"回転磁界を生成するステータと、前記ステータにギャップを介して対向配置され、磁石がそれぞれ埋設されている複数の磁極を周方向に間隔をおいて有するロータコアを含むロータとを備える回転電機であって、前記各磁極に含まれる磁石は形状が同じで前記ロータコアを軸方向に貫通して設けられ、前記ロータコアには前記各磁極の磁石の周方向外側に隣接して空隙部が形成されており、前記空隙部の形状が前記ロータコアの軸方向に区分される第1ロータコア部分と第2ロータコア部分とで異なって形成されている、回転電機。回転磁界を生成するステータと、前記ステータにギャップを介して対向配置され、磁石がそれぞれ埋設されている複数の磁極を周方向に間隔をおいて有するロータコアを含むロータとを備える回転電機であって、前記各磁極に含まれる磁石は形状が同じで前記ロータコアを軸方向に貫通して設けられ、前記ロータコアには前記各磁極の磁石の周方向外側に隣接して空隙部が形成されており、前記空隙部の形状が、周方向に隣り合う2つの磁極で構成される磁極対ごとに周方向で交互に異なって形成されている、回転電機。請求項1または2に記載の回転電機において、前記空隙部の形状は、磁極中心を通る径方向線である磁極中心線から前記空隙部の縁部までの周方向角度が前記第1ロータコア部分と前記第2ロータコア部分とで、または周方向に隣り合う2つの磁極対間でずれるように異なっている、回転電機。請求項3に記載の回転電機において、前記第1ロータコア部分は複数の電磁鋼板が積層して構成され、前記第2ロータコア部分は前記第1ロータコア部分を構成する電磁鋼板を表裏反転して積層されることにより構成される、回転電機。上記特許文献1および2に記載される回転電機およびモータはいずれも、ロータの外周面においてステータとの間のギャップが大きくなる部分を形成することによってロータのトルクリプルを低減しようとするものである。しかしながら、ロータとステータとの間のギャップ拡大は磁気抵抗の増加を招き、トルク発生効率の低下につながる。本発明の目的は、トルク発生効率の低下を抑制しながらトルクリプルを低減できる回転電機を提供することである。本発明の一態様は、回転磁界を生成するステータと、前記ステータにギャップを介して対向配置され、磁石がそれぞれ埋設されている複数の磁極を周方向に間隔をおいて有するロータコアを含むロータとを備える回転電機であって、前記各磁極に含まれる磁石は形状が同じで前記ロータコアを軸方向に貫通して設けられ、前記ロータコアには前記各磁極の磁石の周方向外側に隣接して空隙部が形成されており、前記空隙部の形状が前記ロータコアの軸方向に区分される第1ロータコア部分と第2ロータコア部分とで異なって形成されているものである。本発明の別の態様は、回転磁界を生成するステータと、前記ステータにギャップを介して対向配置され、磁石がそれぞれ埋設されている複数の磁極を周方向に間隔をおいて有するロータコアを含むロータとを備える回転電機であって、前記各磁極に含まれる磁石は形状が同じで前記ロータコアを軸方向に貫通して設けられ、前記ロータコアには前記各磁極の磁石の周方向外側に隣接して空隙部が形成されており、前記空隙部の形状が、周方向に隣り合う2つの磁極で構成される磁極対ごとに周方向で交互に異なって形成されているものである。本発明に係る回転電機において、前記空隙部の形状は、磁極中心を通る径方向線である磁極中心線から前記空隙部の縁部までの周方向角度が前記第1ロータコア部分と前記第2ロータコア部分とで、または周方向に隣り合う2つの磁極対間でずれるように異なっていてもよい。この場合、前記第1ロータコア部分は複数の電磁鋼板が積層して構成され、前記第2ロータコア部分は前記第1ロータコア部分を構成する電磁鋼板を表裏反転して積層されることにより構成されてもよい。本発明に係る回転電機によれば、磁極に含まれる磁石の周方向外側に形成された空隙部の形状が、第1ロータコア部と第2ロータコア部分とで異なって形成されているか、または、磁極対ごとに周方向で交互に異なって形成されていることで、ロータ全体について円柱状のコア外周面としながらもロータの回転駆動時に生じるトルクリプルを第1ロータコア部分の磁極と第2ロータコア部分の磁極とで、または、周方向に隣り合う磁極対間で打ち消し合うことが可能になり、トルクリプルを低減できる。以下に、本発明に係る実施の形態について添付図面を参照しながら詳細に説明する。この説明において、具体的な形状、材料、数値、方向等は、本発明の理解を容易にするための例示であって、用途、目的、仕様等にあわせて適宜変更することができる。また、以下において複数の実施形態や変形例などが含まれる場合、それらの特徴部分を適宜に組み合わせて用いることは当初から想定されている。