"下式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子を、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる金属Mのアルコキシドによって表面処理した、近赤外線吸収粒子。A1/nCuPO41。ただし、Aは、アルカリ金属Li、Na、K、Rb、Cs、アルカリ土類金属Mg、Ca、Sr、BaおよびNH4からなる群から選ばれる1種以上であり、nは、Aがアルカリ金属またはNH4の場合は1であり、Aがアルカリ土類金属の場合は2である。下式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子の表面に、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる金属Mの元素が偏在した近赤外線吸収粒子であって、エネルギー分散型X線分析によって求めたM元素とCu元素との原子数濃度比Cu/Mが、2.0~10.6である、近赤外線吸収粒子。A1/nCuPO41。ただし、Aは、アルカリ金属Li、Na、K、Rb、Cs、アルカリ土類金属Mg、Ca、Sr、BaおよびNH4からなる群から選ばれる1種以上であり、nは、Aがアルカリ金属またはNH4の場合は1であり、Aがアルカリ土類金属の場合は2である。X線回折から求めた前記結晶子の大きさが、5~50nmであり、前記近赤外線吸収粒子の数平均凝集粒子径が、20~200nmであり、前記近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長450nmの反射率が、80以上である、請求項1または2に記載の近赤外線吸収粒子。下式2で表わされる反射率の変化量Dが、-0.41以下である、請求項1~3のいずれか一項に記載の近赤外線吸収粒子。D/nm=[R700-R600]/[700nm-600nm]2。ただし、R700は、近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長700nmの反射率であり、R600は、近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長600nmの反射率である。前記近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長715nmの反射率が、19以下であり、かつ波長500nmの反射率が、85以上である、請求項1~4のいずれか一項に記載の近赤外線吸収粒子。請求項1~5のいずれかに記載の近赤外線吸収粒子を製造する方法であって、下記の工程dを有する、近赤外線吸収粒子の製造方法。d前記式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子を、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる金属Mのアルコキシドによって表面処理する工程。下記の工程a~工程cをさらに有する、請求項6に記載の近赤外線吸収粒子の製造方法。a溶媒中にて、Cu2を含む塩と、PO43-を含む塩または有機物とを、Cu2に対するPO43-のモル比PO43-/Cu2が10~20となるような割合で、かつAnただし、Aは、アルカリ金属Li、Na、K、Rb、Cs、アルカリ土類金属Mg、Ca、Sr、BaおよびNH4からなる群から選ばれる1種以上であり、nは、Aがアルカリ金属またはNH4の場合は1であり、Aがアルカリ土類金属の場合は2である。の存在下に混合して得られる原料粉末を、分散媒に分散させて原料スラリーを得る工程。b前記工程aで得られた原料スラリーを熱プラズマまたは火炎中に導入し、得られた生成物を冷却して粒子を得る工程。c前記工程bで得られた粒子を、300~700°Cで熱処理して、前記式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子を得る工程。請求項1~5のいずれかに記載の近赤外線吸収粒子を分散媒に分散させた、分散液。請求項1~5のいずれかに記載の近赤外線吸収粒子を樹脂に分散させた、樹脂組成物。請求項1~5のいずれかに記載の近赤外線吸収粒子を含む近赤外線吸収塗膜を、基材の表面に有する、近赤外線吸収塗膜を有する物品。請求項1~5のいずれかに記載の近赤外線吸収粒子を含む、近赤外線吸収物品。そこで、本発明者らは、下式1で表わされる化合物の結晶子からなる近赤外線吸収粒子が、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、かつ波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化することを見出した特願2009-227554。A1/nCuPO41。ただし、Aは、アルカリ金属Li、Na、K、Rb、Cs、アルカリ土類金属Mg、Ca、Sr、BaおよびNH4からなる群から選ばれる1種以上であり、nは、Aがアルカリ金属またはNH4の場合は1であり、Aがアルカリ土類金属の場合は2である。しかし、該近赤外線吸収粒子は、水分を吸収すると、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を維持できなくなり、可視光領域の透過率が低くなり、また、近赤外線領域の透過率が高くなるという問題を有する。本発明は、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる近赤外線吸収粒子、その製造方法、分散液、樹脂組成物、近赤外線吸収塗膜を有する物品および近赤外線吸収物品を提供する。本発明の近赤外線吸収粒子は、下式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子を、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる金属Mのアルコキシドによって表面処理したものであることを特徴とする。また、本発明の近赤外線吸収粒子は、下式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子の表面に、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる金属Mの元素が偏在した近赤外線吸収粒子であって、エネルギー分散型X線分析によって求めたM元素とCu元素との原子数濃度比Cu/Mが、2.0~10.6であることを特徴とする。A1/nCuPO41。ただし、Aは、アルカリ金属Li、Na、K、Rb、Cs、アルカリ土類金属Mg、Ca、Sr、BaおよびNH4からなる群から選ばれる1種以上であり、nは、Aがアルカリ金属またはNH4の場合は1であり、Aがアルカリ土類金属の場合は2である。本発明の近赤外線吸収粒子は、X線回折から求めた前記結晶子の大きさが、5~50nmであり、前記近赤外線吸収粒子の数平均凝集粒子径が、20~200nmであり、前記近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長450nmの反射率が、80以上が好ましい。本発明の近赤外線吸収粒子は、下式2で表わされる反射率の変化量Dが、-0.41以下が好ましい。D/nm=[R700-R600]/[700nm-600nm]2。ただし、R700は、近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長700nmの反射率であり、R600は、近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長600nmの反射率である。本発明の近赤外線吸収粒子は、前記近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長715nmの反射率が、19以下であり、かつ波長500nmの反射率が、85以上が好ましい。本発明の近赤外線吸収粒子の製造方法は、下記の工程dを有することを特徴とする。d前記式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子を、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる金属Mのアルコキシドによって表面処理する工程。本発明の近赤外線吸収粒子の製造方法は、下記の工程a~工程cをさらに有することが好ましい。