筐体と、前記筐体内に設けられ、円筒状に形成された固定子鉄心および前記固定子鉄心に設けられている固定子コイルを有する固定子と、前記回転子の内周側に設けられ、円筒状の回転子鉄心、前記回転子鉄心に設けられている永久磁石、ならびに前記回転子鉄心の内周部において前記筐体と同軸に設けられている回転軸部材を有する回転子と、を備え、前記回転子鉄心は、周方向に一定の間隔で複数設けられ磁気障壁部を形成する磁石孔群を有し、複数の前記磁石孔群は、前記回転子鉄心の中心を通り径方向外側に延びる仮想線に対して対称な一対の第一磁石孔と、前記第一磁石孔よりも前記回転子鉄心の径方向内側に設けられ前記仮想線に対して対称な第二磁石孔とをそれぞれ有し、一対の前記第一磁石孔は、前記回転子鉄心の外周に向かうに従って前記仮想線からの距離が順次大きくなり、一対の前記第二磁石孔は、前記回転子鉄心の径方向において前記第一磁石孔の内周側に設けられ、外周に向かうに従って前記仮想線からの距離が順次大きくなり、一対の前記第一磁石孔にそれぞれ設けられている前記永久磁石同士がなす角度である第一磁石角は、一対の前記第二磁石孔にそれぞれ設けられている前記永久磁石同士がなす角度である第二磁石角よりも大きく形成されていることを特徴とする永久磁石式回転電機。前記第一磁石角は、機械角で142°から166°の範囲であることを特徴とする請求項1記載の永久磁石式回転電機。一対の前記第一磁石孔は、前記回転子鉄心の外周側の端部が前記回転子鉄心の外縁に沿って形成され、前記外縁との間に第一外周側ブリッジ部をそれぞれ形成し、それぞれの前記第一磁石孔の外周側の端部を周方向へ延長した仮想的な第一周方向仮想線とそれぞれの前記第一磁石孔の前記仮想線側の端部を径方向へ延長した仮想的な第一径方向仮想線の交点である第一近接点と、前記回転子鉄心の中心とをそれぞれ結ぶ線分がなす角度である第一極角は、電気角で12.4°から14.8°の範囲であることを特徴とする請求項1または2記載の永久磁石式回転電機。一対の前記第二磁石孔は、前記回転子鉄心の外周側の端部が前記回転子鉄心の外縁に沿って形成され、前記外縁との間に第二外周側ブリッジ部をそれぞれ形成し、それぞれの前記第二磁石孔の外周側の端部を周方向へ延長した仮想的な第二周方向仮想線とそれぞれの前記第二磁石孔の前記仮想線側の端部を径方向へ延長した仮想的な第二径方向仮想線の交点である第二近接点と、前記回転子鉄心の中心とをそれぞれ結ぶ線分がなす角度である第二極角は、電気角で29.2°から30.8°の範囲であることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項記載の永久磁石式回転電機。本発明が解決しようとする課題は、大形化を招くことなく可変速範囲が拡大し、出力が向上する永久磁石式回転電機を提供することにある。実施形態の永久磁石式回転電機は、回転子鉄心に、外周に向かうに従って前記仮想線からの距離が順次大きくなる一対の第一磁石孔と、回転子鉄心の径方向において第一磁石孔の内周側に設けられ外周に向かうに従って仮想線からの距離が順次大きくなる一対の前記第二磁石孔とを有し磁気障壁部28を形成する磁石孔群を周方向に複数設け、一対の第一磁石孔にそれぞれ設けられている永久磁石同士がなす角度である第一磁石角を、一対の第二磁石孔にそれぞれ設けられている永久磁石同士がなす角度である第二磁石角よりも大きく形成する。一実施形態による永久磁石式回転電機について、図面を参照しながら説明する。以下、永久磁石式回転電機を単に回転電機と称する。図2に示すように、本実施形態による回転電機10は、筐体11内に固定子12および回転子13を備えている。固定子12は、固定子鉄心14と、およびコイル挿入溝15に挿入された固定子コイルであるU相コイル16、V相コイル17およびW相コイル18とを有している。固定子鉄心14は、磁性鋼板を円環状に成形した鉄心片を積層して円筒状に形成されている。