"サブキャリア毎の位相回転量を設定する回転量設定部と、前記回転量設定部が設定した位相回転量に基づく位相回転を、各サブキャリアのデータ信号に与える位相回転部とを備えるマルチキャリア信号送信装置において、前記回転量設定部が設定する位相回転量は、複数のサブキャリアからなるサブキャリアグループ内で同一、もしくは、複数のサブキャリアグループ内で同一であるかが切り替えられることを特徴とするマルチキャリア信号送信装置。前記回転量設定部は、物理チャネル、トランスポートチャネル又はロジカルチャネルの種別に応じて前記位相回転量を決めることを特徴とする請求項1に記載のマルチキャリア信号送信装置。マルチキャリア信号送信装置におけるマルチキャリア信号送信方法であって、前記マルチキャリア信号送信装置は、サブキャリア毎の位相回転量を設定する過程と、前記マルチキャリア信号送信装置は、前記設定した位相回転量に基づく位相回転を、各サブキャリアのデータ信号に与える過程とを有し、前記設定する位相回転量は、複数のサブキャリアからなるサブキャリアグループ内で同一、もしくは、複数のサブキャリアグループ内で同一であるかが切り替えられることを特徴とするマルチキャリア信号送信方法。データ信号を送信するマルチキャリア信号送信装置と、前記マルチキャリア信号送信装置が送信したデータ信号を受信するマルチキャリア信号受信装置を備えるマルチキャリア通信システムであって、前記マルチキャリア信号送信装置は、サブキャリア毎の位相回転量を設定する回転量設定部と、前記回転量設定部が設定した位相回転量に基づく位相回転を、各サブキャリアの前記データ信号に与える位相回転部とを備えるマルチキャリア信号送信装置において、前記回転量設定部が設定する位相回転量は、複数のサブキャリアからなるサブキャリアグループ内で同一、もしくは、複数のサブキャリアグループ内で同一であるかが切り替えられることを特徴とするマルチキャリア通信システム。解決しようとする問題点は、循環遅延送信CDTダイバーシチを用いたマルチキャリア伝送方法にあっては、周波数選択性が強くなるため、周波数方向に間引かれた伝搬路推定用シンボルを用いると、伝搬路推定用シンボルが配置されていないサブキャリアの伝搬路応答を推定する際に伝搬路推定誤差が生じるために、受信特性が劣化してしまうという点である。本発明のマルチキャリア信号受信装置は、サブキャリア毎の位相回転量を設定する回転量設定部と、前記回転量設定部が設定した位相回転量に基づく位相回転を、各サブキャリアのデータ信号に与える位相回転部とを備えるマルチキャリア信号送信装置において、前記回転量設定部が設定する位相回転量は、複数のサブキャリアからなるサブキャリアグループ内で同一、もしくは、複数のサブキャリアグループ内で同一であるかが切り替えられることを特徴とする。また、本発明のマルチキャリア信号受信装置は、前記回転量設定部が、物理チャネル、トランスポートチャネル又はロジカルチャネルの種別に応じて前記位相回転量を決めることを特徴とするまた、本発明のマルチキャリア信号送信装置は、マルチキャリア信号送信装置におけるマルチキャリア信号送信方法であって、前記マルチキャリア信号送信装置は、サブキャリア毎の位相回転量を設定する過程と、前記マルチキャリア信号送信装置は、前記設定した位相回転量に基づく位相回転を、各サブキャリアのデータ信号に与える過程とを有し、前記設定する位相回転量は、複数のサブキャリアからなるサブキャリアグループ内で同一、もしくは、複数のサブキャリアグループ内で同一であるかが切り替えられることを特徴とする。また、本発明のマルチキャリア通信システムは、データ信号を送信するマルチキャリア信号送信装置と、前記マルチキャリア信号送信装置が送信したデータ信号を受信するマルチキャリア信号受信装置を備えるマルチキャリア通信システムであって、前記マルチキャリア信号送信装置は、サブキャリア毎の位相回転量を設定する回転量設定部と、前記回転量設定部が設定した位相回転量に基づく位相回転を、各サブキャリアの前記データ信号に与える位相回転部とを備えるマルチキャリア信号送信装置において、前記回転量設定部が設定する位相回転量は、複数のサブキャリアからなるサブキャリアグループ内で同一、もしくは、複数のサブキャリアグループ内で同一であるかが切り替えられることを特徴とする。本発明のマルチキャリア信号送信装置、マルチキャリア信号送信方法、及びマルチキャリア通信システムは、サブキャリアグループを構成するサブキャリア数を適当な数とし、送信時に与える位相回転量をサブキャリアグループ毎に異なる値とすることで強い周波数選択性を維持しつつ、伝搬路推定誤差を抑圧して伝搬路推定することができるので、受信特性の向上が見込めるという利点がある。第1の実施形態以下、図面を参照して、本発明の第1の実施の形態について説明する。本実施形態では、ユーザデータは、マルチキャリア信号送信装置によりサブキャリアグループ毎に一定の位相回転を付加された状態で送信される。マルチキャリア信号受信装置においては、受信信号について、サブキャリアグループ内で伝搬路推定値の平均化もしくは線形補間などの補間を行うことにより、伝搬路推定用シンボルが送信されないサブキャリアについても伝搬路推定結果を得る。マルチキャリア信号受信装置は、この伝搬路推定結果を用いて伝搬路補償を行った後に復調することで、送信されたユーザデータを得る。図1は、本発明の第1の実施形態によるマルチキャリア信号送信装置の構成を示す概略ブロック図である。