第1実施形態図1は、本実施形態の回転電機1の軸方向に沿う断面図である。回転電機1は、回転磁界を生成するステータ10と、ステータ10にギャップを介して対向配置されたロータ11とを備える。より詳しくは、筒状をなすステータ10の内周側に、略円柱状をなすロータ11が所定のギャップを隔てて回転可能に設けられている。ステータ10の内周には、複数のティースが円周方向に等間隔で且つ径方向内側へ向かって突設されており、隣り合うティース間には、それぞれ、ティースと同数のスロットが内周側と軸方向両端で開口して形成されている。そして、スロットには、ティースの周囲に巻回されるステータコイル図示せずが挿入配置される。これにより、ステータコイルに例えば三相交流電流が通電されると、ロータ11を回転駆動させる回転磁界がステータ10の内側に発生するようになっている。ロータ11は、径方向中心部にシャフト穴23を有する円柱状または円筒状のロータコア121と、ロータコア121のシャフト穴23を貫通して固定されるシャフト14と、矢印Xで示すシャフト14およびロータコア121の軸方向に関してロータコア121の両側に接して配置されるエンドプレート16と、ロータコア121およびエンドプレート16をシャフト14上に固定する固定部材18とを備える。ロータコア121は、例えば板厚0.3mmの珪素鋼板等を円環状に打ち抜き加工してそれぞれ形成された多数の電磁鋼板を軸方向に積層して構成されている。ロータコア121を構成する各電磁鋼板は、かしめ、溶接、接着等の方法によって一体に連結されている。ロータコア121を構成する各電磁鋼板は、表面に形成された絶縁皮膜によって互いに電気的に絶縁されている。また、ロータコア121は、軸方向に関して第1ロータコア部分12aと第2ロータコア部分12bとに区分される。本実施形態では、第1ロータコア部分12aと第2ロータコア部分12bとは、ロータコア121の軸方向中央位置で等分に区分されている。そして、第1ロータコア部分12aに形成されるポケット部の形状と、第2ロータコア部分12bに形成されるポケット部の形状とが異なっている。これについては後に詳述する。ロータコア121には複数の磁極24図2参照が周方向に均等な間隔で設けられている。各磁極24は一対の永久磁石を含んで構成される。また、ロータコア121は、締り嵌めによる固定またはキー嵌合によってシャフト14上での周方向位置が決められている。なお、ロータコア121は、電磁鋼板を積層した形態以外にも、鉄、鉄-シリコン系合金、鉄-窒素系合金、鉄-ニッケル系合金、鉄-炭素系合金、鉄-ホウ素系合金、鉄-コバルト系合金、鉄-リン系合金、鉄-ニッケル-コバルト系合金および鉄-アルミニウム-シリコン系合金などの軟磁性金属粉末、もしくは軟磁性金属酸化物粉末がシリコン樹脂等の樹脂バインダーで被覆された磁性粉末などからなる圧粉磁心にて成形されるものであってもよい。シャフト14は、例えば丸棒鋼材から形成されており、その外周には径方向外側へ突出するフランジ部15が形成されている。このフランジ部15は、ロータ11が組み立てられる際にエンドプレート16に当接してシャフト14でのロータコア121の軸方向位置を決める当り部として機能する。エンドプレート16は、ロータコア121の軸方向端面とほぼ同じ外形状の円板によって構成される。エンドプレート16は、例えばアルミニウム、銅等の非磁性金属材料により好適に形成されている。ここで非磁性金属材料とするのは、磁極を構成する永久磁石の軸方向端部における磁束の短絡を抑制するためである。ただし、非磁性材料であれば金属材料に限定されるものではなく、樹脂材料で形成されてもよい。また、エンドプレート16をロータコア121よりも小径化するか又は省略することにより、コスト低減を図ってもよい。固定部材18は、シャフト14に固定される筒状の固定部20と、固定部20の一方端部から径方向外側へ突出する円環状の押え部22とを含む。固定部材18は、押え部22によってロータコア121および2枚のエンドプレート16を上記フランジ部15に向かって押圧した状態で、固定部20がシャフト14に対して例えばかしめ、溶接、ねじ留め等の方法によって固定されることにより、シャフト14上に固定される。これにより、ロータコア121がエンドプレート16と共にシャフト14に固定されることになる。次に、図2、3A、3Bを参照して、永久磁石が埋め込まれたロータコア121の構成について説明する。図2は、ロータコア121の軸方向端面を示す図であるが、ロータコア121における軸方向に垂直な断面の構成もこれと同様である。