"回転可能に設けられた回転シャフトと、前記回転シャフトの外周に固設されたロータコアと、前記ロータコアの径方向外方にギャップを隔てて配置され、内周部にステータコイルが巻回されている筒状のステータと、前記ステータの外周に設けられた界磁ヨークと、前記界磁ヨークの軸方向両端部にそれぞれ設けられ、前記界磁ヨークと前記ロータコアとの間に第1および第2磁気回路を形成することで前記ロータコアと前記ステータコアとの間での磁束量を制御可能な界磁巻線と、を備え、前記ロータコアは、その外周部に第1磁極構成部材と第2磁極構成部材とを周方向に離れて有しており、前記第1磁極構成部材は軸方向一端側の前記界磁巻線によって生じる磁束が流れる前記第1磁気回路の一部を構成し、前記第2磁極構成部材は軸方向他端側の前記界磁巻線によって生じる磁束が流れる前記第2磁気回路の一部を構成する、回転電機。請求項1に記載の回転電機において、前記第1磁極構成部材は、前記軸方向一端側の前記界磁巻線が巻回されている前記界磁ヨークの部分に一端部が近接する一方で他端部が前記軸方向他端側の前記界磁巻線が巻回されている前記界磁ヨークの部分から離間しており、前記第2磁極構成部材は、前記軸方向一端側の前記界磁巻線が巻回されている前記界磁ヨークの部分に一端部が離間する一方で他端部が前記軸方向他端側の前記界磁巻線が巻回されている前記界磁ヨークの部分に近接していることを特徴とする、回転電機。請求項1または2に記載の回転電機において、前記第1および第2磁極構成部材はそれぞれ、成形された磁性材料から構成され、前記第1磁極構成部材の一端部が前記ロータコアの一端面から突出しており、前記第2磁極構成部材の他端部が前記ロータコアの他端面から突出していることを特徴とする、回転電機。請求項1~3のいずれか一項に記載の回転電機において、前記ロータコアは径方向外方へ突出する複数の突極部を周方向に等間隔に有し、前記第1および第2磁極構成部材は周方向に隣り合う前記突極部内に埋設されていることを特徴とする、回転電機。請求項4に記載の回転電機において、前記突極部内には低透磁率領域が前記第1および第2磁極構成部材の径方向内方の表面に臨んで設けられていることを特徴とする、回転電機。請求項1~5のいずれか一項に記載の回転電機において、前記第1および第2磁極構成部材のうち、少なくとも1組の前記第1および第2磁極構成部材が粉末成形磁性体からなる非磁石部材で構成され、他の組の前記第1および第2磁極構成部材が磁石で構成されることを特徴とする、回転電機。上記特許文献1の回転電機では、界磁コイルに流す電流の方向を制御しても制御磁極をN極またはS極のいずれか一方の極性にしか磁化できないため、制御磁極と極対を形成するために磁石を用いる必要がある。本発明の目的は、使用する磁石量を抑制できる界磁可変型の回転電機を提供することにある。本発明に係る回転電機は、回転可能に設けられた回転シャフトと、前記回転シャフトの外周に固設されたロータコアと、前記ロータコアの径方向外方にギャップを隔てて配置され、内周部にステータコイルが巻回されている筒状のステータと、前記ステータの外周に設けられた界磁ヨークと、前記界磁ヨークの軸方向両端部にそれぞれ設けられ、前記界磁ヨークと前記ロータコアとの間に第1および第2磁気回路を形成することで前記ロータコアと前記ステータコアとの間での磁束量を制御可能な界磁巻線と、を備え、前記ロータコアは、その外周部に第1磁極構成部材と第2磁極構成部材とを周方向に離れて有しており、前記第1磁極構成部材は軸方向一端側の前記界磁巻線によって生じる磁束が流れる前記第1磁気回路の一部を構成し、前記第2磁極構成部材は軸方向他端側の前記界磁巻線によって生じる磁束が流れる前記第2磁気回路の一部を構成する。本発明に係る回転電機において、前記第1磁極構成部材は、前記軸方向一端側の前記界磁巻線が巻回されている前記界磁ヨークの部分に一端部が近接する一方で他端部が前記軸方向他端側の前記界磁巻線が巻回されている前記界磁ヨークの部分から離間しており、前記第2磁極構成部材は、前記軸方向一端側の前記界磁巻線が巻回されている前記界磁ヨークの部分に一端部が離間する一方で他端部が前記軸方向他端側の前記界磁巻線が巻回されている前記界磁ヨークの部分に近接しているのが好ましい。