"材料を皮下に送達する装置であって、その中に材料を収容するよう構成されたチャンバと、近位端及び遠位端と、を有し、前記遠位端に向かって概ね先細になる延伸デリバリーチューブであって、閉じた位置と開いた位置の間で動くよう構成された複数の延伸可撓性チューブ部材を備える前記デリバリーチューブと、前記デリバリーチューブの近位部分に収まるように構成された遠位部分を有する延伸押出部材であって、前記デリバリーチューブの外に前記材料の少なくとも一部を押進するように前記デリバリーチューブに対して滑動可能な前記押出部材と、前記チューブ部材の周囲に配置され、前記チューブ部材を閉じた位置に保持するためにゆがむ可撓性の継ぎ輪と、を備え、前記チャンバは、前記チューブ部材が閉じた位置にあるときに画定され、前記押出部材の遠位部分は、前記押出部材が前記デリバリーチューブに対して遠位に前進するときに前記押出部材の遠位端が前記チューブ部材の内面に係合して前記チューブ部材を開くよう、前記デリバリーチューブの遠位部分におけるチャンバの少なくとも一部よりも大きい直径を有し、前記継ぎ輪は、前記デリバリーチューブ上を滑動可能である、装置。延伸カテーテルをさらに備え、前記デリバリーチューブのチャンバは、その中を通って延伸する前記カテーテルを受容するよう構成され、前記材料は、前記カテーテルと前記チューブ部材の内面との間の空間に保持される、請求項1に記載の装置。前記可撓性の継ぎ輪は、前記チャンバ内に前記材料を収容するために前記カテーテルに密に嵌合している、請求項1又は2に記載の装置。前記押出部材の遠位端は、前記デリバリーチューブの近位部分に適合する、請求項1~3のいずれかに記載の装置。前記デリバリーチューブのチャンバは、前記デリバリーチューブの遠位部分における当該デリバリーチューブのチャンバの直径よりも前記押出部材の遠位端が大きな直径を有するよう、先細となっている、請求項4に記載の装置。前記継ぎ輪は、前記デリバリーチューブ上を近位で滑動するときに直径が伸長するよう構成されている、請求項1~5のいずれかに記載の装置。前記可撓性の継ぎ輪が前記デリバリーチューブの近位部分に配置され又は近接したときに、前記デリバリーチューブの遠位部分における前記チューブ部材が互いに離れる一方で、前記デリバリーチューブの近位部分における前記チューブ部材は互いに係合したままである、請求項6に記載の装置。前記押出部材の少なくとも周囲の一部に嵌合するよう構成され、概ね長軸方向の押縮を受けるときに横方向に伸長するよう適合された可撓性係止部材と、前記デリバリーチューブの近位端との間で前記可撓性係止部材を選択的に押縮するよう構成された係止キャップと、をさらに備え、前記可撓性係止部材は、概ね長軸方向の押縮を受けるときに前記押出部材と当該係止部材との摩擦を増大するために横方向に伸長して前記押出部材に係合し、前記押出部材が前記係止部材に対する動きを制限されるよう、前記押出部材に隣接して配置される、請求項1~7のいずれかに記載の装置。従って、当技術分野において血管創傷の位置を正確に決定し、かつ創傷を密封する機器および方法についての当業界のニーズが存在する。一実施形態によると、材料を皮下送達するために装置が提供される。装置は、その中に材料を収納するよう構成されたチャンバを有する延伸デリバリーチューブ、材料の少なくとも一部をデリバリーチューブの外に押進するようデリバリーチューブの少なくとも一部を通って滑動可能に延伸するよう構成された遠位部分を有する延伸押出部材、および概ね縦の押縮を受けたとき押出部材の付近に少なくとも部分的に嵌合するよう構成されかつ横に伸張するよう適合された可撓性係止部材を備える。可撓性係止部材は、係止部材が概ね縦の押縮を受けたときに、係止部材が横に伸張して押出部材に係合して押出部材と係止部材との摩擦を増大するよう、押出部材に隣接して配置される。他の実施形態によると、押出部材は少なくとも1つの突起を有する。可撓性係止部材は、係止部材が縦の押縮を受けたときに、係止部材が横に伸長して押出部材の突起に係合して押出部材が係止部材に対して動くのを制限されるよう、突起に隣接して配置される。他の実施形態によると、本発明は血管創傷を閉鎖するためのアセンブリを記載する。アセンブリは、その中に止血材料を収容するよう構成されたデリバリーチューブ、デリバリーチューブの遠位端を血管創傷に隣接した位置に送達するよう構成された装置、デリバリーチューブの近位端を通じて少なくとも部分的に嵌合するよう構成された遠位部分を有する押出部材、および押出部材の表面付近に配置された可変ストパーを含む。押出部材の一部はデリバリーチューブの少なくとも一部の直径よりも大きな直径を有する。可変ストッパは、押出部材の表面に係合し、かつ押出部材の表面に沿って近位あるいは遠位に選択的に動いて装置とデリバリーチューブを可変的に結合するよう配置されている。好ましい実施形態および先行技術に対して達成される利点を要約するために、一定の実施形態および利点を本明細書中で上に記載している。当然ながら、各実施形態のいずれに従ってもこのような利点が必ずしも達成されるわけではないことを理解すべきである。従って、例えば当業者は、本明細書に教示されている1つの利点あるいは利点群を達成あるいは最適化する方法で、本明細書中で教示あるいは示唆されている他の目的あるいは利点を必ずしも達成することなく、本発明が例示あるいは実現されていることを認識するであろう。上で論じた実施形態あるいは他の実施形態は、付属の図面を参照とする以下の好ましい実施形態の詳細な説明により当業者に対して容易に明らかとなり、本発明は開示された具体的実施形態のいずれによっても限定されない。本実施形態は、アクセスおよび/あるいは視覚化するのが困難である血管穿刺創を閉鎖するのに特に有用である。血管創傷を閉鎖するためにこのような創傷を正確に修復することは困難である。さらに、血管を直接修復することに伴う落とし穴がある。例えば、臨床家は創傷を見ることができないので、縫合糸、ステープルあるいはクリップなどの閉鎖媒体を正確に留置することは困難である。このような閉鎖媒体を不適正に留置すると充分に閉鎖されず、おそらく臨床家が気付かないために穿刺創が開いたままとなる可能性がある。さらに、閉鎖媒体の留置が不適正であると、血管に断裂およびさらなる穿刺創を含む恒久的な損傷を引き起こすことがある。さらに、閉鎖媒体が創傷を通過して血流中に拡散すると、この媒体は血栓形成の可能性を高めることがあるか、あるいは潜在的毒性物質を血流に導入する可能性がある。当然ながら、閉鎖媒体が偶発的に血流に放出されると重篤な血管遮断合併症を引き起こす可能性がある。図1を参照すると、血管創傷閉鎖アセンブリはカテーテル32の遠位端34および近位端36を有する延伸カテーテル32を含む。遠位開口38はカテーテル32の遠位端34を貫通して形成され、かつカテーテル32の長軸に沿って開口する。カテーテル32は遠位端34に先細の先端40を含む。カテーテル32の延伸本体42は先細の先端40の近位に配置されている。好ましくは、本体42はその全長に沿ってほぼ均一な直径を有する。内腔44はカテーテル32内部で遠位開口38から近位端36に縦に延長する。コネクタ部分46は近位端36上に提供される。コネクタ部分46は主内腔48と副内腔50を含む。主内腔48はカテーテル32の長軸に沿って延伸し、かつカテーテル内腔44と共に延伸する。副内腔50は主内腔48より外向きに延伸するが、主内腔48およびカテーテル内腔44と連通する。近位開口52は主内腔48の近位端に提供され、かつ遠位開口と同様に長軸に沿って開く。副開口54は副内腔50に開口する。遠位および近位開口38、52は、血管形成術及び他の血管手術に使用されるガイドワイヤーなどのガイドワイヤー58を収容するようにサイズを決めかつ適合されている。従って、ガイドワイヤー58はカテーテル32内を通り、かつガイドワイヤー58上に沿ってカテーテルを進めることができる。穴60は、カテーテル32の遠位端34付近のカテーテル32の側壁を貫通して形成される。好ましくは、少なくとも2つの穴60が提供される。好ましくは、穴60は全てカテーテル32の遠位端34からほぼ同じ距離に配置される。好ましくは、カテーテル32の突出部分62は穴60の周囲の領域に提供され、この領域は先端40の近位かつ本体42の遠位である。突出部分62においては、カテーテル32はカテーテル本体42全体の外径よりもわずかに大きな外径を有する。引き続き図1を参照すると、真空あるいは他の吸引源64が提供され、かつ配管66を通じてカテーテルコネクタ部分46の副内腔50と連絡する。従って、真空はカテーテル内腔44を通じて引かれる。好ましくは、近位および遠位開口38、52はガイドワイヤー58を収容し、ガイドワイヤー58が開口をほぼ塞栓することによりサイズを決定されるので、穴60を通じて真空が引かれる。観察ポート68は吸引源64とカテーテル32の間に配置されている。観察ポート68は、臨床家が穴60よりカテーテル44を通じて吸引された物質を観察できるよう構成されている。観察ポート68は以下でより詳細に論じられている。図1および2を参照すると、レトラクタ70は、好ましくはカテーテル32上に設置される。レトラクタ70は、カテーテル32上で縦に配列された反対側に延伸するレトラクタアーム72を含む。レトラクタ本体74は、臨床家によって操作されるときレトラクタアーム72を選択的に開きかつ閉じるよう構成されている。レトラクタ70の延伸レトラクタアーム72は、動脈壁の幅と少なくとも同じ、好ましくは少なくとも0.5から2mmの距離でアームの遠位端76がカテーテルの穴60の近位に配置されるよう、カテーテル32上に配置される。本機器は図1および2に示された具体的な構造と幾分異なる構造を含むことがあることを理解すべきである。例えば、他のカテーテルおよびレトラクタ構造を適切に用いることもできる。例えば、現在はその全文が参照文献として本明細書に引用されている米国特許第6,287,322号である1999年6月4日提出の米国特許明細出願番号第09/325,982号特許文献1に、カテーテルおよびレトラクタの許容できる実施形態がいくつか示されている。再度図1を参照すると、止血部材80はカテーテル32上のレトラクタ70の近位に配置される。以下により詳細に論じるように、止血部材は止血薬より生成されるあるいはこれを含む材料を含む。止血薬は血液凝固を促進するよう適合されている。実施形態の1つにおいては、止血部材80はスポンジあるいはスポンジ状材料を含む。本記載においては、用語スポンジはその通常の意味に従って用いられる広範な用語であることを意図され、かつ少なくとも部分的に孔質であり、かつ血液の少なくとも一部が材料に流入して材料を血液に浸漬することのできるよう適合された材料を制限なく表す。例えば、スポンジは天然あるいは人工海綿、織布あるいは不織布、繊維パフなどを含むことができる。さらに、スポンジは材料に接触する血液の少なくとも一部を吸収する材料を含むことができるか、あるいは血液を吸収しない材料を含むことができる。この記載のために、止血部材はスポンジ80と表される。しかし、用語スポンジの使用は止血部材として使用することができる材料の範囲を制限しないことを理解すべきである。事実、血液凝固を補助あるいは促進するあらゆる材料を止血部材として使用することができる。本記載を通じて、用語止血薬はその通常の意味において幅広い用語として用いられ、かつ血液凝固を促進する薬物を制限なく表す。このような薬剤は液体、粉末、ビーズなどの多くの形態を取ることができ、かつ基質あるいは担体を含むあるいはこれと混合されることができる。用語止血材料も、本記載において通常の意味で使用される幅広い用語として使用されることができる。血液凝固を促進する性質を有するあらゆる材料を制限なく表すことができる。