また、図3Aは、パターンAのポケット形状を有する第1ロータコア部分12aの磁極の拡大図であり、図3BはパターンBのポケット形状を有する第2ロータコア部分12bの磁極の拡大図である。円柱状をなすロータコア121の中心部には、シャフト14を挿入して固定するためのシャフト穴23が貫通して形成されている。ロータコア121がシャフト14に締り嵌めによって固定される場合、図2に示すようにシャフト穴23は円形であってその縁部にキーは形成されていない。ただし、ロータコア121がキー嵌合を介してシャフト14に取り付けられる場合、シャフト穴23の縁部にキーまたはキー溝が突設または凹設されることになる。ロータコア121の外周部には、複数の磁極24が周方向に等ピッチで設けられている。本実施形態では、8つの磁極24が周方向に機械角度45°ごとに設けられた例を示す。各磁極24には、それぞれ、一対の永久磁石26が埋設されている。一対の永久磁石26は、ロータコア121の外周面42近傍の内部に配置されている。磁極24に含まれる2つの永久磁石26は、同じ形状および大きさを有している。すなわち、永久磁石26は、各2つの短辺側面および長辺側面を有する扁平直方体の形状をなし、ロータコア121と略同一の軸方向長さに形成されている。ただし、これに限定されるものではなく、一対の永久磁石26は形状または大きさが異なっていてもよい。磁極24内において一対の永久磁石26は、それぞれ、磁石挿入穴32内に挿入および固定されている。これにより、2つの永久磁石26は、ロータコア121の外周面42へ向かって互いに間隔が広がるように略V字状に配置されている。また、一対の永久磁石26は、周方向磁極中心位置を通る径方向線である磁極中心線Cに対して両側に対称に配置されている。さらに、各永久磁石26は、1つの磁石片としてロータコア121を軸方向に貫通して設けられている。ただし、永久磁石26は、必ずしもロータコア121の軸方向全体にわたって貫通していなくてもよく、ロータコア121よりも若干短い軸方向長さに形成されてもよい。ロータコア121には、N極磁極24nとS極磁極24sとが周方向に交互に配置されている。図2中において、各磁極24n,24sの内周側に付されているN、Sの文字が対応する磁極の極性を表示している。より詳しくは、N極磁極24nに含まれる一対の永久磁石26では、外径側の長辺側面がN極で内径側の長辺側面がS極として着磁されている。一方、S極磁極24sに含まれる一対の永久磁石26では、外径側の長辺側面がS極で内径側の長辺側面がN極として着磁されている。そして、周方向に隣り合うN極磁極24nとS極磁極24sとによって磁極対25が構成されている。図2には、ロータコア121に4つの磁極対25が含まれている例が示されている。各磁極24n、24sにおいて、一対の永久磁石26は、ロータコア121に軸方向に貫通して形成された磁石挿入穴32内に配置されている。磁石挿入穴32は、図3A,3Bに示すように、永久磁石26を収容する磁石収容部34を備える。磁石収容部34は、永久磁石26の横断面と略相似で少し大きい長方形状に形成されている。磁石挿入穴32の磁極中心側の端部には、永久磁石26の短辺側面から拡張されたポケット部36が磁石収容部34に連通してそれぞれ形成されている。ポケット部36は、ロータコア121を軸方向に貫通する空隙部により構成されている。磁石収容部34とポケット部36との境界部には、磁石位置決め用の突起部40が形成されている。また、永久磁石26が配置される磁石挿入穴32の周方向外側の端部、すなわち永久磁石26の端部がロータコア121の外周面42の近傍に位置する側の端部には、ポケット部38a,38bが磁石収容部34に連通して形成されている。ポケット部38a,38bもまた、ロータコア121を軸方向に貫通する空隙部により構成されている。ポケット部38a,38bと磁石収容部34との境界部には、磁石位置決め用の突起部40が形成されている。空隙部からなる各ポケット部36,38a,38bには、接着性のあるモールド樹脂が充填されている。このモールド樹脂は、充填される際にポケット部36,38a,38bを介して永久磁石26の長辺側面と磁石収容部34の内壁との間の隙間にも入り込むことができる。これにより、永久磁石26が磁石挿入穴32内に、すなわちロータコア121にしっかりと固定されている。また、磁石挿入穴32内では突起部40により永久磁石26が位置決めが行われることから、永久磁石26を磁石収容部34内に正確に配置および固定することができる。図3A、3Bに示すように、本実施形態のロータ11では、第1ロータコア部分12aと第2ロータコア部分12bとでポケット部38a,38bの形状をパターンAとパターンBとに異ならせている。