"トンネル掘削機を用いて施工される導水路トンネルであって、前記トンネル掘削機が地山を掘削して形成された掘削内壁面に沿ってその周方向およびトンネル軸方向に複数のセグメントピースを連結してなるセグメント覆工体と、前記セグメント覆工体の内側空間に設置され、高強度繊維を編み込んでホース形態をなしてかつホース内部に水を流通させる導水部が形成される高強度繊維ホース体と、を備え、前記高強度繊維ホース体は、樹脂接着剤が含浸されて前記セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられるホース定着部と、未硬化状態でかつ前記セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられないホース非定着部と、の双方が周方向に分布するように形成されることを特徴とする導水路トンネル。前記セグメント覆工体には、該セグメント覆工体をその径方向に貫通する貫通孔がトンネル軸方向における所定間隔毎に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の導水路トンネル。前記セグメント覆工体に前記貫通孔を形成する際の周方向位置は、前記高強度繊維ホース体の前記ホース定着部が形成されていない位置に対応していることを特徴とする請求項2に記載の導水路トンネル。前記高強度繊維ホース体の前記ホース非定着部は、内水圧が作用する際に膨らんで前記セグメント覆工体の内壁面に密着するように形成されていることを特徴とする請求項1から3の何れか一項に記載の導水路トンネル。トンネル掘削機を用いた導水路トンネルの施工方法であって、前記トンネル掘削機によって地山を掘削する掘削工程と、前記掘削工程によって形成された掘削内壁面に沿ってその周方向およびトンネル軸方向に複数のセグメントピースを連結してなるセグメント覆工体を形成する覆工工程と、前記セグメント覆工体の内側空間に、高強度繊維を編み込んでホース形態をなしてかつホース内部に水を流通させる導水部が形成される高強度繊維ホース体を設置するホース体設置工程と、を含み、前記ホース体設置工程において、前記高強度繊維ホース体を、樹脂接着剤を含浸させて前記セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられるホース定着部と、未硬化状態でかつ前記セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられないホース非定着部と、の双方が周方向に分布するように設置することを特徴とする導水路トンネルの施工方法。前記ホース体設置工程に先行して、前記セグメント覆工体をその径方向に貫通する貫通孔をトンネル軸方向における所定間隔毎に形成する貫通孔形成工程を更に含むことを特徴とする請求項5に記載の導水路トンネルの施工方法。前記貫通孔形成工程において、前記セグメント覆工体に前記貫通孔を形成する際の周方向位置を、前記高強度繊維ホース体の前記ホース定着部が形成されない位置に対応させることを特徴とする請求項6に記載の導水路トンネルの施工方法。前記ホース体設置工程において、前記高強度繊維ホース体の前記ホース非定着部を、内水圧が作用した際に膨らんで前記セグメント覆工体の内壁面に密着するように形成することを特徴とする請求項5から7の何れか一項に記載の導水路トンネルの施工方法。既設導水路トンネルの補修方法であって、トンネル覆工体の内側空間に、高強度繊維を編み込んでホース形態をなしてかつホース内部に水を流通させる導水部が形成される高強度繊維ホース体を設置するホース体設置工程を含み、前記ホース体設置工程において、前記高強度繊維ホース体を、樹脂接着剤を含浸させて前記トンネルの内壁面に貼り付けられるホース定着部と、未硬化状態でかつ前記トンネル覆工体の内壁面に貼り付けられないホース非定着部と、の双方が周方向に分布するように設置することを特徴とする既設導水路トンネルの補修方法。前記ホース体設置工程に先行して、前記トンネル覆工体をその径方向に貫通する貫通孔をトンネル軸方向における所定間隔毎に形成する貫通孔形成工程を更に含むことを特徴とする請求項9に記載の既設導水路トンネルの補修方法。前記貫通孔形成工程において、前記トンネル覆工体に前記貫通孔を形成する際の周方向位置を、前記高強度繊維ホース体の前記ホース定着部が形成されない位置に対応させることを特徴とする請求項10に記載の既設導水路トンネルの補修方法。前記ホース体設置工程において、前記高強度繊維ホース体の前記ホース非定着部を、内水圧が作用した際に膨らんで前記トンネル覆工体の内壁面に密着するように形成することを特徴とする請求項9から11の何れか一項に記載の既設導水路トンネルの補修方法。しかしながら、この種の水圧鉄管は非常に施工コストが嵩む傾向がある。更には、水圧鉄管による覆工を採用した場合、定期的な防錆処理等のメンテナンスが必要となるため、メンテナンス費用も嵩むという問題もある。水圧鉄管は内水圧に対する抵抗性能は高いが、外水圧地下水圧に対する抵抗性能は内水圧抵抗に比べて低い。そのため、水力発電所の稼動を停止する場合等のように、導水路内部に満たされている水が一時的に抜かれてしまうと地下水圧の作用によって水圧鉄管が座屈する虞がある。従来は、水圧鉄管と掘削内壁面地山との間に充填されるコンクリートに中空状の水抜き穴をトンネル軸方向に沿って形成させておくことで、水圧鉄管に作用する外水圧地下水圧の軽減を図っていた。しかし、このように水圧鉄管の外周に形成された水抜き穴は、長年にわたりコンクリートから析出される石灰分や岩盤からの析出物などによって閉塞する場合がある。