被走査面を光によって走査する光走査装置であって、複数の発光部を有する光源と、前記光源から射出された光の光路上に配置され、該光の一部を反射し、残りを透過させる光学部材と、前記光学部材で反射された光束の光路上に配置された受光素子と、開口部を有し、前記光学部材を透過した光を整形する開口部材と、前記開口部材の開口部を通過した光を偏向する光偏向器と、前記光偏向器で偏向された光を前記被走査面に導く走査光学系とを有し、前記複数の発光部から射出され前記受光素子で受光される複数の光の光量がいずれも0.01mW以上であり、前記複数の発光部について、射出される光の半値全角が、第1の半値全角から第2の半値全角に変化したとき、前記受光素子で受光される光の光量と前記開口部を通過する光の光量との比の変化率が4以下となるように、前記受光素子の大きさが設定されている光走査装置。前記光源の射出面と前記受光素子の受光面は平行であることを特徴とする請求項1に記載の光走査装置。少なくとも1つの像担持体と、前記少なくとも1つの像担持体を画像情報に応じて変調された光により走査する請求項1又は2に記載の光走査装置と、を備える画像形成装置。前記画像情報は、多色のカラー画像情報であることを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1~特許文献3に開示されている装置では、高コスト化を招くことなく、被走査面を安定して走査するのは困難であった。本発明は、被走査面を光によって走査する光走査装置であって、複数の発光部を有する光源と、前記光源から射出された光の光路上に配置され、該光の一部を反射し、残りを透過させる光学部材と、前記光学部材で反射された光束の光路上に配置された受光素子と、開口部を有し、前記光学部材を透過した光を整形する開口部材と、前記開口部材の開口部を通過した光を偏向する光偏向器と、前記光偏向器で偏向された光を前記被走査面に導く走査光学系とを有し、前記複数の発光部から射出され前記受光素子で受光される複数の光の光量がいずれも0.01mW以上であり、前記複数の発光部について、射出される光の半値全角が、第1の半値全角から第2の半値全角に変化したとき、前記受光素子で受光される光の光量と前記開口部を通過する光の光量との比の変化率が4以下となるように、前記受光素子の大きさが設定されている光走査装置である。本発明の光走査装置によれば、高コスト化を招くことなく、被走査面を安定して走査することができる。以下、本発明の一実施形態を図1~図11に基づいて説明する。図1には、一実施形態に係る画像形成装置としてのレーザプリンタ1000の概略構成が示されている。このレーザプリンタ1000は、光走査装置1010、感光体ドラム1030、帯電装置1031、現像装置1032、転写装置1033、除電ユニット1034、クリーニングユニット1035、トナーカートリッジ1036、給紙コロ1037、給紙トレイ1038、定着装置1041、排紙ローラ1042、排紙トレイ1043、通信制御装置1050、及び上記各部を統括的に制御するプリンタ制御装置1060などを備えている。なお、これらは、プリンタ筐体1044の中の所定位置に収容されている。通信制御装置1050は、ネットワークなどを介した上位装置例えばパソコンとの双方向の通信を制御する。プリンタ制御装置1060は、CPU、該CPUにて解読可能なコードで記述されたプログラム及び該プログラムを実行する際に用いられる各種データが格納されているROM、作業用のメモリであるRAM、アナログデータをデジタルデータに変換するA/D変換器などを有している。そして、プリンタ制御装置1060は、上位装置からの要求に応じて各部を制御するとともに、上位装置からの画像情報を光走査装置1010に送る。感光体ドラム1030は、円柱状の部材であり、その表面には感光層が形成されている。すなわち、感光体ドラム1030の表面が被走査面である。そして、感光体ドラム1030は、不図示の駆動機構により図1における矢印方向に回転される。帯電装置1031は、感光体ドラム1030の表面を均一に帯電させる。