鉄心片は、例えば、珪素鋼板をプレス加工で打ち抜くことにより形成されている。この固定子鉄心14は、内周側に、積層方向すなわち軸方向に延びる複数のコイル挿入溝15を有している。このコイル挿入溝15は、固定子鉄心14の内周側に、周方向の全域に渡って例えば48箇所に設けられている。コイル挿入溝15には、上記したU相コイル16、V相コイル17およびW相コイル18が所定の配置にて挿入されている。各固定子コイルは、その一部が固定子鉄心14の軸方向の両端部に露出してコイルエンドを形成している。このような構成の固定子12は、図示しない治具により筐体11に取り付けられている。回転子13は、回転子鉄心19および回転軸部材20を有している。回転子13は、固定子12の内周側に設けられている。回転子13は、回転子鉄心19の外周面と固定子12の内周面との間に僅かな隙間を隔てて設けられている。回転子鉄心19は、例えば磁性鋼板を円板状に成形した鉄心片を積層して形成されている。鉄心片は、例えば、珪素鋼板をプレス加工で打ち抜くことにより形成されている。回転子鉄心19は、図1に示すように、回転子鉄心19の中心Oを通り径方向に延びる仮想的な直線である仮想線Lに対して対称に形成された一対の第一磁石孔21を有している。一対の第一磁石孔21は、回転子鉄心19の内周側が互いに近接している。また、一対の第一磁石孔21は、回転子鉄心19の外周に向かうに従って仮想線Lとの距離がそれぞれ順次大きくなっている。一方、一対の第一磁石孔21は、内周側の端部が間隔をおいて対向している。即ち、一対の第一磁石孔21は、概ねV字形状に設けられている。そのため、一対の第一磁石孔21は、内周側の端部において第一内周側ブリッジ部22を形成している。各第一磁石孔21には、それぞれ永久磁石23が設けられている。永久磁石23は、例えばフェライト磁石やネオジムなどの希土類元素を含む希土類磁石などで形成されている。各第一磁石孔21に設けられている一対の永久磁石23の長手方向の仮想中心線同士がなす角は、第一磁石角AV1に相当する。永久磁石23は、一対の第一磁石孔21では同じ極、例えばN極が回転子13の外周側に位置するように配置されている。この場合、一対の第一磁石孔21に周方向に隣接して設けられている他の第一磁石孔21においては、永久磁石23は、外周側に位置する極がS極になるように配置されている。つまり、回転子13の周方向には、互いに極性の異なる磁極が交互に形成されている。また、各永久磁石23は、各第一磁石孔21に設けられている図示しない凸部などによって第一磁石孔21内の所定の位置に固定されている。また、一対の第一磁石孔21は、外周側の端部が回転子鉄心19の外縁の近傍において、外縁に沿った形状に形成されている。その結果、一対の第一磁石孔21は、外周側の端部において回転子鉄心19の外縁との間に第一外周側ブリッジ部24を形成している。ここで、図3に示すように、それぞれの第一磁石孔21の外周側の端部を回転子鉄心の19の周方向へ延長した仮想的な第一周方向仮想線L1と、それぞれの第一磁石孔21の仮想線L側の端部を回転子鉄心19の径方向へ延長した仮想的な第一径方向仮想線L2との交点を、第一近接点P1とする。この場合、図1に示すように、各第一近接点P1と回転子鉄心19の中心0とを結ぶ線分同士がなす角度が、第一極角AP1に相当する。また、回転子鉄心19は、図1に示すように、仮想線Lに対して対称に形成された一対の第二磁石孔25を有している。一対の第二磁石孔25は、第一磁石孔21の内周側において互いに近接している。その結果、一対の第二磁石孔25は、仮想線L上に第二内周側ブリッジ部26を形成している。一対の第二磁石孔25は、第二内周側ブリッジ部26から概ね回転子鉄心19の周方向に延びる部分と、回転子鉄心19の径方向外側に延びる部分とを有している。