物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が増加し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群のレンズ群間隔が変化するズームレンズ系において、第1レンズ群を、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ、及び少なくとも1面が非球面である物体側に凸の正レンズの2枚のレンズで構成したことを特徴とするズームレンズ系。請求項1記載のズームレンズ系において、次の条件式1を満足するズームレンズ系。1na<1.58但し、na:第1レンズ群中の正レンズのd線に対する屈折率。請求項1または2記載のズームレンズ系において、次の条件式2及び3を満足するズームレンズ系。2nb<1.673-1.2<fa/fb<-0.8但し、nb:第3レンズ群中の最も像側のレンズのd線に対する屈折率、fa:第1レンズ群中の正レンズの焦点距離、fb:第3レンズ群中の最も像側のレンズの焦点距離。請求項1ないし3のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式4を満足するズームレンズ系。4-7<f1/f2<-5.5但し、f1:第1レンズ群の焦点距離、f2:第2レンズ群の焦点距離。請求項1ないし4のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式5を満足するズームレンズ系。50.3<f3/f4<0.5但し、f3:第3レンズ群の焦点距離、f4:第4レンズ群の焦点距離。請求項1ないし5のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式6を満足するズームレンズ系。61.2<z2/z3<1.6但し、z2=m2t/m2wz3=m3t/m3wmit:長焦点距離端における無限遠合焦時の第iレンズ群の横倍率i=2、3、miw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第iレンズ群の横倍率i=2、3。請求項1ないし6のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、像側に凹の負レンズ、少なくとも1面が非球面である像側に凹の負レンズ、及び物体側に凸の正レンズの3枚のレンズで構成されているズームレンズ系。請求項1ないし7のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第3レンズ群は、物体側から順に、両面が非球面である正レンズ、及び少なくとも1面が非球面である像側に凹の負レンズの2枚のレンズで構成されているズームレンズ系。しかし、特許文献1のズームレンズ系は、変倍比が5倍程度、短焦点距離端の画角が61度しかなく、十分な広角化及び高変倍化を達成できていない。特許文献2のズームレンズ系は、短焦点距離端の画角が78度程度と広角化が達成されているが、変倍比が4~7倍程度と満足できる値ではない。特許文献3のズームレンズ系は、非点収差や色収差が大きく、高画素化に対応したズームレンズ系として満足できるレベルではない。したがって本発明は、正負正正の4群ズームレンズ系において、変倍比が10倍程度で、短焦点距離端で70度以上の画角を有し、前玉径が小さく短焦点距離端のレンズ全長が短い沈胴式カメラに最適な優れた光学性能を持つズームレンズ系を得ることを目的とする。本発明のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群、負の屈折力を持つ第2レンズ群、正の屈折力を持つ第3レンズ群、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が増加し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群のレンズ群間隔が変化するズームレンズ系において、第1レンズ群を、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ、及び少なくとも1面が非球面である物体側に凸の正レンズの2枚のレンズで構成したことを特徴としている。本発明のズームレンズ系は、次の条件式1を満足することが好ましい。1na<1.58但し、na:第1レンズ群中の正レンズのd線に対する屈折率、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式2及び3を満足することが好ましい。2nb<1.673-1.2<fa/fb<-0.8但し、nb:第3レンズ群中の最も像側のレンズのd線に対する屈折率、fa:第1レンズ群中の正レンズの焦点距離mm、fb:第3レンズ群中の最も像側のレンズの焦点距離mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式4を満足することが好ましい。4-7<f1/f2<-5.5但し、f1:第1レンズ群の焦点距離mm、f2:第2レンズ群の焦点距離mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式5を満足することが好ましい。50.3<f3/f4<0.5但し、f3:第3レンズ群の焦点距離mm、f4:第4レンズ群の焦点距離mm、である。本発明のズームレンズ系は、次の条件式6を満足することが好ましい。61.2<z2/z3<1.6但し、z2=m2t/m2wz3=m3t/m3wmit:長焦点距離端における無限遠合焦時の第iレンズ群の横倍率i=2、3、miw:短焦点距離端における無限遠合焦時の第iレンズ群の横倍率i=2、3、である。第2レンズ群は、例えば、物体側から順に、像側に凹の負レンズ、少なくとも1面が非球面である像側に凹の負レンズ、及び物体側に凸の正レンズの3枚のレンズで構成することができる。第3レンズ群は、例えば、物体側から順に、両面が非球面である正レンズ、及び少なくとも1面が非球面である像側に凹の負レンズの2枚のレンズで構成することができる。本発明によれば、正負正正の4群ズームレンズ系において、変倍比が10倍程度で、短焦点距離端で70度以上の画角を有し、前玉径が小さく短焦点距離端のレンズ全長が短い沈胴式カメラに最適な優れた光学性能を持つズームレンズ系が得られる。