従って、止血材料は単独で、あるいは薬物と別個に生成された基質あるいは担体と共に止血薬を含むことができる。用語止血材料は、止血スポンジを含む。好ましくは、スポンジ80はカテーテル本体42周囲の円周上に延伸し、かつカテーテル32に沿って縦に滑動できるよう配置されている。最も好ましくは、カテーテル32はスポンジ80を貫通する経路82を通って延長する。経路82は、カテーテル32がスポンジ80を貫通させられると形成される。押出部材84もスポンジ80の近位のカテーテル32上に配置されている。図3に関しても、押出部材84は本体部分86および近位ハンドル部分88を含む。延伸内腔90は本体部分86を貫通して形成される。図1に示すように、内腔90は好ましくは押出部材84がカテーテル32に対して滑動できるようにカテーテルを包囲する。押出部材84の遠位端付近の点に本体部分86を貫通して複数の穴92が形成される。図4に関してより詳細に論じるように、血管創傷閉鎖アセンブリ30は、臨床家が正確に皮下血管創傷wの位置を決定し、創傷wにアクセスし、かつ創傷部位に止血スポンジ80を留置することを可能とするであろう。止血スポンジ80は、創傷wの閉鎖の促進を助勢する止血薬を含む。止血スポンジ80を正確に適用するために、血管閉鎖アセンブリ30はまず正確に血管創傷wの位置を正確に決定し、かつこれに対するアクセスを提供する。本方法および装置は多様な血管および他の創傷を閉鎖するために使用することができることを理解すべきである。図1~11、および付随する議論は、患者の大腿動脈94における穿刺創wを閉鎖するための実施形態を用いる実施例を提示する。具体的に図1、2、4および5を参照すると、大腿動脈穿刺創wの位置を正確に決定しかつアクセスを提供するために、まず穿刺創wを貫通してあらかじめ患者の大腿動脈94に挿入したガイドワイヤー58上に沿ってカテーテル32を通した。内腔44は吸引源64に着接し、かつカテーテル32の遠位先端40が血管穿刺創wより延伸するようアッセンブリ30を患者の組織96を貫通してガイドワイヤー58上に沿って前進させる。アセンブリ30を前進させると、吸引源64が穴60より体液を吸引する。体液は観察ポート68を通過するので、臨床家は体液が除去されているのを確認することができる。観察ポート68はあらゆる適切な構造あるいは位置を取ることができる。例えば、観察ポートはカテーテルと接続した透明な管、吸引源としても観察ポートとしても機能するほぼ透明なシリンジ、あるいはほぼ透明なカテーテルの一部を含むことができる。より好ましくは、血液がカテーテルに吸引され始めたならば臨床家がすぐこれに気付くよう、カテーテル32は透明な材料より形成される。図4に示すように、穴60が動脈壁98を貫通して血管94にはいるとき、血液bは穴60を通過してカテーテル32に吸引され始め、さらに観察ポート68を通過して吸引される。従って、観察ポート68より血液が確認される場合、臨床家は穴60が穿刺創wを通過したので、レトラクタアーム72の遠位端76が動脈94の外壁98に隣接した位置、好ましくは動脈壁98の2mm内側にあることを知るであろう。従って、次に図5に示すように、レトラクタアーム72は周辺組織96を創傷wから引き離し、穿刺創wの付近に術野100を作る。カテーテル32は穿刺創wの部分的に内側に留まり、効果的に穿刺創を塞栓し、かつ穿刺創より血液が流出するのを防いでいる。突出部分62は創傷wの縁部を屈曲してカテーテルと穿刺創の縁部との密封を促進する。引き続き図5を参照すると、吸引ツール102を用いて体液および術野100内にある他の物質を清浄し、かつ穿刺創wに隣接する血管94の血管壁98を清浄することができる。次に図6を参照すると、穿刺創wの位置を正確に確認した後、押出部材84をカテーテルに沿って遠位に進めることにより、穿刺創wを囲むようにスポンジ80を血管壁98に接触させる。上で言及されかつ以下でより詳細に論じるように、スポンジ80は創傷の早期治癒を助勢するために創傷部位における血餅形成の促進を助勢する止血薬を含む。好ましくは、スポンジ80が少なくとも部分的に血管壁98と接着するように、スポンジは少なくとも部分的に接着剤により被覆されている。代替的に、あるいはさらに、スポンジを進めて血管壁と接触させる前に流動性接着剤を穿刺創周囲の術野に送達することができる。当然ながら、接着剤を全く使用せずにスポンジを送達することもできる。好ましくは、スポンジ80はカテーテル32をほぼ包囲するようにカテーテル32上に取り付けられる。従って、カテーテルの先端40が創傷内に留置されているので、スポンジ80が血管壁98に隣接した位置に置かれた場合創傷wをほぼ環囲する。スポンジ80が創傷wに隣接して所定の位置にある場合、図7に示されているようにレトラクタ70を除去することができる。レトラクタ70を除去すると、周囲の身体組織96はスポンジ80および押出部材84の周囲で陥没する。身体組織96がスポンジ80を環囲し、かつ接着剤が硬化する間、押出部材84はスポンジ80を所定の位置に保持する。続いて図8を参照すると、押出部材84が所定の位置にあるとき、カテーテル32およびガイドワイヤー58も患者より抜去することができる。カテーテル32に占められていたスポンジ80を貫通する経路82は、それ自体の上に陥没してほぼ閉鎖される。血管創傷wはもはやカテーテル32によって塞栓されないので、血管94からの血液bがスポンジ80に流入し、スポンジ80を少なくとも部分的に浸漬することが予測される。上述の実施形態においては、レトラクタ70はカテーテル32よりも先に除去されるものの、他の実施形態においては、カテーテルをレトラクタよりも先に取り除くこともあることを理解すべきである。さらに他の実施形態においては、血管94を経た血流を少なくとも部分的に遮断するために、押出部材84にさらなる圧力を適用することができる。この方法では、臨床家は創傷wを経てかつスポンジ80へ流れる血液の速さを調節することができる。当然ながら、血管を経た血流を一時的に減少あるいは遮断するために他の方法および装置を用いることができる。好ましい実施形態においては、スポンジ80は止血薬より製造され、これに浸漬され、あるいは他の場合はこれにより処理された材料を含む。薬物は血液凝固を補助するよう特に適合されている。従って、スポンジに流入する血液は薬物と遭遇し、かつ速やかに凝血して血液凝固による創傷の自然密封を引き起こすであろう。スポンジ状止血薬は入手可能であり、かつゲルフォームTM、オキシセルTMおよびアビテンTMなどの製品を含むことができる。スポンジとして使用できる他の材料はキトサンである。これらおよび他の適切なスポンジを血餅形成の促進を助け液状凝固薬トロンビンなどの薬物およびメダフォー社より入手できるヘマデックスTMに含浸させることができる。有益に使用できる他の材料は、C.R.バード/デイヴォルTIC.が販売するウルトラフォームTMスポンジである。ウルトラフォームTMスポンジは天然凝血物質アビテンコラーゲンより製造され、かつトロンビンを添加する必要がない。これは準備時間を短縮し、かつ患者がウシトロンビンに対する潜在的有害反応を経験するリスクを軽減する。他の医薬品もスポンジに含ませることができる。例えば、抗生物質、抗炎症薬、治癒促進役などをスポンジ材料に含浸させることができる。特に好ましい実施形態においては、止血薬は生体吸収性微孔質多糖類マイクロスフェア例えばウィスコンシン州ウォーキショーのエマージェンシーメディカルプロダクツ社が販売するトラウマデックスTMなどを含む。マイクロスフェアは反復微孔チャネルを有する。マイクロスフェアの口径により水の吸収およびアルブミン、凝血因子および血液の他の蛋白質および細胞成分の高度濃縮が促進される。マイクロスフェアは血小板機能に影響し、かつフィブリン形成を促進する。さらに、マイクロスフェアは凝血酵素反応速度を加速すると考えられている。出血中の創傷に直接加圧して適用すると、粒子は血液より液体を抽出する分子ふるいとして作用する。粒子の空隙率が調節されているため、血小板、赤血球および25,000ドルトン以上の大きさの血漿蛋白質は排除され、粒子の表面に濃縮される。分子排除特性により高濃度の血小板、トロンビン、フィブリノーゲンおよび他の蛋白質の粒子表面上での濃縮が生成され、ゲル化作用をもたらす。ゲル化し、圧縮された細胞および成分が正常な凝血カスケードを加速する。この濃厚な蛋白質-細胞マトリクス内に形成されたフィブリンネットワークが周囲組織と強く接着する。数秒以内にゲル化過程が開始し、生成した非常に粘着性の血餅は通常は微粒子に沿って分解する。このような微孔質多糖類マイクロスフェア、および他の止血薬は、その全文が本明細書に参照文献として引用されている2004年6月14日に提出された出願者の留置可能な多機能止血物質と題された同時係属出願米国出願番号第10/868,201号特許文献2により詳細に論じられている。好ましい実施形態の止血薬の支援としてあらゆる適当な止血基質を採用することができる。しかし特に好ましい実施形態においては、止血基質はキトサンを含む。キトサンは、主として廃棄されたエビおよびカニの殻より得られる生体高分子キチンより得られる。キトサンはキチンの主要な誘導体であり、かつ多様な脱アセチル化および脱重合の段階にある脱アセチル化キチンに適用される集合的用語である。キチンおよびキトサンの化学構造は、セルロースのそれと類似している。相違点は、セルロースの各D-グルコース単位のC-2に結合した水酸基の代わりに、キチンの各D-グルコース単位のC-2にはアセチル化アミノ基-NHCOCH3があり、キトサンの各D-グルコース単位のC-2にはアミノ基があることである。キチンおよびキトサンはいずれも無毒性であるが、キトサンは医学および薬学用途においてキチンよりも広範に使用される。キトサンは良好な生体適合性を示し、かつキトサナーゼ、パパイン、セルロースおよび酸プロテアーゼによる生体分解が可能である。キトサンは抗炎症および鎮痛効果を示し、かつ止血および創傷治癒を促進する。またキトサンは外科治療および創傷保護において止血薬としても使用されている。キトサンの止血効果は米国特許第4,394,373号特許文献3に記載されている。単独の止血基質あるいは異なる形態および/あるいは組成の止血基質の組合せは、好ましい実施形態の機器において採用することができる。異なる基質形態、例えば繊維バフ、フリース、布、シート、縫合糸あるいは粉末などを好むことができる。異なる基質―形成材料の均一な混合物を採用することが可能であり、あるいは2つあるいはそれ以上の異なる形態の基質より複合基質を調製することができる。好ましい複合体はキトサンおよびコラーゲンを含む。キトサンおよび他の適当な基質に関するさらなる詳細は、出願人の同時係属出願留置可能な多機能止血物質により詳しく論じられている。好ましくは、スポンジ状基質材料は柔軟かつしなやかであり、かつ血管、創傷および血管周囲の術野の構造に適合すると思われる。従って、スポンジ状材料は特に血管穿刺創周囲の限られた空隙における使用に適合している。さらに、止血スポンジ80は穿刺創wの周囲の組織96によってその位置に保持され、レトラクタ70などのツールが抜去されると組織96がスポンジ80上に陥没する。図9に示すように、スポンジ80を所定の位置に保持するのをさらに助勢するために、流動性接着剤106を接着剤源108より押出部材84の内腔90を通ってスポンジ80に送達することができる。接着剤106は押出部材84の開いた遠位端を通過し、かつ押出部材本体部分86を貫通する穴92も通過しても流出する。接着剤106は、硬化時にスポンジ80の周囲および内部に密封層を形成するので、血液bをスポンジ領域に留めることができる。これにより出血の最小化を助勢し、かつ血餅形成の速度をさらに加速することができる。