少なくとも表面が熱可塑性樹脂を主としてなる繊維からなる布帛の、表面および/または内部に活性炭粒子を担持する活性炭担持布帛と、活性炭シートが積層されてなる脱臭フィルタであって、前記活性炭担持布帛を流入側に配置し、活性炭シートを流出側に配置することを特徴とする難燃性脱臭フィルタ。活性炭シートが、活性炭層とその両面に設けられたカバー材とからなり、前記カバー材が少なくともセルロース繊維、ポリビニルアルコール繊維、ポリアクリルニトリル繊維、フェノール繊維から選択される一種以上の繊維を30以上含有し、カバー材重量に対してリン系難燃剤を10~80重量含有するものであり、活性炭層中の活性炭粒子がポリエステル系樹脂もしくはポリアミド系樹脂バインダー粒子によって固着されており、活性炭層の目付が50~400g/m2である請求項1に記載の難燃性脱臭フィルタ。活性炭層が、活性炭粒子にポリエステル系樹脂もしくはポリアミド系樹脂バインダー粒子が活性炭粒子重量に対して1~15重量混合されたものである請求項1または2に記載の難燃性脱臭フィルタ。本発明は、上記従来技術の現状に鑑み創案されたものであり、コピー機、プリンター、多機能OA機、コンピュータ、プロジェクター、POD印刷機等の電子機器に組み込んで、有害ガス成分を除去することができ、しかも燃焼時に十分な難燃性を有する脱臭フィルタを提供することを目的とする。本発明者は、上記目的を達成するために鋭意研究した結果、上流側に活性炭粒子を担持した布帛を用いることで圧力損失の上昇を抑えながら高効率にすることが出来、燃焼時に炭化する繊維を含んだ布帛をカバー材として使用し、さらにカバー材を難燃化することで、燃焼時にカバー材が溶融せず、しかも、活性炭層からの活性炭粒子の脱落を抑制できることを見出し、本発明の完成に到達した。即ち、本発明は、以下の通りである。1.少なくとも表面が熱可塑性樹脂を主としてなる繊維からなる布帛の、表面および/または内部に活性炭粒子を担持する活性炭担持布帛と、活性炭シートが積層されてなる脱臭フィルタであって、前記活性炭担持布帛を流入側に配置し、活性炭シートを流出側に配置することを特徴とする難燃性脱臭フィルタ。2.活性炭シートが、活性炭層とその両面に設けられたカバー材とからなり、前記カバー材が少なくともセルロース繊維、ポリビニルアルコール繊維、ポリアクリルニトリル繊維、フェノール繊維から選択される一種以上の繊維を30以上含有し、カバー材重量に対してリン系難燃剤を10~80重量含有するものであり、活性炭層中の活性炭粒子がポリエステル系樹脂もしくはポリアミド系樹脂バインダー粒子によって固着されており、活性炭層の目付が50~400g/m2である上記1に記載の難燃性脱臭フィルタ。3.活性炭層が、活性炭粒子にポリエステル系樹脂もしくはポリアミド系樹脂バインダー粒子が活性炭粒子重量に対して1~15重量混合されたものである上記1または2に記載の難燃性脱臭フィルタ。本発明の難燃性脱臭フィルタは、燃焼時に溶融しないカバー材によって、燃焼時に活性炭粒子が発炎物質として滴下することもなく、十分な難燃性が得られ、熱可塑性樹脂バインダー粒子によって十分な接着性を有する活性炭シートと、活性炭担持布帛を積層することで、低圧損で高効率な難燃性とVOC除去オゾン分解性能の両方を満たすフィルタを得ることが出来る。以下、本発明の難燃性脱臭フィルタを詳細に説明する。本発明の難燃性脱臭フィルタは、図1に示すように、片側に、少なくとも表面が熱可塑性樹脂からなる繊維で構成された布帛の、表面および/または内部に活性炭粒子が担持された活性炭担持布帛Cを用いている。また、活性炭層Aとその両面に設けられたカバー材Bからなり、カバー材Bには燃焼時に炭化する繊維が含有されており、かつ難燃化されている活性炭シートを用いている。活性炭層Aは活性炭粒子が熱可塑性樹脂バインダー粒子によって固着されている。本発明の活性炭担持布帛Cに使用される布帛の形態としては、織物、編物、不織布またはこれらを適宜組み合わせた複合布など、適宜選択することが出来る。