本実施形態のズームレンズ系は、図25の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群G4からなる。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。フォーカシングは第4レンズ群G4で行う。Iは像面である。短焦点距離端Wから長焦点距離端Tへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ群間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のレンズ群間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のレンズ群間隔が増加するように、第1レンズ群G1ないし第4レンズ群G4の全てのレンズが光軸方向に移動する。より具体的には、短焦点距離端Wから長焦点距離端Tへの変倍に際し、第1レンズ群G1は単調に物体側に移動し、第2レンズ群G2は単調に像側に移動し、第3レンズ群G3は単調に物体側に移動し、第4レンズ群G4は像側に凸の軌跡を描きながら単調に像側に移動する。第1レンズ群G1は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に、負レンズ11及び正レンズ12の2枚のレンズからなる。正レンズ12はその両面が非球面である。正レンズ12は、そのいずれか1面のみが非球面であってもよい。第2レンズ群G2は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に、負レンズ21、負レンズ22及び正レンズ23の3枚のレンズからなる。負レンズ22はその両面が非球面である。負レンズ22は、そのいずれか1面のみが非球面であってもよい。第3レンズ群G3は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に、正レンズ31及び負レンズ32の2枚のレンズからなる。正レンズ31及び負レンズ32はともにその両面が非球面である。負レンズ32は、そのいずれか1面のみが非球面であってもよい。第4レンズ群G4は、全数値実施例1-4を通じて、物体側から順に、正レンズ41及び負レンズ42の2枚のレンズからなる。正レンズ41はその両面が非球面である。負レンズ42はその物体側の面が非球面である。多段鏡筒を用いた沈胴式ズームレンズを搭載したカメラを小型化するためには、最も物体側に位置する第1レンズ群の細径化及びレンズ全長の短縮化が重要である。各レンズ群の厚さも薄いことが求められている。ズーミング時にレンズ群を動かすメカ構造の簡素化も必要となる。一般的にはズームレンズ群の数を少なくすればメカ構成が簡単になるが、高変倍化を達成するのが困難となる。また、レンズ系の小型化や群厚を小さくするためにレンズ群の構成枚数を削減することは、収差補正の難易度の増大に繋がる。小型化を図りながら全変倍範囲に渡り諸収差を良好に補正するためには、適切な各レンズ群の屈折力配置やレンズ構成が必要となる。本実施形態のズームレンズ系は、正負正正の正レンズ群先行型であり、コンパクトカメラによく使われる負レンズ群先行型のズームレンズ系に比べて高変倍化が図れる利点がある。しかしレンズ群の構成枚数が多くなるため沈胴収納時のレンズ群の厚さが増加するという問題がある。また前玉径が大きくなりやすいため、多段鏡筒を用いて収納させても径方向に大きくなり、コンパクトカメラに搭載できる大きさではなくなってしまうという問題がある。さらに正レンズ群先行型であっても高変倍化を図ろうとすると長焦点距離端でのレンズ全長が増大するという問題がある。レンズ全長の増大を防ぐためには第1レンズ群の構成枚数を増やして第1レンズ群の屈折力を強くする必要があるが、第1レンズ群の構成枚数を増やすと第1レンズ群の厚み及びレンズ外径が増大してコンパクト性が損なわれてしまう。よって、第1レンズ群の構成枚数をなるべく少なくしつつ高変倍化とコンパクト化を両立することが求められる。従来、第1レンズ群を負レンズと正レンズと正レンズの3枚で構成したものが知られている。しかし、第1レンズ群を3枚構成にすると、第1レンズ群の有効径が大きくなりすぎてレンズ系が大型化してしまう。一方、第1レンズ群を負レンズと正レンズの2枚で構成したものも知られている。しかし、高変倍化とコンパクト化特に長焦点距離端におけるレンズ全長の短縮化を両立させるためにこの2枚のレンズの屈折力を強くして第1レンズ群の屈折力を強くすると、第1レンズ群内における色収差や特に短焦点距離端での軸外諸収差を補正しきれず結像性能が劣化してしまう。そこで本実施形態のズームレンズ系は、第1レンズ群G1を、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11、及び少なくとも1面が非球面である物体側に凸の正レンズ12の2枚のレンズで構成することで、第1レンズ群G1の屈折力を強くしてレンズ全長の短縮を達成しながらも、第1レンズ群G1内における色収差や特に短焦点距離端での軸外諸収差を良好に補正して優れた結像性能を得るようにしている。条件式1は、第1レンズ群G1中の正レンズ12のd線に対する屈折率を規定している。条件式1を満足することで、正レンズ12として低分散な材料を使用することが可能となり色収差の発生を抑制することができる。また、正レンズ12として非球面加工が容易なプラスチックレンズを使用することが可能となり、高性能化を達成できるようになる。条件式1の上限を超えると、正レンズ12として低分散な材料を選択できなくなるため、第1レンズ群G1で発生する色収差を良好に補正することが不可能となる。条件式2は、第3レンズ群G3中の最も像側のレンズ32のd線に対する屈折率を規定している。第3レンズ群G3をレンズ31とレンズ32の2枚構成とした場合、レンズ31は色収差補正のため低分散の材料を使うため低屈折率となり、像面の平坦性を確保するためにレンズ32も低屈折率の材料を使うことが好ましい。条件式2の上限を超えると、長焦点距離側での像面湾曲がオーバー方向に大きくなり結像性能が悪化してしまう。