板状ワークの一方の面側に対向可能な対向面及び該対向面に対し該対向面の面直方向に突出すると共に該対向面に沿う所定方向に近接離間可能な一対の爪部を備える把持部と、前記板状ワークの一方の面側に前記対向面が当接したか否かを検出する検出部と、を有し、前記検出部は、前記板状ワークの一方の面側に当接可能な大きさの板面を備えて、該板面が、前記対向面と同一面上に位置する第1の位置と、前記対向面から前記面直方向に突出した第2の位置と、の間において移動可能な板状部材を有することを特徴とする把持装置。前記板状部材を前記第1の位置から前記第2の位置に向けて前記面直方向に付勢する付勢部材を有することを特徴とする請求項1に記載の把持装置。前記板状ワークは、複数の貫通孔を有すること特徴とする請求項1または2に記載の把持装置。前記複数の貫通孔のうちの少なくとも一つと係合して、前記板状ワークに対する前記把持部の位置を検出する第2検出部を有することを特徴とする請求項3に記載の把持装置。前記第2検出部は、前記複数の貫通孔のうちの少なくとも一つと係合可能な幅を備える係合部材を有することを特徴とする請求項4に記載の把持装置。前記係合部材は、所定の厚みを有し、且つ、先端に向かって幅が漸次狭くなる先細り形状を有することを特徴とする請求項5に記載の把持装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の把持装置を有することを特徴とするワーク搬送装置。しかしながら、板状ワークが網状であったり、多数の穴が形成されていたりと、その素材が通気性を有する場合、真空吸着での保持は困難である。そこで、真空吸着を用いずに、物理的に板状ワークを把持する手段が考えられる。ところで、板状ワークが常に定位置にあれば、既存のロボットアーム等で把持も容易であるが、板状ワークが複数枚重ねられている場合、一枚ずつ運び出す毎に、次に運び出すべき板状ワークの位置が順次下がっていくため、それに対応して把持位置を順次変更していくことは、その動作制御上、板状ワークの把持が不確実になる虞がある。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、重ねられ通気性を有する板状ワークであっても確実に把持し得る把持装置及びワーク搬送装置の提供を目的とする。上記の課題を解決するために、本発明は、板状ワークの一方の面側に対向可能な対向面及び該対向面に対し該対向面の面直方向に突出すると共に該対向面に沿う所定方向に近接離間可能な一対の爪部を備える把持部と、上記板状ワークの一方の面側に上記対向面が当接したか否かを検出する検出部と、を有し、上記検出部は、上記板状ワークの一方の面側に当接可能な大きさの板面を備えて、該板面が、上記対向面と同一面上に位置する第1の位置と、上記対向面から上記面直方向に突出した第2の位置と、の間において移動可能な板状部材を有する把持装置を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、検出部によって板状ワークの一方の面側が把持部の対向面に当接したことを検出してから、該対向面に対して突出する把持部の一対の爪部を該対向面に沿う所定方向に近接移動させることで、対向面に当接した状態の板状ワークを確実に把持することができる。検出部は、所定面積の板面を有する板状部材を備えているため、通気性を有する板状ワークであっても、その穴や溝等に落ち込むことなく、それらを跨ぐようにして板状ワークの一方の面側と当接でき、把持位置の基準となる板状ワークの一方の面側の位置を確実に検出することができる。また、本発明においては、上記把持装置を有するワーク搬送装置を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、重ねられ通気性を有する板状ワークであっても確実に把持して、作業台等に搬送することができる。本発明の把持装置及びワーク搬送装置によれば、重ねられ通気性を有する板状ワークであっても確実に把持し、また、搬送することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。