このようにして、既設の水圧鉄管において水抜き穴の水抜き機能が発揮されなくなると、水圧鉄管の内部の水が抜かれた際に作用する外水圧によって水圧鉄管の座屈が起こり易くなるので、水圧鉄管の座屈対策を講ずる必要がある。一方、鉄筋コンクリートなどのコンクリート系材料でトンネル覆工体を構築するコンクリート覆工を採用する場合、長年の経過によって覆工コンクリートの止水性能も徐々に低下する。しかも、導水路トンネルは高い内水圧が作用するため、覆工コンクリートの止水性能の低下が顕著となり易く、従来では既設トンネル覆工体の内側に更に覆工コンクリートを増し打ちする補修工事が行われていた。しかし、この場合には、導水路の有効断面積が減少するといった問題がある。本発明は、上記した問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、高い内水圧が作用しても止水性能を発揮し、かつ外水圧が作用してもトンネル覆工体が損傷することを抑制できる導水路トンネルの構築に関する技術を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明は、トンネル掘削機を用いて施工される導水路トンネルであって、前記トンネル掘削機が地山を掘削して形成された掘削内壁面に沿ってその周方向およびトンネル軸方向に複数のセグメントピースを連結してなるセグメント覆工体と、前記セグメント覆工体の内側空間に設置され、高強度繊維を編み込んでホース形態をなす高強度繊維ホース体と、を備え、前記高強度繊維ホース体は、樹脂接着剤が含浸されて前記セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられるホース定着部と、未硬化状態でかつ前記セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられないホース非定着部と、の双方が周方向に分布するように形成されることを特徴とする。本発明に係る導水路トンネルでは、セグメント覆工体の内側空間に、この内側空間を覆うための高強度繊維ホース体が設置される。この高強度繊維ホース体は高い引張強度を有する高強度繊維を編み込むことで止水性能を具備しており、その内部には例えば水力発電所に導水するための水以下、導水用水ともいうを流通させる導水部が形成される。本発明では、高強度繊維ホース体が全周に亘ってセグメント覆工体の内壁面に硬化した状態で貼り付けられることが無く、ホース非定着部とセグメント覆工体の内壁面との間に地下水を流通させるための隙間空間を確保することができる。従って、導水路トンネルから導水用水が抜かれる際には、セグメントピース同士の連結部などを通じてセグメント覆工体の外側から導かれる地下水を、ホース非定着部とセグメント覆工体の内壁面との隙間空間を利用してトンネル下流側に流下させることができる。これにより、ホース非定着部とセグメント覆工体の内壁面との隙間空間を通じて地下水圧外水圧を逃がすことができるので、ホース定着部に作用する地下水圧を低減緩和することができる。その結果、セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられているホース定着部に座屈、剥離などの損傷が起こることを抑制できる。一方、導水路トンネルを導水用水で満たす際には、高い引張強度特性と止水性能を併せ持つ高強度繊維ホース体内部に形成される導水部を流水させるようにしたので、導水時に作用する内水圧によって導水路トンネルが損傷することが無く、また、漏水の発生も抑止できる。前記セグメント覆工体には、該セグメント覆工体をその径方向に貫通する貫通孔がトンネル軸方向における所定間隔毎に形成されていても良い。これにより、導水路トンネルから導水用水が抜かれた際に、セグメント覆工体の外側から浸透してくる地下水をこの貫通孔を介して、ホース非定着部とセグメント覆工体の内壁面との隙間空間に導き、この隙間空間を利用して流下させることができる。従って、導水路トンネルが水を抜かれた状態にあっても、高強度繊維ホース体のホース非定着部とセグメント覆工体の内壁面との隙間空間を通じて地下水圧外水圧を逃がすことができるので、高強度繊維ホース体のホース定着部に作用する地下水圧を低減できる。よって、高強度繊維ホース体のホース定着部に座屈、剥離などの損傷が起こることを抑制できる。前記セグメント覆工体に前記貫通孔を形成する際の周方向位置は、前記高強度繊維ホース体の前記ホース定着部が形成されていない位置に対応していても良い。これによれば、導水部に導水用水が導かれていない状態のときに、高強度繊維ホース体のホース非定着部とセグメント覆工体覆工体の内壁面との隙間空間に連通する面することのできる位置に貫通孔を形成することができる。従って、導水路トンネルから導水用水が抜かれた際には、貫通孔を通じて地下水を上記隙間空間へと効率よく導くことができる。なお、前記高強度繊維ホース体の前記ホース非定着部は、内水圧が作用する際に膨らんで前記セグメント覆工体の内壁面に密着するように形成されていても良い。これによれば、高強度繊維ホース体への内水圧作用時において、高強度繊維ホース体のホース非定着部からセグメント覆工体への応力伝達が確実に行われるようになり、構造的な安定性を好適に高めることができる。本発明は、トンネル掘削機を用いた導水路トンネルの施工方法や、既設導水路トンネルの補修方法の側面としても把握することができる。