第1レンズ群G1中の正レンズ12と第3レンズ群G3中の最も像側のレンズ32を条件式1と2を満足するようなプラスチックレンズとすることで、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3中の3枚のプラスチックレンズレンズ12、レンズ23、レンズ32の屈折力配置を適切にして、ズーム全域で温度変化の影響を低減することができる。第1レンズ群G1中の正レンズ12と第3レンズ群G3中の最も像側のレンズ32は、プラスチックレンズの成形性や低屈折率でも収差補正上の問題がない位置に配置されている。条件式3は、第1レンズ群G1中の正レンズ12の焦点距離と、第3レンズ群G3中の最も像側のレンズ32の焦点距離との比を規定している。条件式3は、第1レンズ群G1中の正レンズ12と第3レンズ群G3中の最も像側のレンズ32が条件式1と2を満足するようなプラスチックレンズであることを想定した場合に満足すべき条件式範囲を規定している。条件式3を満足することで、高温時及び低温時であっても優れた結像性能を得ることができる。条件式3の上限を超えても下限を超えても、温度変化時に2枚のレンズ12と32で発生する諸収差の打ち消し合いが少なくなり、高温時及び低温時の結像性能が劣化してしまう。条件式4は、第1レンズ群G1の焦点距離と、第2レンズ群G2の焦点距離との比を規定している。条件式4を満足することで、画角70度以上の広角化を達成するとともに、短焦点距離端における第1レンズ群G1の大径化の防止と、長焦点距離端におけるレンズ全長の短縮化を両立することができる。条件式4の上限を超えると、第1レンズ群G1の屈折力に対して第2レンズ群G2の屈折力が弱くなりすぎて、長焦点距離端におけるレンズ全長を短くするには有利となるが、画角70度以上の広角化を達成するのが困難となる。条件式4の下限を超えると、第1レンズ群G1の屈折力に対して第2レンズ群G2の屈折力が強くなりすぎて、第1レンズ群G1が大径化し、長焦点距離端におけるレンズ全長が長くなってしまう。条件式4の下限を超えた状態でレンズ全長を短くするために各レンズ群G1-G4の屈折力を強くして変倍時の移動量を少なくすると、各変倍域での収差補正が困難となる。条件式5は、第3レンズ群G3の焦点距離と、第4レンズ群G4の焦点距離との比を規定している。条件式5を満足することで、主に変倍を受け持つ第3レンズ群G3の屈折力と、主に光学系のテレセントリック性の確保とフォーカシングを受け持つ第4レンズ群G4の屈折力とのバランスを適切にし、レンズ全系を小型化することができる。条件式5の上限を超えると、第3レンズ群G3の屈折力に対して第4レンズ群G4の屈折力が強くなりすぎて、近距離へフォーカシングした場合に収差が増大してしまう。条件式5の下限を超えると、第4レンズ群G4の屈折力に対して第3レンズ群G3の屈折力が強くなりすぎて、第3レンズ群G3で発生する収差補正が難しくなるため、第3レンズ群G3の構成枚数を増やす必要が出てきてレンズ全系が大型化してしまう。条件式6は、第2レンズ群G2の変倍作用と、第3レンズ群G3の変倍作用との比を規定している。条件式6を満足することで、第1レンズ群G1の有効径を小さくするとともに、Fナンバーの変動を抑えることができる。条件式6の上限を超えると、第3レンズ群G3の変倍作用に対して第2レンズ群G2の変倍作用が大きくなりすぎて、第2レンズ群G2の屈折力が強くなりすぎるため、第1レンズ群G1の有効径の増大を招いてしまう。条件式6の下限を超えると、第2レンズ群G2の変倍作用に対して第3レンズ群G3の変倍作用が大きくなりすぎて、第3レンズ群G3の変倍移動量が大きくなりFナンバーの変動が大きくなってしまう。次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数、Eaは×10aを示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数、xはサグ量[数値実施例1]図1~図6と表1~表4は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図2はその諸収差図であり、図3は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図4はその諸収差図であり、図5は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図6はその諸収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3は非球面データ、表4はレンズ群データである。本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3、及び正の屈折力を持つ第4レンズ群G4からなる。第4レンズ群G4は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群である無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し第4レンズ群を物体側に繰り出してフォーカシングを行う。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11及び両凸正レンズ12からなる。両凸正レンズ12はその両面が非球面である。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹負レンズ21、物体側に凸の負メニスカスレンズ22及び物体側に凸の正メニスカスレンズ23からなる。負メニスカスレンズ22はその両面が非球面である。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸正レンズ31及び物体側に凸の負メニスカスレンズ32からなる。両凸正レンズ31及び負メニスカスレンズ32はともにその両面が非球面である。第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間に位置する絞りSは、第3レンズ群G3と一体に移動する。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凸正レンズ41及び像側に凸の負メニスカスレンズ42からなる。