"無線通信システムにおいて、送信電力を、複数の送信チャネルに分配する方法であって、送信電力を分配すべき1つまたは複数の送信チャネルからなるセットを定義することと、前記セット内の送信チャネルに分配するのに利用できる総送信電力を決定することと、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配することと、分配された送信電力によって生じる、飽和領域内の送信チャネルを識別することと、前記飽和領域内の各送信チャネルに、修正した量の送信電力を再分配することと、修正した量の送信電力が再分配された全ての送信チャネルに対して、余剰な送信電力の総量を決定することと、前記定義することと、決定することと、分配することと、識別することと、再分配することとを1度またはそれ以上繰り返し実行することであって、最初の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、複数の送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、前記飽和領域内にない送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対して使用可能な総送信電力が、現在の繰り返しにおいて決定された余剰な送信電力の総量を含むこととを備える方法。各繰り返しに対して使用可能な総送信電力は、注水分配スキームに基づいて、前記セット内の送信チャネルに分配される、請求項1に記載の方法。送信チャネルは、特定の最大データレートを実現するのに必要な送信電力よりも多い送信電力が分配された場合に、前記飽和領域内にあると考えられる、請求項1に記載の方法。前記飽和領域内の各送信チャネルに分配された送信電力の修正量は、前記最大データレートを実現するのに必要な最少量である、請求項3に記載の方法。送信チャネルは、特定のSN比を実現するのに必要な送信電力よりも多い送信電力が分配された場合に、前記飽和領域内にあると考えられる、請求項1に記載の方法。前記セット内の全ての送信チャネルに対して、単一のSN比が用いられる、請求項5に記載の方法。各送信チャネルは、それぞれのしきい値SN比と対応している、請求項5に記載の方法。前記識別することは、前記送信チャネルに分配された送信電力に一部基づいて、前記セット内の各送信チャネルに対して、有効SN比を決定することと、前記セット内の各送信チャネルに対する有効SN比を、該送信チャネルに適用可能なしきい値SN比と比較することと、その有効SN比が、前記適用可能なしきい値SN比よりも大きい場合に、送信チャネルが前記飽和領域内にあると宣言することと、を含む、請求項1に記載の方法。前記しきい値SN比は、特定の最大データレートを実現するのに必要なSN比に対応する、請求項8に記載の方法。前記無線通信システムは、多入力多出力MIMO通信システムである、請求項1に記載の方法。前記複数の送信チャネルは、前記多入力多出力MIMO通信システムの多入力多出力MIMOチャネルのための複数の固有モードに対応する、請求項10に記載の方法。前記無線通信システムは、直交周波数分割多重化OFDM通信システムである、請求項1に記載の方法。前記無線通信システムは、直交周波数分割多重化OFDMを用いる多入力多出力MIMO通信システムである、請求項1に記載の方法。多入力多出力MIMO通信システムにおいて、送信電力を、複数の空間サブチャネルに分配する方法であって、送信電力を分配すべき1つまたは複数の空間サブチャネルからなるセットを定義することと、前記セット内の空間サブチャネルに分配するのに利用できる総送信電力を決定することと、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を前記セット内の空間サブチャネルに分配することと、分配された送信電力によって生じる、飽和領域内の空間サブチャネルを識別することと、前記飽和領域内の各空間サブチャネルに、修正された量の送信電力を再分配することと、修正された量の送信電力が再分配された全ての空間サブチャネルに対して、余剰な送信電力の総量を決定することと、前記定義することと、決定することと、分配することと、識別することと、再分配することとを1度またはそれ以上繰り返し実行することであって、最初の繰り返しに対する空間サブチャネルのセットが、複数の空間サブチャネルを含み、各後の繰り返しに対する空間サブチャネルのセットが、前記飽和領域内にない空間サブチャネルを含み、各後の繰り返しに対して使用可能な総送信電力が、現在の繰り返しにおいて決定された余剰な送信電力の総量を含むこととを備える方法。各繰り返しに対して使用可能な総送信電力は、注水分配スキームに基づいて、前記セット内の空間サブチャネルに分配される、請求項14に記載の方法。無線通信システムにおいて、送信電力を複数の送信チャネルに分配する方法であって、送信電力を分配すべき送信チャネルからなる最初のセットを識別することと、前記最初のセット内の送信チャネルに分配するのに使用可能な総送信電力を決定することと、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記最初のセット内の送信チャネルに分配することと、好適な動作点のために余剰な送信電力が分配された1つまたは複数の送信チャネルからなる第2のセットを識別することと、前記第2のセット内の各送信チャネルに、前記好適な動作点を実現するための修正された量の送信電力を分配することと、前記第2のセット内の全ての送信チャネルに対して余剰な電力の総量を決定することと、より高い好適な動作点をサポートすることができる1つまたは複数の送信チャネルからなる第3のセットを識別することと、前記余剰な電力の総量を、前記第3のセット内の1つまたは複数の送信チャネルに再分配することとを備える方法。各好適な動作点は、特定の不連続なデータレートをサポートするのに必要なSN比と関連付けられている、請求項16に記載の方法。前記余剰な電力の総量の、前記第3のセット内の1つまたは複数の送信チャネルへの複数の可能な再分配を評価することをさらに備える、請求項16に記載の方法。スループットにおける最高のゲインに対応している再分配を選択することをさらに備える、請求項18に記載の方法。前記余剰な電力の総量は、1度に1つのチャネルに再分配され、前記第3のセット内の1つまたは複数の送信チャネルに再分配される、請求項16に記載の方法。各送信チャネルには、次のより高い好適な動作点を実現するのに十分な送信電力が再分配される、請求項16に記載の方法。前記再分配することは、次のより高い好適な動作点を実現するために、前記第3のセット内の各送信チャネルに必要な送信電力の量を決定することと、余剰な電力の総量を、スループットにおける最高のゲインに対応した送信チャネルに再分配することとを含む、請求項16に記載の方法。前記総送信電力は、注水スキームに基づいて、前記最初のセット内の送信チャネルに分配される、請求項16に記載の方法。前記複数の送信チャネルは、多入力多出力MIMOシステムにおける空間サブチャネルに対応している、請求項16に記載の方法。前記複数の送信チャネルは、直交周波数分割多重化OFDMシステムにおける周波数サブチャネルに対応している、請求項16に記載の方法。前記複数の送信チャネルは、多入力多出力直交周波数分割多重化MIMO-OFDMシステムにおける空間サブチャネルの周波数サブチャネルに対応している、請求項16に記載の方法。無線通信システムにおいて、送信電力を、複数の送信チャネルに分配する方法であって、送信電力を分配すべき送信チャネルからなるセットを識別することと、前記送信チャネルに分配するのに使用できる総送信電力を決定することと、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配することと、前記送信チャネルに分配された送信電力に部分的に基づいて、余剰なスペクトル効率を決定することと、1つまたは複数の送信チャネルに、前記余剰なスペクトル効率を低減するための低減された量の送信電力を再分配することとを備える方法。各送信チャネルに分配された送信電力を低減して、好適な動作点を実現することをさらに備える、請求項27に記載の方法。前記送信チャネルに対する複数の送信電力低減に対するスペクトル効率の増分変化を決定することと、前記余剰なスペクトル効率以下である、増分スペクトル効率変化に対応した最大の送信電力低減を選択することとをさらに備える、請求項27に記載の方法。落とした送信電力を決定することと、前記落とした送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配することと、をさらに備える、請求項27に記載の方法。前記余剰なスペクトル効率が特定のしきい値内になるまで、前記落とした送信電力を決定することと、前記落とした送信電力を1度またはそれ以上分配することとを実行することをさらに備える、請求項30に記載の方法。送信電力を分配すべき1つまたは複数の送信チャネルからなるセットを定義し、前記セット内の送信チャネルに分配するのに利用できる総送信電力を決定し、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配し、前記分配された送信電力によって生じる、飽和領域内の送信チャネルを識別し、前記飽和領域内の各送信チャネルに、修正した量の送信電力を再分配し、修正した量の送信電力が再分配された全ての送信チャネルに対して、余剰な送信電力の総量を決定し、前記定義することと、決定することと、分配することと、識別することと、再分配することとを1度またはそれ以上繰り返し実行し、最初の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、無線通信システムにおける複数の送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、前記飽和領域内にない送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対して使用可能な総送信電力が、現在の繰り返しにおいて決定された余剰な送信電力の総量を含むように、ディジタル情報を処理することができるディジタル信号処理デバイスDSPDに通信可能に結合されたメモリ。