光走査装置1010は、帯電装置1031で帯電された感光体ドラム1030の表面を、プリンタ制御装置1060からの画像情報に基づいて変調された光束により走査し、感光体ドラム1030の表面に画像情報に対応した潜像を形成する。ここで形成された潜像は、感光体ドラム1030の回転に伴って現像装置1032の方向に移動する。なお、この光走査装置1010の詳細については後述する。トナーカートリッジ1036にはトナーが格納されており、該トナーは現像装置1032に供給される。現像装置1032は、感光体ドラム1030の表面に形成された潜像にトナーカートリッジ1036から供給されたトナーを付着させて潜像を顕像化させる。ここでトナーが付着した像以下では、便宜上トナー像ともいうは、感光体ドラム1030の回転に伴って転写装置1033の方向に移動する。給紙トレイ1038には記録紙1040が格納されている。この給紙トレイ1038の近傍には給紙コロ1037が配置されており、該給紙コロ1037は、記録紙1040を給紙トレイ1038から1枚ずつ取り出す。該記録紙1040は、感光体ドラム1030の回転に合わせて感光体ドラム1030と転写装置1033との間隙に向けて送り出される。転写装置1033には、感光体ドラム1030の表面のトナーを電気的に記録紙1040に引きつけるために、トナーとは逆極性の電圧が印加されている。この電圧により、感光体ドラム1030の表面のトナー像が記録紙1040に転写される。ここでトナー像が転写された記録紙1040は、定着装置1041に送られる。定着装置1041では、熱と圧力とが記録紙1040に加えられ、これによってトナーが記録紙1040上に定着される。ここでトナーが定着された記録紙1040は、排紙ローラ1042を介して排紙トレイ1043に送られ、排紙トレイ1043上に順次積層される。除電ユニット1034は、感光体ドラム1030の表面を除電する。クリーニングユニット1035は、感光体ドラム1030の表面に残ったトナー残留トナーを除去する。残留トナーが除去された感光体ドラム1030の表面は、再度帯電装置1031に対向する位置に戻る。次に、前記光走査装置1010について説明する。この光走査装置1010は、一例として図2に示されるように、光源装置11、カップリングレンズ12、開口板13、シリンドリカルレンズ14、ポリゴンミラー15、走査光学系20、及び走査制御装置図示省略などを備えている。そして、これらは、光学ハウジング図示省略の所定位置に組み付けられている。なお、本明細書では、XYZ3次元直交座標系において、感光体ドラム1030の長手方向回転軸方向に沿った方向をY軸方向、ポリゴンミラー15の回転軸に沿った方向をZ軸方向として説明する。また、以下では、便宜上、主走査方向に対応する方向を主走査対応方向と略述し、副走査方向に対応する方向を副走査対応方向と略述する。光源装置11は、一例として図3に示されるように、光源101、ガラス板102、受光素子103、保護カバー104などを有している。光源101は、一例として図4に示されるように2次元配列された25個の発光部v1~v25を有している。25個の発光部は、全ての発光部を副走査対応方向に延びる仮想線上に正射影したときに、発光部間隔が等しくなるように配置されている。なお、本明細書では、発光部間隔とは2つの発光部の中心間距離をいう。そして、25個の発光部において、副走査対応方向に関して両端に位置する2つの発光部v1とv25の中心を角部とし、主走査対応方向に平行な辺と、副走査対応方向に平行な辺とを有する四角形は、1辺の長さがaの正方形Aである。すなわち、25個の発光部それぞれの中心は、該正方形Aの辺上あるいは内部に位置している。また、25個の発光部の配列中心と正方形Aの中心とは一致している。各発光部は、発振波長が780nm帯の面発光レーザVCSELである。すなわち、光源101は、面発光レーザアレイを有している。なお、面発光レーザアレイにおける発光部の数は、25個に限定されるものではない。図3に戻り、ガラス板102は、光源101から射出された光の光路上に配置されている。そして、ガラス板102は、光源101から射出された光の一部を反射し、残りを透過させる。