このマルチキャリア信号送信装置は、スケジューリング部10、伝搬路推定用シンボル生成部11-1~11-24、データマッピング部12-1~12-24、マルチプレクス部13-1~13-24、ローテーション部14-1~14-24、IFFTInverseFastFourierTransform:逆高速フーリエ変換部15-1~15-2、GIGuardInterval:ガードインターバル挿入およびP/SParallel/Serial:直並列変換部16-1~16-2、D/ADigital/Analog:デジタル/アナログ変換部17-1~17-2、RFRadioFrequency:無線周波数部18-1~18-2、送信アンテナ19-1~19-2を有する。本マルチキャリア信号送信装置は、送信アンテナ19-1から送信する信号については循環遅延を与えず、送信アンテナ19-2から送信する信号については応じて循環遅延を与えることで、循環遅延送信CDTダイバーシチを行う。本実施形態では、送信アンテナ19-1から送信する信号はローテーション部を経由せず、送信アンテナ19-2から送信する信号はローテーション部を経由する構成として説明するが、送信アンテナ19-1から送信する信号および送信アンテナ19-2から送信する信号が、それぞれ異なるローテーション部を経由する構成としてもよい。この場合は、送信アンテナ19-1から送信する信号に与える循環遅延と、送信アンテナ19-1から送信する信号に与える循環遅延とを異なる遅延量とすることで、循環遅延送信CDTダイバーシチを行うことができる。なお、ローテーション部は送信信号に循環遅延を与えるのではなく位相回転を与えるが、与える位相回転量がサブキャリア間で一定の差となるようにすることで循環遅延を与えるのと同様の効果を生じさせることができる。また、送信アンテナ19-1と送信アンテナ19-2とは同一基地局の同一セクタ内に配置されても良いし、同一基地局の異なるセクタ内に配置されても良いし、異なる基地局に配置されても良い。スケジューリング部10は、マルチキャリア信号送信装置に入力されたユーザデータを、全部で24あるサブチャネルの内の先頭のサブチャネル1のユーザデータはデータマッピング部12-1に出力し、続くサブチャネル2のユーザデータはデータマッピング部12-2に出力し、サブチャネル3のユーザデータはデータマッピング部12-3に出力し、これを順次行って、サブチャネル24のユーザデータはデータマッピング部12-24に出力するというように各サブチャネルの処理を担当するデータマッピング部12-1~12-24に振り分ける。また、スケジューリング部10は、ローテーション部14-1~14-24に位相回転量を決定するための制御信号を出力する。なお、サブチャネルとはスケジューリングの単位となる周波数帯域であり、本実施形態では24個である。また、マルチキャリア信号受信装置においては、このサブチャネルが復調処理の周波数方向の単位となる。伝搬路推定用シンボル生成部11-1は、サブチャネル1の既知シンボルである伝搬路推定用シンボルを生成する。伝搬路推定用シンボル生成部11-2~11-24は、それぞれサブチャネル2~サブチャネル24について、同様の処理をする。データマッピング部12-1は、サブチャネル1にて送信するユーザデータの誤り訂正符号化を行った後に、各ユーザデータをその割り当てられたサブキャリア毎に変調して、データシンボルを生成する。データマッピング部12-2~12-24は、それぞれサブチャネル2~サブチャネル24について同様の処理をする。マルチプレクス部13-1は、データマッピング部12-1が生成したデータシンボルと伝搬路推定用シンボル生成部11-1が生成した伝搬路推定用シンボルとを、サブチャネル1の各サブキャリアに重畳して、IFFT部15-1およびローテーション部14-1に出力する。マルチプレクス部13-2~13-24は、それぞれサブチャネル2~サブチャネル24について同様の処理をする。ローテーション部14-1は、スケジューリング部10から出力される制御信号に基づいて、サブチャネル1の各サブキャリアに位相回転を与え、その結果をIFFT部15-2に出力する。ローテーション部14-2~14-24は、それぞれサブチャネル2~サブチャネル24について同様の処理をする。なお、ローテーション部14-1~14-24の詳細については後述する。IFFT部15-1、15-2は、入力された各サブキャリアの信号に対して、逆高速フーリエ変換の処理を行うことにより、周波数領域の信号を時間領域の信号に変換する。本実施形態では、600個のサブキャリアを扱い、IFFT部15-1、15-2の逆高速フーリエ変換のポイント数は1024である。GI挿入およびP/S変換部16-1、16-2は、それぞれIFFT部15-1、15-2にて時間領域に変換された信号に、シンボル間干渉の低減を図るためにガードインターバルを挿入するとともに、パラレル信号をシリアル信号に変換して出力する。D/A変換部17-1、17-2は、それぞれGI挿入およびP/S変換部16-1、16-2が出力したシリアル信号を、デジタル信号からアナログ信号に変換する。RF部18-1、18-2は、それぞれD/A変換部17-1、17-2にて変換されたアナログ信号を、送信する周波数帯域まで変換し、波形の整形を行ない、それぞれ送信アンテナ19-1、19-2から、マルチキャリア信号受信装置に送信する。図2は、本発明の第1の実施形態によるローテーション部14-1の概略構成図である。このローテーション部14-1は、回転量設定部20a、複素乗算部21-1a~21-25aを有する。回転量設定部20aは、6サブキャリア毎の位相回転量W1a~W5aW1a~W5aは絶対値が1の実数あるいは複素数を設定する。この同一の位相回転量を与えられる6サブキャリアの組をサブキャリアグループと呼ぶ。なお、回転量決定部20aは、スケジューリング部10からの各サブチャネルに対するスケジューリング情報に基づき、循環遅延送信CDTダイバーシチを用いるときは、隣接するサブキャリアグループ間で位相回転量の差が同一になるように制御し、循環遅延送信CDTダイバーシチを用いないときは、隣接するサブキャリアグループ間で位相回転量が同一になるように差が無いように制御する。