すなわち、本発明における導水路トンネルの施工方法は、トンネル掘削機を用いた導水路トンネルの施工方法であって、前記トンネル掘削機によって地山を掘削する掘削工程と、前記掘削工程によって形成された掘削内壁面に沿ってその周方向およびトンネル軸方向に複数のセグメントピースを連結してなるセグメント覆工体を形成する覆工工程と、前記セグメント覆工体の内側空間に、高強度繊維を編み込んでホース形態をなしてかつホース内部に水を流通させる導水部が形成される高強度繊維ホース体を設置するホース体設置工程と、を含み、前記ホース体設置工程において、前記高強度繊維ホース体を、樹脂接着剤を含浸させて前記セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられるホース定着部と、未硬化状態でかつ前記セグメント覆工体の内壁面に貼り付けられないホース非定着部と、の双方が周方向に分布するように設置することを特徴とする。また、本施工方法は、前記ホース体設置工程に先行して、前記セグメント覆工体をその径方向に貫通する貫通孔をトンネル軸方向における所定間隔毎に形成する貫通孔形成工程を更に含んでいても良い。その際、前記貫通孔形成工程において、前記セグメント覆工体に前記貫通孔を形成する際の周方向位置を、前記高強度繊維ホース体の前記ホース定着部が形成されない位置に対応させると良い。更には、前記ホース体設置工程において、前記高強度繊維ホース体の前記ホース非定着部を、内水圧が作用した際に膨らんで前記セグメント覆工体の内壁面に密着するように形成すると良い。このような本発明に係る導水路トンネルの施工方法によれば、上述までの導水路トンネルと同様、優れた作用効果を奏する。また、本発明における既設導水路トンネルの補修方法は、トンネル覆工体の内側空間に、高強度繊維を編み込んでホース形態をなしてかつホース内部に水を流通させる導水部が形成される高強度繊維ホース体を設置するホース体設置工程を含み、前記ホース体設置工程において、前記高強度繊維ホース体を、樹脂接着剤を含浸させて前記トンネルの内壁面に貼り付けられるホース定着部と、未硬化状態でかつ前記トンネル覆工体の内壁面に貼り付けられないホース非定着部と、双方が周方向に分布するように設置することを特徴とする。このように既設導水路トンネルを補修することによって、導水路トンネルに満たされる導水用水は、高い引張強度特性と止水性能を併せ持つ高強度繊維ホース体内部に形成される導水部を流通させることができるので、止水性能を良好に発揮することができ、漏水が起こることが無い。そして、本発明に係る補修方法によれば、高強度繊維ホース体が全周に亘りトンネル覆工体の内壁面に貼り付けられることが無く、ホース非定着部とトンネル覆工体の内壁面との間に隙間空間を形成することができる。ここで、前記ホース体設置工程に先行して、前記トンネル覆工体をその径方向に貫通する貫通孔をトンネル軸方向における所定間隔毎に形成する貫通孔形成工程を更に含むと良い。これにより、導水路トンネルから導水用水が抜かれた際に、トンネル覆工体の外側から浸透してくる地下水を上記隙間空間に導き、当該隙間空間を利用して流下させることができる。従って、導水路トンネルが水を抜かれた状態にあっても、高強度繊維ホース体のホース非定着部とトンネル覆工体の内壁面との隙間空間を通じて地下水圧外水圧を逃がすことができるので、高強度繊維ホース体のホース定着部に作用する地下水圧を低減できる。よって、高強度繊維ホース体のホース定着部に座屈、剥離などの損傷が起こることを抑制できる。また、本発明に係る補修方法では、前記貫通孔形成工程において、前記トンネル覆工体に前記貫通孔を形成する際の周方向位置を、前記高強度繊維ホース体の前記ホース定着部が形成されない位置に対応させても良い。これによれば、導水部に導水用水が導かれていない状態のときに、高強度繊維ホース体のホース非定着部とトンネル覆工体の内壁面との隙間空間に連通する面することのできる位置に貫通孔を形成することができる。従って、導水路トンネルから導水用水が抜かれた際には、貫通孔を通じて地下水を上記隙間空間へと効率よく導くことができる。また、前記ホース体設置工程において、前記高強度繊維ホース体の前記ホース非定着部を、内水圧が作用した際に膨らんで前記トンネル覆工体の内壁面に密着するように形成しても良い。これによれば、高強度繊維ホース体への内水圧作用時において、高強度繊維ホース体のホース非定着部からトンネル覆工体への応力伝達が確実に行われるようになり、構造的な安定性を好適に高めることができる。本発明に係る高強度繊維シートは、炭素繊維、アラミド繊維、ガラス繊維、PBOポリパラフェニレンベンズオキサゾール繊維、高強度ポリエチレン繊維、ポリアリレート繊維などであっても良い。なお、本発明における課題を解決するための手段は、可能な限り組み合わせることができる。本発明によれば、高い内水圧が作用しても止水性能を発揮し、かつ外水圧が作用してもトンネル覆工体が損傷することを抑制できる導水路トンネルの構築に関する技術を提供できる。以下、本発明に係る導水路トンネル、導水路トンネルの施工方法、および既設導水路トンネルの補修方法について、図面に基づいて例示的に説明する。なお、本実施の形態に記載されている構成要素の寸法、材質、形状、その相対配置等は、特に特定的な記載がない限りは、発明の技術的範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。また、各図において共通する構成要素には同一の符号を付すものとする。<第一実施形態>図1は、第一実施形態に係るトンネル掘削機によって導水路トンネルTを掘削する様子を示す図である。