a溶媒中にて、Cu2を含む塩と、PO43-を含む塩または有機物とを、Cu2に対するPO43-のモル比PO43-/Cu2が10~20となるような割合で、かつAnただし、Aは、アルカリ金属Li、Na、K、Rb、Cs、アルカリ土類金属Mg、Ca、Sr、BaおよびNH4からなる群から選ばれる1種以上であり、nは、Aがアルカリ金属またはNH4の場合は1であり、Aがアルカリ土類金属の場合は2である。の存在下に混合して得られる原料粉末を、分散媒に分散させて原料スラリーを得る工程。b前記工程aで得られた原料スラリーを熱プラズマまたは火炎中に導入し、得られた生成物を冷却して粒子を得る工程。c前記工程bで得られた粒子を、300~700°Cで熱処理して、前記式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子を得る工程。本発明の分散液は、本発明の近赤外線吸収粒子を分散媒に分散させたものであることを特徴とする。本発明の樹脂組成物は、本発明の近赤外線吸収粒子を樹脂に分散させたものであることを特徴とする。本発明の近赤外線吸収塗膜を有する物品は、本発明の近赤外線吸収粒子を含む近赤外線吸収塗膜を、基材の表面に有するものであることを特徴とする。本発明の近赤外線吸収物品は、本発明の近赤外線吸収粒子を含むものであることを特徴とする。本発明の近赤外線吸収粒子は、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる。本発明の近赤外線吸収粒子の製造方法によれば、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる近赤外線吸収粒子を製造できる。本発明の分散液は、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる近赤外線吸収塗膜の形成に有用である。本発明の樹脂組成物は、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる近赤外線吸収塗膜、近赤外線吸収物品の形成に有用である。本発明の近赤外線吸収塗膜を有する物品は、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ塗膜の耐湿性に優れる。本発明の近赤外線吸収物品は、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる。<近赤外線吸収粒子>本発明の近赤外線吸収粒子は、下式1で表わされる化合物の結晶子からなる粒子を、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる金属Mのアルコキシドによって表面処理したものである。A1/nCuPO41。ただし、Aは、アルカリ金属Li、Na、K、Rb、Cs、アルカリ土類金属Mg、Ca、Sr、BaおよびNH4からなる群から選ばれる1種以上であり、nは、Aがアルカリ金属またはNH4の場合は1であり、Aがアルカリ土類金属の場合は2である。結晶子とは、単結晶とみなせる単位結晶を意味し、粒子は、複数の結晶子によって構成される。式1で表わされる化合物の結晶子からなるとは、たとえば図1に示すように、X線回折によってA1/nCuPO4の結晶構造を確認でき、実質的にA1/nCuPO4の結晶子からなることがX線回折によって同定されていることを意味し、実質的にA1/nCuPO4の結晶子からなるとは、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持できる、つまりX線回折によってA1/nCuPO4の結晶構造を確認できる範囲内で不純物を含んでいてもよいことを意味する。X線回折は、粉末状態の近赤外線吸収粒子について、X線回折装置を用いて測定される。本発明においてAとして、アルカリ金属、アルカリ土類金属またはNH4を採用する理由は、下記のi~iiiの通りである。i本発明の近赤外線吸収粒子における結晶子の結晶構造は、PO43-とCu2との交互結合からなる網目状三次元骨格であり、骨格の内部に空間を有する。該空間のサイズが、アルカリ金属イオンLi:0.90Å、Na:1.16Å、K:1.52Å、Rb:1.66Å、Cs:1.81Å、アルカリ土類金属イオンMg2:0.86Å、Ca2:1.14Å、Sr2:1.32Å、Ba2:1.49ÅおよびNH41.66Åのイオン半径と適合するため、結晶構造を充分に維持できる。iiアルカリ金属イオン、アルカリ土類金属イオンおよびNH4は、溶液中で1価または2価のカチオンとして安定に存在できるため、近赤外線吸収粒子の製造過程において、前駆体が生成する際、結晶構造中にカチオンが取り込まれやすい。iiiPO43-と配位結合性の強いカチオン、たとえば遷移金属イオン等では、充分な近赤外線吸収特性を発現する本発明における結晶構造とは異なる結晶構造を与える可能性がある。Aとしては、PO43-とCu2とからなる骨格内に取り込まれるイオンとして最もカチオンサイズが適し、熱力学的な安定構造をとる点から、Kが特に好ましい。本発明の近赤外線吸収粒子は、A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を特定の金属Mのアルコキシドによって表面処理することによって、該粒子の表面に特定の金属Mの元素が偏在したものとなる。本発明の近赤外線吸収粒子が、A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を特定の金属Mのアルコキシドによって表面処理したものであることは、エネルギー分散型X線分析によってM元素の存在を確認することによって確認される。エネルギー分散型X線分析によって求めたM元素とCu元素との原子数濃度比Cu/Mは、2.0~10.6であり、2.9~10.6が好ましい。Cu/Mが10.6以下であれば、A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子の表面が特定の金属Mの化合物酸化物等によって充分に被覆されることになり、耐湿性が向上する。Cu/Mが2.0以上であれば、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持でき、その結果、充分な近赤外線吸収特性を発現できる。特定の金属Mは、その化合物酸化物等が、耐湿性に優れ、かつ可視光領域の透過率に優れるものであり、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる。特定の金属Mとしては、その化合物酸化物等の耐湿性、耐薬品性、可視光領域の透過率等に優れる点から、Alが特に好ましい。本発明の近赤外線吸収粒子における結晶子の大きさは、5~50nmが好ましく、10~30nmがより好ましい。結晶子の大きさが5nm以上であれば、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持でき、その結果、充分な近赤外線吸収特性を発現できる。結晶子の大きさが50nm以下であれば、近赤外線吸収粒子の数平均凝集粒子径を小さく抑えることができ、分散液、樹脂組成物およびこれらを用いて形成された近赤外線吸収塗膜のヘーズが低く抑えられる。結晶子の大きさは、粉末状態の近赤外線吸収粒子についてX線回折を行い、シェラーの方法により計算によって求めた値である。本発明の近赤外線吸収粒子の数平均凝集粒子径は、20~200nmが好ましく、20~150nmがより好ましい。数平均凝集粒子径が20nm以上であれば、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持でき、その結果、充分な近赤外線吸収特性を発現できる。数平均凝集粒子径が200nm以下であれば、分散液、樹脂組成物およびこれらを用いて形成された近赤外線吸収塗膜のヘーズが低くなり、すなわち透過率が高くなり、たとえばカメラの近赤外線吸収フィルタの用途等に好適となる。数平均凝集粒子径は、近赤外線吸収粒子を分散媒に分散させた粒子径測定用分散液について、動的光散乱式粒度分布測定装置を用いて測定した値である。本発明の近赤外線吸収粒子の、拡散反射スペクトルにおける波長450nmの反射率は、80以上が好ましく、81以上がより好ましい。近赤外線吸収粒子の反射率が高いということは、近赤外線吸収粒子による光の吸収が少なく、近赤外線吸収粒子の反射率が低いということは、近赤外線吸収粒子による光の吸収が多いことを示している。