具体的には、図3Aを参照すると、パターンAのポケット部38aの形状は、永久磁石26の短辺側面が対向する方向に拡張されているが、永久磁石26の外径側の長辺側面の延長線上からロータコア121の外周面側にはみ出ない、略三角状または略半円状に形成されている。これに対して、図3Bを参照すると、パターンBのポケット部38bの形状は、永久磁石26の短辺側面が対向する方向に拡張されているとともに、永久磁石26の外径側の長辺側面の延長線上からロータコア121の外周面側にはみ出して拡張されている。これにより、ポケット部38bの縁部が、ポケット部38aに比べて磁極中心線C側に寄った位置となっている。このようなポケット形状の違いから、パターンAのポケット部38aを含む磁極24n,24sでは、図3Aに示すように、ロータ11が矢印R方向に回転するとしたとき、ステータ10の或るティースTの先端に対してロータコア121の外周面上で磁石磁束図3A,3B中に破線で示すが密集して流れ出るか流れ込むこととなる点または領域が周方向にずれることとなる。以下、この点または領域をトルク発生ポイント44という。トルク発生ポイント44は、ステータ10のティースTとの間で磁石磁束が多く流れることにより大きな磁気的吸引力、すなわちトルクが作用する磁極24n,24sのコア外周面42上における点または領域である。トルク発生ポイント44は、第1ロータコア部分12aおよび第2ロータコア部分12bのそれぞれについて軸方向に延伸して存在し、周方向に幅をもつ領域であってもよい。より詳しくは、図3Aと図3Bとを見比べると、パターンBのポケット形状の磁極24n,24sにおけるトルク発生ポイント44は、パターンAのポケット形状の磁極24n,24sにおけるトルク発生ポイント44よりもコア外周面42上で磁極中心線C側にずれている。これは、ポケット部38a,38bは電磁鋼板よりも透磁率が低いモールド樹脂が充填されているため、パターンBのポケット部38bを含む磁極24n,24sにおける磁石磁束が、磁極中心線C側に寄って且つロータコア121の外周面42側に接近して形成されているポケット部38bを通らないように、より大きく回り込こんで流れることによるものである。ここで、図3Aに示すパターンAの磁極24n,24sにおけるトルク発生ポイント44とロータ11の回転中心Oとを結ぶ直線と磁極中心線Cとがなす角度をθ1とし、図3Bに示すパターンBの磁極24n,24sにおけるトルク発生ポイント44とロータ11の回転中心Oとを結ぶ直線と磁極中心線Cとがなす角度をθ2とすると、トルク発生ポイント44の周方向位置のずれ角度θ=θ1-θ2は、第1ロータコア部分12aによって発生するトルクリプルと第2ロータコア部分12bによって発生するトルクリプルとが互いに打ち消し合う関係となるように設定される。具体的には、一般に回転電機が三相交流モータで4極対のロータを備えるものであるとき、ロータのトルク出力には一電気周期360°で12回12次のトルクリプルが発生するため、このようなトルクリプルを打ち消すには逆位相のトルクリプルが発生するように上記トルク発生ポイント44の周方向位置のずれ角度θを設定すればよいから、この場合、電気角360°÷12÷2=15°に相当するものとすればよい。また、別の例として、三相交流モータで2極対のロータを備えた回転電機では、6回6次のトルクリプルを打ち消すために電気角360°÷6÷2=30°に相当するずれ角度θに設定すればよい。なお、上記では永久磁石26の周方向外側に位置するポケット部38a,38bの磁極中心側の縁部の位置によってコア外周面42上のトルク発生ポイント44が規定されるものと説明したが、これに限定されるものではない。例えば、図4A,4Bに示すように、ポケット部38a,38bの外径側の縁部とコア外周面42との間のブリッジ部の幅Wb1、Wb2が最も狭くなるところでのコア外周面42上の点または領域をトルク発生ポイント44として規定してもよい。ここで上記ブリッジ部の幅Wb1およびWb2は、異なってもよいし、等しく設定されてもよい。また、図3A,3Bに示す例では、パターンAのポケット形状とパターンBのポケット形状とが全く異なるために第1ロータコア部分12a用の電磁鋼板を打ち抜くパンチ型と第2ロータコア部分12b用の電磁鋼板を打ち抜くパンチ型の2種類が必要になるが、図5A,5Bに示すように、磁極24n,24sに含まれる一対の永久磁石26のうち一方の永久磁石26の周方向外側の端部に隣接するポケット部38aの形状をパターンAとする一方で、他方の永久磁石26の周方向外側端部に隣接するポケット部38bの形状をパターンBとしてもよい。