本実施形態における導水路トンネルTは、例えば水力発電所の導水路圧力水路を形成する斜坑であり、トンネル掘削機1を用いて施工される。図2は、トンネル掘削機1の概略構成を示す図である。トンネル掘削機1は、従来周知のトンネルボーリングマシーンTBMであり、導水用の斜坑トンネルである導水路トンネルTを切り上がりで掘削する。トンネル掘削機1は、円筒状のスキンプレート2を有する。このスキンプレート2の先端側には、ドーム型形状をなすカッターヘッド4が設けられており、このカッターヘッド4は前側内部のカッタヘッドサポートを介して回転自在に支承されている。カッターヘッド4の前面には、多数のカッタービットディスクカッタ5が装着されていると共に、複数個のずり取込口図示せずが開口している。地山の掘削時においては、カッタービット5を掘削部切羽に押し付けながらカッターヘッド4を回転させることで岩盤等を圧砕する。また、その際に発生した掘削ずり岩盤、土砂などは、ずり取込口から機内に取り込まれた後、カッターヘッド4内に配設されるホッパーから後方のずりシュートへ案内される。そして、ずりシュートに案内された掘削ずりは、このずりシュートによって坑底のずり車Cまで滑落搬送された後、ずり車Cによって坑外に搬出される。トンネル掘削機1の内部空間は、カッターヘッド4およびフロントグリッパ6を装備した前胴部と、メイングリッパ7およびシールドジャッキ8を装備した後胴部と、前胴部および後胴部の間に介在してラチスタイプの複数のスラストジャッキ9を装備した中胴部から構成されている。フロントグリッパ6は、カッターヘッド4を支承するカッタヘッドサポートに設けられており、掘削中の安定化および掘削終了時にそのカッタヘッドサポートをトンネル坑壁に対して支持する際に用いられる。また、メイングリッパ7は図示しないグリッパフレームに設けられており、このグリッパフレームには後方へ向けて複数本のシールドジャッキ8が取り付けられている。これら各シールドジャッキ8は、その先端側に設けられるスプレッダ8aを後述するセグメントピース10の前端面に当てることによって、トンネル掘削機1本体の自重および推進反力が支持される。すなわち、シールドジャッキ8の先端部をセグメントピース10の前端面に押し付けて、シールドジャッキ8を伸長させることで、トンネル掘削機1が前方に推進する。なお、セグメントピース10は、図中の符号3で示されるエレクタ装置によって順次、組み立てられ、複数のセグメントピース10が互いに連結、接合例えば、ボルト締結されることでセグメントリングを形成するようになっている。また、トンネル掘削機1を推進させる第2の方法としては、フロントグリッパ6、メイングリッパ7、およびスラストジャッキ9を使用する方法がある。この場合、まず、メイングリッパ7を周囲の岩盤に押し付けてトンネル掘削機1の後胴部を固定させてから、スラストジャッキ9を伸長させる。これによって、トンネル掘削機1の前胴部が前方に推進する。その後、メイングリッパ7の岩盤への押し付けを解除すると共にフロントグリッパ6を岩盤に押し付け、今度はスラストジャッキ9が縮ませていく。これによって、トンネル掘削機1の中胴部および後胴部が前方に牽引されることで推進する。上記構成のトンネル掘削機1においては、例えば、良好な地山の掘削に際しては、メイングリッパ7によってトンネル坑壁面掘削内壁面に反力をとりつつスラストジャッキ9によりカッタヘッドサポートに推進力を伝達し、且つカッターヘッド4を回転させることにより掘削が行われる。一方、例えば、軟弱地盤の掘削に際しては、更にセグメントピース10に反力を取りつつシールドジャッキ8を伸び状態とさせることで掘削を行うことができる。次に、本実施形態に係る導水路トンネルT、およびその施工方法の詳細について説明する。図3は、本実施形態に係るセグメント覆工体40の概略構成を示す斜視図である。セグメントピース10は円弧板状をなしており、円形断面に掘削された掘削内壁面トンネル坑璧面に沿ってその周方向すなわち、トンネル周方向に複数、連結接合することで、一つのリング状のセグメントリング30を形成する。そして、このセグメントリング30がトンネル軸方向に順次、連結接合されることでトンネル覆工体40が形成される。本実施形態に係るセグメントピース10は、鉄筋コンクリートRC系のセグメントピースであるが、例えば、鋼製、鋼殻コンクリート製、プレキャストコンクリート製、他種のセグメントを採用しても良い。図示の例では、5つのセグメントピース10a,10b,10c,10d,10eによって一つのセグメントリング30が形成されている。すなわち、セグメント10a,10b,10c,10d,10eは、トンネル内周面に沿って配置されるリング形状のセグメントリング30をトンネル周方向に5分割させたものである。但し、一のセグメントリングを形成するためのセグメントピース10の個数は特定の数に限定されるものではない。セグメントピース10の組み立ては、図2に示したエレクタ装置3によって行われる。エレクタ装置3は、トンネル掘削機1の後胴部の内周に沿って配置されたガイドローラにより案内され、旋回用モータによって旋回駆動されるエレクタリングを備えており、セグメントピース10を1つずつ吊り上げ、所定の組み立て位置に搬送する。そして、トンネル掘削機1の軸方向掘進前後方向、トンネル軸方向に隣接する既設セグメントリング30およびトンネル周方向掘削内壁面周方向に隣接する既設のセグメントピース10に順次ボルト締結してセグメントリング30を組み立てるようにする。