雨水を流すための樋体と、この樋体の表面に重複されるアンテナ部を有する金属板と、前記アンテナ部に設けた給電部とを備え、前記給電部に一対の差込孔を形成し、この一対の差込孔に止め金具の両側片を差し込んで前記両側片で給電ケーブルの導電部を保持させ、前記導電部を前記金属板に接触させるか、又は、前記止め金具の中央片を前記金属板に接触させることを特徴とするアンテナ付き樋。前記給電ケーブルが同軸ケーブルよりなり、前記一対の給電部のうち前記一方の給電部側に差し込んだ前記止め金具の前記両側片を前記同軸ケーブルの芯線部に接触させ、前記一対の給電部のうち前記他方の給電部側に差し込んだ前記止め金具の前記両側片を前記同軸ケーブルの外側導電線に接触させることを特徴とする請求項1記載のアンテナ付き樋。前記両側片間の最も離れた部位間の距離が、前記一対の差込孔間の距離より長いことを特徴とする請求項1又は請求項2記載のアンテナ付き樋。前記両側片を前記導電部の外周に沿って折り曲げて密着させることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか一項に記載のアンテナ付き樋。特許文献1に示された従来例は以下の問題点がある。給電部、端子板が竪樋外面から側方に突出しているため、竪樋の外面から給電ケーブルとの接続部分までの突出距離が長くなり、竪樋としての外観を損ね、建物の価値が低下し、また、給電部への給電ケーブルの接続部分に人や物が引っ掛かりやすい。また、ネジ止めで接続するので、接続作業が煩雑となる。また、ネジが緩むと接続が不良となるおそれがある。本発明の目的は、給電ケーブルと給電部の接続部分の厚み寸法を短くして樋体の外方への突出長さを抑制し、簡単な操作で給電ケーブルを給電部に確実に接続できるアンテナ付き樋を提供するにある。本発明のアンテナ付き樋は、雨水を流すための樋体と、この樋体の表面に重複されるアンテナ部を有する金属板と、前記アンテナ部に設けた給電部とを備え、前記給電部に一対の差込孔を形成し、この一対の差込孔に止め金具の両側片を差し込んで前記両側片で給電ケーブルの導電部を保持させ、前記導電部を前記金属板に接触させるか、又は、前記止め金具の中央片を前記金属板に接触させることを特徴とする。また、前記給電ケーブルが同軸ケーブルよりなり、前記一対の給電部のうち前記一方の給電部側に差し込んだ前記止め金具の前記両側片を前記同軸ケーブルの芯線部に接触させ、前記一対の給電部のうち前記他方の給電部側に差し込んだ前記止め金具の前記両側片を前記同軸ケーブルの外側導電線に接触させることが好ましい。また、前記両側片間の最も離れた部位間の距離が、前記一対の差込孔間の距離より長いことが好ましい。また、前記両側片を前記導電部の外周に沿って折り曲げて密着させることが好ましい。本発明は、給電部と給電ケーブルとの接続部分の厚み寸法を短くし樋体の外方への突出する突出長さを抑制でき、アンテナ付き樋としての外観を損なわず、接続部分に物や人が引っ掛かるのを抑制することが可能となる。また、一対の差込孔に止め金具の両側片を差し込んで前記両側片を給電ケーブルの導電部の外面に接触させ、前記止め金具の中央片を金属板に接触させるので、ネジ締めをすることなく簡単な操作で給電ケーブルを給電部に接続できる。またネジが緩んで接続が緩むおそれを回避することが可能となる。添付図面に基づいて一実施形態を説明する。アンテナ付き樋22は、基本的構成要素として、雨水を流すための樋体1と、この樋体1の外面に重複されるアンテナ板5を備える。添付図面の実施形態では、アンテナ付き樋22は、更に、筒状をした樋体1を覆う外筒部23を備えることで二重筒構造となっており、また、長手方向の端部に、樋体1に連通接続する接続体24を備える。アンテナ板5は、金属板3にアンテナ部2を設けることで形成される。アンテナ部2は、導電性の縦長矩形状の薄い金属板3金属箔も含まれるに樋体1の軸方向に沿って長く形成されたスロット28を設けたスロットアンテナにより構成される。図7の実施形態では、金属板3に形成するアンテナ部2にはスロット28が上下方向に複数並べて設けられており、隣接するスロット28同士は細溝25で接続されている。各スロット28は三角形の頂点を互いに突き合わせたようなボウタイ形状に形成されている。アンテナ部2は、第一の周波数帯例えば473~600MHzの電波を受信する第一の受信部29と、第二の周波数帯例えば600~720MHzの電波を受信する第二の受信部30を有している。第一の受信部29は、スロット28及び当該スロット28の周縁部により構成される。第二の受信部30は、このスロット28に対し上下方向に隣接する鋼板部分により構成される。第一の受信部29を構成するスロット28の上下方向の長さは、前記第一の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さと同じである。また、第二の受信部30の周方向の長さは、前記第二の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さと同じである。