無線通信システムにおいて、送信電力を複数の送信チャネルに分配するためのコンピュータプログラム製品であって、送信電力を分配すべき1つまたは複数の送信チャネルからなるセットを定義するコードと、前記セット内の送信チャネルに分配するのに利用できる総送信電力を決定するコードと、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配するコードと、前記分配された送信電力によって生じる、飽和領域内の送信チャネルを識別するコードと、前記飽和領域内の各送信チャネルに、修正した量の送信電力を再分配するコードと、修正した量の送信電力が再分配された全ての送信チャネルに対して、余剰な送信電力の総量を決定するコードと、前記定義することと、決定することと、分配することと、識別することと、再分配することとを1度またはそれ以上繰り返し実行するコードであって、最初の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、複数の送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、前記飽和領域内にない送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対して使用可能な総送信電力が、現在の繰り返しにおいて決定された余剰な送信電力の総量を含むコードと、前記各コードを格納するコンピュータ使用可能な媒体とを備えるコンピュータプログラム製品。送信電力を分配すべき1つまたは複数の送信チャネルからなるセットを定義する手段と、前記セット内の送信チャネルに分配するのに利用できる総送信電力を決定する手段と、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配する手段と、前記分配された送信電力によって生じる、飽和領域内の送信チャネルを識別する手段と、前記飽和領域内の各送信チャネルに、修正した量の送信電力を再分配する手段と、修正した量の送信電力が再分配された全ての送信チャネルに対して、余剰な送信電力の総量を決定する手段と、前記定義することと、決定することと、分配することと、識別することと、再分配することとを1度またはそれ以上繰り返し実行する手段であって、最初の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、複数の送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、前記飽和領域内にない送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対して使用可能な総送信電力が、現在の繰り返しにおいて決定された余剰な送信電力の総量を含む手段とを備える無線通信システムにおける装置。送信電力を分配すべき1つまたは複数の送信チャネルからなるセットを定義する手段と、前記セット内の送信チャネルに分配するのに利用できる総送信電力を決定する手段と、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配する手段と、前記分配された送信電力によって生じる、飽和領域内の送信チャネルを識別する手段と、前記飽和領域内の各送信チャネルに、修正した量の送信電力を再分配する手段と、修正した量の送信電力が再分配された全ての送信チャネルに対して、余剰な送信電力の総量を決定する手段と、前記定義することと、決定することと、分配することと、識別することと、再分配することとを1度またはそれ以上繰り返し実行する手段であって、最初の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、複数の送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、前記飽和領域内にない送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対して使用可能な総送信電力が、現在の繰り返しにおいて決定された余剰な送信電力の総量を含む手段とを備える無線通信システムにおけるコントローラ。前記送信チャネルに分配された送信電力に部分的に基づいて、前記セット内の各送信チャネルに対して、有効SN比を決定する手段と、前記セット内の各送信チャネルに対する有効SN比を、該送信チャネルに適用可能なしきい値SN比と比較する手段と、その有効SN比が、前記適用可能なしきい値SN比よりも大きい場合に、送信チャネルが前記飽和領域内にあると宣言する手段とをさらに備える請求項35に記載のコントローラ。請求項35のコントローラを備える基地局。送信電力を分配すべき送信チャネルからなる第1のセットを識別する手段と、前記第1のセット内の送信チャネルに分配するのに使用可能な総送信電力を決定する手段と、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記第1のセット内の送信チャネルに分配する手段と、好適な動作点のために余剰な送信電力が分配された1つまたは複数の送信チャネルからなる第2のセットを識別する手段と、前記第2のセット内の各送信チャネルに、好適な動作点を実現するための修正された量の送信電力を分配する手段と、前記第2のセット内の全ての送信チャネルに対して余剰な電力の総量を決定する手段と、より高い好適な動作点をサポートすることができる1つまたは複数の送信チャネルからなる第3のセットを識別する手段と、前記余剰な電力の総量を、前記第3のセット内の1つまたは複数の送信チャネルに再分配する手段とを備える無線通信システムにおけるコントローラ。送信電力を分配すべき送信チャネルからなるセットを識別する手段と、前記送信チャネルに分配するのに使用できる総送信電力を決定する手段と、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配する手段と、前記送信チャネルに分配された送信電力に部分的に基づいて、余剰なスペクトル効率を決定する手段と、1つまたは複数の送信チャネルに、前記余剰なスペクトル効率を低減するための低減された量の送信電力を再分配する手段とを備える無線通信システムにおけるコントローラ。1つまたは複数の符号化および変調スキームに基づいて、複数の送信チャネルのためのデータを符号化して、複数のシンボルストリームを生成するように動作する送信データプロセッサと、前記複数のシンボルストリームを処理して、通信チャネル上での送信に適した複数の変調信号を生成するように動作する複数の送信機と、送信電力を分配すべき1つまたは複数の送信チャネルからなるセットを定義し、前記セット内の送信チャネルに分配するのに利用できる総送信電力を決定し、特定の分配スキームに基づいて、前記総送信電力を、前記セット内の送信チャネルに分配し、前記分配された送信電力によって生じる、飽和領域内の送信チャネルを識別し、前記飽和領域内の各送信チャネルに、修正した量の送信電力を再分配し、修正した量の送信電力が再分配された全ての送信チャネルに対して、余剰な送信電力の総量を決定し、前記定義することと、決定することと、分配することと、識別することと、再分配することとを1度またはそれ以上繰り返し実行し、最初の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、複数の送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対する送信チャネルのセットが、前記飽和領域内にない送信チャネルを含み、各後の繰り返しに対して使用可能な総送信電力が、現在の繰り返しにおいて決定された余剰な送信電力の総量を含むことにより、前記複数の送信チャネルに送信電力を分配するように動作するコントローラと、を備える無線通信システムにおける送信機ユニット。前記送信データプロセッサは、さらに、変調シンボルに使用する送信チャネルに分配された送信電力に基づいて決定した特定の重みで各変調シンボルをスケールするように動作する、請求項40に記載の送信機ユニット。前記複数のシンボルストリームを前処理して、前記複数の送信チャネルを対角化するように動作する多入力多出力MIMOプロセッサをさらに備える、請求項40に記載の送信機ユニット。請求項40の送信機ユニットを備える基地局。サンプルからなる複数のストリームを受信して処理し、受信したシンボルからなる複数のストリームを生成するように動作し、かつ前記複数の受信シンボルストリームに用いる複数の送信チャネルのためのチャネル状態情報CSIを得るように動作する受信多入力多出力MIMOプロセッサと、1つまたは複数の変調スキームおよび復号スキームに従って、前記複数の受信シンボルストリームを処理して復号データを生成するように動作する受信データプロセッサとを備え、前記複数の送信チャネルのための送信電力が、特定の分配スキームに基づいて利用可能な総送信電力を前記複数の送信チャネルに分配し、飽和領域内の各送信チャネルに、修正された量の送信電力を再分配し、かつ残りの総送信電力を、前記飽和領域内にない送信チャネルに分配することにより、前記チャネル状態情報CSIに部分的に基づいて分配される、無線通信システムにおける受信機ユニット。前記受信多入力多出力MIMOプロセッサは、さらに、前記複数の受信シンボルを前処理し、前記複数の送信チャネルを対角化するように動作する、請求項44に記載の受信機ユニット。送信機ユニットへ戻す送信のため前記チャネル状態情報CSIを処理するように動作する送信データプロセッサをさらに備える、請求項44に記載の受信機ユニット。サンプルからなる複数のストリームを処理して、受信したシンボルからなる複数のストリームを生成し、かつ前記複数の受信シンボルストリームに用いる複数の送信チャネルのためのチャネル状態情報CSIを得る手段と、1つまたは複数の復調スキームおよび復号スキームに従って前記複数の受信シンボルストリームを処理して復号データを生成する手段とを備え、前記複数の送信チャネルのための送信電力が、特定の分配スキームに基づいて利用可能な総送信電力を前記複数の送信チャネルに分配し、飽和領域内の各送信チャネルに、修正された量の送信電力を再分配し、かつ残りの総送信電力を、前記飽和領域内にない送信チャネルに分配することにより、前記チャネル状態情報CSIに部分的に基づいて分配される、無線通信システムにおける受信機装置。本願明細書に記載した、送信電力を送信チャネルに分配/再分配する技術は、様々なマルチチャネル通信システムに用いることができる。このようなマルチチャネル通信システムは、多入力多出力multiple-input,multiple-output;MIMO通信システム、直交周波数分割多重orthogonalfrequencydivisionmultiplexing;OFDM通信システム、OFDMを用いるMIMOシステムすなわち、MIMO-OFDMシステム等を含む。該マルチチャネル通信システムは、符号分割多元接続CDMA、時分割多元接続TDMA、周波数分割多元接続、あるいは、他の多元接続技術を実施してもよい。