一実施形態においては、接着剤は硬化するときほぼ無孔質となるので、血液を所望の領域に留めることができる。また接着剤106の添加は、カテーテル32が抜けた経路であるスポンジを貫通する経路の閉鎖のさらなる完全化も助勢する。さらに接着剤106は、スポンジ80の穿刺創wおよび周囲組織96に対する所定の位置への保持を助勢する。上で論じたように、スポンジ80は、前進させて血管壁に接触させる前に、接着剤に浸漬するか、あるいはより好ましくは接着剤層で被覆することもできる。このようにして、スポンジ上の接着剤の分布を調節することができる。スポンジの外面の付近に接着剤被覆を可変的に適用することにより、接着剤はスポンジと血管94自体を含む血管創傷w周囲領域を接着し、かつ接着剤が硬化するときスポンジ周囲の密封を形成することもできるであろう。接着剤の被覆は、血液bをスポンジ80に留める無孔質あるいは選択的孔質膜として作用することもできる。接着剤の被覆は、押出部材84からの接着剤106の追加的適用の代わりに、あるいはこれに加えて用いることもあることを理解すべきである。多様な種類の流動性接着剤がスポンジに使用するために許容される。例えば、バクスターヘルスケア社より入手できるティシールなどのフィブリン組織密封剤も適切と思われる。その他の市販の接着剤は、クリオライフ社より入手できるバイオグルーTMおよびフュージョンメディカルテクノロジーより入手可能なフロシールTMを含む。現在、多様なシアノアクリル酸接着剤が市販されており、かつこの発明に使用することができる。当然ながら、スポンジを密封あるいは少なくともスポンジを通過あるいは超える血流を遅延させることのできるあらゆる製品が許容できる。また、一部の接着剤は接着剤の注入前に術野および/あるいは血管の外壁を清浄する必要がないことも理解すべきである。硬化時間および使用しやすさは、使用する接着剤によって異なるであろう。例えば、一部の接着剤は数秒以内に展性のゲル様状態に硬化するのに対し、他の接着剤は数分以内に硬化して直接硬化状態となるであろう。臨床家は、硬化時間の選択によりスポンジを創傷に隣接した位置まで進めてかつ動脈に接触させることができ、その時にスポンジは血管壁に接着し始め、かつ接着剤によってほぼ密封することができる。許容できるあらゆる硬化時間を有する許容できるあらゆる接着剤を使用できることを認めるべきである。この説明に従うと、接着剤は周囲組織に接着し、かつ自然に流動しないときに硬化すると考えられる。押出部材84は、接着剤106が硬化することができるよう、あらゆる妥当な時間の間所定の位置に保たれることができる。また、所望の場合は複数のスポンジを使用することができる。しかし好ましくは、接着剤106は約5分間あるいはそれ以下で充分に硬化するであろう。接着剤の硬化の加速を助勢するために、紫外線光源あるいは加熱機器などの他の手段を用いることもある。スポンジ80が正しく留置されたならば、押出部材84を抜去することができる。押出部材84の抜去はリリースロッド110により補助されることができ、図10に示すようにこれを押出部材90の内腔を通ってかつスポンジ80に接触するまで前進させる。押出部材84が患者から抜去されると、リリースロッド110はスポンジ80を所定の位置に保持する。従って、リリースロッド110は、押出部材84が抜去されるとき逆牽引力を提供するようスポンジ80と係合する。このようにすれば、スポンジ80と押出部材84との間に接着が生じた場合でも、押出部材を抜去することができる。次に図11を参照すると、リリースロッド110を抜去したならば、患者の皮膚112を、例えば縫合糸114などの何らかの適切な閉鎖媒体で閉鎖する。止血スポンジ80は所定の位置に残す。身体の自然な血液凝固プロセスは、止血スポンジ80の補助により血管叢wを閉塞かつ修復する。従って、偽動脈瘤、創傷閉鎖の失敗あるいは欠陥などの危険を伴わずに治癒が進行する。図1~9に例示された実施形態においては、カテーテルはシングルルーメンカテーテルを含む。他の実施形態図示せずにおいては、延伸カテーテルは遠位端開口から近位端開口まで延伸し、かつその中にガイドワイヤーが滑動して収容される管を含む第1の内腔を有する。カテーテルの外壁により第1の内腔を同心上に囲む第2の内腔が規定される。カテーテル外壁に貫通した穴は第2の内腔に開いている。さらに、アクセス内腔が第2の内腔に連絡している。この実施形態においては、ガイドワイヤーが収容される遠位および近位開口は第2の内腔と連絡せず、この内腔はアクセス内腔を経て吸引源と連絡する。従って、この実施形態においては、体液が遠位および近位ガイドワイヤー開口を経てカテーテルに吸引される確率は、シングルルーメンを採用した実施形態よりも低くなると思われる。しかし、シングルルーメンカテーテルは製造費用が安く、かつデュアルルーメンカテーテルよりも直径が小さくなると予測される。次に図12~16を参照すると、血管創傷閉鎖装置の他の実施形態が提示される。装置はレトラクタ200および延伸カテーテル250を含む。特に図13を参照すると、カテーテル250は近位端250aおよび遠位端250bを有する。遠位開口はカテーテルの遠位端を貫通して形成され、かつカテーテルの長軸に沿って開く。内腔250cはカテーテルの内部に規定される。好ましくは、カテーテル250の遠位端256bにある先端256は先細である。コネクタ部分は近位端250a上に提供され、好ましくはコネクタ部分が主内腔および副内腔を含む。主内腔はカテーテルの長軸に沿って延伸し、かつカテーテル内腔250cと共に延伸する。遠位端付近のカテーテル側壁を貫通して、少なくとも1つのインジケーターホール258が形成される。好ましくは、カテーテル250は概ね直線状であり、かつサイズは約4~8F、より好ましくは約6Fである。好ましくは、カテーテル250の外面252は概ね円筒形であり、かつ突出部分254を含む。好ましい実施形態の1つにおいては、突出部分254はカテーテルの別個の2つの部分図示せずの間の結合を規定する。例示された実施形態においては、突出部分245は円筒形であり、長さ254aを含む。引き続き図13を参照すると、押出部材260は、好ましくはカテーテルの外面252近傍に可動的に配置される。好ましくは、押出部材260はカテーテル250上を滑動するように構成される。好ましくは、押出部材260が突出部分254上を滑動できるように、押出部材260はカテーテル250の突出部分254よりも大きな直径を有する内腔を有する。次に図14~16を参照すると、レトラクタ200は、好ましくはカテーテル250上に設置されるよう構成される。例示された実施形態においては、好ましくは、レトラクタ200はそれぞれが近位端206から遠位端208までの長さ204を有する、互いに可動的に連結された2つのレトラクタアーム202を有する。好ましくは、レトラクタアーム202は開いた位置図14参照と閉じた位置図12参照の間で動くことができる。図12に例示されているように、レトラクタアーム202は、好ましくは閉じた位置にあるときカテーテル250の少なくとも一部を封入する。レトラクタ200の例示された実施形態は2つのレトラクタアーム202のみを示すものの、レトラクタ200は2つ以上のレトラクタアーム202を有することができることを理解すべきである。引き続き図14および15を参照すると、レトラクタアーム202のそれぞれが、好ましくは概ね他方のアーム202の内面に面している内面210を規定する。各内面210は、好ましくはアーム202の長さ204に沿って延伸する縁部212を規定する。好ましくは、内面210も縁部212の間で延伸する空隙あるいはチャネル220を規定する。好ましくは、チャネル220はレトラクタアーム202の長さを延伸する。図12に示すように、レトラクタアーム202が閉じた位置にあるとき、レトラクタアーム202上のチャネル220は、好ましくは結合してアーム202の長さ204を延伸する管221を規定する。図14~15を参照すると、チャネル220は好ましくはレトラクタアーム220の近位端206に配置された近位部分222を含む。好ましい実施形態においては、レトラクタアーム202が閉じた位置にあるとき、近位部分222はカテーテル250の少なくとも一部を固定された位置に置いて除去可能に受容し、かつ相当に接触および保持するために構成された概ね湾曲した形態をとる。近位部分222は、概ねレトラクタアーム202の長さ204と直交する深さ222aも有する。例えば、近位部分222はカテーテル250の外面252のそれとほぼ同じである半径222aの半円形断面を有することができる。しかし近位部分222は、レトラクタアーム202が閉じた位置にあるときカテーテル250と相当に接触するよう構成されたあらゆる形態を取ることができる。より好ましくは、レトラクタ200が近位部分222において概ね適合してカテーテル250を保持するように、近位部分222が概ねカテーテル250に対して補完的にサイズが決められかつ構成されている。引き続き図15および16を参照すると、チャネル220は、好ましくは近位部分222と隣接する受容部分224を含む。受容部分224は、好ましくは概ね湾曲した形態を有し、かつ近位部分222の深さ222aよりも大きいアーム202の長さ204に対して概ね直交する深さ224aを有する。従って、受容部分224は受容部分224と近位部分222の間の縁部224bを限定する。例示された受容部分224は、近位部分222の半径222aよりも大きい半径224aの半円形断面を有する。より好ましくは、突出部分254をその中に受容できるように、受容部分224はカテーテル突出部分254に対して概ね補完的である。好ましくは、チャネル220は受容部分224と隣接する接触部分226も含む。近位部分222と同様に、接触部分226は、好ましくはカテーテル外面252に対して概ね補完的であり、かつレトラクタアーム202が閉じた位置にあるとき、カテーテル250を除去可能に受容、かつ相当に接触および保持するために構成されている。近位部分226は、好ましくは概ねレトラクタアーム202の長さ204と直交する深さ226aを有する。1つの好ましい実施態様においては、深さ216aは近位部分222の深さ222aと同様である。例示された受容部分226は、近位部分222の半径222aとほぼ同じ半径226aの半円形断面を有することができる。好ましくは、受容部分224が受容部分224と接触部分226の間の縁部224cを規定するよう、接触部分226の深さ226aも受容部分224の深さ224aよりも小さい。さらに図15および16を参照すると、例示された実施態様においては、近位部分222および接触部分226はそれぞれ受容部分224よりも小さい。より好ましくは、近位部分222および接触部分226は、カテーテルの突出部分254が部分222,226のいずれを通っても滑動できないように構成されている。従って、図16に示すように、突出部分254が受容部分224に配置されている場合、突出部分は近位あるいは遠位への動きを制限される。このように、図12に示すように、レトラクタアーム202がカテーテル周囲で閉じているとき、カテーテル250全体はレトラクタ200に対して所定の位置に縦に係止される。さらに好ましくは、チャネル220は接触部分226と隣接するコンパートメント部分あるいはチャンバ228を含む。チャンバ228は、好ましくは接触部分226の深さ226aよりも大きな、レトラクタアーム202の長さ204に対して概ね直交し湾曲した形態をおよび深さ228aを有する。例えば、チャンバ228は半径226aよりも大きな半径228aの半円形断面を有することができる。従って、接触部分226は接触部分226とチャンバ228の間の縁部226bを規定する。