[把持装置]図1は、本発明の実施形態における把持装置1を上方側から視た斜視図である。図2は、本発明の実施形態における把持装置1を下方側から視た斜視図である。図3は、図2における矢視A-A断面図である。図4は、図2における矢視B-B断面図である。図5は、図2における矢視C-C断面図である。図6は、本発明の実施形態における板状ワークWの構成を示す平面図である。把持装置1は、複数枚重ねられた板状ワークWのうち最端例えば最も上のものだけ、後続の板状ワークW群から分離して把持する装置である。本実施形態の把持装置1は、板状ワークWとして、図6に示すように、網状であって複数の貫通孔100を有する送風機ファンのカバーを対象としている。板状ワークWは、図6に示す姿勢で、図6における紙面垂直方向に複数枚重ねられて配置されている。図1及び図2に示すように、把持装置1は、把持部10と、第1検出部検出部20と、第2検出部30とを有する。把持部10は、基体部2に設けられている。第1検出部20は、把持部10に設けられている。第2検出部30は、基体部2に設けられている。また、基体部2には、ワーク搬送装置50図1及び図2において不図示、図9参照の手首部に対して装着可能な装着部3が設けられている。把持部10は、図2に示すように、板状ワークWの一方の面表面側に対向可能な対向面11と、対向面11に対し該対向面11の面直方向に突出すると共に該対向面11に沿う所定方向に近接離間可能な一対の爪部12と、を有する。対向面11と爪部12は、一対の爪部本体13にそれぞれ設けられている。一対の爪部本体13は、スライドアクチュエータ14によって、当該所定方向にスライド駆動可能な構成となっている。スライドアクチュエータ14は、基体部2に設けられている。本実施形態のスライドアクチュエータ14は、一対の爪部本体13を駆動させる駆動源として不図示のエアシリンダを有する。エアシリンダは、不図示のソレノイドバルブの開閉駆動により伸縮し、当該伸縮はセンサ15により検出可能に構成されている。なお、エアシリンダへの空気の供給や、不図示のソレノイドバルブへの駆動信号の入出力は、装着部3を介してワーク搬送装置50側から行われる。爪部12は、爪部本体13の対向面11と直交する側面にネジ止めされている。爪部12は、略L字状に屈曲したプレートであり、対向面11に対して該対向面11の面直方向に突出すると共に、屈曲して対向面11と対向可能な位置まで所定距離で延出している図3参照。爪部12の屈曲位置と対向面11との間の距離は、板状ワークWの厚みに基づいて設計されている。具体的に、爪部12の屈曲位置と対向面11との間の距離は、板状ワークWの一枚の厚みと同一若しくは若干大きく設計されている。第1検出部20は、板状ワークWの一方の面側に対向面11が当接したか否かを検出するものである。第1検出部20は、図2に示すように、一対の爪部本体13のうちの一方に設けられている。第1検出部20は、板状ワークWの一方の面側に当接可能な大きさの板面21aを備えて、該板面21aが、対向面11と同一面上に位置する第1の位置図3及び図4において二点鎖線で示すと、対向面11から面直方向に突出した第2の位置図3及び図4において実線で示すと、の間において移動可能な板状部材21を有する。板状部材21の板面21aの大きさは、板状ワークWの貫通孔100の大きさに基づいて設計されている。具体的に、板状部材21の板面21aの大きさは、図6に示すように、略レーストラック形状を呈する円環網状の板状ワークWが有する複数の貫通孔100のうち2つ以上本実施形態では5つを、その径方向において跨ぐことが可能な大きさに設計されている。換言すると、板状部材21の板面21aの長辺の長さは、径方向において、板状ワークWの内径から外径までの長さと略同じ長さを有している。図3に示すように、板面21aの裏側には、爪部本体13に形成された孔部13aに沿ってスライド自在なシャフト22が設けられている。シャフト22は、板状部材21の長辺方向において間隔をあけて対となって設けられている。