少なくとも基層上に、表面が球形微粒子による凹凸形状を有するゴム又はエラストマーからなる弾性層を形成してなる電子写真装置用のシームレスベルトにおいて、該弾性層はアクリルゴム及びニトリルゴムを含有することを特徴とする電子写真装置用シームレスベルト。像担持体上に形成された潜像をトナーにより現像して得られたトナー像が転写される中間転写体であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置用ベルト。該ニトリルゴムが、カルボキシル基を有することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の電子写真装置用シームレスベルト。該アクリルゴム成分とニトリルゴム成分が、重量比で、90/10~60/40であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の電子写真装置用シームレスベルト。該中間転写体の25°Cでのマイクロゴム硬度が35以下であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の電子写真装置用シームレスベルト。潜像担持体に形成された潜像をトナーにより顕像化したトナー像を中間転写体上に一次転写し、中間転写体上の一次転写された画像を転写材に二次転写し、その後、中間転写体上に残存した転写残トナーをクリーニングする工程を有する電子写真装置において、該中間転写体が請求項2乃至5の何れかに記載のシームレスベルトであることを特徴とする電子写真装置。本発明は、上記従来技術に鑑みてなされたものであり、凹凸の大きい転写媒体に追従する十分な柔軟性があり転写媒体によらず高い転写率を実現でき、かつ、耐久性に優れる、高画質、高耐久の電子写真装置に用いられる画像形成装置用ベルトを実現することを目的とする。本発明者らは鋭意検討した結果、以下の1~6に記載する発明によって上記課題が解決されることを見出した。1少なくとも基層上に、表面が球形微粒子による凹凸形状を有するゴム又はエラストマーからなる弾性層を形成してなる電子写真装置用のシームレスベルトにおいて、該弾性層はアクリルゴム及びニトリルゴムを含有することを特徴とする電子写真装置用シームレスベルト;2像担持体上に形成された潜像をトナーにより現像して得られたトナー像が転写される中間転写体であることを特徴とする前記1項に記載の画像形成装置用ベルト;3該ニトリルゴムが、カルボキシル基を有することを特徴とする前記1項又は2項に記載の電子写真装置用シームレスベルト;4該アクリルゴム成分とニトリルゴム成分が、重量比で、90/10~60/40であることを特徴とする前記1項乃至3項のいずれかに記載の電子写真装置用シームレスベルト;5該中間転写体の25°Cでのマイクロゴム硬度が35以下であることを特徴とする前記1項乃至4項のいずれかに記載の電子写真装置用シームレスベルト:6潜像担持体に形成された潜像をトナーにより顕像化したトナー像を中間転写体上に一次転写し、中間転写体上の一次転写された画像を転写材に二次転写し、その後、中間転写体上に残存した転写残トナーをクリーニングする工程を有する電子写真装置において、該中間転写体が前記2項乃至5項の何れかに記載のシームレスベルトであることを特徴とする電子写真装置。以下の詳細かつ具体的な説明から明らかなように、本発明によれば、転写媒体の種類表面性状によらず、高い転写性能を実現できる高画質、高耐久な電子写真装置に搭載するシームレスベルト、中間転写体が実現できる。前述のように本発明における電子写真装置用のベルトは、少なくとも基層上に弾性層を形成する構成をとる。形状はドラム状でもベルト状でも良いが、ベルト状のものが汎用的に用いられている。以降は、この中間転写ベルトを主体として説明を行う。本発明は、中間転写ベルト方式の電子写真装置いわゆる、像担持体例えば、感光体ドラム上に順次形成される複数のカラートナー現像画像を中間転写ベルト上に順次重ね合わせて一次転写を行い、その一次転写画像を被記録媒体に一括して二次転写する方式の装置における中間転写ベルトとして好適に装備されるものである。図1には、本発明に好適に用いられる中間転写ベルトの層構成の一例を示す。ただし、この構成に限定されるものではない。構成としては、比較的屈曲性が得られる剛性な基層11の上に柔軟な弾性層12が積層されており、この弾性層12の最表面にはトナーの離型性を付与するために表面に球形微粒子13が埋没し、凹凸形状を形成する状態をとっている。<基層>まず、基層11について説明する。この構成材料としては、樹脂中に電気抵抗を調整する充填材又は、添加材、いわゆる電気抵抗調整材を含有してなるものが挙げられる。このような樹脂としては、難燃性の観点から、例えば、PVDF、ETFEなどのフッ素系樹脂や、ポリイミド樹脂またはポリアミドイミド樹脂等が好ましく、機械強度高弾性や耐熱性の点から、特にポリイミド樹脂又はポリアミドイミド樹脂が好適である。電気抵抗調整材としては、金属酸化物やカーボンブラック、イオン導電剤、導電性高分子材料などがある。金属酸化物としては、例えば、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化アルミニウム、酸化珪素等が挙げられる。