機器に対し電気的に接続される構造及び所望の方向に曲げ可能となる柔軟性な構造を有する二つの端末部材の間に配設される部材であるとともに、前記二つの端末部材とは別に製造される部材であり、前記二つの端末部材を電気的に中継する一又は複数本の中間導電路と、該一又は複数本の中間導電路の配索経路形状を保持する中間経路保持手段と、前記一又は複数本の中間導電路を覆いシールドする中間シールド手段と、前記一又は複数本の中間導電路を覆い保護する中間保護手段とを含むことを特徴とするワイヤハーネス用中間部材。請求項1に記載のワイヤハーネス用中間部材において、前記中間経路保持手段、前記中間シールド手段及び前記中間保護手段を一つの部品で兼用することを特徴とするワイヤハーネス用中間部材。請求項1又は2に記載のワイヤハーネス用中間部材と、該ワイヤハーネス用中間部材により電気的に中継されるとともに機器に対し電気的に接続される構造及び所望の方向に曲げ可能となる柔軟性な構造を有する二つの端末部材と、を含むことを特徴とするワイヤハーネス。上記特許文献1のワイヤハーネスにあっては、この全長が長い状態で製造をしなければならないことから、ワイヤハーネス全体として見た場合に製造性が悪くなってしまうという問題点を有している。本発明は、上記した事情に鑑みてなされたもので、ワイヤハーネスの製造性向上を図ることが可能な中間部材を提供することを課題とする。また、このような中間部材を含むワイヤハーネスを提供することも課題とする。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の本発明のワイヤハーネス用中間部材は、機器に対し電気的に接続される構造及び所望の方向に曲げ可能となる柔軟性な構造を有する二つの端末部材の間に配設される部材であるとともに、前記二つの端末部材とは別に製造される部材であり、前記二つの端末部材を電気的に中継する一又は複数本の中間導電路と、該一又は複数本の中間導電路の配索経路形状を保持する中間経路保持手段と、前記一又は複数本の中間導電路を覆いシールドする中間シールド手段と、前記一又は複数本の中間導電路を覆い保護する中間保護手段とを含むことを特徴とする。請求項2に記載の本発明のワイヤハーネス用中間部材は、請求項1に記載のワイヤハーネス用中間部材に係り、前記中間経路保持手段、前記中間シールド手段及び前記中間保護手段を一つの部品で兼用することを特徴とする。また、上記課題を解決するためになされた請求項3に記載の本発明のワイヤハーネスは、請求項1又は2に記載のワイヤハーネス用中間部材と、該ワイヤハーネス用中間部材により電気的に中継されるとともに機器に対し電気的に接続される構造及び所望の方向に曲げ可能となる柔軟性な構造を有する二つの端末部材と、を含むことを特徴とする。以上のような特徴を有する本発明によれば、一又は複数本の中間導電路と中間経路保持手段と中間シールド手段と中間保護手段とを含む部材をワイヤハーネス用の中間部材として提供する。また、この中間部材を一構成部材とするワイヤハーネスを提供する。本発明は、中間部材を採用するとともに、この中間部材をワイヤハーネス用の二つの端末部材と別に製造することから、ワイヤハーネスを最初から長い状態で製造する必要がなくなる。すなわち、ワイヤハーネスを機器に接続される二つの端末部材と、これらの間に配設される本発明の中間部材とに分けることから、部材毎に短い状態で製造を進めることができる。中間部材は、ワイヤハーネスの全長と比べると短い部材であることから、製造に係る取扱性も良好である。本発明によれば、長い状態での製造は、最終的にワイヤハーネスの形となる一方の末部材と中間部材との接続時、及び、他方の端末部材と中間部材との接続時だけである。請求項1に記載された本発明によれば、ワイヤハーネスの中間に配設される部材として、ワイヤハーネス用中間部材を提供することができる。そして、この中間部材を採用することにより、従来と比べてワイヤハーネスの製造性を向上させることができるという効果を奏する。請求項2に記載された本発明によれば、請求項1の効果に加えて次のような効果を奏する。すなわち、ワイヤハーネス用中間部材を構成する中間経路保持手段、中間シールド手段及び中間保護手段を一つの部品で兼用することから、部品点数の少ない中間部材にすることができるという効果を奏する。