また、1つあるいは複数のサブチャネル内の隣接するサブキャリアグループ間の位相回転量差を同一にするようにしてもよい。また、位相回転量差が同一に設定されたサブチャネル内のサブキャリアグループの1つを基準のサブキャリアグループとし、そのサブキャリアグループの位相回転量をマルチキャリア信号受信装置の伝搬路状態によって決定するようにしてもよい。また、回転量決定部20は、マルチキャリア信号送信装置毎に固有の位相回転量差を与え、該位相回転量を用い全てのOFDMシンボルのサブキャリアに位相回転を与えるようにしてもよい。また、W1a=W2a、W3a=W4a、、とすることで、サブキャリアグループを構成するサブキャリア数を変更することが可能である。複素乗算部位相回転部21-1a~21-25aは、入力信号fk1~fk25と、位相回転量W1a~W5aとを乗算する。ここで入力信号fk1~fk25が25個あるのは、600サブキャリアを24サブチャネルとして使用するため、1サブチャネルあたりのサブキャリア数が25個となるからである。また、6サブキャリア毎に位相回転量W1a~W5aを決定するのは、伝搬路推定用サブキャリアが6サブキャリア毎に挿入されるため、6サブキャリア間で同一とすることで伝搬路推定が容易となるからである。なお、以降に説明するように、入力信号fk25は、次の5個の入力信号fk26~fk30図3とともに一つのサブキャリアグループを構成して同一の位相回転W5aを与えられる。6つのサブキャリアにてサブキャリアグループを作ったときに、サブチャネルを跨っているサブキャリアグループの中でも位相回転量を一定にするために、ローテーション部14-1に隣接するローテーション部14-2では、図3に示すように、回転量設定部20bは、位相回転量W1bにより5つのサブキャリアの位相回転量を設定し、位相回転量W2b~4bにより各々6つのサブキャリアの位相回転量を設定し、位相回転量W5bにより2つのサブキャリアの位相回転量を設定する。またローテーション部14-2における位相回転量W1bとローテーション部14-1における位相回転量W5aは同じ値とする。このように、異なるローテーション部では位相回転量W1~5により設定されるサブキャリア数が異なるが、これは伝搬路推定用サブキャリアがMサブキャリア毎に挿入される場合、Mサブキャリア間で回転量を同一とするために、前記のように設定される。次に、回転量設定部が設定する位相回転量の例を説明する。ここでは、回転量設定部が、n番目の送信アンテナから送信されるサブキャリアk周波数の小さい方からk番目のサブキャリアに位相回転を施す複素乗算部に設定する位相回転量をcnkと表記すると、回転量設定部は、1式により決まるcnkを設定する。ただし、expxは、自然対数の底eのx乗を表す。cnk=exp-jωn,SCSGθn,SC1ここでωn,SCは、n番目の送信アンテナおよびサブキャリアkが所属するSC番目のサブチャネルに定められたサブキャリアグループ間の所定の位相回転量の差を示し、正の実数値を取るものとするn,SCは正の整数。また、SG=floork/SGnumはサブキャリアkが属するサブキャリアグループ番号を示す。ただし、floorxはxを超えない正の整数を示す。SGnumはサブキャリアグループに含まれるサブキャリア数を示す本実施形態ではSGnum=6。同様に、SC=floork/SCnumはサブキャリアkが属するサブチャネル番号を示し、SCnumはサブチャネルに含まれるサブキャリア数を示す本実施形態ではSCnum=25。なお、θn,SCはあるサブチャネルSCに属するn番目のアンテナにおける初期位相を表している。従って、回転量設定部が上記1式にて決まる位相回転量を設定すると、例えばアンテナ2のサブキャリア25、26では、サブキャリア25はサブキャリアグループ5、サブチャネル1、サブキャリア26はサブキャリアグループ5、サブチャネル2に属することから、c225=exp-jω2,15θ2,1c226=exp-jω2,25θ2,2となる。ここで、ω2,1=ω、ω2,2=0とすると、サブキャリア25とサブキャリア26は、同じサブキャリアグループ5に属しているのでc225=c226である。これらより、5ωθ2,1=θ2,2となり、サブチャネル1の初期位相2,1が決まれば、隣接するサブチャネル2の初期位相θ2,2は一意に決まる。ここで、c225は図2の位相回転量W5aに、c226は図3の位相回転量W1bにあたる。これにより前記マルチキャリア信号送信装置構成において、サブキャリアグループ内では一定の位相回転を付加しつつ、同一サブチャネル内に属するサブキャリアグループ間ではωn,SCにより定義される位相差を付加することになる。すなわち、サブキャリアグループ内では位相回転量を一定しつつも、循環遅延送信CDTダイバーシチを用いるサブチャネルでは位相回転量の差ωn,SCを適当な値とすることで循環遅延を与え、循環遅延送信CDTダイバーシチを用いないサブチャネルでは位相回転量の差ωn,SCを0とすることで循環遅延を与えないようにすることができる。さらに、同じサブチャネルであっても、ωn,SCおよびθn,SCを時間帯によって変更し、1式により得られる値を回転量設定部が設定することで、特定のサブチャネル及び時間に囲まれた領域であるリソースブロック毎に、サブキャリアグループ間で位相回転量の差ωn,SCを適当な値とすることで循環遅延を与えたり、サブキャリアグループ間で位相回転量の差ωn,SCを0とすることで循環遅延を与えなかったりするようにできる。なお、サブキャリアグループ内で位相回転量を一定とすることによる効果は、マルチキャリア信号受信装置の説明にて述べる。