"記録材に担持されたトナー像を加熱した後、強制的に冷却することによりトナーに光沢を付与するための光沢付与装置であって、トナー像を担持した記録材の搬送方向上流側に配置された加熱部材を含む複数のローラに掛け回されて前記記録材の搬送方向に沿った展張面を有する無端ベルトと、前記無端ベルトを挟んで前記加熱部材と対向する接離可能な加圧部材と、前記無端ベルトにおける前記記録材と当接する展張面内側に配置されて該展張面に沿って該無端ベルトに接触可能な冷却部材とを備え、前記無端ベルトには、該無端ベルトを前記冷却部材と接触する展張面全域を対象として接離させる方向に移動させて該冷却部材との接触面積を変化させる接離手段が前記記録材の搬送方向において前記冷却部材の配置位置の両側に設けられていることを特徴とする光沢付与装置。前記接離手段には、前記無端ベルトの内側で接離可能な接離部材が用いられ、該接離部材による無端ベルトへの押圧力を変化させて前記冷却部材に対して無端ベルトを接離させることを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記接離部材には、前記無端ベルトに接離可能なローラが用いられることを特徴とする請求項1または2に記載の光沢付与装置。前記接離部材は、前記無端ベルトが前記冷却部材に接触しているときには該無端ベルトに非接触な状態を維持されることを特徴とする請求項1乃至3のうちの一つに記載の光沢付与装置。前記接離部材は、前記加熱部材と加圧部材とで構成されるニップ部に前記記録材が進入するのに応じて前記無端ベルトが前記冷却部材に接触するときには該無端ベルトから離れていることを特徴とする請求項1乃至4のうちの一つに記載の光沢付与装置。前記接離部材により前記無端ベルトと前記冷却部材との接触時期として、前記記録材が加熱部材と加圧部材とで構成されるニップ部に進入する直前に設定され、前記無端ベルトの展張面に沿って前記冷却部材が接触しているときには、前記加熱部材に対して前記加圧部材が当接状態を維持されることを特徴とする請求項1乃至5のうちの一つに記載の光沢付与装置。記録材に担持されたトナー像を定着する定着装置を備えた画像形成装置であって、前記定着装置から排出された記録材の搬送方向下流側に請求項1乃至6のうちの一つに記載の光沢付与装置を設けたことを特徴とする画像形成装置。トナー像の光沢度を上げて画像品質を向上させる場合には、上述した特許文献に開示されているように、トナー像表面の軟化時にトナー像に接触する搬送部材あるいはニップ形成部材としてのベルト表面の平滑性に依存することが知られている。一方、搬送部材の表面での平滑性に倣った状態とされて光沢度を高められたトナー像を担持する記録紙は、冷却されることでトナーを粘着力を低下させるように固化させて剥離しやすい状態とされる。この場合の固化は、トナー像表面の平滑性を乱さないようにすることも意図している。従来、冷却に際しては、ベルト表面の平滑性に倣った状態がトナー像表面の軟化状態で行われることから、ベルト表面の平滑性が転写された後は、その状態でのトナーの固化およびベルトとトナー像との粘着力を下げて剥離性を向上させることを目的として強制的な冷却が必要となる。上記特許文献においては、平滑化のための加熱部を通過したベルトを対象として、冷却ファンによる送風だけでなくヒートパイプやヒートシンクなどの冷却部材をベルトに常時接触させた構成が用いられている。しかし、このような冷却のための構成では、次のような問題がある。第1に、冷却部材がベルトに対して常時接触しているために加熱部を通過したベルトの温度が低下することから、再度加熱部に達した際には所定の平滑化に必要な温度以下になっていることが多く、このため、加熱部材による昇温時間が多大となり、加熱部での昇温に要する電力消費が多くなる。第2に、冷却部材がベルトに接触したままであると、冷却部材がベルトの移動抵抗部材となり、これが掛け回されているローラとの間にスリップが発生することがある。例えば、加熱部に設けられている加熱ローラに対して接離可能に設けられた加圧ローラを用いて加熱ニップを形成しているような場合、加圧ローラの過熱を防ぐために加熱ローラから離すと、ベルトが冷却部材の当接により摺動抵抗を受けることで駆動ローラとの間でスリップ現象が発生して加熱ローラに連動しなくなる。