また、本発明に係る回転電機において、前記第1および第2磁極構成部材はそれぞれ、成形された磁性材料から構成され、前記第1磁極構成部材の一端部が前記ロータコアの一端面から突出しており、前記第2磁極構成部材の他端部が前記ロータコアの他端面から突出しているのが好ましい。また、本発明に係る回転電機において、前記ロータコアは径方向外方へ突出する複数の突極部を周方向に等間隔に有し、前記第1および第2磁極構成部材は周方向に隣り合う前記突極部内に埋設されていてもよい。この場合、前記突極部内には低透磁率領域が前記第1および第2磁極構成部材の径方向内方の表面に臨んで設けられていてもよい。さらに、本発明に係る回転電機において、前記第1および第2磁極構成部材のうち、少なくとも1組の前記第1および第2磁極構成部材が粉末成形磁性体からなる非磁石部材で構成され、他の組の前記第1および第2磁極構成部材が磁石で構成されてもよい。本発明に係る回転電機によれば、ロータコアがその外周部に第1磁極構成部材と第2磁極構成部材とを周方向に離れて有しており、第1磁極構成部材が、軸方向一端側の前記界磁巻線によって生じる磁束が流れる第1磁気回路の一部を構成し、第2磁極構成部材が、軸方向他端側の界磁巻線によって生じる磁束が流れる第2磁気回路の一部を構成することで、軸方向両側にそれぞれ設けられた界磁巻線の電流の流れ方向を調整することによって第1および第2磁極構成部材が磁化される極性を異ならせることができる。これにより、可変界磁型の回転電機におけるロータの設計自由度が大きくなり、磁石使用量を抑制することが可能になる。以下に、本発明に係る実施の形態について添付図面を参照しながら詳細に説明する。この説明において、具体的な形状、材料、数値、方向等は、本発明の理解を容易にするための例示であって、用途、目的、仕様等にあわせて適宜変更することができる。図1は、本実施の形態に係る回転電機10の径方向断面図であり、図2は、図1のA-A線に沿った軸方向断面図である。図1および図2に示されるように、回転電機10は、回転可能な回転シャフト12と、この回転シャフト12の外周に固設されたロータコア14と、ロータコア14の径方向外方にエアギャップGを隔てて配置された筒状のステータ16と、ステータ16の外周に固設された界磁ヨーク18と、界磁ヨーク18に巻回して設けられている界磁コイル界磁巻線20a,20bとを備えている。回転シャフト12は、金属製の軸部材であり、その両端部分において軸受22を介して界磁ヨーク18に回転可能に設けられている。回転シャフト12とロータコア14とによりロータ15が構成されている。ロータコア14は、複数の電磁鋼板13を軸方向に積層して一体に構成される円筒状の積層体である。このようにロータコア14は複数の電磁鋼板を積層して構成されて鋼板間には隙間があるため、軸方向の磁気抵抗が、径方向および周方向の磁気抵抗より大きくなっている。このため、ロータコア14内においては、磁力線は、軸方向に流れ難く、径方向および周方向に流れやすくなっている。ロータコア14は、径方向外方へ突出する複数の突極部40を外周部に均等配置で有している。本実施形態では、たとえば4つの突極部40が90度の等間隔で形成されている。突極部40は、ロータコア14の軸方向に亘って延在している。これにより、突極部40は、ロータコア14内を流れる磁束がロータ外周面から出入りする領域を規定している。すなわち、ロータコア14内を通る磁束は、突極部40間の凹部から出入りするのが抑制されている。ロータコア14の突極部40には、第1磁極構成部材24および第2磁極構成部材26が外周面に近接する位置に埋設されている。第1磁極構成部材24と第2磁極構成部材26とは、互いに周方向に隣り合う突極部40にそれぞれ埋設されて、磁極対を構成することができる。本実施形態では、4つの突極部40に対して、2つずつの第1磁極構成部材24および第2磁極構成部材26が径方向に対向して設けられている。