"中心電極及び接地電極を有する点火プラグと、前記中心電極及び前記接地電極間に形成された間隙に電圧を印加し、前記間隙に火花放電を発生させる放電用電源と、前記火花放電により生じた火花に交流電力を投入し、前記間隙に交流プラズマを発生させる交流電源とを備えた点火システムであって、前記火花放電の持続中に、前記交流プラズマを生成可能な所定の生成電力以上の電力を前記火花に対して間欠的に複数回投入する電力制御部を備えることを特徴とする点火システム。前記電力制御部は、前記生成電力以上の電力が投入される高電力期間同士の間の低電力期間の維持時間を、当該低電力期間の直前における前記高電力期間での投入エネルギーをEJとしたとき、E×0.6ms/J以上とすることを特徴とする請求項1に記載の点火システム。前記電力制御部は、前記火花放電の持続中における、前記生成電力以上の電力が投入される期間同士の間の低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの時間を3.0ms以下とすることを特徴とする請求項1又は2に記載の点火システム。前記電力制御部は、前記生成電力以上の電力が投入される期間のそれぞれの維持時間を、前記交流電源から供給される交流電力の周期以上とすることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の点火システム。中心電極及び接地電極を有する点火プラグと、前記中心電極及び前記接地電極間に形成された間隙に電圧を印加し、前記間隙に火花放電を発生させる放電用電源と、前記火花放電により生じた火花に交流電力を投入し、前記間隙に交流プラズマを発生させる交流電源とを備えた点火システムの制御方法であって、前記火花放電の持続中に、前記交流プラズマを生成可能な所定の生成電力以上の電力を前記火花に対して間欠的に複数回投入することを特徴とする点火システムの制御方法。前記生成電力以上の電力が投入される高電力期間同士の間の低電力期間の維持時間を、当該低電力期間の直前における前記高電力期間での投入エネルギーをEJとしたとき、E×0.6ms/J以上とすることを特徴とする請求項5に記載の点火システムの制御方法。前記火花放電の持続中における、前記生成電力以上の電力が投入される期間同士の間の低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの時間を3.0ms以下とすることを特徴とする請求項5又は6に記載の点火システムの制御方法。前記生成電力以上の電力が投入される期間のそれぞれの維持時間を、前記交流電源から供給される交流電力の周期以上とすることを特徴とする請求項5乃至7のいずれか1項に記載の点火システムの制御方法。しかしながら、上記技術においては、高周波電力のみにより火花を生じさせるため、燃焼室内の状態によって、高周波電力のみでは要求電圧を出力できないことがある。従って、高周波電力を投入しているにも関わらず、火花が生じないという事態いわゆる失火が発生してしまいやすい。そこで、発生した火花に交流電力高周波電力を投入し、交流プラズマを発生させることで、優れた着火性を実現することが考えられる。しかしながら、本願発明者が、当該手法について鋭意検討したところ、交流電力の投入に伴い中心電極や接地電極が過熱されてしまい、中心電極等が急速に消耗してしまうおそれのあることが判明した。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、中心電極等の消耗を抑制し、良好な耐久性を実現することができるとともに、着火性の更なる向上を図ることができる点火システム及びその制御方法を提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各構成につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する構成に特有の作用効果を付記する。構成1.