また、分散性を良くするため、前記金属酸化物に予め表面処理を施したものも挙げられる。カーボンブラックとしては、例えば、ケッチェンブラック、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ガスブラック等が挙げられる。イオン導電剤としては、例えば、テトラアルキルアンモニウム塩、トリアルキルベンジルアンモニウム塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルサルフェート、グルセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレン脂肪アルコールエステル、アルキルベタイン、過塩素酸リチウム等が挙げられ、これらを併用して用いてもよい。なお、本発明における電気抵抗調整材は、上記例示化合物に限定されるものではない。また、本発明のシームレスベルトの製造方法における少なくとも樹脂成分を含む塗工液には必要に応じて、さらに分散助剤、補強材、潤滑材、熱伝導材、酸化防止剤などの添加材を含有してもよい。前記中間転写ベルトとして好適に装備されるシームレスベルトに含有される電気抵抗調整材は、好ましくは表面抵抗で1×108~1×1013Ω/□、体積抵抗で1×106~1×1012Ωcmとなる量とされるが、機械強度の面から成形膜が脆く割れやすくならない範囲の量を選択して添加することが必要である。つまり、中間転写ベルトとする場合には、前記樹脂成分例えば、ポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体と電気抵抗調整材の配合を適正に調整した塗工液を用いて、電気特性表面抵抗及び体積抵抗と機械強度のバランスが取れたシームレスベルトを製造して用いるのが好ましい。本発明における電気抵抗調整材の含有量としては、カーボンブラックの場合には、塗工液中の全固形分の10~25wt、好ましくは15~20wtである。また、金属酸化物の場合の含有量としては、塗工液中の全固形分の1~50wt、好ましくは10~30wtである。含有量が前記それぞれの電気抵抗調整材の範囲よりも少ないと効果が十分に得られず、また含有量が前記それぞれの範囲よりも多いと前記中間転写ベルトシームレスベルトの機械強度が低下し、実使用上好ましくない。本発明におけるポリイミド、ポリアミドイミドとしては、東レデュポン、宇部興産、新日本理化、JSR、ユニチカ、アイエスティー、日立化成工業、東洋紡績、荒川化学等のメーカーからの一般汎用品を入手することができる。<弾性層>次に、上記基層11上に積層する弾性層21について説明する。構成する材料としては、汎用の樹脂エラストマーゴムなどの材料を使用することが可能だが、本発明の効果を十分に発現するに十分な柔軟性弾性を有する材料を用いることが好ましく、エラストマー材料やゴム材料を用いるのが良い。エラストマー材料としては、熱可塑性エラストマーとして、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリエーテル系、ポリウレタン系、ポリオレフィン系、ポリスチレン系、ポリアクリル系、ポリジエン系、シリコーン変性ポリカーボネート系、フッ素系共重合体系等が挙げられる。また、熱硬化性として、ポリウレタン系、シリコーン変性エポキシ系、シリコーン変性アクリル系等が挙げられる。また、ゴム材料としては、イソプレンゴム、スチレンゴム、ブタジエンゴム、ニトリルゴム、エチレンプロピレンゴム、ブチルゴム、シリコーンゴム、クロロプレンゴム、アクリルゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、フッ素ゴム、ウレタンゴム、ヒドリンゴム等が挙げられる。上記各種エラストマー、ゴムの中から、性能が得られる材料を適宜選択するが、本発明においては、特に、アクリルゴムとニトリルゴムを好適に選択し、これらを混合して用いる。中間転写ベルトには難燃性が必要とされるが、アクリルゴムは難燃剤を含有させても十分な柔軟性を発現することが可能であり、耐熱性、耐オゾン性に優れるため電子写真用の中間転写ベルトとして好ましい。しかしながら、十分な柔軟性を有する低硬度なものの場合、ゴム弾性に劣り、脆いため、電子写真装置内での強い摺擦等の負荷がかかると損傷しやすい。特に、ケーシングや接触部材の端部シール部等が擦れることによって損傷しやすいといった欠点があり、耐久性に問題が生じる。本発明では、これにニトリルゴムを混合することにより上記問題を解決することを見出した。ニトリルゴムはゴム弾性に優れ、適宜混合することによって改善できるが、その混合量としては、アクリルゴムとニトリルゴムの重量比として、90/10~60/40が好ましい。ニトリルゴムが少なすぎると改善効果に劣る。一方、ニトリルゴムが多すぎると、耐オゾン性に劣り電子写真内での耐久性が劣ってしまう。当弾性層の硬度は、25°Cにおけるマイクロゴム硬度で35以下であることが好ましい。35を超えるとエンボス紙などの凹凸の大きい転写紙の表面への転写性能が十分でなくなる。ニトリルゴムとして、カルボキシ基含有のものを用いることがさらに好ましい。カルボキシ基含有ニトリルゴムは、アミン化合物での加硫が可能であり、アクリルゴムとの共加硫が可能となる。