すなわち、第1および第2磁極構成部材24,26の周方向中心は、ロータコア14の回転中心すなわち回転シャフトの回転中心Xに関して90度だけ離れて交互に配置されている。第1および第2磁極構成部材24,26は、突極部40内に軸方向へ延伸して形成されている穴に挿入されて配置されている。第1および第2磁極構成部材24,26は、上記穴の周方向両側に形成されるポケット部27に樹脂を充填して硬化させることによりロータコア14に固定されている。また、ポケット部27は、第1および第2磁極構成部材24,26を通って流れる磁束が周方向端部側から漏れる又は短絡するのを抑制する機能も有する。さらに、突極部40内には、低透磁率領域29が第1および第2磁極構成部材24,26の径方向内方の表面に臨んで設けられている。本実施形態において低透磁率領域29は、第1および第2磁極構成部材24,26が挿入されている穴の一部に含まれる空隙として形成されている。これにより、磁力線が第1および第2磁極構成部材24,26を径方向に通り抜けて内周側へ流れるのを抑制することができる。なお、低透磁率領域29は、ロータコア14を構成する電磁鋼板よりも低透磁率の樹脂等が充填されて形成されてもよい。第1および第2磁極構成部材24,26は、一体成形された磁性材料から構成されており、具体的には粉末成形磁性体SMC:SoftMagneticCompositesから構成されている。第1および第2磁極構成部材24,26は、それぞれ、扁平長方形状の軸方向端面および断面を有しており、ロータコア14の軸方向に亘って延在している。なお、第1および第2磁極構成部材24,26は、軸方向に関して複数に分割されていてもよく、その場合、各分割片の接続部での磁気抵抗の増加を抑えるように考慮する必要がある。第1および第2磁極構成部材24,26は一体成形された粉末成形磁性体からなるため、軸方向の磁気抵抗は、ロータコア14の軸方向の磁気抵抗より小さくされている。したがって、第1および第2磁極構成部材24,26では、ロータコア14内よりも軸方向に磁力線が流れやすくなっている。第1磁極構成部材24は、一端部24aがロータコア14の一端面から軸方向に突出しているが、他端部がロータコア14の他端面と略面一とされている。これに対し、第2磁極構成部材26は、一端部がロータコア14の一端面と略面一とされており、他端部がロータコア14の他端面から突出している。ここで、第1磁極構成部材24と第2磁極構成部材26とは、同じ形状および大きさに形成されるのが好ましい。このようにすることで、ロータコア14に形成される挿入穴の形状を同じにすることができ、ロータコア14の製造を容易にすることができるとともに、磁極構成部品の管理や組付けも容易になる利点がある。ステータ16は、中空円筒状に形成されたステータコア30と、このステータコア30の内周部に形成されてステータコア30の径方向内方に向けて突出する複数のステータティース32と、このステータティース32に巻き付けられたステータコイル34とを備えている。ステータティース32は、周方向に等間隔に隔てて形成されている。ステータコイル34の一部はU相コイルを構成し、残りの一部のステータコイル34はV相コイルを構成し、残りのステータコイル34はW相コイルを構成する。ステータコイル34の一方端が、端子とされ、他方端が中性点とされ、端子には図示されないインバータの三相ケーブルのU相ケーブル、V相ケーブル、W相ケーブルのいずれかが接続される。また、中性点は、1点に共通接続される。ステータコイル34には、回転電機10が出力すべきトルク指令値に応じた交流電流が上記の三相ケーブルを介して供給される。これにより、ステータ16の内周に回転磁界が形成され、その回転磁界の作用によってロータ15が回転駆動される。その結果、上記トルク指令値によって指定されたトルクが回転電機10によって出力されるようになっている。ステータコア30は、電磁鋼板を複数積層して形成されており、電磁鋼板間には、エアギャップが形成されている。このため、ステータコア30の径方向および周方向の磁気抵抗は、軸方向の磁気抵抗より小さくなっている。