両凸正レンズ41はその両面が非球面である。負メニスカスレンズ42はその物体側の面が非球面である。第4レンズ群G4負メニスカスレンズ42の後方像面Iとの間には、光学フィルタOPとカバーガラスCGが配置されている。表1面データ面番号rdNνd1181090900192286209213791018031385138651543585574190266d45100000006001834814276477422957550910600154358557811655007091053313051945941801026522d1011絞∞060012535626001592016701310373010014258771000160641272155238d1516383942464154358557178500010018785508001606412721916248d1920∞050015163364121∞051022∞050015163364123∞は回転対称非球面である。表2各種データズーム比変倍比970短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO324758f51016004948W39013846Y359398398fB059059059L426052466200d404801057820303d101352457701000d1553141319119131d19370433471990表3非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A103000002405E0504803E0707588E094000003112E0506749E0803998E097000003633E0302597E0501234E068000001037E0201201E0401460E0512100001639E0302194E0401209E0413000006078E0302539E0301190E0414000001074E0203453E0303507E0415000001735E0204379E0402691E0416000001111E0309457E0504616E0705113E0717000001811E0306353E0403497E0507157E0718000009828E0402737E0401867E05表4レンズ群データ群始面焦点距離1137492565631210444162635[数値実施例2]図7~図12と表5~表8は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図7は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8はその諸収差図であり、図9は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図10はその諸収差図であり、図11は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図12はその諸収差図である。表5は面データ、表6は各種データ、表7は非球面データ、表8はレンズ群データである。この数値実施例2のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表5面データ面番号rdNνd1181210900192286209213809018031386838621543585574188697d45100000006001834814276476623237793910600154358557812393007091068313031945941801027527d1011絞∞060012552226001592016701312375010014139671086163548239155002d1516397542355154358557178979010018815108001606412721916106d1920∞050015163364121∞051022∞050015163364123∞は回転対称非球面である。表6各種データズーム比変倍比970短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO334759f51016004947W39013846Y359398398fB059059059L427952396200d404801058620225d101365657621000d1555211307319208d19355033901990表7非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A103000003269E0505390E0708460E094000001934E0508755E0804550E097000002402E0302321E0501159E068000008943E0305743E0501381E0512100001787E0301666E0409063E0513000005672E0302606E0301425E0414000001236E0203400E0303171E0415000001748E0207182E0402508E0416000001532E0305818E0501512E0705113E0717000001713E0306234E0403351E0506855E0718000001986E0403298E0401936E05表8レンズ群データ群始面焦点距離1137452565531210414162686[数値実施例3]図13~図18と表9~表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図13は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図14はその諸収差図であり、図15は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図16はその諸収差図であり、図17は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図18はその諸収差図である。