チャンバ228は、その中にカテーテル250の一部を受容し、かつカテーテル250とレトラクタアーム202の間の空隙228bを規定するよう構成されている。レトラクタアーム202が閉じた位置にあるとき、空隙228bは概ねカテーテル250のほぼ全周に延伸する。空隙228bは、カテーテル250の外面252の少なくとも一部を環囲するように、その中に止血材料270を受容かつ収容するよう構成される。止血材料270については、以下でさらに論じる。チャネルの遠位部分230は、チャンバ228に隣接して規定され、かつチャンバ228の深さ228aよりも小さな、レトラクタアーム202の長さ204に対して概ね直交する深さ230aを有する。好ましくは、遠位部分230は、レトラクタアーム202が閉じた位置にあるとき、カテーテル250と相当に接触しかつこれを保持するために、カテーテル外面252に対して概ね補完的である。例えば、遠位部分230は半径230aの半円形断面を有することができる。好ましい一実施形態においては、半径230aは接触部分226の半径226aおよび/あるいは近位部分222の半径222aとほぼ同じである。概ね平滑な転移部分230bは、好ましくはチャンバ部分228と遠位部分230を連結する。再度図12~16については、実際には、止血材料270は好ましくは突出部分254とカテーテルの穴258の間の位置でカテーテル250の外面252付近に配置される。カテーテル250がチャネル220に配置されると同時に、突出部分254が受容部分224内に配置され、かつ止血材料270がチャンバ228に収容されるように、アーム202は開いた位置に置かれる。好ましくは、チャンバ250およびレトラクタ200は、組み立てられたときにレトラクタアーム202の遠位端208とインジケーターホール258との距離が少なくとも動脈壁の幅と同じであるように構成される。好ましくは、前記の距離は少なくとも0.5から2ミリメートルである。突出部分254が受容部分224内に配置されながらレトラクタアーム202が閉じた位置に移動するとき、カテーテル250はレトラクタ200に対して縦に係止される。従って、カテーテル250およびレトラクタ200は、一方または他方の構造に縦の力が加えられても共に動く。使用時には、カテーテル250が図1~4関して論じた実施形態について論じられたように、装置が患者の中に前進して創傷w内に前進する。血液bは、カテーテル250と連結された観察ポート図示せずにおいて観察され、次にレトラクタアーム202が好ましくは開いた位置に動く。次に、押出部材260をカテーテル250の遠位端250bに向かって前進させ、止血材料270に係合しかつこれを進めて創傷wと接触させる。図12~16に例示された実施形態においては、好ましくは止血材料270は展性の繊維性材料を含む。例えば、基質は好ましくは適切な形状あるいはサイズに形成して各創傷構造に収容されるパフ―線維性、綿状材料を含む。より好ましくは、止血材料270はキトサン繊維より調製されかつ微孔質多糖類マイクロスフェアを注入されたパフを含む。出願人の同時係属出願留置可能な多機能止血物質は、このような止血パフおよびその上に微孔質多糖類マイクロスフェアを留置する方法を論じる。他の実施形態においては、他の繊維性基質および止血物質も採用することができる。他の実施形態においては、止血材料270には創傷の治療に関する薬物を何種類でも注入することができる。例えば、基質に抗生物質および抗炎症薬をさらに注入あるいは留置することができる。さらなる実施形態によれば、突出部分270は多様な形態を取ることができることもさらに理解すべきである。例えば、突出部分はカテーテル250外周付近に延伸しないこともあり、かつ複数の突出部分を使用しても良い。好ましくは、レトラクタ200の受容部分は突出部分に相補的な形状である。さらに、押出部材260の内腔は突出部分上より嵌合するように構成された横断形態を有してもよく、かつ一部の実施形態では非円形であってもよい。次に図17~23を参照すると、血管創傷閉鎖アセンブリ300の他の実施態様は、近位端312および遠位端314を有し、かつその間に内腔をもつ図示せずカテーテル310を含む。近位端332および遠位端334を有する押出部材330は、カテーテル310に滑動可能に配置される。近位端352および遠位端354を有するデリバリーチューブ350は、カテーテル310に滑動可能に配置され、かつ押出部材330の遠位に配置される。閉鎖アセンブリ300は、好ましくはポリプロピレンなどのポリマー材料より製造される。好ましくは、アセンブリ300は低アレルゲン性材料からも製造される。特に図18を参照すると、カテーテル310は好ましくはカテーテル表面310aに接して固定された位置に配置されたストッパ部材316を含む。好ましくは、遠位端314は先細であり、かつカテーテルの穴318はカテーテル310の遠位端314の近位の側面を貫通して形成される。1つの実施態様においては、好ましくは、カテーテル310は近位端312に配置され、かつカテーテル内腔310に連結された第2の内腔図示せずを有する副枝319を含む。好ましくは、副枝310は血管創傷閉鎖において用いられる吸引器具などの多様な器具を適切に連結するために構成されている。例えば一実施形態では、シリンジを副枝319に連結してカテーテルを経て真空吸引することができる。好ましくは、結合部材320は、カテーテル310に接して可動的に配置され、かつストッパ部材316と機械的に結合するよう構成される。例示された実施形態においては、結合部材320およびカテーテル310が係合するとき互いに縦に動かないよう、それぞれの螺子が係合可能となるように、ストッパ部材316の外面に螺刻し、かつ結合部材320の内面に螺刻する。このように、部材320およびカテーテル310は互いに離脱可能に結合する。一実施形態においては、他の適当な機械的結合機構を用いることができる。例えば、デテントアンドキャッチ機構あるいはj-ロック機構を使用することも許容できる。本記載においては、用語離脱可能に結合されるは、その通常の意味において幅広く用いられ、かつ互いに離脱できるような方法で互いに着接あるいは固定される部材を制限なく表す用語である。例えば、部材は螺子、デテント機構、射出成形のバリなど合致しているが破断可能な架橋、接着剤などと制限なく結合することができる。次に特に図19を参照すると、押出部材330は好ましくは概ね円筒形の中心部分336、概ね円錐形の転移部分337および概ね円筒形の遠位部分338を含む。好ましくは、中心部分336の直径は遠位部分338の直径よりも大きい。押出部材330は、好ましくは近位端332から遠位端334に延伸し、かつ好ましくはカテーテル310がそこを通過して滑動可能に受容されるよう構成された管330aを規定する。例えば、管330aはカテーテル表面310aの半径よりも大きな半径の円形断面を有することができる。しかし、管330aはカテーテルストッパ部材316上に嵌合するには充分大きくない。従って、押出部材330はストッパ部材316を超えてカテーテル310上を近位に動くことはできない。好ましくは、押出部材330は近位端332付近にハンドル340を含む。押出部材330はハンドル340を1つ以上含むことができることを理解すべきである。近位結合部材342は近位端332に配置される。例示された実施形態においては、近位結合部材342はその外面に結合部材320のねじと契合するようサイズを決めかつ構成された外面に螺子を含む。図27に示すように、カテーテル結合部材320は、カテーテル310に対して縦に固定されたプッシャ330を選択的に保持するように、ストッパ部材316および押出部材近位結合部材342の両者と係合するよう構成される。遠位結合部材344は転移部分337の近位に配置される。例示された実施形態においては、遠位結合部材334は概ね半円形の突出部分を含む。次に特に図20~21を参照すると、好ましくは、デリバリーチューブ350は、概ね減少する近位端352の先端縁部357と遠位端354の間の直径350cを有する円錐形外面350bを伴う本体350aを有する。デリバリーチューブ350の壁350eは厚みtを有する。好ましくは、デリバリーチューブ壁350eは近位端352から遠位端354まで延伸するチャンバ350dを規定する。チャンバ350dは、好ましくは円錐形の形状であり、また好ましくはカテーテルと壁の間のその中に止血材料270を受容するよう構成されている。デリバリーチューブ350の近位端352も、好ましくは押出部材330の少なくとも遠位部分を受容するよう構成されている。デリバリーチューブ350の遠位端354は、その中を延伸するカテーテル310を受容するよう構成された遠位開口を有する。図21を参照すると、デリバリーチューブ350は好ましくは弱化部分356を有する。例示された実施形態においては、弱化部分356は厚さtが減少するチューブ350の部分を含む。好ましくは、厚さが減少する弱化部分356はデリバリーチューブ350の近位端352あるいはその近傍から遠位端354まで延伸する。規定された閾値を超える力が適用されたとき、チューブが弱化部分356の近傍で変形あるいは破断するように、弱化部分356はデリバリーチューブ350の好ましい破断あるいは変形領域を規定する。例示された実施形態においては、デリバリーチューブ350は、直径上で互いに逆向きの厚さtが減少する延伸部分を含む弱化部分356を2つ有する。好ましくは、延伸弱化部分356はデリバリーチューブ350の全長に延伸する。本記載によれば、用語弱化部分は、その通常の意味において用いられ、かつ閾値力が適用されると優先的に破断、屈曲、伸張あるいはそうでなければ変形する領域あるいは部分を制限なく表す幅広い用語である。例示された実施形態においては、弱化部分は相対的に薄い部分を含む。他の実施形態によれば、弱化部分は刻みを入れ、穿孔され、物理的あるいは化学的に処理されるなどした材料の一部を制限なく含む。さらに弱化部分は、他の部材と異なる材料であることもそうでないこともある、弾性あるいは容易に変形できる材料を含むことができる。例示された実施形態においては、図21に示すように、デリバリーチューブ350は弱化部分356を2つ有する。しかし、デリバリーチューブ356は弱化部分356を1つあるいは複数有することができることを理解すべきである。例示された実施形態において、デリバリーチューブ350は、好ましくは近位端352に配置された分離スターター部分358を含む。スターター部分358は、好ましくは弱化部分356に隣接して並列して配置される。例示された実施形態においては、スターター部分358は弱化部分356と並列するノッチ358である。他の実施形態においては、スターター部分358は他の形態を有して提供されることができる。さらにデリバリーチューブ350は、近位端352に配置された結合部分360を含む。好ましくは、結合部分360は押出部材遠位結合部材344と機械的に結合するよう構成される。図22を参照すると、例示された結合部分360aは、遠位結合部材344である押出部材の突出部分を離脱可能に保持するよう構成されたキャッチを含む。結合部分244、260を係合するために、キャッチが突出部分と並列されるまでデリバリーチューブ350を押出部材344に対して長軸方向に動かし、この時突出部分がキャッチ内に入る。キャッチおよび突出部分は、閾値力が適用されたときのみ突出部分がキャッチより離脱するように構成されている。従って、押出部材330およびチューブ350は離脱可能に結合され、かつ互いに対して長軸方向に固定される。再び図20を参照すると、デリバリーチューブ350は近位端352に隣接して配置されるハンドル362を含む。好ましくは、ハンドル362は弱化部分356より間隔を置いた位置で円錐形外面350bより外向きに延伸する2つの逆向きの支持アームを含む。