このため、さらに十分な効果が得られる。アクリルゴムとしては、例えば、日本ゼオン社製のNipolARシリーズ、ニトリルゴムとしては、例えば、JSR社製のNシリーズや日本ゼオン社製のNipol、Zetpolシリーズ、ランクセス社のTerbanシリーズがあるが、特にカルボキシ基含有としてはNipol1072J、NipolDN631、NipolNX775、TherbanXT等がある。上記選択した材料に、電気特性を調整するための抵抗調整剤、難燃性を得るための難燃剤、必要に応じて、酸化防止剤、補強剤、充填剤、加硫促進剤などの材料を適宜含有させた配合を行う。電気特性を調整するための抵抗調整剤としては、すでに前述した各種材料が適用できるが、カーボンブラックや金属酸化物などは柔軟性を損なうため、使用量を抑えることが好ましく、イオン導電剤や導電性高分子を用いることも有効である。また、これらの併用でも構わない。当弾性層の抵抗値としては、表面抵抗で1×108~1×1013Ω/□、体積抵抗で1×106~1×1012Ωcmとなるように調整されることが好ましい。弾性層の膜厚としては、200μm~2mm程度が好ましい。膜厚が薄いと、転写媒体の表面性状への追従性や転写圧力低減効果が低く好ましくない。厚すぎると、膜の重さが重くなりたわみやすくなり走行性が不安定になったり、ベルトを張架させるためのローラ曲率部での屈曲により亀裂が発生しやすくなるため好ましくない。また、難燃剤としては、ハロゲン系の材料は昨今の環境意識の高まりから好ましくなく、赤燐と金属水酸化物、金属酸化物などを併用する系が好ましい。また、この弾性層の表面に形成する球形粒子について説明する。材料としては特に問わないが、アクリル樹脂、メラミン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、などの樹脂を主成分としてなる球形粒子が挙げられる。また、これらの樹脂材料からなる粒子の表面を異種材料で表面処理を施したものでも良い。また、ここで言う樹脂粒子の中には、ゴム材料も含む。ゴム材料で作製された球状粒子の表面を硬い樹脂をコートしたような構成のものも適用可能である。また、中空であったり、多孔質であっても良い。これらの樹脂中で、滑性を有し、トナーに対しての離型性、耐磨耗性を付与できる機能の高いものとして、シリコーン樹脂粒子が最も好ましい。これら樹脂を用い、重合法などにより球状の形状に作製された粒子であることが好ましく、本発明においては、真球に近いものほど好ましい。また、その粒径は、体積平均粒径が、1.0μm~5.0μmであり、単分散粒子であることが望ましい。ここで言う単分散粒子とは、単一粒子径の粒子という意味ではなく、粒度分布が極めてシャープなもののことを指す。具体的には、平均粒径±平均粒径×0.5μm以下の分布幅のもので良い。粒径が1.0μm未満の場合、粒子による転写性能の効果が十分に得られず、一方、5.0μmを越えると、表面粗さが大きくなり、粒子間の隙間が大きくなるため、トナーがうまく転写できなくなったりクリーニング不良となる不具合が生じる。さらには、粒子は絶縁性であることが多いため、粒径が大きすぎると粒子による帯電電位の残留により、連続画像出力時にこの電位の蓄積による画像乱れが発生する不具合も生じる。次に、上記本発明の構成のベルトを作製する方法についての一例を説明する。まず、基層の作製方法について説明する。本発明の少なくとも樹脂成分を含む塗工液、すなわち前記ポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体を含む塗工液を用いて基層を製造する方法について説明する。円筒状の型、例えば、円筒状の金属金型をゆっくりと回転させながら、少なくとも樹脂成分を含む塗工液例えば、ポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体を含む塗工液をノズルやディスペンサーのような液供給装置にて円筒の外面全体に均一になるように塗布流延塗膜を形成する。その後、回転速度を所定速度まで上げ、所定速度に達したら一定速度に維持し、所望の時間回転を継続する。そして、回転させつつ徐々に昇温させながら、約80~150°Cの温度で塗膜中の溶媒を蒸発させていく。この過程では、雰囲気の蒸気揮発した溶媒等を効率よく循環して取り除くことが好ましい。自己支持性のある膜が形成されたところで金型ごと高温処理の可能な加熱炉焼成炉に移し、段階的に昇温し、最終的に250°C~450°C程度の高温加熱処理焼成し、十分にポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体のイミド化又はポリアミドイミド化を行う。十分に冷却後、引き続き、弾性層を積層する。この弾性層は、射出成形、押し出し成形などにより基層上に形成することも可能であるが、本発明においてはゴムを溶剤に溶解した塗工液を塗布することにより形成することが有効である。アクリルゴムとニトリルゴムが混合されたゴムの未加硫状態のコンパウンドを有機溶剤に溶解することによって得た塗布液を、基層同様、円筒状の金属金型をゆっくりと回転させながら、ノズルやディスペンサーのような液供給装置にて円筒の外面全体に均一になるように塗布流延塗膜を形成する。