"センサ取付壁部を貫通し、その中間部に、前記センサ取付壁部の外部側から内部側に向かって内径が小さくなる縮径部を有するセンサ挿入穴と、前記センサ挿入穴に外部から挿入されて前記縮径部に当接して軸方向に位置決めされ、その軸心部に形成されたセンサ保持孔にセンサ手段が固定されるセンサホルダと、前記センサホルダに続いて前記センサ挿入穴に螺合されることにより、前記センサホルダのみを軸方向に押圧して前記センサホルダを前記センサ挿入穴の前記縮径部に圧接させる押圧スリーブと、を具備してなることを特徴とするセンサ取付構造。前記センサ手段は前記センサ保持孔に最適な締め付けトルクで螺合される構造である一方、前記押圧スリーブは、その軸心に沿って貫通孔が形成され、前記貫通孔に挿入される回り止め部材が設けられ、該回り止め部材は、前記センサ手段に形成された回転係合部に係合する回転固定部を有し、さらに、前記押圧スリーブに対する前記回り止め部材の相対回転を規制する相対回転規制部を有することを特徴とする請求項1に記載のセンサ取付構造。前記相対回転規制部は、前記押圧スリーブに重なるように前記回り止め部材に設けられた緩み止めフランジと、該緩み止めフランジを前記押圧スリーブに締結するフランジ締結ボルトと、該フランジ締結ボルトを挿通させるために前記緩み止めフランジに形成され、前記回り止め部材の中心軸線を中心として湾曲した扇長孔状の締結ボルト挿通孔と、を具備してなることを特徴とする請求項2に記載のセンサ取付構造。前記センサ手段は前記センサホルダの前記センサ保持孔に一体的に固定される構造であることを特徴とする請求項1に記載のセンサ取付構造。前記センサ手段は、その測定部の外周が前記センサホルダにより被包され、前記測定部の最先端部のみが露出していることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のセンサ取付構造。前記センサホルダの外周面には、前記センサ挿入穴の内周面に対して離間した離間面が形成されていることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載のセンサ取付構造。前記センサ挿入穴と前記押圧スリーブとの間がワイヤリングにより固定されることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載のセンサ取付構造。前記センサホルダは不動態膜処理されたステンレス鋼製であることを特徴とする請求項1から7のいずれかに記載のセンサ取付構造。しかしながら、これら従来のセンサ取付構造は、共にセンサ固定用の締結力がセンサ手段自体に直接加わる構造であったため、センサ手段の種類によっては、上記締結力に起因する応力が及ぶことにより測定値にバラつきが生じる可能性がある。特に繊細な圧力センサにおいては、適正なトルク管理を行い、できるだけ小さな締付トルクで締結することが望ましい。ところが、このように最小トルクで締め付けた場合には、振動や熱膨張を伴う機器類においてはセンサ手段が緩んでしまう懸念がある。また、前記の従来のセンサ取付構造は、センサ手段を着脱するのに、センサ手段自体、もしくはセンサ手段を固定している締結部材押さえ金具、センサ用ハウジング等を機器類から緩めなければならず、ガスタービン燃焼器や内燃機関等の高温化する機器類においては、上記の締結部材やセンサ手段のネジがかじり付き、緩められなくなる場合がある。このような場合には、締結部材およびセンサ手段を破壊して取り外さなければならず、多大な手間と費用が掛かっていた。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、センサ手段を最適な固定状態で固定可能にするとともに、センサ手段の緩みを防止でき、且つセンサ手段とセンサ取付壁部との間のかじり付きを防止でき、併せてセンサ手段の先端部の保護と熱からの防護が可能なセンサ取付構造を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、以下の手段を提供する。