着色剤としてPV19及びPR122の固溶体以下、特定の固溶体と称することがあるを含有する。着色剤として用いられる特定の固溶体のトナー全質量に対する配合量は、2質量以上30質量以下が好ましい。特定の固溶体のトナー全質量に対する配合量が2質量以上30質量以下であると、高い着色力と彩度が得られる。特定の固溶体のトナー全質量に対する配合量の望ましい範囲は3質量以上20質量以下であり、さらに望ましくは4質量以上15質量以下である。なお、本実施形態においてトナーの全質量とは、外添剤を除いたいわゆるトナー粒子の質量を指す。本実施形態で用いられる特定の固溶体中に含まれるPV19とPR122との比率質量基準は、80:20乃至20:80が望ましく、60:40乃至40:60が更に望ましい。本実施形態のマゼンタトナーは、特定の固溶体と共に、C.I.ピグメントレッド238、又は、C.I.ピグメントレッド269をさらに含有することが望ましい。特定の固溶体に加えてこれら着色剤をさらに含有することで、青色領域の色再現域に加え、赤色領域の色再現域が拡大する。C.I.ピグメントレッド238、又は、C.I.ピグメントレッド269の割合は、特定の固溶体100部に対して30部以上500部以下が望ましく、50部以上200部以下がさらに望ましい。特定の固溶体の製造方法は特に限定されるものではないが、例えば米国特許3160510号公報明細書に記載の固溶体成分を硫酸又は適当な溶媒から同時に再結晶させ、塩磨砕後に続いて溶剤処理する方法や、ドイツ特許出願公告1217333号公報に記載の適当に置換されたジアミノテレフタル酸混合物の環化後に溶剤処理する方法が挙げられる。本実施形態のマゼンタトナーにおいて、着色剤には、特定の固溶体以外に、使用目的に応じて、他の顔料や染料、体質顔料等を混合使用してもよい。特定の固溶体の割合としては、着色剤全体の60質量以上であることが好ましく、80質量以上であることがより好ましく、その全てが特定の固溶体であることが最も好ましい。特定の固溶体の割合が着色剤全体の60質量以上であると、2種以上の着色剤を混合した場合であっても、色が濁ることがなく、また、特定の固溶体の優れた発色性の利益を享受することができる。混合使用可能な顔料としては、一般的なイエロー、オレンジ、レッド、マゼンタ等の顔料が挙げられる。混合使用可能な体質顔料としては、バライト粉、炭酸バリウム、クレー、シリカ、ホワイトカーボン、タルク、アルミナホワイト等が挙げられるが、体質顔料は透明性を損なう場合が多いので体質顔料の混合使用は好ましくない。また、混合使用可能な染料としては、塩基性、酸性、分散、直接染料等の各種染料、例えば、ニグロシン、メチレンブルー、ローズベンガル、キノリンイエロー、ウルトラマリンブルー等が挙げられる。また、これら染料を単独で、若しくは混合して、更には固溶体の状態で使用してもよい。湿式製法で使用する場合、染料が水相へ抜けるのを抑制する観点から、油溶性染料が好ましい。また、染料を化学的に疎水化処理する、ポリマーでカプセル化する等の処理を施してから使用することが好ましい。本実施形態のマゼンタトナー中の着色剤の分散径としては、30nm以上300nm以下の範囲が好ましく、60nm以上200nm以下の範囲がより好ましい。30nm以上であると、トナーが著しく増粘することがない。また、300nm以下であると、トナー表面に顔料が露出することないため、トナーの帯電量が低下することもない。結着樹脂本実施形態のマゼンタトナーは、結着樹脂として、ドデセニルコハク酸構造を構成単位として有するポリエステル樹脂を含むものである。-ドデセニルコハク酸構造-ドデセニルコハク酸構造とは、ドデセニルコハク酸における2個のカルボキシル基の水素が取れた状態の構成単位であり、下記構造式で示されるものである。C12H23で表される官能基がドデセニル基であり、炭素数12の直鎖構造中に、炭素-炭素間二重結合を1つ含む。当該二重結合の位置は特定されず、いずれの位置でも構わない。ドデセニルコハク酸構造は、後述するポリエステル樹脂の骨格中に組み込まれる状態で共重合単位として存在する。共重合割合としては、ポリエステル樹脂の全酸由来成分100モルのうち、3モル以上30モル以下の範囲であることが好ましく、5モル以上25モル以下の範囲であることがより好ましく、7モル以上20モル以下の範囲であることが更に好ましい。3モル以上であると、着色剤の分散性が良好なものとなる。また、30モル以下であると、樹脂が茶褐色に着色することが防止される。ドデセニルコハク酸構造は、ポリエステル樹脂の合成の際にポリエステル樹脂の合成原料と共にドデセニルコハク酸又はその無水物を存在させておくことで共重合させて、ポリエステル樹脂の骨格中に組み込めばよい。-ポリエステル樹脂-本実施形態のマゼンタトナーの結着樹脂としては、主としてドデセニルコハク酸構造を構成単位として有するポリエステル樹脂以下、単に特定のポリエステル樹脂という場合がある。からなることが好ましい。全結着樹脂中、特定のポリエステル樹脂の配合割合としては、60質量以上であることが好ましく、80質量以上であることがより好ましい。特定のポリエステル樹脂の配合割合が60質量以上であると、ポリエステル樹脂特有の性質を十分に享受することができる。特定のポリエステル樹脂としては、例えばドデセニルコハク酸を含む多価カルボン酸類と多価アルコール類との重縮合により得られるものが挙げられる。ドデセニルコハク酸以外の多価カルボン酸の例としては、テレフタル酸、イソフタル酸、無水フタル酸、無水トリメリット酸、ピロメリット酸、ナフタレンジカルボン酸、などの芳香族カルボン酸類;無水マレイン酸、フマール酸、コハク酸、アルケニル無水コハク酸、アジピン酸などの脂肪族カルボン酸類;シクロヘキサンジカルボン酸などの脂環式カルボン酸類;が挙げられ、これらの多価カルボン酸を1種又は2種以上用いてもよい。良好なる定着性を確保するために架橋構造あるいは分岐構造を特定のポリエステル樹脂中に導入することが望ましく、そのためにジカルボン酸とともに3価以上のカルボン酸トリメリット酸やその酸無水物等を併用することが望ましい。特定のポリエステル樹脂における多価アルコールの例としては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、などの脂肪族ジオール類;シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールAなどの脂環式ジオール類;ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物などの芳香族ジオール類が挙げられる。これら多価アルコールを1種又は2種以上用いてもよい。これら多価アルコールの中でも、芳香族ジオール類、脂環式ジオール類が望ましく、このうち芳香族ジオールがより望ましい。また、より良好なる定着性を確保するために、特定のポリエステル樹脂中に架橋構造あるいは分岐構造を導入することが望ましく、そのためにジオールとともに3価以上の多価アルコールグリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールを併用してもよい。特定のポリエステル樹脂の合成方法重合温度、酸成分とアルコール成分とのモル比、使用可能な触媒等は、後述の結晶性ポリエステル樹脂の場合と同様である。結着樹脂としてポリエステル樹脂以外に使用可能な樹脂としては、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソプレン等のモノオレフィン;酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、安息香酸ビニル、酪酸ビニル等のビニルエステル;アクリル酸メチル、アクリル酸フェニル、アクリル酸オクチル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ブチル、メタクリル酸ドデシル等のα-メチレン脂肪族モノカルボン酸エステル類;ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルブチルエーテル等のビニルエーテル類;ビニルメチルケトン、ビニルヘキシルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等のビニルケトン類;等の単独重合体又はそれらの共重合体等の非晶性樹脂が挙げられる。これらの中でも特に代表的な結着樹脂としては、例えばポリスチレン、スチレン-アクリル酸アルキル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン等が挙げられる。更に、ポリウレタン、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド、変性ロジン等を挙げることができる。また、結着樹脂は、結晶性を持つ結晶性樹脂を含むことが好ましく、結晶性樹脂及び非晶性樹脂を含んでもよい。非晶性の特定のポリエステル樹脂と結晶性樹脂とが結着樹脂であることが好ましい。結晶性樹脂を含む場合のトナー結着樹脂中の結晶性樹脂の含有量としては、1質量以上10質量以下の範囲が好ましく、1質量以上9質量以下の範囲がより好ましく、2質量以上8質量以下の範囲が更に好ましい。1質量以上であると、定着時の結晶性樹脂による吸熱が十分となり結晶性樹脂を用いた効果が得られる。また、10質量以下であると、トナー中の結晶性樹脂のドメインが大きくならず、また、ドメインの数の増大が抑えられるため、形成した画像の透明性が良好なものとなる。トナーの結着樹脂中の結晶性樹脂の含有量は、以下のような方法で算出する。まず、トナーをメチルエチルケトンMEKに常温20°C以上25°C以下で溶解させる。これは、例えばトナー中に結晶性ポリエステル等の結晶性樹脂と非晶性樹脂とが含まれる場合、常温ではMEK中にほとんど非晶性樹脂のみが溶解するからである。したがって、MEK可溶分中には非晶性樹脂が含まれることとなるため、前記溶解後、遠心分離により分離した上澄み液から非晶性樹脂が得られ、一方遠心分離後の固形分を65°Cで60分間加熱してMEKに溶解しこれを60°Cでガラスろ過器でろ過することにより、ろ過分から結晶性ポリエステル等の結晶性樹脂が得られる。この操作でろ過中に温度が下がると結晶性樹脂が析出してしまうため温度が下がらないように手早く、かつ、保温した状態で操作する。こうして得られた結晶性樹脂の量を測定することにより結晶性樹脂の含有量が求められる。本実施形態において、結晶性樹脂の結晶性とは、樹脂の示差走査熱量測定DSCにおいて、階段状の吸熱量変化ではなく、昇温段階において明確な吸熱ピークを有すると共に、降温段階において明確な発熱ピークを有することを指す。具体的には、株島津製作所製の示差走査熱量計装置名:DSC-60型を用いた示差走査熱量測定DSCにおいて、0°Cから150°Cまで10°C/minで昇温し、150°Cで5分間保持したのち、0°Cまで-10°C/minで降温し、0°Cで5分間保持した後、再度150°Cまで10°C/minで昇温したときの、2度目の昇温スペクトルにおいて、吸熱量が25J/g以上であるときに明確な吸熱ピークであるとする。一方、降温した時のオンセット点から発熱ピークのピークトップまでの温度が15°C以内であり、発熱量が25J/g以上であるときに明確な発熱ピークであるとする。また、シャープメルト性の観点から、前記オンセット点から吸熱ピークのピークトップまでの温度は、15°C以内であることが好ましく、10°C以内であることがより好ましい。DSC曲線におけるベースラインの平坦部の任意の点、及び、ベースラインから立ち下がりピークトップまでのスペクトル曲線を微分した値が最大になる点スペクトルの傾きが一番立っている点の両点間における接線の交点をオンセット点とする。また、吸熱ピークは、トナーとしたときに、40°C以上50°C以下の幅を有するピークを示す場合がある。一方、結着樹脂として用いる非晶性樹脂とは、前記結晶性樹脂に該当しない樹脂を指す。具体的には、株島津製作所製の示差走査熱量計装置名:DSC-60型を用いた示差走査熱量測定DSCにおいて、10°C/minの昇温速度で昇温したときのオンセット点から吸熱ピークのピークトップまでの温度が15°Cを超えるとき、あるいは明確な吸熱ピークが認められないとき、あるいは降温時に明確な発熱ピークが認められないときに非晶性であるとする。また、DSC曲線におけるオンセット点の求め方は、上記結晶性樹脂の場合と同様である。結晶性樹脂としては、具体的には、結晶性ポリエステル樹脂、結晶性ビニル系樹脂等が挙げられるが、定着時の紙への接着性や帯電性、及び好ましい範囲での融解温度調整の観点から結晶性ポリエステル樹脂が好ましい。また、適度な融解温度をもつ脂肪族系の結晶性ポリエステル樹脂がより好ましい。結晶性ビニル系樹脂としては、メタアクリル酸アミル、メタアクリル酸ヘキシル、メタアクリル酸ヘプチル、メタアクリル酸オクチル、メタアクリル酸ノニル、メタアクリル酸デシル、メタアクリル酸ウンデシル、メタアクリル酸トリデシル、メタアクリル酸ミリスチル、メタアクリル酸セチル、メタアクリル酸ステアリル、メタアクリル酸オレイル、メタアクリル酸ベヘニル等の長鎖アルキル、アルケニルのメタアクリル酸エステルを用いたビニル系樹脂等が挙げられる。なお、本明細書において、メタアクリルなる記述は、アクリル及びメタクリルのいずれをも含むことを意味するものである。-結晶性ポリエステル樹脂-結晶性ポリエステル樹脂は、2価の酸ジカルボン酸成分と2価のアルコールジオール成分とから合成されるものであり、結晶性ポリエステル樹脂とは、示差走査熱量測定DSCにおいて、階段状の吸熱量変化ではなく、明確な吸熱ピークを有するものを指す。また、結晶性ポリエステル樹脂の主鎖に対して他成分を共重合したポリマーの場合、他成分が50質量以下の場合、この共重合体も結晶性ポリエステル樹脂と呼ぶ。前記結晶性ポリエステル樹脂において、酸由来構成単位となるための酸としては、種々のジカルボン酸が挙げられるが、前記酸由来構成単位としてのジカルボン酸は、1種に限定されず、2種以上のジカルボン酸由来構成単位を含んでもよい。