その後、回転速度を所定速度まで上げ、所望の時所定速度に達したら一定速度に維持し、間回転を継続する。そして、十分にレベリングしたところで、図4に示すように、粉体供給装置45と押し当て部材43を設置し、回転させながら粉体供給装置45から球状粒子を表面に均一にまぶし、表面にまぶされた球状粒子を押し当て部材43により一定圧力にて押し当てる。この押し当て部材43により、弾性層へ粒子を埋設させつつ、余剰な粒子を取り除く。本発明では、特に単分散の球形粒子を用いるために、このような押し当て部材でのならし工程のみの簡単な工程で、均一な単一粒子層を形成することが可能である。粒子の弾性層中への埋没率の調整は、他の方法によっても可能であるかも知れないが、例えば、押し当て部材43の押圧力を加減することにより、容易に果たすことができる。例えば、流延塗工液の粘度、樹脂分含量率、溶剤の使用量、樹脂材質等にも依るが、目安として、流延塗工液の粘度100~100000mPasにおいて、押圧力を、1mN/cm~1000mN/cmの範囲とすることにより、前記50<埋没率<100を比較的容易に達成することができる。均一な粒子層を形成後、回転させながら所定温度、所定時間で加熱することにより、硬化させ樹脂層を形成する。十分冷却後、金型から基層ごと脱離させ、所望のシームレスベルト中間転写ベルトを得る。前述の方法により製造されたシームレスベルトは、例えば、像担持体上に順次形成される複数のカラートナー現像画像を中間転写ベルト上に順次重ね合わせて一次転写を行い、その一次転写画像を被記録媒体に一括して二次転写する、いわゆる中間転写方式の電子写真装置の中間転写ベルトとして好適に用いられ、高画質画像形成な電子写真装置画像形成装置を構成することができる。本発明における電子写真装置以降、画像形成装置と呼称する。に装備されるベルト構成部に用いられるシームレスベルトについて、要部模式図を参照しながら以下に詳しく説明する。なお、模式図は一例であって本発明はこれに限定されるものではない。図2は、本発明に係る製造方法により得られるシームレスベルトをベルト部材として装備する画像形成装置を説明するための要部模式図である。図2に示すベルト部材を含む中間転写ユニット500は、複数のローラに張架された中間転写体である中間転写ベルト501などにより構成されている。この中間転写ベルト501の周りには、2次転写ユニット600の2次転写電荷付与手段である2次転写バイアスローラ605、中間転写体クリーニング手段であるベルトクリーニングブレード504、潤滑剤塗布手段の潤滑剤塗布部材である潤滑剤塗布ブラシ505などが対向するように配設されている。また、位置検知用マークが中間転写ベルト501の外周面または内周面に図示しない位置検知用マークが設けられる。ただし、中間転写ベルト501の外周面側については位置検知用マークがベルトクリーニングブレード504の通過域を避けて設ける工夫が必要であり、配置上の困難さを伴うことがあるので、その場合には位置検知用マークを中間転写ベルト501の内周面側に設けてもよい。マーク検知用センサとしての光学センサ514は、中間転写ベルト501が架け渡されている1次転写バイアスローラ507とベルト駆動ローラ508との間の位置に設けられる。この中間転写ベルト501は、1次転写電荷付与手段である1次転写バイアスローラ507、ベルト駆動ローラ508、ベルトテンションローラ509、2次転写対向ローラ510、クリーニング対向ローラ511、及びフィードバック電流検知ローラ512に張架されている。各ローラは導電性材料で形成され、1次転写バイアスローラ507以外の各ローラは接地されている。1次転写バイアスローラ507には、定電流または定電圧制御された1次転写電源801により、トナー像の重ね合わせ数に応じて所定の大きさの電流または電圧に制御された転写バイアスが印加されている。中間転写ベルト501は、図示しない駆動モータによって矢印方向に回転駆動されるベルト駆動ローラ508により、矢印方向に駆動される。このベルト部材である中間転写ベルト501は、通常、半導体、又は絶縁体で、単層または多層構造となっているが、本発明においてはシームレスベルトが好ましく用いられ、これによって耐久性が向上すると共に、優れた画像形成が実現できる。また、中間転写ベルトは、感光体ドラム200上に形成されたトナー像を重ね合わせるために、通紙可能最大サイズより大きく設定されている。2次転写手段である2次転写バイアスローラ605は、2次転写対向ローラ510に張架された部分の中間転写ベルト501のベルト外周面に対して、後述する接離手段としての接離機構によって、接離可能に構成されている。2次転写バイアスローラ605は、2次転写対向ローラ510に張架された部分の中間転写ベルト501との間に被記録媒体である転写紙Pを挟持するように配設されており、定電流制御される2次転写電源802によって所定電流の転写バイアスが印加されている。レジストローラ610は、2次転写バイアスローラ605と2次転写対向ローラ510に張架された中間転写ベルト501との間に、所定のタイミングで転写材である転写紙Pを送り込む。また、2次転写バイアスローラ605には、クリーニング手段であるクリーニングブレード608が当接している。