気流を発生させる気流発生手段と、発生した気流の流通方向に沿って設けられる壁面部材と、該壁面部材に設けられた開口部と、前記開口部に設置された音響検出手段と、前記音響検出手段に対向して前記壁面部材に設けられ、複数の開口を有するフィルター部材とを備え、前記音響検出手段により、前記壁面部材の気流側表面の音響情報を前記フィルター部材を介して検出することを特徴とする音響試験装置。前記開口部は、前記壁面部材に複数設けられており、各開口部に前記フィルター部材が設けられていることを特徴とする請求項1記載の音響試験装置。前記壁面部材の気流が流通する側の面に凸部が設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の音響試験装置。前記フィルター部材は、前記音響検出手段の集音面と接するように配されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の音響試験装置。前記フィルター部材の単位面積当たりの前記開口の総面積を示す開口率は、10~15であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の音響試験装置。特許文献1に記載されている風洞装置では、上述のようにマイクロフォンは気流音を発生する車両から離間して設置されている。即ち、特許文献1に記載されている風洞装置では、マイクロフォンは遠方場での音響情報を検出している。ここでいう遠方場とは、気流が流れていない車両の遠方における領域をいう。このような風洞装置によれば、車体により発生した気流音がどのように遠くの観測者に聞こえるかを測定することができる。ところで、車両の外部に設けられた部材ミラー等や車体表面により発生した気流音が車両の乗員に対してどのように聞こえるかを測定したい場合には、このような遠方場の音響情報ではなく、近傍場の音響情報を検出する必要がある。ここでいう近傍場とは、気流の流れのある、車両の近傍における領域をいう。しかしながら、遠方場の音響情報を検出する装置は上述のように知られているが、近傍場の音響情報を検出する装置はない。これは、近傍場の音響情報を検出すると、発生した気流音だけでなく気流自体の流れによる変動成分が多く含まれてしまうからである。なお、このような近傍場の音響性能について車両を例にとって説明したが、これに限定されず、例えば航空機や船舶などでも同様に発生する問題である。そこで、本発明の課題は、上記従来技術の問題点を解決することにあり、音響発生源の近傍場の音響情報から気流音を検出できる音響試験装置を提供しようとするものである。本発明の音響試験装置は、気流を発生させる気流発生手段と、発生した気流の流通方向に沿って設けられる壁面部材と、該壁面部材に設けられた開口部と、前記開口部に設置された音響検出手段と、前記音響検出手段に対向して前記壁面部材に設けられ、複数の開口を有するフィルター部材とを備え、前記音響検出手段により、前記壁面部材の気流側表面の音響情報を前記フィルター部材を介して検出することを特徴とする。本実施形態では、音響検出手段により、前記壁面部材の気流側表面の音響情報を前記フィルター部材を介して検出してするように構成されていることで、気流音を近傍場で測定することが可能である。前記開口部は、前記壁面部材に複数設けられており、各開口部に前記フィルター部材が設けられていることが好ましい。複数の開口が設けられ、開口毎にフィルターが設けられていることで、フィルターの撓みが少なくなり、ノイズが発生することを抑制することが可能である。前記壁面部材の気流が流通する側の面は凸部が設けられていることが好ましい。凸部が設けられていることで、例えば車両に設けられた段差や外装部品等で発生する気流音を擬似的に測定することが可能である。前記フィルター部材は、前記音響検出手段と接するように配されていることが好ましい。フィルター部材と音響検出手段との間に共鳴等が生じてノイズが発生することを抑制するためである。前記フィルター部材の単位面積当たりの前記開口の総面積を示す開口率は、10~15であることが好ましい。この範囲であれば、好ましく気流音のみを検出することができる。本発明の音響試験装置によれば、計測対象の近傍場の音響情報から所望の気流音のみを検出して音響性能を測定できるという優れた効果を奏し得る。本発明の音響試験装置について、図1及び図2を用いて説明する。音響試験装置1は、気流発生手段10から発生した気流による近傍場の音響測定を行うための音響試験装置である。音響試験装置1は、壁面部材11を備える。壁面部材11は、気流発生手段10側の、即ち気流の上流側に当たる壁面部材11の端部12の厚みが漸減している。具体的には、壁面部材11は、気流が通過する側の第1面13とは逆側の第2面14がその端部12において傾斜して、厚みが漸減している。壁面部材11の第1面13には、角柱凸部16が設けられている。角柱16は、第1面13の高さ方向に亘って設けられている。壁面部材11には、第1面13から第2面14に貫通した開口15が3つ設けられている。この開口15は、壁面部材11の気流の流通方向に沿ってそれぞれ離間して設けられている。全ての開口15は、角柱16よりも気流の流通方向の下流側に開口している。各開口15内には、マイクロフォン21が、その集音面側が第1面13に露出するように設けられている。マイクロフォン21としては、例えば通常用いられているコンデンサマイクロフォンであればよい。このマイクロフォン21により、音響情報が検出される。なお、検出された音響情報は、図示しない処理部に送出されてデータ処理される。また、各開口15の第1面13側には、第1面13を覆うようにしてフィルター布22が設けられている。マイクロフォン21の集音面は、フィルター布22に接触した状態で覆われている。かかる音響試験装置1を用いた音響測定方法について説明する。気流発生手段10により気流を発生させ、発生させた気流を音響試験装置1の第1面13側に流す。そうすると、気流と角柱16とが衝突することで、気流音が発生する。この気流音が、音響試験装置1の計測対象である。開口15内に設けられたマイクロフォン21が第1面13側における音響情報音響透過特性等を検出する。