また、前記ジカルボン酸は、乳化凝集法における乳化性を良好にするため、スルホン酸基を含ませることがある。なお、前記酸由来構成単位とは、ポリエステル樹脂の合成前には酸成分であった構成部位を指し、後述するアルコール由来構成単位とは、ポリエステル樹脂の合成前にはアルコール成分であった構成部位を指す。前記ジカルボン酸としては、脂肪族ジカルボン酸が好ましく特に直鎖型のカルボン酸が好適である。直鎖型のカルボン酸としては、例えば、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼリン酸、セバシン酸、1,9-ノナンジカルボン酸、1,10-デカンジカルボン酸、1,11-ウンデカンジカルボン酸、1,12-ドデカンジカルボン酸、1,13-トリデカンジオール、1,14-テトラデカンジオール、1,18-オクタデカンジオール、1,20-エイコサンジオール等、或いはその低級アルキルエステルや酸無水物が挙げられる。中でも、炭素数6以上10以下のものが好ましい。結晶性を高めるためには、これら直鎖型のジカルボン酸を、酸由来構成単位の95構成モル以上用いることが好ましく、98構成モル以上用いることがより好ましい。なお、構成モルとは、ポリエステル樹脂における各構成単位酸由来構成単位、アルコール由来構成単位をそれぞれ1単位モルとしたときの百分率を指す。前記酸由来構成単位としては、前記の脂肪族ジカルボン酸由来構成単位のほか、スルホン酸基を持つジカルボン酸由来構成単位等の構成成分を含むこともできる。前記結晶性ポリエステル樹脂において、アルコール由来構成単位となる為のアルコールとしては、脂肪族ジアルコールが好ましく、例えば、エチレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,7-ヘプタンジオール、1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオール、1,11-ドデカンジオール、1,12-ウンデカンジオール、1,13-トリデカンジオール、1,14-テトラデカンジオール、1,18-オクタデカンジオール、1,20-エイコサンジオール等が挙げられる。中でも炭素数2以上10以下のものが好ましい。結晶性を高めるためには、これら直鎖型のジアルコールを、アルコール由来構成単位の95モル以上用いることが好ましく、98モル以上用いることがより好ましい。その他の2価のジアルコールとしては、例えば、ビスフェノールA、水素添加ビスフェノールA、ビスフェノールAのエチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシド付加物、1,4-シクロヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール等が挙げられる。これらは1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。なお、必要に応じて、酸価や水酸基価の調整等の目的で、酢酸、安息香酸等の1価の酸、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール等の1価のアルコール、ベンゼントリカルボン酸、ナフタレントリカルボン酸等の3価以上の酸、及びこれらの無水物やこれらの低級アルキルエステル、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール等の3価以上のアルコールも併用することができる。その他のモノマーとしては、特に限定はなく、従来公知の2価のカルボン酸と、2価のアルコールがある。これらのモノマー成分の具体例としては、2価のカルボン酸としては、例えば、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸、ナフタレン-2,7-ジカルボン酸、シクロヘキサンジカルボン酸等の二塩基酸、及びこれらの無水物やこれらの低級アルキルエステル等が挙げられる。これらは1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。結晶性ポリエステル樹脂は、前記のモノマー成分の中から任意の組み合わせで、従来公知の方法を用いて合成することができ、エステル交換法や直接重縮合法等を単独で、又は組み合わせて用いることができる。具体的には、重合温度140°C以上270°C以下で行うことができ、必要に応じて反応系内を減圧にし、縮合の際に発生する水やアルコールを除去しながら反応させる。モノマーが、反応温度下で溶解又は相溶しない場合は、高沸点の溶剤を溶解補助溶剤として加え溶解させてもよい。重縮合反応においては、溶解補助溶剤を留去しながら行うことが好ましい。共重合反応において相溶性の悪いモノマーが存在する場合は、あらかじめ相溶性の悪いモノマーと、そのモノマーと重縮合予定の酸又はアルコールとを縮合させておいてから主成分と共に重縮合させるとよい。前記酸成分とアルコール成分とを反応させる際のモル比酸成分/アルコール成分としては、反応条件等によっても異なるため、一概には言えないが、直接重縮合の場合、通常0.9/1.0乃至1.0/0.9であることが好ましい。エステル交換反応の場合は、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、シクロヘキサンジメタノール等の真空下で脱留可能なモノマーを過剰に用いる場合がある。結晶性ポリエステル樹脂の製造の際に使用可能な触媒は、酢酸チタン、プロピオン酸チタン、ヘキサン酸チタン、オクタン酸チタン等の脂肪族モノカルボン酸チタン、シュウ酸チタン、コハク酸チタン、マレイン酸チタン、アジピン酸チタン、セバシン酸チタン等の脂肪族ジカルボン酸チタン、ヘキサントリカルボン酸チタン、イソオクタントリカルボン酸チタン等の脂肪族トリカルボン酸チタン、オクタンテトラカルボン酸チタン、デカンテトラカルボン酸チタン等の脂肪族ポリカルボン酸チタン、等の脂肪族カルボン酸チタン類、安息香酸チタン等の芳香族モノカルボン酸チタン、フタル酸チタン、テレフタル酸チタン、イソフタル酸チタン、ナフタレンジカルボン酸チタン、ビフェニルジカルボン酸チタン、アントラセンジカルボン酸チタン等の芳香族ジカルボン酸チタン;トリメリット酸チタン、ナフタレントリカルボン酸チタン等の芳香族トリカルボン酸チタン;ベンゼンテトラカルボン酸チタン、ナフタレンテトラカルボン酸チタン等の芳香族テトラカルボン酸チタン;等の芳香族カルボン酸チタン類、脂肪族カルボン酸チタン類や芳香族カルボン酸チタン類のチタニル化合物類及びそのアルカリ金属塩類、ジクロロチタン、トリクロロチタン、テトラクロロチタン、テトラブロモチタン等のハロゲン化チタン類、テトラブトキシチタンチタンテトラブトキサイド、テトラオクトキシチタン、テトラステアリロキシチタン等のテトラアルコキシチタン類、チタンアセチルアセトナート、チタンジイソプロポキシドビスアセチルアセトナート、チタントリエタノールアミネート、等のチタン含有触媒である。ただし、触媒としては該チタン含有触媒、若しくは、無機スズ系触媒を主として用い、その他の触媒を混合して用いてもよい。上記触媒は、重合の際に前記モノマー成分ドデセニルコハク酸を除く。100質量部に対して0.02質量部以上1.0質量部以下の範囲で加えることが好ましい。ただし、前記触媒を混合して用いる場合、チタン含有触媒の含有量は70質量以上とすることが好ましく、すべてチタン含有触媒であることがより好ましい。結晶性ポリエステル樹脂の融解温度は、50°C以上120°C以下の範囲が好ましく、60°C以上110°C以下の範囲がより好ましい。更に、後述する通り、本実施形態のマゼンタトナーに炭化水素系ワックスを添加する場合には、該炭化水素系ワックスの融解温度よりも低いことが好ましい。結晶性ポリエステル樹脂の分子量としては、テトラヒドロフランTHF可溶分のGPC法による分子量測定で、質量平均分子量Mwが5,000以上100,000以下の範囲であることが好ましく、10,000以上50,000以下の範囲であることがより好ましく、数平均分子量Mnは2,000以上30,000以下の範囲であることが好ましく、5,000以上15,000以下の範囲であることがより好ましい。分子量分布Mw/Mnは1.5以上20以下の範囲であることが好ましく、2以上5以下の範囲であることがより好ましい。分子量を測定する際、結晶性樹脂はTHFへの溶解性を高めるため、70°Cの湯浴中で加熱溶解することが好ましい。結晶性ポリエステル樹脂は、その酸価が4mgKOH/g以上20mgKOH/g以下の範囲であることが好ましく、6mgKOH/g以上15mgKOH/g以下の範囲であることがより好ましい。また、水酸基価は3mgKOH/g以上30mgKOH/g以下の範囲であることが好ましく、5mgKOH/g以上15mgKOH/g以下の範囲であることがより好ましい。離型剤本実施形態のマゼンタトナーは、離型剤を含有する。用いられる離型剤としては、ASTMD3418-8に準拠して測定されたDSC曲線における主体極大吸熱ピークが60°C以上120°C以下にあり、かつ140°Cにおいて1mPas以上50mPas以下の溶融粘度を有する物質であってもよい。前記離型剤は示差走査熱量計により測定されるDSC曲線で吸熱開始温度は40°C以上であることが好ましく、50°C以上であることがより好ましい。吸熱開始温度はワックスを構成する分子量分布のうち、低分子量のものやその構造のもつ極性基の種類、量で変動する。一般に高分子量化すれば融解温度と共に吸熱開始温度も上昇するが、このやり方ではワックス離型剤本来の低溶融温度と、低粘度を損なってしまう。よってワックスの分子量分布のうち、これら低分子量のものだけを選別して除くことが有効であるが、その方法として、分子蒸留、溶剤分別、ガスクロマトグラフ分別等の方法が挙げられる。DSCの測定については前述の通りである。前記離型剤の溶融粘度は、E型粘度計によって測定される。測定に際しては、オイル循環型恒温槽の備えられたE型粘度計東京計器株製を用いる。測定には、コーン角1.34度を有したコーンプレート/カップの組み合わせのプレートを用いる。カップ内に試料を投入し、循環装置の温度を140°Cにセットし、空の測定カップとコーンを測定装置にセットし、オイルを循環させながら恒温に保つ。温度が安定したところで測定カップ内に資料を1g入れ、コーンを静止状態で10分間静置させる。安定後、コーンを回転させ測定を行う。コーンの回転速度は60rpmとする。測定は3回行い、その平均値を溶融粘度ηとする。前記離型剤の具体例としては、例えば、ポリエチレン系ワックス、ポリプロピレン系ワックス、ポリブテン系ワックス、パラフィン系ワックス等の炭化水素系ワックス、加熱により軟化点を示すシリコーン類、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシノール酸アミド、ステアリン酸アミド等の脂肪酸アミド類や、カルナウバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス、木ロウ、ホホバ油等の植物系ワックス、ミツロウ等の動物系ワックス、脂肪酸エステル、モンタン酸エステル等のエステル系ワックス、モンタンワックス、オゾケライト、セレシン、マイクロクリスタリンワックス、フィッシャートロプシュワックス等の鉱物系石油系ワックス、及びそれらの変性物等を挙げることができる。本実施形態においては、融解温度が60°C以上100°C未満の炭化水素系ワックスを用いることが好ましい。特に、前記結着樹脂として溶解パラメーターの低い結晶性ポリエステル樹脂を用いた場合に炭化水素系ワックスを併用すると、着色剤としての特定の固溶体との相溶性が向上し、特定の固溶体の凝集を更に抑制することができる。このとき、前記結晶性ポリエステル樹脂の融解温度より前記炭化水素系ワックスの融解温度が高ければ、定着時に前記結晶性ポリエステル樹脂が先に融解して、アモルファス非晶性ポリエステル樹脂と相溶し、溶解パラメーターが低下したところへ炭化水素系ワックスが融解するため、炭化水素系ワックスのドメインの形成を抑制することができ、同時に特定の固溶体のドメイン形成をも抑制することができるため、未定着トナー画像を定着する際に、炭化水素系ワックスのトナー画像表面への露出が効率よく起こると推察される。その結果として、オフセットの発生が抑制されるものと推察される。炭化水素系ワックスと結晶性ポリエステル樹脂とを併用した態様における結晶性ポリエステル樹脂の結着樹脂中の割合としては、結着樹脂成分中1質量以上10質量以下とすることが好ましく、2質量以上8質量以下とすることがより好ましい。1質量以上であると、非晶性ポリエステル樹脂と相溶したときの溶解パラメーターの低下量が大きく、離型剤及び特定の固溶体のドメイン形成が抑制され、発色性が向上する。また、10質量以下であると、結晶性樹脂自体のドメインの形成が抑制され、発色性が向上する。離型剤の添加量は、結着樹脂100質量部に対して、1質量部以上15質量部以下が好ましく、3質量部以上10質量部以下がより好ましい。1質量部以上であると、離型剤の添加による効果が発揮される。また、15質量部以下であると、トナーの流動性が極端に悪化することが防止されると共に、帯電分布が非常に広くなることが防止される。その他の成分本実施形態のマゼンタトナーには、必要に応じて無機又は有機の粒子を添加することができる。添加可能な無機粒子としては、シリカ、疎水化処理シリカ、アルミナ、酸化チタン、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、リン酸三カルシウム、コロイダルシリカ、アルミナ処理コロイダルシリカ、カチオン表面処理コロイダルシリカ、アニオン表面処理コロイダルシリカ等が挙げられ、これらを単独で用いること又は併用することができ、中でもコロイダルシリカを用いることが好ましい。その粒径は、5nm以上100nm以下であることが好適である。