シャフト22の基端部は、ネジ部材23によって板状部材21と接続されている。一方、シャフト22の先端部には、ネジ部材24が螺合しており、孔部13aの開口縁部に係止可能な構成となっている。また、板面21aの裏側には、上記構成の板状部材21を第1の位置図3において二点鎖線で示すから第2の位置図3において実線で示すに向けて面直方向に付勢するコイルバネ付勢部材25が設けられている。したがって、板状部材21は、常態で、コイルバネ25によって付勢されて、ネジ部材24が孔部13aの開口縁部に係止した状態である第2の位置に位置する。本実施形態では、板状部材21が第2の位置に位置するとき、板面21aは、爪部12の先端よりも突出している。第1検出部20は、板面21aが対向面11と同一面に位置する第1の位置に移動したことを検出するフォトセンサ26を有する。フォトセンサ26は、爪部本体13に設けられている。フォトセンサ26は、投光部と受光部とが対向配置される略コの字形状を有する。図4に示すように、板面21aの裏側には、板状部材21が第1の位置に位置するときに、フォトセンサ26の投光部26aと不図示の受光部との間に挿入され、紙面奥行き方向に延びる光軸を遮るセンサドグ27が設けられている。第2検出部30は、図2及び図6に示すように、板状ワークWの複数の貫通孔100のうち少なくとも一つと係合して、板状ワークWに対する把持部10の位置を検出するものである。本実施形態の第2検出部30は、2つ設けられており、図6に示すように、板状ワークWの2つの貫通孔100Aとそれぞれ係合することで、板状ワークWの周方向において把持部10が適正な位置に位置するか否かを検出する構成となっている。第2検出部30は、貫通孔100Aと係合可能な幅を有するスタイラス係合部材31を有する。図5に示すように、スタイラス31は、リニアブッシュ32によって面直方向にスライド自在なシャフト33の先端部に設けられている。スタイラス31の先端は、常態で、第2の位置に位置する板状部材21の板面21aと同一面に位置している。リニアブッシュ32は、基体部2に接続されたブッシュブラケット34に設けられている。ブッシュブラケット34には、フォトセンサ35を支持するセンサブラケット36が接続されている。フォトセンサ35は、投光部35aと受光部35bとが対向配置される略コの字形状を有する図2参照。図5に示すように、シャフト33の先端部と逆側の端部には、センサドグ37が設けられている。シャフト33は、不図示のバネによって図5において紙面下方に付勢されており、センサドグ37は、常態でフォトセンサ35の投光部35aと受光部35bとの間の光軸を遮る位置に位置している。一方、スタイラス31が貫通孔100Aと係合して、シャフト33が付勢に抗して移動すると、光軸を遮ることが不可な位置図5において2点鎖線で示す位置に位置する。図7は、本発明の実施形態における貫通孔100Aとスタイラス31との関係を示す正面図と側面図である。図8は、本発明の実施形態における貫通孔100Bとスタイラス31との関係を示す正面図と側面図である。なお、貫通孔100Bは、図6に示すように、貫通孔100Aと周方向において隣り合って配置されている貫通孔100である。図7及び図8に示すように、スタイラス31は、所定の厚みtを有し、先端に向かって幅wが漸次狭くなる先細り形状を有する。厚みtは、径方向における貫通孔100の長さよりも小さく形成されている。したがって、貫通孔100A及び貫通孔100Bのいずれにも挿入可能な構成となっている図7b及び図8b参照。一方、幅wは、貫通孔100Aにのみ係合でき、貫通孔100Bには係合できない大きさとなっている図7a及び図8a参照。すなわち、幅wは、貫通孔100Aの周方向における長さより大きく、且つ、貫通孔100Bの周方向における長さよりも十分に小さくなるように設計されている。したがって、スタイラス31が貫通孔100Aを通過しようとすると、図7に示すように、スタイラス31が貫通孔100Aに係合し、その通過が規制され、先端が距離k1だけ板状ワークWの裏側に突出した状態で静止する。