請求項3に記載された本発明によれば、請求項1又は2のワイヤハーネス用中間部材を採用することから、従来と比べてワイヤハーネスの製造性を向上させることができるという効果を奏する。ワイヤハーネスは、この中間部分に配設される中間部材と、ワイヤハーネスの両端末部分に配設されて機器に接続される二つの端末部材とに分けられた構成になっている。ワイヤハーネスは、中間部材及び二つの端末部材を個別に製造した後、最終的にこれらを接続して製造が完了するようになっている。中間部材は、一又は複数本の中間導電路と、この中間導電路の配索経路形状を保持する中間経路保持手段と、中間導電路を覆いシールドする中間シールド手段と、中間導電路を覆い保護する中間保護手段とを含んで構成されている。以下、図面を参照しながら実施例を説明する。図1は本発明のワイヤハーネスに係る図であり、aはワイヤハーネスの配索状態を示す概略図、bはワイヤハーネスの製造手順を示す概略図である。また、図2~図6は中間部材の断面図、図7は中間部材の曲げ形状を示す斜視図、図8~図10は端末部材の断面図である。本実施例においては、ハイブリッド自動車電気自動車や一般的な自動車であってもよいものとするに本発明のワイヤハーネスを採用する例を挙げて説明するものとする。図1において、引用符号1はハイブリッド自動車を示している。ハイブリッド自動車1は、エンジン2及びモータユニット3の二つの動力をミックスして駆動する車両であって、モータユニット3にはインバータユニット4を介してバッテリー5電池パックからの電力が供給されるようになっている。エンジン2、モータユニット3、及びインバータユニット4は、本実施例において前輪等がある位置のエンジンルーム6に搭載されている。また、バッテリー5は、後輪等がある自動車後部7に搭載されているエンジンルーム6の後方に存在する自動車室内に搭載してもよいものとする。モータユニット3とインバータユニット4は、公知の高圧ワイヤハーネス8により接続されている。また、バッテリー5とインバータユニット4は、本発明のワイヤハーネス9自動車用高圧ワイヤハーネスにより接続されている。ワイヤハーネス9は、高圧用のものとして構成されている。ワイヤハーネス9は、この中間部10が車体床下11の地面側に配索されている。また、車体床下11に沿って略平行に配索されている。車体床下11は、公知のボディであるとともに所謂パネル部材であって、所定位置には貫通孔符号省略が形成されている。この貫通孔には、ワイヤハーネス9が挿通されている。ワイヤハーネス9とバッテリー5は、このバッテリー5に設けられるジャンクションブロック12を介して接続されている。ジャンクションブロック12には、ワイヤハーネス9の後端13が公知の方法で電気的に接続されている。ワイヤハーネス9の前端14側は、インバータユニット4に対し公知の方法で電気的に接続されている。尚、上記の電気的な接続に係る接続部分端末部材の一例に関しては図8~図10を参照しながら後述するものとする。モータユニット3は、モータ及びジェネレータを構成に含んでいるものとする。また、インバータユニット4は、インバータ及びコンバータを構成に含んでいるものとする。モータユニット3は、シールドケースを含むモータアッセンブリとして形成されるものとする。また、インバータユニット4もシールドケースを含むインバータアッセンブリとして形成されるものとする。バッテリー5は、Ni-MH系やLi-ion系のものであって、モジュール化してなるものとする。尚、例えばキャパシタのような蓄電装置を使用することも可能であるものとする。バッテリー5は、ハイブリッド自動車1や電気自動車に使用可能であれば特に限定されないものとする。先ず、ワイヤハーネス9の構成及び構造について説明をする。ワイヤハーネス9は、上記の如くインバータユニット4及びバッテリー5の二つの機器を電気的に接続するための高圧部材であって、中間部材15と、インバータユニット4及びバッテリー5に接続される二つの端末部材16とを含んで構成されている。ワイヤハーネス9は、中間部材15及び二つの端末部材16を別々に製造した後、これらを一つになるように組み立てて製造されている。