該クリーニングブレード608は、2次転写バイアスローラ605の表面に付着した付着物を除去してクリーニングするものである。このような構成のカラー複写機において、画像形成サイクルが開始されると、感光体ドラム200は、図示しない駆動モータによって矢印で示す半時計方向に回転され、該感光体ドラム200上に、Bkブラックトナー像形成、Cシアントナー像形成、Mマゼンタトナー像形成、Yイエロートナー像形成が行なわれる。中間転写ベルト501はベルト駆動ローラ508によって矢印で示す時計回りに回転される。この中間転写ベルト501の回転に伴って、1次転写バイアスローラ507に印加される電圧による転写バイアスにより、Bkトナー像、Cトナー像、Mトナー像、Yトナー像の1次転写が行なわれ、最終的にBk、C、M、Yの順に中間転写ベルト501上に各トナー像が重ね合わせて形成される。例えば、上記Bkトナー像形成は次のように行なわれる。図2において、帯電チャージャ203は、コロナ放電によって感光体ドラム200の表面を負電荷で所定電位に一様に帯電する。上記ベルトマーク検知信号に基づき、タイミングを定め、図示しない書き込み光学ユニットにより、Bkカラー画像信号に基づいてレーザ光によるラスタ露光を行う。このラスタ像が露光されたとき、当初一様帯電された感光体ドラム200の表面の露光された部分は、露光光量に比例する電荷が消失し、Bk静電潜像が形成される。このBk静電潜像に、Bk現像器231Kの現像ローラ上の負帯電されたBkトナーが接触することにより、感光体ドラム200の電荷が残っている部分にはトナーが付着せず、電荷の無い部分つまり露光された部分にはトナーが吸着し、静電潜像と相似なBkトナー像が形成される。このようにして感光体ドラム200上に形成されたBkトナー像は、感光体ドラム200と接触状態で等速駆動回転している中間転写ベルト501のベルト外周面に1次転写される。この1次転写後の感光体ドラム200の表面に残留している若干の未転写の残留トナーは、感光体ドラム200の再使用に備えて、感光体クリーニング装置201で清掃される。この感光体ドラム200側では、Bk画像形成工程の次にC画像形成工程に進み、所定のタイミングでカラースキャナによるC画像データの読み取りが始まり、そのC画像データによるレーザ光書き込みによって、感光体ドラム200の表面にC静電潜像を形成する。そして、先のBk静電潜像の後端部が通過した後で、且つC静電潜像の先端部が到達する前にリボルバ現像ユニット230の回転動作が行なわれ、C現像器231Cが現像位置にセットされ、C静電潜像がCトナーで現像される。以後、C静電潜像領域の現像を続けるが、C静電潜像の後端部が通過した時点で、先のBk現像器231Kの場合と同様にリボルバ現像ユニットの回転動作を行い、次のM現像器231Mを現像位置に移動させる。これもやはり次のY静電潜像の先端部が現像位置に到達する前に完了させる。なお、M及びYの画像形成工程については、それぞれのカラー画像データ読み取り、静電潜像形成、現像の動作が上述のBk、Cの工程と同様であるので説明は省略する。このようにして感光体ドラム200上に順次形成されたBk、C、M、Yのトナー像は、中間転写ベルト501上の同一面に順次位置合わせされて1次転写される。これにより、中間転写ベルト501上に最大で4色が重ね合わされたトナー像が形成される。一方、上記画像形成動作が開始される時期に、転写紙Pが転写紙カセット又は手差しトレイなどの給紙部から給送され、レジストローラ610のニップで待機している。そして、2次転写対向ローラ510に張架された中間転写ベルト501と2次転写バイアスローラ605によりニップが形成された2次転写部に、上記中間転写ベルト501上のトナー像の先端が差しかかるときに、転写紙Pの先端がこのトナー像の先端に一致するように、レジストローラ610が駆動されて、転写紙ガイド板601に沿って転写紙Pが搬送され、転写紙Pとトナー像とのレジスト合わせが行なわれる。このようにして、転写紙Pが2次転写部を通過すると、2次転写電源802によって2次転写バイアスローラ605に印加された電圧による転写バイアスにより、中間転写ベルト501上の4色重ねトナー像が転写紙P上に一括転写2次転写される。この転写紙Pは、転写紙ガイド板601に沿って搬送されて、2次転写部の下流側に配置した除電針からなる転写紙除電チャージャ606との対向部を通過することにより除電された後、ベルト構成部であるベルト搬送装置210により定着装置270に向けて送られる図2参照。そして、この転写紙Pは、定着装置270の定着ローラ271、272のニップ部でトナー像が溶融定着された後、図示しない排出ローラで装置本体外に送り出され、図示しないコピートレイに表向きにスタックされる。なお、定着装置270は必要によりベルト構成部を備えた構成とすることもできる。一方、上記ベルト転写後の感光体ドラム200の表面は、感光体クリーニング装置201でクリーニングされ、上記除電ランプ202で均一に除電される。また、転写紙Pにトナー像を2次転写した後の中間転写ベルト501のベルト外周面に残留した残留トナーは、ベルトクリーニングブレード504によってクリーニングされる。