本構成の点火システムは、中心電極及び接地電極を有する点火プラグと、前記中心電極及び前記接地電極間に形成された間隙に電圧を印加し、前記間隙に火花放電を発生させる放電用電源と、前記火花放電により生じた火花に交流電力を投入し、前記間隙に交流プラズマを発生させる交流電源とを備えた点火システムであって、前記火花放電の持続中に、前記交流プラズマを生成可能な所定の生成電力以上の電力を前記火花に対して間欠的に複数回投入する電力制御部を備えることを特徴とする。上記構成1によれば、火花放電の持続中すなわち、間隙の絶縁抵抗が十分に低下しているときに、交流プラズマを生成可能な生成電力以上の電力が火花に対して間欠的に複数回投入される。従って、生成電力以上の電力を投入する期間高電力期間同士の間に設けられた期間低電力期間において、中心電極や接地電極は加熱されることなく、放熱することとなる。そのため、中心電極等の過熱を抑制することができ、ひいては中心電極等の急速消耗をより確実に防止することができる。その結果、優れた耐久性を実現することができる。さらに、生成された交流プラズマは、生成電力の投入終了高電力期間の終了とともに消失するものではなく、生成電力の投入終了からある程度の時間存在する。すなわち、高電力期間後の低電力期間においても交流プラズマは存在することとなる。従って、電力を間欠的に複数回投入する場合と、複数回に分けることなく一度に電力を投入する場合とにおいて、火花放電の持続中に投入する電気エネルギー電力量をそれぞれ同一としたとき、電力を間欠的に複数回投入する方が交流プラズマの存在時間を長期化させることができる。その結果、混合気への着火確率を増加させることができ、着火性を向上させることができる。すなわち、上記構成1によれば、火花に対して電力を間欠的に複数回投入することで、耐久性及び着火性の双方を向上させることができ、優れた着火性を長期間に亘って維持することができる。ところで、内燃機関等の点火装置としては、混合気へと着火するための着火手段と、燃焼反応領域にマイクロ波を放出し、火炎伝播速度等を向上させるマイクロ波放出手段とを備えたものが提案されている特開2007-113570号公報。また、当該特許文献には、マイクロ波を断続的に放射する旨が記載されている。しかしながら、当該特許文献に記載の技術は、所定の領域空間に対してマイクロ波を放出するものであり、火花に対して交流電力を投入する本発明とは、構成及び作用の面で大きく相違し、技術的思想が異なる。また、本発明においては、火花に対して交流電力を投入することに伴い生じ得る中心電極等の消耗抑制を解決課題としているのに対し、上記特許文献には、領域に対してマイクロ波を放出することで中心電極等に消耗が生じる旨の記載はなく、それを示唆する記載もない。従って、この点からも、本発明は、上記特許文献に記載の技術とは技術的思想が異なる。構成2.本構成の点火システムは、上記構成1において、前記電力制御部は、前記生成電力以上の電力が投入される高電力期間同士の間の低電力期間の維持時間を、当該低電力期間の直前における前記高電力期間での投入エネルギーをEJとしたとき、E×0.6ms/J以上とすることを特徴とする。上記構成2によれば、中心電極等が放熱することとなる低電力期間が、その直前の高電力期間での投入エネルギーすなわち、中心電極等の受熱量に相当するに対応して十分に長く確保されている。従って、中心電極等の過熱を一層効果的に抑制することができ、耐久性をより一層向上させることができる。構成3.本構成の点火システムは、上記構成1又は2において、前記電力制御部は、前記火花放電の持続中における、前記生成電力以上の電力が投入される期間同士の間の低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの時間を3.0ms以下とすることを特徴とする。上記構成3によれば、火花放電の持続中における、低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの時間が3.0ms以下とされている。従って、中心電極や接地電極が高温の交流プラズマに対して過度に長時間に亘ってさらされてしまうといった事態を防止でき、中心電極や接地電極の酸化をより確実に防止することができる。その結果、上述した耐久性の向上効果をより一層高めることができる。構成4.