波長450nmの反射率は、粒子を含む膜の透過スペクトルでの可視光領域の短波長側の波長420nmの透過率に対応するとみなすことができる。つまり、本発明では、拡散反射スペクトルの反射率の波長に対する変化量が大きな波長420nmではなく、該変化量が比較的小さくなる波長450nmの反射率を用いて近赤外吸収粒子の光の吸収が少ないことを判定している。すなわち、前記波長450nmの反射率が80以上であれば、粒子を含む膜の透過スペクトルでの波長420nmの透過率が充分に高くなり、近赤外線吸収粒子による可視光領域の光吸収が充分に抑えられ、例えばカメラの近赤外線吸収フィルタに好適となる。近赤外線吸収塗膜のヘーズを低く抑えるために、近赤外線吸収粒子の数平均凝集粒子径を小さくしようと、近赤外線吸収粒子に過度の粉砕処理を施すと、粒子を構成する結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持できなくなり、拡散反射スペクトルにおける波長450nmの反射率が小さくなる傾向にある。よって、波長450nmの反射率が80以上であれば、近赤外線吸収粒子の数平均凝集径が200nm以下であっても、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持していることの目安となる。また、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持するためには、過度の粉砕処理を施すことなく数平均凝集粒子径が充分に小さい近赤外線吸収粒子を得ることができる、後述する近赤外線吸収粒子の製造方法工程a~cが好適である。本発明の近赤外線吸収粒子の、下式2で表わされる反射率の変化量Dは、-0.41以下が好ましく、-0.45以下がより好ましい。D/nm=[R700-R600]/[700nm-600nm]2。ただし、R700は、近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長700nmの反射率であり、R600は、近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルにおける波長600nmの反射率である。光吸収がある粒子の拡散反射スペクトル測定では、光吸収波長において光路長により光吸収の強度が異なるため、粒子を含む膜の透過スペクトルにおいて弱い吸収帯が、拡散反射スペクトルでは比較的強く観測される。そこで、本明細書中での反射率の変化率算出は、粒子を含む膜の透過スペクトルでの透過率変化と同等に反射率が変化する範囲である600~700nmの反射率の値を用いる。前記反射率の変化量Dが-0.41以下であれば、波長630~700nmの間における透過率の変化が充分に急峻となり、これを用いて形成された近赤外線吸収塗膜は、例えばカメラの近赤外線吸収フィルタに好適となる。本発明の近赤外線吸収粒子の、拡散反射スペクトルにおける波長715nmの反射率は、19以下が好ましく、18以下がより好ましい。波長715nmの反射率が19以下であれば、近赤外線領域の透過率が充分に低くなる。本発明の近赤外線吸収粒子の、拡散反射スペクトルにおける波長500nmの反射率は、85以上が好ましく、86以上がより好ましい。波長500nmの反射率が85以上であれば、可視光領域の透過率が充分に高くなる。拡散反射スペクトルは、粉末状態の近赤外線吸収粒子について、紫外可視分光光度計を用いて測定される。本発明の近赤外線吸収粒子においては、A1/nCuPO4以外の結晶構造、たとえば、A1/nCu4PO43が増えると、波長630~700nmの間における透過率の変化が緩慢となり、これを用いて形成された近赤外線吸収塗膜は、カメラの近赤外線吸収フィルタに適さない。よって、X線回折によって実質的にA1/nCuPO4の結晶子からなることが同定されていることが必要である。作用効果以上説明した本発明の近赤外線吸収粒子にあっては、A1/nCuPO4で表わされる化合物の結晶子からなる粒子を主とする近赤外線吸収粒子であるため、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、かつ該近赤外線吸収粒子を含む膜は波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化する。また、以上説明した本発明の近赤外線吸収粒子にあっては、A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を特定の金属Mのアルコキシドによって表面処理したものである、または、エネルギー分散型X線分析によって求めたM元素とCu元素との原子数濃度比Cu/Mが2.0~10.6であるため、耐湿性に優れる。<近赤外線吸収粒子の製造方法>本発明の近赤外線吸収粒子の製造方法は、下記の工程dを有する方法であり、数平均凝集粒子径が充分に小さい近赤外線吸収粒子を得ることができる点から、下記の工程a~dを有する方法が好ましい。a溶媒中にて、Cu2を含む塩と、PO43-を含む塩または有機物とを、Cu2に対するPO43-のモル比PO43-/Cu2が10~20となるような割合で、かつAnの存在下に混合して得られる原料粉末を、分散媒に分散させて原料スラリーを得る工程。b前記工程aで得られた原料スラリーを熱プラズマまたは火炎中に導入し、得られた生成物を冷却して粒子を得る工程。c前記工程bで得られた粒子を、300~700°Cで熱処理し、A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を得る工程。dA1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を、Al、Zr、TiおよびSnからなる群から選ばれる金属Mのアルコキシドによって表面処理する工程。工程aCu2を含む塩としては、硫酸銅II五水和物、塩化銅II二水和物、酢酸銅II一水和物、臭化銅II、硝酸銅II三水和物等が挙げられる。PO43-を含む塩または有機物としては、アルカリ金属のリン酸塩、リン酸のアンモニウム塩、アルカリ土類金属のリン酸塩、リン酸等が挙げられる。アルカリ金属のリン酸塩またはアルカリ土類金属のリン酸塩としては、リン酸水素二カリウム、リン酸二水素カリウム、リン酸カリウム、リン酸水素二ナトリウム十二水和物、リン酸二水素ナトリウム二水和物、リン酸三ナトリウム十二水和物、リン酸リチウム、リン酸水素カルシウム、リン酸水素マグネシウム三水和物、リン酸マグネシウム八水和物等が挙げられる。リン酸のアンモニウム塩としては、リン酸水素二アンモニウム、リン酸二水素アンモニウム、リン酸水素アンモニウムナトリウム四水和物、リン酸アンモニウム三水和物等が挙げられる。Anを存在させる方法としては、PO43-を含む塩としてアルカリ金属のリン酸塩、リン酸のアンモニウム塩、アルカリ土類金属のリン酸塩等を用いる方法;Cu2を含む塩とPO43-を含む塩または有機物とを混合する際に、Anを含む塩を添加する方法等が挙げられる。Anを含む塩としては、アルカリ金属の水酸化物、アルカリ土類金属の水酸化物、アルカリ金属の塩化物、アルカリ土類金属の塩化物、アルカリ金属の臭化物、アルカリ土類金属の臭化物、アルカリ金属の硝酸塩、アルカリ土類金属の硝酸塩、アルカリ金属の炭酸塩、アルカリ土類金属の炭酸塩、アルカリ金属の硫酸塩、アルカリ土類金属の硫酸塩等が挙げられる。Cu2を含む塩とPO43-を含む塩または有機物との混合は、溶媒中で行う。該溶媒としては、Cu2を含む塩、およびPO43-を含む塩または有機物を溶解し得る溶媒が好ましい。Anを含む塩を用いる場合、該溶媒としては、Anを含む塩も溶解し得る溶媒が好ましい。該溶媒としては、水が特に好ましい。Cu2を含む塩とPO43-を含む塩または有機物との割合は、Cu2に対するPO43-のモル比PO43-/Cu2が10~20、好ましくは12~18となるような割合とする。PO43-/Cu2が10以上であれば、工程bにおいてA1/nCu4PO43が副生しない、または副生したとしてもその量が、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持できる程度であるため、波長630~700nmの間における透過率の変化が充分に急峻となる近赤外線吸収粒子が得られる。