これにより、ステータティース32の径方向端面からステータコア30に出入りする磁力線は、ステータコア30内においてステータコア30の周方向および径方向に流れやすく、軸方向に流れることが抑制されている。図2に示すように、界磁ヨーク18は、ステータ16およびロータ15から離れて軸方向両端部に配置された端板部18a,18bと、この端板部18aの周縁部に連なって形成された円筒状の側壁部18cとを備えており、その内部にロータ15およびステータ16が収容されている。端板部18a,18bの中央部には、貫通孔23が形成されており、貫通孔23内には、軸受22を介して、回転シャフト12が挿入されている。側壁部18cは、ステータコア30の外表面に固設されている。界磁ヨーク18は、一体成形された磁性材料から構成されており、具体的には、3次元完全等方材料である粉末成形磁性体SMCから構成されている。このため、界磁ヨーク18の軸方向の磁気抵抗は、ステータコア30の軸方向の磁気抵抗よりも小さくされている。なお、界磁ヨーク18は、軸方向または周方向に関して複数に分割されていてもよく、その場合、各分割片の接続部での磁気抵抗の増加を抑えるように考慮する必要がある。界磁ヨーク18の軸方向一端部にある端板部18aは、ロータコア14に向かって円板状または円環状に突出した突部19aを有する。そして、ロータコア14の端面から突出する第1磁極構成部材24の一端部24aが、磁力線を途切れることなく受け渡し可能な程度に、突部19aに近接している。一方、第1磁極構成部材24の他端部は、上記他端側の突部19bとの間で磁力線の受け渡しが生じないように離間している。これにより、界磁ヨーク18とロータコア14との間に、第1磁極構成部材24を一部に含む第1磁気回路MC1が形成されている。すなわち、界磁コイル20aが通電されて励磁されたとき、磁力線が、ステータティース32の端面からエアギャップGを介してロータコア14の突極部40に入り込み、それから第1磁極構成部材24内を軸方向に流れて隙間を介して界磁ヨーク18の突部19aへと渡り、そこから界磁ヨーク18の端板部18aおよび側壁部18c内を通ってステータコア30に入り込んで、ステータティース32へ戻るという方向、または、この逆方向に流れる第1磁気回路MC1を形成している。これに対し、界磁ヨーク18の軸方向他端部にある端板部18bは、ロータコア14に向かって円板状または円環状に突出した突部19bを有する。そして、ロータコア14の端面から突出する第2磁極構成部材26の他端部26aが、磁力線を切れることなく受け渡し可能な程度に、突部19bに近接している。なお、第2磁極構成部材26の一端部は、上記一端側の突部19aとの間で磁力線の受け渡しが生じないように離間している。これにより、界磁ヨーク18とロータコア14との間に、第2磁極構成部材26を一部に含む第2磁気回路MC2が形成されている。すなわち、界磁コイル20bが通電されて励磁されたとき、磁力線が、ステータティース32の端面からエアギャップGを介してロータコア14の突極部40に入り込み、それから第2磁極構成部材26内を軸方向に流れて隙間を介して界磁ヨーク18の突部19bへと渡り、そこから界磁ヨーク18の端板部18bおよび側壁部18c内を通ってステータコア30に入り込んでステータティース32へ戻るという方向、または、この逆方向に流れる第2磁気回路MC2を形成している。このように形成される第1および第2磁気回路MC1,MC2において、ステータコア30の径方向の磁気抵抗は小さく抑えられており、界磁ヨーク18内の磁気抵抗も小さく抑えられており、さらに、粉末成形磁性体からなる第1および第2磁極構成部材24,26の磁気抵抗も小さく抑えられているため、磁気エネルギーのロスを小さく抑えることができる。界磁コイル20a,20bは、突部19a,19bの外周面にそれぞれ巻き付けられている。軸方向一端側の界磁コイル20aに電流を流すことにより、突部19aの軸方向の端部側、すなわち第1磁極構成部材24の一端部24aに近接した表面側に例えばN極の磁性を持たせると共に側壁部18cにS極の磁性を持たせたり、あるいは、突部19aの端部側にS極の磁性を持たせると共に側壁部18cにN極の磁性を持たせたりすることができる。