本構成の点火システムは、上記構成1乃至3のいずれかにおいて、前記電力制御部は、前記生成電力以上の電力が投入される期間のそれぞれの維持時間を、前記交流電源から供給される交流電力の周期以上とすることを特徴とする。上記構成4によれば、高電力期間の維持時間が交流電力の周期以上とされている。従って、火花に対して電気エネルギーをより確実に投入することができ、着火性をより一層確実に向上させることができる。構成5.本構成の点火システムの制御方法は、中心電極及び接地電極を有する点火プラグと、前記中心電極及び前記接地電極間に形成された間隙に電圧を印加し、前記間隙に火花放電を発生させる放電用電源と、前記火花放電により生じた火花に交流電力を投入し、前記間隙に交流プラズマを発生させる交流電源とを備えた点火システムの制御方法であって、前記火花放電の持続中に、前記交流プラズマを生成可能な所定の生成電力以上の電力を前記火花に対して間欠的に複数回投入することを特徴とする。上記構成5によれば、基本的には上記構成1と同様の作用効果が奏されることとなる。構成6.本構成の点火システムの制御方法は、上記構成5において、前記生成電力以上の電力が投入される高電力期間同士の間の低電力期間の維持時間を、当該低電力期間の直前における前記高電力期間での投入エネルギーをEJとしたとき、E×0.6ms/J以上とすることを特徴とする。上記構成6によれば、基本的には上記構成2と同様の作用効果が奏されることとなる。構成7.本構成の点火システムの制御方法は、上記構成5又は6において、前記火花放電の持続中における、前記生成電力以上の電力が投入される期間同士の間の低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの時間を3.0ms以下とすることを特徴とする。上記構成7によれば、基本的には上記構成3と同様の作用効果が奏されることとなる。構成8.本構成の点火システムの制御方法は、上記構成5乃至7のいずれかにおいて、前記生成電力以上の電力が投入される期間のそれぞれの維持時間を、前記交流電源から供給される交流電力の周期以上とすることを特徴とする。上記構成8によれば、基本的には上記構成4と同様の作用効果が奏されることとなる。以下に、一実施形態について図面を参照して説明する。図1は、点火システム31の概略構成を示すブロック図である。図1に示すように、点火システム31は、点火プラグ1と、放電用電源41と、交流電源51と、混合回路61と、電力制御部としての制御部71とを備えている。尚、図1では、点火プラグ1を1つのみ示しているが、実際の燃焼装置には複数の気筒が設けられ、各気筒に対応して点火プラグ1が設けられる。そして、放電用電源41や交流電源51からの電力が、図示しないディストリビュータを介して各点火プラグ1に供給されるようになっている。まず、点火プラグ1の構成を説明する。点火プラグ1は、図2に示すように、筒状をなす絶縁碍子2、これを保持する筒状の主体金具3などから構成されるものである。尚、図2では、点火プラグ1の軸線CL1方向を図面における上下方向とし、下側を点火プラグ1の先端側、上側を後端側として説明する。絶縁碍子2は、周知のようにアルミナ等を焼成して形成されており、その外形部において、後端側に形成された後端側胴部10と、当該後端側胴部10よりも先端側において径方向外向きに突出形成された大径部11と、当該大径部11よりも先端側においてこれよりも細径に形成された中胴部12と、当該中胴部12よりも先端側においてこれよりも細径に形成された脚長部13とを備えている。加えて、絶縁碍子2のうち、大径部11、中胴部12、及び、大部分の脚長部13は、主体金具3の内部に収容されており、後端側胴部10は、主体金具3の後端から露出している。また、中胴部12と脚長部13との連接部にはテーパ状の段部14が形成されており、当該段部14にて絶縁碍子2が主体金具3に係止されている。さらに、絶縁碍子2には、軸線CL1に沿って軸孔4が貫通形成されており、当該軸孔4には電極8が挿入、固定されている。電極8は、軸孔4の先端側に設けられた中心電極5と、軸孔4の後端側に設けられた端子電極6と、両電極5,6の間に設けられたガラスシール部7とを備えている。