例示された実施形態においては、デリバリーチューブハンドル362は直径方向に互いに反対側にありかつ概ね弱化部分356より90°に配置された2つの支持アームを含む。再び図17を参照すると、血管創傷閉鎖アセンブリ300は、好ましくは押出部材330の近位端332がストッパ部材334に接し、かつカテーテル310の遠位端314が押出部材330の遠位端334より延伸するように、カテーテル310の遠位端314を押出部材330の経路330aの中を滑動することにより組み立てられる。結合部材320は、押出部材330がカテーテル310と長軸方向に固定されるように、ストッパ部材316と押出部材近位結合部材342を係合する。デリバリーチューブ350の近位端352は、カテーテル310が開口350dを通って移動できるように、カテーテル310の遠位端314上を滑動する。デリバリーチューブ350がカテーテル310上を近位に滑動すると、結合部分360は押出部材330の遠位結合部材344と機械的に係合する。このように、カテーテル310、押出部材330およびデリバリーチューブ350は互いに対して長軸方向に固定される。従って、押出部材とチューブは共に1単位として動く。組み立てプロセスの前あるいはプロセス中に、止血材料270をデリバリーチューブ350のチャンバ350dに付加することができる。引き続き図17を参照すると、装置が組み立てられるとき、カテーテル310の遠位端314がデリバリーチューブ350の遠位端354から延伸し、かつ好ましくはカテーテルの穴318が遠位端354より少なくとも動脈壁の幅と同一である距離の間隔を置いている。好ましくは、距離は約0.5から2ミリメートルである。装置を使用するために、図1~4に関して上で論じられたものと同様の方法で組み立てられた機器を血管創傷wに前進させる。デリバリーチューブ350の遠位端354が概ね創傷wに隣接するように機器が留置されるとき、結合部材320は、好ましくはカテーテル310のストッパ部材316および押出部材330の近位結合部材342と分離される。同様に、デリバリーチューブ350の結合部分360は、好ましくは押出部材330の遠位結合部材344から分離される。従って、押出部材330およびデリバリーチューブ350は、もはや互いに対して長軸方向に固定されない。次に図23を参照すると、好ましくは、次に押出部材330がデリバリーチューブ350の開口350d内に遠位方向に進められると同時に、デリバリーチューブ350は概ね創傷wと隣接して静的に保持される。押出部材330の直径はデリバリーチューブ350のそれよりも大きいので、押出部材330が前進するとデリバリーチューブ350は弱化部分356に沿って破断される。一実施形態においては、使用者が押出部材330のハンドル340およびデリバリーチューブ350のハンドル362を握り、デリバリーチューブ350を通して押出部材330を動かす。デリバリーチューブ350が破断すると、開口が形成されて止血材料270がチャンバから出られるようになる。押出部材330が前進すると、止血材料270に係合し、かつこれをチューブ350の外に前進させ、創傷wと接触させる。好ましくは、デリバリーチューブ350の破断した部分は創傷の位置より除去される。上で他の実施形態と共に論じたように、カテーテル310は押出部材330の経路330a内を滑動可能に抜去することができる。さらに、リリースロッド図示せずも用いて押出部材330の創傷部位からの除去を助勢する逆牽引力を提供することができる。例えばリリースロッドは、創傷部位に対して止血材料270と係合するように、押出部材330の経路330aより滑動可能に挿入されることができる。リリースロッドから提供される逆牽引力は、押出部材が除去されると止血材料270を所定の位置に保持するので、使用者は止血材料270を損傷することなく押出部材330を除去することができる。上に論じた実施形態においては、結合部材は押出部材をデリバリーチューブに対して前進させる前に分離される。他の実施形態においては、閾値力レベルを上回る力を適応しただけで、離脱可能に結合された部材が互いに離脱するよう結合部材が破断されるように、結合部材を適合することができることを理解すべきである。従って、使用者が力を適用して押出部材を前進させると、使用者は同時に結合部材を分離しかつ押出部材を前進させる。他の実施形態においては、押出部材の遠位結合部材はその外面が螺刻され、かつデリバリーチューブの近位結合部材はその内面が螺刻される。このように、押出部材およびデリバリーチューブは互いに螺合可能に固定される。この配置においては、押出部材は押出部材を螺合することによりデリバリーチューブに対して前進させられる。この配置により、使用者はデリバリーチューブの遠位端とカテーテルのインジケーターホールの間の距離を調節することができる。デリバリーチューブが創傷と隣接するよう機器が配置されているとき、デリバリーチューブを所定の位置に保持しながら押出部材をデリバリーチューブ内に螺合し続けることにより、押出部材を前進させることができる。このようにして、押出部材は前進し、かつ最終的に弱化部分でチューブを破断するであろう。その後押出部材はハンドルを用いてさらに前進する。他の実施形態においては、他種の結合部材の構造を採用することができる。例えば、J-ロックあるいはL-ロックなどの様々な離脱可能な係止構造を採用することができる図24参照。さらに他の実施形態においては、結合部材はさらに異なる形態を有することができる。例えば、結合部材は押出部材とカテーテルの間に接着剤を含むことができ、この接着剤は閾値力が適用されると破壊されるよう構成されている。他の実施形態においては、押出部材およびカテーテルはわずかに熱接着あるいは互いに接着している。このように、押出部材とカテーテルの間の結合は閾値力を適用するとき分断される。図25~28は、図17~23に関して上で論じた実施形態と同様の多くの態様を有する他の血管閉鎖装置300’の実施形態を例示する。可能な場合、同じ参照番号を用いて同様の要素を識別するが、本実施形態の要素は名称’を含む。具体的に図25を参照すると、閉鎖装置300’は好ましくはカテーテル310’、押出部材330’および互いに離脱可能に連結されたデリバリーチューブ350’を含む。さらに好ましくは、装置300’は押出部材330’上に滑動可能に設置された螺刻された結合部材344’を含む。次に具体的に図26を参照すると、カテーテル310’は好ましくは螺刻されていないストッパ部材316’を含む。さらに結合部材320’は、好ましくは結合部材の一部がストッパ部材316’を包囲するようその上を滑動できるよう構成されている。しかし、結合部材の近位部分はストッパ部材316’上を滑動することができないので、ストッパ部材は結合部材の遠位への移動を制限する。図25および図27を参照すると、押出部材330’の近位端332は、押出部材330’がカテーテル310’上を滑動可能に配置されているとき、ストッパ部材316’に隣接するよう構成されている。好ましくは、近位結合部材342の螺刻された外面は、結合部材320’が押出部材330’の近位端332上を前進するとき、前記部材320’の螺子と機械的に係合する。好ましくは、押出部材330’は遠位端338に隣接する転移部分337’を含む。好ましくは、転移部分337’は円筒形突出部分337a’および概ね円錐形の部分337b’を含む。突出部分337a’は、螺刻されていない外面を含み、かつ好ましくは、結合部材334’が突出部分337a’を包囲するよう、結合部材344’の遠位部分周囲およびその外面を滑動可能に受容するよう構成される。結合部材344’の近位部分は突出部分337a’上を滑動することができないので、突出部分337a’は結合部材344’の押出部材330’上での遠位への移動を制限する。図25および28を参照すると、デリバリーチューブ350’は、好ましくはその近位端352に結合部材360’を含む。好ましくは、結合部材360’は結合部材344’と機械的に係合するよう構成された螺刻された外面360a’を含む。好ましい一実施形態においては、デリバリーチューブ350’は先に論じたように弱化部分356を含む。他の好ましい実施形態においては、デリバリーチューブ350’の本体350a’は、軸z周囲で互いに隣接し、かつ結合部材344’が結合部分360’上に螺合されているとき互いに対して概ね固定された位置に保持されるよう構成されている2つの部分350f、350gを含む。他の好ましい実施形態においては、デリバリーチューブ350’はデリバリーチューブ350’の近位端352において弱化部分356’により接合される2つの部分350f、350gを有する本体350a’を含む。他の実施形態においては、2つの部分は止血材料が留置される前に部分を共に保持するのを助勢する弾性部材によって接合される。図25を参照すると、好ましくは、カテーテル310’,押出部材330’およびデリバリーチューブ350’が結合部材により互いに対して固定されるよう結合部材によって離脱可能に結合されるよう、血管閉鎖部材300’が組み立てられる。例えば、カテーテル310’はストッパ部材316’が押出部材330’の近位端332’に隣接するまで押出部材330’に滑動可能に挿入される。次に結合部材320’がストッパ部材316’上を滑動し、さらに押出部材330’の近位結合部材342上に螺合される。同様にデリバリーチューブ350’は、デリバリーチューブ350’の近位端352が転移部分337’に隣接するまでカテーテル310’および押出部材上330’を滑動し、好ましくはデリバリーチューブ350’がその中に止血材料270を封入する。次に結合部材334’が突出部分337a’上を滑動し、かつ螺合可能に結合部材360’と係合する。先に論じたように、機器が創傷wに隣接した位置にあるとき、結合部材344’、320’は、押出部材330’がカテーテル310’およびデリバリーチューブ350’と分離するように分離する。使用者は押出部材330’をデリバリーチューブ350’に進めてチューブを変形しかつ止血部材270を係合しかつ創傷wに隣接する位置にこれを前進させる。直前に論じた実施形態においては、デリバリーチューブは押出部材が前進させられると破断するよう構成されている。他の実施形態においては、デリバリーチューブは破断しないが相当変形し、チューブ内の材料がそこから送出されることができる。例えば、押出部材がチューブを変形させかつ材料をチューブより創傷の隣接部に押し出すよう、チューブの少なくとも一部がシリコンなどの弾性材料より構成されることがある。さらに、チューブが弾性材料より形成される1つの実施態様においては、チューブは必ずしも弱化部分を含まない。この原理は、以下の実施形態を含む本明細書で論じた他の実施形態に関して採用することができる。図29~37は、図17~23および図25~29を参照すると上で論じた実施形態と同様の多くの態様を有する血管閉鎖装置300の他の実施形態を例示する。可能な場合、同じ参照番号を用いて同様の要素を識別するが、本実施形態の要素は名称を含む。当然ながら、同様の要素は必ずしも同一の構成を有しないことを理解すべきである。具体的に図29を参照すると、閉鎖装置300は好ましくはカテーテル310、押出部材330および互いに離脱可能に連結されたデリバリーチューブ350を含む。また具体的に図30を参照すると、好ましくは、カテーテル310はカテーテル本体に対して突出している螺刻されていないストッパ部材316を含む。さらに、結合部材320は、好ましくは結合部材の一部がストッパ部材316を包囲するようその上を滑動できるよう構成されている。しかし、結合部材320の近位部分はストッパ部材316上を滑動することができないので、ストッパ部材は結合部材320の遠位への移動を制限する。