そうすると、フォトセンサ35の光軸が遮られなくなり、貫通孔100Aに対する係合を検出することができる。一方、スタイラス31が貫通孔100Bを通過しようとすると、図8に示すように、スタイラス31が貫通孔100Bに係合できずに、先端が距離K1よりも大きい距離k2で板状ワークWの裏側に突出してしまう。そうすると、フォトセンサ35の光軸が遮られたままとなり、貫通孔100Aに対する非係合を検出することができる。[ワーク搬送装置]図9は、本発明の実施形態における把持装置1を備えるワーク搬送装置50の動作を説明するための図である。図9に示すように、ワーク搬送装置50は、把持装置1を少なくとも上下方向1軸方向に移動させることが可能な構成となっている。本実施形態のワーク搬送装置50は、多軸例えば6軸ロボットアームであり、手首部に装着した把持装置1を任意の方向に任意の姿勢で移動可能な構成となっている。また、ワーク搬送装置50は、把持装置1のスライドアクチュエータ14の駆動を制御する不図示の制御部を有する。当該制御部は、第1検出部20のフォトセンサ26と、第2検出部30のフォトセンサ35と、それぞれ電気的に接続されており、フォトセンサ26及びフォトセンサ35の検出結果に応じて、エアシリンダへの空気の供給や、不図示のソレノイドバルブへの駆動信号の入出力を行い、スライドアクチュエータ14の駆動を制御する構成となっている。続いて、把持装置1を備えるワーク搬送装置50の動作について説明する。なお、特に断りが無い限り、上記制御部が、主体者として以下の動作を制御する。先ず、複数枚重ねられた板状ワークWの上方に把持装置1を位置させ、図9aに示すように、複数枚重ねられた板状ワークWのうち最端のものに向けて、把持装置1を下降させる。この下降の際には、把持装置1の姿勢を、対向面11と板状ワークWの一方の面側とが、略平行になる姿勢にすることが好ましい。次に、図9bに示すように、板状ワークWの一方の面表面側に対向面11を当接させる。板状ワークWの一方の面側に対向面11が当接したか否かは、第1検出部20が検出する。より詳しくは、対向面11から面直方向に突出した第2の位置に位置する板状部材21が、把持装置1の下降によって板状ワークWの一方の面側に当接し、コイルバネ25の付勢に抗して、対向面11と同一面に位置する第1の位置に移動すると、センサドグ27がフォトセンサ26の光軸を遮り、センサ出力がONからOFFに切り替わり、板状ワークWの一方の面側に対向面11が当接したことが検出される。ここで、本実施形態の板状部材21の板面21aの大きさは、板状ワークWが有する複数の貫通孔100のうち2つ以上を、その径方向において跨ぐことが可能な大きさに設計されている図6参照。したがって、第1検出部20は、複数の貫通孔100を有して通気性のある板状ワークWであっても、その貫通孔100に落ち込むことなく、それらを跨ぐようにして板状ワークWの一方の面側と当接でき、把持位置の基準となる板状ワークWの一方の面側の上下方向の位置を確実に検出することができる。一方、第2検出部30は、板状ワークWの複数の貫通孔100のうち少なくとも一つと係合して、板状ワークWに対する把持部10の位置を検出する。本実施形態では、2つの第2検出部30が、板状ワークWの2つの貫通孔100Aとそれぞれ係合することで、板状ワークWの周方向において把持部10が適正な位置に位置するか否かを検出する。より詳しくは、スタイラス31が貫通孔100Aに係合し、シャフト33が不図示のバネの付勢に抗して移動すると、センサドグ37がフォトセンサ35の光軸を遮ることが不可な位置に移動し、センサ出力がOFFからONに切り替わり、貫通孔100Aに対して係合したことが検出される。ここで、スタイラス31は、貫通孔100Aにのみ係合でき、当該貫通孔100Aと周方向において隣り合って配置された貫通孔100Bには係合できない幅wを有している図7及び図8参照。したがって、第2検出部30は、スタイラス31の係合/非係合を検出することで、本実施形態のような略円環状の板状ワークWであっても、板状ワークWの周方向において把持部10が適正な位置に位置するか否かを検出することができる。