中心電極5は、全体として棒状をなしており、その先端が、絶縁碍子2の先端から軸線CL1方向先端側へと突出している。また、中心電極5は、ニッケルNiを主成分とするNi合金により構成されている。尚、中心電極5の内部に、熱伝導性に優れる銅や銅合金からなる内層を設けることとしてもよい。この場合には、中心電極5の熱引きが向上し、耐久性の向上を図ることができる。端子電極6は、低炭素鋼等の金属により形成されており、全体として棒状をなしている。また、端子電極6の後端部には、径方向外側に膨出形成された接続部6Aが設けられている。当該接続部6Aは、絶縁碍子2の後端から突出しており、混合回路61の出力後述する伝送路32Cと電気的に接続されている。加えて、ガラスシール部7は、金属粉末やガラス粉末等の混合物が焼結されることで形成されたものであり、中心電極5及び端子電極6を電気的に接続するとともに、絶縁碍子2に対して両電極5,6を固定している。前記主体金具3は、低炭素鋼等の金属により筒状に形成されており、その外周面には点火プラグ1を燃焼装置例えば、内燃機関や燃料電池改質器等の取付孔に取付けるためのねじ部雄ねじ部15が形成されている。また、ねじ部15の後端側の外周面には座部16が形成され、ねじ部15後端のねじ首17にはリング状のガスケット18が嵌め込まれている。さらに、主体金具3の後端側には、主体金具3を前記燃焼装置に取付ける際にレンチ等の工具を係合させるための断面六角形状の工具係合部19が設けられるとともに、後端部において絶縁碍子2を保持するための加締め部20が設けられている。また、主体金具3の内周面には、絶縁碍子2を係止するためのテーパ状の段部21が設けられている。そして、絶縁碍子2は、主体金具3の後端側から先端側に向かって挿入され、自身の段部14が主体金具3の段部21に係止された状態で、主体金具3の後端側の開口部を径方向内側に加締めること、つまり上記加締め部20を形成することによって主体金具3に固定されている。尚、絶縁碍子2及び主体金具3双方の段部14,21間には、円環状の板パッキン22が介在されている。これにより、燃焼室内の気密性を保持し、燃焼室内に晒される絶縁碍子2の脚長部13と主体金具3の内周面との隙間に入り込む燃料ガス混合気が外部に漏れないようになっている。さらに、加締めによる密閉をより完全なものとするため、主体金具3の後端側においては、主体金具3と絶縁碍子2との間に環状のリング部材23,24が介在され、リング部材23,24間にはタルク滑石25の粉末が充填されている。すなわち、主体金具3は、板パッキン22、リング部材23,24及びタルク25を介して絶縁碍子2を保持している。また、主体金具3の先端部26には、Niを主成分とする合金により形成され、略中間部分にて曲げ返された接地電極27が接合されている。接地電極27は、その先端側側面が電極8中心電極5の先端部と対向しており、電極8の先端部と接地電極27との間には、間隙としての火花放電間隙28が形成されている。次いで、図1を参照して、放電用電源41等の構成について説明する。放電用電源41は、点火プラグ1に対して高電圧を供給し、火花放電間隙28にて火花放電を生じさせるものである。本実施形態において、放電用電源41は、一次コイル42、二次コイル43、コア44、及び、イグナイタ45を備えている。一次コイル42は、前記コア44を中心に巻回されており、その一端が電力供給用のバッテリVAに接続されるとともに、その他端がイグナイタ45に接続されている。また、二次コイル43は、前記コア44を中心に巻回されており、その一端が一次コイル42及びバッテリVA間に接続されるとともに、その他端が混合回路61を介して点火プラグ1の端子電極6に接続されている。加えて、イグナイタ45は、所定のトランジスタにより形成されており、前記制御部71から入力される通電信号に応じて、バッテリVAから一次コイル42に対する電力の供給及び供給停止を切り替える。点火プラグ1に高電圧を印加する場合には、バッテリVAから一次コイル42に電流を流し、前記コア44の周囲に磁界を形成した上で、制御部71からの通電信号をオンからオフに切り替えることにより、バッテリVAから一次コイル42に対する通電を停止する。