即ち、本発明に係るセンサ取付構造の第1の態様は、センサ取付壁部を貫通し、その中間部に、前記センサ取付壁部の外部側から内部側に向かって内径が小さくなる縮径部内周段差部を有するセンサ挿入穴と、前記センサ挿入穴に外部から挿入されて前記縮径部に当接して軸方向に位置決めされ、その軸心部に形成されたセンサ保持孔にセンサ手段が固定されるセンサホルダと、前記センサホルダに続いて前記センサ挿入穴に螺合されることにより、前記センサホルダのみを軸方向に押圧して前記センサホルダを前記センサ挿入穴の前記縮径部に圧接させる押圧スリーブと、を具備してなることを特徴とする。上記構成によれば、センサ手段はセンサホルダに固定され、センサホルダはセンサ挿入穴に挿入されて、その後から押圧スリーブがセンサ挿入穴に螺合されることにより、センサホルダが軸方向に押圧されてセンサ挿入穴の内部に固定される。この時、押圧スリーブを緩まぬように強固に締結しても、押圧スリーブに押圧されるのはセンサホルダのみであり、センサ手段には押圧力が一切加らない。このため、押圧スリーブからの押圧力がセンサ手段に加わることによってセンサ手段の測定値にバラつきが生じるといった不具合を解消することができる。また、本発明に係るセンサ取付構造の第2の態様は、前記第1の態様において、前記センサ手段は前記センサ保持孔に最適な締め付けトルクで螺合される構造である一方、前記押圧スリーブは、その軸心に沿って貫通孔が形成され、前記貫通孔に挿入される回り止め部材が設けられ、該回り止め部材は、前記センサ手段に形成された回転係合部に係合する回転固定部を有し、さらに、前記押圧スリーブに対する前記回り止め部材の相対回転を規制する相対回転規制部を有することを特徴とする。上記構成によれば、センサホルダのセンサ保持孔に締結されたセンサ手段の緩みが防止される。これは、押圧スリーブの貫通孔に挿入される回り止め部材の回転固定部がセンサ手段の回転係合部に係合され、さらにこの回り止め部材が相対回転規制部によって押圧スリーブに対する相対回転を規制されるため、センサ挿入穴に強固に締結される押圧スリーブに対してセンサ手段が相対回転できなくなるためである。したがって、センサ手段をセンサホルダに対して必要最小限の最適な締結力で締結しても、センサ手段が緩むことを防止でき、無用な応力がセンサ手段に悪影響を及ぼすことを防止できる。その上、このセンサ取付構造によれば、押圧スリーブから回り止め部材を抜き取ることにより、押圧スリーブを緩めることなくセンサ手段を取り外すことができる。センサ手段はセンサホルダに対して必要最小限の締結力で締結されるだけなので、センサ手段のネジがかじり付く虞が少なく、センサ手段を容易に着脱することができる。また、本発明に係るセンサ取付構造の第3の態様は、前記第2の態様において、前記相対回転規制部は、前記押圧スリーブに重なるように前記回り止め部材に設けられた緩み止めフランジと、該緩み止めフランジを前記押圧スリーブに締結するフランジ締結ボルトと、該フランジ締結ボルトを挿通させるために前記緩み止めフランジに形成され、前記回り止め部材の中心軸線を中心として湾曲した扇長孔状の締結ボルト挿通孔と、を具備してなることを特徴とする。上記構成によれば、最適な締め付けトルクでセンサホルダに螺合されたセンサ手段の回転係合部に回り止め部材の回転固定部を係合させた時に、回り止め部材が押圧スリーブに対してどのような角度位置にあっても、回り止め部材と押圧スリーブとの間をフランジ締結ボルトで締結することができる。このため、センサ手段の締め付けトルクに影響を与えることなく、センサの緩み止めを行うことができる。また、本発明に係るセンサ取付構造の第4の態様は、前記第1の態様において、前記センサ手段は前記センサホルダの前記センサ保持孔に一体的に固定される構造であることを特徴とする。上記構成によれば、センサ手段をセンサホルダに対して最適な固定条件で固定することができるため、センサ手段に締結力等の無用なストレスが加わって悪影響を及ぼすことを回避できる。さらに、センサ手段を単体で運ぶ際に、外力等がセンサ手段に直接加わることを防止し、センサ手段を保護することができる。また、本発明に係るセンサ取付構造の第5の態様は、前記第1から第4のいずれかの態様において、前記センサ手段は、その測定部の外周が前記センサホルダにより被包され、前記測定部の最先端部のみが露出していることを特徴とする。上記構成によれば、ガスタービン燃焼器や内燃機関等の高温化する機器類に設けられるセンサ手段であっても、センサホルダによりセンサ手段の測定部が保護されるとともに熱から防護されるため、センサ手段の耐久性を向上させることができる。