PO43-/Cu2が20以下であれば、工程bにおいてA1/nCuPO4以外の不純物が副生しない、または副生したとしてもその量が、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持できる程度であるため、波長630~700nmの間における透過率の変化が充分に急峻となる近赤外線吸収粒子が得られる。Cu2を含む塩とPO43-を含む塩または有機物とを混合する際の温度は、10~95°Cが好ましく、15~40°Cがより好ましい。該温度が高すぎると、溶媒の蒸発による溶質の濃縮が生じ、目的とする生成物以外の不純物が混入するおそれがある。該温度が低すぎると、反応速度が遅くなり、反応時間が長くなるため、工程上好ましくない。溶媒中にて、Cu2を含む塩と、PO43-を含む塩または有機物とを、Cu2に対するPO43-のモル比PO43-/Cu2が10~20となるような割合で、かつAnの存在下に混合して得られる原料粉末は、必要に応じて固液分離し乾燥させ、分散媒に分散させて原料スラリーとする。原料スラリーの分散媒としては、水、アルコール、ケトン、エーテル、エステル、アルデヒド、アミン、脂肪族炭化水素、脂環族炭化水素、芳香族炭化水素等が挙げられる。分散媒は、1種を単独で用いてもよく、2種類以上を併用してもよい。分散媒としては、取扱いが容易で、かつ熱プラズマ通過時に酸素源となる酸素原子を含むものが好適である点から、メタノール、エタノール、イソプロパノール等のアルコールが好ましい。原料スラリー中の固形分濃度により、工程bで得られる近赤外線吸収粒子の粒子径が変化するため、必要に応じて原料スラリーの固形分濃度を調整する必要がある。すなわち、原料スラリー中の固形分濃度が高いほど、熱プラズマ通過時の結晶核濃度が高く、結晶成長が生じ、粒子径の大きい近赤外線吸収粒子が得られる。原料スラリー中の固形分濃度が低いほど、熱プラズマ通過時の結晶核濃度が低く、結晶成長が抑制され、粒子径が小さい近赤外線吸収粒子が得られる。分散媒の量は、分散液100質量のうち、50~95質量が好ましい。原料スラリーは、原料粉末、分散媒、必要に応じてジルコニアビーズ等を混合し、自転公転式ミキサー、ビーズミル、遊星ミル、超音波ホモジナイザ等によって撹拌することにより調製できる。粒子径が小さく、かつ均一な近赤外線吸収粒子を得るためには、原料スラリー中の原料粉末の粒子径も小さく、かつ均一である必要があるため、充分に撹拌する必要がある。撹拌は、連続的に行ってもよく、断続的に行ってもよい。工程b原料スラリーを熱プラズマまたは火炎中に導入し、得られた生成物を冷却して粒子を得る方法は、特開2005-170760号公報、特許第4420690号公報等に記載されている。よって、原料スラリーとして工程aで得られた原料スラリーを用いる以外は、特開2005-170760号公報、特許第4420690号公報等に記載された装置を用い、特開2005-170760号公報、特許第4420690号公報等に記載された条件を適宜変更して粒子を製造すればよい。たとえば、プラズマガスアルゴンガス等をプラズマトーチ内に供給し、該プラズマトーチ内にて熱プラズマを発生させつつ、プラズマトーチに設けられたノズルから原料スラリーをキャリアガス酸素ガス等とともに噴霧することによって、原料スラリーの液滴を熱プラズマに導入する。熱プラズマ内にて原料スラリーの溶媒を蒸発させつつ、原料スラリーに含まれていた原料を反応させ、熱プラズマから発生する生成物をプラズマトーチの下方に隣接するチャンバに移動させる。チャンバ内で熱プラズマからの生成物を急冷することによって結晶化させ、粒子を生成させる。工程c前記工程bで得られた粒子は、結晶構造中に酸素欠陥を有する場合がある。結晶構造中に酸素欠陥を有する粒子は、可視光領域の透過率が低下するため、熱処理を施し、結晶構造中の酸素欠陥を低減することが好ましい。熱処理温度は、300~700°Cであり、300~500°Cが好ましい。熱処理温度が300°C以上であれば、結晶構造中の酸素欠陥を充分に低減できる。熱処理温度が700°C以下であれば、熱による分解を抑制できる。熱処理時間は、0.5~300分が好ましく、1~10分がより好ましい。熱処理時間が0.5分以上であれば、結晶構造中の酸素欠陥を充分に低減できる。熱処理時間が300分以下であれば、熱処理による結晶成長を抑制できる。赤外イメージ炉を用いると、急速加熱および急速冷却が可能であるため、結晶成長の抑制に有効である。また、粒子を流動させながら焼成可能なロータリーキルン炉も、結晶成長の抑制に効果がある。工程dA1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を特定の金属Mのアルコキシドによって表面処理する方法としては、マイクロ波等を必要とせず、簡易な装置で簡便に、かつ低コストで本発明の近赤外線吸収粒子を製造できる点から、下記の方法が好ましい。A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を分散媒に分散させた分散液に特定の金属Mのアルコキシドを加え、所定時間撹拌した後、分散媒を除去し、必要に応じて未反応の特定の金属Mのアルコキシドを除去した後、粒子を加熱乾燥し、必要に応じて焼成する方法。分散媒としては、水、アルコールメタノール、エタノール、イソプロパノール等、ケトンアセトン、メチルエチルケトン等、エーテルテトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン等、エステル酢酸エチル、酢酸メチル等、グリコールエーテルエチレングリコールモノアルキルエーテル等、含窒素化合物N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジメチルホルムアミド等、含硫黄化合物ジメチルスルホキシド等等が挙げられる。分散液中におけるA1/nCuPO4の結晶子からなる粒子の濃度は、分散液100質量中、0.1~40質量が好ましく、0.5~20質量がより好ましい。粒子の濃度が0.1質量以上であれば、近赤外線吸収粒子の製造効率が良好となる。粒子の濃度が40質量以下であれば、粒子が凝集しにくい。特定の金属Mのアルコキシドとしては、アルミニウムトリメトキシド、アルミニウムトリエトキシド、アルミニウムトリイソプロポキシド、アルミニウムトリ-n-ブトキシド、アルミニウムトリ-sec-ブトキシド、アルミニウムトリ-tert-ブトキシド、モノブトキシアルミニウムジイソプピレート、アルミニウムフェノキシド等のアルミニウムアルコキシド;チタニウムテトラメトキシド、チタニウムテトラエトキシド、チタニウムテトライソプロポキシド、チタニウムテトラ-n-ブトキシド、チタニウムテトラ-tert-ブトキシド、チタニウムテトラ-sec-ブトキシド、チタニウムテトライソブトキシド、チタニウムテトラ-2-エチルヘキソキシド、チタニウムラクテート、チタニウムテトラメトキシプロポキシド、チタニウムテトラメチルフェノキシド、チタニウムテトラ-n-ノニロキシド、チタニウムテトラステアリロキシド、チタニウムビストリエタノールアミン-ジイソプロポキシド等のチタニウムアルコキシド;ジルコニウムテトラメトキシド、ジルコニウムテトラエトキシド、ジルコニウムテトライソプロポキシド、ジルコニウムテトラ-n-プロポキシド、ジルコニウムテトラ-n-ブトキシド、ジルコニウムテトラ-sec-ブトキシド、ジルコニウムテトラ-tert-ブトキシド、ジルコニウムテトライソブトキシド、ジルコニウムテトラ-2-エチルヘキソキシド、ジルコニウムテトラ2‐メチル-2-ブトキシドなどのジルコニウムアルコキシド;アンチモンテトラエトキシド、アンチモンテトライソプロポキシド、アンチモンテトラ-n-ブトキシド等のアンチモンアルコキシド等が挙げられる。特定の金属Mのアルコキシドの量は、A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子100質量部に対して、50~1000質量部が好ましく、100~400質量部がより好ましい。特定の金属Mのアルコキシドの量が50質量部以上であれば、A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子の表面が特定の金属Mの化合物酸化物等によって充分に被覆されることになり、耐湿性が向上する。特定の金属Mのアルコキシドの量が1000質量部以下であれば、結晶子がA1/nCuPO4の結晶構造を充分に維持でき、その結果、充分な近赤外線吸収特性を発現できる。撹拌時間は、1~72時間が好ましく、5~48時間がより好ましい。