ガラス板102を透過した光が光源装置11から射出される光である。また、ガラス板102は、光源101の射出面に対して傾斜して配置されている。受光素子103は、光源101から射出されガラス板102で反射された光の光路上に配置されている。ここでは、受光素子の受光面形状は正方形である。受光素子103は、受光光量に応じた信号を出力する。なお、光源101から射出されガラス板102で反射された光は、モニタ用光とも呼ばれている。ここでは、光源101の射出面と、受光素子103の受光面は平行である。これにより、受光素子103の受光面で反射した光が光源101に戻るのを抑制することができる。また、この場合は、光源装置11の製造が容易となる。保護カバー104は、金属製の箱状部材であり、その中に光源101及び受光素子103が収容されている。保護カバー104は、光源101から射出された光が通過するための窓を有しており、該窓にガラス板102が取り付けられている。すなわち、光源101及び受光素子103は、保護カバー104とガラス板102とによって形成される空間内に密閉され、異物の付着が防止されている。さらに、光源装置11は、光源101及び受光素子103と走査制御装置とを電気的に接続するための配線部材あるいは該配線部材が取り付けられるコネクタを有している。そして、光源101は走査制御装置によって駆動制御され、受光素子103の出力信号は走査制御装置に送られる。なお、受光素子103の大きさについては後述する。図2に戻り、カップリングレンズ12は、光源装置11から射出された光の光路上に配置され、該光を略平行光とする。開口板13は、開口部を有し、カップリングレンズ12を介した光のビーム径を所望の大きさにする。なお、開口板13の開口部を通過した光は、走査用光とも呼ばれている。シリンドリカルレンズ14は、開口板13の開口部を通過した光を、ポリゴンミラー15の偏向反射面近傍にZ軸方向に関して結像する。光源101とポリゴンミラー15との間の光路上に配置されている光学系は、偏向器前光学系とも呼ばれている。ポリゴンミラー15は、感光体ドラム1030の長手方向回転軸方向に直交する回転軸まわりに回転する4面鏡を有している。この4面鏡における各鏡面が偏向反射面である。ポリゴンミラー15の4面鏡は等速回転し、シリンドリカルレンズ14からの光を等角速度的に偏向する。走査光学系20は、ポリゴンミラー15で偏向された光の光路上に配置され、一例として図5に示されるように、第1走査レンズ21、第2走査レンズ22、折り返しミラー24、同期検知用ミラー25、及び同期検知センサ26などを有している。第1走査レンズ21は、ポリゴンミラー15で偏向された光の光路上に配置されている。第2走査レンズ22は、第1走査レンズ21を介した光の光路上に配置されている。折り返しミラー24は、第2走査レンズ22を介した光の光路を、感光体ドラム1030に向かう方向に折り返す図6参照。すなわち、ポリゴンミラー15で偏向された光は、第1走査レンズ21、第2走査レンズ22、及び折り返しミラー24を介して感光体ドラム1030に照射され、感光体ドラム1030表面に光スポットを形成する。感光体ドラム1030表面の光スポットは、ポリゴンミラー15の回転に伴って感光体ドラム1030の長手方向Y軸方向に沿って移動する。このときの光スポットの移動方向が主走査方向であり、感光体ドラム1030の回転方向が副走査方向である。同期検知用ミラー25は、折り返しミラー24で反射された書き込み開始前の光を同期検知センサ26に向かう方向ここでは、Y方向に反射する。同期検知センサ26は、受光光量に応じた信号を走査制御装置に出力する。走査制御装置は、プリンタ制御装置1060からの画像情報に応じて、光源101の発光部毎に変調信号である書き込み信号を生成する。そして、走査制御装置は、同期検知センサ26の出力信号に基づいて書き込み開始のタイミングを求め、該書き込み開始のタイミングに同期して上記書き込み信号を光源101に出力する。そこで、感光体ドラム1030は、画像情報に応じて変調された光により走査されることとなる。また、走査制御装置は、所定のタイミング毎に、受光素子103の出力信号に基づいてAPCを実施する。