次に図29および31を参照すると、押出部材330は好ましくは延伸しかつカテーテル310上を滑動する。押出部材330の近位端332は、押出部材330’がカテーテル310上を近位に滑動するとき、ストッパ部材316に隣接する構造となっている。好ましくは、押出部材330の近位結合部材342の螺刻された外面は、結合部材320が押出部材330の近位端332上を前進するとき、前記部材320の螺子と機械的に係合するよう構成されている。このように、押出部材330はストッパ部材316に隣接する近位端322でカテーテル310と離脱可能に結合する。好ましくは、近位結合部材342の螺刻された外面も螺刻されたハンドル340と機械的に係合する。図32a、32bおよび33を参照すると、例示したハンドル340はハンドル支持体370およびハンドルアーム371を含む。ハンドル支持体370は、延伸体365およびフランジ367を含む。好ましくは、本体365は、係合した構造において、ハンドル支持体370がハンドル371のいずれかと共に回転するように、371のいずれかのハンドル内に規定される正方形あるいは長方形の穴369に対応した正方形あるいは長方形の輪郭を有する。好ましくは、フランジ367も正方形あるいは長方形の輪郭を有する。ハンドルアーム371は、好ましくはハンドル支持体365に対して軸方向に滑動可能であるので、結合部材320が近位結合部材342から離脱するとき、好ましくはハンドル支持体370から離脱することができ、かつカテーテルのストッパ部材316上を通過することができる。他の実施形態においては、デテントなどの何らかの適切な機構を用いて、ハンドル371のいずれかを支持体370と離脱可能に結合することができることを理解すべきである。好ましくは、押出部材330は螺刻されていない中心シャフト部分372を含み、かつ近位結合部材342の螺刻された外面よりも短い直径を有する。中心シャフト部分372は、好ましくは螺刻された突出外面を有する近位結合部材342と、これも螺刻された挙上外面を有する遠位結合部材374の間に位置する。引き続き図29および31を参照すると、押出部材330は、好ましくは遠位部分338と隣接する可変ストッパ337を含む。可変ストッパ337は、好ましくは円筒形突出部分337aおよび概ね円錐形の部分337bを含む。突出部分337aは、螺刻されていない外面および螺刻された外面を含む。好ましくは、押出部材330の遠位結合部材374の螺刻された外面は、可変ストッパ337が押出部材330の遠位部分338上を前進するとき、可変ストッパ337の螺子と機械的に係合するよう構成されている。結合部材344は、押出部材330の近傍に滑動可能に留置される。好ましくは、可変ストッパ337の突出部分337aは、結合部材344が突出部分337aを包囲するよう、結合部材344の遠位部分の外面周囲およびその外面を滑動可能に受容するよう構成される。しかし、結合部材344の近位部分は突出部分337a上を滑動することができないので、突出部分337aは結合部材344の押出部材330上での遠位への移動を制限する。次に図34を参照すると、好ましくは、結合部材344の近位部分は、結合部材344が可変ストッパ337上を遠位方向に滑動できないが、中心シャフト部分372,ハンドル支持体370およびカテーテルストッパ部材316上を近位方向に滑動できるようにサイズが決められかつ構成される穴368を規定する。例示された実施形態においては、穴368は概ねハンドル支持フランジ367と相補的である。従って、結合部材320およびハンドル371が抜去されている場合、消耗であれば結合部材334も抜去することができる。ハンドルアーム371は、結合部材344が抜去された後で、ハンドル支持体370上で交換することができる。好ましくは、結合部材344の遠位部分は内面上に螺刻された部分376を含む。好ましくは、螺刻された部分376は結合部材344の内面の近位部分を覆う螺子を含む。好ましくは、結合部材344の内面の遠位部分は螺刻されない。次に図29および35~36を参照すると、デリバリーチューブ350は別個の2つの部分あるいはセグメント350f、350gから形成される本体350aを含む。セグメント350f、350gは、別個に形成されるが、軸z近傍で互いに隣接してデリバリーチューブ350を形成するよう構成される。好ましくは、第1のセグメント350gは、セグメントが正しく配列されてデリバリーチューブ350を形成するために、第2のセグメント350fに形成された陥凹381に嵌合するよう構成されたガイド部分380を有する。セグメント350f、350gは、チューブ350が組み立てられるとき、カテーテル310と同心的に嵌合するよう構成されたそれぞれ概ね凹型の内面を有する。例示された実施形態においては、チューブ350が所定の位置にあるとき、内面はカテーテル310と内面との間のチャンバを規定する。好ましくは、チャンバの直径がその遠位端に向かってなめらかに減少するよう、チャンバの少なくとも遠位部分は先細である。さらにデリバリーチューブ350は、その近位端352に配置された結合部分360を含む。好ましくは、結合部材360は結合部材344と機械的に係合するよう構成された螺刻された外面360aを含む。図37に示すように、結合部材344が結合部分360上に螺合するとき、セグメント350f、350gは概ね互いに固定された位置に保持される。他の構造を用いてセグメント350f、350gを離脱可能に結合することができることを理解するべきである。また他の実施形態においては、デリバリーチューブ350は、デリバリーチューブ350の近位端352においてあるいはその近くでいくつかの離脱可能に結合したセグメントを有する本体350aを含む。再び図29を参照すると、好ましくは、可変ストッパ337は、組み立てられたデリバリーチューブ350の上部に接触する。可変ストッパ337は、可変ストッパ337を回転させることにより、押出部材330に対して近位あるいは遠位に進めることができる。カテーテル310、押出部材330、およびデリバリーチューブ350が共に結合されるとき、押出部材330をデリバリーチューブ350と結合する前に、可変ストッパ337を押出部材330に対して近位あるいは遠位に動かすことにより、カテーテル310に対するデリバリーチューブ350の位置を効果的に調節することができる。従って、この実施形態の他の特徴は、可変ストッパ337を動かすことにより、デリバリーチューブ350の遠位端の位置をカテーテル310の穴に対して調節できることである。これは、各血管壁の厚さおよび/あるいは臨床家の好みに基づいて、カテーテル310の穴に対するデリバリーチューブ350の位置を調節するために望ましいことがある。例えば、臨床家はストッパ337を調節してデリバリーチューブ350の遠位端を、カテーテル310の穴より近位に約1mmと1cmの間の所望の位置に配置することもできる。好ましくは、結合部材344の螺刻された内面376は、結合部材344が押出部材337上を経てさらにデリバリーチューブ350の近位端352上を前進するとき、結合部分360の螺子と機械的に係合するよう構成される。従って、この実施形態の他の特徴は、デリバリーチューブ350が結合部材344を介して押出部材330と確実に結合することである。結合部材334は本体セグメント350f、350gを共に保持するのも助勢する。結合部材344の内面は一部のみが螺刻されているため、押出部材330とデリバリーチューブ350を速やかにかつ容易に分離することができる。次に図37~39を参照すると、血管閉鎖部材300は、好ましくはカテーテル310,押出部材330およびデリバリーチューブ350が、互いに対して固定されるよう結合部材によって離脱可能に結合されるよう、組み立てられる。例えばカテーテル310は、ストッパ部材316が押出部材330の近位端332に隣接するまで、押出部材330に滑動可能に挿入される。次に結合部材320はストッパ部材316’上を滑動し、かつ押出部材330の近位結合部材342上に螺合される。止血材料270は、好ましくは押出部材330の遠位端に隣接するカテーテル310近傍で被包され、かつデリバリーチューブ350は、止血材料がチャンバ内に封入されるように、カテーテル310上に配置される。デリバリーチューブ350は、デリバリーチューブ350の近位端352が可変ストッパ337に隣接するように、カテーテル310および押出部材330の一部の上に配置される。次に結合部材334が挙上部分337a上を滑動し、かつ結合部材360と螺合可能に係合する。臨床家は、プッシャとチューブを結合する前に、可変ストッパ337を前進あるいは後退させることによりカテーテルに対するチューブの位置を調節してもよい。好ましくは、デリバリーチューブ350は、チューブ350の遠位端がカテーテルの穴の近位約1mmから1cmの間になるように、カテーテル310上に配置される。先に論じたように、完全に組み立てられた機器が創傷wに隣接した位置に留置されるとき、図38に示すように、結合部材344、320は、押出部材330がカテーテル310およびデリバリーチューブ350と分離するように分離する。ハンドル340は、好ましくは結合部材344をハンドル支持体370上から抜去できるように、即座に抜去することができる。好ましくはハンドル340は交換され、かつ好ましくは可変ストッパ337は、自由に滑動し、かつデリバリーチューブ350に対する押出部材330の前進を制限しないよう、中心シャフト部分372に対して近位に動く。図39に最も良く示されるように、臨床家が押出部材330をデリバリーチューブ350に向かって進めるとき、押出部材330の遠位端は止血材料270と係合し、かつ創傷wに向かって前進する。使用者が押出部材330をデリバリーチューブ350に進めるとき、押出部材330の遠位部分338は、好ましくはデリバリーチューブチャンバの先細となった内面と接触するので、デリバリーチューブ350のセグメント350f、350gは少なくとも部分的に分離される。これにより、止血材料270はチャンバより穿刺創におけるあるいはその近傍の血管に留置されることができる。好ましくは、押出部材330の遠位部分338は、デリバリーチューブ350の遠位部分においてチューブの内面と接触する。例えば、一実施形態においては、押出部材330はまずチューブの遠位に全長の中間点で先細の内面と係合する。他の実施形態においては、始めの係合点はデリバリーチューブ350内に約2/3から3/4の間進んだ位置にある。一実施形態によると、好ましくは、装置が組み立てられるとき、ストッパ337が押出部材遠位結合部材374の螺子山1つあるいは数個のみ前進するよう、装置が構成される。従って臨床家は、止血材料270を留置するために、始めにストッパ部材337を牽引するのではなく、単にハンドルをひねってプッシャをストッパ337に対して前進させればよい。ストッパ337と結合部材の螺合は速やかに外れ、かつ中心シャフト部分372上を自由に滑動するので、臨床家は押出部材330を速やかにかつ容易に前進させることができる。直前に論じた実施形態においては、デリバリーチューブのセグメント350f、350gは、押出部材330が前進すると分離するよう構成されている。一部の実施形態においては、デリバリーチューブセグメントは完全に分離しても良いが、他の実施形態においてはデリバリーチューブ350の一部のみを分離することができる。好ましくは、チューブの少なくとも遠位部分が分離する。好ましくは、デリバリーチューブ350内の材料をそこから送出できるように、押出部材330がチューブと係合するように、セグメントが構成される。図40、41および42a~bを参照すると、血管創傷閉鎖アセンブリ430は遠位端434および近位端436を有する延伸カテーテル432を含む。