コイルと、固定鉄心と、弁体が形成された可動鉄心と、前記弁体が当接離間する弁座とを有する電磁弁において、前記コイルに第1吸引力を付与し前記可動鉄心を第1制御位置に制御すること、及び、前記コイルに第2吸引力を付与し前記可動鉄心を第2制御位置に制御すること、前記可動鉄心を係止する可動鉄心係止部材が形成されていること、前記可動鉄心係止部材は、係止ばねにより前記弁座側に付勢されていること、前記コイルに前記第1吸引力を付与した際に、前記可動鉄心が前記可動鉄心係止部材により係止されることで前記第1制御位置に位置決めされること、を特徴とする電磁弁。請求項1に記載する電磁弁において、前記コイルは直流電圧が印加される第1コイル及び、第2コイルにより構成されていること、前記第1コイルに前記直流電圧を印加することにより、前記第1吸引力を付与すること、前記第2コイルに前記直流電圧を印加することにより、前記第2吸引力を付与すること、を特徴とする電磁弁。請求項2に記載する電磁弁において、前記第1コイルの外周に前記第2コイルが形成されていること、又は、前記第2コイルの外周に前記第1コイルが形成されていること、を特徴とする電磁弁。請求項1に記載する電磁弁において、前記コイルは直流電圧が印加される第1コイル及び、第2コイルにより構成されていること、前記第1コイルは前記第2コイルと直列で接続され、前記第1コイルと前記第2コイルへ前記直流電圧を印加することにより、前記第1吸引力を付与すること、前記第2コイルにのみ前記直流電圧を印加することにより、前記第2吸引力を付与すること、を特徴とする電磁弁。請求項1に記載する電磁弁において、前記コイルに印加する直流電圧を低電圧と通常電圧の2段階で変化させること、前記低電圧は前記第1吸引力を付与すること、前記通常電圧は前記第2吸引力を付与すること、を特徴とする電磁弁。請求項1に記載する電磁弁において、前記第2吸引力と前記第1吸引力の和を前記第1吸引力の1.5倍以上にすること、を特徴とする電磁弁。しかしながら、従来技術には、以下の問題があった。すなわち、特許文献2の電磁弁では、電流により流量を変化させる場合、開方向でヒステリシスが生じ定めた位置で位置制御できずに安定した流量が得られなかった。ここで、ヒステリシスとは、加える力を最初の状態のときと同じに戻しても、状態が完全に最初の状態と同じには戻らないことをいう。また、一定の流量を得るためには、コイルに付与する電流を一定に保つ必要があるが、連続通電によるコイルの温度上昇が生じるため、複雑な回路が必要となる問題があった。また、大きさの異なるオリフィスを持ち、電流を変化させオリフィスを変化させるため構造が複雑となる。構造が複雑な電磁弁は、粘性や圧力が低く、大流量を流さなければならないバルブには不向きである。そこで、本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであり、その目的は流量調整の再現性が高い、小型の電磁弁を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の一態様における電磁弁は、以下の構成を有する。1コイルと、固定鉄心と、弁体が形成された可動鉄心と、弁体が当接離間する弁座とを有する電磁弁である。また、コイルに第1吸引力を付与し可動鉄心を第1制御位置に制御すること、及び、コイルに第2吸引力を付与し可動鉄心を第2制御位置に制御する。さらに、可動鉄心を係止する可動鉄心係止部材が形成し、可動鉄心係止部材は、係止ばねにより弁座側に付勢され、コイルに第1吸引力を付与した際に、可動鉄心が可動鉄心係止部材により係止されることで第1制御位置に位置決めされるとよい。それにより、電磁弁はヒステリシスが生じさせず、第1制御位置に位置制御できるため流量調整の再現性を高くすることができる。さらに小型の電磁弁とすることができる。すなわち、可動鉄心係止部材が形成されていることにより、第1吸引力を付与した際に可動鉄心を可動鉄心係止部材により確実に係止することができる。可動鉄心係止部材は第1制御位置に位置するため確実に第1制御位置に位置制御することができる。また、閉弁した状態から開弁した状態であっても、開弁した状態から閉弁した状態であっても、可動鉄心係止部材により第1制御位置に位置決めすることができるため、ヒステリシスが生じない。そのため、流量調整の再現性が高い。また、可動鉄心係止部材を用いることによる単純な構造により、第1制御位置に位置決めすることができるため、構造を単純化し、電磁弁を小型化することができる。21に記載する電磁弁において、コイルは直流電圧が印加される第1コイル及び、第2コイルにより構成され、第1コイルに直流電圧を印加することにより、第1吸引力を付与する。また、第2コイルに直流電圧を印加することにより、第2吸引力を付与する。