具体的には、スパンボンド法、メルトブローン法、或いはカード法や湿式抄造により調整したもの、さらに、これらの種々のウェップにニードルパンチや高圧水流による繊維絡合をしたものであっても良いまた、活性炭担持布帛Cを構成する繊維は、少なくとも表面が1種または2種以上の熱可塑性樹脂からなるものであって、繊維表面が単一組成からなる単繊維や断面同心円状に複数成分を配列した芯鞘型繊維などの複合繊維とすることが出来る。上記布帛の表面および/または内部に活性炭粒子を固着担持させる工程としては、加熱した活性炭粒子を含有する気流を布帛に吹き付ける方法、加熱した活性炭粒子を布帛に対して自然落下させる方法、加熱した活性炭粒子の流動層中に布帛を晒すなどいずれかの方法を適応した後、活性炭粒子が固着するまで布帛を冷却し、布帛表面に固着されていない余剰の活性炭をエアーなどによって除去することが好ましい。活性炭担持布帛Cに担持される活性炭粒子の平均粒子径は、これが担持される繊維径以下とすることが望ましい。本発明のフィルタに活性炭層Aに使用する活性炭粒子は、有害ガス成分を除去できれば特に限定されないが、例えば、石炭系活性炭、ヤシガラ系活性炭、木質系活性炭等を使用することができる。使用する活性炭粒子の比表面積は、好ましくは1000m2/g以上、より好ましくは1400~2000m2/gである。比表面積が1000m2/g未満ではトルエンの除去性能が低くなる可能性がある。本発明の活性炭粒子の平均粒子直径は、特に限定されないが、好ましくは50~850μmである。平均粒子直径が50μm未満では、粉塵等が生じるため取り扱い性が悪くなり、850μmを越えると、活性炭層の形成が困難になる可能性がある。特に、熱可塑性樹脂からなる繊維へ担持する活性炭粒子粒径は、好ましくは50~250μmである。本発明の活性炭粒子には、オゾン分解機能を補助するために、アルカリ金属化合物、及びアルカリ土類金属化合物を添着した添着活性炭粒子を用いてもよい。上記アルカリ金属化合物、及びアルカリ土類金属化合物の具体例として、アルカリ金属としては、ナトリウム、カリウム、リチウム等のアルカリ金属の水酸化物、酸化物、炭酸塩、炭酸水素塩、酢酸塩、シュウ酸塩、リン酸塩、硫酸塩、コハク酸塩、フタル酸塩、フタル酸水素などの水溶液の塩、ハロゲン化物などが挙げられる。アルカリ土類金属化合物としては、カルシウム、マグネシウム、バリウム、などのアルカリ土類金属の水酸化物、酸化物、炭酸塩、炭酸水素塩、酢酸塩、シュウ酸塩、リン酸塩などの水溶液の塩、ハロゲン化物などが挙げられる。本発明の活性炭層Aには、活性炭層の各成分を互いに接着し、活性炭層形成時の取り扱い性を向上させるため、熱可塑性樹脂バインダー粒子が含まれていることが好ましい。熱可塑性樹脂バインダー粒子としては、ポリエステル系樹脂、尿素系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリイミド樹脂等の限界酸素指数LOI値の大きな、熱可塑性樹脂を使用することができる。これらの樹脂の中では、経済性及び入手容易性の面からポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂が好ましい。熱可塑性樹脂バインダー粒子の平均粒子直径は、特に限定されないが、好ましくは1.0~150μmである。より好ましくは、5.0~80μmである。平均粒子直径が1.0μm未満であると、粉塵等が生じるため取り扱い性が悪くなり、150μmを越えると、活性炭と均一に混合しない可能性がある。熱可塑性樹脂バインダー粒子の融点は、事務機器等の環境温度などを考慮すると、好ましくは80°C~150°Cである。より好ましくは、100°C~130°Cである。熱可塑性樹脂バインダー粒子の溶融時の流動性はJISK7210記載のMI値で、好ましくは1~80g/10minである。より好ましくは3~30g/10minである。