図5A,5Bに示す例では、ブリッジ部の幅Wbが最も狭くなるところのコア外周面42上の点または領域にトルク発生ポイント44が規定されており、また、ポケット部38a,38bのいずれにおいてもブリッジ部の最狭幅Wbが等しく形成されている。このように1つの磁極24n,24sにパターンAおよびBのポケット部38a,38bを形成して磁極中心線Cに対して表裏対称をなすようにしておけば、1種類のパンチ型で打ち抜いた電磁鋼板を表裏反転させて積層することによって第1ロータコア部分12aおよび第2ロータコア部分12bを構成することが可能になり、製造コストを低減できる。図6は、本実施形態のロータ11を備えた回転電機1のトルク波形を示す図である。図6において、上段はパターンAのポケット形状を有する第1ロータコア部分12aにより発生するトルク波形を、中段はパターンBのポケット形状を有する第2ロータコア部分12bにより発生するトルク波形を、下段はロータ11全体としての合成トルク波形をそれぞれ示している。この図6に示すトルク波形は、三相交流モータで2磁極対のロータの場合のものである。上述したようにパターンAのポケット部38aを含む第1ロータコア部分12aではピーク間が電気角60°である6次のトルクリプルが生じる。このことが図6中の上段に示されている。これに対し、パターンBのポケット部38bを含む第2ロータコア部分12bでは、第1ロータコア部分12aのトルク波形に対して電気角30°だけ位相がずれたトルクリプルを含むトルク波形が生じる。このことが図6中の中段に示されている。そして、第1および第2ロータコア部分12a,12bを含むロータコア121全体、すなわちロータ11全体としては、これらの位相がずれた2つのトルクリプルが互いに打ち消し合うことによってトルクリプルが完全に又は略完全に平滑化されたトルク波形となる。このことが図6中の下段に示されている。このように本実施形態のロータ11を備える回転電機1によれば、磁極24n,24sに含まれる永久磁石の26の周方向外側に形成されたポケット部38a,38bの形状が第1ロータコア部分12aと第2ロータコア部分12bとで異なって形成されていることで、各磁極24n,24sにおいて磁石磁束がステータ10のティースTとの間でロータコア121に出入するコア外周面42上の周方向位置44を、ロータコア121全体について円柱状のコア外周面としながらも、第1ロータコア部分12aと第2ロータコア部分12bとでずらすことができる。これにより、磁石埋込み型ロータ11を備えた回転電機1においてロータ11の回転駆動時に生じるトルクリプルを第1ロータコア部分12aと第2ロータコア部分12bとで打ち消し合うことが可能になり、トルクリプルを低減できる。また、ロータコア121の外周面42を円柱状面としてステータ10との間のギャップG図3A-図4B参照を周方向に一様にできるので、トルク発生効率の低下を抑制できる。さらに、各磁極24n,24sに含まれる永久磁石26が同一形状で、磁極24n,24sにおける永久磁石26の配置位置を全ての磁極24n,24sで同一とすることができ、かつ、磁極ピッチを周方向で等ピッチにすることができる。したがって、自動組付装置によってロータコア121に永久磁石26を自動組付けする場合等において組付性を良好に維持することができる。さらにまた、各磁極24n,24sに含まれる永久磁石26は、ロータコア121を軸方向に貫通する1つの磁石片を用いることができるので、軸方向に分割された永久磁石を周方向にスキューさせた状態でロータコアに埋め込むことによりトルクリプルを低減する構造に比べて、部品数およびコストの削減と組付性の向上を図れる。第2実施形態次に、図7,8Aおよび8Bを参照して、第2実施形態のロータを備える回転電機について説明する。図7は、第2の実施形態の回転電機におけるロータコア122を軸方向から見た状態で示す図である。なお、第2実施形態の回転電機は、上記第1実施形態に対してロータコアにおけるポケット部の構造だけが異なり他の構成は同じである。したがって、以下においては主として相違点についてだけ説明することとし、第1実施形態と同一構成には同一符号を付して重複する説明を省略する。本実施形態のロータコア122は、上記ロータコア121における第1および2ロータコア部分のように軸方向に区分されてはいない。したがって、積層されてロータコア122を構成する全ての電磁鋼板は、同一形状に打ち抜き加工されており、かつ、表裏反転させることなく積層されている。よって、本実施形態における磁極のポケット部38a,38bは、ロータコア122内において軸方向に沿って同一形状に貫通して形成されている。