第1制御位置に位置決めする場合には、第1コイルに直流電圧を印加し可動鉄心係止部材に係止させ、第2制御位置に位置決めするためには第2コイルに直流電圧を印加することで、3位置制御することができる。そのため、電流を一定に保つための複雑な回路が不要であるため電磁弁を小型化することができる。さらに、コストを低減することができる。32に記載する電磁弁において、第1コイルの外周に第2コイルが形成、又は、第2コイルの外周に第1コイルが形成されているとなおよい。それにより、コイルをコンパクト化することができ、第1コイル及び第2コイルを従来のコイルが収納されていた収納部に収納することができる。よって、流体制御弁を小型化することができる。41に記載する電磁弁において、コイルは直流電圧が印加される第1コイル及び、第2コイルにより構成されている。また、第1コイルは第2コイルと直列で接続され、第1コイルと第2コイルへ直流電圧を印加することにより、第1吸引力を付与する。さらに、第2コイルにのみ直流電圧を印加することにより、第2吸引力を付与する。第1制御位置に位置決めする場合には、第1コイルと第2コイルに直流電圧を印加し可動鉄心係止部材に係止させ、第2制御位置に位置決めするためには第2コイルにのみ直流電圧を印加することで、3位置制御することができる。そのため、電流を一定に保つための複雑な回路が不要であるため電磁弁を小型化することができる。さらに、コストを低減することができる。51に記載する電磁弁において、コイルに印加する直流電圧を低電圧と通常電圧の2段階で変化させる。また、低電圧は第1吸引力を付与し、通常電圧は第2吸引力を付与する。第1制御位置に位置決めする場合には、コイルに低電圧を印加し可動鉄心係止部材に係止させ、第2制御位置に位置決めするためにはコイルに通常電圧を印加することで、3位置制御することができる。そのため、電流を一定に保つための複雑な回路が不要であるため電磁弁を小型化することができる。さらに、コストを低減することができる。61に記載する電磁弁において、第2吸引力と第1吸引力の和を第1吸引力の1.5倍以上にするとなおよい。それにより、第1制御位置に確実に位置制御することができ、かつ、省エネルギーで第1制御位置に位置制御することができる。また、第2制御位置に確実に位置制御することができる。したがって、第1制御位置及び第2制御位置に位置決めすることができるため流量調整の再現性がよい。本発明によれば、ヒステリシスを生じさせることなく流量調整の再現性が高い、小型の電磁弁を提供することができる。以下、本発明を具体化した実施の形態について、添付図面を参照しつつ詳細に説明する。本実施形態は、電磁弁について、本発明を具体化したものである。<第1実施形態>1.電磁弁の構成図1に、第1実施形態に係る電磁弁の断面図閉弁時を示す。図2に、第1実施形態に係る電磁弁の断面図第1制御位置を示す。図3に、第1実施形態に係る電磁弁の断面図第2制御位置を示す。図4に、第1実施形態に係る電磁弁の側面図を示す。図1に示すように、本実施形態に係る電磁弁1は、パイロット部10及び流路ブロック50により構成されている。パイロット部図1に示すように、パイロット部10は、カバー11に覆われている。カバー11の内側には、導線であり中空円筒状の第1コイル12、及び、第2コイル13が形成されている。第1コイル12が中心軸に近い位置に位置し、その外周を囲むように第2コイル13が形成されている。第1コイル12、及び、第2コイル13の縦方向の長さは同じ長さである。それにより、コイルをコンパクト化することができ、第1コイル12、及び、第2コイル13を従来のコイルが収納されていた収納部に収納することができ、電磁弁1を小型化することができる。図4に示すように、カバー11の外部には、端子箱60が形成されている。端子箱60の内部には、図示しない整流基盤が設置されている。整流基盤により、供給電源がAC交流の場合、DC直流化を行う。これにより、第1コイル12、及び、第2コイル13にはDC直流を供給することができる。第1コイル12の中空部の上方には、図1に示すように、略円柱形状の固定鉄心18が固設されている。固定鉄心18の弁座53方向には、可動鉄心15が当接する円形状の当接面18bが形成されている。当接面18bを囲むように可動鉄心ガイド部18aが略中空円柱形状に形成されている。可動鉄心ガイド部18aの径は、可動鉄心15の小径部152が摺動可能な径となっている。また、可動鉄心ガイド部18aには可動鉄心15の小径部152が係合している。そのため、可動鉄心15は、可動鉄心ガイド部18aによりガイドされ、当接面18bに当接することができる。可動鉄心ガイド部18aの外周部には、係止ばね16を固定するばね固定部18cが形成されている。第1コイル12の中空部の下方には、図1に示すように、略円柱形状の可動鉄心15が摺動可能に備えられている。