この範囲であれば、活性炭の表面の被覆を防止しつつ、活性炭同士を強固に接着することが出来る。活性炭層A中の活性炭粒子の含有量は、好ましくは50~400g/m2である。より好ましくは、100~350g/m2である。更に好ましくは、200~300g/m2である。活性炭粒子の含有量が50g/m2未満では、トルエン等の有害ガスの除去性能が低くなり、400g/m2を越えると、活性炭の燃焼物としての作用が大きくなるため、UL規格を満足することができない。活性炭層A中の熱可塑性樹脂バインダー粒子の含有量は、好ましくは活性炭粒子100重量部に対して1~15重量部である。より好ましくは、3~10重量部である。熱可塑性樹脂バインダー粒子の含有量が1重量部未満では、活性炭層の固着が弱く剥離が起こる可能性があり、15重量部を越えると、難燃性とVOCオゾン性能の両方を満足することができない可能性がある。本発明の難燃性脱臭フィルタは、活性炭層Aの両面にカバー材Bとして布帛を有することが必要である。かかる積層構造により、燃焼試験時に活性炭の脱落を抑制することができる。使用する布帛は、特に限定されないが、例えば、不織布、編物、又は織物からなることができ、特に不織布が好ましい。フィルタ形成時の活性炭粒子の脱落防止の観点から、活性炭粒子の粒径よりも小さい目合いのものが好ましい。不織布としては、セルロース繊維、ポリビニルアルコール繊維、ポリアクリルニトリル繊維、フェノール繊維から選択される一種以上の繊維を含んだ繊維より作られるものが好ましい。燃焼時における繊維形状保持から、これらいずれかの繊維を30~100含有したものであることが好ましい。不織布の製造法としては、サーマルボンド法、ケミカルボンド法、ニードルパンチ法、スパンレース法水流絡合法等が使用できる。布帛は、難燃剤を練りこんで紡糸された繊維からなることも好ましい。カバー材Bに使用する布帛の目付と厚みは、特に限定されないが、好ましくは、目付は10g/m2~45g/m2、厚みは0.05mm~2mmである。目付が10g/m2未満では、活性炭シート加工時に活性炭粒子が布帛から脱落してしまい、45g/m2を越えると、活性炭シート形成時の加工性が悪くなる可能性がある。また、厚みが0.05mm未満では、シート加工時に活性炭粒子が布帛から脱落してしまい、2mmを越えると、活性炭シート形成時の取り扱い性が悪くなる可能性がある。ここで布帛の厚みは、7gf/cm2荷重で測定した厚みを指す。本発明では、カバー材Bに使用する布帛に難燃剤が含まれていることが好ましい。布帛に難燃剤が含まれることによって、布帛自体を難燃性にする効果と、燃焼時に布帛の繊維形状が保持されるという効果があるためである。カバー材Bに使用する布帛に含有される難燃剤としては、難燃効果の面からリン系難燃剤が好ましく、布帛に塗布、乾燥することより、水溶性の難燃剤、例えば、リン酸グアニジン、リン酸アンモニウム、ポリリン酸アンモニウムがより好ましい。カバー材Bに使用する布帛には前記難燃剤が布帛重量に対して、好ましくは10~80重量含まれている。より好ましくは、20~70重量である。10重量未満ではフィルタ全体の難燃性が不十分となる場合があり、80重量を超えると、難燃剤を添着する加工性が悪くなり、圧力損失が上昇するなどの問題が起こる場合がある。活性炭層Aとカバー材Bとは、活性炭層A中の熱可塑性樹脂バインダー粒子や別途設ける接着層により積層一体化することができる。接着層としては、例えば前記布帛にペースト状の熱可塑性樹脂をドット状にプリントしたもの、熱可塑性樹脂のパウダーを散布したもの、或いは熱可塑性樹脂を溶融紡糸して蜘蛛の巣状のホットメルト不織布としたものなどがある。接着層の目付は、5~50g/m2が好ましく、10~30g/m2がより好ましい。前記熱可塑性樹脂としては、ポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリオレフィン樹脂、またはポリオレフィン変性樹脂などを、各々、単独または混合して用いることができる。