なお、ここでは1式で表される位相回転量の位相回転を付加する方法を示したが、回転量設定部が設定するサブキャリアグループ毎の位相回転量W1a~W5a、W1b~W5bに、M系列maximal-lengthsequences、Gold符号などのPNPseudoNoise系列など1式と異なる系列を割り当てて、該位相回転量の位相回転を付加してもよい。図4はOFDMA信号がサブキャリアグループに分けられ送信される様子の例と、0ではない適当な値の位相回転量の差ωn,SCを設定し、これを端末で受信した際の受信電力の関係の例を示す図である。図4のaでは横軸に周波数、縦軸に時間を示し、横軸にサブキャリアが、縦軸にOFDMシンボルが並んでいる様子の例を示す。ここでは簡便のために時間方向には2つのOFDMシンボルのみを示しており、この例では、伝搬路推定用シンボルP1からP5が6サブキャリア毎に配置されている。図4のbでは横軸に周波数、縦軸に受信電力を示し、受信信号が周波数領域でうける歪の様子を示す。前述したようにサブチャネルSC1と重なるサブキャリアグループSG1~SG4では、それぞれ異なる位相回転が付加されているので、受信電力を比較すると、サブキャリアグループSG1~SG4の受信電力には大きな差が生じ、これらの間の相関は低い。一方で、通常隣接する伝搬路推定用シンボル例えばP1とP2は、伝搬路による変動が十分小さい間隔で挿入されており、かつ、サブキャリアグループ内では一定の位相回転量が与えられているため、サブキャリアグループ内ではほぼ受信電力の変動はみられない。ここでは簡単のために受信電力のみを示しているが、位相についても同様のことが言えるため、サブキャリアグループ毎に一定の位相回転を付加された状態では、該当サブキャリアグループに含まれる伝搬路推定用シンボルから求められた伝搬路推定値を用いて、該当サブキャリアグループに含まれるデータシンボルの復調を行うことができる。図5も図4と同様にOFDMA信号がサブキャリアグループSG5~SG7に分けられ送信される様子の例aと、これを端末で受信した際の受信電力bの関係の例を示している。ここではサブキャリアグループSG5~SG7各々に12サブキャリアが含まれる例を示しているが、サブキャリアグループに含まれるサブキャリア数が変化しても、図4で述べたことに変わりは無い。ただし、端末側での伝搬路推定および伝搬路補償時の動作を考えると、サブキャリアグループに含まれるサブキャリア数は、サブキャリア間隔MここではM=6の倍数であることが望ましい。続いて、図6は、本実施形態のマルチキャリア信号受信装置の構成を示す概略ブロック図である。本マルチキャリア信号受信装置は、サブキャリアグループ毎に一定の位相回転を付加され送信された信号を、該当サブキャリアグループに含まれる伝搬路推定用シンボルから求められた伝搬路推定値を用いて、該当サブキャリアグループに含まれるデータシンボルの復調を行う。このマルチキャリア信号受信装置は、受信アンテナ30、RF無線周波数部31、A/DAnalog/Digital:アナログ/デジタル変換部32、シンボル同期部33、FFTFastFourierTransform:高速フーリエ変換部34、制御部35、伝搬路補償部36、伝搬路推定部37、サブチャネル抽出部38、復調部39を有する。受信アンテナ30は、マルチキャリア信号送信装置から送信される信号を受信する。RF部31は、受信アンテナ30が受信した信号を整形し、A/D変換できる周波数帯域まで周波数を下げる。A/D変換部32は、アナログ信号をデジタル信号に変換する。シンボル同期部33は、OFDM信号に対して同期を取る。FFT部フーリエ変換部34は、受信したOFDMシンボルに対して、高速フーリエ変換の処理を行い、各サブキャリアの信号を得る。伝搬路補償部36は、伝搬路推定部37出力である伝搬路推定情報をもとにFFT部34の出力に含まれるデータの伝搬路補償を行う。伝搬路推定部37は、FFT部34の出力に含まれる伝搬路推定用シンボルから各サブキャリアの伝搬路応答を推定する。また、後述するように、伝搬路推定部37は制御部35からの指示に従い、伝搬路推定用シンボルから得た伝搬路推定値に基づき、各サブキャリアについて伝搬路推定値を算出する方法を変更する。サブチャネル抽出部38は制御部35からの使用サブチャネル情報をもとに、マルチキャリア信号受信装置が復調するサブチャネルの信号を抽出する。復調部39は、サブチャネル抽出部38によって抽出された復調すべきサブチャネルの信号を復調する。なお、ここではマルチキャリア信号受信装置の一例を示したが、このような構成に限定されるものではない。また、図4および図5で示したように、復調すべきサブチャネルの帯域幅と、サブキャリアグループの幅は必ずしも一致するものではない。従って、伝搬路推定部37では復調すべきサブチャネルを含む全てのサブキャリアグループに含まれる伝搬路推定シンボルを用いて、伝搬路推定を行う。つまり、図4のサブチャネルSC1においては伝搬路推定シンボルP1~P5を用い、図5のサブチャネルSC2においてはP6~P11を用いて伝搬路推定を行う。続いて、図7および図8で伝搬路推定部37図6における動作について説明を行う。まず図7では伝搬路推定部37において、サブキャリア毎の伝搬路推定値を算出する際にサブキャリアグループ内での平均化を適用する例について示す。図7のaでは横軸に周波数、縦軸に時間を示し、横軸にサブキャリアが、縦軸にOFDMシンボルが並んでいる様子の例を示す。ここでは図に示すように、伝搬路推定用シンボルP12からP17が6サブキャリア毎に配置され、サブチャネルSC3は25個のサブキャリアからなり、サブキャリアグループSG8~SG10はそれぞれ12個のサブキャリアからなる。