また、粒径の異なる粒子を併用することも可能である。前記粒子はトナー製造の際、直接添加することもできるが、あらかじめ超音波分散機等を用いて水等の水溶性媒体へ分散されたものを用いることが好ましい。分散においては、イオン性界面活性剤や高分子酸、高分子塩基等を用いて分散性を向上させることもできる。その他、トナーには帯電制御剤等の公知の材料を添加してもよい。その際に添加される材料の個数平均粒径としては、1μm以下であることが好ましく、0.01μm以上1μm以下であるのがより好適である。かかる個数平均粒径は、例えばマイクロトラック等を用いて測定することができる。<トナー粒子の製造>本実施形態のマゼンタトナーの製造方法は、一般に使用されている混練粉砕法や湿式造粒法等を利用すればよい。ここで、湿式造粒法としては、懸濁重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法、ソープフリー乳化重合法、非水分散重合法、in-situ重合法、界面重合法、乳化分散造粒法、凝集合一法等が挙げられる。中でも、結晶性樹脂をトナーに内包する観点では、湿式造粒法が好ましい。前記湿式造粒法としては、公知の溶融懸濁法、乳化凝集法、溶解懸濁法等の方法が好適に挙げられる。以下、乳化凝集法を例に説明する。乳化凝集法は、樹脂粒子以下、乳化液と称する場合がある。を分散させた分散液中で凝集粒子を形成し凝集粒子分散液を調製する工程凝集工程と、前記凝集粒子分散液を加熱して、凝集粒子を融合する工程融合工程を含む製造方法である。また、凝集工程の前に、凝集粒子を分散する工程分散工程や、凝集工程と融合工程との間に、凝集粒子分散液中に、粒子を分散させた粒子分散液を添加混合して前記凝集粒子に粒子を付着させて付着粒子を形成する工程付着工程を設けたものであってもよい。前記付着工程では、前記凝集工程で調製された凝集粒子分散液中に、前記粒子分散液を添加混合して、前記凝集粒子に前記粒子を付着させて付着粒子を形成するが、添加される粒子は、凝集粒子に凝集粒子から見て新たに追加される粒子に該当するので、追加粒子と称する場合がある。前記追加粒子としては、前記樹脂粒子の他に離型剤粒子、着色剤粒子等を単独で用いたもの又は複数組み合わせたものであってもよい。前記粒子分散液を追加混合する方法としては、特に制限はなく、例えば徐々に連続的に行ってもよいし、複数回に分割して段階的に行ってもよい。前記付着工程を設けることにより、擬似的なシェル構造を形成することができる。上記トナーにおいては、前記追加粒子を添加する操作によって、コアシェル構造を形成することが好ましい。前記追記粒子の主成分となる結着樹脂が、シェル層用樹脂である。この方法を用いれば、融合工程において、温度、攪拌数、pH等の調整により、トナー形状制御を簡単に行うことができる。前記乳化凝集法においては、結晶性ポリエステル樹脂分散液が用いられ、また併せて非晶性ポリエステル樹脂分散液を用いることが好ましい。なお、結晶性ポリエステル樹脂分散液、及び、非晶性ポリエステル樹脂を乳化し乳化粒子液滴を形成する乳化工程を含むことがより好ましい。前記乳化工程においては、前記非晶性ポリエステル樹脂の乳化粒子液滴は、水系媒体と、非晶性ポリエステル樹脂及び必要に応じて着色剤を含む混合液ポリマー液と、を混合した溶液に、剪断力を与えることにより形成されることが好ましい。その際、非晶性ポリエステル樹脂のガラス転移温度以上の温度に加熱することで、ポリマー液の粘性を下げて乳化粒子を形成することができる。また、分散剤を使用することもできる。以下、かかる乳化粒子の分散液のことを、非晶性ポリエステル樹脂分散液という場合がある。前記乳化粒子を形成する際に用いる乳化機としては、例えば、ホモジナイザー、ホモミキサー、加圧ニーダー、エクストルーダー、メディア分散機等が挙げられる。前記ポリエステル樹脂の乳化粒子液滴の大きさとしては、その平均粒子径体積平均粒径で0.010μm以上0.5μm以下が好ましく、0.05μm以上0.3μm以下がより好ましい。なお、樹脂粒子の体積平均粒径は、ドップラー散乱型粒度分布測定装置日機装株製、マイクロトラックUPA9340で測定した。また、乳化時の樹脂の溶融粘度が高いと所望の粒径まで小さくならないため、大気圧以上に加圧可能な乳化装置を用いて温度を上げ、樹脂粘度を下げた状態で乳化することで、所望の粒径の非晶性ポリエステル樹脂分散液を得ることができる。前記乳化工程においては、樹脂の粘度を下げる目的で、あらかじめ樹脂に溶剤を添加しておいても構わない。使用される溶剤としては、ポリエステル樹脂を溶解させるものであれば特に限定はないが、テトラヒドロフランTHF等のエーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、メチルエチルケトン等のエステル系及びケトン系溶剤、ベンゼン、トルエン、キシレン等のベンゼン系溶剤等を用いることができ、酢酸エチルやメチルエチルケトン等のエステル系及びケトン系溶剤を用いることが好ましい。また、エタノールやイソプロピルアルコール等のアルコール系溶剤を、水又は樹脂に直接添加してもよい。また、塩化ナトリウム、塩化カリウム等の塩や、アンモニア等を添加してもよい。この中ではアンモニアが好ましく用いられる。更に、分散剤を添加してもよい。前記分散剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性高分子;ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、オクタデシル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ラウリル酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム等のアニオン性界面活性剤;ラウリルアミンアセテート、ラウリルトリメチルアンモニウムクロライド等のカチオン性界面活性剤;ラウリルジメチルアミンオキサイド等の両性イオン性界面活性剤;ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアミン等のノニオン性界面活性剤等の界面活性剤;リン酸三カルシウム、水酸化アルミニウム、硫酸カルシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウム等の無機化合物等が挙げられる。これらの中では、アニオン性界面活性剤が好適に用いられる。前記分散剤の使用量としては、前記結着樹脂100質量部に対して、0.01質量部以上20質量部以下が好ましい。しかし、分散剤は帯電性に影響を与える場合が多いため、ポリエステル樹脂主鎖の親水性、末端の酸価、水酸基価の量等により、乳化性が確保できるときには、できる限り添加しないほうがよい。なお、前記乳化工程において、前記非晶性ポリエステル樹脂に、スルホン酸基を有するジカルボン酸を共重合させてすなわち、酸由来構成単位中に、スルホン酸基を持つジカルボン酸由来構成単位が好適量含まれる。おいてもよい。添加量は酸由来構成単位中10モル以下であることが好ましいが、ポリエステル樹脂主鎖の親水性、末端の酸価、水酸基価の量等により、乳化性が確保できるときには、できる限り添加しないほうがよい。また、前記乳化粒子の形成に転相乳化法を用いてもよい。転相乳化法は、非晶性ポリエステル樹脂を溶剤に溶解させ、必要に応じて中和剤や分散安定剤を添加して、攪拌下にて、水系媒体を滴下して、乳化粒子を得た後、樹脂分散液中の溶媒を除去して、乳化液を得る方法である。このとき、中和剤や分散安定剤の投入順は変更してもよい。樹脂を溶解させる溶剤としては、例えば、蟻酸エステル類、酢酸エステル類、酪酸エステル類、ケトン類、エーテル類、ベンゼン類、ハロゲン化炭素類が挙げられる。具体的には、蟻酸、酢酸、酪酸等のメチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、sec-ブチル、t-ブチル等エステル類、アセトン、メチルエチルケトンMEK、メチルプロピルケトンMPK、メチルイソプロピルケトンMIPK、メチルブチルケトンMBK、メチルイソブチルケトンMIBK等のメチルケトン類、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル等のエーテル類、トルエン、キシレン、ベンゼン等の複素環置換体類、四塩化炭素、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、クロロホルム、モノクロロベンゼン、ジクロロエチリデン等のハロゲン化炭素類等を単独で又は2種以上組み合わせて用いることが可能である。中でも、低沸点溶媒の酢酸エステル類やメチルケトン類、エーテル類が通常好ましく用いられ、特に、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸、酢酸エチル、酢酸ブチルが好ましい。これら溶剤は、樹脂粒子中に残存しないよう揮発性の比較的高いものを用いることが好ましい。これら溶剤の使用量は、樹脂量に対して20質量以上200質量以下であることが好ましく、30質量以上100質量以下であることがより好ましい。前記水系媒体としては、基本的にはイオン交換水が用いられるが、油滴を破壊しない程度に水溶性溶剤を含んでも構わない。水溶性溶剤としては、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール、1-ブタノール、2-ブタノール、t-ブタノール、1-ペンタノール等の短炭素鎖アルコール類;エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル等のエチレングリコールモノアルキルエーテル類;エーテル類、ジオール類、THF、アセトン等が挙げられ、エタノール、2-プロパノールが好ましく用いられる。これらの水溶性溶剤の使用量は、樹脂量に対して0質量以上100質量以下であることが好ましく、5質量以上60質量以下であることがより好ましい。また、水溶性溶剤は添加されるイオン交換水に混合するだけでなく、樹脂溶解液中に添加して使用しても構わない。また、必要に応じて非晶性ポリエステル樹脂溶液及び水性成分に分散剤を添加してもよい。前記分散剤としては、水性成分中で親水性コロイドを形成するもので、特にヒドロキシメチルセルローズ、ヒドロキシエチルセルローズ、ヒドロキシプロピルセルローズ等のセルローズ誘導体;ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリルアミド、ポリアクリル酸塩、ポリメタクリル酸塩等の合成高分子類、ゼラチン、アラビアゴム、寒天等の分散安定化剤が挙げられる。また、シリカ、酸化チタン、アルミナ、リン酸三カルシウム、炭酸カルシウム、硫酸カルシウム、炭酸バリウム等の固体微粉末も用いることができる。これらの分散安定化剤は通常、水性成分中の濃度が0質量以上20質量以下となるよう添加されることが好ましく、0質量以上10質量以下となるよう添加されることがより好ましい。前記分散剤としては、界面活性剤も用いられる。前記界面活性剤の例としては、後述する着色剤分散液に用いられるものに準じたものを使用することができる。例えば、サポニン等の天然界面活性成分の他に、アルキルアミン塩酸酢酸塩類、第4級アンモニウム塩類、グリセリン類等のカチオン系界面活性剤、脂肪酸石けん類、硫酸エステル類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、スルホン酸塩類、リン酸、リン酸エステル、スルホコハク酸塩類等のアニオン系界面活性剤等が挙げられ、アニオン界面活性剤、非イオン性界面活性剤が好ましく用いられる。前記乳化液のpHを調整するために、中和剤を添加してもよい。前記中和剤としては、硝酸、塩酸、水酸化ナトリウム、アンモニア等一般の酸、アルカリを用いることができる。前記乳化液から溶剤を除去する方法としては、乳化液を15°C以上70°C以下で溶剤を揮発させる方法、これに減圧を組み合わせる方法が好ましく用いられる。本実施形態においては、粒度分布や粒径制御性の観点から、転相乳化法により乳化した後、加熱下で減圧して溶剤を除去する方法を用いることが好ましい。また、トナーに用いる場合は、帯電性への影響の観点から、分散剤や界面活性剤はできるだけ用いずに、ポリエステル樹脂主鎖の親水性、末端の酸価、水酸基価の量等により、乳化性を制御することが好ましい。結晶性ポリエステルの乳化も、前記非晶性ポリエステル樹脂の場合と同様の操作にておこなうことができる。前記乳化工程においては、前記結晶性ポリエステル樹脂の乳化粒子液滴は、水系媒体と、結晶性ポリエステル樹脂及び必要に応じて着色剤を含む混合液ポリマー液と、を混合した溶液に、剪断力を与えることにより形成されることが好ましい。その際、結晶性ポリエステル樹脂の融解温度以上の温度に一旦加熱し溶解した後、再結晶化温度よりも10°Cから20°C高い温度で乳化することで、ポリマー液の粘性を下げて乳化粒子を形成することができる。また、分散剤を使用することもできる。以下、かかる乳化粒子の分散液のことを、結晶性ポリエステル樹脂分散液という場合がある。前記着色剤や離型剤の分散方法としては、例えば、高圧式ホモジナイザー、回転せん断型ホモジナイザー、超音波分散機、高圧衝撃式分散機や、メディアを有するボールミル、サンドミル、ダイノミル等の一般的な分散方法を使用することができ、なんら制限されるものではない。必要に応じて、界面活性剤を使用して着色剤の水分散液を調製したり、分散剤を使用して着色剤の有機溶剤分散液を調製したりすることもできる。以下、かかる着色剤、離型剤の分散液のことを、着色剤分散液、離型剤分散液という場合がある。着色剤分散液や離型剤分散液に用いられる分散剤は、一般的には界面活性剤である。界面活性剤としては、例えば、硫酸エステル塩系、スルホン酸塩系、リン酸エステル系、石けん系等のアニオン界面活性剤;アミン塩型、第4級アンモニウム塩型等のカチオン界面活性剤;ポリエチレングリコール系、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物系、多価アルコール系等の非イオン系界面活性剤等が好適に挙げられる。