ここで、図7に示されるように、光源101から射出される光の光量をP0、受光素子103で受光される光の光量をP1、開口板13の開口部を通過する光の光量をP2とする。また、光源101から射出される光に対するガラス板102の反射率をR、透過率をTとする。さらに、受光素子103の受光面積をS1、開口板13の開口部の面積をS3、カップリングレンズ12の焦点距離をFとする。また、ガラス板102に入射する光束の主光線とガラス板102で反射された光束の主光線とのなす角をα図7参照、光源101から射出され受光素子103で受光される光の光路長をLとする。また、以下では、APCによって開口板13の開口部を通過する光の光量が所望の光量となる場合を適切なAPCともいう。受光素子103の受光面積S1は、a受光光量が十分であること、b発光部から射出される光の広がり角が変化しても、P2/P1の変化が小さいこと、が重要である。先ず、上記aについて説明する。受光素子の出力信号を増幅しないでAPCに利用する場合、受光光量が少ないと、暗電流や、外部からのノイズの影響によって、信号成分のみを得ることが困難となり、適切なAPCを実施することができない。そこで、受光素子の出力信号を増幅してAPCに利用することとなるが、この場合であっても、発振や応答速度の観点から、増幅可能な信号レベルに最低値があり、該最低値は、一般的に5μAである。そして、受光素子の変換効率が、一般的な値である0.5A/Wとすると、適切なAPCが可能な受光素子での受光光量は、10μW=5/0.5以上、すなわち0.01mW以上となる。走査制御装置では、受光素子からの電流を10kΩの抵抗に流し、生じる電圧を検知している。そこで、受光素子からの電流が5μAのときは、50mVの電圧が生じ、検知電圧となる。検知電圧は、A/D変換によって8ビットデータ、すなわち256段階のデータに量子化される。検知時の最大電圧を1500mVとすると、量子化における1ビットあたり約6mVとなる。つまり最小検知単位が6mVとなる。検知電圧が50mVのときに最小単位が6mVと10以上になるのは精度上問題である。そこで、50mV以上すなわち5μA以上の電流すなわち0.01mW以上の光量が必要となる。ところで、光量検知レンジとして30倍、すなわち10μWから300μWとすると、最大光量である300μWのとき受光素子では150μAの電流が生じる。このときの検知電圧を最大電圧である1500mVとするには、受光素子からの電流が流される上記抵抗の値として10KΩが必要となる。P0=0.3mW、R=0.1、L=5.4mm、α=40°のとき、発光部v1あるいは発光部v25から射出された光について、受光素子103での受光光量P1と受光素子103の受光面積S1との関係が図8に示されている。この場合、受光素子103の受光面積S1が0.34mm2以上であれば、いずれの発光部に関しても、受光素子103では、0.01mW以上の受光光量を確保することができる。次に、上記bについて説明する。発光部から射出される光の光量が変化しなくても、発光部から射出される光の半値全角が経時変化あるいは温度変化などによって変化すると、一例として図9に示されるように、光の強度プロファイルが変化する。ところで、被走査面を走査するのに用いられる光の光量を確保するため、ガラス板102で反射される光の光量は少ない。このとき、受光素子103で受光される光の光量を確保するには、ガラス板102で反射された光の大部分を受光素子103で受光する必要がある。そこで、通常、開口部の一辺の長さAよりも、受光素子103で受光される光の一方向の長さBのほうが大きくなるように設定されている。この場合、発光部から射出される光の半値全角が経時変化あるいは温度変化などによって変化すると、P2/P1が変化することがある。このときは、APCを実施しても、適切なAPCとはならない。ところで、P2/P1が変化すると、被走査面を走査する光走査用光の露光エネルギーも同程度変化する。また、出力画像における画像濃度と露光エネルギーは、ほぼ比例関係にあるため、P2/P1が変化すると、画像濃度も同程度変化する。