また、スタイラス31は、所定の厚みtを有し、且つ、先端に向かって幅wが漸次狭くなる先細り形状を有するため、多少の位置ズレが生じても比較的小さい貫通孔100Aに確実に係合することができるため、その係合/非係合の検出を正確に行える。次いで、図9cに示すように、第1検出部20及び第2検出部30の検出結果に基づいて、把持部10を駆動させ、把持装置1に板状ワークWを把持させる。より詳しくは、第1検出部20及び第2検出部30の検出結果のいずれもがOKである場合に、把持部10を駆動させる。一方、第1検出部20及び第2検出部30の検出結果の少なくとも1つがNGである場合は、把持部10による板状ワークWの把持が不確実になる虞があるため、把持部10を駆動させない制御を行う。このように、第1検出部20よって板状ワークWの一方の面側に対向面11が当接したことを検出してから、対向面11に対して突出する把持部10の一対の爪部12を該対向面11に沿う所定方向に近接移動させることで、対向面11に当接した状態の板状ワークWを確実に把持させることができる。すなわち、板状ワークWが複数枚重ねられている場合、一枚ずつ運び出す毎に、次に運び出すべき板状ワークWの位置が順次下がっていくが、把持位置の基準となる板状ワークWの一方の面側の上下方向の位置は、第1検出部10によって確実に検出することができるため、上下方向における動作制御が容易且つ確実となるためである。また、爪部12の屈曲位置と対向面11との間の距離は、板状ワークWの一枚の厚みと略同一に設計されるため、当該近接移動により、爪部12が板状ワークWの他方の面裏面側に挿入でき、一枚ずつ確実に後続の板状ワークWと分離させることができる。また、板状部材21は、コイルバネ25によって面直方向に付勢されているので、把持した板状ワークWを、対向面11と爪部12との間で挟持し、上下方向のガタを防止することができる。さらに、スタイラス31が貫通孔100Aと係合することで、板状ワークWの平面方向におけるガタを防止することができる。以上のようにして、把持装置1に板状ワークWを把持させたら、板状ワークWを持ち上げて不図示の作業台まで運び、所定の組み込み作業などを行う。したがって、上述の本実施形態によれば、板状ワークWの一方の面側に対向可能な対向面11及び該対向面11に対し該対向面11の面直方向に突出すると共に該対向面11に沿う所定方向に近接離間可能な一対の爪部12を備える把持部10と、板状ワークWの一方の面側に対向面11が当接したか否かを検出する第1検出部20と、を有し、第1検出部20は、板状ワークWの一方の面側に当接可能な大きさの板面21aを備えて、該板面21aが、対向面11と同一面上に位置する第1の位置と、対向面11から面直方向に突出した第2の位置と、の間において移動可能な板状部材21を有する把持装置1を採用することによって、第1検出部20によって板状ワークWの一方の面側が把持部10の対向面11に当接したことを検出してから、該対向面11に対して突出する把持部10の一対の爪部12を該対向面11に沿う所定方向に近接移動させることで、対向面11に当接した状態の板状ワークWを確実に把持することができる。第1検出部20は、所定面積の板面21aを有する板状部材21を備えているため、通気性を有する板状ワークWであっても、その貫通孔100に落ち込むことなく、それらを跨ぐようにして板状ワークWの一方の面側と当接でき、把持位置の基準となる板状ワークWの一方の面側の位置を確実に検出することができる。したがって、本実施形態の把持装置1及びワーク搬送装置50によれば、重ねられ通気性を有する板状ワークWであっても確実に把持し、また、搬送することができる。以上、図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上述した把持装置1、ワーク搬送装置50は、複数の貫通孔100を有して通気性がある板状ワークWだけでなく、通気性を有さない板状ワークにも、もちろん適用可能である。