中間部材15は、一又は複数本の中間導電路17と、この一又は複数本の中間導電路17の配索経路形状を保持する中間経路保持手段18と、一又は複数本の中間導電路17を覆いシールドする中間シールド手段19と、一又は複数本の中間導電路17を覆い保護する中間保護手段20とを含んで構成されている。尚、図1中では、中間経路保持手段18、中間シールド手段19、及び中間保護手段20が一つの部品で兼用されている。具体的には、外装部材21で兼用されている外装部材21のみで兼用するのは一例であるものとする。外装部材21としては、導電性を有する金属性の管体が一例として挙げられるものとする。中間部材15は、所定位置に曲げ加工を施すと配索経路に沿った曲げ形状配索経路形状が形成され、この曲げ形状が保持されるようになっている。引用符号22は曲げ部を示している。中間部材15の具体的な実施例については、図2~図7を参照しながら後述するものとする。一又は複数本の中間導電路17は、この両方の端末部23が外装部材21の両端から突出するような長さに形成されている。一又は複数本の中間導電路17は、この各端末部23が外装部材21から突出することにより、端末部材16との接続をすることができるようになっている。二つの端末部材16は、インバータユニット4及びバッテリー5に対し電気的に接続される構造、及び所望の方向に曲げ可能となる柔軟性な構造を有を有している。二つの端末部材16は、これらの間に中間部材15を配設することができるように形成されている。二つの端末部材16の具体的な実施例については、図8~図10を参照しながら後述するものとする。ワイヤハーネス9は、上記構成及び構造の中間部材15を採用するとともに、この中間部材15を二つの端末部材16と別に製造することから、ワイヤハーネス9を最初から長い状態で製造する必要がなくなる。すなわち、ワイヤハーネス9をインバータユニット4及びバッテリー5の二つの機器に接続される二つの端末部材16と、これらの間に配設される中間部材15とに分けることから、部材毎に短い状態で製造を進めることができる。従って、従来と比べて製造性の向上を図ることができる。また、ワイヤハーネス9は、上記の如く部材毎に短い状態で製造を進めることができることから、製造に係る取り扱い性も良好にすることができる。次に、図2~図7を参照しながら中間部材15の具体的な実施例について説明をする。図2aにおいて、具体的な実施例第一の例としての中間部材31は、高圧同軸複合導電路32と、外装部材33と、導電路保持部材34とを含んで構成されている。ここでは、高圧同軸複合導電路32が中間導電路に相当し、外装部材33が中間経路保持手段、中間シールド手段、及び中間保護手段に相当するものとする。導電路保持部材34を構成に含むことに関しては任意であるものとする。高圧同軸複合導電路32は、この一本でプラス回路及びマイナス回路を有するように構成されている。すなわち、二系統の回路を有するように構成されている。具体的には、高圧同軸複合導電路32の中心に位置する断面円形状の第一導電路35と、この第一導電路35の外周を所定厚さで被覆する第一絶縁体36と、第一絶縁体36の外側に設けられる第二導電路37と、この第二導電路37の外周を所定厚さで被覆する第二絶縁体38とを含んで構成されている。高圧同軸複合導電路32の構成において、第一導電路35は、プラス極導体及びマイナス極導体のいずれか一方に相当するものとする。また、第二導電路37は、プラス極導体及びマイナス極導体のいずれか他方に相当するものとする。上記第一導電路35は、銅や銅合金、又はアルミニウムやアルミニウム合金により製造されている。第一導電路35に関しては、素線を撚り合わせてなる導体構造のものや、例えば断面丸形となる棒状の導体構造例えば丸単心となる導体構造のもののいずれであってもよいものとする。第一絶縁体36は、第一導電路35に対する被覆であって、公知の樹脂材料を押し出し成形することにより形成されている。第二導電路37は、銅や銅合金、又はアルミニウムやアルミニウム合金により製造されている。第二導電路37は、プラス極導体及びマイナス極導体の上記いずれか他方に相当する機能を発揮することができれば、特に構造は限定されないものとする。第二導電路37の一例としては、導電性を有する素線を筒状に編んでなる編組導体が挙げられるものとする。