すなわち、第一の周波数帯内の中心周波数が536.5MHzであり、第一の周波数帯内の電波の電気的な半波長λ/2は約28cmであることから、各スロット28の上下方向の長さは約28cmとなっている。また、第二の周波数帯の中心周波数が660MHzであり、第二の周波数帯内の電波の電気的な半波長λ/2は約23cmであることから、第二の受信部30の周方向の長さは約23cmとなっている。添付図面に示す実施形態では金属板3のスロット28の両側の三角形の頂点部分がそれぞれ給電部9となっている。両給電部9にはそれぞれ図2に示すように、一対の差込孔が形成される。給電部9には給電ケーブル11が接続される。給電部9に接続する給電ケーブル11は同軸ケーブルにより構成され、図2に示すように、内側の芯線32の外側を芯線外皮部33で覆い、芯線外皮部33の外周を編線よりなる外側導電線34で覆い、更に外側導電線34を外側外皮部35で覆うことで構成される。給電ケーブル11の端部は、外側外皮部35を除去して外側導電線34の端部が露出した部分が導電部7として形成され、更に、外側導電線34の端部より突出して芯線外皮部33が露出する部分が形成され、更に、芯線外皮部33の端部より芯線32が突出するする部分が他の導電部7として形成される。給電ケーブル11の芯線32、外側導電線34はそれぞれ一対の給電部9に止め金具8により接続される。止め金具8は、弾性を有する黄銅板、ステンレス板等の金属材により形成され、図2、図10c、dに示すように中央片14の両端からそれぞれ中央片14に対して側片15を突出して略コ字状又は略C字状に形成される。図10において、止め金具8の両側片15の突出基部間の距離をA、両側片15の突出先端間の距離をB、両側片15の突出方向の略中央部間の距離をC、止め金具8の巾をE、一対の差込孔間の距離をF、差込孔の長さをGとすると、A≒B≒F、G>E、C>Fとなっている。止め金具8は、芯線止め金具13と、外側導線止め金具12の2種類があり、芯線止め金具13と芯線止め金具13が差し込まれる一対の差込み孔の各寸法関係、外側導線止め金具12と外側導線止め金具12が差し込まれる差込み孔の各寸法関係は、上記の寸法関係となっている。給電ケーブル11の外側導電線34を一方の給電部9に外側導電線止め金具12で接続するには以下のようにして接続される。すなわち、外側導電線止め金具12の両側片15を一方の給電部9に設けた一対の差込み孔に差し込む。この場合、両側片15は弾性変形しながら差し込まれ、差し込んだ状態ではC>Fなので、外側導電線止め金具12が差込み孔から不用意に抜けないように保持される。次に、図11のように、両側片15間に外側導電線34を嵌め込む。次に、図12aのように、かしめ装置16のかしめダイ17に設けた位置決め部18に中央片14を位置決めするようにセットし、図12bのようにかしめ装置16のかしめパンチ19を下降させ、両側片15を導電部7である外側導電線34の外周に沿って折り曲げて密着させる。これにより外側導電線34が両側片15により保持され、外側導電線34が金属板3に接触させられると共に外側導線止め金具12の中央片14が金属板3に接触させられ、電気的、機械的に接続される。なお、金属板3との電気的接続は、前述の例のように、金属板3に対して外側導電線34と中央片14が電気的に接触するものだけに限定されず、金属板3に外側導電線34のみが電気的に接触させられたり、あるいは、金属板に中央片14のみが電気的に接触させられたりしてもよい。また、図13bの寸法Jは、止め金具8の肉厚をD、金属板3の肉厚をH、外側導電線34の外径をKとすると、J=2DHKとなり、きわめて短い寸法となり、外側外皮部35の外径とほぼ等しくなる。給電ケーブル11の芯線32を他方の給電部9に芯線止め金具13で接続するには、前述の外側導電線34接続と同様にして行われ、図14のように電気的、機械的に接続される。図14における寸法Mは、芯線32の径が外側導電線34の径よりも短いので、図13bの寸法Jよりも短い寸法となる。このように、接続することで、接続に当ってネジ締めが不要になり生産性を向上することが可能となる。また、ネジ締めのためのビスやナットが不要となり、コストダウンが測れる。更に、ネジ締めでなく、かしめ固定することで、振動などによるネジの緩みながなく接続不良を抑制し、信頼性を向上させることができる。また、接続部の寸法図13bの寸法J、図14の寸法Mを短くでき、特に、寸法Jを外側外皮部35の外径とほぼ等しくできる。前記のように、給電ケーブル11を接続した状態のアンテナ板5は、水平断面C字状又は多角形状となるよう上下方向に一様に湾曲させて円筒状又は角筒状をした樋体1の外周面に巻いて重ね、接着や取付部材31を用いて取付けられる。添付図面に示す実施形態は、図8に示すような取付部材31を用いて図5、図6に示すように取付けた例を示している。