これらの中でもイオン性界面活性剤が好ましく、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤がより好ましい。前記非イオン系界面活性剤は、前記アニオン界面活性剤又はカチオン界面活性剤と併用してもよい。また、離型剤分散液等の他の分散液に用いられる分散剤と同極性であることが好ましい。前記アニオン界面活性剤の具体例としては、ラウリン酸カリウム、オレイン酸ナトリウム等の脂肪酸セッケン類;オクチルサルフェート、ラウリルサルフェート等の硫酸エステル類;ラウリルスルホネート、ドデシルスルホネート、ドデシルベンゼンスルホネート等のアルキルナフタレンスルホン酸ナトリウム、ナフタレンスルホネートホルマリン縮合物、モノオクチルスルホサクシネート、ジオクチルスルホサクシネート等のスルホン酸塩類;ラウリルホスフェート、イソプロピルホスフェート等のリン酸エステル類;ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム等のジアルキルスルホコハク酸ナトリウム、スルホコハク酸ラウリル2ナトリウム、ポリオキシエチレンスルホコハク酸ラウリル2ナトリウム等のスルホコハク酸塩類等が挙げられる。中でも、ドデシルベンゼンスルホネートやその分岐体等のアルキルベンゼンスルホネート系化合物が好ましい。前記カチオン界面活性剤の具体例としては、ラウリルアミン塩酸塩、ステアリルアミン塩酸塩等のアミン塩類;ラウリルトリメチルアンモニウムクロライド、ジラウリルジメチルアンモニウムクロライド等の第4級アンモニウム塩類等が挙げられる。前記非イオン性界面活性剤の具体例としては、ポリオキシエチレンオクチルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル等のアルキルエーテル類;ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル等のアルキルフェニルエーテル類;ポリオキシエチレンラウレート、ポリオキシエチレンステアレート、ポリオキシエチレンオレート等のアルキルエステル類;ポリオキシエチレンラウリルアミノエーテル、ポリオキシエチレンステアリルアミノエーテル、ポリオキシエチレンオレイルアミノエーテル等のアルキルアミン類;ポリオキシエチレンラウリン酸アミド、ポリオキシエチレンステアリン酸アミド等のアルキルアミド類;ポリオキシエチレンヒマシ油エーテル、ポリオキシエチレンナタネ油エーテル等の植物油エーテル類;ラウリン酸ジエタノールアミド、ステアリン酸ジエタノールアミド、オレイン酸ジエタノールアミド等のアルカノールアミド類;ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート、ポリオキシエチレンソルビタンモノパルミテート等のソルビタンエステルエーテル類等が挙げられる。用いられる分散剤の添加量は、着色剤や離型剤に対して、2質量以上30質量以下であることが好ましく、5質量以上10質量以下であることがより好ましい。用いられる水系分散媒は、蒸留水、イオン交換水等、金属イオン等の不純物が少ないものであることが好ましく、更にアルコール等を添加することもできる。また、ポリビニルアルコールやセルローズ系ポリマー等を添加することもできるが、トナー中に残留しないように、でき得る限り使用しないほうがよい。また、前記種々の添加剤の分散液を作製する手段としては、特に制限はないが、例えば、回転剪断型ホモジナイザーやメデイアを有するボールミル、サンドミル、ダイノミル等、その他、着色剤分散液や離型剤分散液の作製に用いたものに準じた装置等、それ自体公知の分散装置が挙げられ、最適なものを選択して用いることができる。前記凝集工程においては、凝集粒子を形成させるために、凝集剤を用いることが好ましい。用いられる凝集剤は、前記分散剤に用いる界面活性剤と逆極性の界面活性剤や、一般の無機金属化合物無機金属塩又はその重合体が挙げられる。無機金属塩を構成する金属元素は周期律表長周期律表における2A、3A、4A、5A、6A、7A、8、1B、2B、3B族に属する2価以上の電荷を有するものであり、樹脂粒子の凝集系においてイオンの形で溶解するものであればよい。使用可能な無機金属塩としては、具体的には、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、塩化バリウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム等の金属塩、及び、ポリ塩化アルミニウム、ポリ水酸化アルミニウム、多硫化カルシウム等の無機金属塩重合体等を挙げることができ、その中でも特に、アルミニウム塩及びその重合体が好適である。一般的に、よりシャープな粒度分布を得るためには、無機金属塩の価数が1価より2価、2価より3価以上で、同じ価数であっても重合タイプの無機金属塩重合体の方がより適している。これら凝集剤の添加量は、凝集剤の種類や価数によって変動するが、おおむね、0.05質量以上0.1質量以下の範囲であることが好ましい。前記凝集剤は、トナー化の工程中に、水系媒体中への流出、粗粉の形成等により、添加したもの全てがトナー中に残留するわけではない。特にトナー化の工程で、樹脂中の溶剤量が多い場合には、溶剤と凝集剤とが相互作用して、水系媒体中に流出しやすいため、残溶剤量に合わせて調節することが好ましい。前記融合工程においては、凝集工程に準じた攪拌下で、凝集体の懸濁液のpHを5以上10以下の範囲にすることにより、凝集の進行を止め、樹脂のガラス転移温度Tg以上の温度又は結晶性樹脂の融解温度以上の温度以下、ガラス転移温度及び融解温度のことを合わせて単にTg等と表記する。で加熱を行うことにより凝集粒子を融合させ合一させることが好ましい。また、加熱の時間としては、所望の合一がなされる程度行えばよく、0.2時間以上10時間以下行えばよい。その後、樹脂のTg等以下まで降温して、粒子を固化する際、降温速度によって粒子形状及び表面性が変化する。好ましくは0.5°C/分以上の速度で、より好ましくは1.0°C/分以上の速度で樹脂のTg等以下まで降温する。また、樹脂のTg等以上の温度で熱しながら、凝集工程に準じてpHや凝集剤の添加により粒子を成長させ、所望の粒径になったところで融合工程の場合に準じて、0.5°C/分の速度で樹脂のTg等以下まで降温して、固化と同時に粒子成長を停止させれば、凝集工程と融合工程とを同時に行うことができるため、工程の簡略化の面では好ましいが、前述のコアシェル構造を作ることが難しくなる場合がある。融合工程を終了した後は、粒子を洗浄し乾燥してトナー粒子を得る。なお、イオン交換水で置換洗浄を施すことが好ましく、洗浄度合いはろ液の電気伝導度でモニターするのが一般的であり、最終的に、電気伝導度が25μS/cm以下となるようにすることが好ましい。洗浄の際、酸やアルカリでイオンを中和する工程を含んでもよく、酸による処理はpHを6.0以下に、アルカリによる処理はpHを8.0以上にすることが好ましい。また、洗浄後の固液分離は、特に制限はないが、生産性の点から吸引ろ過、フィルタープレス等の加圧ろ過等が好ましく用いられる。更に、乾燥も、特に方法に制限はないが、生産性の点から凍結乾燥、フラッシュジェット乾燥、流動乾燥、振動型流動乾燥等が好ましく用いられ、最終的なトナーの水分率は1質量以下、より好ましくは0.7質量以下になるように乾燥する。上記のようにして得られたトナー粒子には、流動性助剤、クリーニング助剤、研磨剤等として、無機粒子及び/又は有機粒子を外添剤として外添混合することができる。外添可能な無機粒子としては、例えば、シリカ、アルミナ、酸化チタン、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、リン酸三カルシウム、酸化セリウム等の通常トナー表面の外添剤として使用される総ての粒子が挙げられる。これらの無機粒子は、その表面が疎水化されたものであることが好ましい。外添可能な有機粒子としては、例えば、スチレン系重合体、メタアクリル系重合体、エチレン系重合体等のビニル系樹脂、ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂等の通常トナー表面の外添剤として使用される総ての粒子が挙げられる。これらの外添剤は、その1次粒径が0.01μm以上0.5μm以下であることが好ましい。更に、滑剤を添加することもできる。滑剤として、例えばエチレンビスステアリル酸アミド、オレイン酸アミド等の脂肪酸アミド、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム等の脂肪酸金属塩、ユニリン等の高級アルコール等が挙げられる。その1次粒径は、0.5μm以上8.0μm以下であることが好ましい。また、前記無機粒子の中から2種以上の粒径の物を使用し、該無機粒子の1種は30nm以上200nm以下の平均1次粒子径を有することが好ましく、30nm以上180nm以下の平均1次粒子径を有することがより好ましい。具体的には、シリカ、アルミナ、酸化チタンが好ましく、特に、疎水化されたシリカを添加することが好ましい。特にシリカと酸化チタンを併用すること、又は、粒径の異なるシリカを併用することが好ましい。また、粒径80nm以上500nm以下の有機粒子を併用することも好ましい。外添剤を疎水化処理する疎水化剤としては公知の材料が挙げられ、シラン系カップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミネート系カップリング剤、ジルコニウム系カップリング剤等のカップリング剤、シリコーンオイル等が挙げられる。また、外添剤の疎水化処理として、ポリマーコーティング処理等が挙げられる。前記外添剤は、V型ブレンダー、サンプルミル、ヘンシェルミキサー等で機械的衝撃力を加えられてトナー表面に付着又は固着させられることが好ましい。<マゼンタトナーの物性>本実施形態のマゼンタトナーは、その体積平均粒径いわゆるトナー粒子の粒径。この項において同様。が3μm以上9μm以下の範囲であることが好ましく、3.5μm以上8.5μm以下の範囲であることがより好ましく、4μm以上8μm以下の範囲であることが更に好ましい。9μm以下であると、高精細画像を再現することが容易である。また、3μm以上であると、逆極性トナーの発生が抑制され、地汚れや色抜け等の画質に対する影響が低減される。また、本実施形態のマゼンタトナーは、下記の方法により測定される粒度分布について、分割された粒度範囲チャンネルに対し、体積及び個数、それぞれに小径側から累積分布を描き、体積について累積16となる粒径を体積D16v、累積50となる粒径を体積D50v、累積84となる粒径を体積D84vと定義したときに、D84v/D16v0.5より算出される体積平均粒度分布指標GSDvが、1.15以上1.30以下であることが好ましく、1.15以上1.25以下であることがより好ましい。上記体積平均粒子径等の測定は、マルチサイザーIIコールター社製を用いて、100μmのアパーチャー径で行うことができる。この際、測定はトナーを電解質水溶液アイソトン水溶液に分散させ濃度:1質量、界面活性剤商品名:コンタミノンを添加し、超音波分散器により300秒以上分散させた後に行った。また、粒度分布については、マルチサイザーIIを用いて測定される粒度分布を基にして分割された粒度範囲分割数:1.59μm以上64.0μm以下までを16チャンネルに、logスケールで0.1間隔となるように分割する。具体的には、チャンネル1が1.59μm以上2.00μm未満、チャンネル2が2.00μm以上2.52μm未満、チャンネル3が2.52μm以上3.175μm未満、とし、左側の下限数値のlog値がlog1.59=0.2、log2.0=0.3、log2.52=0.4、、1.7となるように分割した。に対して、体積、数をそれぞれ小粒径側から累積分布を引いて、累積16となる粒径を体積D16v、数D16p、累積50となる粒径を体積D50v体積平均粒径、数D50p、累積84となる粒径を体積D84v、数D84pと定義した。また、上記トナーは、形状係数SF1が110以上145以下の範囲の球状であることが好ましい。形状がこの範囲の球形状であることにより、転写効率、画像の緻密性が向上し、高画質な画像形成を行うことができる。上記形状係数SF1は110以上140以下の範囲であることがより好ましい。ここで上記形状係数SF1は、下記式Iにより求められる。SF1=ML2/A×π/4×100式I上記式I中、MLはトナー粒子の絶対最大長、Aはトナー粒子の投影面積を各々示す。形状係数SF1は、顕微鏡画像又は走査型電子顕微鏡SEM画像を、画像解析装置で解析することによって数値化され、例えば、以下のようにして算出することができる。すなわち、スライドガラス表面に散布したトナー粒子の光学顕微鏡像を、ビデオカメラを通じてルーゼックス画像解析装置に取り込み、100個以上のトナー粒子について、その最大長と投影面積を求め、上記式Iによって計算し、その平均値を求めることにより得られる。トナーの形状係数SF1が上記範囲内であると、長期にわたって、優れた帯電性、クリーニング性、転写性が得られる。最近では、簡便に測定が可能であることから、シスメックス株製のFPIA-3000を用いて形状係数を測定する場合が多い。FPIA-3000は、4,000個程度の粒子像を光学的に測定し、粒子1個ずつの投影画像を画像解析する。具体的には、まず、粒子1個の投影画像から周囲長を算出する粒子像の周囲長。次に、その投影画像の面積を算出し、その面積と同面積を持つ円を仮定し、その円の円周を算出する円相当径から求めた円の円周長。円形度は、円形度=円相当径から求めた円の円周長/粒子像の周囲長、として算出され、数値が1.0に近いほど球形を表す。この円形度が、0.945以上0.990以下であることが好ましく、0.950以上0.975以下であることがより好ましい。