これにより、記録紙への加熱熱量印加時間が不安定となり、所望する光沢度が得られなくなる。また、ベルトに対する冷却部材による移動抵抗は、ベルト内面の摩耗を招きやすくなり、摩耗が大きくなった場合には、ベルトの厚みが変化して記録紙との均一接触ができなくなることでベルト表面の平滑性に倣ったトナー像表面での平滑性を得ることが困難となる。これにより、平滑性に依存する光沢度が所望する光沢度として得られなくなる。本発明の目的は、上記従来の画像形成装置、特に光沢度を付与する際の問題に鑑み、光沢を高めるための加熱に用いられる部材での昇温時間が長くなるのを防いで要する電力消費を少なくできると共に、光沢度を高めら得れる対象となるトナー像を担持している記録紙の搬送部材として用いられるベルトの耐久性を高めることができる構成からなる光沢付与装置および画像形成装置を提供することにある。この目的を達成するため、本発明は、記録材に担持されたトナー像を加熱した後、強制的に冷却することによりトナーに光沢を付与するための光沢付与装置であって、トナー像を担持した記録材の搬送方向上流側に配置された加熱部材を含む複数のローラに掛け回されて前記記録材の搬送方向に沿った展張面を有する無端ベルトと、前記無端ベルトを挟んで前記加熱部材と対向する接離可能な加圧部材と、前記無端ベルトにおける前記記録材と当接する展張面内側に配置されて該展張面に沿って該無端ベルトに接触可能な冷却部材とを備え、前記無端ベルトには、該無端ベルトを前記冷却部材と接触する展張面全域を対象として接離させる方向に移動させて該冷却部材との接触面積を変化させる接離手段が前記記録材の搬送方向において前記冷却部材の配置位置の両側に設けられていることを特徴とする光沢付与装置にある。本発明によれば、冷却部材に対して無端ベルトを接離させる接離部材が冷却部材の配置位置両側にて接離動作を行うようになっているので、無端ベルトが常時冷却部材に接触しているということがない。これにより、冷却部材の非接触時には無端ベルトの昇温に要する時間を短縮できることで消費電力の増加を防止することが可能となると共に、冷却部材を無端ベルトの移動抵抗部材としないようにしてスリップなどを起こさないことにより無端ベルトの摩耗などを防止し、耐久性を向上させることが可能となる。以下、図面により本発明を実施するための形態について説明する。図1は、本発明の第1の実施形態にかかる光沢付与装置の構成を説明するための模式図である。同図において光沢付与装置100は、記録材Sの搬送方向矢印Fで示す方向上流側には位置された加熱部材である加熱ローラ101および駆動ローラ102、テンションローラ103などの複数のローラに掛け回されて駆動ローラ102の駆動に連動して記録材Sと対向する展張面が上述した記録材Sの搬送方向に移動可能な無端ベルト104と、無端ベルト104を挟んで加熱ローラ101と対向する位置で接離可能に設けられた加圧ローラ105と、無端ベルト104における記録材Sと対向する展張面の内側に配置されている冷却部材106とを備えている。図中、符号107は、記録材の曲げ剛性を利用して曲率分離する剥離ローラを示し、符号ERは排紙ローラを示し、符号PGはガイドイ部材を示している。無端ベルト104は、基材と外周面側に形成される表面層との2層構造からなるベルトであり、ベルト基材としては、例えば厚さ10~300μmの耐熱性の高い樹脂シートを使用することが可能である。ベルト基材に用いられる材質としては、ポリエステル、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルフォン、ポリエーテルケトン、ポリサルフォン、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアミドなどのポリマーシートを用いることが可能である。表面層としては例えば厚さ1~100μmのシリコーン系樹脂、フッ素系樹脂等の表面層形成用材料にて形成される層である。また、無端ベルト104は、画像に光沢を付与するためのベルトであるため、その表面層の表面が高光沢を付与するに適した平滑面として形成される。この場合、その平滑面は例えば算術平均粗さRaが0.3μm以下、より好ましくは0.1μm以下となるように形成される。