また、導電性を有する金属箔を筒状にしてなる金属箔導体が挙げられるものとする。また、導電性を有する金属線材を螺旋状に巻回することにより形成されるスパイラル導体が挙げられるものとする。スパイラル導体の金属線材に関しては、断面円形や矩形の金属線材、帯板状の金属線材、裸電線からなる金属線材などが挙げられるものとする。また、第二導電路37の一例としては、導電性を有する金属パイプからなるパイプ導体が挙げられるものとする。金属パイプは、押し出しにより製造されたり、金属板をパイプ状に丸めて製造されたりするものとする。また、第二導電路37の一例としては、導電性を有する素線を多数第一絶縁体36の周囲に配置してなる、又は、裸電線をほぐして第一絶縁体36の周囲に配置してなる素線導体が挙げられるものとする。また、第二導電路37の一例としては、導電性を有する金属テープを用いるテープ導体が挙げられるものとする。第二導電路37の導体断面積導体として機能する部分の断面積は、第一導電路35の導体断面積に合うように設定されている。尚、第二導電路37が編組導体やスパイラル導体、或いは素線導体などであれば、導体としての長さが第一導電路35よりも長くなる可能性があることから、このような場合には、第二導電路37の方の導体断面積を若干大きめにして導体長の差を吸収するようにすることが有効であるものとする。上記導体断面積に関し、第二導電路37の導体断面積を若干大きくするのは、芯線となる第一導電路35に流れる電流値に対し丁度となるように導体断面積や導体径を設定している場合であり、丁度でなく余裕を持たせているのであれば、第二導電路37の導体断面積を大きくせずに第一導電路35と同じ同等導体断面積にしてもよいものとする。また、余裕を持たせているのであれば、第二導電路37の導体断面積を若干小さくしたりしてもよいものとする。第二導電路37の導体断面積を若干大きくすると、この場合は例えば第二導電路37が素線導体であれば素線の本数が若干増える程度であり、高圧同軸複合導電路32の径に影響することはない。一方、第一導電路35に流れる電流値に対し余裕を持たせて導体断面積を設定している場合は、第二導電路37の導体断面積を若干小さくすることが高圧同軸複合導電路32の小径化に有効であるものとする。第一導電路35に流れる電流値に対し余裕を持たせて導体断面積を設定している場合であっても、余裕を持たせた分の導体断面積は極僅かであり、高圧同軸複合導電路32の径に影響することはない。この他、第二導電路37の導体断面積を第一導電路35の導体断面積に応じて設定していることから、第二導電路37が例えば金属パイプからなるパイプ導体などであっても、この厚み肉厚は大きくならず、従来より外装部材として用いられる金属パイプと比べると、格段に薄肉で小径になるのは勿論である。第二絶縁体38は、第二導電路37に対する被覆であって、公知の樹脂材料を押し出し成形することにより形成されている。第二絶縁体38は、第二導電路37を保護する部分として形成される他、シールド機能を発揮させる部材と第二導電路37とを絶縁する部分としても形成されている。高圧同軸複合導電路32の両側の端末部39は、第二絶縁体38や第一絶縁体36が皮剥されて第二導電路37や第一導電路35が所定長さで露出するように加工されている。尚、この加工のタイミングは任意であるが、中間部材31の製造性に配慮して適宜タイミング例えば外装部材33に収容後で施されるものとする。外装部材33は、金属製の管体、すなわち金属管体であって、高圧同軸複合導電路32の端末部39以外を収容することができる長さに形成されている。外装部材33は、本実施例において断面円形状に形成されている断面形状は一例であるものとする。楕円形状や長円形状、矩形状であってもよいものとする。外装部材33としては、本実施例において断面円形状のアルミニウムパイプ一例であるものとするが用いられている。外装部材33は、高圧同軸複合導電路32を収容することができる程度の内径寸法にて形成されている。外装部材33は、保護機能を発揮させることができる厚みを有しており、収容するものが高圧同軸複合導電路32であることから、外径寸法D1図6参照は比較的小さく設定されているこのことに関しては図6を参照しながら後述するものとする。