前述のように給電部9に機械的、電気的に接続された給電ケーブル11は樋体1の外面に巻付けられたアンテナ板5の外面に樋体1の軸方向に沿って配置される。軸方向に沿って配置するに当っては、スロット28を避けて配置される。アンテナ板5を樋体1の外周面に取付けるための取付部材31は、非導電性の合成樹脂のような非導電性材料により形成されている。また、図8のように、取付部材31は、一対の半体38の一端部同士を軸受部39で回動自在に連結して構成され、一対の半体38の他端部の係止部40と被係止部41が係止自在となっている。取付部材31は、給電ケーブル11のアンテナ板5に対する位置を保持するケーブル保持部42を備え、このケーブル保持部42に給電ケーブル11が保持される。また、各取付部材31は、径外方向に突出する複数の突出部を有する。本実施形態の取付部材31は、軸受部39と、係止部40及び被係止部41と、ケーブル保持部42との計4箇所の突出部を有する。突出部は周方向に等間隔で配置されており、すなわち90°ごとに径外方向に突出する。外周にアンテナ板5を巻いた樋体1に外筒部23を被せることで、二重筒構造のアンテナ付き樋22が構成される。外周にアンテナ板5を巻いた樋体1に外筒部23を被せると、取付部材31に突出部を設けているので、外筒部23の略中心に樋体1と樋体1に設けられたアンテナ板5の中心が配置されると共に、外筒部23の内周面に当接又は近接対向するようになる。給電ケーブル11の導電部7と給電部9との接続部は外筒部23により覆われ、また、給電ケーブル11は、樋体1の外周に巻いたアンテナ板5の外面と外筒部23との間に配置される。ここで、図13bの寸法Jが短い外側外皮部35の外径とほぼ等しいので、アンテナ板5の外面と外筒部23との間の隙間寸法は、給電ケーブル11を配置するために必要な寸法を確保すれば、隙間内に導電部7と給電部9との接続部を十分納めることができる。これにより外筒部23の径を小さくすることが可能で、コストを低下でき、また、二重筒構造のアンテナ付き樋22の外観がよくなる。なお、給電ケーブル11の芯線32は外側導電線34よりも径が小さいので、芯線32の接続に当っては、芯線止め金具13を用いることなく、ビスとナットを用いたネジ式で接続することも可能である。この場合、芯線32の接続部分の厚み寸法を短くすることが可能である。また、導電部7と給電部9との接続部が外筒部23で覆われることで、接続部分を保護できて、接続部分に物や人が引っ掛かったりせず、また、外気、太陽光、雨水から接続部分を保護することが可能となり、信頼性が向上する。二重筒構造のアンテナ付き樋22は、長手方向の端部に、接続体24が備えられ、上下の接続体24に樋体1と、外筒部23の上下方向の両端部が接続され、上下の接続体24は樋体1に連通する。樋体1の軸方向に沿った給電ケーブル11は、接続体24に設けた引出部43に至り、給電ケーブル11の端部に設けた接続具44が引出部43を構成する孔に嵌め込んで取付けられる。接続具44には、テレビ側ケーブル45の端部に設けた接続具が電気的に接続される。このテレビ側ケーブル45は、建物46の外壁47や軒天井48から建物内に導入され、既存の建物46内のテレビ側に接続される。図9は、アンテナ付き樋22が竪樋の一部として用いられた例を示している。図9において、符号49は軒樋、50は集水器、51はエルボ、52は呼び樋、53は一般の竪樋を示している。アンテナ付き樋22を竪樋の一部として用いる場合、アンテナ付き樋22の接続体24を一般の竪樋53やエルボ51に接続し、筒状をした樋体1内に雨水を流す。接続の際、アンテナ付き樋22を軸芯を中心に回転して、アンテナ部2を最も強い受信方向に向ける。なお、アンテナ部2を有する金属板3の表裏両面又は表面を電気的絶縁性を有する被覆フィルム4を積層してアンテナ板5を形成してもよい。金属板3の表裏両面に被覆フィルム4を積層したアンテナ板5の場合は、図15のように、表裏両面又は片面の被覆フィルム4の給電部に対応する部位を除去して金属板3を露出させ、この露出面20に導電部7又は止め金具8の中央片14を電気的に接触させる。金属板3の表面に被覆フィルム4を積層したアンテナ板5の場合は、給電部9の裏面が露出しているので、この露出面20に止め金具8の中央片14を電気的に接触させる。このように、金属板3の表裏両面に被覆フィルム4を積層することで、金属板3を保護でき、金属板3の錆の発生を抑制でき、アンテナ性能が劣化するのを抑制できる。前述の実施形態においては、外筒部23を設けた例で説明したが、外筒部23を設けないものであってもよい。外筒部23を設けない場合、前述のように金属板3を被覆フィルム4で覆ったアンテナ板5においては、金属板3は雨水、外気、太陽光にさらされず、アンテナ部2の劣化を抑制できる。また、この場合も、導電部7と給電部9との接続部の厚さ方向の寸法を短くでき、樋体1の外面からの突出長さを短くでき、接続部分に人や物が引っ掛かるのが抑制される。