外シリンダ部32と内シリンダ部33とを有し、両シリンダ部3233の間に環状のシリンダ室Cが形成されたシリンダ31と、前記シリンダ31に対して偏心した状態で前記シリンダ室C内に収容され、該シリンダ31に対して相対的に偏心回転するピストン40と、前記外シリンダ部32と前記内シリンダ部33とに跨るように径方向に延びて該ピストン40を貫通し、前記シリンダ室Cを低圧室51a52aと高圧室51b52bとに区画するブレード35とを備えた回転式圧縮機であって、前記ピストン40における前記ブレード35の貫通部分には、該ブレード35に対して摺接しつつ該ピストン40と該ブレード35とを相対的に揺動可能にする揺動ブッシュ45が配設され、前記揺動ブッシュ45には、一端が前記ブレード35側の摺接面に開口する一方、他端が前記ピストン40側の摺接面に開口するブッシュ側給油孔46が形成され、前記ブレード35には、一端が潤滑油が貯留される油溜まり部26に連通する一方、他端が前記揺動ブッシュ45側の摺接面に開口して前記ブッシュ側給油孔46に連通するブレード側給油孔36が形成されていることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1において、前記ブレード側給油孔36は、前記ピストン40が前記ブレード35に沿って摺接しながら往復動作している途中で前記ブッシュ側給油孔46に間欠的に連通するように構成されていることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1又は2において、前記ブッシュ側給油孔46は、前記揺動ブッシュ45の中心位置に形成されていることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1乃至3のうち何れか1つにおいて、前記ブレード側給油孔36は、前記ピストン40の往復動作における中間位置で前記ブッシュ側給油孔46に連通するように構成されていることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1乃至4のうち何れか1つにおいて、前記揺動ブッシュ45側の摺接面に開口する前記ブレード側給油孔36の孔径は、前記ブッシュ側給油孔46の孔径以下に形成されていることを特徴とする回転式圧縮機。請求項1乃至5のうち何れか1つにおいて、前記ブレード側給油孔36は、前記ブレード35の長手方向に沿って延びて前記油溜まり部26に連通する吸入孔36aと、該吸入孔36aに連通して前記揺動ブッシュ45側の摺接面に開口する吐出孔36bとを有し、前記吸入孔36aの孔径は、前記吐出孔36bの孔径以上に形成されていることを特徴とする回転式圧縮機。ところで、従来の圧縮機では、内側及び外側シリンダ室内に潤滑油が供給されるものの、揺動ブッシュとピストンとの摺接面に対しては、潤滑油が積極的に供給されないという問題があった。すなわち、揺動ブッシュとピストンとの摺接面には、シリンダとピストンとの相対的な偏心回転に伴って成り行きで給油されるのみであり、この摺接面において油切れによる焼き付きが生じるおそれがあった。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、揺動ブッシュとピストンとの摺接面に潤滑油が十分に行き渡るようにして、油切れによる焼き付きを防止することにある。本発明は、外シリンダ部32と内シリンダ部33とを有し、両シリンダ部3233の間に環状のシリンダ室Cが形成されたシリンダ31と、前記シリンダ31に対して偏心した状態で前記シリンダ室C内に収容され、該シリンダ31に対して相対的に偏心回転するピストン40と、前記外シリンダ部32と前記内シリンダ部33とに跨るように径方向に延びて該ピストン40を貫通し、前記シリンダ室Cを低圧室51a52aと高圧室51b52bとに区画するブレード35とを備えた回転式圧縮機を対象とし、次のような解決手段を講じた。すなわち、第1の発明は、前記ピストン40における前記ブレード35の貫通部分には、該ブレード35に対して摺接しつつ該ピストン40と該ブレード35とを相対的に揺動可能にする揺動ブッシュ45が配設され、前記揺動ブッシュ45には、一端が前記ブレード35側の摺接面に開口する一方、他端が前記ピストン40側の摺接面に開口するブッシュ側給油孔46が形成され、前記ブレード35には、一端が潤滑油が貯留される油溜まり部26に連通する一方、他端が前記揺動ブッシュ45側の摺接面に開口して前記ブッシュ側給油孔46に連通するブレード側給油孔36が形成されていることを特徴とするものである。第1の発明では、ピストン40におけるブレード35の貫通部分には、揺動ブッシュ45が配設される。揺動ブッシュ45は、ブレード35に対して摺接してピストン40とブレード35とを相対的に揺動可能とする。