該ベルトクリーニングブレード504は、図示しないクリーニング部材離接機構によって、該中間転写ベルト501のベルト外周面に対して所定のタイミングで接離されるように構成されている。このベルトクリーニングブレード504の上記中間転写ベルト501の移動方向上流側には、該中間転写ベルト501のベルト外周面に対して接離するトナーシール部材502が設けられている。このトナーシール部材502は、上記残留トナーのクリーニング時に上記ベルトクリーニングブレード504から落下した落下トナーを受け止めて、該落下トナーが上記転写紙Pの搬送経路上に飛散するのを防止している。このトナーシール部材502は、上記クリーニング部材離接機構によって、上記ベルトクリーニングブレード504とともに、該中間転写ベルト501のベルト外周面に対して接離される。このようにして残留トナーが除去された中間転写ベルト501のベルト外周面には、上記潤滑剤塗布ブラシ505により削り取られた潤滑剤506が塗布される。該潤滑剤506は、例えば、ステアリン酸亜鉛などの固形体からなり、該潤滑剤塗布ブラシ505に接触するように配設されている。また、この中間転写ベルト501のベルト外周面に残留した残留電荷は、該中間転写ベルト501のベルト外周面に接触した図示しないベルト除電ブラシにより印加される除電バイアスによって除去される。ここで、上記潤滑剤塗布ブラシ505及び上記ベルト除電ブラシは、それぞれの図示しない接離機構により、所定のタイミングで、上記中間転写ベルト501のベルト外周面に対して接離されるようになっている。ここで、リピートコピーの時は、カラースキャナの動作及び感光体ドラム200への画像形成は、1枚目の4色目Yの画像形成工程に引き続き、所定のタイミングで2枚目の1色目Bkの画像形成工程に進む。また、中間転写ベルト501は、1枚目の4色重ねトナー像の転写紙への一括転写工程に引き続き、ベルト外周面の上記ベルトクリーニングブレード504でクリーニングされた領域に、2枚目のBkトナー像が1次転写されるようにする。その後は、1枚目と同様動作になる。以上は、4色フルカラーコピーを得るコピーモードであったが、3色コピーモード、2色コピーモードの場合は、指定された色と回数の分について、上記同様の動作を行うことになる。また、単色コピーモードの場合は、所定枚数が終了するまでの間、リボルバ現像ユニット230の所定色の現像機のみを現像動作状態にし、ベルトクリーニングブレード504を中間転写ベルト501に接触させたままの状態にしてコピー動作を行う。上記実施形態では、感光体ドラム200を一つだけ備えた複写機について説明したが、本発明は、例えば、図3の要部模式図に一構成例を示すような、複数の感光体ドラムをシームレスベルトからなる一つの中間転写ベルトに沿って並設した画像形成装置にも適用できる。図3は、4つの異なる色ブラック、イエロー、マゼンタ、シアンのトナー像を形成するための4つの感光体ドラム21BK、21Y、21M、21Cを備えた4ドラム型のデジタルカラープリンタの一構成例を示す。図3において、プリンタ本体10は電子写真方式によるカラー画像形成を行うための、画像書込部12、画像形成部13、給紙部14、から構成されている。画像信号を元に画像処理部で画像処理して画像形成用の黒BK、マゼンタM、イエローY、シアンCの各色信号に変換し、画像書込部12に送信する。画像書込部12は、例えば、レーザ光源と、回転多面鏡等の偏向器と、走査結像光学系、及びミラー群、からなるレーザ走査光学系であり、上記の各色信号に対応した4つの書込光路を有し、画像形成部13の各色毎に設けられた像坦持体感光体21BK、21M、21Y、21Cに各色信号に応じた画像書込を行う。画像形成部13は黒BK用、マゼンタM用、イエローY用、シアンC用の各像坦持体である感光体21BK、21M、21Y、21Cを備えている。この各色用の各感光体としては、通常OPC感光体が用いられる。各感光体21BK、21M、21Y、21Cの周囲には、帯電装置、上記書込部12からのレーザ光の露光部、黒、マゼンタ、イエロー、シアンの各色用の現像装置20BK、20M、20Y、20C、1次転写手段としての1次転写バイアスローラ23BK、23M、23Y、23C、クリーニング装置表示略、及び図示しない感光体除電装置等が配設されている。なお、上記現像装置20BK、20M、20Y、20Cには、2成分磁気ブラシ現像方式を用いている。ベルト構成部である中間転写ベルト22は、各感光体21BK、21M、21Y、21Cと、各1次転写バイアスローラ23BK、23M、23Y、23Cとの間に介在し、各感光体上に形成された各色のトナー像が順次重ね合わせて転写される。図6では、23C、23Y、23M、23BKの順で中間転写ベルト上にトナー像が形成されていく。一方、転写紙Pは、給紙部14から給紙された後、レジストローラ16を介して、ベルト構成部である転写搬送ベルト50に担持される。そして、中間転写ベルト22と転写搬送ベルト50とが接触するところで、上記中間転写ベルト22上に転写されたトナー像が、2次転写手段としての2次転写バイアスローラ60により2次転写一括転写される。これにより、転写紙P上にカラー画像が形成される。このカラー画像が形成された転写紙Pは、転写搬送ベルト50により定着装置15に搬送され、この定着装置15により転写された画像が定着された後、プリンタ本体外に排出される。