多元接続通信システムは、多数の端末すなわち、ユーザとの同時通信をサポートすることができる。明確にするために、特に、マルチアンテナ無線通信システムのようなMIMOシステムに対して、本発明のいくつかの態様および実施形態を説明する。MIMOシステムは、データ送信のために多数NTの送信アンテナおよび多数NRの受信アンテナを用いる。NTの送信アンテナおよびNRの受信アンテナによって形成されたMIMOチャネルは、NS≦min{NT,NR}の場合、NSの独立したチャネルに分解することができる。NSの独立したチャネルの各々は、MIMOチャネルの空間サブチャネルまたは、送信チャネルとも呼ばれる。空間サブチャネルの数は、NTの送信アンテナとNRの受信アンテナとの間の応答を示すチャネル応答行列Hに従属する、MIMOチャネルのための固有モードの数によって決まる。チャネル応答行列Hの要素は、以下のように、独立したガウスランダム変数で構成される。ただし、hi,jは、j番目の送信アンテナとi番目の受信アンテナとの間の結合すなわち、複素ゲインである。MIMOシステムのためのモデルは、次のように表わすことができる。ただし、yは、受信ベクトルであり、つまり、y=[y1y2...yNR]T、ただし{yi}は、i番目の受信アンテナで受信されたエントリであり、i∈{1,...,NR}であり、xは、受信ベクトルであり、つまり、x=[x1x2...xNT]T、ただし{xj}は、j番目の受信アンテナで受信されたエントリであり、j∈{1,...,NT}であり、Hは、MIMOチャネルのためのチャネル応答行列であり、nは、平均ベクトルが0で、共分散行列Λn=σ2Iである加法的白色ガウス雑音additivewhiteGaussiannoise;AWGNであり、ただし、0は、ゼロベクトルであり、Iは、対角要素が1で、他の要素が0である単位行列であり、σ2は、雑音の平方偏差であり、[.]Tは、[.]の転置行列である。簡単にするために、上記MIMOチャネルは、フラットフェージングナローバンドチャネルであると仮定する。この場合、チャネル応答行列Hの要素はスカラーであり、かつ、各送信受信アンテナの対の間の結合hi,jは、単一のスカラー値で表わすことができる。しかし、本願明細書に記載した電力分配/再分配技術は、異なる周波数において異なるチャネルゲインを有する周波数選択性チャネルに適用することもできる。このような周波数選択性チャネルにおいて、動作帯域幅は、各帯域をフラットフェージングチャネルとして考えてもよいような、多数の等しいまたは等しくない周波数帯域に分割することができる。その不連続な帯域の応答は、総送信電力の分配/再分配において考慮することができる。伝搬環境における散乱により、NTの送信アンテナから送信されたNTのデータストリームは、上記受信機において互いに干渉する。この干渉をなくすまたは低減する1つの方法は、それらのデータストリームが、直交空間サブチャネルで有効に送信されるように、MIMOチャネルを対角化することである。該MIMOチャネルを対角化する1つの方法は、チャネル応答行列Hに対して特異値分解を行うことであり、これは次のように表わすことができる。ただし、Uは、NR×NRのユニタリ行列でありすなわち、UHU=I、Dは、NR×NTの行列であり、Vは、NT×NTのユニタリ行列であり、Hは、複素転置行列を示す。行列Dの対角エントリは、λiおよびi∈{1,...,NS}で表わされる、G=HHHの固有値の平方根であり、ただし、NS≦min{NT,NR}は、分解可能なデータストリームの数である。Dの全ての非対角エントリは、0である。すなわち、対角行列Dは、対角線上に負でない実数と、それ以外のところに0を含み、ただし、該負でない実数値は、di=√λiである。diは、チャネル応答行列Hの特異値と呼ばれる。特異値分解は、公知の行列演算であり、様々な参照文献に記載されている。そのような参照文献の1つは、線形代数およびその応用LinearAlgebraandItsApplications第2版、アカデミックプレスAcademicPress、1980年と題されたGilbertStrangによる著書であり、これは参照によりここに組み込まれる。特異値分解は、チャネル応答行列Hを、2つのユニタリ行列UおよびVと対角行列Dとに分解する。行列Dは、MIMOチャネルの固有モードを説明したものであり、これは空間サブチャネルに相当する。ユニタリ行列UおよびVは、それぞれ、上記受信機および送信機のためのステアリングベクトルを含み、これは、MIMOチャネルを対角化するのに用いることができる。具体的には、MIMOチャネルを対角化するには、信号ベクトルsに行列Vを左から掛け、その結果生じるベクトルx=Vsが、MIMOチャネルで送信される。上記受信機においては、受信されたベクトルy=Hxnに、行列UHが掛けられて、次のように、復元ベクトルrを得る。ただし、は、単にnの回転であり、同じ平均ベクトルおよび共分散行列をnとして有する加法的白色ガウス雑音を結果として生じる。式4に示すように、信号ベクトルsに行列Vを左から掛けること、および受信ベクトルyに行列UHを左から掛けることは、有効な対角チャネルDをもたらし、これは、信号ベクトルsと復元ベクトルrとの間の伝達関数である。その結果として、MIMOチャネルは、NSの独立した、非干渉性の、対角で平行なチャネルに分解される。これらの独立したチャネルも、MIMOチャネルの空間サブチャネルと呼ばれる。空間サブチャネルiまたは固有モードiは、固有値λiに等しいゲインを有し、ただし、i∈Iで、セットIは、I={1,...,NS}として定義される。NSの対角空間サブチャネルを得るためのMIMOチャネルの対角化は、上記送信機が、チャネル応答行列Hの推定値を備えている場合に実現できる。典型的なMIMOシステムにおいては、ピーク送信電力Pmaxを、NTの送信アンテナの各々に課してもよい。この場合、該送信機において、全NTの送信アンテナに対して使用可能な総送信電力Ptotは、次のように表わすことができる。総送信電力Ptotは、様々なスキームに基づいて、NSの非ゼロの固有モードすなわち、空間サブチャネルに分配してもよい。容量すなわち、空間効率を最大化することが目的の場合には、総送信電力Ptotは、注水スキームによって空間サブチャネルに分配してもよい。該注水スキームは、凸凹の底部を有する容器に所定量の水を注ぐことに似ており、この場合、各固有モードは該容器の底部上のポイントに相当し、また、所定のポイントにおける該底部の隆起は、該固有モードに関連するSN比の逆数に相当する。すなわち、低い隆起は、高いSN比に相当し、逆に、高い隆起は、低いSN比に相当する。そして、総送信電力Ptotは、該容器内の低位のポイントすなわち、より高いSN比がまず充填されて、高位のポイントすなわち、より低いSN比が、その後に充填されるように、該容器内に注がれる。この電力分配は、総送信電力Ptotおよび該底部の表面を越える該容器の深さに依存する。全ての総送信電力が注がれた後の該容器に対する水面は、該容器内の全てのポイントに関して一定である。該水面上の、隆起を有するポイントは充填されていない特定のしきい値以下のSN比を有する固有モードは使用されない。この注水分配は、RobertG.Gallagerにより、情報理論および信頼性のある通信InformationTheoryandReliableCommunicationJohnWileyandSons,1968において記載されており、これは参照によりここに組み込まれる。容量は、情報をエラーの任意に低い確率で通信することができるもっとも高いスペクトル効率として定義され、一般に、ビット/秒/ヘルツbps/Hzの単位で表わされる。γのSN比を有する1つのガウスチャネルの容量は次のように表わすことができる。Ptotの限定された総送信電力を有するMIMOの場合、注水スキームは、容量が実現されるように、該総送信電力を、NSの空間サブチャネルに最適に分配することができる。注水スキームは、最低のノイズ変動すなわち、最高のSN比を伴う固有モードが、該総電力の最高の部分を受けるように、該固有モードに対して総送信電力Ptotを分配する。注水の結果として固有モードiに分配された電力量は、i∈Iの場合、Piで表わされ、ただし、である。i∈Iの固有モードの場合の分配された送信電力Piに基づいて、固有モードiの場合の有効SN比γiは、で表わすことができ、ただし、λiは、固有モードiに対する固有値であり、σ2は、MIMOチャネルの場合のノイズ平方偏差である。その結果、NSの空間サブチャネルに対する容量は、で表わすことができる。各固有モードのスペクトル効率は、SN比の特定の単調に増加する関数に基づいて決定してもよい。スペクトル効率に対して用いることができる1つの関数は、式6で示す容量関数である。この場合、固有モードiに対するスペクトル効率ρiは、で表わすことができる。図4は、スペクトル効率対SN比の2つのグラフを示す。グラフ412は、式10に基づいて計算されたSN比を伴って対数的に増加するスペクトル効率を示す。式10は、SN比の増加が、だんだん高くなるスペクトル効率をもたらすと仮定している。しかし、実際の通信システムにおいては、例えば、所定のデータストリームに対して該システムによってサポートされる最大データレートによって規定することができる、スペクトル効率の上限がある。グラフ414は、より低いSN比において対数的に増加し、かつスペクトル効率の上限であるρsatで飽和するスペクトル効率を示す。飽和は、SN比の増加が、もはやスペクトル効率の増加をもたらさない場合に生じる。スペクトル効率が飽和するSN比は、γsatすなわち、γsat←→ρsatとして表わされる。総送信電力Ptot、固有値λi、およびノイズ平方偏差σ2により、注水スキームによる総送信電力の分配は、飽和領域すなわち、γi>γsatで作動するいくつかの固有モードと、この領域以下すなわち、γi≦γsatで作動する残りの固有モードとを生じる。固有モードは、目的が、最大可能スペクトル効率ρsatを実現することである場合にγsatである、要求されたSN比を実現するのに必要な電力よりも多い送信電力が分配された場合に、該飽和領域で作動すると考えられる。余剰な送信電力は、該固有モードに対する有効SN比を増加させ、これは、フレームエラーレートframeerrorrate;FERを低下させる可能性があるが、この種の性能の改良は、上記システムが既に、目標FERで、または非常に低いFERで作動することができるため、一般に本質的ではない。この場合、要求されるSN比を越える有効SN比をもたらす余剰な送信電力は、有効に用いられない。改良されたシステム性能は、余剰な送信電力を利用して該システム全体のスペクトル効率を増加させることによって実現することができる。