撹拌時の温度は、常温~80°Cが好ましく、常温~50°Cがより好ましい。分散媒の除去方法としては、遠心分離による方法、ろ過による方法等が挙げられる。未反応の特定の金属Mのアルコキシドの除去方法としては、粒子を分散媒に再度分散させ、超音波処理した後、未反応の特定の金属Mのアルコキシドとともに分散媒を除去する方法が挙げられる。乾燥時間は、0.5~24時間が好ましく、1~5時間がより好ましい。乾燥温度は、80~200°Cが好ましく、100~150°Cがより好ましい。焼成を行うことによって、近赤外線吸収粒子の耐湿性がさらに向上する。焼成時間は、0.5~300分が好ましく、0.5~10分がより好ましい。焼成温度は、200~700°Cが好ましく、300~500°Cがより好ましい。他の表面処理以上のようにして得られた近赤外線吸収粒子は、耐候性、耐酸性、耐水性等の向上や表面改質によるバインダ樹脂との相溶性の向上を目的に、公知の方法にてさらに表面処理されてもよい。表面処理の方法としては、近赤外線吸収粒子を含む分散液中に、表面処理剤または溶媒で希釈した表面処理剤を添加し、撹拌して処理した後、溶媒を除去し乾燥させる方法湿式法;近赤外線吸収粒子を撹拌しながら、表面処理剤または溶媒で希釈した表面処理剤を、乾燥空気または窒素ガスで噴射させて処理した後、乾燥させる方法乾式法が挙げられる。表面処理剤としては、界面活性剤、カップリング剤等が挙げられる。作用効果以上説明した本発明の近赤外線吸収粒子の製造方法にあっては、工程dにおいてA1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を特定の金属Mのアルコキシドによって表面処理しているため、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる近赤外線吸収粒子を製造できる。また、工程bにおいて原料スラリーが熱プラズマまたは火炎中を通過することで、原料スラリー中に含まれる原料粒子が急速加熱され原子状態まで気化した後、急速に冷却される。そのため、近接する結晶核同士の結合による粒子成長が抑制され、X線回折から求めた結晶子の大きさが5~50nmの生成物を容易に得ることができる。また、該生成物に対し、工程cにおいて熱処理を施すことによって、熱処理による粒子成長が抑制され、かつ構造欠陥が少なく可視光領域の透過率が高い粒子が得られる。すなわち、過度の粉砕処理を施すことなく粒子の数平均凝集粒子径が20~200nmとなる。一方、工程a~cを有する方法を用いない場合、近赤外線吸収粒子の数平均凝集粒子径を20~200nmとするためには、湿式粉砕等の処理が必要である。しかし、過度の粉砕処理を行うことで粒子の結晶構造が部分的に崩壊し、可視光領域の透過率が減少することがある。すなわち、工程a~cを有する方法を用いない場合、過度の粉砕処理を必要とするため、数平均凝集粒子径が小さいが、可視光領域の透過率が低い近赤外線吸収粒子となる場合がある。また、長時間の粉砕は生産性の効率を下げるので、できるだけ短時間の粉砕処理が好ましい。以上から、工程a~cを有する方法にあっては、過度の粉砕処理を施すことなく、X線回折から求めた結晶子の大きさが5~50nmであり、数平均凝集粒子径が20~200nmである、A1/nCuPO4の結晶子からなる粒子を製造できる。<用途>本発明の近赤外線吸収粒子は、分散媒に分散させて分散液として用いてもよく、樹脂に分散させて樹脂組成物として用いてもよい。<分散液>本発明の分散液は、分散媒と、該分散媒に分散された本発明の近赤外線吸収粒子とを含み、必要に応じて分散剤、バインダ樹脂、他の光吸収材を含む。近赤外線吸収粒子の量は、分散液100質量のうち、5~50質量が好ましい。近赤外線吸収粒子の量が5質量以上であれば、充分な近赤外線吸収特性を発現できる。近赤外線吸収粒子の量が50質量以下であれば、可視光領域の透過率を高く維持できる。分散媒分散媒としては、水、アルコール、ケトン、エーテル、エステル、アルデヒド、アミン、脂肪族炭化水素、脂環族炭化水素、芳香族炭化水素等が挙げられる。分散媒は、1種を単独で用いてもよく、2種類以上を併用してもよい。分散媒の量は、近赤外線吸収粒子の分散性を維持する点から、分散液100質量のうち、50~95質量が好ましい。分散剤分散剤としては、近赤外線吸収粒子の表面に対して改質効果を示すもの、たとえば、界面活性剤、シラン、シリコーンレジン、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤等が挙げられる。界面活性剤としては、アニオン系界面活性剤特殊ポリカルボン酸型高分子界面活性剤、アルキルリン酸エステル等、ノニオン系界面活性剤ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェノールエーテル、ポリオキシエチレンカルボン酸エステル、ソルビタン高級カルボン酸エステル等、カチオン系界面活性剤ポリオキシエチレンアルキルアミンカルボン酸エステル、アルキルアミン、アルキルアンモニウム塩等、両性界面活性剤高級アルキルベタイン等が挙げられる。シランとしては、シランカップリング剤、クロロシラン、アルコキシシラン、シラザンが挙げられる。シランカップリング剤としては、官能基グリシドキシ基、ビニル基、アミノ基、アルケニル基、エポキシ基、メルカプト基、クロロ基、アンモニウム基、アクリロキシ基、メタクリロキシ基等を有するアルコキシシラン等が挙げられる。シリコーンレジンとしては、メチルシリコーンレジン、メチルフェニルシリコーンレジン等が挙げられる。チタネート系カップリング剤としては、アシロキシ基、ホスホキシ基、ピロホスホキシ基、スルホキシ基、アリーロキシ基等を有するものが挙げられる。アルミニウム系カップリング剤としては、アセトアルコキシアルミニウムジイソプロピレートが挙げられる。ジルコアルミネート系カップリング剤としては、アミノ基、メルカプト基、アルキル基、アルケニル基等を有するものが挙げられる。分散剤の量は、分散剤の種類にもよるが、分散液100質量のうち、0.5~10質量が好ましい。分散剤の量が該範囲内であれば、近赤外線吸収粒子の分散性が良好となり、透明性が損なわれず、また、経時的に近赤外線吸収粒子が沈降することが抑えられる。バインダ樹脂バインダ樹脂としては、熱可塑性樹脂ポリエステル系樹脂、アクリル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリアミド系樹脂、アルキド系樹脂等、熱硬化性樹脂エポキシ系樹脂、熱硬化型アクリル系樹脂、シルセスキオキサン系樹脂等が挙げられる。近赤外線吸収塗膜に透明性が必要となる場合、バインダ樹脂としては、アクリル系樹脂またはポリエステル系樹脂が好ましい。バインダ樹脂の量は、分散液の固形分100質量のうち、10~90質量が好ましい。他の光吸収材他の光吸収材としては、紫外線吸収材、他の赤外線吸収材等が挙げられる。紫外線吸収材としては、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化セリウム、酸化ジルコニウム、マイカ、カオリン、セリサイト等が挙げられる。他の赤外線吸収材料としては、ITOIndiumTinOxide、ATOAntimonydopedTinOxide等が挙げられる。ITOは、可視光領域の透過率が高く、かつ1100nmを超える電波領域も含めた広範囲の電磁波吸収性を有するため、電波遮蔽性を必要とする場合に特に好ましい。他の光吸収材の数平均凝集粒子径は、透明性の点から、100nm以下が好ましい。分散液の調製本発明の分散液は、本発明の近赤外線吸収粒子、分散媒、必要に応じて分散剤、バインダ樹脂等を混合し、自転公転式ミキサー、ビーズミル、遊星ミル、超音波ホモジナイザ等によって撹拌することにより調製できる。高い透明性を確保するためには、充分に撹拌する必要がある。撹拌は、連続的に行ってもよく、断続的に行ってもよい。作用効果以上説明した本発明の分散液にあっては、本発明の近赤外線吸収粒子を分散媒に分散させたものであるため、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる近赤外線吸収塗膜の形成に有用である。<樹脂組成物>本発明の樹脂組成物は、樹脂と、該樹脂に分散された本発明の近赤外線吸収粒子とを含み、必要に応じて分散剤、他の光吸収材を含む。近赤外線吸収粒子の量は、樹脂組成物100質量のうち、10~60質量が好ましい。