なお、上記2次転写時に転写されずに上記中間転写ベルト22上に残った残留トナーは、ベルトクリーニング部材25によって中間転写ベルト22から除去される。このクリーニング部材25として、図5の装置のようなブレード部材を用いることもできるが、本発明のように中間転写ベルトが十分柔軟な樹脂層が一定膜厚以上に形成されている場合、ブレードの押し付けが十分にできず、うまくクリーニングできなくなる。この場合、クリーニング部材としては、導電性ローラまたは導電性ブラシ部材とし、これを中間転写ベルトに当接するとともに、電圧を印加し、この電界作用により効果的にトナーを除去する方式を用いることが好ましい。このベルトクリーニング部材25の下流側には、必要に応じて潤滑剤塗布装置27が配設されている。この潤滑剤塗布装置27は、固形潤滑剤と、中間転写ベルト22に摺擦して固形潤滑剤を塗布する導電性ブラシとで構成されている。前記導電性ブラシは、中間転写ベルト22に常時接触して、中間転写ベルト22に固形潤滑剤を塗布している。固形潤滑剤は、中間転写ベルト22のクリーニング性を高め、フィルミィングの発生を防止し耐久性を向上させる作用がある。以下、実施例に基づいて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、これら実施例によって制限されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限りこれらの実施例を適宜改変したものも本発明の範囲内である。実施例1下記により基層用塗工液を調製し、この塗工液を用いてシームレスベルト基層を製造した。<基層用塗工液の調製>先ず、ポリイミド樹脂前駆体を主成分とするポリイミドワニスU-ワニスA;宇部興産社製に、予めビーズミルにてN-メチル-2-ピロリドン中に分散させたカーボンブラックSpecialBlack4;エボニックデグサ社製の分散液を、カーボンブラック含有率がポリアミック酸固形分の17重量になるように調合し、よく攪拌混合して塗工液を調製した。次に、外径340mm、長さ360mmの外面をブラスト処理にて粗面化した金属製の円筒状支持体を型として用い、ロールコート塗工装置に取り付けた。次に、基層用塗工液Aをパンに流し込み、塗布ローラの回転速度40mm/secで塗料を汲み上げ、規制ローラと塗布ローラのギャップを0.6mmとして、塗布ローラ上の塗料厚みを制御した。円筒状支持体の回転速度を35mm/secに制御して塗布ローラに近づけ、塗布ローラとのギャップ0.4mmとして塗布ローラ上の塗料を均一に円筒状支持体上に転写塗布した後、回転を維持しながら熱風循環乾燥機に投入して、110°Cまで徐々に昇温して30分加熱、さらに昇温して200°Cで30分加熱し、回転を停止した。その後、これを高温処理の可能な加熱炉焼成炉に導入し、段階的に320°Cまで昇温して60分加熱処理焼成した。基層上への弾性層の作製以下に示す各材料を配合し、ニーダーにて混練することでゴム組成物を作成した。アクリルゴム日本ゼオン株式会社/NipolAR1290重量部ステアリン酸日油株式会社製ビーズステアリン酸つばき1重量部赤リン燐化学工業株式会社製ノーバエクセル140F10重量部水酸化アルミニウム昭和電工株式会社製ハイジライトH42M40重量部架橋剤デュポンダウエラストマージャパン製DiakNo1ヘキサメチレンジアミンカーバメイト0.6重量部架橋促進剤Saficalcan社製VULCOFACACT557018ジアザビシクロウンデセン7と二塩基酸との塩、30アモルファスシリカ0.6重量部ニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体日本ゼオン株式会社/Nipol104210重量部硫黄鶴見化学工業200mesh硫黄0.1重量部酸化亜鉛正同化学工業亜鉛華2種0.3重量部加硫促進剤大内新興化学工業/ノクセラーCZ0.1重量部導電剤日本カーリット株式会社製QAP01過塩素酸テトラブチルアンモニウム0.3重量部次いで、このようにして得られたゴム組成物を有機溶剤MIBK:メチルイソブチルケトンに溶かして固形分35wtのゴム溶液を作製した。この作製したゴム溶液を先に作製したポリイミド基層が形成された円筒状支持体を回転させながらポリイミド基層上に、ノズルよりゴム塗料を連続的に吐出しながら支持体の軸方法に移動させ螺旋状に塗工した。塗布量としては最終的な膜厚が500μmになるような液量の条件とした。その後、ゴム塗料が塗工された円筒状支持体をそのまま回転しながら熱風循環乾燥機に投入して、昇温速度4°C/分で90°Cまで昇温して30分加熱した。その後、乾燥機から取り出して冷却し、この表面に、図4の方法を用いて、球状微粒子として、シリコーン球形粒子トスパール120体積平均粒径2μm品;モメンティブマテリアルズをまんべんなく表面にまぶし、ポリウレタンゴムブレードの押し付け部材を、押圧力100mN/cmで押し当てて弾性層に固定化した。その後、再び熱風循環乾燥機に投入して、昇温速度4°C/分で170°Cまで昇温して60分加熱処理し、中間転写ベルトAを得た。本ベルトの断面を電子線顕微鏡にて断面観察したところ、粒子の樹脂層への埋没率は、65であった。