トンネル掘削機1は、例えばシールドジャッキ8の1ストローク分の距離だけ掘進を行った後、シールドジャッキ8を縮め、スプレッダ8aと既設のセグメントリング30との間に生じたスペースに、エレクタ装置3で新たなセグメントリング30を組み立てて配置し、既設のセグメントリング30とボルト連結する。このとき、セグメントリング30の周囲にできる空洞部分には例えば図示しない注入装置でグラウト等の裏込め材が注入され、これによりこの空洞部分が埋められる。このようにしてトンネル周方向に複数のセグメントピース10が相互に連結して構成されるセグメントリング30が、更にトンネル軸方向に順次連結されることによってセグメント覆工体40が形成されることになる。ここで、本実施形態における導水路トンネルTは、水力発電所の導水路圧力水路を形成するトンネルであるため、通常時においてはトンネルT内を満たす水導水用水によって高い内水圧が覆工体にその内側から作用する。一方、水力発電所が一時的に稼働を停止する稼働停止時では、導水路トンネルTを満たしていた水が一旦空になるため、地下水圧外水圧がトンネルTセグメント覆工体40の外側から作用することになる。そのため、導水路トンネルTには、内水圧および外水圧の双方に対する強度的な抵抗性能および止水シール性能が要求されることになる。図4は、本実施形態に係る導水路トンネルTの横断面を示す図である。図4に示す状態は、導水路トンネルTが導水用水によって満たされていない状態を示す。図4に示すように、本実施形態に係る導水路トンネルTは、トンネル掘削機1によって地山を掘削する掘削工程の終了後、掘削内壁面トンネル坑璧面11の内側に沿ってトンネル周方向およびトンネル軸方向に複数のセグメントピース10を連結してなるセグメント覆工体40をトンネル覆工体として設ける覆工工程。また、セグメント覆工体40と地山との隙間は、グラウト等の裏込め材13が注入されている。導水路トンネルTでは、セグメント覆工体40の内側空間以下、トンネル空間というに、高強度繊維を編み込んでホース形態をなし、かつホース内部に水を流通させるための導水部S1が形成される高強度繊維ホース体20を設置するホース体設置工程。この高強度繊維ホース体20に用いられる高強度繊維は、炭素繊維、アラミド繊維、ガラス繊維、PBOポリパラフェニレンベンズオキサゾール繊維、高強度ポリエチレン繊維、ポリアリレート繊維からなる群から選択される少なくとも一つの材料を好適に用いることができ、このような繊維が編み込まれて形成される強度繊維ホース体20は高い引張強度特性と止水性能を併せ備えている。高強度繊維ホース体20は、樹脂接着剤が含浸されてセグメント覆工体40の内壁面に貼り付けられるホース定着部21と、未硬化状態のままセグメント覆工体40の内壁面に貼り付けられないホース非定着部22と、を有する。そして、高強度繊維ホース体20は、ホース定着部21とホース非定着部22との双方が周方向に分布するように形成されている。また、樹脂接着剤としては、例えばグリース状のエポキシ樹脂などが好適に挙げることができる。図示の例では、高強度繊維ホース体20のうち、約半周部分に樹脂接着剤を含浸させておき、セグメント覆工体40の下半周に対応する内壁面に貼り付けるようにした。高強度繊維ホース体20のうち、セグメント覆工体40の内壁面に貼り付けられた部分は、硬化することで高強度プラスチックと化し、セグメント覆工体40と一体定着することでホース定着部21を形成する。一方、高強度繊維ホース体20のうち、ホース定着部21を形成しない残りの約半周部分に相当するホース非定着部22には、樹脂接着剤が含浸されず、セグメント覆工体40の内壁面に貼り付けられない。そして、導水路トンネルTが導水用水で満たされていないときには、未硬化状態に維持されているホース非定着部22がトンネル下方に垂れ下がった状態となることで、導水部S1が萎んだ状態となる。ここで、セグメント覆工体40の背面側にある地下水は、セグメントピース10同士の連結部を通じてセグメント覆工体40の内側に導かれる。そして、本実施形態の導水路トンネルTでは、高強度繊維ホース体20がその全周に亘ってセグメント覆工体40の内壁面に硬化した状態で貼り付けられることが無いので、高強度繊維ホース体20のホース非定着部22とセグメント覆工体40の内壁面との間に、セグメント覆工体40の背面側から導かれてくる地下水を流通させるための隙間空間以下、地下水流下用間隙部というS2が形成される。これによれば、導水路トンネルTから導水用水が抜かれた状態においては、地下水流下用間隙部S2を利用して、セグメント覆工体40の背面側からの地下水をトンネル下流側に流下させることができるので、導水路トンネルTに作用する地下水圧外水圧を逃がすことができる。その結果、ホース定着部21に作用する地下水圧が緩和されるので、セグメント覆工体40の内壁面に硬化状態で貼り付けられているホース定着部21に座屈や剥離などの損傷が生じることを抑制できる。一方、導水路トンネルTにおける導水用水が導水部S1に導入されると、その内水圧によって導水部S1が膨らむ。ここで、高強度繊維ホース体20におけるホース非定着部22は、セグメント覆工体40の内周長さおよびホース定着部21の円弧長さとの相対関係に基づいて、その円弧長さを決定するようにしている。具体的には、ホース非定着部22の円弧長さは、セグメント覆工体40の内周長さからホース定着部21の円弧長さを差し引いた長さと等しいか、それよりも若干長い寸法に設定されている。これにより、高強度繊維ホース体20のホース非定着部22は、内水圧が作用して膨らんだ際に、セグメント覆工体40の内壁面に密着するようになる。