さらに、無端ベルト104は、駆動ローラ102の駆動力により周速50~700mmsecで移動するようになっている。加熱ローラ101は、記録材Sに担持されているトナーの表面を軟化させて無端ベルト104の平滑性に倣わせるために用いられる部材であり、アルミニウムなどの金属製の円筒状ローラが用いられ、その外径として、φ50~φ120mmが設定されている。加熱ローラ101は、内蔵されているハロゲンヒータHの熱により加熱され、表面がトナーのガラス転移点以下の温度に設定されるようになっている。加熱ローラ101の温度は、近傍に配置されている、例えば、接触式のサーミスタや非接触式のサーモパイルなどの温度検出装置108によって表面温度が100°C~180°Cに管理されている。加圧ローラ105は、加熱ローラ101に向けて無端ベルト104を加圧することにより両方のローラで加熱ニップ部を構成するための部材であり、加熱ニップ幅として10~40mmが得られる表面硬度が設定されている。加圧ローラ105は、記録材Sを加熱ニップ部に進入させる際には無端ベルト104を挟んで加熱ローラ101に当接し、記録材Sが搬送されない場合には加熱ローラ101から離されることにより過熱を防止されている。冷却部材106は、加熱されたトナーを無端ベルト104による平滑性を確保した状態に維持させるために固化させることと、剥離の際にトナーの粘着性による剥離不良が生じるのを防止する部材であり、無端ベルト104における記録材Sと対向する展張面の内側で展張面に沿った長さを持たせて配置されている。冷却部材106は、記録材Sの搬送方向上流側から下流側に亘って複数領域図中、符号L1,L2,L3で示す領域が設定されており、本実施形態では、各領域の長さは、記録材Sの搬送方向上流側が最も長くされている。これにより、加熱直後に最も冷却効率を高めることができるようになっている。本実施形態では、各領域の長さL1,L2,L3は、150~400mmとされている。冷却部材106の各領域には、冷却液を循環させる冷媒循環機構110が設けられており、冷媒循環機構110は、ラジエータ110A、循環用ポンプ110Bを備え、これら各機器同士が領域毎にパイプによって接続されている。本実施形態では、ラジエータ内を移動する冷却液をファン図示されずにより空冷する構成が用いられており、ファンの風量は0~11m3/分と切り換えられる形式とすることで冷却能力を変更できるようになっている。また、循環用ポンプ16Bは、流量がお~15リットル/分のものが用いられ、冷却液の循環量を変更することで各領域での冷却効率を調整できるようになっている。以上のような構成を対象として本実施形態の特徴を説明する。本実施形態の特徴は、無端ベルトに接触している冷却部材106の搬送方向両側に無端ベルト104を冷却部材106に対して接離させる接離部材109を設け、接離部材109により冷却部材106に対する無端ベルト104の接触状態を変化させることにある。以下、この構成について説明する。図1において、上述した冷却部材106は、複数の領域が無端ベルト104の展張面で記録材Sの搬送方向に沿って設けられており、記録材Sの搬送方向上流側の加熱ニップ部近傍から搬送方向下流側の剥離ローラ107よりも上流側近傍まで至る範囲に配置されている。無端ベルト104が冷却部材106と対向する展張面両側、つまり、記録材Sの搬送方向において、加熱ローラ101及び加圧ローラ105によって構成される加熱ニップ部の下流側および剥離ローラ16の上流側には、冷却部材106の配置位置両側に対応させて接離部材としての接離ローラ以下、便宜上、接離ローラを符号109で示すが設けられている。接離ローラ109は、図示しない駆動手段により無端ベルト104を冷却部材106に対して接離させる部材であり、当接した際には、無端ベルト104を冷却部材106における少なくとも最も熱量を必要とする領域に相当する符号L1で示した加熱ニップ部に近い領域および剥離性を確保するための温度低下が必要となる領域に相当する符号L3で示した剥離ローラ16に近い領域が冷却部材106から離れる接離ストロークを設定されている。冷却部材106における領域L1,L3から無端ベルト104が離れると領域L2は冷却部材106と接触していることになるが、その接触は、記録材Sの搬送時に比較して小さい状態となるようにされている。