ここで云うポリオレフィン変性樹脂としては、エチレン-酢酸ビニル共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体の鹸化物、エチレン-エチルアクリレート共重合体、エチレン-アクリル酸共重合体、エチレン-メタクリル酸共重合体、エチレン-マレイン酸共重合体、アイオノマー樹脂などがあげられる。また、前記熱可塑性樹脂に難燃剤が含まれることも可能であるが、優れた接着性を得るためには難燃剤が含まれていないことが好ましい。活性炭層Aとカバー材Bを接着層により積層する方法としては、例えば接着剤を用いる方法や、ホットメルト不織布又は熱可塑性樹脂バインダー粒子などのホットメルト樹脂を用いて積層一体化する方法などがあり特に限定されない。カバー材と活性炭粒子を接着剤や熱可塑性樹脂によって積層一体化するには、例えば、布帛とホットメルト不織布、活性炭粒子を積層して、この積層シートを加熱加工などにより一体化する方法や、予め熱接着性樹脂が付着した布帛を作製しておき、この布帛で活性炭粒子を挟み込んでシートとする方法がある。後者の予め熱接着性樹脂が付着した布帛を作製しておく方法にすれば、生産工程でのトラブルが少なくなる利点があり好ましい。前記ホットメルト不織布の目付と厚みは、特に限定されないが、目付は5g/m2~20g/m2、厚みは0.05mm~0.5mmであることが好ましい。目付が20g/m2を越えると、フィルタの圧力損失が上昇する可能性がある。厚みが0.5mmを越えると、活性炭層形成時の取り扱い性が悪くなる可能性がある。また、目付が5g/m2未満、厚みが0.05mm未満であると、接着性が劣り、層間剥離が発生する可能性がある。ここで布帛の厚みは、7gf/cm2荷重で測定した厚みを言う。本発明の難燃性脱臭フィルタ剥離強度は、5gf/cm~100gf/cmであることが好ましい。より好ましくは15gf/cm~80gf/cmである。剥離強度が5gf/cm未満ではカバー材Bと活性炭層Aの接着力が弱く、シート作成時に層間剥離を起こす可能性がある。本発明では、活性炭担持布帛Aと、活性炭シートを積層構成するものである。布帛Aと活性炭シートの積層に際しては、これらを重ねて枠を取り付けたのみであっても良く、種々の粘着剤やバインダー等で部分的に接合構成してもよい。本発明の方法では、活性炭担持布帛Aと活性炭シートの積層濾材の使用方法として、活性炭担持布帛Aを臭気流入側に配置し、活性炭シート側を流出側に配置し、ガス除去を行う。上記のように構成された本発明の脱臭フィルタは、通常使用時だけでなく燃焼時も活性炭層中の活性炭粒子を脱落させることがないので、有害ガス成分を効果的に除去できるだけでなく、UL規格94HF-1を満足する高い難燃性を持つ。以下、実施例によって本発明の脱臭フィルタの作用効果を具体的に示すが、本発明はこれらによって何ら限定されるものではない。なお、実施例中で測定した特性値の評価方法を以下に示す。難燃性非特許文献1に記載されている水平燃焼試験により評価を実施した。この水平燃焼試験では、所定の高さに試験片を配置しておくことができる支持用金網を用い、この金網の下方に175±25mmの距離で脱脂綿標識綿を配置しておく。この金網に、長さ150±1mm、幅50±1mmの短冊状に裁断され、しかも長さ方向の一方の端部から、60mm、125mmの各位置に合計2つの標線を予め書き込んだ試験片を設置する。燃焼試験では、試験片を水平に載置した状態で上述した端部に金網の下方から炎を60±1秒間当てたのち、炎を試験片から離す。この時点から計時し、[a]炎が消えた残炎時間[b]炎と赤熱が消えた残じん時間[c]炎又は赤熱の前線が125mm標線に達した時間、もしくは試験片が125mm標線の手前で燃焼又は赤熱が止まった時間の3種類の時間を記録する。このような評価試験を5回実施し、下記の表1に示すような94HF-1又は94HF-2の2つの分類に応じて評価する。