図7のbでは横軸に周波数、縦軸に振幅を示し、受信信号が周波数領域でうける歪の様子を示す。なお、破線CSI1およびCSI2およびCSI3は実際の伝搬路応答を、×印E1~E6は伝搬路推定用シンボルを用いて推定された伝搬路推定値を、実線ECSI1-1およびECSI1-2およびECSI1-3は伝搬路推定値E1~E6のうち、同一のサブキャリアグループに属するもの同士の平均をとり、その値を当該サブキャリアグループにおける伝搬路推定値としたものを示す。つまりマルチキャリア信号受信装置においては、復調すべき帯域幅であるサブチャネルを含むサブキャリアグループを考え、これに含まれる伝搬路推定用シンボルを用いる。つまりサブチャネルSC3に含まれる伝搬路推定用シンボルP12~P16だけを用いるのではなく、より広い範囲の伝搬路推定用シンボルP12~P17を用い、この範囲はサブチャネルSC3とサブキャリアグループSG8~SG10の関係による。なお、ここでは図の簡易化のために、受信信号の振幅を示し、この平均をとっている図を示したが、実際には伝搬路推定値E1~E6は複素数をとり、平均値とはこれら複素数の平均をあらわすものとする。また、伝搬路推定値E1~E6の複素数を絶対値と偏角とに分解し、それぞれの平均をとった複素数を平均値としてもよい。図6の伝搬路補償部36では、伝搬路推定部37が算出した平均の伝搬路推定値ECSI1-1、ECSI1-2、ECSI1-3を用いて、各々のサブキャリアグループに含まれるデータシンボルの伝搬路補償を行う。このようにして、復調の処理単位であるサブチャネルではなく、位相回転量を同じにすることでサブキャリア間での伝搬路応答の変化ができるだけ少なくなるように位相回転されている同じサブキャリアグループに含まれる伝搬路推定用シンボルによる伝搬路推定値を用いて伝搬路推定値を算出することで、雑音による伝搬路推定誤差を抑圧した伝搬路推定値を得ることができ、受信特性の向上が見込める。また、伝搬路推定用シンボルを周波数方向に間引いて配置しているので、伝搬路推定用シンボルの数が減り、帯域の利用効率を上げることができる。つづいて図8では伝搬路推定部37において、サブキャリア毎の伝搬路推定を行う際にサブキャリアグループ内での線形補間を適用する例について示す。図8は図7とほぼ同じであるが、実線ECSI2-1およびECSI2-2およびECSI2-3は伝搬路推定値E7~E12のうち、同一のサブキャリアグループに属するものを用いて線形補間を行い、その結果を当該サブキャリアグループにおける各サブキャリアの伝搬路推定値としたものを示している。つまり図7同様、マルチキャリア信号受信装置においては、復調すべき帯域幅であるサブチャネルSC4を含むサブキャリアグループSG11~SG13を考え、これに含まれる伝搬路推定用シンボルP18~P23を用いる、つまりサブチャネルSC4に含まれる伝搬路推定用シンボルP18~P22だけを用いるのではなく、より広い範囲の伝搬路推定用シンボルP18~P23を用い、この範囲はサブチャネルSC4とサブキャリアグループSG11~SG13の関係によるものとしている。なお、ここでは図の簡易化のために、受信信号の振幅を示し、この線形補間をとっている図を示したが、実際には伝搬路推定値E7~E12は複素数をとり、線形補間とはこれら複素数の複素数平面における線形補間をあらわすものとする。また、伝搬路推定値E7~E12の複素数を絶対値と偏角とに分解し、それぞれで線型補間を行って得られた値を複素数にした値であってもよい。また、使用する補間方法は線形補間に限らず2次補間や3次補間を用いてもよい。なお図6の伝搬路補償部36では、伝搬路推定部37が算出した補間した伝搬路推定値ECSI2-1、ECSI2-2、ECSI2-3を用いて、伝搬路補償を行う。このようにして伝搬路推定値を算出することで、各サブキャリアグループSG11~SG13内のわずかな伝搬路変動に追従した伝搬路推定値を得ることができ、伝搬路推定誤差を抑圧することができるので、受信特性の向上が見込める。また、伝搬路推定用シンボルを周波数方向に間引いて配置しているので、伝搬路推定用シンボルの数が減り、帯域の利用効率を上げることができる。さらに3つまたは3つを超える伝搬路推定用シンボルが一つのサブキャリアグループに含まれる場合には、前記平均化および線形補間を組み合わせてもよい。例えば、3つの伝搬路推定値を元に、2つの平均値を取り出し、この間で線形補間をとることも可能である。また、図7および図8においては、たとえばサブキャリアグループSG8に含まれる伝搬路推定用シンボルP12とP13や、たとえばサブキャリアグループSG11に含まれる伝搬路推定用シンボルP18とP19が、同じOFDMシンボルの時間区間に含まれる同一時間に存在する場合を示しているが、当然これらが異なるOFDMシンボルの時間区間に配置される異なる時間に存在する場合も同様に、平均化や線形補間により伝搬路推定値の算出を行うことができる。第2の実施形態つづいて第2の実施形態について説明する。本実施形態では、フレーム中の特定のサブチャネル及び時間に囲まれた領域であるリソースブロック毎に、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有ったり、無かったりするときに、リソースブロック毎に、マルチキャリア信号受信装置がサブキャリアグループ内で伝搬路推定値の平均化もしくは線形補間などの補間を行なったり、複数サブキャリアグループにまたがって伝搬路推定値の平均化もしくは線形補間などの補間を行なったりすることにより、伝搬路推定用シンボルが送信されないサブキャリアについても伝搬路推定誤差を抑圧して伝搬路推定値を精度良く得る。