導電路保持部材34は、外装部材33の内部に挿入されて高圧同軸複合導電路32を保持し、このズレを防止することができるものになっている。導電路保持部材34は例えばゴム等のエラストマー製であって、弾力性を有するものになっている。本実施例の導電路保持部材34は、熱伝導性の良い材料で形成されており、高圧同軸複合導電路32に生じた熱を外装部材33へ効率よく伝えて放熱することができるものになっている。尚、放熱に関しては、高圧同軸複合導電路32を外装部材33に直接接触させることも有効である放熱性に関しては図6を参照しながら後述するものとする。導電路保持部材34は、これを設けることにより、中間部材31の製造時や、二つの端末部材16図1参照との接続時において、高圧同軸複合導電路32の位置を安定させることができるという利点を有している。以上、図2aを参照しながら説明してきたように、中間部材31はワイヤハーネス9図1参照の全長よりも短いものであることが分かる。また、中間部材31は構成が少ないものであることも分かる。従って、中間部材31の製造性は良好であると言える。また、製造時における取り扱い性も良好であると言える。図2bにおいて、具体的な実施例第二の例としての中間部材31は、高圧同軸複合導電路32と、外装部材33と、導電路保持部材34とを含んで構成されている。ここでは、高圧同軸複合導電路32が中間導電路に相当し、外装部材33が中間経路保持手段、中間シールド手段、及び中間保護手段に相当するものとする。導電路保持部材34を構成に含むことに関しては任意であるものとする。第二の例の中間部材31は、第一の例の中間部材31に対し高圧同軸複合導電路32のみが異なっている。以下、異なる点について説明をする。高圧同軸複合導電路32は、第一の例の高圧同軸複合導電路32と構成及び配置が同じであって、端末部39における第一導電路35及び第一絶縁体36が軸方向に長くのびて延長部40が形成される点が異なっている。延長部40は、外装部材33に覆われてない部分に配置され、また、第一導電路35及び第一絶縁体36にて構成されるものであることから、柔軟性を有するようになっている。中間部材31は、延長部40が長くなっていても製造性や取り扱い性に支障を来すことがないものになっている。上記説明からも分かるように、延長部40以外は第一の例と同じであることから、第一の例と同じ効果を奏するのは勿論である。図3aにおいて、具体的な実施例第三の例としての中間部材41は、高圧同軸複合導電路32と、電磁シールド部材42と、外装部材43と、導電路保持部材34とを含んで構成されている。ここでは、高圧同軸複合導電路32が中間導電路に相当し、また、この高圧同軸複合導電路32の一部が中間経路保持手段に相当し、さらには、電磁シールド部材42が中間シールド手段に相当し、外装部材43が中間保護手段に相当するものとする。導電路保持部材34を構成に含むことに関しては任意であるものとする。高圧同軸複合導電路32は、これを構成する第一導電路35の導体構造が中間部材41の配索経路形状を保持する剛性を有するように設定されている。本実施例において、例えば棒状の導体構造となる第一導電路35が採用されている。電磁シールド部材42は、高圧同軸複合導電路32を覆い、ほぼこの全長にわたってシールドすることができる筒状の部材であって、本実施例においては編組が用いられている編組に限らず、公知の金属箔単体や、金属箔を含むフィルム等であってもよいものとする。上記編組は、導電性を有する極細の素線を多数用い、これを筒状に編んで形成されている。素線に関しては、軟銅等の金属素線、非金属繊維からなる極細の素線などが挙げられるものとする。非金属繊維は、炭素繊維、又は樹脂材料に導電性材料を混ぜた導電性樹脂繊維が挙げられるものとする。尚、これらの素線の他に、例えば耐摩耗性を持たせるための樹脂素線PETの素線を混在させるようにしてもよいものとする。十分な耐摩耗性を持たせることができれば電磁シールド部材42側で保護機能を有することになることから、この場合は外装部材43の設定は任意であるものとする。電磁シールド部材42は、柔軟性を有する部材であることから、高圧同軸複合導電路32と比べて長くなっていても、製造性や取り扱い性に支障を来すことがないものになっている。