また、本発明に係るセンサ取付構造の第6の態様は、前記第1から第5のいずれかの態様において、前記センサホルダの外周面には、前記センサ挿入穴の内周面に対して離間した離間面が形成されていることを特徴とする。上記構成によれば、高温化する機器類に設けられるセンサ手段であっても、機器類側の熱がセンサホルダの外周面に形成された離間面に遮られてセンサ手段に伝わりにくくなるため、センサ手段を熱から防護して耐久性を向上させることができる。また、本発明に係るセンサ取付構造の第7の態様は、前記第1から第6のいずれかの態様において、前記センサ挿入穴と前記押圧スリーブとの間がワイヤリングにより固定されることを特徴とする。本構成によれば、押圧スリーブの緩みを確実に防止することができる。また、本発明に係るセンサ取付構造の第8の態様は、前記第1から第7のいずれかの態様において、前記センサホルダは不動態膜処理されたステンレス鋼製であることを特徴とする。上記構成によれば、センサホルダとセンサ挿入穴との間、およびセンサホルダとセンサ手段との間に、素材の電位差による腐蝕電蝕が発生し、かじり付きが起きることを防止することができる。以上のように、本発明に係るセンサ取付構造によれば、センサ手段を最適な固定状態で固定可能にするとともに、センサ手段の緩みを防止でき、且つセンサ手段とセンサ取付壁部との間のかじり付きを防止でき、併せてセンサ手段先端部の保護と熱からの防護を行ってセンサ手段の耐久性を向上させることができる。以下に、本発明の2つの実施形態について、図1~図10を参照しながら説明する。[第1実施形態]図1は、本発明の実施形態に係るセンサ取付構造が適用されたガスタービン燃焼器の縦断面図である。このガスタービン燃焼器自体は周知の構造を有するため、その全体構成についての詳しい説明は省略する。ガスタービン燃焼器1は、燃焼器外筒2の内部に燃焼器内筒3が配設され、燃焼器内筒3に燃焼器尾筒4が連結されて燃焼器ケーシングが構成されている。そして、燃焼器外筒2の外端開口部がトップハット5で閉塞されてガスタービン燃焼器1が圧力容器状に構成されている。燃焼器内筒3の内部にはパイロットノズル7、メインノズル8、パイロットコーン9といった燃料供給部材が配設されている。なお、トップハット5には燃料ポート111213等が接続されている。例えばトップハット5の外周面には圧力センサ15センサ手段が設けられており、この圧力センサ15から延びるハーネス16が図示しない制御装置に接続されている。図2は、図1のII部を拡大して本発明に係るセンサ取付構造の第1実施形態を示す縦断面図である。このセンサ取付構造Aにおいては、この圧力センサ15は、ガスタービン燃焼器1の内部における燃焼状態を検知するものである。図2および図4に示すように、トップハット5の外周面がセンサ取付壁部17となっており、ここに圧力センサ15を取り付けるためのセンサ取付ボス18が突設されている。センサ取付ボス18の内部にはセンサ取付壁部17を垂直に貫通するセンサ挿入穴20が形成されている。このセンサ挿入穴20は、その中間部に、センサ取付壁部17の外部側から内部側に向かって内径が小さくなる内周段差部21縮径部を有している。この内周段差部21を境にしてセンサ挿入穴20はセンサ取付壁部17の内部側に臨む小径穴部22と、外部側に臨む大径穴部23とを有している。大径穴部23の内周面には雌ネジ24が形成されている。なお、小径穴部22の先端内端にはさらに径の狭まる縮径部25が形成され、大径穴部23の先端外端にはシールリング圧入溝26が周設されている。また、センサ取付ボス18の先端付近に一対のワイヤ掛止部28が突設されている。図2、図7に示すように、センサ挿入穴20には外部大径穴部23側からセンサホルダ30が挿入される。このセンサホルダ30は略筒状であり、図6にも示すように、その中間部に外径が変化する外周段差部31を有している。この外周段差部31を境に、外径の小さな小径軸部32と外径の大きな大径軸部33とが形成され、センサホルダ30はセンサ取付壁部17の外部側から内部側に向かって外径が小さくなる形状となっている。小径軸部32はセンサ挿入穴20の小径穴部22に挿入され、大径軸部33は同じく大径穴部23に挿入される。センサホルダ30は、その外周段差部31がセンサ挿入穴20の内周段差部21に当接することにより軸方向に位置決めされる。