トルエンの除去率フィルタ試料に、トルエン濃度5ppmの空気を風速10cm/秒で通し、カラムの入口側と出口側のトルエン濃度ppmを測定した。測定条件は、温度25°C、湿度50とした。これらの測定値を下記式に代入してトルエン除去率を算出した。尚、初期効率を求めるため、測定開始後1分でのトルエン除去率を求めた。トルエン除去率[]={1-出口側トルエン濃度[ppm]/入口側トルエン濃度[ppm]}×100オゾンの除去率フィルタ試料に、オゾン濃度4ppmの空気を風速10cm/秒で通し、カラムの入口側と出口側のオゾン濃度ppmを測定した。測定条件は、温度25°C、湿度50とした。これらの測定値を下記式に代入してオゾン除去率を算出した。尚、初期効率を求めるため、測定開始後1分でのトオゾン除去率を求めた。オゾン除去率[]={1-出口側オゾン濃度[ppm]/入口側オゾン濃度[ppm]}×100平均粒子直径各粒子を走査型電子顕微鏡SEMで観察し、100個の粒子の直径を測定し、それから平均直径を算出した。難燃剤の調整リン系難燃剤液難燃剤が水に溶解した水溶液:分散液濃度6050部と水50部とからなる難燃剤溶液を準備した。実施例1カバー材の準備レーヨン繊維/ポリエチレンテレフタレート以下、PETという繊維重量比70:30混合スパンレース不織布目付24g/m2、厚み0.16mmに、前記難燃剤水溶液を含浸した後、乾燥させ、34g/m2のカバー材を得た。それぞれのカバー材は、布帛であるスパンレースの繊維表面に、リン系難燃剤が添着されたカバー材であり、カバー材には、10g/m2のリン系難燃剤が含まれていた。活性炭担持布帛次に、PET繊維2.2デシテックス、繊維長51mm、レーヨン繊維1.7デシテックス繊維長40mmカード工程、ニードルパンチ工程にかけ、130°Cの熱処理工程にて繊維を熱融着させ、目付け15g/m2の布帛を得た。次に、活性炭粒子平均粒子直径10μmを130°Cに加熱し、吹き付け、冷却し、繊維表面に活性炭粒子が5g/m2固着した目付20g/m2の布帛を得た。活性炭シート難燃加工をしたカバー材上に、活性炭粒子平均粒子直径500μmが150重量部、熱可塑性樹脂バインダー粒子平均粒子直径50μm、PET樹脂が10.5g/m2となるように混合したものを散布して活性炭層を形成し、この活性炭層の上にカバー材を重ねた後、これを140°Cに熱した鉄板の間に挟み込んで1分間ヒートプレスを行い、熱可塑性樹脂バインダー粒子によって活性炭層を固着させ、活性炭シートを作製した。この時の目付は228.5g/m2であった。上記手順により、作製した活性炭担持布帛をガス流入側に配置し、活性炭シートをガス流出側に配置して積層し、実施例の脱臭濾材とした。比較例1ガス流入側に実施例で作製した活性炭シートを用い、ガス流出側に実施例で作製した活性炭担持布帛を用いたものを比較例1とする。比較例2実施例の活性炭シートのみを単層で用いた。比較例3実施例の活性炭粒子を担持した布帛のみを用いた。比較例4次に、活性炭担持布帛にて、活性炭粒子をバインダー接着形成したことを除いては、実施例と同一の構造とした。比較例5バインダーによって活性炭粒子を接着形成したことを除いては、実施例と同様の配置関係とした。比較例6バインダーによって活性炭粒子を接着形成した布帛をガス流出側に配置し、活性炭シートをガス流入側に配置した構造とした。実施例1、比較例1~5で得られたフィルタの構成とトルエンオゾン性能評価結果を表2に示す。表2から明らかなように、本開発品である実施例では、何れの比較例と比べても初期除去率寿命共に有効にトルエンオゾンを除去することが出来る。比較例1では、実施例と同一構造であっても、配置関係によってより有効にガスを除去することが出来ることを確認した。比較例1と比較例2から、オゾンに対しては布帛の効果はあるものの、配置関係の影響が大きいことがわかる。また、比較例3、および4は、活性炭量が少ないために除去性能が非常に低く、比較例5および6は、バインダーによる活性炭粒子の接着では、性能低下が起こる。