実施例2実施例1におけるゴム組成物のアクリルゴム日本ゼオン株式会社/NipolAR1290重量部とニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体;日本ゼオン株式会社/Nipol104210重量部をそれぞれ60重量部、40重量部とする他は同じとして中間転写ベルトBを得た。実施例3実施例1におけるゴム組成物のアクリルゴム日本ゼオン株式会社/NipolAR1290重量部とニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体日本ゼオン株式会社/Nipol104210重量部をそれぞれ96重量部、4重量部とする他は同じとして中間転写ベルトCを得た。実施例4実施例1におけるゴム組成物のアクリルゴム日本ゼオン株式会社/NipolAR1290重量部とニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体:日本ゼオン株式会社/Nipol104210重量部をそれぞれ50重量部、50重量部とする他は同じとして中間転写ベルトDを得た。実施例5実施例1におけるニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体:日本ゼオン株式会社/Nipol1042をカルボキシル基含有水素化ニトリルゴムランクセス社/TherbanXTに代える他は同じとし、中間転写ベルトEを得た。実施例6実施例2におけるニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体:日本ゼオン株式会社/Nipol1042をカルボキシル基含有水素化ニトリルゴムランクセス社/TherbanXTに代える他は同じとし、中間転写ベルトFを得た。実施例7実施例3におけるニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体:日本ゼオン株式会社/Nipol1042をカルボキシル基含有水素化ニトリルゴムランクセス社/TherbanXTに代える他は同じとし、中間転写ベルトGを得た。実施例8実施例4におけるニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体:日本ゼオン株式会社/Nipol1042をカルボキシル基含有水素化ニトリルゴムランクセス社/TherbanXTに代える他は同じとし、中間転写ベルトHを得た。比較例1実施例1の弾性層を以下のものに代える他は同じとし、中間転写ベルトXを得た。アクリルゴム日本ゼオン株式会社製二ポールAR12100重量部ステアリン酸日油株式会社製ビーズステアリン酸つばき1重量部赤リン燐化学工業株式会社製ノーバエクセル140F10重量部水酸化アルミニウム昭和電工株式会社製ハイジライトH42M50重量部架橋剤デュポンダウエラストマージャパン製DiakNo1ヘキサメチレンジアミンカーバメイト0.6重量部架橋促進剤Saficalcan社製VULCOFACACT557018ジアザビシクロウンデセン7と二塩基酸との塩、30アモルファスシリカ0.6重量部導電剤日本カーリット株式会社製QAP01:過塩素酸テトラブチルアンモニウム0.3重量部比較例2実施例1の弾性層を以下のものに代える他は同じとし、中間転写ベルトYを得た。ニトリルゴムアクリロニトリルとブタジエンとのゴム状共重合体:日本ゼオン株式会社/Nipol1042100重量部硫黄鶴見化学工業200mesh硫黄1重量部酸化亜鉛正同化学工業亜鉛華2種3重量部加硫促進剤大内新興化学工業/ノクセラーTS2重量部加硫促進剤大内新興化学工業/ノクセラーCZ1重量部加工助剤;花王/ルナックS201重量部塩素化パラフィン東ソー/トヨパラックス15060重量部ヒドロキシスズ酸亜鉛;水澤化学工業/ALCANEX/ZHSF20重量部<各種中間転写ベルトの硬度の測定>各種中間転写ベルトの硬度をマイクロゴム硬度計MD-1;高分子計器にて測定した。尚、測定に当たっては、25°Cの環境下にて行い、各中間転写ベルトも当温度環境下で十分になじませて実施した。<電子写真装置における評価>上記各中間転写ベルト及びトナーを図3の電子写真装置に搭載し、以下の各種評価を実施した。I凹凸のある用紙における画像の観察転写紙として、表面に和紙様模様の凹凸を施してある紙連量175kgのレザック66を用い、これに、青色のベタ画像シアンとマゼンタの2色重ねを出力し、凹部における画像抜けの有無を観察し、以下のランク評価を行った。ランク5;用紙全域に渡り均一な青色ベタの良質な画像ランク4;僅か一部の用紙凹部に色彩が異なる部分が見られるランク3;数箇所の用紙凹部にて色彩が異なる部分が見られるランク2;用紙の全域に渡り凹部の色彩が異なるランク1;用紙の全域に渡り凹部が白く抜けている上記ランクにおいて、ランク3までが許容される。II1万枚連続画像出力時点におけるベルト状態の観察テストチャートを連続1万枚連続画像出力した後、停止し、ベルトを取り出して外観を観察した。結果を表1に示す。以上、本発明の構成とすることにより、転写媒体によらず高い転写率を実現できる高画質、高耐久の電子写真装置を実現するための中間転写ベルトを実現することができる。