0.950以上であると、良好な転写効率が得られる。また、0.975以下であると、良好なクリーニング性が得られる。なお、装置間誤差があるものの、形状係数SF1の110は、概ねFPIA-3000の円形度0.990に相当する。また、形状係数SF1の140は、概ねFPIA-3000の円形度0.945に相当する。以上説明した本実施形態のマゼンタトナーは、他のカラートナーと共に、トナーセットとして用いてもよい。本実施形態のトナーセットの一例としては、本実施形態のマゼンタトナーと、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー180、又は、C.I.ピグメントイエロー185のいずれかを着色剤として含有するイエロートナーと、を含むトナーセットが挙げられる。このトナーセットを用いることで、赤色領域の色再現域が拡大する。また、他の一例としては、本実施形態のマゼンタトナーと、C.I.ピグメントブルー15を着色剤として含有するシアントナーと、を含むトナーセットが挙げられる。このトナーセットを用いることで、青色領域の色再現域が拡大する。さらに他の一例としては、本実施形態のマゼンタトナーと、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー180、又は、C.I.ピグメントイエロー185のいずれかを着色剤として含有するイエロートナーと、C.I.ピグメントブルー15を着色剤として含有するシアントナーと、を含むトナーセットが挙げられる。このトナーセットを用いることで、赤色領域及び青色領域の色再現域が拡大する。イエロートナーとしては、着色剤としてC.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー180、又は、C.I.ピグメントイエロー185のいずれかを含むものであれば特に制限はないが、帯電性や定着性の観点から、本実施形態のマゼンタトナーと同様の材料構成を有することが好ましい。トナー中の着色剤の80質量以上がC.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー180、又は、C.I.ピグメントイエロー185のいずれかであることが好ましく、さらに好ましくは100質量である。混合することができるその他の着色剤としては、例えば、黄鉛、亜鉛黄、黄色酸化鉄、カドミウムイエロー、クロムイエロー、ハンザイエロー、ハンザイエロー10G、ベンジジンイエローG、ベンジジンイエローGR、スレンイエロー、キノリンイエロー、パーメネントイエローNCG等が挙げられる。具体的には、C.I.ピグメントイエロー93、C.I.ピグメントイエロー155、C.I.ピグメントイエロー128、C.I.ピグメントイエロー111、C.I.ピグメントイエロー17等が挙げられる。シアントナーとしては、着色剤としてC.I.ピグメントブルー15を含むものであれば特に制限はないが、帯電性や定着性の観点から、本実施形態のマゼンタトナーと同様の材料構成を有することが好ましい。特にC.I.ピグメントブルー15:3であることが好ましい。トナー中の着色剤の80質量以上がC.I.ピグメントブルー15:3であることが好ましく、さらに好ましくは100質量である。このような組み合わせのカラーセットを用いると、写真画質により近づけることができる。本実施形態のマゼンタトナーは、そのまま一成分現像剤として、あるいはキャリアと混合されて二成分現像剤として用いられる。使用可能なキャリアとしては、特に制限はないが、樹脂で被膜されたキャリア一般に、コートキャリア樹脂被膜キャリア等と称される。であることが好ましく、窒素含有樹脂で被膜されたキャリアであることがより好ましい。被膜に適した窒素含有樹脂としては、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジメチルアクリルアミド、アクリロニトリル等を含むアクリル系樹脂、ウレア、ウレタン、メラミン、グアナミン、アニリン等を含むアミノ樹脂、またアミド樹脂、ウレタン樹脂等が挙げられ、これらの共重合樹脂でも構わない。これらの中でも、特にウレア樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、アミド樹脂が好ましい。キャリアの被膜樹脂としては、前記窒素含有樹脂の中から2種以上を組み合わせて使用してもよいし、前記窒素含有樹脂と窒素を含有しない樹脂とを組み合わせて使用してもよい。また、前記窒素含有樹脂を粒子状にし、窒素を含有しない樹脂中に分散して使用してもよい。一般に、キャリアには、適度な電気抵抗値を有することが機能上求められ、具体的には109Ωcm以上1014Ωcm以下の電気抵抗値であることが好ましい。例えば、鉄粉キャリアのように電気抵抗値が106Ωcmと低い場合には、絶縁性体積抵抗率が1014Ωcm以上の樹脂を被覆し、樹脂被膜層中に導電性粉末を分散させることが好ましい。導電性粉末の具体例としては、金、銀、銅等の金属;カーボンブラック;酸化チタン、酸化亜鉛等の半導電性酸化物;酸化チタン、酸化亜鉛、硫酸バリウム、ホウ酸アルミニウム、チタン酸カリウム粉末等の表面を酸化スズやカーボンブラック、金属で覆ったもの;等が挙げられる。この中でもカーボンブラックが好ましい。上記樹脂被膜層を、キャリア芯材の表面に形成する方法としては、例えば、キャリア芯材の粉末を被膜層形成用溶液中に浸漬する浸漬法、被膜層形成用溶液をキャリア芯材の表面に噴霧するスプレー法、キャリア芯材を流動エアーにより浮遊させた状態で被膜層形成用溶液を噴霧する流動床法、ニーダーコーター中でキャリア芯材と被膜層形成用溶液とを混合し溶剤を除去するニーダーコーター法、被膜樹脂を粒子化し被膜樹脂の融解温度以上でキャリア芯材とニーダーコーター中で混合し冷却して被覆させるパウダーコート法等が挙げられるが、ニーダーコーター法及びパウダーコート法が特に好ましい。キャリアの製造には、加熱型ニーダー、加熱型ヘンシェルミキサー、UMミキサー等を使用すればよく、前記被膜樹脂の量によっては、加熱型流動転動床、加熱型キルン等を使用してもよい。上記方法により形成される樹脂被膜層の平均膜厚は、通常0.1μm以上10μm以下、より好適には0.2μm以上5μm以下の範囲である。キャリアに用いられる芯材キャリア芯材としては、特に制限はなく、鉄、鋼、ニッケル、コバルト等の磁性金属、フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物、ガラスビーズ等が挙げられるが、特に磁気ブラシ法を用いる場合には、磁性金属が好ましい。キャリア芯材の個数平均粒径としては、一般的には10μm以上100μm以下が好ましく、20μm以上80μm以下がより好ましい。前記二成分現像剤における本実施形態のマゼンタトナーと上記キャリアとの混合比としては、特に制限はなく、目的に応じて選択すればよいが、質量比でトナー:キャリア=1:100乃至30:100程度の範囲が好ましく、3:100乃至20:100程度の範囲がより好ましい。本実施形態の画像形成方法は、本実施形態のマゼンタトナーを含む未定着トナー画像を記録媒体表面に形成する画像形成工程と、定着手段により0.5kgf/cm2以上2.5kgf/cm2以下の圧力を前記未定着トナー画像に加えることで前記未定着トナー画像を前記記録媒体表面に定着する定着工程と、を有する。本実施形態の画像形成工程としては、記録媒体表面に本実施形態のマゼンタトナーを含む未定着トナー画像を形成可能な工程であれば如何なるものであってもよいが、例えば、表面に形成された静電潜像を保持し得る静電潜像保持体表面を帯電する帯電工程と、帯電された前記静電潜像保持体表面に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、本実施形態のマゼンタ現像剤を収容すると共に前記静電潜像保持体表面に形成された静電潜像をトナーにより現像して前記静電潜像保持体表面にトナー像を形成するトナー像形成工程と、前記トナー像を記録媒体に転写する転写工程と、を含むものであってもよい。静電潜像保持体表面に形成されたトナー像を記録媒体に転写することで、記録媒体表面に本実施形態のマゼンタトナーを含む未定着トナー画像が形成される。以下、本実施形態の画像形成方法を実施可能な本実施形態の画像形成装置について説明する。さらには、当該画像形成装置に搭載される本実施形態のトナー収容容器に言及し、別途プロセスカートリッジについて説明する。なお、以下の画像形成装置並びにトナー収容容器及びプロセスカートリッジは一例であって、本実施形態は、これらの例に限定されるものではない。本実施形態の画像形成装置は、表面に形成された静電潜像を保持し得る静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電する帯電手段と、帯電された前記静電潜像保持体表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、本実施形態のマゼンタ現像剤を収容すると共に前記静電潜像保持体表面に形成された静電潜像をトナーにより現像して前記静電潜像保持体表面にトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着する定着手段と、を備えるものである。本実施形態では、転写手段として、中間転写部材を介して転写する中間転写方式の物が例示されており、現像されたトナー像を中間転写部材に一次転写する一次転写手段と、中間転写部材に転写されたトナー像を記録媒体に二次転写する二次転写手段と、を有する。更に、本実施形態に係る画像形成装置は、一次転写手段による転写後の静電潜像保持体表面に残存したトナーを除去するクリーニング手段を含む。本実施形態の画像形成装置の一例を示す概略構成図を図1に示す。画像形成装置200は、静電潜像保持体201、帯電手段である帯電器202、静電潜像形成手段である像書込装置203、トナー像形成手段であるロータリー現像装置204、一次転写手段転写手段である一次転写ロール205、クリーニングブレードによるクリーニング手段であるクリーニング装置206、記録用紙記録媒体Pに対して複数色のトナー像が積層され、一括して転写させる中間転写部材である中間転写体207、一次転写ロール205と共に中間転写体207を張架支持する3つの支持ロール208,209,210、二次転写手段転写手段である二次転写ロール211、二次転写後の記録用紙Pを搬送する搬送ベルト212、搬送ベルト212により搬送されてきた記録用紙Pを、加圧部材19と不図示の定着パッドにより加圧部材19に圧力を加えられた状態で接触して配置される定着ベルト10とで挟み込み、熱と圧力でトナー像を定着する定着装置定着手段20等を備えて構成されている。静電潜像保持体201は、全体としてドラム状に形成されたもので、その外周面ドラム表面に感光層を有している。この静電潜像保持体201は図1の矢印C方向に回転可能に設けられている。帯電器202は、静電潜像保持体201の表面を帯電するものである。像書込装置203は、帯電器202によって帯電された静電潜像保持体201に像様の光Xを照射することにより、静電潜像を形成するものである。ロータリー現像装置204は、それぞれイエロー用、マゼンタ用、シアン用、ブラック用のトナーを収容する4つ現像器204Y,204M,204C,204Kを有するものである。本装置では、画像形成のための現像剤にトナーを用いることから、現像器204Yにはイエロートナー、現像器204Mにはマゼンタトナー、現像器204Cにはシアントナー、現像器204Kにはブラックトナーがそれぞれ収容されることになる。本実施形態では、現像器204Mに収容されるマゼンタトナーとして、本実施形態のマゼンタトナーを用いる。このロータリー現像装置204は、上記4つの現像器204Y,204M,204C,204Kが順に静電潜像保持体201と近接、対向するように回転駆動することにより、それぞれの色に対応する静電潜像にトナーを転移してトナー像を形成するものである。一次転写ロール205は、静電潜像保持体201との間で中間転写体207を挟持しつつ、静電潜像保持体201表面に形成されたトナー像をエンドレスベルト状の中間転写体207の外周面に転写一次転写するものである。クリーニング装置206は、転写後に静電潜像保持体201表面に残ったトナー等をクリーニング除去するものである。中間転写体207は、その内周面が複数の支持ロール208,209,210及び一次転写ロール205によって張架され、矢印D方向及びその逆方向に周回可能に支持されている。二次転写ロール211は、図示しない用紙搬送手段によって矢印E方向に搬送される記録用紙記録媒体Pを支持ロール210との間で挟持しつつ、中間転写体207外周面に転写されたトナー像を記録用紙Pに転写二次転写するものである。画像形成装置200は、順次、静電潜像保持体201表面にトナー像を形成して中間転写体207外周面に重ねて転写するものであり、次のように動作する。すなわち、まず、静電潜像保持体201が回転駆動され、帯電器202によって静電潜像保持体201の表面が帯電された帯電工程後、その静電潜像保持体201に像書込装置203による像光が照射されて静電潜像が形成される潜像形成工程。この静電潜像は例えばイエロー用の現像器204Yによって現像された現像工程後、そのトナー像が一次転写ロール205によって中間転写体207外周面に転写される一次転写工程。このとき中間転写体207に転写されずに静電潜像保持体201表面に残ったイエロートナー等は、クリーニング装置206によりクリーニングされる。また、イエロー色のトナー像が、外周面に形成された中間転写体207は、該外周面にイエロー色のトナー像を保持したまま、一旦矢印D方向と逆方向に周回移動この時、静電潜像保持体201と中間転写体207とが離間するように構成されている。し、次の例えばマゼンタ色のトナー像が、イエロー色のトナー像の上に積層されて転写される位置に備えられる。