このことは突部19bについても同様である。軸方向他端側の界磁コイル20bに電流を流すことにより、突部19bの軸方向の端部側、すなわち第2磁極構成部材26の他端部26aに近接した表面側に例えばN極の磁性を持たせると共に側壁部18cにS極の磁性を持たせたり、あるいは、突部19bの端部側にS極の磁性を持たせると共に側壁部18cにN極の磁性を持たせたりすることができる。このように本実施形態では、第1磁気回路MC1の界磁コイル20aと第2磁気回路MC2の界磁コイル20bとについて電流の流れ方向および大きさを個別に制御することができる。したがって、界磁コイル20a,20bの電流の流れ方向を調整することによって第1および第2磁極構成部材24,26が磁化される極性を異ならせることができる。なお、本実施形態においては、界磁コイル20a,20bは、界磁ヨーク18の突部19a,19bに設けられているが、この位置に限られず、界磁ヨーク18に設けられていればよい。ここで、界磁コイル20a,20bが界磁ヨーク18に設けられているとは、界磁コイル20a,20bが界磁ヨーク18の表面に当接している場合に限られず、界磁ヨーク18内の磁力線の流れを制御可能な程度であれば、界磁ヨーク18の表面から離れて配置されている場合も含む。続いて、上記のように構成される回転電機10の動作について、図3から図5を用いて説明する。図3は、第1磁極構成部材24と第2磁極構成部材26とが異なる極性に磁化されたときの状態を示す、図2と同様の断面図である。図4は、図3におけるB-B線に沿ったロータ断面図である。図5は、図3に示す状態から、界磁コイル20a,20bの電流の流れ方向を変えたときの状態を示すロータ断面図である。ここでは図4,5においてロータコア14の断面ハッチングが省略されている。図3および図4を参照すると、ロータコア14において、第1磁極構成部材24の外周側表面をS極に磁化させるとともに第2磁極構成部材26の外周側表面をN極に磁化させるように、第1および第2磁気回路MC1,MC2に磁力線をそれぞれ流す。これは、上記のように界磁コイル20a,20bの電流の流れ方向を制御することによって可能となる。まず、第1磁気回路MC1について見ると、図3中に二点鎖線で示すように、ステータコア30からエアギャップGを介してロータコア14へと磁力線が流れる。すなわち、界磁コイル20aに電流が流されることによって生じた磁力線は、ステータティース32の端面からエアギャップGを介してロータコア14の突極部40に入り込み、突極部40の外周面からロータコア14を構成する各電磁鋼板に入り込み、それから第1磁極構成部材24内を軸方向一端部24aへ向かって流れ、そして隙間を介して界磁ヨーク18の突部19aへと渡り、そこから界磁ヨーク18の端板部18aおよび側壁部18c内を通ってステータコア30に入り込んで、ステータティース32へ戻るというように流れる。このとき、第1磁極構成部材24は、S極性を帯びた磁極として機能する。これに対して、第2磁気回路MC2では、図3中に一点鎖線で示すように、ロータコア14からエアギャップGを介してステータコア30へと磁力線が流れる。すなわち、界磁コイル20bに電流が流されることによって生じた磁力線は、界磁ヨーク18の端板部18bの突部19bから隙間を介して第2磁極構成部材26の他端部26aへと渡り、それから第2磁極構成部材26を軸方向に進みながらロータコア14を構成する各電磁鋼板に入り込み、そして突極部40の外周面からエアギャップGを介してステータコア30のステータティース32の端面へと渡り、その後、ステータコア30から界磁ヨーク18に入り込み、界磁ヨーク18の側壁部18cを軸方向他端側へ流れて端板部18bの突部19bへと戻るというように流れる。このとき、第2磁極構成部材26は、N極性を帯びた磁極として機能する。