電磁シールド部材42は、後述する端末部材81の電磁シールド部材84を兼用してもよいものとする兼用する場合は、例えば外装部材43の外面側に折り返しておけば、製造性や取り扱い性に支障を来すようなことはない。外装部材43は、例えば樹脂製のコルゲートチューブや、塩化ビニル製のチューブ、或いはエラストマー製のチューブ等の非金属製の管体であって、高圧同軸複合導電路32の端末部39以外を収容することができる長さに形成されている。外装部材43は、本実施例において断面円形状に形成されている断面形状は一例であるものとする。楕円形状や長円形状、矩形状であってもよいものとする。外装部材43は、中間部材41の構成に電磁シールド部材42を含むことから、自身にシールド機能を持たせる必要がなく、また、高圧同軸複合導電路32の第一導電路35が剛性を有することから、自身に配索経路形状を保持する機能を持たせる必要がなく、このため本実施例においては第一の例の外装部材33図2参照と異なり、絶縁性を有する柔軟な管体が採用されている。尚、外装部材43は、上記非金属製の管体に限らず、例えばアルミニウムパイプ等の金属製の管体を採用してもよいものとする本実施例においては、中間シールド手段として機能させないものとする。以上、図3aを参照しながら説明してきたように、中間部材41はワイヤハーネス9図1参照の全長よりも短いものであることが分かる。また、中間部材41は構成が少ないものであることも分かる。従って、中間部材41の製造性は良好であると言える。また、製造時における取り扱い性も良好であると言える。図3bにおいて、具体的な実施例第四の例としての中間部材41は、高圧同軸複合導電路32と、電磁シールド部材42と、外装部材43と、導電路保持部材34とを含んで構成されている。ここでは、高圧同軸複合導電路32が中間導電路に相当し、また、この高圧同軸複合導電路32の一部が中間経路保持手段に相当し、さらには、電磁シールド部材42が中間シールド手段に相当し、外装部材43が中間保護手段に相当するものとする。導電路保持部材34を構成に含むことに関しては任意であるものとする。第四の例の中間部材41は、第三の例の中間部材41に対し高圧同軸複合導電路32のみが異なっている。以下、異なる点について説明をする。高圧同軸複合導電路32は、この端末部39において第一導電路35及び第一絶縁体36が軸方向に長くのびて延長部40となるように形成されている。延長部40は、外装部材43に覆われてない部分に配置され、また、第一導電路35及び第一絶縁体36にて構成されるものであることから、柔軟性を有するようになっている。中間部材41は、延長部40が長くなっていても製造性や取り扱い性に支障を来すことがないものになっている。上記説明からも分かるように、延長部40以外は第三の例と同じであることから、第三の例と同じ効果を奏するのは勿論である。図4aにおいて、具体的な実施例第五の例としての中間部材51は、高圧同軸複合導電路52と、この高圧同軸複合導電路52の径に合わせて形成された外装部材33とを含んで構成されている。ここでは、高圧同軸複合導電路52が中間導電路に相当し、外装部材33が中間経路保持手段、中間シールド手段、及び中間保護手段に相当するものとする。以下、高圧同軸複合導電路52について説明をする。高圧同軸複合導電路52は、この一本で三つの回路三系統の回路を有するように構成されている。具体的には、高圧同軸複合導電路52の中心に位置する断面円形状の第一導電路35と、この第一導電路35の外周を所定厚さで被覆する第一絶縁体36と、第一絶縁体36の外側に設けられる第二導電路37と、この第二導電路37の外周を所定厚さで被覆する第二絶縁体38と、第二絶縁体38の外側に設けられる第三導電路53と、この第三導電路53の外周を所定厚さで被覆する第三絶縁体54とを含んで構成されている。高圧同軸複合導電路52の構成において、例えばモータに接続するものであるとすると、第一導電路35、第二導電路37、第三導電路53は、三相交流用の三本の導電路三つの回路に相当するものとする。高圧同軸複合導電路52は、第一の例の高圧同軸複合導電路32図2参照に対し、第三導電路53及び第三絶縁体54からなる一つの回路を増やしたものとして形成されている。