近赤外線吸収粒子の量が10質量以上であれば、充分な近赤外線吸収特性を発現できる。近赤外線吸収粒子の量が60質量以下であれば、可視光領域の透過率を高く維持できる。樹脂樹脂としては、熱可塑性樹脂ポリエステル系樹脂、アクリル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリアミド系樹脂、アルキド系樹脂等、熱硬化性樹脂エポキシ系樹脂、熱硬化型アクリル系樹脂、シルセスキオキサン系樹脂等が挙げられる。近赤外線吸収塗膜に透明性が必要となる場合、樹脂としては、アクリル系樹脂またはポリエステル系樹脂が好ましい。樹脂の量は、樹脂組成物100質量のうち、40~90質量が好ましい。分散剤分散剤としては、近赤外線吸収粒子の表面に対して改質効果を示すもの、たとえば、上述した界面活性剤、シラン、シリコーンレジン、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤等が挙げられる。他の光吸収材他の光吸収材としては、上述した紫外線吸収材、他の赤外線吸収材等が挙げられる。樹脂組成物の調製本発明の樹脂組成物は、本発明の近赤外線吸収粒子、樹脂、必要に応じて溶媒や分散剤等を混合し、自転公転式ミキサー、ビーズミル、遊星ミル、ミキサー型混練機、3本ロール等によって混練することにより調製できる。高い透明性を確保するためには、充分に混練する必要がある。混練は、連続的に行ってもよく、断続的に行ってもよい。作用効果以上説明した本発明の樹脂組成物にあっては、本発明の近赤外線吸収粒子を樹脂に分散させたものであるため、可視光領域の透過率が高く、近赤外線領域の透過率が低く、波長630~700nmの間で急峻に透過率が変化し、かつ耐湿性に優れる近赤外線吸収塗膜、近赤外線吸収物品の形成に有用である。<近赤外線吸収塗膜を有する物品>本発明の近赤外線吸収塗膜を有する物品は、本発明の近赤外線吸収粒子を含む近赤外線吸収塗膜を、基材の表面に有する。本発明の近赤外線吸収塗膜を有する物品は、本発明の分散液を、基材の表面に塗布し、乾燥させる、または、本発明の樹脂組成物を、基材の表面に塗布し、必要に応じて硬化させることによって製造できる。近赤外線吸収塗膜を有する物品としては、カメラ用の近赤外線フィルタ、プラズマディスプレイ用の光学フィルタ、車両自動車等用のガラス窓、ランプ等が挙げられる。基材の形状は、フィルム状であってもよく、板状であってもよい。基材の材料としては、ガラス、ポリエチレンテレフタレートPET、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、ポリカーボネート、ポリエチレン、エチレン酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル、フッ素樹脂等が挙げられ、透明性および耐熱性の点から、ガラスが好ましい。近赤外線吸収塗膜の、下式3で表わされる透過率の変化量D’は、-0.36以下が好ましく、-0.37以下がより好ましい。D’/nm=[T700-T630]/[700nm-630nm]3。ただし、T700は、近赤外線吸収塗膜の波長700nmの透過率であり、T630は、近赤外線吸収塗膜の波長630nmの透過率である。透過率の変化量D’が-0.36以下であれば、波長630~700nmの間における透過率の変化が充分に急峻となり、カメラの近赤外線吸収フィルタに好適となる。近赤外線吸収塗膜の波長600nmの透過率は、70以上が好ましく、75以上がより好ましい。波長600nmの透過率が70以上であれば、赤色光の吸収が充分に抑えられ、カメラの近赤外線吸収フィルタに好適となる。近赤外線吸収塗膜の波長450nmの透過率は、75以上が好ましく、80以上がより好ましい。波長450nmの透過率が75以上であれば、可視光領域の光吸収が少なく、カメラの近赤外線吸収フィルタに好適となる。近赤外線吸収塗膜の波長715nmの透過率は、10以下が好ましく、5以下がより好ましい。近赤外線吸収塗膜の波長500nmの透過率は、80以上が好ましく、85以上がより好ましい。近赤外線吸収塗膜の透過率は、下記のようにして測定する。樹脂がポリエステル系樹脂の場合、固形分として近赤外線吸収粒子の31質量および樹脂の69質量を含む分散液をガラス基材に塗布し、厚さ70μmの近赤外線吸収塗膜を形成する。樹脂がアクリル系樹脂の場合、固形分として近赤外線吸収粒子の50質量および樹脂の50質量を含む分散液をガラス基材に塗布し、厚さ20μmの近赤外線吸収塗膜を形成する。該近赤外線吸収塗膜について、紫外可視分光光度計を用いて透過率を測定する。<近赤外線吸収物品>本発明の近赤外線吸収物品は、本発明の近赤外線吸収粒子を含む。本発明の近赤外線吸収物品は、本発明の樹脂組成物を、公知の成形法で成形することによって製造できる。成形法としては、押出成形法、射出成形法、カレンダー法、キャスティング法等が挙げられる。物品の形状としては、フィルム状、板状、基材に対するコート膜等が挙げられる。以下、本発明の実施例を示すが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。例1~8は、実施例であり、例9は、比較例である。エネルギー分散型X線分析粉末状態の近赤外線吸収粒子について、エネルギー分散型X線分析装置HORIBA社製、EMAXENERGYEX-250を用いて元素分析を行った。X線回折粉末状態の近赤外線吸収粒子について、X線回折装置RIGAKU社製、RINT-TTR-IIIを用いてX線回折の測定を行い、結晶構造の同定を行った。また、結晶子の大きさを、2θ=14°の反射についてシェラーの方法により計算によって求めた。数平均凝集粒子径近赤外線吸収粒子を水に分散させた粒子径測定用分散液固形分濃度:5質量について、動的光散乱式粒度分布測定装置日機装社製、マイクロトラック超微粒子粒度分析計UPA-150を用いて数平均凝集粒子径を測定した。反射率粉末状態の近赤外線吸収粒子について、紫外可視分光光度計日立ハイテクノロジーズ社製、U-4100形を用いて拡散反射スペクトル反射率を測定した。ベースラインとして、硫酸バリウムを用いた。透過率近赤外線吸収塗膜について紫外可視分光光度計日立ハイテクノロジーズ社製、U-4100形を用いて透過スペクトル透過率を測定した。ヘーズ透過率の測定に用いた近赤外線吸収塗膜についてヘーズメーターBYKGardner社製、haze-gardplusを用いてヘーズを測定した。例1工程a:52質量リン酸水素二カリウム純正化学製水溶液の500gに、撹拌しながら、5質量硫酸銅五水和物純正化学製水溶液の500gを加え、5時間以上室温にて撹拌し、水色反応液を得た。反応時のPO43-/Cu2モル比を表2に示す。水色反応液を、卓上遠心分離機を用いて固液分離し、水色沈降物を得た。水色沈降物をアセトン中に分散させ、超音波処理を行った後、卓上遠心分離機を用いて固液分離した。得られた沈降物を150°Cで2時間乾燥した後、エタノールに分散させて、原料スラリーを得た。工程b:特開2005-170760号公報に記載された装置を用い、工程aで得られた原料スラリーをプラズマトーチ内の熱プラズマに導入し、得られた生成物をチャンバ内で冷却して暗緑色の粒子を得た。工程c:工程bで得られた粒子を、平皿に移し、大気中で、500°Cで5分間熱処理し、薄青緑色の粒子を得た。熱処理には赤外線イメージ炉を用いた。表面処理前の近赤外線吸収粒子:例1の工程cにより得られた表面処理前の近赤外線吸収粒子についてX線回折を測定した。結果を図1に示す。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、実質的にKCuPO4の結晶子からなる粒子であることが同定された。工程d:工程cで得られた表面処理前の近赤外線吸収粒子の3gを、2-プロパノールの40gと混合し、超音波処理により分散液を調製した。該分散液に、アルミニウムトリエトキシドの3gを加え、室温にて24時間撹拌した後、遠心分離により溶媒を除去した。得られた沈降物に、2-プロパノールを加え、超音波処理を行い、沈降物中に含まれる未反応のアルミニウムエトキシドを溶解させた後、遠心分離により溶媒を除去した。得られた沈降物をるつぼに入れ、150°Cの恒温槽で2時間加熱乾燥し、表面処理された近赤外線吸収粒子を得た。表面処理後の近赤外線吸収粒子:表面処理後の近赤外線吸収粒子についてエネルギー分散型X線分析を行った。結果を表1に示す。