図4に破線で示す22 ́は、内水圧の作用によって膨らんだ後のホース非定着部がセグメント覆工体40の内壁面に密着している様子を示している。このように、導水用水が導水部S1に導入されて高い内水圧が導水部S1に作用した際に、ホース非定着部22がセグメント覆工体40の内壁面に密着するようにしたので、高強度繊維ホース体20全体でセグメント覆工体40への応力伝達が確実に行われるようになり、構造的な安定性を高めることが可能となる。更に、高強度繊維ホース体20は非常に高い引張強度と止水性能を具備するため、導水用水に導水部S1を流通させるようにすることで、導水時に作用する内水圧によって導水路トンネルTが損傷することが無く、また、漏水が起こることも無い。以上より、本実施形態に係る導水路トンネルTおよびその施工方法によれば、高い内水圧が作用しても止水性能を発揮し、かつ外水圧が作用してもトンネル覆工体が損傷することを回避することができる。ここで、図5は、本実施形態に係る導水路トンネルTの変形例を示す図である。高強度繊維ホース体20は、ホース定着部21とホース非定着部22の双方がその周方向に分布するように形成されていれば、種々のパターンを採用できる。例えば、図5に示す分布パターンでは、高強度繊維ホース体20の周方向にホース定着部21およびホース非定着部22がそれぞれ4箇所に分散配置されている。高強度繊維ホース体20の断面内において、ホース定着部21およびホース非定着部22を同じ箇所数設ける必要は無く、また、高強度繊維ホース体20全体のうちホース定着部21およびホース非定着部22のそれぞれが形成される周長さの比率も適宜変更できる。図中の符号12は、セグメント覆工体40の外側背面側と内側とを連通する貫通孔であり、この貫通孔12を介してセグメント覆工体40の背面側に存在する地下水が、セグメント覆工体40の内側に導かれるようになっている。貫通孔12は、セグメント覆工体をその径方向に貫通しており、トンネル軸方向における所定間隔毎例えば、約10mピッチに形成されている。更に、貫通孔12は、高強度繊維ホース体20におけるホース定着部21が形成されていない位置に対応させて設けられている。言い換えると、セグメント覆工体40のうち、導水部S1に導水用水が導かれていない状態のときには地下水流下用間隙部S2に連通する面する位置に貫通孔12が設けられている。これにより、導水路トンネルTから水が抜かれた際に、貫通孔12を通じて地下水を効率的に地下水流通路S2に導くことができる。その結果、地下水圧外水圧を効果的に逃がすことができるので、ホース定着部21に作用する地下水圧の低減効果がより顕著なものとなる。なお、高強度繊維ホース体20ホース定着部21のセグメント覆工体40の内壁面への貼り付け方法は、周知の一般的な方法を採用すれば良い。例えば、セグメント覆工体40の内壁面を必要に応じて清掃を行い、次いで、樹脂接着剤の付着強度を確保するべく下地処理として、例えば含浸性接着剤樹脂などを用いてプライマー塗布を行う。そして、高強度繊維ホース体20のホース定着部21を接着するためのエポキ樹脂などの樹脂接着剤をセグメント覆工体40の内壁面に塗布した後、ホース定着部21を形成する高強度繊維シートをセグメント覆工体40の内壁面に貼り付ける。この際、高強度繊維シートをしごくなどして、樹脂接着剤を高強度繊維シート全体によく含浸させる。その後、必要に応じてホース定着部21に樹脂接着剤を上塗りした後、所定の養生時間を確保して樹脂接着剤を硬化させると良い。また、本実施形態において導水路トンネルTを施工するトンネル掘削機1として、トンネルボーリングマシーンTBMを採用しているが、これ以外の掘削機、例えばシールド機などを採用しても構わない。<第二実施形態>次に、第二実施形態について説明する。ここでは、既設の導水路トンネルに対する本発明に係る補修方法について説明する。図6は、第二実施形態に係る補修前の既設導水路トンネルT2の横断面を示す図である。図7は、第二実施形態に係る補修後の既設導水路トンネルT2の横断面を示す図である。第一実施形態における導水路トンネルTと共通する部分については同じ符号を付す。既設導水路トンネルT2は、鉄筋コンクリートを用いたコンクリート覆工体50をトンネル覆工体として備える。コンクリート覆工体50は、長年の経過によってその止水性能が失われることがあり、本実施形態では、そのような止水性能を失ったコンクリート覆工体50を補修する方法について説明する。本実施形態に係る補修方法においては、既設導水路トンネルT2に対し、トンネル覆工体であるコンクリート覆工体50の内側空間に、高強度繊維ホース体20を設置するホース体設置工程。ここでいう高強度繊維ホース体20は、第一実施形態によるものと概ね同様である。高強度繊維ホース体20は、樹脂接着剤が含浸されてコンクリート覆工体50の表面に貼り付けられるとともに硬化したホース定着部21と、樹脂接着剤が含浸されずに未硬化状態のままコンクリート覆工体50の内壁面に貼り付けられないホース非定着部22と、を有する。そして、高強度繊維ホース体20の設置は、樹脂接着剤を含浸させてコンクリート覆工体50の内壁面に貼り付けられるホース定着部21と、未硬化状態のままコンクリート覆工体50の内壁面に貼り付けられないホース非定着部22と、の双方が高強度繊維ホース体20の周方向に分布するように設置することで行われる。また、第一実施形態と同様、高強度繊維ホース体20の内部には、導水用水を流通させるための導水部S1が形成される。ここで、コンクリート覆工体50は、外力に対する抵抗要素としては機能するが、止水性能が失われていると仮定する。