センサホルダ30の大径軸部33の軸方向両端部付近を除く外周面には、外径が一段小さくなる離間面34が形成される一方、小径軸部32の先端部にはさらに外径の小さな縮径部35が形成されている。この縮径部35はセンサ挿入穴20の縮径部25に密に挿入される。また、センサホルダ30の軸心部には圧力センサ15が固定されるセンサ保持孔37が形成され、その内周部に雌ネジ38が形成されている。なお、内周段差部21と外周段差部31との間にはガスケット部材39が介装される。センサホルダ30は、SUS304等のステンレス鋼で形成し、その表面を不動態膜処理するのが望ましい。不動態膜処理とは、ステンレス鋼に含まれるクロムを酸素と結び付けることにより、ステンレス鋼の表層に厚さ10~30Å程度の緻密で薄い膜を形成し、ステンレス鋼を腐蝕から保護する処理である。一方、図5に示すように、圧力センサ15は、その中間部に位置決めフランジ40を有し、この位置決めフランジ40よりも先端側が圧力を感知する測定部41とされ、測定部41の中間部に固定用の雄ネジ42が形成されている。また、位置決めフランジ40の反測定部41側に回転係合部43が一体的に形成されている。この回転係合部43は、その横断面形状が例えば六角形ナット形状に造形されている。図2および図6に示すように、圧力センサ15はセンサホルダ30のセンサ保持孔37に挿入され、圧力センサ15の雄ネジ42がセンサ保持孔37内部の雌ネジ38に螺合され、圧力センサ15の位置決めフランジ40がガスケット部材45を介してセンサホルダ30の端面に当接することによって圧力センサ15がセンサホルダ30に対して軸方向に位置決めされ、固定される。ここで、圧力センサ15はセンサホルダ30のセンサ保持孔37に対し、軽くて最適な締め付けトルク例えば5.5±0.5Nmで締結される。圧力センサ15は、その測定部41の外周がセンサホルダ30により全周に亘って被包され、測定部41の最先端部41aのみが露出する態様となっている。なお、センサ15とセンサホルダ30は一体的構造であることが望ましい。上記のように部組みされた圧力センサ15とセンサホルダ30がセンサ挿入穴20に挿入され、続いて押圧スリーブ50がセンサ挿入穴20の大径穴部23に螺合される。図2、図3、図8に示すように、押圧スリーブ50は、筒状の押圧部51と、この押圧部51の上部に一体形成された締結工具掛止部52とを有している。押圧部51の外周にはセンサ挿入穴20の大径穴部23内面の雌ネジ24に螺合される雄ネジ53が形成されている。締結工具掛止部52はその平面形状が六角形に造形され図3参照、スパナやレンチを掛けて回転させることができる。また、押圧スリーブ50の軸心に沿って貫通孔54が形成されている。押圧部51の先端部の外径はセンサホルダ30の最大外径と略同じに設定され、押圧部51貫通孔54の内径は圧力センサ15の位置決めフランジ40よりも大きく設定されている。このため、図2に示す組付状態において押圧スリーブ50はセンサホルダ30に接触しない。さらに、締結工具掛止部52の頂面には一対のボルト締結孔55が形成される一方、図3にも示すように、締結工具掛止部52を斜めに貫通するワイヤ挿通孔56が形成されている。なお、センサ挿入穴20先端のシールリング圧入溝26と押圧スリーブ50の押圧部51との間にシールリング58図2参照が圧入されて防水される。また、センサ挿入穴20と押圧スリーブ50との間がワイヤリングにより固定される。即ち、図2に示すように、センサ取付ボス18の先端付近に突設された一対のワイヤ掛止部28と、押圧スリーブ50に形成されたワイヤ挿通孔56との間にワイヤ59が挿通されて結束される。図2、図9に示すように、押圧スリーブ50の貫通孔54には回り止め部材60が挿入される。この回り止め部材60は、押圧スリーブ50の貫通孔54に挿入される挿入管部61と、この挿入管部61の上部に一体形成されて押圧スリーブ50の締結工具掛止部52に重なる緩み止めフランジ62と、挿入管部61の先端に形成された回転固定部63とを有している。回転固定部63は、圧力センサ15に形成されたナット形状の回転係合部43に係合するボックスレンチ状の六角孔として形成されている。緩み止めフランジ62は、例えば2本のフランジ締結ボルト65図2、図3参照によって押圧スリーブ50のボルト締結孔55に締結される。緩み止めフランジ62には、フランジ締結ボルト65を挿通させるための一対の締結ボルト挿通孔66が形成されている。