EDXの結果から、Cu/Alの原子数濃度比は8.5であり、アルミニウム元素が検出され、工程dによるアルミニウム元素の添加が示された。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子についてX線回折を測定した。結果を図2に示す。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、工程dを経た後も、実質的にKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であることが同定された。すなわち、工程dを経た近赤外線吸収粒子は、中央部分がKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であり、表面にアルミニウム元素が偏在するという、コアシェル構造に近い結晶構造を有すると推察される。また、結晶子の大きさを表2に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表2に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表2に示す。また、拡散反射スペクトルを図4に実線にて示す。耐湿熱試験:表面処理後の近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、耐湿熱試験を行った。試験機としては、恒温恒湿器エスペック社製、小型環境試験機LH-113を用い、試験条件は85°C、相対湿度85と設定し、1000時間暴露した。該試験後の近赤外線吸収粒子について、X線回折を測定した。結果を図3に示す。X線回折の結果から、図2に示す該試験前の近赤外線吸収粒子のX線回折と一致することから、該試験後もKCuPO4の結晶構造を保持することが示された。また、該試験後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を図4に破線にて示す。拡散反射スペクトルの結果から、図4に実線で示す該試験前の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルと一致することから、該試験後も近赤外線吸収特性を保持することが示された。分散液、塗膜:表面処理後の近赤外線吸収粒子と、ポリエステル系樹脂大阪ガスケミカル社製、OKP4HTの25質量シクロヘキサノン溶液とを、固形分が近赤外線吸収粒子の31質量およびポリエステル系樹脂の69質量となるような割合で混合し、自転公転式ミキサーで撹拌し、分散液を得た。該分散液をガラス基材に塗布し、窒素置換デシケータにて15分以上乾燥させ、150°Cで10分間加熱し、厚さ70μmの近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、透過率およびヘーズを測定した。また、耐湿熱試験を行った。試験機として、恒温恒湿器エスペック社製、小型環境試験機LH-113を用い、試験条件は85°C、相対湿度85とし、100時間暴露した。該試験後の近赤外線吸収塗膜の透過率およびヘーズを測定し、試験前と比較評価した。結果を表2に示す。なお、比較評価方法としては、下記を採用した。耐湿熱試験100時間経過後の、近赤外線吸収塗膜の透過率スペクトルについては、100-試験後の近赤外線吸収塗膜の800nmの透過率を100-試験前の近赤外線吸収塗膜の800nmの透過率で割った値が0.95以上である場合、○とした。上記値が0.90以上、かつ、0.95未満である場合、△とした。上記値が0.90未満である場合、×とした。耐湿熱試験100時間経過後の、近赤外線吸収塗膜のヘーズについては、100-試験後の近赤外線吸収塗膜のヘーズを100-試験前の近赤外線吸収塗膜のヘーズで割った値が0.95以上である場合、○とした。上記値が0.90以上、かつ、0.95未満である場合、△とした。上記値が0.90未満である場合、×とした。例2例1の工程dで得られた近赤外線吸収粒子を、さらに500°Cにて1分間焼成した以外は、例1と同様にして表面処理された近赤外線吸収粒子を得た。得られた近赤外線吸収粒子についてエネルギー分散型X線分析を行った。Cu/Alを表2に示す。また、表面処理後の粒子についてX線回折を測定した。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、工程dを経た後も、実質的にKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であることが同定された。また、結晶子の大きさを表2に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表2に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表2に示す。耐湿熱試験:表面処理後の近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、例1と同様に耐湿熱試験を行った。該試験後の近赤外線吸収粒子について、X線回折および拡散反射スペクトル反射率を測定し、耐湿熱試験後も近赤外線吸収特性を保持することを確認した。分散液、塗膜:表面処理後の近赤外線吸収粒子を用いて、例1と同様にして近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、例1と同様に耐湿熱試験を行い、試験前後の透過率およびヘーズの変化について比較評価した。結果を表2に示す。例3工程dにおける撹拌時間を5時間とした以外は、例1と同様にして表面処理された近赤外線吸収粒子を得た。得られた近赤外線吸収粒子についてエネルギー分散型X線分析を行った。Cu/Alを表2に示す。また、表面処理後の粒子についてX線回折を測定した。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、工程dを経た後も、実質的にKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であることが同定された。また、結晶子の大きさを表2に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表2に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表2に示す。耐湿熱試験:表面処理後の近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、例1と同様に耐湿熱試験を行った。該試験後の近赤外線吸収粒子について、X線回折および拡散反射スペクトル反射率を測定し、耐湿熱試験後も近赤外線吸収特性を保持することを確認した。分散液、塗膜:表面処理後の近赤外線吸収粒子を用いて、例1と同様にして近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、例1と同様に耐湿熱試験を行い、試験前後の透過率およびヘーズの変化について比較評価した。結果を表2に示す。例4工程dにおける撹拌時間を1時間とした以外は、例1と同様にして表面処理された近赤外線吸収粒子を得た。得られた近赤外線吸収粒子についてエネルギー分散型X線分析を行った。Cu/Alを表3に示す。また、表面処理後の粒子についてX線回折を測定した。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、工程dを経た後も、実質的にKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であることが同定された。また、結晶子の大きさを表3に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表3に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表3に示す。耐湿熱試験:表面処理後の近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、例1と同様に耐湿熱試験を行った。該試験後の近赤外線吸収粒子について、X線回折および拡散反射スペクトル反射率を測定し、耐湿熱試験後も近赤外線吸収特性を保持することを確認した。