一方、図7を参照すると明らかなように、磁極に含まれるポケット部の形状が、周方向に隣り合う2つの磁極で構成される磁極対ごとに周方向で交互に異なって形成されている。より詳しくは、1つの磁極対25aを構成する周方向に隣り合う2つの磁極24na,24saのポケット部38aはパターンAの形状に形成される一方、周方向に隣り合う別の磁極対25bを構成する2つの磁極24nb,24sbのポケット部38bはパターンBの形状に形成されている。図7では、8つの磁極24na,24sa,24nb,24sbが周方向で交互に配置された4磁極対25a,25bの例を示すが、これに限定されるものではなく、例えば4つの磁極が周方向で交互に配置された2磁極対等であってもよい。図8AにパターンAのポケット部38aを含む磁極24na,24bが拡大して示されており、図8BにパターンBのポケット部38bを含む磁極24nb,24sbが拡大して示されている。図8A,8Bに示す例では、図4A,4Bに示したのと同様に、ポケット部38a,38bの外径側の縁部とコア外周面42との間のブリッジ部の幅が最も狭くなるところでのコア外周面42上の点または領域をトルク発生ポイント44として規定している。そして、図8Bに示すパターンBのポケット部38bを含む磁極24nb,24sbにおけるトルク発生ポイント44のコア外周面上における周方向位置が、図8Aに示すパターンAのポケット部38aを含む磁極24na,24saにおけるトルク発生ポイント44に対して、所定の角度θだけ磁極中心線C側にずれていることは、第1実施形態について上述したのと同じである。したがって、上記ロータコア122を有するロータ11を備えた回転電機においても、上記第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。すなわち、磁極24na,24sa,24nb,24sbに含まれる永久磁石26の周方向外側に形成されたポケット部38a,38bの形状が磁極対25a,25bごとに周方向で交互に異なって形成されていることで、各磁極対25a,25bにおいて磁石磁束がステータ10のティースTとの間でロータコア122に出入するコア外周面42上の周方向位置を、ロータコア122全体について円柱状のコア外周面42としながらも、或る磁極対25aとこれと周方向に隣り合う別の磁極対25bとでずらすことができる。これにより、磁石埋込み型ロータ11を備えた回転電機において、ロータ11の回転駆動時に生じるトルクリプルを上記或る磁極対25aと上記別の磁極対25bとで打ち消し合うことが可能になり、トルクリプルを低減できる。また、ロータコア122の外周面を円柱状面としてステータとの間のギャップGを周方向に一様にできるので、トルク発生効率の低下を抑制できる。さらに、各磁極24na,24sa,24nb,24sbに含まれる永久磁石26が同一形状で、磁極24na,24sa,24nb,24sbにおける永久磁石26の配置位置を全て同一とすることができ、かつ、磁極ピッチまたは磁極対ピッチを周方向で等ピッチにすることができる。したがって、自動組付装置によってロータコア122に永久磁石26を自動組付けする場合において組付性を良好に維持することができる。さらにまた、各磁極24na,24sa,24nb,24sbに含まれる永久磁石26は、ロータコア122を軸方向に貫通する1つの磁石片を用いることができるので、軸方向に分割された永久磁石を周方向にスキューさせた状態でロータコアに埋め込むことによりトルクリプルを低減する構造に比べて、部品数およびコストの削減と組付性の向上を図れる。なお、上記において第1および第2の実施形態およびその変形例について説明したが、本発明は上記構成に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された事項の範囲内において種々の変更や改良が可能である。例えば、上記においては、ロータに含まれる各磁極には2つの永久磁石がそれぞれ埋め込まれる例について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、図9に示すように、1つの磁極24に1つの永久磁石26が埋め込まれるロータコア123を含むロータを備えた回転電機に適用されてもよいし、あるいは、図10に示すように1つの磁極24に少なくとも3つの永久磁石26が埋め込まれるロータコア124を含むロータを備えた回転電機に適用されてもよい。ここで、図9および図10では、ポケット部38bがパターンBの形状に形成された例を示しており、パターンAの形状のポケット部の図示を省略している。"