可動鉄心15は、径の異なる大径部151と小径部152を有する。大径部151は、弁座53に近い方に位置し、図1中大径部151の上部に小径部152が形成された形状である。小径部152と大径部151は径が異なることから、大径部151の上面であって小径部152の外周には係止部材当接面15aが形成されている。係止部材当接面15aは、可動鉄心15の水平方向に対して外周一周に渡り形成されている。可動鉄心15の小径部152は、図1に示すように、略円筒形状の可動鉄心ガイド部18aによりガイドされている。また、可動鉄心15の大径部151は、略円筒形状の固定ガイド部23によりガイドされている。以上より、可動鉄心15は、側面をガイドされているため、弁座53に対して垂直方向に摺動することが可能となる。図1に示す係止部材17は、断面L型形状をしている。また、係止部材17は、中空円筒形状をしている。そのため、略円柱形状の可動鉄心15の外周に摺動可能な状態で形成されている。係止部材17は、請求項中の可動鉄心係止部材を意味する。係止部材17について明細書中について同様に解する。図1に示す、弾性部材である係止ばね16の一端は、係止部材17の断面L型形状の内角部17bに固設されている。また、係止ばね16の他端は、固定鉄心18のばね固定部18cに固設されている。係止ばね16は、付勢力を有するため係止部材17を弁座53方向に押圧している。図1に示す閉弁状態においては、係止部材17は固定された固定ガイド部23に当接しているため係止ばね17の付勢力は可動鉄心15に対して伝わらない。弁座53に対して垂直に当接するように弁体19が形成されている。弁体19は、可動鉄心15に固定されている固定軸192と弁座53と当接する当接部191を有する。固定軸192の一端は略円板形状の当接部191に対して垂直に当接している。固定軸192の他端は可動鉄心15に固定されている。当接部191のうち弁座53に当接する部分に中空円形状の弾性部材である弁座当接部20が形成されている。当接部191のうち固定鉄心18側が上面191aとなる。流路ブロック50に形成された弁室55のパイロット部10側方向には、弁室55を仕切る固定板22が形成されている。固定板22は、中心にガイド孔22aが形成されており、ガイド孔22aには、弁体19の固定軸192が挿入されている。固定軸192はガイド孔22aに挿入されガイドされることにより、ガイド孔22aに対してガイドされ垂直方向に摺動可能な状態となる。固定板22には、閉止ばね21の一端が固設されている。閉止ばね21の他端は弁体19の上面191aに固定されている。そのため、弁体19は、弁座53方向に付勢された状態にある。流路ブロック図1に示すように、流路ブロック50には、第1流路51及び第2流路52が形成されている。第1流路51及び第2流路52は弁室55を介して連通している。弁室55と第2流路52が連通する流路周辺には弁体19が当接する円形状の弁座53が形成されている。弁座53の中心には、円形状の弁孔54が形成されている。弁室55内には、弁体19が形成されている。2.電磁弁の作用効果電磁弁1は、非通電時に閉弁位置、第1吸引力を付与した時の第1制御位置、第2吸引力を付与した時の第2制御位置となる。以下では、図1乃至図3を用いて3つの動きを説明する。非通電時図1に示すように、非通電時であり吸引力が付与されていない電磁弁1は、弁体19の弁座当接部20が弁座53に当接した閉弁状態にある。非通電時には、可動鉄心15は、第1コイル12及び第2コイル13には電圧が印加されていない。そのため、吸引力が発生することなく可動鉄心15が固定鉄心18側に吸引されることはない。吸引されない可動鉄心15は、閉止ばね21の付勢力により弁座53側へ付勢される。可動鉄心15に固定された弁体19も同様に弁座53側へ付勢されるため、弁体19の弁座当接部20が弁座53に当接した閉弁状態になる。弁座当接部20が弁座53に当接し閉弁状態にあることにより、第1流路51から流入した流体は第2流路52に流出しない。第1吸引力付与時図2に示すように、第1吸引力付与時の電磁弁1は、可動鉄心15が固定鉄心18により吸引され、可動鉄心15が係止部材17により係止された第1制御位置に位置決めされた状態にある。第1制御位置とは、図2に示すように可動鉄心15が係止部材17により係止された位置のことである。可動鉄心15が係止部材17に当接するまで上昇することにより、弁体19は弁座53から可動鉄心15が上昇した分離間した状態となる。弁体19が弁座53に当接した状態から第1制御位置に位置するまでの上昇する弁体19のストローク量を第1ストローク量とする。第1ストローク量は、第2吸引力付与時の開度を100パーセントとした場合、本実施形態においてはその半分の50パーセント開弁した状態となる。