図9Aは横軸を周波数、縦軸を時間にとり、送信された信号が1フレーム中において、所定の周波数および時間間隔により、複数のリソースブロックRB1~RB9に分けられている例を示している。なお、リソースブロックRB1~RB9の周波数方向の幅は、サブチャネルと一致する。また、これらのリソースブロックRB1~RB9は、第1の実施形態にて説明したマルチキャリア信号送信装置により送信され、リソースブロックRB2、RB7は、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有り、リソースブロックRB1、RB3~RB6、RB8、RB9は、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差がない差が0である。なお、本実施形態では、サブキャリアグループを構成するサブキャリア数や各リソースブロックについて与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有るか否かは予め決められており、マルチキャリア信号送信装置およびマルチキャリア信号受信装置は、その内容を記憶しており、記憶している内容に基づき動作するとして説明するが、マルチキャリア信号送信装置が、各リソースブロックについて、循環遅延送信ダイバーシチを用いるか否か等の条件に基づき、各サブキャリアグループに与える位相回転量を決め、サブキャリアグループ間で位相回転量に差が有るか否かをマルチキャリア信号受信装置に通知するようにしてもよい。図9Bのaでは、横軸に周波数、縦軸に時間を示し、横軸にサブキャリアが、縦軸にOFDMシンボルが並んでいる例を示す。ここでは図に示すように、伝搬路推定用シンボルP24からP29が6サブキャリア毎に配置され、サブチャネルSC5は25個のサブキャリアからなり、サブキャリアグループSG14~SG16はそれぞれ12個のサブキャリアからなる。図9Bのbでは横軸に周波数、縦軸に振幅を示し、受信信号が周波数領域でうける歪の例を示す。図9Bは、サブチャネルSC5が、サブキャリアグループ間で与えられる位相回転量に差が有り、循環遅延送信CDTダイバーシチを行っているリソースブロックRB2、RB7にあるときの例を示しており、サブチャネルSC5に含まれるサブキャリアについての伝搬路推定部37による伝搬路推定方法には、前述の図7または8と同様に、サブキャリアグループ内の伝搬路推定用シンボルに基づく伝搬路推定値を平均化して算出する方法あるいは線形補間して算出する方法を用いる。一方、図9Cのaでは、横軸に周波数、縦軸に時間を示し、横軸にサブキャリアが、縦軸にOFDMシンボルが並んでいる例を示す。ここでは図9Bのaと同様に、伝搬路推定用シンボルP30からP35が6サブキャリア毎に配置され、サブチャネルSC6は25個のサブキャリアからなり、サブキャリアグループSG17~SG19はそれぞれ12個のサブキャリアからなる。図9Cのbでは横軸に周波数、縦軸に振幅を示し、受信信号が周波数領域でうける歪の例を示す。図9Cは、サブチャネルSC6が、サブキャリアグループ間で与えられる位相回転量に差が無く、循環遅延送信CDTダイバーシチを行っていないリソースブロックRB1、RB3~RB6、RB8、RB9にあるときの例を示しており、サブチャネルSC6に含まれるサブキャリアについての伝搬路推定部37による伝搬路推定方法には、サブキャリアグループSG17~SG19をまたがって伝搬路推定用シンボルP30~P35を用いた伝搬路推定値を平均化もしくは線形補間を行う方法を用いる。本実施形態におけるマルチキャリア信号受信装置構成は、図6記載のものとほぼ同様であるが、制御部35および伝搬路推定部37の動作が異なる。制御部35は、サブキャリアグループ間で与えられる位相回転量に差が有るリソースブロックRB2、RB7においては図9Bの場合、第1の実施形態の図7および図8と同様に、同一サブキャリアグループ内の伝搬路推定値のみを平均化もしくはそれらを用いて線形補間を行うように伝搬路推定部37に指示し、サブキャリアグループ間で与えられる位相回転量に差が無いリソースブロックRB1、RB3~RB6、RB8、RB9においては図9Cの場合、複数のサブキャリアグループにまたがって伝搬路推定値を平均化もしくはそれらを用いて線形補間を行うように伝搬路推定部37に指示する。伝搬路推定部37は、前述の制御部35からの指示に応じた算出方法により、各サブキャリアの伝搬路推定値を算出する。これにより、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有るリソースブロックではサブキャリアグループ毎に大きく伝搬路応答が変わるが、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が無いリソースブロックでは、サブキャリアグループ間で伝搬路応答に大きな変動はないという特徴を生かして、伝搬路推定用シンボルを周波数方向に間引いて配置していても、各サブキャリアについての伝搬路推定誤差を抑圧して伝搬路推定を精度良く行うことができる。第3の実施形態つづいて第3の実施形態について説明する。本実施形態では、フレーム中の特定のサブキャリア及び時間に囲まれた領域であるリソースブロック毎に、当該リソースブロックに含まれる物理チャネルに応じて、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有ったり、無かったりする場合において、リソースブロック毎に、当該リソースブロックに含まれる物理チャネルに応じて、マルチキャリア信号受信装置がサブキャリアグループ内で伝搬路推定値の平均化もしくは線形補間などの補間を行ったり、複数サブキャリアグループにまたがって伝搬路推定値の平均化もしくは線形補間などの補間を行ったりすることにより、伝搬路推定用シンボルが送信されないサブキャリアについても伝搬路推定値を精度良く得る。