同様に、電力制御されたMIMOシステムにおいては、各固有モードに対して上記受信機において許容されるSN比に対する上限すなわち、上述した有効SN比があり、これは、γsatとして表わすことができる。この場合、所定の固有モードに分配された送信電力が、γsatよりも大きな有効SN比をもたらす場合には、γsatを越えるSN比を増加させる余剰な送信電力は、SN比に対して課された上限のため、該固有モードに対して用いることができない。この余剰な送信電力は、γsat以下で作動する他の固有モードにより有益に分配することができる。本発明の態様は、より高いシステム全体のスペクトル効率および/または他の恩恵を実現できるように、総送信電力を固有モードに分配/再分配する技術を提供する。該総送信電力は、最初は、特定の電力分配スキームに基づいて該固有モードに分配してもよい。この最初の分配は、飽和領域で作動する固有モードをもたらすであろう、要求されるSN比例えば、飽和スペクトル効率ρsatをサポートするのに必要なγsatを実現するのに必要な電力よりも多いいくつかの固有モードに分配される電力をもたらす。このような状況において、本願明細書に記載した技術は、該飽和領域で作動する固有モードの余剰な送信電力を、該飽和領域以下で作動する他の固有モードに有利に分配する。このようにして、より良好な固有モードのパフォーマンスを犠牲にすることなく、より貧弱な固有モードに対して、より高いスペクトル効率を実現することができる。図1は、総送信電力を、MIMOシステムにおける固有モードに分配するプロセス100の実施形態のフロー図である。このプロセスは、最初は、特定の電力分配スキーム例えば、注水スキームに基づいて、総送信電力PtotをNSの固有モードに分配する。固有モードのうちのいずれかに、すなわち、飽和領域で作動する要求されるSN比を実現するのに必要な送信電力よりも多い送信電力が分配された場合には、これらの固有モードに対する余剰な総送信電力が決定されて、他の固有モードに再分配される。余剰な総送信電力の再分配は、飽和領域で作動する他のいくつかの固有モードを結果として生じる可能性があるので、上記プロセスは、1再分配に利用できる余剰な送信電力がなくなるか、あるいは、2全ての固有モードが、飽和領域にあるかのいずれかになるまで、1度またはそれ以上の回数実行または繰り替えされる。まず、ステップ112において、繰り返し数を示すのに用いられる変数nが、最初の繰り返しのために1すなわち、n=1に初期化される。次に、ステップ114において、この繰り返しに対して送信電力を分配すべき全ての固有モードのセットInが定義される。最初の繰り返しの場合、全NSの固有モードは、総送信電力の分配、およびIn={1,...,NS}において考慮される。また、それぞれの後続の繰り返しに対しては、飽和領域以下で作動する固有モードのみが、残りの総送信電力の分配において考慮され、かつセットInは、NS以下の固有モードを含み、あるいは、空のセットになる可能性がある。ステップ116で決定されるように、より多くの送信電力を分配することができる、飽和領域以下で作動する固有モードがないことを示す、セットInが空の場合には、上記プロセスは終了する。そうではなく、セットInが空でない場合には、ステップ118において、この繰り返しに対して分配に利用できる総送信電力Ptotnが決定される。最初の繰り返しの場合、全NTの送信アンテナのために利用できる総送信電力Ptotnは、式5に示すように決定してもよい。このことは、各送信アンテナが、ピーク送信電力Pmaxで作動することを仮定する。また、各後の繰り返しの場合、その繰り返しに利用できる総送信電力Ptotnは、以下に説明するように決定することができる。次いで、ステップ120において、総利用可能送信電力Ptotnは、選択された電力分配スキームに基づいて、セットIn内の固有モードに分配される。電力分配に対しては、例えば、注水スキーム、全ての固有モードに同量の送信電力を分配する均等分配スキーム、および可能な他のスキーム等の様々なスキームを用いることができる。また、送信電力は、例えば、公平、1つまたは複数のシステムおよび/またはターミナルメトリクス等の他の要因を考慮するスキームに基づいて分配してもよい。一実施形態において、注水スキームは、利用可能な総送信電力PtotnをセットIn内の固有モードに分配するために用いられる。注水処理の結果は、i∈Inの場合、セットIn内の各固有モードに分配された特定の送信電力Pinである。この電力分配は、利用可能な総送信電力Ptotn、およびセットIn内の固有モードに対する固有値λiに依存する。そして、セットIn内の各固有モードの有効なSN比は、として決定することができる。次に、ステップ122において、セットIn内の固有モードのいずれかが、分配された送信電力に与えられた飽和領域内で作動しているか否かの判断が行われる。このことは、各固有モードに対して決定された有効SN比γinを飽和SN比γsatと比較することによって実施することができる。γsatよりも大きなγinを有するIn内の各固有モードは、飽和領域内で作動し、かつj∈Jの場合、γjn>γsatとなるように、仮のセットJ内に位置すると考えられる。空のセットJによって示される、セットIn内のいずれの固有モードも、飽和領域内にない場合には、再分配する余剰の送信電力はなく、上記プロセスは終了する。そうではなく、セットJが、少なくとも1つの固有モードを含む場合には、セットJ内の全ての固有モードに対する余剰な送信電力が決定されて、必要に応じて、飽和領域内にない他の固有モードに再分配される。余剰な送信電力を再分配する次の繰り返しは、ステップ124において、変数nを1つインクリメントするすなわち、n=n1ことにより始まる。次いで、ステップ126において、セットJに含まれる、飽和領域内の各固有モードに、要求されるSN比例えば、γsatを実現するのに必要な最少量の送信電力が分配される。この送信電力は、のように決定することができる。次に、ステップ128において、その要求されるSN比を実現するための最小電力を、セットJ内の各固有モードに分配することによって減ぜられる送信電力が決定される。その結果、余剰な総送信電力は、で決定することができる。ここで、この余剰な総送信電力ΔPnは、該飽和領域以下でなお作動している固有モードに再分配することができる。そして、上記プロセスはステップ114に戻る。第2の繰り返しの場合、この繰り返しにおいて送信電力が分配される固有モードのセットInがステップ114において定義される。セットInは、セットJ内の固有モードすなわち、飽和領域内にあった固有モードを、直前の繰り返しに対して定義されたセットIn-1から除去することによって定義することができる。従って、現在の繰り返しに対するセットInは、現在飽和状態にない固有モードを含むのみである。ステップ116で決定したように、新たなセットInが空の場合、全ての固有モードは飽和領域で作動し、また送信電力の更なる再分配は必要なく、上記プロセスは終了する。そうではなく、新たなセットInが空ではない場合、現在の繰り返しに利用できる総送信電力Ptotnは、のように決定することができる。次に、ステップ120において、選択された電力分配スキームに基づいて、現在の繰り返しに利用できる総送信電力Ptotnが、新たなセットIn内の固有モードに分配される。図1に示すプロセスは、1ステップ122で決定されたように、これは、低いSN比での動作環境に対して生じる可能性がある全ての余剰な送信電力が、飽和領域内にない固有モードに再分配されているか、または、2ステップ116で決定したように、高いSN比での動作環境に対して生じる可能性がある全ての固有モードが、飽和領域内にあるようになるまで続けられる。上記の説明においては、式10で示すように、スペクトル効率が、有効なSN比の厳密に増加する関数であると仮定されている。本願明細書に記載した送信電力分配/再分配技術は、スペクトル効率が、有効SN比の非線形関数である場合にも用いることができる。このような場合、非線形性は、利用可能な送信電力を固有モードに分配/再分配する際に考慮することができる。上述したように、本願明細書に記載した送信電力分配/再分配技術は、無線通信システムにおける電力制御に用いることもできる。各固有モードは、所望のパフォーマンスを実現するのに必要な目標SN比である特定の設定値と関連付けてもよい。同じまたは異なる設定値を、NSの固有モードに対して用いてもよい。そして、総送信電力は、それらの固有モードに対して設定値が実現されるように、該固有モードに分配してもよい。図1に示すプロセスは、要求されるSN比が、γsatの代わりに設定値である場合に、送信電力を固有モードに再分配するのに用いることができる。従って、特定の固有モードが、飽和領域で作動しているか否かの判断は、γsat等の共通のSN比の代わりにその固有モードと関連付けられた特定の設定値に依存してもよい。本願明細書に記載した送信電力分配/再分配技術は、OFDMシステム、MIMO-OFDMシステム等の他のマルチチャネル通信システムに対して用いることもできる。OFDMシステムは、該システムの帯域幅を多数NFの周波数サブチャネルに有効に分割し、これは一般に、周波数ビンまたはサブバンドとも呼ばれる。各周波数サブチャネルは、データをそれに対して変調することができる各サブ搬送波と関連付けられる。周波数サブチャネルの帯域幅に依存してもよい特定の時間間隔である各タイムスロットにおいて、変調シンボルは、NFの周波数サブチャネルの各々で送信することができる。OFDMシステムの場合、各周波数サブチャネルは、送信チャネルと呼んでもよく、該OFDMシステムに対してNC=NFの送信チャネルがある。該OFDMシステムの周波数サブチャネルは、周波数選択性フェージングすなわち、異なる周波数サブチャネルに対して異なる量の減衰にあう可能性がある。該周波数サブチャネルに対する特定の応答は、上記送信アンテナと受信アンテナとの間の伝搬路の特性例えば、フェージングおよびマルチパス効果に依存する。従って、異なる有効SN比は、所定量の送信電力のための異なる周波数サブチャネルに対して実現することができる。この場合、総送信電力は、上記固有モードに対して説明したのと同じような方法で、NFの周波数サブチャネルに分配してもよい。MIMO-OFDMシステムは、NSの固有モードの各々に対してNFの周波数サブチャネルを含む。各固有モードの各周波数サブチャネルは、送信チャネルと呼んでもよく、該OFDMシステムに対してNC=NFNSの送信チャネルがある。該MIMO-OFDMシステムにおける各固有モードの周波数サブチャネルは、同様に、異なるチャネル状態にあう可能性があり、また、所定量の送信電力に対して異なるSN比を実現する可能性がある。