以降、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナーについても、上記同様に帯電器202による帯電、像書込装置203による像光の照射、204M,204C,204Kによるトナー像の形成、中間転写体207外周面へのトナー像の転写が順次、繰り返される。本実施形態では、例えばブルー青色の画像を形成する場合、現像工程と一次転写工程とを経て中間転写体207上に形成されたマゼンタトナー像上に、現像器204Cによって静電潜像保持体201上に形成されたシアントナー像が、一次転写工程において配置されるように転写される。こうして中間転写体207外周面に対する2色のトナー像の転写が終了すると、このトナー像は二次転写ロール211により一括して記録用紙Pに転写される二次転写工程。これにより、記録用紙Pの画像形成面には、画像形成面から順にシアントナー像、マゼンタトナー像が積層された記録画像が得られる。二次転写ロール211によってトナー像が記録用紙P表面に転写された後に、定着装置20によって転写されたトナー像が加熱定着される定着工程。以下、図1の画像形成装置200における帯電手段、静電潜像保持体、静電潜像形成手段、トナー像形成手段、転写手段、中間転写部材、クリーニング手段、定着手段及び記録媒体について説明する。帯電手段帯電手段である帯電器202としては、例えば、コロトロン等の帯電器が用いられるが、導電性又は半導電性の帯電ロールを用いてもよい。導電性又は半導電性の帯電ロールを用いた接触型帯電器は、静電潜像保持体201に対し、直流電流を印加するか、交流電流を重畳させて印加してもよい。例えばこのような帯電器202により、静電潜像保持体201との接触部近傍の微小空間で放電を発生させることにより静電潜像保持体201表面を帯電させる。帯電手段によって静電潜像保持体201の表面は、通常、-300V以上-1,000V以下に帯電される。また、前記の導電性又は半導電性の帯電ロールは単層構造あるいは多重構造でもよい。更に、帯電ロールの表面をクリーニングする機構を設けてもよい。静電潜像保持体静電潜像保持体201は、潜像静電荷像が形成される機能を有する。静電潜像保持体としては、電子写真感光体が好適なものとして挙げられる。静電潜像保持体201は、円筒状の導電性の基体外周面に有機感光層等を含む感光層が形成されてなる。この感光層は一般的に、基体表面に必要に応じて下引き層が形成され、更に電荷発生物質を含む電荷発生層と、電荷輸送物質を含む電荷輸送層とがこの順序で形成されたものである。電荷発生層と電荷輸送層の積層順序は逆であってもよい。これらは、電荷発生物質と電荷輸送物質とを別個の層電荷発生層、電荷輸送層に含有させて積層した積層型感光体であるが、電荷発生物質及び電荷輸送物質の両方を同一の層に含む単層型感光体であってもよく、好ましくは積層型感光体である。また、下引き層と感光層との間に中間層を有していてもよい。また、有機感光層に限らずアモルファスシリコン感光膜等他の種類の感光層を使用してもよい。静電潜像形成手段静電潜像形成手段である像書込装置203としては、特に制限はなく、例えば、静電潜像保持体表面に、半導体レーザ光、LED光、液晶シャッター光等の光源を、所望の像様に露光する光学系機器等が挙げられる。トナー像形成手段トナー像形成手段は、静電潜像保持体上に形成された潜像をトナーを含むトナー像形成剤により現像してトナー像を形成する機能を有する。そのようなトナー像形成手段としては、上述の機能を有している限り特に制限はなく、目的に応じて選択すればよいが、例えば、静電潜像現像用のトナーをブラシ、ローラ等を用いて静電潜像保持体201に付着させる機能を有する公知の現像器等が挙げられる。現像の際、静電潜像保持体201には、通常直流電圧が使用されるが、更に交流電圧を重畳させて使用してもよい。転写手段転写手段本実施形態においては、一次転写手段及び二次転写手段の双方を指す。としては、例えば、記録媒体の裏側からトナー像のトナーとは逆極性の電荷を与え、静電気力によりトナー像を記録媒体表面に転写するもの、あるいは記録媒体の裏面に直接接触して転写する導電性又は半導電性のロール等を用いた転写ロール及び転写ロール押圧装置を用いればよい。転写ロールには、静電潜像保持体に付与する転写電流として、直流電流を印加してもよいし、交流電流を重畳させて印加してもよい。転写ロールは、帯電すべき画像領域幅、転写帯電器の形状、開口幅、プロセススピード周速等に応じて、各種条件乃至諸元を設定すればよい。また、低コスト化のため、転写ロールとして単層の発泡ロール等が好適に用いられる。中間転写部材中間転写部材としては、公知の中間転写部材を用いればよい。中間転写部材に用いられる材料としては、ポリカーボネート樹脂PC、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリアルキレンフタレート、PC/ポリアルキレンテレフタレートPATのブレンド材料、エチレンテトラフロロエチレン共重合体ETFE/PC、ETFE/PAT、PC/PATのブレンド材料等が挙げられるが、機械的強度の観点から熱硬化ポリイミド樹脂を用いた中間転写ベルトが好ましい。クリーニング手段クリーニング手段については、静電潜像保持体上の残留トナーを清掃するものであれば、ブレードクリーニング方式、ブラシクリーニング方式、ロールクリーニング方式を採用したもの等、選定して差し支えない。これらの中でもクリーニングブレードを用いることが好ましい。また、クリーニングブレードの材質としてはウレタンゴム、ネオプレンゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。中でも、耐摩耗性に優れていることから、特にポリウレタン弾性体を用いることが好ましい。なお、転写効率の高いトナーを使用する場合には、クリーニング手段を使用しない態様であっても構わない。定着手段定着手段としては、0.5kgf/cm2以上2.5kgf/cm2以下の定着圧力を未定着トナー画像に加えることで未定着トナー画像を記録媒体表面に定着することのできるものであれば特に限定されず、例えば、図2に示す電磁誘導方式の定着装置20を用いてもよい。定着装置20は、定着ベルト10と、加圧部材19と、定着パッド12と、支持部材13と、電磁誘導コイル14aを備えた発熱装置14と、支持部材15とから構成されている。また、定着ベルト10は、基層上に電磁誘導により過電流を発生させることによって発熱する発熱層を有するものであればよく、必要に応じて保護層や弾性層等を有していてもよい。加圧部材19は、不図示の駆動源により矢印R方向に回転される。定着ベルト10と加圧部材19とは、記録用紙Pが挿通するように圧力を加えられた状態で接触して配置されており、加圧部材19の矢印R方向への回転に伴い、定着ベルト10は回転される。定着ベルト10の内側には、定着パッド12が定着ベルト10の内側の面に接触して配置され、更に定着パッド12と接触している箇所の外側の面定着ベルト10の外側の面側には、加圧部材19が該外側の面に接触して配置され、記録用紙Pが圧力を加えられながら通過する圧接部が形成されている。なお、定着パッド12は、定着ベルト10の内側に設けられた支持部材13により固定されている。一方、定着ベルト10の外側には、定着ベルト10の外側の面に対して間隔をあけた状態で、発熱装置14が設けられている。発熱装置14は、電磁誘導コイル14aを備えており、この電磁誘導コイル14aは、支持部材15により固定されている。電磁誘導コイル14aは、不図示の電源に接続されており、交流電流が流されることで、定着ベルト10の外側から発熱層へ磁場を印加し、この磁場を励磁回路で変化させることで発熱層へ渦電流が発生する。そして、この渦電流が、発熱層の電気抵抗によって熱ジュール熱に変換され、その結果として、定着ベルト10が発熱することとなる。定着装置20では、記録用紙P表面に形成された未定着のトナー像を記録用紙Pに定着し、記録用紙P表面にトナー画像を形成する。詳細には、定着装置20の加圧部材19の矢印R方向への回転に伴い、定着ベルト10が回転し、発熱装置14の電磁誘導コイル14aにより発生した磁界に曝される。この際、電磁誘導コイル14aにより定着ベルト10中の発熱層には渦電流が発生し発熱する。これにより、定着ベルト10の外側の面がトナー像を定着させる温度にまで加熱される。上記方法で定着ベルト10の外側の面が加熱され、この加熱された領域が、定着ベルト10の回転に伴って、加圧部材19との圧接部まで移動する。一方、搬送ベルトにより未定着トナー像を転写された記録用紙Pが搬送される。記録用紙Pが前記圧接部を通過する際に、未定着トナー像は定着ベルト10の加熱された領域と接触することにより加熱されて、記録用紙P表面に定着される。そして、トナー画像がその表面に形成された記録用紙Pは、定着装置20から排出される。本実施形態の画像形成装置においては、電磁誘導方式の定着装置20を用いたが、加熱ロールと加圧ロールとを用いる2ロール方式の他、加熱側又は加圧側がベルト状で他方がロール状のベルト-ロールニップ方式、加熱側及び加圧側の双方ともベルト状の2ベルト方式等の定着装置を用いてもよい。ベルトについては、複数のロールでベルトを張架する方式の他、ベルトを張架せずに用いるフリーベルト方式も挙げられる。本実施形態においては、いずれの方式の定着装置であっても構わないが、低電力化の理由から電磁誘導方式の定着装置が望ましい。本実施形態において、定着圧力は、蒲田工業製圧力分布測定システムにより定着ローラーベルト間の圧力を測定した値をいう。記録媒体トナー像を転写されて最終的な記録画像が形成される記録媒体記録用紙としては、例えば、電子写真方式の複写機、プリンタ等に使用される普通紙、OHPシート等が挙げられる。定着後における画像表面の平滑性を更に向上させるには、記録媒体の表面もできるだけ平滑であることが好ましく、例えば、普通紙の表面を樹脂等でコーティングしたコート紙、印刷用のアート紙等を好適に使用される。本実施形態において、普通紙としては、例えば、JIS-P-8119で測定される平滑度が15から80秒の範囲のもの、かつ、JIS-P-8124で測定される坪量が80g/m2以下のもの等が挙げられる。コート紙としては、紙基材の一方の面に塗被層を有し、かつ、平滑度が150秒以上1,000秒以下の範囲のもの等が挙げられる。また、本実施形態においては記録媒体として坪量が50g/m2以上100g/m2以下であり厚みが60μm以上100μm以下の、所謂薄紙を用いてもよい。本実施形態の画像形成方法は、特定のトナーを用い、且つ、特定の定着圧力で未定着トナー画像を定着するため、記録媒体として薄紙を用いた場合でもオフセットの発生を抑制することが可能となる。本実施形態においては、記録媒体の坪量が55g/m2以上95g/m2以下であり厚みが65μm以上95μm以下であることがさらに好ましく、坪量が60g/m2以上90g/m2以下であり厚みが70μm以上90μm以下であることが特に好ましい。以上、好ましい実施形態を挙げて本実施形態の画像形成装置を詳細に説明したが、本実施形態は以上の実施形態に限定されるものではない。例えば、上記実施形態では色数分の現像器を有するロータリー現像装置204によって、1つの静電潜像保持体201に各色の潜像を形成して、その都度中間転写体207に転写する構成の装置を例示しているが、色数分の静電潜像保持体、帯電手段、トナー像形成手段、クリーニング手段等を有する各色ユニットを中間転写媒体に対向させて並列に配置物理的に直線状でなくても構わない。して、それぞれのユニットで形成された各色のトナー像を中間転写媒体に一次転写して順次積層し、一括して記録媒体に二次転写する、一般的にタンデム方式と呼ばれる画像形成装置を用いてもよい。また、本実施形態の画像形成装置は、上記実施形態で説明した各構成要素に加えて、その他従来公知の、或いは公知ではない各種構成を付加することができ、その付加によってもなお本実施形態の画像形成装置の構成を具備する限り、勿論、本実施形態の範疇に含まれるものである。例えば、クリーニング手段の後工程として、除電手段を設けることもできる。なお、除電手段については、プロセスカートリッジの項において概説する。その他、当業者は、従来公知の知見に従い、本実施形態の画像形成装置を改変することができる。かかる改変によってもなお本実施形態の画像形成装置の構成を具備する限り、勿論、本実施形態の範疇に含まれるものである。<トナー収容容器>本実施形態において、トナー収容容器とは、表面に形成された静電潜像を保持し得る静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面に形成された静電潜像をトナーにより現像して前記静電潜像保持体表面にトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を記録媒体に転写する転写手段と、を備えた画像形成装置に対して脱着可能であり、前記トナー像形成手段に供給するための本実施形態のマゼンタトナーを収容してなるものであり、一般的にはトナーカートリッジと称されるものである。すなわち、図1に示した実施形態においては、現像器204Mに供給するための本実施形態のマゼンタトナーを収容してなるものがトナー収容容器であり、適当な容器にマゼンタトナーが収容されたものである不図示。そのような容器の形状や材質は特に限定されないが、一般にポリスチレンやポリプロピレン、ポリカーボネートあるいはABS樹脂といったプラスチック材料からなる。<プロセスカートリッジ>本実施形態において、プロセスカートリッジとは、画像形成装置における構成要素の内の2つ以上を一体的に備え、メンテナンスや補修、消耗品の定期交換等の目的で、画像形成装置本体から脱着可能に構成されている構成要素の集合体を意味する。本実施形態においては、画像形成装置における構成要素の内、静電潜像保持体及びトナー像形成手段を含み、他の構成要素は任意である。図3は、本実施形態のプロセスカートリッジの好適な一例の基本構成を概略的に示す模式断面図である。