第1吸引力付与時には、第1コイル12に対してのみ通電を行う。それにより、固定鉄心18に磁界が発生し可動鉄心15を吸引する第1吸引力が発生する。第1吸引力は、可動鉄心15を弁座方向に付勢している閉止ばね21の付勢力に勝る。そのため、第1吸引力が閉止ばね21の付勢力に打ち勝ち可動鉄心15を、図1中、固定ガイド部23によりガイドさせ固定鉄心18側に移動させることができる。可動鉄心15は、図2に示すように、係止部材17に当接する。具体的には、可動鉄心15の係止部材当接面15aが係止部材17の可動鉄心当接面17aと当接する。係止部材17は、係止ばね16により弁座方向に付勢されている。第1吸引力は、係止部材17を弁座方向に付勢している係止ばね16の付勢力に劣る。そのため、第1吸引力によっては、図2中、係止ばね16の付勢力に打ち勝ち可動鉄心15を固定鉄心18に当接させることができない。弁座当接部20は第1ストローク量だけ弁座53から離間した状態にある。そのため、第1流路51から流入した流体が第2流路52へと流出する。第2吸引力付与時図3に示すように、第2吸引力付与時の電磁弁1は、可動鉄心15が第1コイル12及び第2コイル13の2つのコイルにより磁界が発生した固定鉄心18に吸引され、可動鉄心15が固定鉄心18に当接した第2制御位置に位置決めされた状態にある。第2制御位置とは、図3に示すように可動鉄心15が固定鉄心18に当接された位置のことである。可動鉄心15が固定鉄心18に当接するまで上昇することにより、弁体19は弁座53から可動鉄心15が上昇した分離間した状態にある。第1制御位置から第2制御位置になるまで上昇する弁体19のストローク量を、第2ストローク量とする。第2ストローク量は、弁体19と弁座53が完全に開いた開度100パーセントの状態をいう。第2吸引力付与時には、第1コイル12と第2コイル13に通電をする。それにより、2つのコイルに同時に電圧が印加された状態になる。それにより、固定鉄心18に磁界が発生し第1吸引力付与時と比較して可動鉄心15を2倍強く吸引することができる第2吸引力が発生する。第2吸引力は、可動鉄心15を弁座方向に付勢している閉止ばね21の付勢力に勝る。そのため、第2吸引力は、閉止ばね21の付勢力に打ち勝ち可動鉄心15を、図2中、固定ガイド部23によりガイドされ固定鉄心18側に移動させることができる。また、可動鉄心15は、図3に示すように固定鉄心18に当接する。具体的には、可動鉄心15が可動鉄心ガイド部18aにガイドされ当接面18bに当接した状態になる。第2吸引力は、係止部材17を弁座方向に付勢している係止ばね16の付勢力に勝る。そのため、第2吸引力は、係止ばね16の付勢力に打ち勝ち可動鉄心15を固定鉄心18に当接させることができる。弁座当接部20は、第2ストローク量だけ弁座53から離間した状態にあることにより、第1流路51から流入した流体が第2流路52へと流出する。このとき、第2ストローク量は第1ストローク量と比較して2倍開くため、第1吸引力付与時と比較して約2倍以上の流体を流出させることができる。本実施形態において、係止部材17が形成されていることにより、第1吸引力を付与した際に可動鉄心15を係止部材17により確実に係止することができる。第1吸引力は、係止部材17を付勢する係止ばね16よりも劣るため確実に第1制御位置に位置制御することができる。また、閉弁した状態から開弁した状態であっても、開弁した状態から閉弁した状態であっても、係止部材17により第1制御位置に位置決めすることができる。そのため、ヒステリシスが生じず、流量調整の再現性が高い。また、係止部材17を用いることによる単純な構造により、可動鉄心15を確実に第1制御位置に位置決めすることができるため、構造を単純化し、電磁弁1を小型化することができる。また、コイルが第1コイル12、及び、第2コイル13により構成されており、直流電圧を印加することにより、第1吸引力を第1コイル12に付与し、第2吸引力を第1コイル12、及び、第2コイル13に付与する。また、第1制御位置に位置決めする場合には、第1コイル12に第1吸引力を付与し、第2制御位置に位置決めするためには第1コイル12に第1吸引力を付与したまま、第2コイル13に第2吸引力を付与することで、3位置制御することができる。そのため、電流を一定に保つための複雑な回路が不要であるため電磁弁を小型化することができる。さらに、コストを低減することができる。吸引力とストローク量の関係図5に、実施形態に係る電磁弁1の吸引力とストロークの関係を示した表を示す。図5は、横軸にストローク量パーセントを示し、縦軸に吸引力Nを示す。バネ力P1は、閉止ばね21の荷重特性を示し、バネ力P2は係止ばね16、及び、閉止ばね21の和による荷重特性を示したものである。