一対の第二磁石孔25の回転子鉄心19の径方向外側に延びる部分は、外周に向かうに従って仮想線Lからの距離がそれぞれ順次大きくなっている。各第二磁石孔25には、それぞれ永久磁石27が設けられている。この永久磁石27は、永久磁石23と同様に、例えばフェライト磁石やネオジムなどの希土類元素を含む希土類磁石などで形成されている。また、永久磁石27は、永久磁石23と同様に、一対の第二磁石孔25では同じ極、例えばN極が回転子13の外周側に位置するように配置され、周方向に隣接する他の第二磁石孔25においては外周側に位置する極がS極になるように配置されている。また、永久磁石27は、各第二磁石孔25において、外周側に向かってV字形状に延びる部位に設けられている。つまり、各第一磁石孔21の内周側の位置には、永久磁石が設けられていない空隙が存在している。この第二磁石孔25に設けられている一対の永久磁石27の長手方向の中心線同士がなす角が、第二磁石角AV2に相当する。各第二磁石孔25に設けられている永久磁石27は、永久磁石23と同様に、図示しない凸部などから構成された制限部によって第二磁石孔25内の所定の位置に固定されている。これら第一内周側ブリッジ部22、第一外周側ブリッジ部24および第二内周側ブリッジ部26は、回転子13の回転に伴い永久磁石23および永久磁石27に作用する遠心力によって破損しない強度を有している。また、各ブリッジ部は、漏れ磁束の対策として強度の許す範囲で幅狭に形成されている。これら一対の第一磁石孔21および一対の第二磁石孔25は、図1に示すように、回転子鉄心19の周方向に一定の間隔で複数個例えば8個設けられている。これら一対の第一磁石孔21および一対の第二磁石孔25は、回転子13に磁気障壁部28を形成する磁石孔群29に相当する。これにより、回転電機10には、磁束が通り難い磁気的凹部であるd軸と磁束が通り易い磁気的凸部であるq軸とが形成される。回転軸部材20は、回転子鉄心19の径方向の中心部に設けられている。回転軸部材20は、回転子鉄心19に対して固定されている。回転軸部材20は、例えば圧入や嵌合あるいは挿入などにより回転子鉄心19に固定されている。この回転軸部材20は、回転子鉄心19を挟んだ両端部側がそれぞれ図示しない軸受部材により回転可能に支持されている。本実施形態では、軸受部材としてベアリングを採用している。この回転軸部材20に図示しない駆動対象物が接続される。このような構成の回転電機10は、図示しない駆動回路から駆動信号が各相の固定子12コイルに供給される。本実施形態では三相PWM制御による駆動信号が供給されている。その結果、固定子12と回転子13との間に回転力が働き、回転子13すなわち回転軸部材20が回転軸を中心に回転する。これにより、駆動対象物が回転駆動される。つまり、回転電機10は、回転子鉄心19の内部に永久磁石23および永久磁石27が埋め込まれた埋込磁石型電動機IPMモータである。さて、回転電機10は、d軸においては磁気抵抗が高く、q軸においては磁気抵抗が低くなる。この磁気抵抗の変化によってリラクタンストルクが発生する。そして、リラクタンストルクを有効に利用するためには、上記したように、d軸のインダクタンスLdとq軸のインダクタンスLqとの突極比を大きくすればよい。そこで、本実施形態の回転電機10は、上記したように第一磁石孔21と第二磁石孔25とを設け、永久磁石23および永久磁石27を2層に配置している。そして、第一磁石角AV1を第二磁石角AV2よりも大きくしている。第一磁石孔21は永久磁石23が作る磁束方向であるd軸上に位置していることからd軸のインダクタンスLdは小さくなる。一方、q軸においては、鎖交磁束が一定であればインダクタンスLqは相対的に大きくなる。つまり、第一磁石角AV1を大きくすると、q軸のインダクタンスLqとd軸のインダクタンスLdとの比である突極比が大きくなる。その結果、リラクタンストルクを有効に利用することができ、回転電機10の特性の向上を図ることができる。