コンクリート覆工体50の止水性能が失われていても、本実施形態に係る補修方法によれば、極めて高い引張強度と止水性能を具備する高強度繊維ホース体20の内部に形成される導水部S1に導水用水を導くようにしたので、補修後における既設導水路トンネルT2に漏水が起こることが無い。従って、既設導水路トンネルT2の止水性能を回復することができる。また、本実施形態においても、高強度繊維ホース体20におけるホース非定着部22の円弧長さは、コンクリート覆工体50の内周長さからホース定着部21の円弧長さを差し引いた長さと等しいか、それよりも若干長い寸法に設定するようにしたので、内水圧の作用によって膨らんだホース非定着部22をコンクリート覆工体50の内壁面に密着させることができる。従って、高強度繊維ホース体20のホース非定着部22からコンクリート覆工体50への応力伝達が確実に行われるようになり、構造的な安定性を高めることができる。ところで、補修後における既設導水路トンネルT2においても、コンクリート覆工体50の止水性能は既に失われているため、トンネルから導水用水が抜かれた際には、地山側の地下水がコンクリート覆工体50を透過してトンネル空間側に浸入する。これに対して、本実施形態における既設導水路トンネルT2の補修に際しては、高強度繊維ホース体20をその全周に亘ってコンクリート覆工体50の内壁面に貼り付けることをせずに、ホース非定着部22とコンクリート覆工体50の内壁面との間に地下水を流通させるための隙間空間である地下水流下用間隙部S2 ́を形成するようにしたので、コンクリート覆工体50を透過してくる地下水を、地下水流下用間隙部S2 ́に逃がすことができる。その結果、高強度繊維ホース体20におけるホース定着部21に作用する地下水圧が緩和されるので、ホース定着部21に座屈や剥離などの損傷が起こることを回避できる。以上のように、本実施形態に係る既設導水路トンネルT2の補修方法によれば、内水圧に対する止水性能を回復させることができ、しかも、外水圧が作用してもトンネル覆工体コンクリート覆工体が損傷することを抑制できる。また、本補修方法によれば、既設のコンクリート覆工体50の内側に覆工コンクリートを増し打ちする必要が無いため、トンネル空間の有効断面積が減少することが無い。そして、大掛かりな補修工事を必要としないので、比較的低コストで既存の導水路トンネルの機能回復を図ることができる。図8は、補修後の既設導水路トンネルT2の変形例を示す図である。本図は、第一実施形態における図5に対応している。図示のように、本実施形態の高強度繊維ホース体20においても、その周方向においてホース定着部21とホース非定着部22の双方を分布して配置していれば、これらの分布パターンは適宜変更することができる。また、本変形例に係る補修方法では、コンクリート覆工体50の内側空間に高強度繊維ホース体20を設置するホース体設置工程に先行して、コンクリート覆工体50をトンネル径方向に貫通する貫通孔51をトンネル軸方向における所定間隔毎に形成する貫通孔形成工程を実施する。貫通孔51は、例えばトンネル空間に削孔ドリルを装備した削孔機図示せずを配置し、この削孔機によってコンクリート覆工体50の内壁面側から地山側に向けて削孔することで形成しても良い。貫通孔51は、コンクリート覆工体50の背面側の地下水を地下水流下用間隙部S2 ́に導く。その結果、既設導水路トンネルT2に作用する地下水圧外水圧を効果的に逃がすことができるので、ホース定着部21に作用する地下水圧の緩和効果がより顕著となる。また、本変形例によれば、コンクリート覆工体50の止水性能が健全であっても、コンクリート覆工体50の背面側の地下水を地下水流下用間隙部S2 ́に導くことができる。また、本変形例においては、既設導水路トンネルT2のトンネル軸方向における所定間隔毎例えば、約10mピッチに、貫通孔51を形成する貫通孔設置断面を設けるようにしている。そして、この貫通孔設置断面では、複数の貫通孔51、例えば貫通孔設置断面毎に4~8本程度の貫通孔51を放射状に穿設している。貫通孔51をトンネル径方向に穿設する際の深さ長さは、コンクリート覆工体50を貫通するのみならず地山の内部まで十分に到達するような長さ例えば、3m程度に設定されている。そのため、貫通孔51を介してコンクリート覆工体50の背面側の地下水を地下水流下用間隙部S2 ́へとより確実に導くことができ、地下水圧外水圧をより効果的に緩和することができる。但し、上記貫通孔51の形成パターンは例示的なものであり、適宜の設計変更を加えることができる。更に、本変形例において、コンクリート覆工体50における貫通孔51の開口位置は、高強度繊維ホース体20におけるホース定着部21が形成されない位置に対応させるようにした。そのため、導水部S1に導水用水が導かれていない状態のときに、地下水流下用間隙部S2 ́に連通する面することのできる位置に貫通孔51が設けることができる。これにより、導水路トンネルT2から導水用水が抜かれた際に、貫通孔51を通じて地下水をより確実に地下水流下用間隙部S2 ́へと導くことが可能となる。<第三実施形態>次に、第三実施形態について説明する。第二実施形態ではコンクリート覆工体を備える既設導水路トンネルT2を補修する例を説明したが、本実施形態では、水圧鉄管を備えた既設導水路トンネルT3を補修する例を説明する。図9は、第三実施形態に係る補修前の既設導水路トンネルT3の横断面を示す図である。図10は、第三実施形態に係る補修後の既設導水路トンネルT3の横断面を示す図である。まず、図9を参照して補修前における既設導水路トンネルT3の概略構成を説明する。