図3に示すプロセスカートリッジ300においては、静電潜像保持体307と共に、帯電器帯電手段308、現像装置トナー像形成手段311及びクリーニング装置クリーニング手段313を含み、外装には露光のための開口部318及び除電露光のための開口部317が設けられ、更に取付レール316が取り付けられて、これらが一体化してなるものである。なお、現像装置311には、先に述べた本実施形態のマゼンタ現像剤が収容されている。このプロセスカートリッジ300は、転写装置312と、定着装置20と、図示しない他の構成部分とからなる画像形成装置本体に対して着脱自在になっており、画像形成装置本体と共に画像形成装置を構成する。静電潜像保持体307、帯電器帯電手段308及びクリーニング装置クリーニング手段313としては、既に画像形成装置の実施形態の項で説明しているため、詳細は割愛するが、プロセスカートリッジ300においても同様の物を用いることができる。静電潜像保持体307表面に現像されたトナー像を記録紙500に転写する転写装置312についても、画像形成装置の実施形態の項で、一次転写手段及び二次転写手段の双方をまとめて転写手段として説明した内容が、プロセスカートリッジ300においてもそのまま当てはまるため、詳細は割愛する。不図示の除電装置光除電装置としては、例えば、タングステンランプ、LED等が挙げられ、光除電プロセスに用いる光質としては、例えば、タングステンランプ等の白色光、LED光等の赤色光等が挙げられる。該光除電プロセスにおける照射光強度としては、通常、静電潜像保持体の半減露光感度を示す光量の数倍乃至30倍程度になるよう出力設定される。本例のプロセスカートリッジ300においては、開口部317からこのような光除電装置からの光が取り込まれ、静電潜像保持体307表面が除電される。一方、不図示の露光装置露光手段からの像様の露光光は、本例のプロセスカートリッジ300において、開口部318から取り込まれ、静電潜像保持体307表面に照射されて静電潜像が形成される。図3で示すプロセスカートリッジ300では、静電潜像保持体307及び現像装置311と共に、帯電器308、クリーニング装置313、露光のための開口部318、及び、除電露光のための開口部317を備えているが、本実施形態においては、これら装置等は選択的に組み合わせることが可能である。本実施形態のプロセスカートリッジは、静電潜像保持体307及び現像装置311等の現像像形成手段を必須構成とし、他の構成は任意的要素である。このような本実施形態のプロセスカートリッジは、先に述べた画像形成装置好ましくは、いわゆるタンデム方式の画像形成装置に装着されるものであり、本実施形態に基づく優れた作用効果を奏するマゼンタ現像剤を収容していることにより、オフセットの発生が抑制される。以下、実施例及び比較例を挙げ、本実施形態をより具体的に詳細に説明するが、本実施形態は、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、単に部とあるのは全て質量基準である。<酸価の測定>酸価AVは、JISK0070に従って、中和滴定法により測定した。すなわち、適当量の試料を分取し、溶剤アセトン/トルエン混合液160ml、及び、指示薬フェノールフタレイン溶液数滴を加え、水浴上で試料が完全に溶けるまで充分に振り混ぜる。これに、0.1mol/l水酸化カリウムエタノール溶液で滴定し、指示薬の薄い紅色が30秒間続いた時を終点とした。酸価をAV、試料量をSg、滴定に用いた0.1mol/l水酸化カリウムエタノール溶液をBml、fを0.1mol/l水酸化カリウムエタノール溶液のファクターとした時、AV=B×f×5.611/Sとして算出した。<ガラス転移温度及び融解温度の測定方法>ガラス転移温度及び融解温度は、ASTMD3418-8に準拠した示差走査熱量測定により行った。<質量平均分子量Mwの測定>ポリエステル樹脂の質量平均分子量Mwポリスチレン換算は、GPC装置として、東ソー株製HLC-8120GPC、SC-8020装置を用い、カラムはTSKgel,SuperHM-H6.0mmID×15cm×2を用い、溶離液として和光純薬工業株製クロマトグラフ用THFテトラヒドロフランを用いた。実験条件としては、試料濃度0.5、流速0.6ml/min.、サンプル注入量10μl、測定温度40°C、検量線はA-500、F-1、F-10、F-80、F-380、A-2500、F-4、F-40、F-128、F-700の10サンプルから作製した。また試料解析におけるデータ収集間隔は300msとした。<形状係数SF1の算出>トナーの形状係数の測定は、FPIA-3000シスメックス株製を用いて行った。測定のためのトナー分散液は以下のようにして作製した。まず100mlビーカーにイオン交換水を30ml入れ、これに分散剤として界面活性剤和光純薬工業株製:コンタミノンを2滴滴下した。この液中にトナーを20mg入れ、超音波分散により3分間分散して分散液を調製した。得られたトナー分散液について、FPIA-3000を用い、測定個数4,500個を測定して、形状係数を算出した。<トナー体積平均粒子径の測定方法>マルチサイザーIIコールター社製測定装置を用いて、トナー粒子の体積平均粒子径を測定した。電解液としては、ISOTON-IIコールター社製を使用した。<マゼンタ顔料分散液1の調製>C.I.ピグメントバイオレット19及びC.I.ピグメントレッド122の固溶体顔料大日本インキ化学株式会社:FastogenSuperMagentaRE05:200部アニオン系界面活性剤第一工業製薬社製、ネオゲンSC:33部有効成分60。着色剤に対して10イオン交換水:750部上記成分をすべて投入した際に液面の高さが容器の高さの1/3程度になる大きさのステンレス容器に、イオン交換水を280部とアニオン系界面活性剤33部とを入れ、充分に界面活性剤を溶解させた後、前記固溶体顔料すべてを投入し、攪拌機を用いて濡れていない顔料がなくなるまで攪拌するとともに、充分に脱泡させた。脱泡後に残りのイオン交換水を加え、ホモジナイザーIKA社製、ウルトラタラックスT50を用いて、5000回転で10分間分散した後、攪拌器で1昼夜攪拌させて脱泡した。脱泡後、再度ホモジナイザーを用いて、6000回転で10分間分散した後、攪拌器で1昼夜攪拌させて脱泡した。続けて、分散液を高圧衝撃式分散機アルティマイザー株スギノマシン社製、HJP30006を用いて、圧力240MPaで分散した。分散は、トータル仕込み量と装置の処理能力とから換算して25パス相当行った。得られた分散液を72時間放置して沈殿物を除去し、イオン交換水を加えて、固形分濃度を15に調製した。このマゼンタ顔料分散液1中の粒子の体積平均粒径D50は135nmであった。なお、該体積平均粒径D50はマイクロトラックにて5回測定した内の、最大値と最小値を除いた3回の測定値の平均値を用いた。<マゼンタ顔料分散液2の調製>マゼンタ顔料分散液1の調製において、マゼンタ顔料をC.I.ピグメントレッド269大日本インキ化学株式会社:SYMULERFASTRED1022に変更した以外は同様の方法にてマゼンタ顔料分散液2を調製した。このマゼンタ顔料分散液2中の粒子の体積平均粒径D50は155nmであった。<離型剤分散液1の調製>炭化水素系ワックス日本精鑞株製、商品名:FNP0080、融解温度=80°C:270部アニオン性界面活性剤第一工業製薬株製、ネオゲンRK、有効成分量:60:13.5部有効成分として、離型剤に対して3.0イオン交換水:21.6部上記成分を混合し、圧力吐出型ホモジナイザーゴーリン社製、ゴーリンホモジナイザで、内液温度120°Cにて離型剤を溶解した後、分散圧力5MPaで120分間、続いて40MPaで360分間分散処理し、冷却して、離型剤分散液1を得た。この離型剤分散液中の粒子の体積平均粒径D50は225nmであった。その後、イオン交換水を加えて固形分濃度が20.0になるように調整した。<離型剤分散液2の調製>離型剤分散液1の調製において、炭化水素系ワックス日本精鑞株製、商品名:HNP5、融解温度=62°Cに変更した以外は同様の方法にて離型剤分散液2を得た。この離型剤分散液中の粒子の体積平均粒径D50は230nmであった。<離型剤分散液3の調製>離型剤分散液1の調製において、炭化水素系ワックス東洋ペトロライト製、商品名:ポリワックス655、融解温度=98°Cに変更した以外は同様の方法にて離型剤分散液3を得た。この離型剤分散液中の粒子の体積平均粒径D50は230nmであった。<離型剤分散液4の調製>離型剤分散液1の調製において、炭化水素系ワックス花王製、商品名:エキセルP405、融解温度=58°Cに変更した以外は同様の方法にて離型剤分散液4を得た。この離型剤分散液中の粒子の体積平均粒径D50は210nmであった。<離型剤分散液5の調製>離型剤分散液1の調製において、炭化水素系ワックス東洋ペトロライト製、商品名:ポリワックス725、融解温度=102°Cに変更した以外は同様の方法にて離型剤分散液5を得た。この離型剤分散液中の粒子の体積平均粒径D50は220nmであった。<非晶性ポリエステル樹脂1の合成>ビスフェノールAエチレンオキサイド2.2モル付加物:40モルビスフェノールAプロピレンオキサイド2.2モル付加物:60モルテレフタル酸:47モルフマル酸:40モルドデセニルコハク酸無水物:15モルトリメリット酸無水物:3モル攪拌器、温度計、コンデンサー及び窒素ガス導入管を備えた反応容器に、上記モノマー成分のうちフマル酸とトリメリット酸無水物以外と、ジオクタン酸スズを上記モノマー成分の合計100部に対して0.25部投入した。窒素ガス気流下、235°Cで6時間反応させた後、200°Cに降温して、上記フマル酸とトリメリット酸無水物を投入し1時間反応させた。温度を更に220°Cまで4時間かけて昇温し、10kPaの圧力下で所望の分子量になるまで重合させ、淡黄色透明な非晶性ポリエステル樹脂1を得た。得られた非晶性ポリエステル樹脂1は、DSCによるガラス転移温度Tgが59°C、GPCによる質量平均分子量Mwが25,000、数平均分子量Mnが7,000、フローテスターによる軟化温度が107°C、酸価AVが13mgKOH/gであった。<非晶性ポリエステル樹脂分散液1の調製>コンデンサー、温度計、水滴下装置、アンカー翼を備えたジャケット付き3リットル反応槽東京理化器械株製:BJ-30Nを水循環式恒温槽にて40°Cに維持しながら、該反応槽に酢酸エチル160部とイソプロピルアルコール100部との混合溶剤を投入し、これに上記非晶性ポリエステル樹脂1を300部投入して、スリーワンモーターを用い150rpmで攪拌を施し、溶解させて油相を得た。この攪拌されている油相に10アンモニア水溶液を、滴下時間5分間で14部滴下し、10分間混合した後、更にイオン交換水900部を毎分7部の速度で滴下して転相させて、乳化液を得た。すぐに、得られた乳化液800部とイオン交換水700部とを2リットルのナスフラスコに入れ、トラップ球を介して真空制御ユニットを備えたエバポレーター東京理化器械株にセットした。ナスフラスコを回転させながら、60°Cの湯バスで加温し、突沸に注意しつつ7kPaまで減圧し溶剤を除去した。溶剤回収量が1,100部になった時点で常圧に戻し、ナスフラスコを水冷して分散液を得た。得られた分散液に溶剤臭は無かった。この分散液における樹脂粒子の体積平均粒径D50は130nmであった。その後、イオン交換水を加えて固形分濃度が20になるように調製し、これを非晶性ポリエステル樹脂分散液1とした。<非晶性ポリエステル樹脂2の合成>ビスフェノールAプロピレンオキサイド付加物三洋化成工業株製、ニューポールBP-2P:80モルビスフェノールAエチレンオキサイド付加物三洋化成工業株製、ニューポールBPE-20:20モルテレフタル酸試薬:70モルシクロヘキサンジカルボン酸試薬:30モル攪拌器、温度計、コンデンサー及び窒素ガス導入管を備えた反応容器に上記成分を入れ、反応容器中を乾燥窒素ガスで置換した後、ジオクタン酸スズを前記モノマー成分の合計100部に対して0.25部投入した。窒素ガス気流下、約180°Cで約6時間攪拌反応させた後、温度を更に約220°Cまで1時間かけて昇温し、約7.0時間攪拌反応させ、更に、温度を235°Cに上げて、反応容器内を10.0mmHgまで減圧し、減圧下で約2.0時間攪拌反応させて、淡黄色透明な非晶性ポリエステル樹脂2を得た。得られた非晶性ポリエステル樹脂2は、DSCによるガラス転移温度Tgが52.5°C、GPCによる質量平均分子量Mwが18,000、数平均分子量Mnが6,300、酸価AVが9.3mgKOH/gであった。<非晶性ポリエステル樹脂分散液2の調製>非晶性ポリエステル樹脂分散液1の調製と同様の手法にて非晶性ポリエステル樹脂分散液2を得た。この分散液における樹脂粒子の体積平均粒径D50は130nmであった。<スチレン系重合体分散液の調製>スチレン480部nブチルアクリレート119部ドデカンチオール94部デカンジオールジアクリレート42部イオン交換水250部アニオン性界面活性剤12部前記成分を混合溶解して混合溶液Aを調製し、他方、アニオン性界面活性剤ローディア社製、ダウファックス1部をイオン交換水550部に溶解し、混合溶液A430部を加えてフラスコ中で分散し乳化させた。引き続き、過硫酸アンモニウム9部を溶解したイオン交換水52部を投入し、系内を窒素で十分に置換した後、フラスコを攪拌しながらオイルバスで系内が70°Cになるまで加熱し、2時間そのまま乳化重合を継続した。さらに、混合溶液A4446部にドデカンチオール5部を加えて分散し乳化させた液を系内に投入し、70°Cで3時間乳化重合し、微粒子の中心径が178nm、ガラス転移温度が582°C、質量平均分子量が38000、固形分量が42の分散液を得た。その後、イオン交換水を加えて固形分濃度が20になるように調製し、これをスチレン系重合体分散液とした。<結晶性ポリエステル樹脂の合成>1,10-ドデカン二酸:50モル1,9-ノナンジオール:50モル攪拌器、温度計、コンデンサー及び窒素ガス導入管を備えた反応容器に上記モノマー成分を入れ、反応容器中を乾燥窒素ガスで置換した後、チタンテトラブトキサイド試薬を前記モノマー成分100部に対して0.25部投入した。