また、回転電機10は、永久磁石23および永久磁石27を2層に配置することによりリラクタンストルクを向上させているので、磁石量の増加を必要としない。即ち、回転電機10は、大形化を招くことなく、トルク性能を向上させることができる。換言すると、トルク性能の向上と回転電機10の小型化とを両立することができる。また、回転電機10は、第一磁石角AV1を大きくすることにより、永久磁石23をより外周側即ち回転子13の表面側に設けている。磁石トルクは永久磁石23が回転子鉄心19の外周側に近いほど増大するため、回転電機10においては磁石トルクが大きくなる。これにより、回転電機10の特性を向上させることができる。この場合、第一磁石孔21の永久磁石23および第二磁石孔25の永久磁石27の総量を、一般的な回転電機即ち一層構成の回転電機で用いる永久磁石の量と同じにすることもできる。その場合、磁束量の低下や重量の増加などを招くこと無く磁石トルクを利用することができる。さらには、1層目即ち外周側の永久磁石23同士がなす第一磁石角AV1を、2層目即ち内周側の永久磁石27同士がなす第二磁石角AV2よりも大きく形成することにより、第二磁石孔25の空隙部分をより少量の永久磁石23で覆うことができる。したがって、第一磁石孔21と第二磁石孔25とを相似した形状に形成する場合に比べて、回転電機10の重量の軽減およびコストの削減を図ることができる。ところで、発明者らは、調査を重ねた結果、第一磁石孔21および第二磁石孔25の位置とトルクとの間に相関関係があることを見いだした。具体的には、発明者らは、1層目即ち外周側の永久磁石23同士がなす第一磁石角AV1を適切な範囲にすることによりトルクの低下を抑制できることを見いだした。トルクの測定には、d軸電流およびd軸のインダクタンスLd、ならびにq軸電流およびq軸のインダクタンスLqから算出される周知の計算式を用いている。図4は、第一磁石角AV1とトルクとの関係を示している。具体的には、第一磁石角AV1の機械角を140°から170°に変化させた場合のトルクの変化を示している。この図4に示すように、トルクは、第一磁石角AV1が機械角で概ね154°の位置をピーク位置としてほぼ対称の分布を示している。そして、第一磁石角AV1がピーク位置の機械角である154°から離れるにつれて、急激にトルクが減少していくことが分かる。このため、トルク性能を向上させるためには、第一磁石角AV1を機械角で154°を中心とした所定の範囲にすればよい。この場合、所定の範囲として第一磁石角AV1が機械角で概ね140°~170°の範囲にすれば、トルクの大幅な低下を招くことがない。より好ましくは、第一磁石角AV1は、トルクのピーク位置からの低下量が1未満となる範囲即ち機械角で142°から166°の範囲にすることが望ましい。また、発明者らは、第一磁石孔21の位置とトルクとの間にも相関関係があることを見いだした。具体的には、発明者らは、第一極角AP1を適切な範囲にすることによってもトルクの低下を抑制できることを見いだした。図5は、第一極角AP1とトルクとの関係を示している。具体的には、第一極角AP1の電気角を12°から16°に変化させた場合のトルクの変化を示している。ここで、ここで電気角は、隣接するN極およびS極間の角度を電気的にπ[rad]と考えた場合の角度を指す。この場合、電機角は、回転電機の極数をpとした場合、電気角は物理的な角度である機械角のp/2になる。より具体的には、本実施形態のように8極の回転電機の場合、電機角=機械角×8/2=4×機械角になる。この図5に示すように、トルクは、第一極角AP1の電気角が概ね13.6°の位置をピーク位置として、ほぼ対称の分布を示している。そして、第一極角AP1がピーク位置の電気角である13.6°から離れるにつれて、急激にトルクが減少していくことが分かる。