第三導電路53は、銅や銅合金、又はアルミニウムやアルミニウム合金により製造されている。第三導電路53は、第二導電路37と同じであり、ここでの説明は省略するものとする。第三絶縁体54は、第三導電路53に対する被覆であって、公知の樹脂材料を押し出し成形することにより形成されている。第三絶縁体54は、第三導電路53を保護する部分として形成される他、シールド機能を発揮させる部材と第三導電路53とを絶縁する部分としても形成されている。上記構成及び構造において、第五の例の中間部材51も他の例と同じ効果を奏するのは勿論である。図4bにおいて、具体的な実施例第六の例としての中間部材61は、高圧同軸複合導電路52と、この高圧同軸複合導電路52の径に合わせて形成された電磁シールド部材42及び外装部材43とを含んで構成されている。ここでは、高圧同軸複合導電路52が中間導電路に相当し、また、この高圧同軸複合導電路52の一部が中間経路保持手段に相当し、さらには、電磁シールド部材42が中間シールド手段に相当し、外装部材43が中間保護手段に相当するものとする。高圧同軸複合導電路52は、これを構成する第一導電路35の導体構造が中間部材61の配索経路形状を保持する剛性を有するように設定されている。本実施例においては、例えば棒状の導体構造となる第一導電路35が採用されている。上記構成及び構造において、第六の例の中間部材61も他の例と同じ効果を奏するのは勿論である。尚、高圧同軸複合導電路は、二系統の回路二つの回路、三系統の回路三つの回路、四系統の回路四つの回路、...n系統の回路n個の回路を同軸で一本に構成することによりなる。具体的には、第一導電路及び第一絶縁体を中心にして、この外側に第二導電路及び第二絶縁体を設ける。これにより二系統の回路となる。さらに外側に第三導電路及び第三絶縁体を設けると三系統の回路、更に外側に第四導電路及び第四絶縁体を設けると四系統の回路、...さらに外側に第n導電路及び第n絶縁体を設けるとn系統の回路となり、同軸で一本構成の高圧同軸複合導電路が得られる。図5において、具体的な実施例第七の例としての中間部材71は、二本の高圧電線72導電路と、二本の高圧電線72の径に合わせて形成された外装部材33と、導電路保持部材34とを含んで構成されている。ここでは、高圧電線72が中間導電路に相当し、外装部材33が中間経路保持手段、中間シールド手段、及び中間保護手段に相当するものとする。導電路保持部材34を構成に含むことに関しては任意であるものとする。二本の高圧電線72は、プラス回路用のものと、マイナス回路用のものとであって、それぞれ導体73と絶縁体74とを備えて構成されている。第七の例においては、複数の回路を一本構成の導電路にするのではなく、回路毎に導電路を設ける構成になっている。尚、本実施例では、導電路として高圧電線72が二本備えられているが、この限りでないものとする。すなわち、三本、四本...であってもよく、低圧の電線を含ませてもよいものとする。また、高圧電線72の導体構造は、素線を撚り合わせてなる導体構造のものや、例えば断面丸形となる棒状の導体構造例えば丸単心となる導体構造のもののいずれであってもよいものとする。さらに、導電路であればよく、導体を編組とした編組電線や、バスバーに被覆を設けたもの等であってもよいものとする。以上のように、第七の例の中間部材71も他の例と同じ効果を奏するのは勿論である。図6a及びbにおいて、上記第一の例の高圧同軸複合導電路32及び外装部材33と、上記第七の例の二本の高圧電線72及び外装部材33とを見て分かるように、高圧同軸複合導電路32は二本並んだ高圧電線72よりも幅が狭く、また、第一の例の外装部材33も第七の例の外装部材33と比べて幅が狭くD1<D2なるようになっていることが分かる。すなわち、小径化されていることが分かる。小径化を図るには、高圧同軸複合導電路32を用いることが有効であるということが分かる。また、高圧同軸複合導電路32及び外装部材33に関し、図6aから分かるように、これらの間に生じる隙間S1の占有率が図6bに示す隙間S2a、S2bの占有率よりも小さくなっている空気層が小さい。従って、高圧同軸複合導電路32での発熱が仮に大きくなっても、熱がこもるスペースは小さく、こもる前に外装部材33にて冷却されるという効果を有している。