遠位開口438はカテーテル432の遠位端434を貫通して形成され、かつカテーテル432の長軸に沿って開口する。カテーテル432は遠位端434に先細の先端440を含む。カテーテル432の延伸本体42は先細の先端440の近位に配置されている。好ましくは、本体42はその全長に沿ってほぼ均一な直径を有する。内腔444はカテーテル432内部で遠位開口438から近位端436に縦に延長する。コネクタ部分446は近位端436上に提供される。コネクタ部分446は主内腔448と副内腔450を含む。主内腔448はカテーテル432の長軸に沿って延伸し、かつカテーテル内腔444と共に延伸する。副内腔450は主内腔448より外向きに延伸するが、主内腔448およびカテーテル内腔444と連絡する。近位開口452は主内腔448の近位端に提供され、かつ遠位開口438と同様に、長軸に沿って開く。副開口454は副内腔450に開口する。遠位および近位開口438、452は、血管形成術及び他の血管手術に使用されるガイドワイヤーなどのガイドワイヤー458を収容するようにサイズを決定しかつ適合されている。従って、ガイドワイヤー458はカテーテル432内を通り、かつガイドワイヤー458上に沿ってカテーテルを進めることができる。穴460は、カテーテル432の遠位端付近のカテーテルの側壁を貫通して形成される。他の実施形態においては、少なくとも2つの穴が提供される。好ましくは、穴は全てカテーテルの遠位端からほぼ同じ距離に配置される。引き続き図40、41および42a~bを参照すると、真空あるいは他の吸引源464が提供され、かつ配管466を通じてカテーテルコネクタ部分446の副内腔450と連絡する。従って、真空はカテーテル内腔44を通じて引かれる。好ましくは、近位および遠位開口438、452はガイドワイヤー458を収容し、ガイドワイヤー458が開口をほぼ閉塞することにより穴460を通じて真空が引かれるようサイズを決定されている。観察ポート468は吸引源464とカテーテル432の間に配置される。観察ポート468は、臨床家が穴よりカテーテル44を通じて吸引された物質を目視できるよう構成されている。デリバリーチューブ490は、穴460近位のカテーテル432上に配置されている。押出部材500も、概ねデリバリーチューブ490近位のカテーテル432上に配置されている。目視ポート490および押出部材500は、以下でより詳細に論じられる。デリバリーチューブ490および押出部材500は、好ましくはカテーテル432に対して固定された位置となるよう選択的にカテーテルに固定される。より具体的には、デリバリーチューブ490は、好ましくはデリバリーチューブ490の遠位端502が穴460の近位に約1mmから1cmの間の距離の間隔を置くように、カテーテル432上に離脱可能に固定される。より好ましくは、デリバリーチューブ490の遠位端502は穴よりも1cm未満の間隔を置く。また図43に関しても、例示された血管創傷閉鎖アセンブリ430は、創傷を閉鎖するために、皮下の血管創傷wの隣接した位置に正確に留置することができる。図40~43および50について、大腿動脈穿刺創wの位置を正確に決定しかつこれに対するアクセスを提供するために、まずカテーテル432を、穿刺創wを貫通してあらかじめ患者の大腿動脈94に挿入したガイドワイヤー458上に沿って前進させる。内腔444は吸引源464に着接し、かつカテーテル432の遠位先端440が血管穿刺創wを通って延伸するよう、患者の組織96を貫通してアッセンブリ430をガイドワイヤー458上に沿って前進させる。アセンブリ430を進めると、吸引源464が穴460より体液を吸引する。体液は観察ポート468を通過するので、臨床家は体液が除去されているのを確認することができる。観察ポート468はあらゆる適切な構造あるいは位置を取ることができる。例えば、観察ポートはカテーテルと接続した透明な管、吸引源としても観察ポートとしても機能するほぼ透明なシリンジ、あるいはほぼ透明なカテーテルの一部を含むことができる。より好ましくは、血液がカテーテル432に吸引され始めたならば臨床家がすぐこれに気付くよう、カテーテル432は透明な材料より形成される。図43に示すように、穴460が動脈壁98を貫通して血管94に入るとき、血液bは穴460よりカテーテル432に吸引され始め、さらに観察ポート468を通過して吸引される。従って、観察ポート468より血液bが確認される場合、臨床家は穴460が穿刺創wを通過したこと、およびそのためにデリバリーチューブ490の遠位端502が動脈94の外壁98に隣接した位置、好ましくは動脈壁98の1cm内側にあることを知るであろう。次に図44を参照すると、デリバリーチューブ490は概ね延伸しかつ互いに係合してデリバリーチューブ490を形成する別個に形成された第1および第2の部材492,494を含む。チューブ部材492、494は、それぞれ遠位端502、近位端504、外面506および内面508を有する。チューブ部材492、494の一方の上に形成されたガイドポスト510は、もう一方の部材に形成されたガイド陥凹512に嵌合してチューブ部材492、494を配列する。図4に示すように連結および配列するとき、チューブ部材492、494はデリバリーチューブ490を形成する。示されるように、デリバリーチューブ490の近位端504は、好ましくはその外面506が螺刻されている。ハンドル部分514は近位端504の遠位に配置され、かつデリバリーチューブ490は概ねハンドル514から遠位端502に向かって先細である。デリバリーチューブ490の内部にチャンバ520が形成され、かつカテーテル432がその中を延伸する。デリバリーチューブ490の遠位端502においては、チャンバ520はまさにカテーテル432を収容するのに充分な大きさである。しかし、チューブが近位方向に先細になると、カテーテル432とチューブ490の内面508の間に空隙522が規定される。例示された実施形態においては、空隙522は、チューブ490から皮下かつ血管創傷wに隣接して送達することができる治療薬、好ましくは止血材料270によって充填される。押出部材500の遠位端528は、デリバリーチューブ490の近位端504内に収容される。好ましい実施形態においては、止血材料270は親水性繊維フリースを含む。本記載を通じて、用語フリースはその通常の意味において幅広い用語として用いられ、かつ不織布あるいは織布の形態あるいはパフあるいはボールの形態を制限なく表す。繊維フリースは、その親水性および/あるいは止血性を促進するために適した何らかの方法で、処理あるいは被覆することができることを理解すべきである。好ましい実施形態においては、繊維キトサンフリースはその表面に止血薬が付着するよう処理される。より好ましくは、フリース上に微孔質多糖類マイクロスフェアが留置される。次に図45を参照すると、押出部材500は延伸本体530を含み、かつ遠位および近位末端528、532を含む。内腔534は押出部材500を貫通して長軸方向に形成され、かつ好ましくはカテーテル432をその中を滑動可能に収容するようサイズが決定される。押出部材500は、好ましくは近位端532あるいはその付近で把握されかつ前方に押進され、一方デリバリーチューブ490内で結合あるいは過剰に屈曲することなく、止血材料270と係合かつこれを押進するのに充分な堅さである。押出部材500の遠位端528は、デリバリーチューブ490の近位部分504内に嵌合するよう構成される。しかし好ましくは、押出部材500の遠位端528は、デリバリーチューブ490の遠位端502近傍のデリバリーチューブ490の少なくとも一部よりは大きな直径を有する。このように、押出部材500がデリバリーチューブ490に対して前進するとき、押出部材500はチューブ部材492、494の内面508に係合し、デリバリーチューブ490の中より止血材料270を留置できるようそれらを分離する。例示された実施形態においては、押出部材500はその近位端532に沿って螺刻されている。押出部材500の遠位端528より距離dの位置に輪状突起540が形成される。輪状突起540は、押出部材500の外面より放射状に外側に非常に小さな距離で突出する。輪状突起540は押出部材500の表面よりごくわずかな距離のみ突出するので、押出部材のデリバリーチューブ490の近位端504への滑動性を妨害しない。例示された実施形態においては、押出部材500は約4mmの直径および約2mmの内腔径534を有する。輪状環540は外面より外側に約0.1mmから0.25mm、かつより好ましくは約0.15mmの距離で延伸する。またデリバリーチューブ490に設置された押出部材500の遠位部分528の拡大図を示す図46に関しても、好ましくは1対のゴム状弾性輪状係止部材544が押出部材500の付近に配置されている。係止部材544は、好ましくは輪状突起540のいずれかの側の直近に配列され、かつデリバリーチューブ490内にあるいはその上を滑動しないようにデリバリーチューブ490の近位端504に係合するようサイズを決定される。好ましくは、ゴム弾性係止部材544は、押出部材500に沿って滑動し、かつ輪状突起540の上までも滑動できるように、押出部材500に隣接して嵌合している。内部が螺刻された係止キャップ546は、デリバリーチューブ490の近位端504上に螺合されるよう構成されている。係止キャップ546は、そこを貫通して形成された穴549を有する近位壁548を有する。穴549は、押出部材本体530を収容かつその上を滑動するようサイズが決定される。示されるように、係止部材544は輪状突起544のいずれかの側に隣接して押出部材本体530上に配列され、かつ押出部材500は、係止部材544がデリバリーチューブ490の近位端504に係合するまで、デリバリーチューブ490内に挿入される。次にキャップ546は押出部材500上を前進し、かつデリバリーチューブ490上で所定の位置に螺合される。キャップ546が締められると、キャップ546の近位壁546は係止部材544に係合し、次に係止部材がキャップ近位壁548とデリバリーチューブ近位端504の間で長軸方向に押縮される。係止部材544は、長軸方向に押縮されるとそのゴム弾性により側方に拡張するので、輪状突起544およびその近傍において押出部材500と堅く係合する。例示された実施形態においては、係止部材544は突起上を滑動するのに抵抗するように輪状突起540と堅く契合している。係止部材544は突起のいずれかの側に配置されているので、押出部材500はチューブ490に対して近位にも遠位にも滑動するのを防止されている。しかし、キャップ546が弛緩され、かつ係止部材544が押圧から離脱すると、輪状突起540は係止部材544を通過して滑動することが可能となり、かつプッシャ500はそれに従って滑動する。例示された実施形態においては、係止キャップ546およびデリバリーチューブ490は螺刻される。例えばJ-ロックあるいはデテントなどの他の緊止機構を採用しても良いことを理解すべきである。例示された実施形態においては、輪状突起540は押出部材500上に配置される。しかし、同様の原理を採用する他の構造も許容できることを理解すべきである。例えば、バンプ、バンプ群、スパイクあるいは他の隆起などの押出部材500の表面から突出するあらゆる種類の隆起を採用することができる。さらに、例示された実施例に示すように、押出部材の遠位端から予測可能な距離に配置された1つの領域にのみ突起を採用することができるか、あるいは他の実施形態においては、デリバリーチューブに対する押出部材の配置および係止位置の個別化および最適化を可能とするために、押出部材に沿った多様な位置あるいは連続しても配置することができる。