これらの締結ボルト挿通孔66は、図3に示すように、回り止め部材60の中心軸線Cを中心として湾曲した扇長孔状となっている。この締結ボルト挿通孔66の円弧角度は、例えば60度に設定されている。そして、押圧スリーブ50のボルト締結孔55と、緩み止めフランジ62と、フランジ締結ボルト65と、締結ボルト挿通孔66とによって相対回転規制部70が構成されている。この相対回転規制部70により、押圧スリーブ50に対する回り止め部材60の相対回転が規制される。なお、フランジ締結ボルト65の頭部にはワイヤ挿通孔71が形成され、各フランジ締結ボルト65が締結された後、このワイヤ挿通孔71にワイヤ72が挿通されて結束される図2参照。圧力センサ15の組み付け手順を説明すると、まず圧力センサ15をガスケット部材45を介して適正な締め付けトルクでセンサホルダ30に締結して部組みし図6参照、次に、この部組みされた圧力センサ15とセンサホルダ30をセンサ挿入穴20に挿入する図7参照。次に、センサ挿入穴20大径穴部23に押圧スリーブ50を螺合し、その締結力によりセンサホルダ30を軸方向に押圧し、センサホルダ30をセンサ挿入穴20の内部に固定する図8参照。この時には押圧スリーブ50が振動等によりセンサ挿入穴20から緩まないように、圧力センサ15の締結力よりも格段に強い締め付けトルクで締結されるが、押圧スリーブ50の締結力が加わるのはセンサホルダ30のみであり、圧力センサ15には締結力押圧力が一切加らない。そして、押圧スリーブ50の締結後、ワイヤ59によるワイヤリングを行う。次に、押圧スリーブ50の貫通孔54に回り止め部材60を挿入し図9参照、回り止め部材60の回転固定部63を圧力センサ15の回転係合部43に係合させ、そのまま回り止め部材60を押圧スリーブ50に対して相対回転させないように保持しながら、回り止め部材60をフランジ締結ボルト65で押圧スリーブ50のボルト締結孔55に締結する。回り止め部材60に形成された締結ボルト挿通孔66は回り止め部材60の中心軸線C図3参照を中心として湾曲した扇長孔状であるため、フランジ締結ボルト65をボルト締結孔55に締結しやすい。もしも扇長孔状の締結ボルト挿通孔66のどの位置にもボルト締結孔55が合致しない場合には、回り止め部材60を一旦押圧スリーブ50から抜き取り、60度回転させて再度挿入する。圧力センサ15の回転係合部43と回り止め部材60の回転固定部63は互いに係合する六角形状であるため、回り止め部材60を引き抜いて60度単位で回転させて再挿入することにより、圧力センサ15を回転させることなくボルト締結孔55と締結ボルト挿通孔66との位置を合致させることができる。そして、フランジ締結ボルト65を締結すれば、押圧スリーブ50に対する回り止め部材60の相対回転が阻止され、回転係合部43と回転固定部63とが係合していることにより、押圧スリーブ50に対する圧力センサ15の相対回転も阻止される。フランジ締結ボルト65の締結後、ワイヤ72によるワイヤリングを行う。以上のように構成されたセンサ取付構造Aでは、圧力センサ15がセンサホルダ30に固定され、センサホルダ30はセンサ挿入穴20に挿入されて、その後から続いて押圧スリーブ50がセンサ挿入穴20に螺合されることにより、センサホルダ30が軸方向に押圧されてセンサ挿入穴20の内部に固定される。この時、押圧スリーブ50を緩まぬよう強固に締結しても、押圧スリーブ50に押圧されるのはセンサホルダ30のみであり、圧力センサ15には無用な押圧力が一切加らない。このため、圧力センサ15が押圧されてその測定値にバラつきが生じるといった不具合を解消することができる。また、圧力センサ15は、センサホルダ30のセンサ保持孔37に最適な締め付けトルクで螺合された後、その回転係合部43に回り止め部材60の回転固定部63が係合され、この回り止め部材60が相対回転規制部70によって押圧スリーブ50に対する相対回転を規制される。このため、センサ挿入穴20に強固に締結される押圧スリーブ50に対して圧力センサ15が相対回転できず、したがって圧力センサ15をセンサホルダ30に対して必要最小限の最適な締結力で締結しても、圧力センサ15が緩むことがない。