吸引力T50は、吸引力の全体を100パーセントとした場合の50パーセントの状態を示し、吸引力T60は、吸引力の全体を100パーセントトした場合の60パーセントを示し、吸引力T70は、吸引力の全体を100パーセントとした場合の70パーセントを示し、吸引力T100は、吸引力が100パーセントの場合を示す。本実施形態における第1制御位置であるストローク量が50パーセント状態においては、バネ力P1のP150に対して、吸引力は約58N以上必要となる。ストローク量が50パーセント状態にある、吸引力T50のT5050、T60のT6050、T70のT7050、T100のT10050のいずれにおいても、バネ力P150の約58Nの値を超えている。そのため、吸引力T50、T60、T70、T100を付与すれば、閉止ばね21の付勢力に勝るため弁座から弁体を離間させることができる。また、吸引力T50のT5050、T60のT6050、T70のT7050は、ストローク量50パーセントにおいて、バネ力P250の値を超えることはできない。吸引力が、バネ力P250の値を超えると、ストローク量50パーセントである第1制御位置において、可動鉄心15が係止ばね16の付勢力により停止しなくなる。そのため、ストローク量50パーセントまでの吸引力は、バネ力P250を下回る吸引力でなければならない。そのため、第1吸引力において、上記吸引力T50のT5050、T60のT6050、T70のT7050を用いることができる。また、図5には示さないが、吸引力T75である、全体の吸引力を100パーセントとした場合の75パーセントの吸引力を用いた場合には、ストローク量50パーセントの時に、バネ力P250の100Nの値を超える。そのため、吸引力T75以上をストローク量50パーセントの時に使用すると、ストローク量50パーセントで可動鉄心15がバネ力P250を超えるためストローク量50パーセントのところで可動鉄心15が係止ばね16の付勢力により停止しなくなる。よって、第1制御位置であるストローク量50パーセントで可動鉄心15を停止させるためには、吸引力T75未満とすることが必要となる。図5においては吸引力T50、T60、T70を使用する必要がある。第1吸引力として吸引力T50、T60、T70を用いることができるが、バネ力P150の値よりも大きな吸引力を用いることは、エネルギーの無駄になる。そのため、ストローク量50パーセントを得るためには、吸引力T50を用いることが好ましい。ストローク量50パーセントの状態においては、吸引力T50のT5050の吸引力は約65Nである。バネ力P150と吸引力T5050を比較すると、その差は約7Nであり、エネルギーの無駄が少ない。本実施形態における第2制御位置であるストローク量が90パーセント以上のほぼ全開状態においては、バネ力P2のP290に対して吸引力は約125N必要となる。吸引力T50のT5090の吸引力は約110Nであり、必要な吸引力がない。そのため、吸引力T50を使用することはできない。また、バネ力P2の第1ストローク量の50パーセントの状態から全開状態にするバネ力P250は約100Nである。吸引力T50のT5050、T60のT6050、T70のT7050の吸引力は、約100Nの吸引力がない。そのため、吸引力T50、T60、T70を使用することはできない。本実施形態においては吸引力T100を使用すれば第2ストローク量を得ることができることを確認できた。また、図示しないが吸引力T75以上を使用すれば第2ストローク量を得ることが確認できた。本実施形態において、係止部材を付勢するバネ力P250は、第1吸引力によって可動鉄心が固定鉄心側へ移動した際、確実に第1制御位置で係止できるよう、付勢力を大きく設定する。これにより、コイルの出来栄え抵抗値のバラツキ、コイル巻き数のバラツキや供給する電圧の変動による吸引力のバラツキ、通電し続けることによる吸引力の低下を考慮した場合少し大きめの吸引力でも、確実に係止部材により可動鉄心を係止することができる。例えば、上記バラツキで吸引力がT7050~T5050の範囲で変動しても確実に係止できる。そのため、複雑な電流での制御を必要とせず、電流値を変化させることによるヒステリシスも起こらない。3.コイルの設計例吸引力の低減方法図6に、単一コイルの電磁弁の使用結果を示した表を示す。図7に、実施形態に係る電磁弁の実施例1の使用結果を示した表を示す。図8に、実施形態に係る電磁弁の実施例2-1及び実施例2-2の使用結果を示した表を示す。図9に、実施形態に係る電磁弁の実施例3の使用結果を示した表を示す。吸引力とコイルの設計値には次の関係がある。F=K×AT2ここで、Fは、吸引力を意味する。Kは、係数を意味する。Aは、電流を意味する。Tは、コイルの巻き数を意味する。吸引力は、電流Aとコイルの巻き数Tを積し、それを二乗したものを係数で積することにより導かれる。