揺動ブッシュ45には、ブッシュ側給油孔46が形成される。ブッシュ側給油孔46の一端は、ブレード35側の摺接面に開口する一方、他端はピストン40側の摺接面に開口している。ブレード35には、ブレード側給油孔36が形成される。ブレード側給油孔36の一端は、潤滑油が貯留される油溜まり部26に連通する一方、他端は揺動ブッシュ45側の摺接面に開口してブッシュ側給油孔46に連通される。このような構成とすれば、ブレード側給油孔36からブッシュ側給油孔46を介して、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油を直接給油することができる。具体的に、従来の圧縮機では、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に対しては、シリンダ31とピストン40との相対的な偏心回転に伴って成り行きで給油されるのみであり、この摺接面において油切れによる焼き付きが生じるおそれがあった。これに対し、本発明では、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油が十分に行き渡るように積極的に給油するようにしたから、油切れによる焼き付きを防止することができる。第2の発明は、第1の発明において、前記ブレード側給油孔36は、前記ピストン40が前記ブレード35に沿って摺接しながら往復動作している途中で前記ブッシュ側給油孔46に間欠的に連通するように構成されていることを特徴とするものである。第2の発明では、ピストン40は、ブレード35に沿って摺接しながら往復動作する。ブレード側給油孔36は、この往復動作の途中でブッシュ側給油孔46に間欠的に連通される。このような構成とすれば、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油を間欠的に給油することができ、適切な給油量を確保しながらピストン40の偏心回転動作を行うことができる。第3の発明は、第1又は第2の発明において、前記ブッシュ側給油孔46は、前記揺動ブッシュ45の中心位置に形成されていることを特徴とするものである。第3の発明では、揺動ブッシュ45の中心位置にブッシュ側給油孔46が形成される。このような構成とすれば、ブレード側給油孔36からブッシュ側給油孔46を介して給油された潤滑油は、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に沿って周方向外方に均等に拡がることとなり、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油を十分に行き渡らせることができる。第4の発明は、第1乃至第3の発明のうち何れか1つにおいて、前記ブレード側給油孔36は、前記ピストン40の往復動作における中間位置で前記ブッシュ側給油孔46に連通するように構成されていることを特徴とするものである。第4の発明では、ピストン40の往復動作における中間位置で、ブレード側給油孔36とブッシュ側給油孔46とが連通される。このような構成とすれば、ピストン40の往動作と復動作とで、間欠給油のタイミングが等しくなるので、給油量のばらつきを抑えることができる。第5の発明は、第1乃至第4の発明のうち何れか1つにおいて、前記揺動ブッシュ45側の摺接面に開口する前記ブレード側給油孔36の孔径は、前記ブッシュ側給油孔46の孔径以下に形成されていることを特徴とするものである。第5の発明では、揺動ブッシュ45側の摺接面に開口するブレード側給油孔36の孔径が、ブッシュ側給油孔46の孔径以下に形成される。このような構成とすれば、ブレード側給油孔36からブッシュ側給油孔46に向かって潤滑油をスムーズに給油することができる。第6の発明は、第1乃至第5の発明のうち何れか1つにおいて、前記ブレード側給油孔36は、前記ブレード35の長手方向に沿って延びて前記油溜まり部26に連通する吸入孔36aと、該吸入孔36aに連通して前記揺動ブッシュ45側の摺接面に開口する吐出孔36bとを有し、前記吸入孔36aの孔径は、前記吐出孔36bの孔径以上に形成されていることを特徴とするものである。第6の発明では、ブレード側給油孔36は、吸入孔36aと吐出孔36bとで構成される。吸入孔36aは、ブレード35の長手方向に沿って延びて油溜まり部26に連通している。吐出孔36bは、吸入孔36aに連通して揺動ブッシュ45側の摺接面に開口している。吸入孔36aの孔径は、吐出孔36bの孔径以上に形成される。このような構成とすれば、ブレード側給油孔36の吸入孔36aの孔径を大きく形成することで、油溜まり部26からブレード側給油孔36の吸入孔36aに向かう潤滑油の流動抵抗を抑えることができる。