通電の停止により、前記コア44の磁界が変化し、二次コイル43に負極性の高電圧例えば、5kV~30kVが発生する。この高電圧が点火プラグ1に印加されることで、火花放電間隙28において火花放電を発生させることができる。交流電源51は、点火プラグ1に対して比較的高周波数例えば、50kHz~100MHzの交流電力を供給するものである。また、交流電源51と混合回路61との間にはインピーダンスマッチング回路整合器81が設けられている。当該インピーダンスマッチング回路81により、交流電源51側の出力インピーダンスと、混合回路61や点火プラグ1負荷側の入力インピーダンスとが一致するように構成されており、点火プラグ1側へと供給される交流電力の減衰防止が図られている。尚、交流電源51から点火プラグ1までの交流電力の伝送路は、内部導体と当該内部導体の外周に配置された外部導体とを有する同軸ケーブルによって構成されており、その結果、電力の反射防止が図られている。混合回路61は、放電用電源41から出力される高電圧の伝送路32Aと、交流電源51から出力される交流電力の伝送路32Bとを、点火プラグ1に接続される1つの伝送路32Cにまとめるものであり、コイル62とコンデンサ63とを備えている。コイル62においては、放電用電源41から出力される比較的低周波数の電流が通過可能とされる一方で、交流電源51から出力される比較的高周波数の電流が通過不能とされており、交流電源51から出力される電流の放電用電源41側への流入が抑制されている。一方で、コンデンサ63においては、交流電源51から出力される比較的高周波数の電流が通過可能とされる一方で、放電用電源41から出力される比較的低周波数の電流が通過不能とされており、放電用電源41から出力される電流の交流電源51側への流入が抑制されている。尚、前記二次コイル43をコイル62の代わりとして用い、コイル62を省略することとしてもよい。本実施形態では、放電用電源41からの電圧と交流電源51からの交流電力とが電極8を通して火花放電間隙28に供給され、放電用電源41からの電圧により火花放電間隙28において生じた火花に、交流電源51からの交流電力が投入されることでプラズマを発生させるように構成されている。すなわち、電極8を共通の伝送路として放電用電源41からの電圧と交流電源51からの交流電力とが火花放電間隙28に供給され、その結果、火花放電間隙28で生じた火花に対して、交流電力が直接投入されるように構成されている。そして、制御部71は、所定の電子制御装置ECUにより構成されており、放電用電源41から点火プラグ1に対する電圧の印加タイミングや、交流電源51から点火プラグ1に対する交流電力の供給タイミング、供給時間等を制御する。すなわち、制御部71は、図3に示すように、放電用電源41を制御して、火花放電間隙28にて火花放電を生じさせるとともに、火花放電の持続中放電維持時間内において、交流電源51を制御することで、交流プラズマを生成可能な生成電力以上の電力を火花に対して間欠的に複数回本実施形態では、4回投入する。また、制御部71は、放電維持時間内において、点火プラグ1に対して前記生成電力以上の電力が投入される期間以下、高電力期間と称す同士の間の期間以下、低電力期間と称すにおいて、交流電源51を制御することで、点火プラグ1に対する交流電力の投入を停止する。尚、交流プラズマを生成可能な生成電力は、点火プラグの構成や燃焼室内の圧力等の要因により変動し得るが、例えば、50W以上となる。また、図3における電力は、交流電源51から点火プラグ1に対して投入される交流電流が単位時間当たりにする仕事量を示す。本実施形態では、各高電力期間において、交流電源51から点火プラグ1に対して投入される交流電流が単位時間当たりにする仕事量電力は、経時的に変化することなく、一定とされている。また、各高電力期間において点火プラグ1への投入電力量はそれぞれ等しくされるとともに、高電力期間のそれぞれの維持時間は同一とされている。さらに、制御部71は、1の低電力期間の直前における高電力期間での投入エネルギーをEJとしたとき、前記1の低電力期間の維持期間がE×0.6ms/J以上となるように交流電源51を制御する。