この場合、総送信電力は、上記固有モードに対して説明したのと同様に、NCの送信チャネルに分配してもよい。図2は、総送信電力を、マルチチャネル通信システムにおけるNCの送信チャネルに分配するプロセス200の実施形態のフロー図である。プロセス200は、MIMOシステム、OFDMシステム、MIMO-OFDMシステム等を含むマルチチャネル通信システムに対して用いることができる。プロセス200は、最初は、特定の電力分配スキーム例えば、注水スキームに基づいて、総送信電力PtotをNCの送信チャネルに分配する。該送信チャネルのうちのいずれかに、要求されるSN比を実現するのに必要な送信電力よりも多い送信電力すなわち、飽和領域で作動しているが分配されている場合、それらの送信チャネルに対する余剰な総送信電力が決定されて、他の送信チャネルに再分配される。ここで、この送信電力分配は、1再分配に利用できる余剰な送信電力がなくなるか、あるいは、2全ての送信チャネルが飽和領域にあるかになるまで、1度またはそれ以上実行するまたは繰り返すことができる。最初に、ステップ212において、繰り返し数を示すのに用いられる変数nが、最初の繰り返しに対して1すなわち、n=1に初期化される。次に、ステップ214において、この繰り返しに対して送信電力が分配されるべき全ての送信チャネルのセットInが定義される。最初の繰り返しの場合、全NCの送信チャネルは、送信電力の分配、およびIn={1,...,NC}において考慮され、ただし、MIMOシステムの場合、NC=NS、OFDMシステムの場合、NC=NF、およびMIMO-OFDMシステムの場合、NC=NFNSである。また、それぞれの後の繰り返しに対しては、飽和領域以下で作動する送信チャネルのみが、残りの総送信電力の分配において考慮される。そして、セットInは、NC以下の送信チャネルを含み、あるいは、空のセットになる可能性もある。ステップ216で決定されるように、より多くの送信電力を分配することができる、飽和領域以下で作動する送信チャネルがないことを示す、セットInが空の場合には、上記プロセスは終了する。そうでない場合には、ステップ218において、この繰り返しに対する分配に利用できる総送信電力Ptotnが決定される。次いで、ステップ220において、選択された電力分配スキームに基づいて、利用可能な総送信電力Ptotnが、セットIn内の送信チャネルに分配される。次に、ステップ222において、セットIn内の送信チャネルのいずれかが、分配された送信電力に与えられた飽和領域内で作動しているか否かの判断が行われる。このことは、セットIn内の各送信チャネルに対して決定された有効SN比γinを、該送信チャネルに対して適用可能な設定値と比較することによって実施することができる。該システムの設計により、1つの設定値を、1全ての送信チャネル、2各送信アンテナまたは各周波数サブチャネル、3各送信チャネル、あるいは、4送信チャネルの各群に対して用いることができる。上記適用可能な設定値よりも大きな有効SN比を有する各送信チャネルは、飽和領域で作動し、かつセットJ内にあると考えられる。空のセットJで示すように、該飽和領域内に送信チャネルがない場合には、再分配する余剰な送信電力はなく、上記プロセスは終了する。そうではなく、セットJが少なくとも1つの送信チャネルを含む場合には、セットJ内の全ての送信チャネルの余剰な送信電力が決定されて、必要に応じて、現在、飽和領域内で作動していない他の送信チャネルに再分配される。余剰な送信電力を再分配する次の繰り返しは、ステップ224において、変数nを1つインクリメントするすなわち、n=n1ことにより始まる。次いで、ステップ226において、飽和領域内の各送信チャネルに、上記適用可能な設定値を実現するのに必要な最少量の送信電力が分配される。次に、ステップ228において、その設定値を実現するための最小電力を、セットJ内の各送信チャネルに分配することによって減ぜられる送信電力が決定される。ここで、余剰な総送信電力を、今でも飽和領域以下で作動している送信チャネルに再分配することができる。そして、上記プロセスはステップ214に戻る。第2の繰り返しの場合、ステップ214において、この繰り返しにおいて送信電力が分配される送信チャネルのセットInが、現在飽和状態にない送信チャネルのみを含むように定義される。ステップ216で決定したように、新たなセットInが空の場合、全ての送信チャネルは飽和領域で作動し、また送信電力の更なる再分配は必要なく、上記プロセスは終了する。そうではなく、新たなセットInが空ではない場合には、ステップ218において、現在の繰り返しに利用できる総送信電力Ptotnが決定された後、ステップ220において、選択された電力分配スキームに基づいて、新たなセットIn内の送信チャネルに分配される。図2に示すプロセスは、1ステップ222で決定されたように全ての余剰な送信電力が、飽和領域内にない送信チャネルに再分配されているか、または、2ステップ216で決定したように全ての送信チャネルが、飽和領域内にあることになるまで続けられる。MIMO-OFDMシステムの場合、すなわち、空間および周波数の両次元に対して全ての送信チャネルは、各繰り返しにおける電力分配に対して考慮することができる。別法として、該電力分配は、一次元のみに対する送信チャネルを、いつでも考慮することができるように実行することができる。例えば、電力分配は、送信アンテナごとに実行してもよく、それにより、各送信アンテナに対する総送信電力Pmaxは、該送信アンテナの周波数サブチャネルに分配される。本願明細書に記載した技術は、送信チャネルからなる群に送信電力を分配/再分配するのに用いることもできる。各群は、どのような数の送信チャネルを含んでもよく、また、それぞれの設定値と関連付けてもよい。各群は、例えば、特定のデータレートや特定の符号化および変調スキームと関連付けてもよい独立したデータストリームに対して用いられる送信チャネルを含んでもよい。マルチアクセス通信システムの場合、各群は、異なる受信機に割り当てられる送信チャネルに関連付けてもよい。MIMOシステムに対する上記の説明においては、MIMOチャネルを対角化する特異値分解が用いられる。他の実施形態においては、上記受信機は、データ送信のために用いることができる、各送信チャネルの品質の表示度数を備えてもよい。該受信機によって報知された情報は、推定されるSN比、サポートされるデータレートなどの形態であってもよい。そして、上記送信機は、利用可能な送信電力のより良い利用を実現する報知された情報に基づいて、送信電力を送信チャネルに分配することができる。例えば、所定の送信チャネルに対する推定SN比が、表示されたデータレートを実現するのに必要なSN比よりも高い場合、または、所定の送信チャネルによってサポートされるように報知されたデータレートが、システムの最大データレートよりも大きい場合には、該送信チャネルに対して、より少ない送信電力を分配してもよい。分配すべき特定量の送信電力は、報知された情報例えば、推定されたSN比またはサポートされるデータレートに基づいて決定することができる。総送信電力を固有モードに分配/再分配する技術を説明するために、特定数の実施例を以下に説明する。この実施例の場合、各送信アンテナに対するピーク送信電力は、Pmax=1となるように正規化され、ノイズの平方偏差は、各受信機におけるSN比が、他のチャネル劣化がないと仮定した場合、γrx=15dBとなるように設定される。そして、このことは、σ2=10-15/10=0.0316のノイズ平方偏差を生じる。次のパラメータを以下のように仮定する。NS=NT=NR=4、λ1=2.4、λ2=1.0、λ3=0.4、λ4=0.2、およびγsat|dB=15dB→γsat=31.62初期化においてすなわち、図1におけるn=1、送信電力を分配すべき固有モードのセットは、I1={1,2,3,4}ステップ114および総送信電力が、Ptotn=41=4ステップ118となるように定義される。最初の繰り返しの場合、注水電力分配ステップ120は、セットI1の固有モードに割り当てられる次の電力をもたらす。すなわち、P11=1.06、P21=1.04、P31=0.99、およびP41=0.91式11を用いて計算された、セットI1内の固有モードに対する有効SN比は、γ11=80.25、γ21=32.85、γ31=12.54、およびγ41=5.77となるように決定される。γsat=31.62であるため、固有モード1および2が飽和領域で作動することを観察することができる。従って、該飽和領域における固有モードのセットは、J={1,2}のように定義される。セットJは空でないためステップ122、送信電力再分配が実行される。このことは、最初にインデックスnをn=2にインクリメントするステップ124ことにより実現される。そして、飽和領域内の固有モードには、λsatを実現するための最少量の送信電力が分配される。セットJ内の固有モード1および2に対する新たな電力分配は、式12ステップ126を用いて次のように決定することができる。P12=31.62×0.0316/2.4=0.42、およびP22=31.62×0.0316/1.0=1.00そして、固有モード1および2に対する余剰な総送信電力は、式13ステップ128を用いて次のように決定することができる。ΔP=1.06-0.421.04-1.00=0.68第2の繰り返しn=2の場合、送信電力を分配すべき固有モードI2のセットは、I2={3,4}である、現在飽和領域にないモードのみを含むように再定義されるステップ114。この繰り返しに対して利用可能な総送信電力は、式14ステップ118を用いて次のように決定することができる。Ptot2=0.990.910.68=2.58そして、利用可能な総送信電力Ptot2は、セットI2内の固有モードに分配される。第2の繰り返しの場合、注水電力分配ステップ120は、セットI2の固有モードに割り当てられる次の電力をもたらす。すなわち、P32=1.33、およびP42=1.25そして、固有モード3および4に対する有効SN比は、γ32=16.84、およびγ42=7.92となるように決定される。λsat=31.62であるため、飽和領域で作動する固有モードはなく、上記送信電力分配プロセスが終了することを認識できる。固有モード1~4に対する最終的な送信電力分配は、次のようになり、すなわち、P1=0.42、P2=1.00、P3=1.33、およびP4=1.25であり、また有効SN比は、γ1=31.62、γ2=31.62、γ3=16.84、およびγ4=7.92である。総送信電力が上記固有モードに分配された後、セットI1={1,2,3,4}内の各固有モードに対するスペクトル効率を、式10を用いて決定することができる。