本発明によれば、ブレード側給油孔36からブッシュ側給油孔46を介して、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油が十分に行き渡るように積極的に給油するようにしたから、油切れによる焼き付きを防止することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の好ましい実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。図1は、本発明の実施形態に係る圧縮機の構成を示す側面断面図である。図1に示すように、圧縮機10は、縦長で密閉容器状のケーシング11を備えている。ケーシング11の内部には、駆動機構20と、圧縮機構30とが収納されている。圧縮機10は、ケーシング11の内部空間が高圧冷媒で満たされる、いわゆる高圧ドーム式に構成されている。圧縮機10は、例えば、空気調和装置の冷媒回路において、蒸発器から吸入した冷媒を圧縮して、凝縮器へ吐出するために用いられる。駆動機構20は、電動機21と、電動機21によって回転駆動される駆動軸24とを有している。電動機21は、ステータ22と、ロータ23とを有している。ステータ22は、ケーシング11の胴部に固定されている。ロータ23は、ステータ22の内側に配置され、駆動軸24の主軸部24aに連結されている。電動機21は、その回転速度が可変なインバータ式に構成されている。駆動軸24には、その下部寄りに2つの偏心部24bが設けられている。偏心部24bは、駆動軸24の主軸部24aの軸心から偏心している。また、上側及び下側の偏心部24bは、両者の偏心方向が回転方向に180度ずれている。駆動軸24の下端部には、給油ポンプ25が設けられている。給油ポンプ25の吐出口は、駆動軸24の内部に形成された軸孔図示省略と連通している。給油ポンプ25は、ケーシング11の内部空間の内圧高圧冷媒の圧力を利用することで、ケーシング11底部の油溜まり部26に溜まった潤滑油を軸孔へ搬送する、差圧駆動式に構成されている。給油ポンプ25から軸孔へ搬送された潤滑油は、駆動軸24の軸受15や、圧縮機構30の各摺動部等の潤滑に利用される。圧縮機構30は、電動機21の下側に上下2段に並んで設けられている。下側の圧縮機構30は、冷媒回路からの低圧冷媒を中間圧の冷媒にまで圧縮する、低段側圧縮部を構成している。また、上側の圧縮機構30は、下側の圧縮機構30からの中間圧冷媒を高圧の冷媒にまで圧縮する、高段側圧縮部を構成している。上側及び下側の圧縮機構30の間には、ミドルプレート55が介設されている。ミドルプレート55の中央位置には、駆動軸24が貫通している。なお、上側及び下側の圧縮機構30は、略同様の機械要素で構成されており、下側の圧縮機構30は、ミドルプレート55を挟んで上側の圧縮機構30を上下反転させたような構成となっている。そのため、以下では、上側の圧縮機構30の構成についてのみ説明し、下側の圧縮機構30についての説明を省略する。図2にも示すように、圧縮機構30は、シリンダ31と、ピストン40と、ブレード35とを有する。シリンダ31は、ケーシング11の内周面に固定されるシリンダ鏡板34と、シリンダ鏡板34の下面の外周部から下方に突出する環状の外シリンダ部32と、シリンダ鏡板34の下面の内寄りの位置から下方に突出する環状の内シリンダ部33とを有する。シリンダ31は、外シリンダ部32と内シリンダ部33との間に環状のシリンダ室Cを有する。シリンダ鏡板34の中央部分には、上方に向かって膨出する円筒状の軸受部34aが形成されている。軸受部34aには、上下方向に貫通した状態で駆動軸24の主軸部24aを回転可能に支持する軸受15が設けられている。ピストン40は、円盤状のピストン鏡板43と、ピストン鏡板43の上面の外周寄りの位置から上方に突出する環状のピストン部41と、ピストン鏡板43の上面の内周寄りの位置から上方に突出する環状突出部42とを有する。ピストン40は、シリンダ31に対して偏心するようにシリンダ室Cに収納され、シリンダ室Cを外側流体室51と内側流体室52とに区画している。なお、ピストン40とシリンダ31とは、ピストン40の外周面と外シリンダ部32の内周面とが1点で実質的に接する状態厳密にはミクロンオーダーの隙間があるが、その隙間での冷媒の漏れが問題にならない状態において、その接点と位相が180°異なる位置で、ピストン40の内周面と内シリンダ部33の外周面とが1点で実質的に接するようになっている。環状突出部42には、偏心部24bが嵌合している。ピストン40は、駆動軸24の回転に伴い主軸部24aの軸心を中心として偏心回転する。なお、圧縮機構30では、環状突出部42と内シリンダ部33との間に空間が形成されるが、この空間では冷媒の圧縮は行われない。ブレード35は、外シリンダ部32と内シリンダ部33とに跨るように径方向に延びてシリンダ31と一体に形成されている。