すなわち、図4に示すように、高電力期間において、中心電極5や接地電極27等は電力の投入に伴い加熱されることとなるが、低電力期間すなわち、中心電極5等の温度が低下する期間をE×0.6ms/J以上と十分に長く確保することで、中心電極5等の過熱が抑制されるようになっている。一方で、交流プラズマの温度が混合気に対して着火可能な温度以上を維持できるように、各低電力期間の維持期間が過度に長くならないように設定されている但し、低電力期間の維持時間の上限は、直前の高電力期間における投入エネルギーに対応して変更することができる。また、本実施形態において、低電力期間の維持期間はそれぞれ同一となるように構成されている。加えて、図3に示すように、制御部71は、火花放電の持続中における、低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの時間合計時間が3.0ms以下となるように交流電源51を制御する。さらに、制御部71は、各高電力期間の維持期間が交流電源51から供給される交流電力の周期以上となるように交流電源51を制御する。以上詳述したように、本実施形態によれば、火花放電の持続中すなわち、火花放電間隙28の絶縁抵抗が十分に低下しているときに、交流プラズマを生成可能な生成電力以上の電力が火花に対して間欠的に複数回投入される。従って、高電力期間同士の間に設けられた低電力期間において、中心電極5や接地電極27は加熱されることなく、放熱することとなる。そのため、中心電極5等の過熱を抑制することができ、ひいては中心電極5等の急速消耗をより確実に防止することができる。その結果、優れた耐久性を実現することができる。さらに、生成された交流プラズマは、高電力期間の終了とともに消失するものではなく、高電力期間の終了からある程度の時間存在する。すなわち、高電力期間後の低電力期間においても交流プラズマは存在することとなる。従って、電力を間欠的に複数回投入する場合と、複数回に分けることなく一度に電力を投入する場合とにおいて、火花放電の持続中に投入する電気エネルギー電力量をそれぞれ同一としたとき、電力を間欠的に複数回投入する方が交流プラズマの存在時間を長期化させることができる。その結果、混合気への着火確率を増加させることができ、着火性を向上させることができる。すなわち、本実施形態によれば、火花に対して電力を間欠的に複数回投入することで、耐久性及び着火性の双方を向上させることができ、優れた着火性を長期間に亘って維持することができる。さらに、各低電力期間の維持時間がE×0.6ms/J以上とされており、低電力期間が、その直前の高電力期間での投入エネルギーすなわち、中心電極5等の受熱量に相当するに対応して十分に長く確保されている。従って、中心電極5等の過熱を一層効果的に抑制することができ、耐久性をより一層向上させることができる。加えて、火花放電の持続中における、低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの合計時間が3.0ms以下とされている。従って、中心電極5や接地電極27が高温の交流プラズマに対して過度に長時間に亘ってさらされてしまうといった事態を防止でき、中心電極5や接地電極27の酸化をより確実に防止することができる。その結果、上述した耐久性の向上効果をより一層高めることができる。また、高電力期間の維持時間が交流電力の周期以上とされている。従って、火花に対して電気エネルギーをより確実に投入することができ、着火性をより一層確実に向上させることができる。次いで、上記実施形態によって奏される作用効果を確認すべく、図5aに示すように、火花放電中に、投入時間を1msとして交流電力300Wを1回投入した場合ケースAと、図5bに示すように、火花放電中に、投入時間をそれぞれ0.5msとして交流電力300Wを間欠的に2回投入し、両高電力期間の間の低電力期間において0.3msの間、電力を停止した場合ケースBと、図5cに示すように、火花放電中に、投入時間をそれぞれ0.5msとして交流電力300Wを間欠的に2回投入し、両高電力期間の間の低電力期間において0.3msの間、低電力30Wを投入した場合ケースCとで、それぞれ着火性評価試験を行った。