いずれも網点の面積率が70の画像であって、互いに画像濃度のみが異なる2つの画像についていわゆる官能試験を行ったところ、2つの画像の濃度差が4以上になると、目視で該濃度差を認識することができた。これは、P2/P1の変化率が4以上になると、出力画像に異常が目立ってくることを意味している。そこで、P2/P1の変化率の最大値を4とした。ここで、半値全角がθ1のときに受光素子103で受光される光の光量をP21、半値全角がθ1のときに開口板13の開口部を通過する光の光量をP31、半値全角がθ2のときに受光素子103で受光される光の光量をP22、半値全角がθ2のときに開口板13の開口部を通過する光の光量をP32とする。すなわち、半値全角がθ1のときのP2/P1は、P31/P21であり、半値全角がθ2のときのP2/P1は、P32/P22である。この場合、半値全角がθ1からθ2に変化したときのP2/P1の変化率をΔPとすると、該ΔPは、次の1式で示される。なお、P32/P22>P31/P21である。ΔP={P32/P22-P31/P21/P31/P21}×100......1一例として、L=5.4mm、R=0.1、T=0.9、F=45mm、S3=6.72mm2主走査対応方向の長さ:5.6mm、副走査対応方向の長さ:1.2mmであり、環境温度が10°Cから60°Cに変化して、半値全角が7.7619度から7.781度に変化した場合の、受光素子の受光面積S1とΔPとの関係が図11に示されている。この図11から、ΔPが4以下となる受光素子の受光面積S1は1.5mm2以下であることがわかる。すなわち、上記aの条件を満たす受光面積S1は0.34mm2以上であるため、本実施形態では、0.34mm2≦S1≦1.5mm2の範囲の受光面積S1が、適切なAPCを実施することが可能な受光素子の受光面積の範囲となる。なお、受光面の形状は円形であっても良い。以上説明したように、本実施形態に係る光走査装置1010によると、光源装置11、カップリングレンズ12、開口板13、シリンドリカルレンズ14、ポリゴンミラー15、走査光学系20、及び走査制御装置などを備えている。光源装置11は、光源101、ガラス板102、受光素子103、保護カバー104などを有している。そして、P0=0.3mW、L=5.4mm、α=40°、R=0.1、T=0.9、F=45mm、S3=6.72mm2であり、受光素子103の受光面積S1は、0.34mm2以上で1.5mm2以下となるように設定されている。すなわち、複数の発光部から射出され受光素子103で受光される複数の光の光量がいずれも0.01mW以上であり、全ての発光部について、射出される光の半値全角が第1の半値全角から第2の半値全角に変化したとき、受光素子103で受光される光の光量と開口板13の開口部を通過する光の光量との比P2/P1の変化率ΔPが4以下となるように、受光素子103の大きさが設定されている。この場合、受光素子103で受光される光の光量はAPCに十分であり、全ての発光部に関して、P2/P1の変化を抑制することができる。ところで、特許文献1の実施例4に開示されている装置では、ビーム分割のためのビームスプリッタ、及び該ビームスプリッタの保持調整機構が必要であった。また、ビームスプリッタを実装するスペースが必要であった。そのため、低価格化及び小型化が困難であった。また、特許文献2に開示されている装置では、分割素子、反射ミラー、集光レンズ、支持部材、及びそれらの調整機構が必要であった。また、それらを実装するスペースが必要であった。そのため、低価格化及び小型化が困難であった。特許文献3の図8に開示されている装置では、分割素子、集光レンズ、及びそれらの保持調整機構が必要であった。また、それらを実装するスペースが必要であった。そのため、低価格化及び小型化が困難であった。一方、光源装置11は、ガラス板102で反射された光を集光するための集光レンズが不要で、構成が単純であり、低価格化及び小型化が可能である。そこで、本実施形態に係る光走査装置1010によると、高コスト化を招くことなく、いずれの発光部に関しても、常に適切なAPCを実施することができる。