さらに他の実施形態においては、押出部材表面は、一連のバンプなどではなく、グリットの低い紙やすりでこすったりあるいは陥凹を作ったりすることにより粗い表面を作成するよう処理することができる。このような場合、突起は陥凹、溝などの最も低い部分から延伸すると考えられる。係止部材544が長軸方向に押縮されると、係止部材は横方向に拡張し、かつ押出部材500をデリバリーチューブ490に対して所定の位置に固定するように、陥凹および隆起の少なくとも一部に堅く係合する。このようにして、キャップが締められるとき、隆起がその上で係止部材が増力を得てプッシャメンバーを把握できるあらゆる表面の態様であることが検討される。例示された実施形態においては、係止部材544はゴム弾性環を含む。他の実施形態においては、係止部材は異なる形態を取ることが可能であり、かつ押出部材の一部の周囲でのみ拡張することができることを理解すべきである。さらに、例示された実施形態は輪状突起540のいずれかの側に配置された2つの係止部材544を示すものの、他の実施形態は、輪状突起あるいは他の隆起構造と離脱可能に係合するよう構成された単一の係止部材のみ、あるいは3つ以上の係止部材を採用することもあることを理解すべきである。さらに他の実施形態においては、1つあるいはそれ以上の係止部材が採用されるが、押出部材表面上には隆起が形成されない。この実施形態においては、係止部材と押出部材との摩擦、およびこれによる押出部材のデリバリーチューブに対する抵抗運動を増加するようキャップが締められるとき、係止部材は押出部材に対して堅く押進される。次に図47を参照すると、カテーテル432は好ましくはカテーテル表面より放射状に外向きに延伸するストッパ部材550を含む。例示された実施形態においては、ストッパ部材550は輪状環を含むが、あらゆる種類の突起を採用することができることが予測される。また図48を参照すると、結合部材552は、好ましくはカテーテル432に対して可動的に配置され、かつ押出部材500の近位端532と機械的に結合するよう構成される。例示された実施形態においては、結合部材552は、押出部材500の螺刻された近位端532と係合するために、内面が螺刻される。結合部材552および押出部材500が係合すると、カテーテルストッパ部材550は押出部材500の近位端532と結合部材552の近位壁554の間に係止される。従って、カテーテル432は押出部材500に対して所定の位置に選択的に固定される。上で論じたように、押出部材500はデリバリーチューブ490に対して所定の位置に選択的に固定される。従って、係止キャップ546および結合部材552が上で論じたように係合すると、カテーテル432、押出部材500およびデリバリーチューブ490は全て互いに対して固定した位置となる。他の実施形態にて置いては、カテーテル432は輪状環などの突起を含み、かつ結合部材552が係合するとき、押出部材500をカテーテル432に離脱可能に固定するように、1つまたはそれ以上の係止部材が提供される。次に図49を参照すると、継ぎ輪560が例示される。好ましくは、例示された継ぎ輪560は切断された輪としてポリマーより生成される。従って、継ぎ輪560は弾性でありかつ円周上を伸張できる。また図40~43、50および51に関しても、継ぎ輪560は、好ましくはデリバリーチューブ590に嵌合するよう構成される。継ぎ輪560の弛緩したときの直径は、少なくともデリバリーチューブ490の先細部分の大半の直径よりも小さい。従って、継ぎ輪560はデリバリーチューブ490の外側に嵌合するために円周上に伸長する。このような円周上の伸長は継ぎ輪560によって抵抗され、継ぎ輪560がデリバリーチューブ490上に内向きの力を及ぼす。チューブが組織を貫通して前進するのを容易にするために、デリバリーチューブ490の外径は非常に小さく作成される。その結果、チューブ部材492、494の壁の幅は、好ましくは非常に小さい。一部の実施形態においては、壁の薄いチューブ部材は幾分可撓性である。継ぎ輪560によって及ぼされた内向きの力は、カテーテル432に密に嵌合し、かつチャンバ522内に止血材料270を含有するよう、チューブ部材492、494を共に保持するのを助勢する。例示された実施形態においては、継ぎ輪560はデリバリーチューブ490上を滑動できるよう構成される。好ましくは、継ぎ輪560およびデリバリーチューブ490はいずれも平滑な係合面を有する。必要に応じて他の表面構成も使用できることを理解すべきである。次に図43、50および51を参照すると、血管閉鎖機器430の位置を正しく決定するために、アセンブリをガイドワイヤー458上に沿って創傷wに隣接した位置に前進させる。図50は、体組織96を貫通して穿刺創wまで部分的に前進させたアセンブリ430を示す。装置430を前進させると、継ぎ輪560は図50に示すように患者の皮膚と係合する。装置をさらに前進させると、図43に示すように、継ぎ輪560は患者の皮膚と係合し続け、かつデリバリーチューブ490は継ぎ輪560に対して遠位に滑動する。チューブが継ぎ輪560に対して滑動すると継ぎ輪は先細のデリバリーチューブ490の直径と共に伸長し、かつ継ぎ輪は円周方向の力を及ぼしてチューブを閉じたまま保持するのを助勢する。デリバリーチューブ490の継ぎ輪560よりも遠位部分の付近にある体組織96も、チューブを閉じたまま維持するのを助勢することが予測される。図43に示すように、装置430が創傷wあるいはその近傍の所望の位置にあるとき、押出部材500がデリバリーチューブ490およびカテーテル432に対して前進できるよう、結合部材552およびキャップ546が分離する。特に図51を参照すると、押出部材500が前進すると、押出部材500の遠位端528はチューブ部材492、494の内面508に係合するので、チューブ部材492、494を分離させ、かつデリバリーチューブチャンバ522の中より止血材料270を留置できる。図51で例示した実施形態においては、前進する押出部材500より押されて動く時に外側に屈曲するよう、チューブ部材492、494は可撓性である。上で論じたように、一実施形態においては、止血材料270は親水性繊維性キトサンフリースを含む。フリースは親水性であるので、創傷周囲の血管98および周囲の身体組織96に粘着する。さらに、フリース270は繊維性であり、かつカテーテル432は材料が留置されると効果的に創傷wを閉塞するので、繊維材料が創傷から血管94に通過することは全くない。さらに、カテーテル432が創傷wより抜去されると、フリースはそれまでカテーテルが占めていた空間に容易に陥没する。フリースは止血性があり、かつ創傷wを完全に囲むので、創傷の止血を比較的迅速に補助する。一部の実施形態においては、カテーテルの穴460からデリバリーチューブ490の遠位端502までの距離が血管壁98の幅とほぼ同じかわずかに大きくなるように、閉鎖装置430が組み立てられる。このように、デリバリーチューブ490は創傷wの直近に配列される。続いて図43および図51を参照すると、例示された実施形態においては、カテーテルの穴460からデリバリーチューブ490の遠位端502までの距離は、血管壁98の幅よりも遙かに大きいが、1.5cmよりも小さい。より好ましくは、距離は約1cmあるいはそれ未満である。従って、カテーテルの穴460が血管94に入り、かつ臨床家が観察ポート98より血液が入るのを目視するとき、デリバリーチューブ490は血管壁98の近くであるが間隔を置いた位置にある。例示された実施形態においては、これはデリバリーチューブ部材492,494の遠位端502が創傷部位wに入らないか、あるいはこれを損傷しないことを担保するための安全性である。止血材料270の留置時には、押出部材500はカテーテル432上で、創傷w周囲の血管壁98と接触させるか、あるいはその近傍に材料を押進する。他の実施形態によると、デリバリーチューブ490は血管壁98より血管壁の厚さの少なくとも約3倍の距離の間隔を置く。続いて図51については、例示のようにチューブ部材492、494が留置時に伸長するとき、チューブ部材492、494の遠位の動きに対してさらに抵抗があるので、さらに安全に寄与する。さらに、継ぎ輪560はデリバリーチューブ490上を滑動可能であるものの、摩擦抵抗に若干寄与するので、継ぎ輪560に対するデリバリーチューブ490がさらに遠位に動く。大腿動脈からのインターベンションに用いられる最も一般的なカテーテルのサイズは、約6Fあるいはそれ未満である。図40~51に例示された実施形態においては、カテーテル432のサイズは好ましくは6.5Fである。閉鎖機器のカテーテル432の直径は、は創傷閉鎖前に臨床家が使用したカテーテルよりも大きいので、カテーテル432は創傷縁部に堅く係合しかつ効果的に創傷を閉塞するのに充分に大きい。このカテーテル432の創傷wに対する堅い嵌合は、止血材料270がカテーテルと創傷縁部の間を通過して血管94に入るのを防止するのを助勢する。インターベンションと閉鎖装置には異なるサイズのカテーテルを使用できることを理解すべきである。好ましくは、閉鎖装置カテーテル432は、閉鎖前の手技で使用されていたカテーテルおよび他の外科器具よりも直径が大きい。好ましくは、カテーテル432の直径は約0~1F、かつより好ましくは約0.5Fで先に使用したカテーテルよりも大きい。他の実施形態によると、デリバリーチューブ490はその上に印刷あるいは他の方法で標識された表示を有する。使用時には臨床家は各血管穿刺時に穿刺の深さを記録する。その後、血管閉鎖中にデリバリーチューブ490上の表示が、臨床家にとってチューブの深さおよび血管創傷に対するその位置を確認するための参照の役割を果たす。このような表示は、デリバリーチューブの表面に印刷することもできるし、またチューブの突出あるいは陥凹部分として物理的に形成することもできることを理解すべきである。他の実施形態によると、図12~23、25~28、29~37あるいは40~51に関して上に論じた性質を有する血管創傷閉鎖装置は、臨床家が使用するキットとして提供される。この実施形態においては、装置はディスポーザブルとして、さらに医療等級プラスチックなどの適切な材料より形成され、かつ部材が互いに離脱可能に結合されかつ止血材料がデリバリーチューブに配置されるように組み立ておよび装填される。装置はあらかじめ組み立てられて提供されることもあるものの、臨床家はそれでもチューブと押出部材を分離して調節し、かつその後チューブと押出部材を再結合することによりカテーテルに対するチューブの位置を調節することができる。装置は滅菌され、かつ好ましくは手術室あるいはカテーテルラボなどの無菌環境において開封されるよう構成された、閉鎖され、滅菌された容器図示せず内に配置される。本発明はいくつかの好ましい実施形態および実施例に関して開示されているものの、本発明が具体的に開示された実施形態を超えて他の代替的な実施形態および/あるいは発明の使用および明らかな補正およびその同等物まで拡張されることが当業者によって理解されるであろう。さらに、本発明の多くの変法が詳細に示されかつ論じられると同時に、本発明の範囲内にある他の補正は本開示に基づいて当業者に容易に明らかとなるであろう。各特徴および実施形態の態様の多様な組合せあるいは下位の組合せは、本発明の範囲内で為されかつその範囲内に収まることも意図される。従って、開示された発明の多様な形式を形成するために、開示された実施形態の多様な特徴あるいは態様を組合せ、あるいは互いに置換することができることを理解すべきである。従って、本明細書に開示された本発明の範囲は、上に記載された開示された具体的実施形態によって制限されないが、以下の請求項の公正な読みによってのみ決定されることが意図される。"