図6に示すように、通常の電磁弁である単一コイルで、コイル内径34mm、コイル外径50.8mm、マグネットワイヤ導体径0.29mm、巻数6521T、電圧88V、抵抗値224Ω、電流0.392A、AT2557とする。単一コイルの場合、ATの値を2557とすることにより第2制御位置全開に位置決めすることができる。図7に示すように、実施例1の場合、内側の第1コイルについて、コイル内径34mm、コイル外径46.4mm、マグネットワイヤ導体径0.2mm、巻数9529T、電圧88V、抵抗値654Ω、電流0.135A、AT1283とする。外側の第2コイルについて、コイル内径46.4mm、コイル外径51mm、マグネットワイヤ導体径0.22mm、巻数2984T、電圧88V、抵抗値205Ω、電流0.429A、AT1281とする。実施例1の場合、内側の第1コイルについて第1吸引力のATの値を1283とすることにより、第1制御位置に位置決めすることができる。内側の第1コイルについて第1吸引力のATの値を1283とした状態で、さらに、外側の第2コイルについて第2吸引力のATの値を1281とする。それにより、第1吸引力及び第2吸引力の合計ATを2564とすることができ第2制御位置に位置決めすることができる。実施例1の場合、内側の第1コイルと外側の第2コイルとともに同等のATとした。第1吸引力時には、片方のコイル内、外どちらでもよいに通電し、第2吸引力時には両方のコイルに通電する。図8に示すように、実施例2-1の場合、内側の第2コイルについて、コイル内径34mm、コイル外径45mm、マグネットワイヤ導体径0.28mm、巻数4551T、電圧88V、抵抗値157Ω、電流0.562A、AT2558とする。外側の第1コイルについて、コイル内径45mm、コイル外径51mm、マグネットワイヤ導体径0.22mm、巻数3892T、電圧88V、抵抗値263Ω、電流0.334A、AT1300とする。実施例2-1の場合、外側の第1コイルについて第1吸引力のATの値を1300とすることにより、第1制御位置に位置決めすることができる。内側の第2コイルについて第2吸引力のATの値を2558とすることにより、第2制御位置に位置決めすることができる。実施例2-1の場合、第1吸引力と第2吸引力を切り替えすることにより位置制御する。図8に示すように、実施例2-2の場合、内側の第1コイルについて、コイル内径34mm、コイル外径33.6mm、マグネットワイヤ導体径0.19mm、巻数3870T、電圧88V、抵抗値266Ω、電流0.331A、AT1282とする。外側の第2コイルについて、コイル内径38.6mm、コイル外径51mm、マグネットワイヤ導体径0.3mm、巻数4469T、電圧88V、抵抗値152Ω、電流0.579A、AT2589とする。実施例2-2の場合、内側の第1コイルについて第1吸引力のATの値を1282とすることにより、第1制御位置に位置決めすることができる。外側の第2コイルについて第2吸引力のATの値を2589とすることにより、第2制御位置に位置決めすることができる。実施例2-2の場合、第1吸引力と第2吸引力を切り替えすることにより位置制御する。図9に示すように、実施例3の場合、内側の第1コイルについて、コイル内径34mm、コイル外径45mm、マグネットワイヤ導体径0.28mm、巻数4551T、電圧88V、抵抗値157Ω、電流0.562A、AT2558とする。外側の第2コイルについて、コイル内径45mm、コイル外径47.4mm、マグネットワイヤ導体径0.16mm、巻数2782T、電圧88V、抵抗値343Ωとする。全体として、電圧88V、抵抗値499Ω、電流0.176A、AT1292とする。実施例3の場合、内側の第1コイルについてATの値を2558とし、外側を含め全体に通電した場合に第1吸引力である全体のATの値が1292となり、可動鉄心を可動鉄心係止部材に係止させ第1制御位置に位置決めすることができる。第1吸引力時には全体のATの値が小さくなるのは、抵抗が増加するためである。第2吸引力時には、全体に通電せず、内側の第1コイルから直接通電することでATの値を2558とすることができる。それにより、弁体を弁座から完全に離間した第2制御位置に位置決めすることができる。図7乃至図9の設計によれば、ATの値をコイルで替えることにより吸引力を変更することができた。電源信号を2系統とすることで、同じ電圧により吸引力を変化させることができる。同一電圧で電磁弁を操作するために、コイルを2層内側と外側にしてそれぞれのコイルで使用する、マグネットワイヤの導体径、コイルの線径、巻き数を変更し、通電の方法を操作することにより第1吸引力と第2吸引力を与えることができる。<第2実施形態>図10乃至図12に示す第2実施形態に係る電磁弁2は、図1乃至図4に示す第1実施形態に係る電磁弁1と比較して、コイルの形状以外異なるところがない。