そして、総スペクトル効率ρtotは、上記固有モードの各々によって実現されたスペクトル効率を合計することによって得ることができる。飽和領域にある固有モードの余剰な送信電力を、飽和領域内にない他の固有モードに再分配することにより、2~5dBのゲインを、中間のSN比で実現することができる。低SN比において、固有モードは飽和領域に入らず、再分配する送信電力は、ほとんどなく、または全くない。高SN比において、ほとんどの固有モードまたは全ての固有モードは、飽和領域で作動することができ、また送信電力再分配は、干渉の量を低減するのに利用することができ、これは、隣接するセルの性能を向上させる可能性がある。不連続なデータレートに対する電力分配/再分配上述の説明においては、式10に示すように、スペクトル効率ρは、有効SN比γの連続関数であることが仮定されている。さらに、上述したシステムは、スペクトル効率を、飽和点ρsatを越えない実数にできるようにする。しかし、一般的な通信システムは、各空間サブチャネルに対する不連続なデータレートからなるセットをサポートするのみであり、該データレートのセットは、該サブチャネルに対して同じでもよく、あるいは同じでなくてもよい。図5は、各固有モードに対する不連続なデータレートからなるセットをサポートする通信システムにおけるある固有モードの場合の、スペクトル効率対有効SN比のグラフを示す。データレートの各セットは、不連続なスペクトル効率からなるセットに変換してもよく、またさらに、空間サブチャネル上でのデータ伝送のための目標フレームエラーレートFERを実現するのに必要な不連続な有効SN比からなるセットと関連付けられる。図5において、不連続なスペクトル効率には、垂直軸上でρidの符号が付けられ、対応するSN比γidにおいて生じ、ii∈Iは固有モードiを指し、d1≦d≦Diは、固有モードiと関連付けられたDiの不連続なデータレートを数えるのに使用される。固有モードiに対する最高のスペクトル効率は、d=Diにおいて生じ、飽和SN比γsati=γiDiにおいて生じる飽和スペクトル効率に相当する。このシステムの場合のスペクトル効率関数を、グラフ422太い実線で示す。一定のスペクトル効率を実現するのに必要な最少SN比に相当するγid,ρidにおける不連続な動作点を、黒い丸印424で示す。図5のスペクトル効率関数から分かるように、SN比の増加は、スペクトル効率の向上をもたらさない可能性がある。そのため、動作スペクトル効率において目標FERを実現するのに必要な送信電力よりも多い送信電力を分配すると、追加的な送信電力の無駄な使用につながる可能性がある。上述した余剰な電力の分配/再分配技術は、不連続なデータレートおよび設定値を有するシステムに対して用いてもよい。図3は、不連続なデータレートからなるセットをサポートするMIMOシステムにおける固有モードに総送信電力を分配するプロセス300の実施形態のフロー図である。まず、ステップ312において、総送信電力Ptotが、特定の電力分配スキーム例えば、注水スキームに基づいて、NSの固有モードに分配される。最初の送信電力分配の終了時において、各固有モードには、i∈Iの場合、送信電力Piが分配され、この場合、所定の固有モードに分配された電力は、ゼロになる可能性がある。固有モードの有効SN比が、不連続な動作点のうちの1つにプロットされない場合、この固有モードに分配された送信電力は無駄に使われて、電力制御を用いることができる。ステップ314において、有効SN比が、不連続な動作点からなるセット上にプロットされない固有モードは、セットK内にある。セットKが空の場合、ステップ316で決定されるように、上記プロセスは終了する。そうではない場合、ステップ318において、セットK内の各固有モードに、該固有モードの現在のスペクトル効率の寄与を満たすのに必要な最少量の送信電力が分配される。このことは、該固有モードが、不連続な動作点で動作するように、K内の各固有モードに分配された送信電力を落とすまたは低減することによって実現される。また、図5は、実施例のシステムを示し、点線426a~426cで示す3つの固有モードの最初の動作点は、上記不連続な動作点上にない。それらの固有モードの各々に対する送信電力は、k∈Kの場合、落とされた量BOkだけ低減され、その結果、該固有モードは、スペクトル効率の損失を被ることなく、より低い送信電力で作動する。固有モードkに対して、不連続な動作点dで動作するのに必要な送信電力は、のように表わすことができ、ただし、k∈K⊂Iの場合、変数kは、セットK内の各固有モードを表わし、γkdは、固有モードkに関する現在のスペクトル効率ρkdに対応する不連続な動作点である。次に、ステップ320において、セットK内の固有モードに分配された送信電力を減少させることによって得られた余剰な送信電力が、のように決定され、ただし、Pkは、ステップ312において固有モードkに分配された最初の送信電力を指す。余剰な電力は、それぞれの飽和領域以下で動作する固有モードに再分配することができるため、その新たなまたは変化しない有効SN比が、ステップ322において、それらの飽和点γsati以下である、固有モードの完全なセットからの固有モードIは、インデックスjで示され、セットJ内に配置される。セットJが空の場合、ステップ324で決定されるように、上記プロセスは終了する。すなわち、セットJは、新たな電力がセットK内の固有モードに適用できるようになると、それぞれの飽和動作しない点以下で動作する、セットI内の全ての固有モードを含む。そうでない場合、ステップ326において、ステップ320で決定された余剰な送信電力は、様々な異なる組合せで例えば、可能な全ての組合せでセットJ内の固有モードに再分配される。このことは、例えば、図5にグラフ422で示すように各固有モードに対する有効SN比の関数としてのスペクトル効率の認識に基づいて実行することができる。ステップ326での評価を容易にするために、インクリメンタルSN比Δγjdのテーブル、およびスペクトル効率における対応するゲインΔρjdは、セットJ内の各固有モードの各動作点dに対して決定してもよい。インクリメンタルSN比Δγjdは、Δγjd=γjd1-γjd式17のように定義され、固有モードjを、現在の動作点dにおけるスペクトル効率から、次のより高いスペクトル効率d1の動作点まで移動させるのに必要な最少量のSN比である。スペクトル効率における対応するゲインΔρjdは、Δρjd=ρjd1-ρjd式18で示され、該SN比をγjdからγjd1まで増加させることによって得られる。図5は、所定のスペクトル効率関数に対するインクリメンタルSN比およびスペクトル効率における結果として得られるゲインを示す。インクリメンタルSN比Δγjdは、ΔPjd=Δγjdσ2/λj式19のように、インクリメンタル送信電力ΔPjdに変換することができる。ΔPjdは、現在の動作点dから固有モードjに関する次のより高いスペクトル効率を実現するのに必要なインクリメンタル電力である。余剰な送信電力の再分配は、スペクトル効率において可能な最高のゲインが実現されるように実行することができる。このことは、ステップ328において、式19および18から得られるインクリメンタル送信電力およびスペクトル効率における対応するゲインを用いて、セットJ内の全ての固有モードに対して、余剰な送信電力の可能な全ての再分配の徹底的なサーチまたは評価を実行することによって実現することができる。最終的に、余剰な送信電力は、ステップ330において、スペクトル効率における最高のゲインをもたらす再分配に従って分配される。そして、上記プロセスは終了する。様々な他のスキームを、余剰な送信電力をセットJ内の固有モードに再分配するのに用いることもできる。1つのスキームにおいては、余剰な送信電力は、最良の固有モードで始まる時刻に、1つの固有モードに再分配される。例えば、ある余剰な送信電力は、セットJ内の最高の固有モード例えば、この固有モードを、次のより高いスペクトル効率レベルに移すのに十分な電力に再分配してもよい。そして、残りの余剰な送信電力は、セットJ内の次の最高の固有モードに再分配することができ、上記プロセスは、全ての余剰な送信電力が再分配されるまで、このようにして続けることができる。別のスキームにおいては、セットJ内の各固有モードに対して次のより高いスペクトル効率へのジャンプを実現する全ての電力再分配が最初に決定されて、最高のスペクトル効率ゲインを実現するあるいは、スペクトル効率におけるゲインが、全ての固有モードに関して同じ場合に、最少量のインクリメンタル送信電力を用いる再分配が選択される。その他のスキームも用いることができ、また本発明の範囲内にある。不連続なデータレートからなるセットをサポートするシステムのための固有モードに総送信電力を分配/再分配する技術を説明するために、以下に特定数の実施例を記載する。この実施例の場合、各送信アンテナのためのピーク送信電力は、Pmax=1になるように正規化され、ノイズの平方偏差は、各受信機におけるSN比が他のチャネルの劣化がないと仮定して、γrx=10dBとなるように設定される。そして、このことは、σ2=10-10/10=0.10の平方偏差をもたらす。また、次のパラメータも想定されている。NS=NT=NR=3、およびλ1=1.7、λ2=0.9、およびλ3=0.4図6は、上記の実施例のシステムの場合のスペクトル効率対有効SN比を示す。全ての固有モードに適用するために、不連続なデータレートからなる同じセットが想定され、グラフ432で示すスペクトル効率関数と関連付けられている。そして、各固有モードに対する飽和SN比は、γsati|dB=12dB,∀i∈Iである。上記送信機において利用可能な総送信電力は、Ptot=31=3である。注水電力分配ステップ312は、次のような3つの固有モードに割り当てられる電力を生じる。P11=1.08、P21=1.03、およびP31=0.89式11を用いて計算された固有モードに対する有効SN比は、γ11=18.38、γ21=9.26、およびγ31=3.56となるように決定される。スペクトル効率関数上の3つの固有モードの有効SN比の配置を、図6に菱形438a~438cで示す。3つ全ての固有モードが、黒丸434で示す不連続な動作点上にないことが見て分かる。従って、セットKは、K={1,2,3}となるように決定されるステップ314。セットKは空であるため、固有モードの現在のスペクトル有効値を今でも生じる各固有モードに対する最少送信電力が決定されるステップ318。この実施例の場合、該固有モードの送信電力は、有効SN比が、第1の、第2のおよび第3の固有モードに対して、それぞれ12dB、9dBおよび3dBになるように落とされる。式15を用いて、上記3つの固有モードに対する新たな送信電力がとなるように決定される。