このため、トルク性能を向上させるためには、第一極角AP1を電気角で13.6°を中心とした所定の範囲にすればよい。この場合、所定の範囲として第一極角AP1を電気角で概ね12.2°~15.2°の範囲にすれば、トルクの大幅な低下を招くことがない。より好ましくは、第一極角AP1は、トルクのピーク位置からの低下量が1未満となる範囲即ち電気角で12.4°から14.8°の範囲にすることが望ましい。さらに、発明者らは、第二磁石孔25の径方向外側に延びる部分の位置とトルクとの間にも相関関係があることを見いだした。第二磁石孔25は、図1に示すように、回転子鉄心19の外周側の端部において第二外周側ブリッジ部30を形成している。このとき、第一近接点P1と同様の考え方に基づいて、図6に示すように、各第二磁石孔25の外周側の端部を回転子鉄心19の周方向へ延長した仮想的な図示しない第二周方向仮想線と、各第二磁石孔25の仮想線L側の端部を回転子鉄心19の径方向へ延長した仮想的な図示しない第二径方向仮想線との交点を、第二近接点P2とする。この場合、各第二近接点P2と回転子鉄心19の中心0とを結ぶ線分同士がなす角度が、第二極角AP2に相当する。図7は、第二極角AP2とトルクとの関係を示している。具体的には、第二極角AP2の電気角を概ね28.8°から31.2°の範囲で変化させた場合のトルクの変化を示している。この図7に示すように、トルクは、第二極角AP2の電気角が概ね30.0°の位置をピーク位置として、ほぼ対称の分布を示している。そして、第二極角AP2がピーク位置の電気角である30.0°から離れるにつれて、急激にトルクが減少していくことが分かる。このため、トルク性能を向上させるためには、第一極角AP1を電気角で30.0°を中心とした所定の範囲にすればよい。この場合、所定の範囲として第二極角AP2を電気角で概ね28.8°~31.2°の範囲にすれば、トルクの大幅な低下を招くことがない。より好ましくは、第二極角AP2は、トルクのピーク位置からの低下量が1未満となる範囲即ち電気角で29.2°から30.8°の範囲にすることが望ましい。このように、回転電機10は、第一磁石角AV1、第一極角AP1、第二極角AP2を適切な範囲に設定することにより、トルクの低下を抑制することができ、回転電機10の特性が悪化することを抑制できる。また、回転電機10は、重量の低減および小型化が図られていることから、車両への搭載性の悪化を招くことがない。また、回転電機10は、上記したようにトルク性能が向上していることから、バッテリなどの駆動用電源の消費を抑制することができる。即ち、回転電機10は、電気自動車やハイブリッド自動車などへの搭載を促進することができる。その他の実施形態回転電機10は、一実施形態で例示した車両用に限らず他の用途にも適用してもよい。回転電機10の極数やコイルの相数は一実施形態で例示したものに限定されず、任意の局数や相数とすればよい。例えば、4極あるいは12極の回転電機10にも適用することができる。また、第一磁石孔21および第二磁石孔25には、永久磁石23および永久磁石27も角部の破損を防止するための逃げ部を設けてもよい。以上説明したように、本実施形態の回転電機10は、回転子鉄心19に一対の第一磁石孔21と一対の前記第二磁石孔25とを有し磁気障壁部28を形成する磁石孔群29を周方向に複数設け、第一磁石孔21にそれぞれ設けられている永久磁石23同士がなす角度である第一磁石角AV1を、一対の第二磁石孔25にそれぞれ設けられている永久磁石27同士がなす角度である第二磁石角AV2よりも大きく形成する。これにより、回転電機10は、d軸とq軸との突極比が大きくなり、リラクタンストルクの有効利用が可能になり、トルク性能が向上する。したがって、回転電機10は、大形化を招くことなく、可変速範囲を拡大し、出力を向上することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。