ブレード35は、シリンダ室Cに配置され、外側流体室51を吸入側の外側低圧室51aと吐出側の外側高圧室51bとに区画し、内側流体室52を吸入側の内側低圧室52aと吐出側の内側高圧室52bとに区画している。ブレード35は、環状の一部が分断されたC型形状のピストン40の分断箇所を貫通している。ピストン40におけるブレード35の貫通部分には、ブレード35を挟むように半円形状の揺動ブッシュ45が嵌合されている。揺動ブッシュ45は、ピストン40の端面に対して揺動自在に構成されている。これにより、ピストン40は、ブレード35の長手方向に進退可能で且つ揺動ブッシュ45とともに揺動可能になっている。図3~図5にも示すように、揺動ブッシュ45の中心位置には、ブッシュ側給油孔46が形成されている。ブッシュ側給油孔46は、一端がブレード35側の摺接面に開口する一方、他端がピストン40側の摺接面に開口している。ブレード35には、ブレード側給油孔36が形成されている。ブレード側給油孔36は、ブレード35の長手方向に沿って延びる吸入孔36aと、吸入孔36aに連通して揺動ブッシュ45側の摺接面に開口する吐出孔36bとを有する。吸入孔36aは、油通路16に連通している。具体的に、油通路16は、油溜まり部26に溜まった潤滑油を圧縮機構30まで吸い上げて給油するための通路であり、下端部が油溜まり部26に浸漬される一方、上端部が吸入孔36aに連通するように、シリンダ31及びミドルプレート55内を通って上下方向に延びている。本実施形態では、油通路16は、上側及び下側の圧縮機構30に対してそれぞれ別々の通路として設けられている。ブレード側給油孔36は、ピストン40がブレード35に沿って摺接しながら往復動作している途中、具体的には、ピストン40の往復動作における中間位置でブッシュ側給油孔46に間欠的に連通する図4参照。このような構成とすれば、ブレード側給油孔36からブッシュ側給油孔46を介して、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油を直接給油することができ、油切れによる焼き付きを防止することができる。また、揺動ブッシュ45の中心位置にブッシュ側給油孔46が形成されているので、ブレード側給油孔36からブッシュ側給油孔46を介して給油された潤滑油は、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に沿って周方向外方に均等に拡がることとなり、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油を十分に行き渡らせることができる。ここで、ブレード側給油孔36の吐出孔36bは、ピストン40の往復動作時に揺動ブッシュ45とのシール性を確保するための最小シール幅を有するように設定されている。具体的に、最小シール幅をs、駆動軸24の主軸部24aと偏心部24bとの偏心量をe、揺動ブッシュ45の幅長をw、吐出孔36bの孔径をd1としたときに、s=w-d1/2-e>0という条件を満たすように設定されている。このようにすれば、ピストン40の往復動作時に、ブレード側給油孔36の吐出孔36bが揺動ブッシュ45からはみ出すことがない。つまり、図3~図5に示すピストン40の往復動作に係る移動範囲において、吐出孔36bが揺動ブッシュ45によって常に塞がれた状態となるので、シール性を確保することができる。なお、最小シール幅sは、例えば、0.5mm以上に設定すればよい。また、ブレード側給油孔36は、吸入孔36aの孔径をd2としたときに、d1≦d2という条件を満たすように形成されている。このようにすれば、吸入孔36aの孔径が大きくなるので、油溜まり部26からブレード側給油孔36の吸入孔36aに向かう潤滑油の流動抵抗を抑えることができる。さらに、吐出孔36bの孔径d1は、ブッシュ側給油孔46の孔径をd3としたときに、d1≦d3という条件を満たすように形成されている。このようにすれば、ブレード側給油孔36の吐出孔36bからブッシュ側給油孔46に向かって潤滑油をスムーズに給油することができる。圧縮機構30には、図示しない吸入管が接続されている。吸入管は、シリンダ鏡板34に形成された吸入ポート37に接続されている。吸入ポート37は、図2に示すように、外側流体室51と内側流体室52の双方に跨るように開口している。つまり、圧縮機構30では、吸入ポート37を流出した冷媒が、外側流体室51と内側流体室52とに分流し、外側流体室51と内側流体室52でそれぞれ冷媒が圧縮される。また、シリンダ鏡板34には、外側流体室51から冷媒を吐出させるための外側吐出ポート38と、内側流体室52から冷媒を吐出させるための内側吐出ポート39とが形成されている。-運転動作-次に、圧縮機10の運転動作について説明する。