この新たな送信電力分配は、上記3つの固有モードの動作点を、上記不連続な動作点へ動かす。次に、余剰な送信電力が、式16によって、となるように決定される。上記第1の固有モードはすでにその飽和点にあるので、この固有モードには、送信電力は再分配されない。該余剰な送信電力は、固有モード2および3に再分配することができ、セットJはJ={2,3}に等しい。表1は、各動作点に対するインクリメンタルSN比Δγjd、およびj∈Jの場合の各固有モードを表にしたものである。この実施例においては、不連続なデータレートは、全ての固有モードに対して同じであるため、下付き文字jは落とされ、インクリメンタルSN比は、Δγdとして表わされる。固有モードjに関するインクリメンタル送信電力ΔPjdは、固有モードj,λjに関する固有値の関数である。ΔPjdは、j∈Jの場合、各固有ノードに対して示され、各動作点dに対して、式19を用いて計算される。そして、最後の列は、図6に示すように、全ての動作点に対して、0.5bps/Hzにおいて一定のままである、スペクトル効率におけるインクリメンタルゲインΔρjdを表にしたものである。そして、次のステップは、余剰な送信電力の全ての可能な再分配を決めることである。上記第2および第3の固有モードは、それぞれ、d=5およびd=2で動作しているため、ΔP2d=0.22の送信電力をさらに該第2の固有モードに再分配し、ΔP3d=0.40の送信電力をさらに該第3の固有モードに再分配することである、ただ1つの余剰な電力の有効な分配がある。この電力再分配は、スペクトル効率における1bps/Hzの増加をもたらし、未使用の送信電力量は、である。上述したように、本願明細書に記載した、送信電力を送信チャネルに分配/再分配する技術は、MIMOシステム、OFDMシステム、MIMO-OFDMシステム等を含む様々なマルチチャネル通信システムに用いることができる。これらの技術は、図4に示すように飽和スペクトル効率ρsatを有するシステムに、および図5に示すように該送信チャネルのための不連続なデータレートからなる1つまたは複数のセットをサポートするシステムに有利に用いることができる。図3に示すプロセスは、送信電力を固有モードの代わりに送信チャネルに分配/再分配するように変更してもよい。特定のスペクトル効率に対する電力分配/再分配上述した技術は、総送信電力を分配/再分配して、スペクトル効率を最大化するため例えば、可能な最高の全体のスループットを実現するため、あるいは、該送信チャネルのためのデータレートを統合するために用いることができる。いくつかの通信システムの場合、該統合データレートは、限定または特定してもよい。これらのシステムの場合、上述した技術は、変更してもよく、また、特定の統合データレートを実現する最少量の送信電力を分配するのに用いることができる。特定のスペクトル効率を実現する最少量の送信電力の分配は、種々の方法で実行することができ、それは通信システムの設計および容量に依存する。いくつかの可能なスキームを以下に示す。不連続なデータレートからなるセットをサポートするシステムの場合、特定のスペクトル効率に対する最少送信電力分配は、次のように実現することができる。1.例えば、注水スキームに基づいて、総送信電力を送信チャネルに分配する。2.その動作点が、同じスペクトル効率を実現する不連続な動作点上にくるように、上述した技術を用いて、各送信チャネルに対する新たな送信電力を決定する。3.新たな送信電力分配によって実現された統合スペクトル効率を決定する。このスペクトル効率が特定のスペクトル効率よりも高い場合、ステップ4に進む。そうでない場合には、送信電力分配は終了する。4.過剰なスペクトル効率を、新たな送信電力分配を有する実現可能なスペクトル効率と、特定のスペクトル効率との差として決定する。そして、該システムのスペクトル効率は、この決定された差によって低下される。5.各送信チャネルに対するインクリメンタル送信電力/インクリメンタルスペクトル効率の表を形成し、この実施例は表1である。6.ステップ4で決定された過剰なスペクトル効率以下のスペクトル効率低減を実現する、送信電力の種々の可能な低減を捜す。7.ステップ6から、節約する送信電力量を最大化する送信電力低減を選択する。連続的に変化するデータレート例えば、より細かいインクリメントの不連続なデータレートをサポートするシステムの場合、繰り返しサーチを実行して、特定のスペクトル効率に対する最少送信電力分配を決定することができる。特に、例えば、注水スキームに基づいて総送信電力が、最初に分配された後、上記過剰なスペクトル効率は、上述したように決定することができる。該過剰なスペクトル効率が、特定のしきい値例えば、特定のスペクトル効率に関する特定の割合を越えた場合、該過剰なスペクトル効率を低減する新たな送信電力分配を決定してもよい。このことは、例えば、過剰なスペクトル効率の割合に基づいて概算することができるある割合によって総送信電力を落として、例えば、再び注水スキームに基づいて該落とした送信電力を送信チャネルに分配することによって実現することができる。この落とした送信電力によって実現されたスペクトル効率が特定のスペクトル効率よりも小さい場合、その落とす量を低減することができ、そして新たな落とされた送信電力が、再び該送信チャネルに分配される。このプロセスは、特定の落とされた送信電力によって実現されるスペクトル効率が、許容可能なしきい値内にあるまで必要なだけ繰り返すことができる。特定のスペクトル効率に対する最少送信電力分配を決定する他のスキームも実施することができ、これは、本発明の範囲内にある。注水電力分配送信機において、フルCSIが使用可能な場合には、上述したように、特異値分解を用いて、上記MIMOチャネルを、NSの直交チャネルに対角化することができる。この技術は、固有モードiに関する電力を、i∈I={1,2,...,NS}の場合の該固有モードλiと関連付けられた固有値と等しくした状態で、固有モードと呼ばれるNSの非干渉空間サブチャネルを生じる。各空間サブチャネルに関するパフォーマンスは、平方偏差σ2の加法的白色ガウス雑音AWGNによって限定される。図7は、使用可能な総送信電力を、固有モードからなるセットに分配するプロセス500の実施形態のフロー図である。プロセス500は、注水スキームの1つの特定の実施であり、図1、2および3のステップ120、220および312に対してそれぞれ用いることができる。該注水スキームは、上記送信機において使用可能な総送信電力をPtot、固有値をλi、およびノイズ平方偏差をσ2とした場合、i∈Iに対してセットI内の固有モードに分配されるべき送信電力Piを決定する。最初に、ステップ512において、繰り返し数を示すのに用いられる変数nが1すなわち、n=1に設定される。最初の繰り返しの場合、ステップ514において、セットInは、全ての固有モードすなわち、1≦i≦NSを含むように定義される。次に、ステップ516において、現在の繰り返しに対して、セットInの濃度または長さLIn=|In|が決定され、これは、最初の繰り返しの場合、LIn=NSである。次に、ステップ518において、セットIn内の固有モードの全てに分配される総有効電力PTOTALが決定される。この総有効電力は、のように、上記送信機において使用可能な総送信電力Ptotに、各固有モードに関する逆SN比の合計を加えたものになるように定義される。図8は、3つの固有モードを有する実施例のシステムの場合の総有効電力のグラフを示す。各固有モードは、i={1,2,3}に対して正規化した送信電力を1.0と仮定した場合σ2/λiに等しい逆SN比を有する。上記送信機において使用可能な送信電力の総量は、Ptot=P1P2P3であり、図8の濃淡を付けた領域で表わされる。総有効電力は、図8の濃淡を付けた領域および濃淡が付いていない領域によって表わされる。次いで、該総送信電力は、セットIn内の固有モードに分配される。ステップ520において、固有モードに対して用いられるインデックスiは、1すなわち、i=1に初期化される。そして、ステップ520において、固有モードiに分配されるべき送信電力の量が、に基づいて決定される。注水の場合、水位の底部は、不規則な面を有するが、上面における水位は、容器全体にわたって一定である。同様に、また図8に示すように、総送信電力Ptotが固有モードに対して分配された後、最終的な電力レベルは、全ての固有モードにわたって一定である。この最終的な電力レベルは、PTOTALをセットIn内の固有モードの数LInで割ることによって決定される。そして、固有モードiに分配される電力量は、式21によって与えられるように、および図8に示すように、該固有モードの逆SN比σ2/λiを、最終的な電力レベルPTOTAL/LInから減ずることによって決定される。セットIn内の各固有モードには、ステップ522により、送信電力Piが分配される。ステップ524および526は、送信電力をセットIn内の各固有モードに分配するループの一部である。図9は、注水スキームによる電力分配が、PTOTAL/LIn<σ2/λiであるケースである、負の電力を受ける固有モードを生じる状態を示す。ステップ528で決定されたように、該電力分配の終了時において、負の電力を受けた固有モードがある場合、上記プロセスは、ステップ530において、負の電力すなわち、Pi<0を有する全ての固有モードを、セットInから取り除き、ステップ532において、nを1つインクリメントするすなわち、n=n1ことによって続けられる。そのため、後の各繰り返しにおいて、総送信電力は、セットIn内の残りの固有モードに分けられる。該手順は、ステップ528で決定されるように、セットIn内の全ての固有モードに正の電力が分配されるまで続けられる。セットIn内にない固有モードには、ゼロの電力が分配される。明確にするために、注水スキームは、特に固有モードに対して説明している。一般に注水スキームは、どのような種類の送信チャネル例えば、実施されているシステムにより、空間サブチャネル、周波数サブチャネル、または空間サブチャネルの周波数サブチャネルに対しても実行することができる。従って、図7に示すプロセスは、送信電力を固有モードの代わりに送信チャネルに分配するように変更することができる。MIMO-OFDMシステムに対して基本的な注水プロセスを実行する特定のアルゴリズムは、2001年10月15日に出願され、本出願の譲受人に譲渡された、MIMO通信システムにおいて電力分配を決定する方法および装置MethodandApparatusforDeterminingPowerAllocationinaMIMOCommunicationSystemというタイトルの米国特許出願第09/978,337号明細書に記載されており、これは参照してここに組み込まれる。