窒素ガス気流下、170°Cで3時間攪拌反応させた後、温度を更に210°Cまで1時間かけて昇温し、反応容器内を3kPaまで減圧し、減圧下で13時間攪拌反応させて、結晶性ポリエステル樹脂を得た。得られた結晶性ポリエステル樹脂は、DSCによる融解温度が73.6°C、GPCによる質量平均分子量Mwが25,000、数平均分子量Mnが10,500、酸価AVが10.1mgKOH/gであった。<結晶性ポリエステル樹脂分散液の調製>コンデンサー、温度計、水滴下装置、アンカー翼を備えたジャケット付き3リットル反応槽東京理化器械株製:BJ-30Nに、前記結晶性ポリエステル樹脂300部と、メチルエチルケトン溶剤160部と、イソプロピルアルコール溶剤100部とを入れ、水循環式恒温槽にて70°Cに維持しながら、100rpmで攪拌混合しつつ樹脂を溶解させた溶解液調製工程。その後攪拌回転数を150rpmにし、水循環式恒温槽を66°Cに設定し、10アンモニア水試薬17部を10分間かけて投入した後、66°Cに保温されたイオン交換水を7部/分の速度で、合計900部滴下し転相させて、乳化液を得た。すぐに、得られた乳化液800部とイオン交換水700部とを2リットルのナスフラスコに入れ、トラップ球を介して真空制御ユニットを備えたエバポレーター東京理化器械株にセットした。ナスフラスコを回転させながら、60°Cの湯バスで加温し、突沸に注意しつつ7kPaまで減圧し溶剤を除去した。溶剤回収量が1,100部になった時点で常圧に戻し、ナスフラスコを水冷して分散液を得た。得られた分散液に溶剤臭は無かった。この分散液における樹脂粒子の体積平均粒径D50vは130nmであった。その後、イオン交換水を加えて固形分濃度が20になるように調製し、これを結晶性ポリエステル樹脂分散液とした。<硫酸アルミニウム水溶液の調製>硫酸アルミニウム粉末浅田化学工業株製:17硫酸アルミニウム:35部イオン交換水:1,965部上記成分を2リットル容器へ投入し、30°Cにて、沈殿物が消失するまで攪拌混合して硫酸アルミニウム水溶液を調製した。[実施例1]<マゼンタトナーの調製>非晶性ポリエステル樹脂分散液1:700部マゼンタ顔料分散液1:133部離型剤分散液1:100部結晶性ポリエステル樹脂分散液:50部イオン交換水:350部アニオン性界面活性剤ダウケミカル社製、Dowfax2A1:2.9部上記成分を、温度計、pH計、攪拌器を具備した3リットルの反応容器に入れ、温度25°Cにて、1.0硝酸を加えてpHを3.0にした後、ホモジナイザーIKAジャパン株製:ウルトラタラクスT50にて5,000rpmで分散しながら、調製した硫酸アルミニウム水溶液を130部添加して6分間分散した。その後、反応容器に攪拌器、マントルヒーターを設置し、スラリーが充分に攪拌されるように攪拌器の回転数を調整しながら、温度40°Cまでは0.2°C/分の昇温速度、40°Cを超えてからは0.05°C/分の昇温速度で昇温し、10分ごとにマルチサイザーIIアパーチャー径:50μm、コールター社製にて粒径を測定した。体積平均粒径が5.0μmになったところで温度を保持し、非晶性ポリエステル樹脂分散液1:50部を5分間かけて投入した。30分間保持した後、1水酸化ナトリウム水溶液を用いてpHを9.0にした。その後、5°CごとにpHが9.0になるように同様にして調整しながら、昇温速度1°C/分で90°Cまで昇温し、90°Cで保持した。15分ごとに光学顕微鏡と走査電子顕微鏡FE-SEMにて粒子形状及び表面性を観察したところ、2.0時間目で粒子の合一が確認されたので、冷却水にて容器を30°Cまで5分間かけて冷却した。冷却後のスラリーを、目開き15μmのナイロンメッシュに通過させ粗大粉を除去し、メッシュを通過したトナースラリーに、硝酸を加えてpH6.0に調整した後、アスピレータで減圧ろ過した。ろ紙上に残ったトナーを手でできるだけ細かく砕いて、温度30°Cでトナー量の10倍のイオン交換水に投入し、30分間攪拌混合した後、再度アスピレータで減圧ろ過し、ろ液の電気伝導度を測定した。ろ液の電気伝導度が10μS/cm以下になるまでこの操作を繰り返し、トナーを洗浄した。洗浄されたトナーを湿式乾式整粒機コーミルで細かく砕いてから、35°Cのオーブン中で36時間真空乾燥して、トナー粒子を得た。得られたトナー粒子100部に対して、疎水性シリカ日本アエロジル株製、RY501.0部を加え、ヘンシェルミキサーを用いて20msの周速で3分間混合した。その後、目開き45μmの振動篩いで篩分して、マゼンタトナーを得た。得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。得られたマゼンタトナーの特性を、表1に示す。<樹脂被覆キャリアの調製>Mn-Mg-Sr系フェライト粒子平均粒径40μm:100部トルエン:14部シクロヘキシルメタアクリレート/ジメチルアミノエチルメタクリレート共重合体共重合重量比99:1、Mw8万:2.0部カーボンブラックVXC72:キャボット製:0.12部フェライト粒子を除く上記成分及びガラスビーズφ1mm、トルエンと同量を、関西ペイント株製サンドミルを用いて1,200ppmで30分間攪拌し、樹脂被覆層形成用溶液と得た。更に、この樹脂被覆層形成用溶液とフェライト粒子とを真空脱気型ニーダーに入れ、減圧し、トルエンを留去して乾燥することにより、樹脂被覆キャリアを調製した。<マゼンタ現像剤の調製>上記樹脂被覆キャリア500部に対して、前記マゼンタトナー40部を加え、V型ブレンダーで20分間ブレンドした後、目開き212μmの振動篩いにより凝集体を除去して、マゼンタ現像剤を調製した。オフセット評価温度10°C、湿度25の環境室内で、富士ゼロックス社製ApeosPort-IVC4470電磁誘導方式の定着システム;定着圧力2.0kgf/cm2の本体、現像器、トナーカートリッジを、それまでにセットされていた現像剤及びトナーを充分に除去して清掃した後、作製した現像剤を現像器に、補給用トナーをトナーカートリッジに投入した。次に、SP紙坪量:60g/m2、紙厚:81μm、ISO白色度:82上に画像濃度が100/80/60/40/20/10の3cm×3cmの大きさからなるマゼンタトナーのみからなる画像を作製し、定着ロール径ピッチで観測されるオフセットの有無を目視にて下記基準に従い評価した。得られた結果を表2に示す。◎:オフセットが観測されない○:わずかにオフセットが観測されるが問題となるレベルではない×:オフセットが観測されるグロスむら評価上述のようにして形成された画像濃度100の画像のグロスを、グロスメーター堀場製作所社製、STMS-701を用いて画像面内をランダムに10回、入射角60°-受光角60°にて測定した。グロスむら=グロス最大値―グロス最小値とした。得られた結果を表2に示す。5以内を許容範囲とした。色むら評価上述のようにして形成された画像濃度100の画像の彩度c=a2b20.5を測定した。測定には、X-Rite939アパーチャー4mmを用いて、画像面内をランダムに10回測定した。色むら=c最大値―c最小値とした。得られた結果を表2に示す。3以内を許容範囲とした。[実施例2]実施例1のマゼンタトナーの調製において、離型剤分散液1を離型剤分散液2に変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例3]実施例1のマゼンタトナーの調製において、離型剤分散液1を離型剤分散液3に変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例4]実施例1のマゼンタトナーの調製において、離型剤分散液1を離型剤分散液4に変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例5]実施例1のマゼンタトナーの調製において、離型剤分散液1を離型剤分散液5に変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例6]実施例1のマゼンタトナーの調整において、組成を以下のように変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。非晶性ポリエステル樹脂分散液1:600部マゼンタ顔料分散液1:133部マゼンタ顔料分散液2:133部離型剤分散液1:100部結晶性ポリエステル樹脂分散液:50部イオン交換水:350部アニオン性界面活性剤ダウケミカル社製、Dowfax2A1:2.9部得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例7]実施例1のマゼンタトナーの調製において、組成を以下のように変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。非晶性ポリエステル樹脂分散液1:760部マゼンタ顔料分散液1:40部離型剤分散液1:100部結晶性ポリエステル樹脂分散液:50部イオン交換水:350部アニオン性界面活性剤ダウケミカル社製、Dowfax2A1:2.9部得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例8]実施例1のマゼンタトナーの調製において、組成を以下のように変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。非晶性ポリエステル樹脂分散液1:500部マゼンタ顔料分散液1:400部離型剤分散液1:100部結晶性ポリエステル樹脂分散液:50部イオン交換水:350部アニオン性界面活性剤ダウケミカル社製、Dowfax2A1:2.9部得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例9]実施例1のマゼンタトナーの調製において、組成を以下のように変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。非晶性ポリエステル樹脂分散液1:750部マゼンタ顔料分散液1:133部離型剤分散液1:100部イオン交換水:350部アニオン性界面活性剤ダウケミカル社製、Dowfax2A1:2.9部得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例10]実施例1のマゼンタトナーの調製において、組成を以下のように変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。非晶性ポリエステル樹脂分散液1:650部マゼンタ顔料分散液1:133部離型剤分散液1:100部結晶性ポリエステル樹脂分散液:100部イオン交換水:350部アニオン性界面活性剤ダウケミカル社製、Dowfax2A1:2.9部得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[比較例1]スチレン系重合体分散液:700部マゼンタ顔料分散液1:133部離型剤分散液1:100部結晶性ポリエステル樹脂分散液:50部イオン交換水:350部ポリ塩化アルミニウム3.2部前記成分を丸型ステンレス製フラスコ中でホモジナイザーIKA社製、ウルトラタラックスT50で十分に混合分散した後、加熱用オイルバスでフラスコを攪拌しながら52°Cまで加熱し、52°Cで60分間保持した後、スチレン系重合体分散液50部を追加して緩やかに攪拌した。その後、05モル/リットルの水酸化ナトリウム水溶液で系内のpHを65に調整した後、ステンレス製フラスコを密閉し、磁力シールを用いて攪拌を継続しながら95°Cまで加熱して4時間保持した。反応終了後、冷却し、濾過し、イオン交換水で十分に洗浄した後、ヌッチェ式吸引濾過で固液分離した。そして、40°Cのイオン交換水3リットル中に再分散し、15分、300rpmで攪拌、洗浄した。この洗浄操作を5回繰り返し、濾液のpHが656、電気伝導度71μScm、表面張力が710mN/mとなったところで、No5Aろ紙を用い、ヌッチェ式吸引濾過で固液分離し、次いで、真空乾燥を12時間継続してトナー粒子を得た。洗浄されたトナーを湿式乾式整粒機コーミルで細かく砕いてから、35°Cのオーブン中で36時間真空乾燥して、トナー粒子を得た。得られたトナー粒子100部に対して、疎水性シリカ日本アエロジル株製、RY501.0部を加え、サンプルミルを用いて13,000rpmで30秒間混合ブレンドした。その後、目開き45μmの振動篩いで篩分して、マゼンタトナーを得た。得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[比較例2]実施例1のマゼンタトナーの調製において、非晶性ポリエステル樹脂分散液1を非晶性ポリエステル樹脂分散液2に変更した以外は同様にしてマゼンタトナーを得た。得られたマゼンタトナーは、体積平均粒径D50が6.0μm、形状係数が0.960シスメックス株製、FPIA-3000であった。なお、トナーのSEM画像を観察したところ、滑らかな表面を持ち、離型剤の突き出しや表面層の剥がれ等の不具合は見られなかった。引き続き実施例1のマゼンタ現像剤の調製と同様にして、マゼンタ現像剤を調製した。得られたマゼンタトナー及びマゼンタ現像剤を用いて実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例11]定着圧力を調整し0.5kgfcm2とした以外は実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[実施例12]定着圧力を調整し2.5kgfcm2とした以外は実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[比較例3]定着圧力を調整し0.4kgfcm2とした以外は実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。[比較例4]定着圧力を調整し2.6kgfcm2とした以外は実施例1と同様に評価した。得られた結果を表2に示す。"