既設導水路トンネルT3は、その内部にトンネル空間が形成される水圧鉄管60を備え、水圧鉄管60と掘削内壁面11との間に形成される隙間には、コンクリート61が充填されている。また、水圧鉄管60の外周部に位置する裏込め材13には、トンネル軸方向に沿って水抜き穴62が形成されている。この水抜き穴62を形成する方法を説明すると、例えば直径数mm程度の高強度プラスチックを編み込んで直径5~10cm程度の筒状に形成されたドレーン部材を水圧鉄管60と掘削内壁面11の隙間に予め設置しておき、水圧鉄管60と掘削内壁面11の隙間にコンクリート61を充填する。その結果、ドレーン部材の内部にコンクリートが充填されずに中空部が残ることで水抜き穴62が形成される。水圧鉄管60の外周に形成された水抜き穴62は、長年にわたりコンクリート61から析出される石灰分や岩盤からの析出物などによって閉塞する場合がある。そして、水抜き穴62が閉塞してしまうと、水圧鉄管60内部の水が抜かれた際に作用する外水圧に起因して水圧鉄管60が座屈する虞がある。以下、図10を参照して、水圧鉄管60に座屈が起こらないように既設導水路トンネルT3を補修する方法について説明する。本実施形態に係る補修方法は、高強度繊維ホース体20の貼り付け対象が相違する点を除いて、第二実施形態に係る変形例と概ね同様である。すなわち、トンネル覆工体としての水圧鉄管60をトンネル径方向に貫通する貫通孔63をトンネル軸方向における所定間隔毎に形成する貫通孔形成工程を実施する。この貫通孔63は、第二実施形態で説明した貫通孔51を略同等であり、水圧鉄管60の背面側の地下水をトンネル空間側に導くことで、水圧鉄管60に作用する外水圧を緩和するのに寄与する。貫通孔63は、第二実施形態における貫通孔51と同様、削孔機図示せずによって水圧鉄管60の内壁面側から地山側に向けて削孔することで形成されている。また、本実施形態では、既設導水路トンネルT3のトンネル軸方向における所定間隔毎例えば、約10mピッチに、貫通孔63を形成する貫通孔設置断面が設けられている。上記貫通孔設置断面においては、第二実施形態と同様、複数の貫通孔63をその断面内において放射状に穿設するようにした。また、貫通孔63の穿設深さ長さは、水圧鉄管60を貫通するのみならず地山の内部まで十分に到達するような長さ例えば、3m程度に設定している。なお、一の貫通孔設置断面において貫通孔63を穿設する数は、適宜変更することができる。貫通孔形成工程を実施した後、水圧鉄管60の内側空間に、高強度繊維ホース体20を設置するホース体設置工程を実施する。このようにして、他の実施形態と同様に、高強度繊維ホース体20の内部には導水用水を流通させるための導水部S1が形成される。ホース体設置工程においては、高強度繊維ホース体20を、樹脂接着剤を含浸させて水圧鉄管60の内壁面に貼り付けられるホース定着部21と、未硬化状態のまま水圧鉄管60の内壁面に貼り付けられないホース非定着部22と、の双方が周方向に分布するように設置することで行われる。ここで、高強度繊維ホース体20のホース非定着部22は水圧鉄管60の内壁面と接着されていないため、導水部S1に導水用水が満たされていない状態では高強度繊維ホース体20は萎んでいる。そのため、高強度繊維ホース体20のホース非定着部22と水圧鉄管60の内壁面との間には隙間空間以下、地下水流下用間隙部というS2 ́ ́が形成されることとなる。本実施形態では、貫通孔63を介して水圧鉄管60の背面側から導かれてくる地下水を地下水流下用間隙部S2 ́ ́を利用してトンネル内を流下させる。水圧鉄管60における貫通孔63の開口位置は、高強度繊維ホース体20におけるホース定着部21が形成されない位置に対応させている。これによれば、導水部S1に導水用水が導かれていない状態のときに、地下水流下用間隙部S2 ́ ́に連通する面することのできる位置に貫通孔63が設けられることとなる。これにより、導水路トンネルT3から導水用水が抜かれた際に、貫通孔63を通じて地下水が地下水流下用間隙部S2 ́ ́に導かれ、地下水流下用間隙部S2 ́ ́を流下させることができる。従って、水圧鉄管60に作用する地下水圧外水圧を効果的に緩和することができるので、水圧鉄管60の座屈を好適に抑制できる。一方、導水路トンネルT3によって導水用水を導水させる場合には、極めて高い引張強度と止水性能を具備する高強度繊維ホース体20の内部に形成される導水部S1に導水用水を導くようにしたので、水圧鉄管60に貫通孔63が多数形成されていても、止水性は確保される。故に、水圧鉄管60から導水用水が漏れることが無い。更に、高強度繊維ホース体20におけるホース非定着部22の円弧長さは、水圧鉄管60の内周長さからホース定着部21の円弧長さを差し引いた長さと等しいか、それよりも若干長い寸法に設定するように設定されている。これにより、内水圧の作用によって膨らんだホース非定着部22を水圧鉄管60の内壁面に密着させることができる。従って、水圧鉄管60が導水用水で満たされる際には高強度繊維ホース体20のホース非定着部22から水圧鉄管60への応力伝達が確実に行われるようになり、構造的な安定性を高めることができる。以上のように、本実施形態に係る既設導水路トンネルT3の補修方法によれば、内水圧に対する止水性能を確保するとともに、外水圧が作用してもトンネル覆工体水圧鉄管が損傷することを抑制できる。以上、本発明を実施する形態を説明したが、可能な限り各実施形態の組合せを含むことができる。また、本発明の本旨を逸脱しない範囲内において上記した実施形態には種々の変更を加えてもよい。"