また、低透磁率領域29が設けられていることによって、図4中に点線で示されるように第2磁極構成部材26からロータコア14内を通って第1磁極構成部材24に磁力線が流れるのを抑制することができる。これにより、界磁コイル20aによって生じた磁気エネルギーを回転電機10のトルク発生に効率よく用いることができる。これとは反対に、図5に示すように、界磁コイル20a,20bの電流の流れ方向を反転させて第1および第2磁気回路MC1,MC2の磁力線の流れ方向をそれぞれ逆にすることによって、第1磁極構成部材24をN磁性の磁極として機能させるとともに、第2磁極構成部材26をS極性の磁極として機能させることができる。このときもまた、低透磁率領域29が設けられていることによって、図5中に点線で示されるように第1磁極構成部材24からロータコア14内を通って第2磁極構成部材26に磁力線が流れるのを抑制することができる。これにより、界磁コイル20aによって生じた磁気エネルギーを回転電機10のトルク発生に効率よく用いることができる。このように、軸方向両側にそれぞれ設けられた界磁コイル20a,20bにおける電流の流れ方向を調整することによって、第1および第2磁極構成部材24,26が磁化される極性を異ならせることができる。また、界磁コイル20a,20bに流す電流の大きさを調整することによって、ロータコア14とステータコア30との間での磁束量を制御することができ、低回転数-高出力運転時における強め界磁制御、および、高回転数-低出力運転時における弱め界磁制御が可能である。したがって、本実施形態の回転電機10によれば、可変界磁型回転電機のロータを磁石レスで構成することができ、大幅なコスト低減を図ることができる。次に、図6を参照して、別の実施形態である回転電機10Aについて説明する。図6は、回転電機10Aのロータ断面図である。ロータコア以外の構成は、上記実施形態と同じであるため、同一構成要素に同一または類似の参照符号を付して、重複することとなる説明を援用によって省略する。回転電機10Aのロータコア14aは、第1および第2磁極構成部材のうち、少なくとも1組の第1および第2磁極構成部材が粉末成形磁性体からなる非磁石部材で構成され、他の組の第1および第2磁極構成部材が磁石で構成されている。図6に示す例では、周方向に隣り合う1組の第1および第2磁極構成部材24b,26bが上記実施形態と同様に粉末成形磁性体で構成され、これらと径方向にそれぞれ対向する各1つの第1および第2磁極構成部材24c,26cが磁石で構成されている。ここで、第1磁極構成部材24bは、界磁コイル20aによって生じた磁束が流れることによって外周側表面がS極性に磁化され、内周側表面がN極性に磁化されている。また、第2磁極構成部材26bは、界磁コイル20bによって生じた磁束が流れることによって外周面側表面がN極性に磁化され、内周側表面がS極性に磁化されている。これに対して、第1磁極構成部材24bに径方向に対向するもう1つの第1磁極構成部材24cである磁石は、外周側表面がS極性で内周側表面がN極性に着磁されている。また、第2磁極構成部材26bに径方向に対向するもう1つの第2磁極構成部材26cである磁石は、外周側表面がS極性で内周側表面がN極性に着磁されている。これにより、周方向に隣り合う突極部40にそれぞれ埋設される第1および第2磁極構成部材24c,26cが磁極対を構成している。なお、他の構成は、上記実施形態と同様である。この実施形態の回転電機10Aでは、第1および第2磁極構成部材24b,26bがそれぞれ異なる極性を有するように磁化される様子は図3,4を参照して上述したのと同様である。もう1組の第1および第2磁極構成部材24c,26c間では、第2磁極構成部材26cから出た磁力線が、エアギャップGを介してステータコア30に入り込み、ステータコア30を構成する電磁鋼板内を径方向および周方向に流れて、再びエアギャップGを介してロータコア14の第1磁極構成部材24cがある突極部40へ渡り、第1磁極構成部材24cを通り抜けてロータコア14を構成する電磁鋼板内を周方向に流れて、第2磁極構成部材26cに戻るというように流れる。