これにより、無端ベルト104での保温と過熱の防止とを可能にしている。接離ローラ109は、加熱ニップ部に向けて記録材Sが進入する際には、無端ベルト104から離れ、記録材Sの進入が行われない場合や始動時などには無端ベルト104に当接して冷却部材106から無端ベルト104を離すようになっている。本実施形態では、接離ローラの接触タイミングとして、待機時や始動時以外の場合には、加圧ローラ105が加熱ローラ101に当接するタイミングと同時もしくは、加圧ローラ105が加熱ローラ101に当接するタイミングよりも僅かに遅いタイミングとされている。これにより、加熱ニップ部での加熱ローラ101と加圧ローラ105との接触により記録材Sに対する挟持搬送力が確保されるとともに、無端ベルト104のスリップなどを抑止することができる。本実施の形態は以上のような構成であるから、記録材Sに担持されたトナー図1中、符号Tで示すの光沢度を高める場合には、光沢付与装置100が始動される。始動時には、接離ローラ109が無端ベルトに当接して冷却部材106から無端ベルト104の展張面を離す。図2は、この状態を示しており、接離ローラ109が冷却部材106から無端ベルトの展張面における冷却部材106の配置位置両側に当接して冷却部材106と対向する無端ベルト104の展張面全域を冷却部材106から離れる方向に移動させる。この時は、無端ベルト104の温度を上昇させる時期であり、加熱ローラ101内のハロゲンヒータHにも通電されて加熱ローラ101が加熱され、加熱ローラ101の温度が温度検出装置17によって管理される。無端ベルト104における冷却部材106と対向する領域の殆どが冷却部材106から離されることになるので、冷却部材106による冷却作用が無端ベルト104に及びにくくされることで所定の加熱温度への昇温時間を長くすることがない。一方、所定の加熱温度に達すると、接離ローラ109は、無端ベルト104から離れ、冷却部材106に対して無端ベルト104の展張面が接触する。このとき、加圧ローラ105も加熱ローラ101に当接し、加熱ニップ部が構成される。なお、加圧ローラ105は、記録材Sの進入に先立ち加熱ローラ101に当接するが、接触開始タイミングは、記録材Sの進入直前とされている。これにより、加熱ニップ部において無端ベルト104が加熱ローラ101との間でスリップを生じることがないようにされる。加熱ニップ部に向けて記録材Sが進入すると、記録材Sに担持されているトナーがガラス転移点以下の温度に加熱されて軟化し、加熱ニップ部で設定されたニップ圧により無端ベルト104の表面に接触しながら無端ベルト104の移動に連動して搬送される。搬送過程で軟化したトナーは、無端ベルト104の表面平滑性に倣って光沢を高めることができる平滑性を転写されることになる。加熱ニップ部を通過した記録材S上のトナーTは、冷却部材106と対向する無端ベルト104の展張面に沿って移動することにより冷却固化される。ところで、冷却部材106に対して無端ベルトの接触状態を変化される構成として、無端ベルト104における展張面の長さにおいて冷却部材に当接する長さを変更する構成が提案されている例えば、参考文献として特開2011-85873号公報を挙げる。この構成では、無端ベルトの展張面に沿って剥離ローラあるいは剥離爪を移動させることで無端ベルトと冷却部材との接触長さを変更するようになっている。しかし、この構成は、あくまでも光沢を所望のものとするためにトナーへの熱量変化を期待するものであり、加熱温度の昇温時間の長大化防止やスリップ発生による無端ベルトの耐久性の悪化防止とは関係がない構成といえる。本実施形態では、冷却部材に対する無端ベルトの対向長さは一定であり、この一定の長さが接離することで無端ベルトへの昇温時間の短縮化や摩耗などによるベルトの劣化防止を図ることができる。しかも、上記公報開示の構成では、冷却部材の構成として、配管などを要しない空冷方式であるので、この構成を本実施形態に用いようとしても、冷却液の循環システムが無端ベルトの展張面の長さ変更に合わせることが必要となり、構成が複雑化することになる。さらに、上述した展張面の長さを変更する場合には、記録材Sの搬送面が変動することになるので、一様な搬送面を設定する困難性があるばかりでなくこれにより搬送不良などの不用意な問題が生じる虞もある。