分散液、塗膜:表面処理後の近赤外線吸収粒子を用いて、例1と同様にして近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、例1と同様に耐湿熱試験を行い、試験前後の透過率およびヘーズの変化について比較評価した。結果を表3に示す。例5工程dにおける撹拌時間を72時間撹拌とした以外は、例1と同様にして表面処理された近赤外線吸収粒子を得た。得られた近赤外線吸収粒子についてエネルギー分散型X線分析を行った。Cu/Alを表3に示す。また、表面処理後の粒子についてX線回折を測定した。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、工程dを経た後も、実質的にKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であることが同定された。また、結晶子の大きさを表3に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表3に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表3に示す。耐湿熱試験:表面処理後の近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、例1と同様に耐湿熱試験を行った。該試験後の近赤外線吸収粒子について、X線回折および拡散反射スペクトル反射率を測定し、耐湿熱試験後も近赤外線吸収特性を保持することを確認した。分散液、塗膜:表面処理後の近赤外線吸収粒子を用いて、例1と同様にして近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、例1と同様に耐湿熱試験を行い、試験前後の透過率およびヘーズの変化について比較評価した。結果を表3に示す。例6工程dにおけるアルミニウムトリエトキシドを、アルミニウムトリ-sec-ブトキシドに変更した以外は、例1と同様にして表面処理された近赤外線吸収粒子を得た。得られた近赤外線吸収粒子についてエネルギー分散型X線分析を行った。Cu/Alを表3に示す。また、表面処理後の粒子についてX線回折を測定した。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、工程dを経た後も、実質的にKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であることが同定された。また、結晶子の大きさを表3に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表3に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表3に示す。耐湿熱試験:表面処理後の近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、例1と同様に耐湿熱試験を行った。該試験後の近赤外線吸収粒子について、X線回折および拡散反射スペクトル反射率を測定し、耐湿熱試験後も近赤外線吸収特性を保持することを確認した。分散液、塗膜:表面処理後の近赤外線吸収粒子を用いて、例1と同様にして近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、例1と同様に耐湿熱試験を行い、試験前後の透過率およびヘーズの変化について比較評価した。結果を表3に示す。例7工程dにおけるアルミニウムトリエトキシドを、アルミニウムトリイソプロポキシドに変更した以外は、例1と同様にして表面処理された近赤外線吸収粒子を得た。得られた近赤外線吸収粒子についてエネルギー分散型X線分析を行った。Cu/Alを表4に示す。また、表面処理後の粒子についてX線回折を測定した。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、工程dを経た後も、実質的にKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であることが同定された。また、結晶子の大きさを表4に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表4に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表4に示す。耐湿熱試験:表面処理後の近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、例1と同様に耐湿熱試験を行った。該試験後の近赤外線吸収粒子について、X線回折および拡散反射スペクトル反射率を測定し、耐湿熱試験後も近赤外線吸収特性を保持することを確認した。分散液、塗膜:表面処理後の近赤外線吸収粒子を用いて、例1と同様にして近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、例1と同様に耐湿熱試験を行い、試験前後の透過率およびヘーズの変化について比較評価した。結果を表4に示す。例8工程dにおけるアルミニウムトリエトキシドを、ジルコニウムテトラ-n-ブトキシドに変更した以外は、例1と同様にして表面処理された近赤外線吸収粒子を得た。得られた近赤外線吸収粒子についてエネルギー分散型X線分析を行った。Cu/Zrを表4に示す。また、表面処理後の粒子についてX線回折を測定した。X線回折の結果から、KCuPO4の結晶構造を確認でき、該粒子は、工程dを経た後も、実質的にKCuPO4の結晶子からなる近赤外線吸収粒子であることが同定された。また、結晶子の大きさを表4に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表4に示す。また、表面処理後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表4に示す。耐湿熱試験:アルミニウムを含有する近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、例1と同様に耐湿熱試験を行った。該試験後のアルミニウムを含有する近赤外線吸収粒子について、X線回折および拡散反射スペクトル反射率を測定し、耐湿熱試験後も近赤外線吸収特性を保持することを確認した。分散液、塗膜:表面処理後の近赤外線吸収粒子を用いて、例1と同様にして近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、例1と同様に耐湿熱試験を行い、試験前後の透過率およびヘーズの変化について比較評価した。結果を表4に示す。例9表面処理前の近赤外線吸収粒子:例1の工程cにより得られた表面処理前の近赤外線吸収粒子について、エネルギー分散型X線分析を行ったところ、Al元素は検出されなかった。また、表面処理前の近赤外線吸収粒子についてX線回折を測定した。結晶子の大きさを表4に示す。また、表面処理前の近赤外線吸収粒子の粒子径測定用分散液を調製し、数平均凝集粒子径を測定した。結果を表4に示す。また、表面処理前の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を表4に示す。また、拡散反射スペクトルを図6に実線にて示す。耐湿熱試験:例1の工程cにより得られた表面処理前の近赤外線吸収粒子を、るつぼに入れ、耐湿熱試験を行った。試験機は、例1と同様のものを用い、試験条件は85°C、相対湿度85と設定し、66時間暴露した。該試験後の近赤外線吸収粒子について、X線回折を測定した。結果を図5に示す。X線回折の結果から、図1に示す該試験前の近赤外線吸収粒子のX線回折と異なることから、該試験後にKCuPO4の結晶構造が崩壊していることが示された。また、該試験後の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトル反射率を測定した。結果を図6に破線にて示す。拡散反射スペクトルの結果から、図6に実線で示す該試験前の近赤外線吸収粒子の拡散反射スペクトルと異なり、該試験後は可視光波長範囲の長波長側の反射率が減少し、近赤外線波長領域の反射率が上昇した。すなわち、該試験により、近赤外線吸収粒子の近赤外線吸収特性が損なわれることが示された。分散液、塗膜:例1の工程cにより得られた表面処理前の近赤外線吸収粒子を用いて、例1と同様にして近赤外線吸収塗膜を形成した。該近赤外線吸収塗膜について、例1と同様に耐湿熱試験を行い、試験前後の透過率およびヘーズの変化について比較評価した。結果を表4に示す。"