また、高圧同軸複合導電路32は、自重や余長などにより外装部材33の内面に対し比較的大きく接触するようになっている。従って、高圧同軸複合導電路32での発熱は外装部材33に伝わり易く、冷却機能が高いという効果を有している。放熱効果を得るには、高圧同軸複合導電路32を用いることが有効であるということが分かる。図7において、以上のような中間部材31等は、例えば図示しないベンダー機を用いて矢印Aで示すような所定位置に曲げ加工を施すと、この曲げ加工の部分に外装部材33の塑性変形による曲げ部22が形成されるようになっている。これにより、配索経路に沿った曲げ形状が形成されるようになっている。尚、引用符号24は固定部材として用いられる金属製のクランプを示している。クランプ24等の固定部材に関し、これをボディアースする部分として用いてもよいものとする。続いて、図8~図10を参照しながら端末部材16図1参照の具体的な実施例について説明をする。図8において、具体的な実施例第一の例としての端末部材81は、二本の機器接続用高圧電線82と、この二本の機器接続用高圧電線82の一端に設けられる端子金具83と、二本の機器接続用高圧電線82を覆ってシールドする電磁シールド部材84と、電磁シールド部材84の一端に設けられるシールドシェル85及びシールドリング86と、電磁シールド部材84の他端を例えば中間部材31の外装部材33図2参照に固定加締めなどするための図示しないシールドリングとを含んで構成されている。二本の機器接続用高圧電線82の他端は、例えば中間部材31の第一導電路35及び第二導電路37に接続することができるように形成されている接続部分は例えば絶縁テープやモールド等により絶縁処理がなされるものとする。二本の機器接続用高圧電線82は、このうちの一本がプラス回路用のものであり、もう一本がマイナス回路用のものとなっている。シールドシェル85は、インバータユニット4やバッテリー5図1参照の図示しないシールドケースに固定されてアースをすることができるようになっている。電磁シールド部材84は、本実施例においては編組が用いられている編組に限らず、公知の金属箔単体や、金属箔を含むフィルム等であってもよいものとする。図9において、具体的な実施例第二の例としての端末部材91は、一本の機器接続用高圧電線82と、この機器接続用高圧電線82の先端に設けられる端子金具83と、例えば中間部材31の延長部40図2参照の一端に設けるための端子金具83と、機器接続用高圧電線82及び延長部40を覆ってシールドする電磁シールド部材84と、電磁シールド部材84の一端に設けられるシールドシェル85及びシールドリング86と、電磁シールド部材84の他端を例えば中間部材31の外装部材33図2参照に固定加締めなどするための図示しないシールドリングとを含んで構成されている。機器接続用高圧電線82の他端は、例えば中間部材31の第二導電路37に接続することができるように形成されている接続部分は例えば絶縁テープやモールド等により絶縁処理がなされるものとする。図10において、具体的な実施例第三の例としての端末部材101は、二本の機器接続用高圧電線102と、この二本の機器接続用高圧電線102を覆いシールドする電磁シールド部材103と、電磁シールド部材103を覆うシース104とを備えるシールド電線105を含んで構成されている。また、端末部材101は、二本の機器接続用高圧電線102の一端に設けられる端子金具83と、電磁シールド部材103の一端に設けられるシールドシェル85及びシールドリング86と、電磁シールド部材103の他端を例えば中間部材31図2参照の外装部材33に固定加締めなどするための図示しないシールドリングとを含んで構成されている。二本の機器接続用高圧電線103の他端は、例えば中間部材31の第一導電路35及び第二導電路37に接続することができるように形成されている接続部分は例えば絶縁テープやモールド等により絶縁処理されるものとする。二本の機器接続用高圧電線103は、このうちの一本がプラス回路用のものであり、もう一本がマイナス回路用のものとなっている。この他、本発明は本発明の主旨を変えない範囲で種々変更実施可能なことは勿論である。