そのため第2実施形態においては、第1実施形態と異なるコイル3について説明することにより、その他の詳細な説明を割愛する。なお、第2実施形態ではコイル3以外の電磁弁2の詳細な説明を割愛するが、第1実施形態の電磁弁1と同様の作用、及び効果を有する。1.電磁弁の構成図10に、第2実施形態に係る電磁弁の断面図閉弁時を示す。図11に、第2実施形態に係る電磁弁の断面図第1制御位置を示す。図12に、第2実施形態に係る電磁弁の断面図第2制御位置を示す。図10に示すように、本実施形態に係る電磁弁2は、パイロット部210及び流路ブロック250により構成されている。なお、第2実施形態における電磁弁2の符号に関して、第1実施形態における電磁弁1と同様の構成を有するものについては、符号の頭文字に2を付することで表すものとする。図10に示すように、電磁弁2のパイロット部210のカバー211の内側には、導線であり中空円筒状のコイル3が形成されている。2.電磁弁の作用効果電磁弁2は、非通電時に閉弁位置、第1吸引力を付与した時に第1制御位置、第2吸引力を付与した時に第2制御位置となる。以下では、図10乃至図12を用いて3つの動きを説明する。電磁弁の動作方法第2実施形態における電磁弁2は、コイル3に対し第1吸引力又は第2吸引力を付与することにより、可動鉄心215に対する吸引力を変化させる。それにより、非通電時、第1吸引力を付与した時の第1制御位置、第2吸引力を付与した時の第2制御位置の3つの動作をさせることができる。非通電時図10に示すように、非通電時の電磁弁2は、弁体219の弁座当接部220が弁座253に当接した閉弁状態にある。非通電時には、コイル3に対して電圧を印加しない。そのため、可動鉄心215が、コイル3により吸引されることはない。可動鉄心215は、閉止ばね221の付勢力により弁座253側へ付勢されている。可動鉄心215に固定された弁体219も同様に弁座253側へ付勢されるため、弁体219の弁座当接部220が弁座253に当接した閉弁状態になる。弁座当接部220が弁座253に当接し閉弁状態にあることにより、第1流路251から流入した流体は第2流路252に流出しない。第1吸引力付与時図11に示すように、第1吸引力付与時の電磁弁2は、可動鉄心215が固定鉄心218により吸引され、可動鉄心215が係止部材217により係止された第1制御位置に位置決めされた状態にある。第1制御位置とは、図11に示すように可動鉄心215が係止部材217により係止された位置のことである。可動鉄心215が係止部材217に当接するまで上昇することにより、弁体219は弁座253から可動鉄心215が上昇した分離間した状態となる。弁体219が弁座253に当接した状態から第1制御位置に位置するまでの上昇する弁体219のストローク量を第1ストローク量とする。第1ストローク量は、第2吸引力付与時の開度を100パーセントとした場合、本実施形態においてはその半分の50パーセント開弁した状態となる。第1吸引力付与時には、コイル3に第1電圧を印加し第1吸引力を付与する。それにより、固定鉄心218に磁界が発生し可動鉄心215を吸引する第1吸引力が発生する。第1吸引力は、可動鉄心215を弁座方向に付勢している閉止ばね221の付勢力に勝る。そのため、閉止ばね221の付勢力に打ち勝ち可動鉄心215を、図10中、固定ガイド部223によりガイドさせ固定鉄心218側に移動させることができる。可動鉄心215は、図2に示すように、係止部材217に当接する。具体的には、可動鉄心215の係止部材当接面215aが係止部材217の可動鉄心当接面217aと当接する。係止部材217は、係止ばね216により弁座方向に付勢されている。第1吸引力は、係止部材217を弁座方向に付勢している係止ばね216の付勢力に劣る。そのため、第1吸引力によっては、図11中、係止ばね216の付勢力に打ち勝ち可動鉄心215を固定鉄心218に当接させることができない。弁座当接部220は第1ストローク量だけ弁座253から離間した状態にある。そのため、第1流路251から流入した流体が第2流路252へと流出する。第2吸引力付与時図12に示すように、第2吸引力付与時の電磁弁2は、可動鉄心215が固定鉄心218により吸引され、可動鉄心215が固定鉄心218に当接した第2制御位置に位置決めされた状態にある。第2制御位置とは、図12に示すように可動鉄心215が固定鉄心218に当接された位置のことである。可動鉄心215が固定鉄心218に当接するまで上昇することにより、弁体219は弁座253から可動鉄心215が上昇した分離間した状態にある。第1制御位置から第2制御位置になるまで上昇する弁体219のストローク量を、第2ストローク量とする。第2ストローク量は、弁体219と弁座253が完全に開いた開度100パーセントの状態をいう。