システム図10は、本発明の様々な態様および実施形態を実施可能な、送信機システム710および受信機システム750の実施形態のブロック図である。送信機システム710において、トラヒックデータは、データソース712から送信TXデータプロセッサ714へ供給され、該プロセッサは、符号化したデータを生成するための1つまたは複数の符号化スキームに基づいて、該トラヒックデータをフォーマット化し、符号化し、インタリーブする。そして、符号化されたトラヒックデータは、データ送信のために使用される送信チャネルの全てまたはサブセットにおいて、例えば、時分割多重化TDMまたは符号分割多重化CDMを用いて、パイロットデータで多重化することができる。パイロットデータは、通常、公知の方法で処理された既知のデータパターンである。そして、多重化されたパイロットトラヒックデータおよび符号化されたトラヒックデータは、変調シンボルを生成するための1つまたは複数の変調スキーム例えば、BPSK、QSPK、M-PSK、またはM-QAMに基づいて変調されるすなわち、シンボルマップされる。各送信チャネルまたは送信チャネルの各群に対するデータレート、符号化、インタリービング、および変調は、コントローラ730によって実現される種々の制御によって決定することができる。次に、変調シンボルは、TXMIMOプロセッサ720へ供給されて、さらに処理される。特定の実施形態においては、TXMIMOプロセッサ720による処理は、1チャネル応答行列Hの推定値を分解して単位行列V、および対角行列Dを得ること、2単位行列Vを、変調シンボルすなわち、信号ベクトルsに左から掛けること、および3予め調節されたシンボルすなわち、送信ベクトルxを逆多重化してNTのシンボルストリームにすることを含む。他の実施形態においては、TXMIMOプロセッサ720による処理は、変調シンボルを逆多重化してNTのシンボルストリームにすることを単に含むすなわち、行列Vを有するシンボルの前処理はない。TXMIMOプロセッサ720はさらに、該シンボルに対して使用される送信チャネルに分配された送信電力量に基づいて決定された適切な重みにより、各シンボルを基準化してもよい。そして、NTの重み付けされたシンボルストリームは、送信機TMTR722a~722tに供給される。各送信機722は、それぞれのシンボルストリームを受けて処理する。OFDMシステムの場合、各送信機は、例えば、IFFTを用いて該シンボルを変換してOFDMシンボルを形成し、また、各OFDMシンボルに巡回プレフィックスcyclicprefixをさらに付加して対応する送信シンボルを形成してもよい。また、各送信機も、該シンボルストリームを1つまたは複数のアナログ信号に変換し、またさらに、該アナログ信号を調節例えば、増幅、フィルタリング、および直交変調して、MIMOチャネルでの送信に適した変調信号を生成する。そして、送信機722a~722tからのNTの変調信号は、NTのアンテナ724a~724tからそれぞれ送信される。受信機システム750においては、送信された変調信号が、NRのアンテナ752a~752rによって受信され、各アンテナ752からの受信された信号は、各受信機RCVR754に供給される。各受信機754は、受信信号を調節例えば、フィルタリング、増幅、およびダウンコンバートし、該調節した信号をディジタル化してサンプルの各ストリームを生成する。各サンプルストリームはさらに、受信したシンボルyとして示すの対応するストリームを得るために処理例えば、復元されたパイロットを用いて復調してもよい。そして、RXMIMOプロセッサ760は、NRの受信したシンボルストリームを受けて処理し、NTの復元したシンボルストリームを生成する。特定の実施形態においては、RXMIMOプロセッサ760による処理は、1推定されたチャネル応答行列を分解して単位行列Uを得ること、2単位行列UHを受信したシンボルすなわち、ベクトルyの左から掛けて復元したシンボルすなわち、ベクトルrを生成すること、および3該復元したシンボルを等化して等化されたシンボルを得ることを含む。次に、受信RXデータプロセッサ762が、該等化したシンボルを復調し、デインタリーブし、復号して、送信されたトラヒックデータを復元する。RXMIMOプロセッサ760およびRXデータプロセッサ762による処理は、それぞれ、送信機システム710におけるTXMIMOプロセッサ720およびTXデータプロセッサ714によって実行される処理と相補的である。RXMIMOプロセッサ760は、さらに、MIMOチャネル、送信チャネルのSN比等に対するチャネル応答行列Hの推定値を導いて、それらの量をコントローラ770に供給してもよい。また、RXデータプロセッサ762は、各受信したフレームまたはパケットのステータス、復号結果を示す1つまたは複数の他の性能尺度、および可能なその他の情報を生成してもよい。コントローラ770は、通信路状態情報channelstateinformation;CSIを集め、該CSIは、RXMIMOプロセッサ760およびRXデータプロセッサ762から受信した情報の全てまたはいくつかを含んでもよい。そして、CSIは、TXデータプロセッサ778によって処理され、変調器780によって変調され、送信機754a~754rによって調節されて、送信機システム710へ送信される。送信機システム710において、受信機システム750からの変調信号は、アンテナ724で受信され、受信機722により調節され、復調器740により復調されて、上記受信機システムにより報知されたCSIを復元するRXデータプロセッサ742によって処理される。そして、該CSIは、コントローラ730に供給されて、TXデータプロセッサ714およびTXMIMOプロセッサ720に対する様々な制御を生成するのに使用される。コントローラ730および770は、それぞれ、上記送信機および受信機システムにおける動作を指示する。メモリ732および772は、それぞれ、コントローラ730および770によって使用されるプログラムコードおよびデータのための格納を可能にする。上述した送信電力の分配/再分配技術を実施するために、コントローラ730は、受信機システム750からのCSIを受取り、該CSIは、チャネル応答行列またはMIMOチャネルの特性を説明するその他の情報を含んでもよい。そして、コントローラ730は、上述したように、飽和領域で作動する送信チャネルの余剰な送信電力が、飽和領域にない他の送信チャネルに再分配されるように、総送信電力を送信チャネルに分配する。各送信チャネルに分配された送信電力Piは、該送信チャネルに対して用いるデータレートおよび符号化および変調スキームを決定してもよい。上記送信機システムおよび受信機システムのための様々なMIMOおよびOFDM処理技術が、以下の特許出願に詳細に記載されているが、それらは全て本出願の譲受人に譲渡され、参照によりここに組み込まれる。2001年11月6日に出願された多元接続多入力多出力MIMO通信システムMultipleAccessMultipleInputMultipleOutputCommunicationSystemというタイトルの米国特許出願第09/993,087号明細書、2001年5月11日に出願された通信路状態情報を用いて多入力多出力MIMO通信システムにおけるデータを処理する方法および装置MethodandApparatusforProcessingDatainaMultipleInputMultipleOutputCommunicationSystemUtilizingChannelStateInformationというタイトルの米国特許出願第09/854,235号明細書、それぞれ2001年3月23日および2001年9月18日に出願された、共に無線通信システムにおいて通信路状態情報を用いる方法および装置MethodandApparatusforUtilizingChannelStateInformationinaWirelessCommunicationSystemというタイトルの米国特許出願第09/826,481号明細書および同第09/956,449号明細書、2001年12月7日に出願されたMIMOシステムのためのチャネル固有モード分解を用いた時間域送信および受信処理TimeDomainTransmitandReceiveProcessingwithChannelEigenmodeDecompositionforMIMOSystemsというタイトルの米国特許出願第10/017,308号明細書。本願明細書に記載した送信電力の分配/再分配技術は、様々な手段で実施することができる。例えば、これらの技術は、ハードウェア、ソフトウェア、あるいはそれらの組合せで実施することができる。ハードウェアによる実施の場合、送信電力を送信チャネルに分配/再分配するのに使用する構成要素は、1つまたは複数の特定用途向けICASIC、ディジタル信号プロセッサDSP、ディジタル信号処理デバイスDSPD、プログラム可能論理デバイスPLD、書き替え可能ゲートアレイFPGA、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、本願明細書に記載した機能を実行するように設計された電子装置、またはそれらを組み合わせたもので実施することができる。ソフトウェアによる実施の場合、上記送信電力の分配/再分配は、本願明細書に記載した機能を実行するモジュール例えば、手順、機能等によって実施することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニット例えば、図10におけるメモリ732に蓄積することができ、プロセッサ例えば、コントローラ730によって実行することができる。該メモリユニットは、該プロセッサ内あるいは、該プロセッサの外部に実装してもよく、この場合、該メモリユニットは、公知の様々な手段を介して該プロセッサと通信可能に結合することができる。小見出しは、参照のために本願明細書に含まれ、またある章を配置する際に補助するために含まれる。それらの小見出しは、本願明細書に記載された概念の範囲を限定しようとするものではなく、またそれらの小見出しは、明細書全体にわたって他の章に適用性を有してもよい。開示した実施形態の上記の説明は、当業者が、本発明を実行または用いることができるように記載されている。それらの実施形態に対する様々な変更例は、当業者には容易に明白であり、また、本願明細書で定義した包括的な原理は、本発明の趣旨または範囲から逸脱することなく、他の実施形態に適用することができる。すなわち、本発明は、本願明細書中に示した実施形態を限定しようとするものではなく、本願明細書に開示した原理および新規な特徴と矛盾しない最も広い範囲を認容すべきである。"