着火性評価試験の概要は次の通りである。すなわち、点火プラグを排気量2000ccの4気筒DOHCエンジンに取付けた上で、空燃比A/Fを24として、1000サイクルに亘って点火プラグに電力を投入した。そして、1000サイクル中における失火の発生回数を計測するとともに、失火の発生割合失火率を算出した。ここで、失火率が0.0となった場合には、着火性に極めて優れるとして◎の評価を下すこととし、失火率が0.1以上0.9以下となった場合には、着火性に優れるとして○の評価を下すこととした。一方で、失火率が1.0以上1.4以下となった場合には、着火性にやや劣るとして△の評価を下し、失火率が1.5以上となった場合には、着火性に劣るとして×の評価を下すこととした。表1に、ケースA~Cにおける着火性評価試験の試験結果をそれぞれ示す。尚、本試験の条件において、交流プラズマを生成可能な生成電力は30W超300W未満であり、点火プラグに対して300Wの交流電力を投入することで、交流プラズマを生成可能である。また、上述の通り、ケースA~Cにおいて、総投入エネルギーは同一とした。表1に示すように、交流電力を間欠的に複数回投入したケースB,Cにおいて、優れた着火性を実現できることが明らかとなった。これは、交流プラズマがより長期間存在することとなり、混合気に対する点火確率が増したことによると考えられる。次いで、上記ケースA~Cについて耐久性評価試験を行った。耐久性評価試験の概要は次の通りである。すなわち、点火プラグを所定のチャンバーに取付けた上で、チャンバー内の圧力を0.4MPaに設定し、印加電圧の周波数を20Hzとしてすなわち、毎分1200回の割合で交流プラズマを発生させた。そして、40時間経過後に、試験後における火花放電間隙の大きさを測定し、試験前における火花放電間隙の大きさに対する増加量間隙増加量を算出した。図6に、当該試験の試験結果を示す。尚、交流電源の出力周波数を13MHzとした。また、放電用電源として点火コイルを用い、点火コイルの出力エネルギーを60mJとし、点火コイルから点火プラグに対する電圧の印加時間火花放電の持続時間を2.5msとした。さらに、中心電極の先端部をNi合金により形成し、中心電極の先端部の外径を2.5mmとした。加えて、試験前における火花放電間隙の大きさを0.8mmとした。図6に示すように、ケースAは、耐久性に若干劣ることが分かった。これは、交流電力を一度に投入したことで、中心電極等が急激に加熱されたことによると考えられる。これに対して、ケースB,Cにおいては優れた耐久性を実現できることが分かった。これは、両高電力期間の間に低電力期間を設けたことで、低電力期間中に中心電極等の温度が下がることとなり、中心電極等の過熱が抑制されたためであると考えられる。上記両試験の結果より、着火性及び耐久性の双方を向上させるためには、火花放電の持続中に、交流プラズマを生成可能な生成電力以上の電力を火花に対して間欠的に複数回投入することが好ましいといえる。次に、図7aに示すように、火花に対する交流電力の投入回数を5回、各高電力期間の維持時間を0.1ms、高電力期間における投入電力の大きさを300Wとした場合すなわち、高電力期間での投入エネルギーをそれぞれ0.03Jとした場合:ケースDと、図7bに示すように、火花に対する交流電力の投入回数を2回、各高電力期間の維持時間を0.5ms、高電力期間における投入電力の大きさを300Wとした場合すなわち、高電力期間での投入エネルギーをそれぞれ0.15Jとした場合:ケースEと、図7cに示すように、火花に対する交流電力の投入回数を2回、各高電力期間の維持時間を0.5ms、高電力期間における投入電力の大きさを500Wとした場合すなわち、高電力期間での投入エネルギーをそれぞれ0.25Jとした場合:ケースFとで、低電力期間の維持時間Xmsを種々変更しつつ上述の耐久性評価試験を行った。図8に、1の高電力期間での投入エネルギーJを低電力期間の維持時間Xmsで除算した値と、間隙増加量との関係を表すグラフを示す。