本実施形態では、上述した公報開示の構成と違って、展張面の長さは常に一定としていることにより、長さ変更などの制御も必要なく、簡単な構成により初期の目的を達成することができる。次に本発明の実施形態に用いられる構成の要部変形例について説明する。図3は、図1に示した接離部材として、球体などの転動部材を用いたことを特徴としている。図3において、図1に示した場合と同様な無端ベルト104における冷却部材106の配置位置両側には、支持体に装填されている球体を備えた接離部材便宜上、符号20’で示すが設けられている。接離部材109’は、図1に示した場合と同様な機能を持ち、冷却部材106に対して無端ベルト104を接離できるようになっている。図4は、接離部材109’により冷却部材106から無端ベルト104が離されている状態を示しており、このときの作用は図1,2に示した場合と同様である。一方、図1乃至図4に示した光沢付与装置100は、画像転写を受けた記録材Sの定着装置を備えた画像形成装置に付設されて用いることが可能である。図5において画像形成装置1の構成を説明すると次の通りである。図1に示す画像形成装置1は、色分解に対応した色の画像を形成可能な潜像担持体としての感光体を複数並置したタンデム方式の構成を備え、各感光体上で形成されたトナー像を中間転写ベルトに重畳転写したうえでその重畳画像を記録用紙などのシートに対して一括転写することで多色画像を形成可能なカラープリンタである。本実施形態では、画像形成装置として、カラープリンタに限らず、カラー複写機、ファクシミリ装置および印刷機なども含まれること勿論である。図1において、画像形成装置の一つであるカラープリンタ以下、便宜上、画像形成装置1をカラープリンタ1と称する場合がある1は、画像形成部1Aが縦方向の中央部に位置し、その下方には給紙部1Bが、さらに画像形成部1Aの上方には原稿載置台1C1を備えた原稿走査部1Cがそれぞれ配置されている。画像形成部1Aには、水平方向に展張面を有する中間転写ベルト2で構成された転写装置20が配置されており、中間転写ベルト2の上位には、色分解色と補色関係にある色の画像を形成するための構成が設けられている。画像形成部1Aには、補色関係にある色のトナーイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックによる画像を担持可能な感光体3B、3Y、3C、3Mが中間転写ベルト2の展張面に沿って並置されている。なお、以下の説明において、全ての感光体に共通する内容の場合には感光体を符号3により示す。各感光体3B、3Y、3C、3Mは、それぞれ同じ方向図1では、反時計方向に回転可能なドラムで構成されており、その周辺には、回転過程において画像形成処理を実行する帯電装置4,書き込み装置5,現像装置6,転写バイアス印加手段の一つである1次転写装置7,およびクリーニング装置8が配置されている便宜上、感光体3Bを対象として、各装置の符号にBを付して示してある。中間転写ベルト2を備えた転写装置20は、各感光体を備えた作像ユニットからの可視像を順次転写される1次転写部に相当しており、複数のローラ2A~2Cに掛け回されて感光体との対峙位置において同方向に移動可能な構成を備えている。展張面を構成するローラ2A、2Bとは別のローラ2Cは、中間転写ベルト2を挟んで2次転写装置9に対峙している。なお、本実施形態では、符号2Aで示すローラが従動側ローラとして、また、符号2Bで示すローラが駆動側のローラとして用いられている。さらに図1において符号10は、中間転写ベルト2のクリーニング装置を示している。2次転写装置9は、帯電駆動ローラ9Aおよび従動ローラ9Bに掛け回されて2次転写装置9が位置する2次転写位置において中間転写ベルト2と同方向に移動可能な転写ベルト9Cを備えている。2次転写装置9では、転写ベルト9Cを帯電駆動ローラ9Aにより帯電させることで記録材図1において符号Sで示した部材に相当し、以下の説明では記録材Sと称するを静電吸着しながら搬送する過程で中間転写ベルト2に重畳された多色画像を一括転写によってあるいは担持されている単一色の画像をそれぞれ記録材Sに転写することができる。2次転写位置には給紙部1Bから記録材Sが給送されるようになっている。