図10Aは横軸を周波数、縦軸を時間にとり、送信された信号が1フレーム中において、所定の周波数および時間間隔により、複数のリソースブロックRB11~19に分けられている例を示している。なお、リソースブロックRB11~RB19の周波数方向の幅は、サブチャネルと一致し、第1の実施形態にて説明したマルチキャリア信号送信装置により送信される。また、リソースブロックRB12、RB17、RB18は、特定の物理チャネルたとえばPICH、PCHやMBMSを含むので、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有り、リソースブロックRB11、RB13~RB16、RB19は、特定の物理チャネルたとえばPICH、PCHやMBMSを含まないので、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差がない差が0である。なお、ここでは特定の物理チャネルたとえばPICH、PCHやMBMSを含むリソースブロックに対してのみ、マルチキャリア信号送信装置は、サブキャリアグループ間で差が有るように、位相回転量を与える。また、ここではRB12にPICHが、RB17,18にMBMSが含まれているものとする。なお、PCHPagingChannelとは下り方向の共通チャネルであり、端末の呼び出しなどに使用されるものである。またPICHPagingIndicatorChannelとは、下り方向の共通チャネルであり前記PCHの位置などを端末に通知するためのものである。またMBMSとは、下り方向の共通チャネルであり、報知信号などの送信を行うものである。図10Bのaでは、横軸に周波数、縦軸に時間を示し、横軸にサブキャリアが、縦軸にOFDMシンボルが並んでいる例を示す。伝搬路推定用シンボルP36からP41が6サブキャリア毎に配置され、サブチャネルSC7は25個のサブキャリアからなり、サブキャリアグループSG20~SG22はそれぞれ12個のサブキャリアからなる。図10Bのbでは横軸に周波数、縦軸に振幅を示し、受信信号が周波数領域でうける歪の例を示す。図10BのサブチャネルSC7は、特定の物理チャネルを含み、そのため与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有るリソースブロックRB12、RB17、RB18にあるときの例を示しており、サブチャネルSC7に含まれるサブキャリアについての伝搬路推定部37による伝搬路推定方法には、前述の図7および8で記載した方法を用いる。一方、図10Cのaでは、横軸に周波数、縦軸に時間を示し、横軸にサブキャリアが、縦軸にOFDMシンボルが並んでいる例を示す。ここでは図10Bのaと同様に、伝搬路推定用シンボルP42からP47が6サブキャリア毎に配置されサブチャネルSC8は25個のサブキャリアからなり、サブキャリアグループSG23~SG25はそれぞれ12個のサブキャリアからなる。図10Cのbでは横軸に周波数、縦軸に振幅を示し、受信信号が周波数領域でうける歪の例を示す。図10CのサブチャネルSC8は、特定の物理チャネルを含まず、そのため与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が無いリソースブロックRB11、RB13~RB16、RB19にあるときの例を示しており、サブチャネルSC8に含まれるサブキャリアについての伝搬路推定部37による伝搬路推定方法としては、サブキャリアグループSG23~SG25をまたがって伝搬路推定用シンボルP42~P47を用いた伝搬路推定値を平均化もしくは線形補間を行う方法を用いる。本実施形態におけるマルチキャリア信号受信装置構成は、図6記載のものとほぼ同様であるが、制御部35および伝搬路推定部37の動作が異なる。制御部35は、特定の物理チャネル例えばPICHもしくはMBMSが含まれるリソースブロックRB12、RB17、RB18では図10Bのab、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有るものとし、図7および図8で説明したように、同一サブキャリアグループ内の伝搬路推定値のみを平均化もしくはそれらを用いて線形補間を行うように伝搬路推定部37に指示し、特定の物理チャネル例えばPICHもしくはMBMSが含まれないリソースブロックRB11、RB13~RB16、RB19では図10Cのab、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が無いものとし、複数のサブキャリアグループにまたがって伝搬路推定値を平均化もしくはそれらを用いて線形補間を行うように伝搬路推定部37に指示する。つまり本実施形態における制御部35はリソースブロックに含まれる物理チャネルを元に、伝搬路推定部37を制御する。伝搬路推定部37は、前述の制御部35からの指示に応じた算出方法により、各サブキャリアの伝搬路推定値を算出する。これにより、伝搬路推定用シンボルを周波数方向に間引いて配置しても、特定の物理チャネルが含まれているために与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有るリソースブロックではサブキャリアグループ毎に大きく伝搬路応答が変わるが、特定の物理チャネルが含まれていないために与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が無いリソースブロックでは、サブキャリアグループ間で伝搬路応答に大きな変動はないという特徴を生かして、各サブキャリアについての伝搬路推定誤差を抑圧して伝搬路推定を精度良く行うことができる。