第2吸引力付与時には、コイル3に対して第2電圧を印加して第2吸引力を付与する。それにより、固定鉄心218に磁界が発生し第1吸引力付与時と比較して可動鉄心215を強く吸引することができる第2吸引力が発生する。第2吸引力は、可動鉄心215を弁座方向に付勢している閉止ばね221の付勢力に勝る。そのため、閉止ばね221の付勢力に打ち勝ち可動鉄心215を、図11中、固定ガイド部223によりガイドされ固定鉄心218側に移動させることができる。また、可動鉄心215は、図12に示すように固定鉄心218に当接する。具体的には、可動鉄心215が可動鉄心ガイド部218aにガイドされ当接面218bに当接した状態になる。第2吸引力は、係止部材217を弁座方向に付勢している係止ばね216の付勢力に勝る。そのため、係止ばね216の付勢力に打ち勝ち可動鉄心215を固定鉄心218に当接させることができる。弁座当接部220は第2ストローク量だけ弁座253から離間した状態にあることにより、第1流路251から流入した流体が第2流路252へと流出する。このとき、第2ストローク量は第1ストローク量と比較して2倍開くため、第1吸引力付与時と比較して約2倍以上の流体を流出させることができる。本実施形態において、係止部材217が形成されていることにより、第1吸引力を付与した際に可動鉄心215を係止部材217により確実に係止することができる。係止部材217は第1制御位置に位置するため確実に第1制御位置に位置制御することができる。また、閉弁した状態から開弁した状態であっても、開弁した状態から閉弁した状態であっても、係止部材217により第1制御位置に位置決めすることができるため、ヒステリシスが生じない。そのため、流量調整の再現性が高い。また、第2実施形態によれば、非通電時に閉弁位置、第1吸引力を付与した時に第1制御位置、第2吸引力を付与した時に第2制御位置の3つの動きを1つのコイル3により行うことができる。コイル3は1つのコイルであるため、電磁弁2の小型化を図ることができる。また、コイル3により制御する単純な構造であるため小型化することができる。さらに、1つの電磁弁2により3つの動きができるため、2つのバルブを必要としない分小型化を図ることができる。さらに、電磁弁2を単純化及び小型化することができることにより、コストを低減することができる。<第3実施形態>図13に、第3実施形態に係る複合弁5の一部断面図を示す。図13に示すように、複合弁5は、第1電磁弁501、及び第2電磁弁502が直列に設置された電磁弁がある。複合弁5は、第1電磁弁501、及び第2電磁弁502を操作することにより3位置制御を行いガスの供給量を切り替えすることができる。第1電磁弁501は、通常用いられる電磁弁である。第2電磁弁502は、第1実施形態と同様の電磁弁の構造である。なお、第3実施形態においては、第1電磁弁501に通常用いられている電磁弁を用いたが、第1実施形態及び第2実施形態に記載する電磁弁を用いることもできる。また、第2電磁弁502に第1実施形態で用いられた電磁弁を用いたが、第2実施形態に記載する電磁弁を用いることもできる。尚、本発明は、上記実施形態に限定されることなく、発明の趣旨を逸脱することのない範囲で色々な応用が可能である。例えば、本実施形態においては、低吸引力時には、第1コイル12を通電状態、第2コイル13を非通電状態にしたが、反対に、第2コイル13を通電状態、第1コイル12を非通電状態にすることもできる。例えば、本実施形態においては、低吸引力時の第1ストローク量を第2ストローク量の50パーセントとしたが、低吸引力時の第1ストローク量は、係止部材の位置を変更することにより、通常通電時の開度との割合を変更することができる。係止部材の位置を変更するだけで第1ストローク量を変化させることができることにより、容易に電磁弁を流れる流量を変化させることができる。例えば、本実施形態においては、第1コイルの外周に第2コイルを形成したが、第2コイルの外周に第1コイルを形成することもできる。例えば、本実施形態においては、第1コイルの外周に第2コイルを形成したが、第1コイルと第2コイルを同軸心上に形成し、第1コイルと第2コイルを上下に形成することもできる。第1コイルと第2コイルを上下に形成しても同様の作用効果を得ることができる。例えば、本実施形態においては閉弁状態から開弁状態への説明を行ったが、開弁状態から閉弁状態にした場合であっても、係止部材が係止ばねにより付勢されていることにより、可動鉄心を第1制御位置に位置決めすることができる。すなわち、開弁状態から閉弁状態にした場合であっても、第1吸引力を付与した場合には、係止ばねの付勢力により第1制御位置に位置決めされる。そのため、開弁又は閉弁する場合でも第1制御位置で確実に位置決めすることができるためヒステリシスが生じない。