さらに、大型部品であるトップハット5に形成されるセンサ挿入穴20は精度が低下する懸念があるが、このセンサ挿入穴20と圧力センサ15との間にセンサホルダ30を介在させることにより、センサ挿入穴20の精度が多少悪くても、センサホルダ30の精度を向上させることによって、圧力センサ15を正確なトルクで締結できるようにして良好な性能を発揮させることができる。その上、このセンサ取付構造Aによれば、押圧スリーブ50から回り止め部材60を抜き取って図8の状態にすることにより、押圧スリーブ50を緩めることなく圧力センサ15を取り外すことができる。圧力センサ15はセンサホルダ30に対して必要最小限の締結力で締結されるだけなので、圧力センサ15のネジがかじり付く虞が少なく、圧力センサ15を容易に着脱することができる。一方、相対回転規制部70は、押圧スリーブ50に重なるように回り止め部材60に設けられた緩み止めフランジ62と、この緩み止めフランジ62を押圧スリーブ50に締結するフランジ締結ボルト65と、このフランジ締結ボルト65を挿通させるために緩み止めフランジ62に形成された扇長孔状の締結ボルト挿通孔66とを具備してなるものであるため、回り止め部材60が押圧スリーブ50に対してどのような角度位置にあっても、回り止め部材60と押圧スリーブ50との間をフランジ締結ボルト65で締結することができる。このため、圧力センサ15の締め付けトルクに影響を与えることなく、圧力センサ15の緩み止めを行うことができる。また、圧力センサ15は、その測定部41の外周がセンサホルダ30により被包され、測定部41の最先端部41aのみが露出する態様であるため、高温化するガスタービン燃焼器1に設けられても、センサホルダ30により圧力センサ15の測定部41が保護されるとともに熱から防護されるため、圧力センサ15の耐久性を向上させることができる。しかも、センサホルダ30の外周面に、センサ挿入穴20大径穴部23の内周面に対して離間した離間面34が形成されているため、高温化するトップハット5の熱がセンサホルダ30の離間面34に遮られて圧力センサ15に伝わりにくくなる。したがって、この点でも圧力センサ15を熱から防護して耐久性を向上させることができる。他方、センサ挿入穴20と押圧スリーブ50との間、および2本のフランジ締結ボルト65の間を、それぞれワイヤ59,71によってワイヤリングし、固定したため、押圧スリーブ50の緩みを確実に防止することができる。また、センサホルダ30を不動態膜処理されたステンレス鋼製とすることにより、センサホルダ30とセンサ挿入穴20との間、およびセンサホルダ30と圧力センサ15との間において、素材の電位差による腐蝕電蝕が発生してかじり付く虞を排除することができる。[第2実施形態]図10は、本発明に係るセンサ取付構造の第2実施形態示す縦断面図である。このセンサ取付構造Bでは、圧力センサ15がセンサホルダ30のセンサ保持孔37に一体的に固定されている点以外はセンサ取付構造Aと同様な構造であるため、各部に同符号を付して説明を省略する。このセンサ取付構造Bにおいて、圧力センサ15はセンサホルダ30のセンサ保持孔37に接着や鋳込み等によって一体的に固定されているため、圧力センサ15がセンサホルダ30に対して緩む心配がない。したがって、第1実施形態のセンサ取付構造Aに含まれる回り止め部材60、相対回転規制部70等を省略することができ、構造を大幅に簡素化することができる。圧力センサ15の着脱の際には押圧スリーブ50をセンサ挿入穴20から緩めて取り外す。このセンサ取付構造Bの場合も、圧力センサ15をセンサホルダ30に対して最適な固定条件で固定することができるため、圧力センサ15に締結力等の無用なストレスが加わって悪影響を及ぼすことを回避できる。さらに、圧力センサ15を単体で運ぶ際に、圧力センサ15の周囲がセンサホルダ30によってガードされるため、外力等が圧力センサ15に直接加わることを防止し、圧力センサ15を保護することができる。なお、本発明の権利範囲は、上記第1実施形態および第2実施形態の構成のみに限定されることはなく、特許請求の範囲を逸脱しない範囲で多様な変更を加えることができる。例えば、上記の各実施形態において、圧力センサ15は温度センサや流量センサ等、他の種類のセンサ手段であってもよい。また、上記各実施形態において、センサ挿入穴20は、センサ取付壁部17の内側に向って内径が小さくなる段付き穴とされているが、例えばセンサ挿入穴20とセンサホルダ30とをテーパー嵌合させる構造等に変更することもできる。"