そして、その結果、被走査面を安定して光走査することができる。また、レーザプリンタ1000は、光走査装置1010を備えているため、結果として、高コスト化を招くことなく、高品質の画像を安定して形成することができる。また、上記実施形態において、カップリングレンズ12に代えて、複数のレンズからなるカップリング光学系を用いても良い。また、上記実施形態において、シリンドリカルレンズ14に代えて、複数のレンズからなる線像形成光学系を用いても良い。また、上記実施形態では、各発光部の発振波長が780nm帯の場合について説明したが、これに限定されるものではない。感光体の特性に応じて、各発光部の発振波長を変更しても良い。また、上記実施形態では、画像形成装置がレーザプリンタ1000の場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、図12に示されるように、画像形成装置が、複数の感光体ドラムを備えるカラープリンタ2000であっても良い。このカラープリンタ2000は、4色ブラック、シアン、マゼンタ、イエローを重ね合わせてフルカラーの画像を形成するタンデム方式の多色カラープリンタであり、ブラック用の感光体ドラムK1、帯電装置K2、現像装置K4、クリーニングユニットK5、及び転写装置K6と、シアン用の感光体ドラムC1、帯電装置C2、現像装置C4、クリーニングユニットC5、及び転写装置C6と、マゼンタ用の感光体ドラムM1、帯電装置M2、現像装置M4、クリーニングユニットM5、及び転写装置M6と、イエロー用の感光体ドラムY1、帯電装置Y2、現像装置Y4、クリーニングユニットY5、及び転写装置Y6と、光走査装置2010と、転写ベルト2080と、定着ユニット2030などを備えている。各帯電装置は、対応する感光体ドラムの表面を均一に帯電する。帯電装置によって帯電された各感光体ドラム表面に光走査装置2010により光が照射され、各感光体ドラムに潜像が形成されるようになっている。そして、対応する現像装置により各感光体ドラム表面にトナー像が形成される。さらに、対応する転写装置により、転写ベルト2080上の記録紙に各色のトナー像が転写され、最終的に定着ユニット2030により記録紙に画像が定着される。光走査装置2010は、前記光源装置11と同様な光源装置を、色毎に有している。そこで、光走査装置2010は、上記光走査装置1010と同様の効果を得ることができる。また、カラープリンタ2000は、この光走査装置2010を備えているため、上記レーザプリンタ1000と同様の効果を得ることができる。ところで、カラープリンタ2000では、各部品の製造誤差や取り付け位置の誤差等によって色ずれが発生する場合がある。このような場合であっても、点灯させる発光部を選択することで色ずれを低減することができる。また、画像形成装置が、レーザ光によって発色する媒体に直接、レーザ光を照射する画像形成装置であっても良い。また、画像形成装置が、レーザ光によって発色に可逆性を与えることができる媒体に直接、レーザ光を照射する画像形成装置であっても良い。この場合、該媒体が、いわゆるリライタブルペーパーであっても良い。これは、レーザ光による熱エネルギー制御によって、表示/消去を可逆的に行うものである。また、上記実施形態では、光走査装置1010がプリンタに用いられる場合について説明したが、プリンタ以外の画像形成装置、例えば、複写機、ファクシミリ、又は、これらが集約された複合機にも用いることができる。また、像担持体として銀塩フィルムを用いた画像形成装置であっても良い。この場合には、光走査により銀塩フィルム上に潜像が形成され、この潜像は通常の銀塩写真プロセスにおける現像処理と同等の処理で可視化することができる。そして、通常の銀塩写真プロセスにおける焼付け処理と同等の処理で印画紙に転写することができる。このような画像形成装置は光製版装置や、CTスキャン画像等を描画する光描画装置として実施できる。また、CTPComputertoPlateとして知られている印刷版を形成する画像形成装置であっても良い。この場合、光走査装置1010は、印刷版材料にレーザアブレーションによって直接画像形成を行う。