給紙部1Bは、複数の給紙カセット1B1と、給紙カセット1B1から繰り出される記録材Sの搬送路に配置された複数の搬送ローラ1B2と、2次転写位置前方に位置するレジストローラ1B3とを備えている。本実施形態では、給紙部1Bには、給紙トレイ1B1から繰り出される記録材Sの搬送路に加えて給紙カセット1B1内に収容されていない種類の記録材Sを2次転写位置に向け給送できる構成が備えられており、この構成は、画像形成部1Aの壁面の一部を起倒可能に設けた手差しトレイ1A1と繰り出しコロ1A2とを備えている。給紙カセット1B1からレジストローラ1B3に向けた記録材Sの搬送路途中には、手差しトレイ1A1から繰り出された記録材Sの搬送路が合流し、いずれの搬送路から給送される記録材Sもレジストローラ1B3によってレジストタイミングが設定されるようになっている。書き込み装置5図1では、便宜上、符号5Bで示してあるは、原稿走査部1Cに有する原稿載置台1C1上の原稿を走査することにより得られる画像情報あるいは図示しないコンピュータから出力される画像情報により書き込み光が制御されて感光体3B、3Y、3C、3Mに対して画像情報に応じた静電潜像を形成するようになっている。原稿走査部1Cには、原稿載置台1C1上の原稿を露光走査するスキャナ1C2が備えられており、さらに原稿載置台1C1の上面には、自動原稿給送装置1C3が配置されている。自動原稿給送装置1C3は、原稿載置台1C1上に繰り出される原稿を反転可能な構成を備え、原稿の表裏各面での走査が行えるようになっている。書き込み装置5により形成された感光体3図1において符号3B、3Y、3C、3Mで示す部材上の静電潜像は、現像装置6図1では、便宜上、符号6Bで示してあるによって可視像処理され、中間転写ベルト2に1次転写される。中間転写ベルト2に対して各色毎のトナー像が重畳転写されると、2次転写装置9により記録材Sに対して一括して2次転写される。2次転写された記録材Sは、表面に担持している未定着画像を定着装置11によって定着される。定着装置11は、詳細を図示しないが加熱ローラにより加熱される定着ベルトと定着ベルトに対向当接する加圧ローラとを備えたベルト定着構造を備えており、定着ベルトと加圧ローラとの当接領域、つまりニップ領域を設けることにより別ローラ方式の定着構造に比べて記録材Sへの加熱領域を広げることができるようになっている。定着装置11を通過した記録材Sは、定着装置11の後方に配置されている搬送路切り換え爪12によって搬送方向が切り換えられるようになっており、画像形成装置1に付設されている光沢付与装置100に向け搬送する搬送路と、反転搬送路RPとに搬送方向が選択される。定着装置11を通過した記録材Sに担持されているトナーの光沢度を高める場合及び、光沢度を高める処理を行うことなく排出する場合には、記録材Sが光沢付与装置100に導入される。光沢付与装置100に導入された記録材Sは、図1乃至図4に示した構成を用いることにより光沢を高められ、搬送方向下流側に位置する剥離ローラ107によって無端ベルト104から剥離された後、排出トレイ13に向け排出される。また、光沢を高める処理を要しない場合には、上述した光沢を高めるために記録材Sが加熱ニップ部へ進入するのと違って、光沢付与装置100は待機状態に維持され、定着装置11から導入された記録材Sを無端ベルト104と接触させることなく排出トレイ13に向け搬送する。本実施形態では、画像形成装置1から排出される記録材Sに担持されているトナーの光沢を高める処理を必要とする場合とその処理を必要としない場合とを、例えば、オペレータによる設定に基づき選択できるようにすることも可能である。この場合には、画像形成装置1の操作入力部、つまり、画像形成モードの選択や印字枚数などを選択設定する部分には光沢度の切り換え選択部が設けられている。この切り換え操作部からの入力設定に応じて、待機状態にある光沢付与装置100は、接離部材109,109’の接離動作を切り換えるようにする。以上のように画像形成装置1における定着装置11から排出される位置に光沢付与装置を設けておくことにより、定着装置11から排出された記録材Sの残熱を光沢向上時での熱として利用することも可能となり、光沢付与装置100側での昇温に要する電力量を少なくすることが可能となる。"