このとき、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有るリソースブロックでは、強い周波数選択性を持たせることができる。なお、ここではリソースブロックごとに、含まれる物理チャネルの種別に応じて、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差があったり、無かったりする場合を示したが、リソースブロックごとに含まれる物理チャネルは同じでも、含まれるトランスポートチャネルの種別に応じて、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差があったり、無かったりする場合も考えられる。トランスポートチャネルとは、ここでは3GPP3rdGenerationPartnershipProjectのEUTRAEvolvedUniversalTerrestrialRadioAccessにて定義されているトランスポートチャネルに相当するチャネルを指し、物理レイヤよりMACMediaAccessControlサブレイヤに提供されるチャネルであり、物理レイヤ上で特性や伝送形態の異なるデータを送信するために、複数の種類のトランスポートチャネルがある。このトランスポートチャネルは異なるトランスポートチャネルであっても、同一の物理チャネルで送信されることがある。例えば、物理チャネルの種別の一つであるSDCHSharedDataChannelにも、下り方向の共通チャネルで、パケットデータ送信に使用するDLSCHと、下り方向の報知チャネルである、MCHMulticastChannelといった、様々なトランスポートチャネルが含まれることが考えられるが、このトランスポートチャネルの種類によって、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差があったり、無かったりする場合も考えられる。この場合、制御部35は、特定のトランスポートチャネルが含まれるリソースブロックでは、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有るものとし、図7および図8で説明したように、同一サブキャリアグループ内の伝搬路推定値のみを平均化もしくはそれらを用いて線形補間を行うように伝搬路推定部37に指示し、特定のトランスポートチャネルが含まれないリソースブロックでは、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が無いものとし、複数のサブキャリアグループにまたがって伝搬路推定値を平均化もしくはそれらを用いて線形補間を行うように伝搬路推定部37に指示する。また、同様に、物理チャネル、トランスポートチャネルが同一であっても、ロジカルチャネルの種類により、マルチキャリア信号送信装置により与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差があったり、無かったりする場合も考えられる。この場合、制御部35は、特定のロジカルチャネルが含まれるリソースブロックでは、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が有るものとし、図7および図8で説明したように、同一サブキャリアグループ内の伝搬路推定値のみを平均化もしくはそれらを用いて線形補間を行うように伝搬路推定部37に指示し、特定のロジカルチャネルが含まれないリソースブロックでは、与えられる位相回転量にサブキャリアグループ間で差が無いものとし、複数のサブキャリアグループにまたがって伝搬路推定値を平均化もしくはそれらを用いて線形補間を行うように伝搬路推定部37に指示する。なお、ロジカルチャネルとは、ここでは3GPPのEUTRAにて定義されているロジカルチャネルに相当するチャネルを指し、MACMediaAccessControlにより提供されるチャネルであり、どのような情報を送るかによって決定されるものである。なお、図1における伝搬路推定用シンボル生成部11-1~11-24、データマッピング部12-1~12-24、マルチプレクス部13-1~13-24、ローテーション部14-1~14-24、IFFT部15-1、15-2、図6におけるFFT部34、制御部35、伝搬路補償部36、伝搬路推定部37、サブチャネル抽出部38は専用のハードウェアにより実現されるものであってもよく、また、メモリおよびマイクロプロセッサにより実現させるものであってもよい。また、第1から第3の実施形態において、サブキャリアグループは隣接するサブキャリアにより構成されるとして説明したが、サブキャリアグループは、隣接していないサブキャリアを含んでいてもよい。例えば、サブキャリアグループが、1本おきのサブキャリアから構成されていてもよいし、2本おきのサブキャリアから構成されていてもよいし、2本おきに2本ずつ隣接したサブキャリアから構成されていてもよい。サブキャリアグループが、1本おきのサブキャリア6本から構成されているときは、回転量設定部20aが設定する各位相回転量は、各サブキャリアグループを構成する1本おきのサブキャリアに位相回転を施す複素乗算部に与えられる。つまり、位相回転量W1aが与えられる複素乗算部は、複素乗算部21-1a、21-3a、21-5a、21-7a、21-9a、21-11aとなる。以上、この発明の実施形態を図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。本発明は、携帯電話およびその基地局などのマルチキャリア信号送信装置、マルチキャリア信号送信方法、及びマルチキャリア通信システムに好適であるが、これに限られるものではない。"