表9は面データ、表10は各種データ、表11は非球面データ、表12はレンズ群データである。この数値実施例3のレンズ構成は、第2レンズ群G2の負レンズ22が両凹負レンズである点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。表9面データ面番号rdNνd1177510900200069255212892026631299540691543585574124361d4538192306001883004086536823917266030600154358557819813007091347913002002721931069468d1011絞∞060012531826001592016701313652010014125701170163548239154701d1516512772443154358557177694010018673608001606412721913298d1920∞050015163364121∞051022∞050015163364123∞は回転対称非球面である。表10各種データズーム比変倍比1000短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO334861f51416005141W39113844Y359398398fB059059059L424652216300d404001058920973d101335654570500d1547991267519428d19379333811990表11非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A103000009664E0602274E0705891E094000001751E0501358E0702728E097000002585E0303923E0401202E058000006092E0302719E0408417E0612100001697E0301690E0409081E0513000004759E0302628E0301465E0414000001503E0203677E0303381E0415000002291E0209027E0402969E0416000001860E0303125E0401803E0505113E0717000003941E0307275E0404184E0507331E0718000002430E0301280E0401087E05表12レンズ群データ群始面焦点距離1138862567731210324162709[数値実施例4]図19~図24と表13~表16は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図19は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図20はその諸収差図であり、図21は中間焦点距離における無限遠合焦時のレンズ構成図、図22はその諸収差図であり、図23は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図24はその諸収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15は非球面データ、表16はレンズ群データである。この数値実施例4のレンズ構成は、数値実施例3のレンズ構成と同様である。表13面データ面番号rdNνd1178160900200069255212937023331305940531543585574125928d4512837406001883004086525322877407040600154358557817962007091327513052002721931068800d1011絞∞060012504724731497108161311345010014106501553163548239154795d1516441982367154358557177571010018655808001606412721914170d1920∞050015163364121∞051022∞050015163364123∞は回転対称非球面である。表14各種データズーム比変倍比1000短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO324760f51016005100W39413844Y359398398fB059059059L422551926300d405591082621148d101331653450500d1545191227919219d19371133321990表15非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A103000001573E0501210E0704981E094000004808E0602408E0701660E097000001586E0303887E0401124E058000006375E0302703E0405238E0612100002921E0302275E0401323E0413000005740E0303168E0301578E0414000001289E0203405E0303060E0415000002125E0206553E0402751E0416000003195E0304214E0402519E0505113E0717000005779E0307120E0404621E0508362E0718000003067E0304771E0505106E06表16レンズ群データ群始面焦点距離1139202567231210174162892各数値実施例の各条件式に対する値を表17に示す。表17実施例1実施例2実施例3実施例4条件式1154358154358154358154358条件式2160641160641160641160641条件式30875088310520963条件式45710571557405835条件式50396038703810352条件式61509146613711300表17から明らかなように、数値実施例1~数値実施例4は、条件式1~6を満足しており、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。