このような音響試験装置1を用いた音響測定方法は、いわゆる近傍場での音響情報を検出するものである。近傍場の音響情報には気流と角柱16とが衝突することによる気流音計測対象だけでなく気流自体の圧力変動による変動成分も含まれた状態で検出されてしまうため、正確に気流音のみを測定することができなくなってしまうことが考えられる。このため、本実施形態では、開口15の第1面13側にはフィルター布22を設けて、気流自体の変動成分を除去して、正確に気流音のみをマイクロフォン21で検出することができるように構成している。つまり、フィルター布22は、変動成分を除去するフィルターとして機能する。このようなフィルター布22としては、気流音のみを通過させると共に気流自体の変動成分を除去することができる孔を有するものであればよく、綿布、アラミド繊維からなる布等が挙げられる。このような布に形成された微細な孔により、上述したように気流音のみを通過させると共に気流自体の変動成分を除去することができる。本実施形態では、アラミド繊維からなる布を用いている。布の孔の開口率、即ち単位面積当たりの前記開口の総面積は10~15であると、好ましく気流音のみを通過させることができる。また、布の繊維の張力がある程度大きいほうが好ましい。これは、張力が低い布であると布自体が気流によって煽られてしまい、これにより音が発生してしまいさらなるノイズとなってしまうからである。なお、本実施形態ではフィルター布22を用いたが、これに限定されない。気流音のみを通過させることができる孔を有するものであればよく、例えば、金属糸を編み込んだフィルターや、金属板に孔を複数設けたフィルター等でもよいが、フィルター自体がある程度の張力を有するものであることが必要である。これらについても布の場合と同様の開口率となっていることが好ましい。本実施形態では、上述のようなフィルター布22を介してマイクロフォン21で検出することで変動成分を除去して近傍場での気流音のみを正確に測定することができる。このように本実施形態では、角柱16による気流音のみを近傍場において検出できるように構成されていることで、例えば、車両の走行中に車両の車体外部部品によって発生する気流音が、乗員にどのように聞こえているかについて知ることが可能である。即ち、本実施形態の音響試験装置1によれば、例えば車両走行中に車体に設置された段差や外装部品ミラー等によって発生する気流音を近傍場において擬似的に測定することが可能である。この場合には、さらに壁面部材11を車両の車体表面を模して形成したり、また、角柱16を外装部品を模して形成することで、より外装部品によって発生する気流音に近い音を近傍場において擬似的に測定することが可能である。なお、これに限らず凸部としての角柱16を設けずに、車体表面と気流とが衝突することで発生する気流音を測定することも可能である。また、本実施形態では、端部12が傾斜していることで、気流を若干第2面14側に流すことができ、これにより気流の剥離層を小さくして角柱16で気流音が発生しにくくなることを防止している。また、端部12が傾斜していることで、端部で気流と音響試験装置1とが衝突することで気流音が発生することを抑制できる。また、本実施形態では、マイクロフォン21とフィルター布22とが接触することで、マイクロフォン21とフィルター布22との間の共鳴が発生しにくく、よりノイズを抑制した状態で気流音を検出することができる。また、この場合に例えばフィルター布22を第1面13全面に亘って設けるとすれば、フィルター布22が撓みやすい。フィルター布22が撓むと、これによりノイズが発生してしまうことが考えられるので、本実施形態のように開口15毎にフィルター布22を設けることが好ましい。以下、実施例について説明する。フィルター布22として、アラミド繊維からなる東レデュポン社製商品名ケブラーを用いた布開口率10をマイクロフォンブリュエルケアー社製4938に接触させた状態で、気流発生手段10により気流を発生させ風速20m/s、音響測定を行った。計測の周波数範囲は、計測データを処理するFFTアナライザにより任意に選択可能であり、本実施例では100ヘルツから10000ヘルツまでを取得した。そして、マイクロフォン21により音響情報を検出した。図3に、検出した音響情報から、データ処理を行って得られた音響透過特性を示すと共に、図4に、検出した音響情報からデータ処理を行って得られた圧力変動減衰特性を示す。なお、比較対象としてフィルター布を設けずにマイクロフォン21により音響情報を検出した場合の結果を図3及び図4に併せて示す。図3に示すように、音響透過特性においてはフィルター布22が設けられているかどうかに関わらず、500ヘルツ以上の領域では、同一の気流音を得ることができた。即ち、フィルター布22があったとしても音響透過特性はフィルター布22がない場合とほとんど差異がなく、フィルター布22の音響透過特性は優れていた。この500ヘルツ以上の周波数帯は、所望の空力騒音が支配的な領域である。従って、フィルター布22を設けたとしても空力騒音が支配的な領域において、気流音を減衰させずに計測が可能であった。他方で、図4に示すように、圧力変動減衰特性においてはフィルター布22が設けられている場合には、フィルター布22が設けられていない場合に比較して全ての周波数領域において音圧レベルは低下した。この音圧レベルの低下は、音響透過特性において気流音が減衰していないことから、気流自身の圧力変動変動成分が除去されたからと考えられる。このように、本実施形態では、フィルター布22が設けられていることで、近傍場においても変動成分のみを除去し、気流音のみを検出することができることが分かった。上述した実施形態では、開口15にフィルター布22を設けていたが、これに限定されない。マイクロフォン21の表面にフィルター布22を設けてもよい。上述した実施形態では、3つのマイクロフォン21を設置したが、これに限定されない。より多くの位置にマイクロフォン21を設置してもよい。壁面部材11が、車体の壁面であってもよい。この場合には、車体の壁面に開口を設けこの開口にマイクロフォン21及びフィルター布22を設置して車体表面の音響情報を検出するように構成してもよい。