まず、電動機21を起動すると、ロータ23の回転が駆動軸24を介して圧縮機構30のシリンダ31に伝達される。そうすると、圧縮機構30において、ブレード35が揺動ブッシュ45に対して相対的に往復運動進退動作を行い、かつ、ピストン40が揺動ブッシュ45とともにシリンダ31に対して揺動動作を行う。これによって、ピストン40がシリンダ31に対して揺動しながら公転し、圧縮機構30がそれぞれ所定の圧縮動作を行う。具体的には、圧縮機構30の外側流体室51では、図6Dの状態で外側低圧室51aの容積がほぼ最小であり、ここから駆動軸24が図の右回りに回転して図6A~図6Cの状態へ変化するのに伴って外側低圧室51aの容積が増大するときに、吸入ポート37を通じて外側低圧室51aに冷媒が吸入される。駆動軸24が一回転して再び図6Dの状態になると、外側低圧室51aへの冷媒の吸入が完了する。そして、この外側低圧室51aは今度は冷媒が圧縮される外側高圧室51bとなり、ブレード35を隔てて新たな外側低圧室51aが形成される。駆動軸24がさらに回転すると、外側低圧室51aにおいて冷媒の吸入が繰り返される一方、外側高圧室51bの容積が減少し、外側高圧室51bで冷媒が圧縮される。一方、内側流体室52では、図6Bの状態で内側低圧室52aの容積がほぼ最小であり、ここから駆動軸24が図の右回りに回転して図6C~図6Aの状態へ変化するのに伴って内側低圧室52aの容積が増大するときに、吸入ポート37を通じて内側低圧室52aへ冷媒が吸入される。駆動軸24が一回転して再び図6Bの状態になると、内側低圧室52aへの冷媒の吸入が完了する。そして、この内側低圧室52aは今度は冷媒が圧縮される内側高圧室52bとなり、ブレード35を隔てて新たな内側低圧室52aが形成される。駆動軸24がさらに回転すると、内側低圧室52aにおいて冷媒の吸入が繰り返される一方、内側高圧室52bの容積が減少し、内側高圧室52bで冷媒が圧縮される。外側流体室51では、例えばほぼ図6Bのタイミングで冷媒の吐出が開始されるような運転条件の場合には、内側流体室52ではほぼ図6Dのタイミングで吐出が開始される。つまり、外側流体室51と内側流体室52とでは、吐出のタイミングがほぼ180°異なっている。外側流体室51及び内側流体室52で圧縮されて外側吐出ポート38及び内側吐出ポート39からそれぞれ吐出される。-実施形態の効果-本実施形態に係る圧縮機10によれば、ブレード側給油孔36からブッシュ側給油孔46を介して、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油を直接給油することができる。具体的に、従来の圧縮機では、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に対しては、シリンダ31とピストン40との相対的な偏心回転に伴って成り行きで給油されるのみであり、この摺接面において油切れによる焼き付きが生じるおそれがあった。これに対し、本実施形態では、揺動ブッシュ45とピストン40との摺接面に潤滑油が十分に行き渡るように積極的に給油するようにしたから、油切れによる焼き付きを防止することができる。《その他の実施形態》前記実施形態については、以下のような構成としてもよい。本実施形態では、下側の圧縮機構30で低圧冷媒を中間圧の冷媒にまで圧縮した後、上側の圧縮機構30で中間圧冷媒を高圧の冷媒にまで圧縮するようにした形態について説明しており、上側及び下側の圧縮機構30の構成は基本的に同じである。そのため、低段側の圧縮機構30の揺動ブッシュ45に向かう潤滑油の流動抵抗と、高段側の圧縮機構30の揺動ブッシュ45に向かう潤滑油の流動抵抗とは、略等しくなっている。しかしながら、この形態に限定するものではなく、高段側の圧縮機構30の揺動ブッシュ45に向かう潤滑油の流動抵抗を、低段側に比べて小さくした構成であってもよい。例えば、高段側の圧縮機構30の揺動ブッシュ45に向かう油通路16、ブレード側給油孔36、及びブッシュ側給油孔46の孔径を、低段側よりも大きくしても構わない。また、本実施形態では、下側の圧縮機構30を低段側、上側の圧縮機構30を高段側とした2段圧縮機構を有する圧縮機とした形態について説明したが、この形態に限定するものではない。例えば、上側及び下側の圧縮機構30でそれぞれ独立して低圧冷媒を高圧の冷媒にまで圧縮するようにした形態であってもよい。また、本実施形態では、油溜まり部26に溜まった潤滑油を圧縮機構30まで吸い上げて給油するための油通路16を、上側及び下側の圧縮機構30に対してそれぞれ別々の通路として設けるようにしたが、この形態に限定するものではない。例えば、図7に示すように、上側の圧縮機構30に接続された油通路16を通路途中で分岐させ、下側の圧縮機構30に接続するようにした構成であってもよい。