すなわち、上記第1および第2磁気回路MC1,MC2とは別の経路でロータおよびステータ間を渡って磁力線が流れることでトルク発生に寄与するものである。このようにロータコア14内に磁石磁束を流れるのを阻害しないように、第1および第2磁極構成部材24c,26cが埋設されている突極部40には、低透磁率領域を設けないこととするのが好ましい。上記のように本実施形態の回転電機10Aによれば、軸方向両側にそれぞれ設けられた界磁コイル20a,20bにおける電流の流れ方向を調整することによって、第1および第2磁極構成部材24b,26bが磁化される極性を異ならせることができるとともに、界磁コイル20a,20bに流す電流の大きさを調整することによって低回転-高出力運転時における強め界磁制御、および、高回転-低出力運転時における弱め界磁制御が可能である。したがって、本実施形態の回転電機10Aによれば、可変界磁型回転電機のロータにおける磁石使用量を抑制することができ、コスト低減を図ることができる。なお、図6に示す例では、1組の第1および第2磁極構成部材24b,26bを粉末成形磁性体で構成し、もう1組の第1および第2磁極構成部材24c,26cを磁石で構成するものと説明したが、これに限定されるのもではなく、粉末成形磁性体からなる磁極対と磁石からなる磁極対をロータコアの周方向に均等配置でそれぞれ複数対、設けてもよい。次に、図7を参照して、さらに別の実施形態の回転電機10Bについて説明する。図7は、回転電機10Bのロータ断面図である。ロータコア以外の構成は、上記実施形態と同じであるため、同一構成要素に同一または類似の参照符号を付して、重複することとなる説明を援用によって省略する。回転電機10Bのロータコア14bは、周方向に隣り合う2つの突極部40に、磁石からなる第1磁曲構成部材24dと、粉末成形磁性体からなる非磁石部材である第2磁極構成部材26dとがそれぞれ埋設されて、磁極対をなしている。この実施形態では、磁石と粉末成形磁性体とからなる磁極対が周方向に均等配置で少なくとも二対設けられている。この実施形態において、第1磁極構成部材24dを構成する磁石は、外周側表面がS極性で内周側表面がN極性に着磁されている。一方、第2磁極構成部材26dは、界磁コイル20a,20bに電流を流すことによってN極性の磁極として機能するように磁化される。このとき、径方向に対向する2つの第2磁極構成部材26dは、同極性に磁化されればよいから、2つの第2磁極構成部材26dの各他端部をロータコア14bの同じ側の軸方向端面から突出させて第1および第2磁気回路MC1,MC2のいずれかを用いて磁化させてもよいし、両端部を突出させて第1および第2磁気回路MC1,MC2の両方を用いて磁化させてもよいし、あるいは、上記2つの磁極構成部材26dにおいて端部突出方向を異ならせて第1および第2磁気回路MC1,MC2をそれぞれについて分担して磁化させるように用いてもよい。また、この実施形態では、ロータコア14b内で第1磁極構成部材24dから第2磁極構成部材26dへと磁石磁束を良好に流すために、突極部40内に低透磁率領域を設けないこととするのが好ましい。さらに、第2磁極構成部材26dに第2磁気回路MC2を介して界磁コイル20bによる界磁磁束を磁石磁束に加えるか又は減じるように流すことによって強め界磁制御および弱め界磁制御を行うことができる。上記のように、この実施形態の回転電機10Bによっても、可変界磁型回転電機のロータにおける磁石使用量を抑制することができ、コスト低減を図ることができる。なお、上記において各実施形態の回転電機10,10A,10Bについて説明したが、本発明に係る回転電機は上記構成に限定されるものではなく、種々の変更や改良が可能である。例えば、図6,7に示す実施形態では磁石を埋設したIPM型ロータを例示したが、磁石の表面がロータコアの外周面に露出したSPM型ロータであってもよい。また、本発明に係る回転電機は、ハイブリッド車両、電気自動車、燃料電池車等の電動車両の動力源として搭載される場合に限られず、産業機械、空調機械、環境機器等の様々な機器に搭載される回転電機に対しても適用可能である。"