尚、図8においては、ケースDでの試験結果を丸印で示し、ケースEでの試験結果を三角印で示し、ケースFでの試験結果を四角印で示す。また、交流電源や点火プラグ等の構成は、上述の耐久性評価試験と同様とした。図8に示すように、低電力期間の維持時間Xを1の高電力期間での投入エネルギーで除算したときの値が0.6ms/J以上となった場合、すなわち、1の高電力期間での投入エネルギーをEJとしたとき、低電力期間の維持時間をE×0.6ms/J以上とした場合、耐久性を一層向上できることが明らかとなった。これは、中心電極等が放熱する低電力期間が、その直前の高電力期間での投入エネルギーに対応して十分に長く確保されたことによると考えられる。上記試験の結果より、耐久性の更なる向上を図るべく、低電力期間の維持時間を、当該低電力期間の直前における高電力期間での投入エネルギーをEJとしたとき、E×0.6ms/J以上とすることが好ましいといえる。次いで、高電力期間の維持時間、電力の投入回数、及び、低電力期間の維持時間を変更することにより、火花放電の持続中における、低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの時間合計時間を種々変更したケース1~8について、上述の耐久性評価試験を行った。そして、試験後に接地電極を観察し、接地電極の表面における酸化の有無を確認した。ここで、接地電極の表面に酸化が確認されなかった場合には、耐酸化性に優れるとして○の評価を下すこととした。一方で、接地電極の表面に酸化が確認された場合には、耐酸化性にやや劣るとして×の評価を下すこととした。表2に、試験結果、及び、各ケースにおける高電力期間の維持時間等を示す。尚、各ケースともに、高電力期間における投入電力を300Wとし、火花放電の持続時間を3msとし、接地電極をNi合金により形成した。表2に示すように、合計時間を3.0ms以下とすることで、優れた耐酸化性を実現できることが分かった。これは、交流プラズマに対して接地電極がさらされる時間を短くしたたことで、接地電極の過熱が抑制されたためであると考えられる。尚、接地電極は、中心電極よりも燃焼室の中心側に配置されるため、より高温となりやすく、より酸化してしまいやすい。従って、合計時間を3.0ms以下とすることで、一般に接地電極よりも低温となる中心電極の酸化も抑制できるといえる。上記試験の結果より、中心電極や接地電極の酸化を抑制し、一層優れた耐久性を得るためには、低電力期間を含む電力の投入開始から投入終了までの時間合計時間を3.0ms以下とすることが好ましいといえる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態では、各高電力期間における電力点火プラグ1に対して投入される交流電流が単位時間当たりにする仕事量が一定で、かつ、各高電力期間における投入電力量は等しくなるように設定されている。これに対して、各高電力期間において電力を一定とすることなく、電力が経時的に変化するように構成してもよい。従って、例えば、図9及び図10に示すように、高電力期間において電力を徐々に減少させることとしてもよい。また、各高電力期間における点火プラグ1への投入電力量を等しくすることなく、図11及び図12に示すように、各高電力期間において投入電力量を変化させてもよい。さらに、図13に示すように、高電力期間の維持時間をそれぞれ異なるものとしてもよい。また、火花放電の持続中に、電力の投入を終了させなくてもよい。b上記実施形態では、低電力期間において点火プラグ1に対する電力の供給が停止されているが、図14に示すように、低電力期間において、点火プラグ1に対して交流プラズマを生成可能な生成電力未満の電力を供給することとしてもよい。c上記実施形態において、制御部71はECUにより構成されているが、制御部71をECUにより構成することなく、例えば、マイクロコンピュータ等により構成してもよい。また、放電用電源41をECU等により制御し、交流電源51をマイクロコンピュータ等からなる電力制御部により制御することとしてもよい。d上記実施形態における点火プラグ1の構成は例示であって、本発明の技術思想を適用可能な点火プラグの構成はこれに限定されるものではない。"