"二つの杆状材の一端部同士を、該一端部の夫々に各別の軸体にて固定される連結体により連結する連結構造において、前記連結体は、前記二つの杆状材の一方の周面側の一部分又は該一方の杆状材に固定する側の軸体の周面に係合して前記一方を他方の杆状材側へ移動させるための係合部を有することを特徴とする二つの杆状材の連結構造。前記一方の杆状材は、前記軸体が挿入される孔を長手方向の中間部に有し、前記軸体は、軸心に対して傾斜して突出する凸部を有し、前記係合部は、前記孔と対向する位置に配され、該孔よりも大径の貫通孔である請求項1記載の連結構造。前記一方の杆状材及び連結体は、前記二つの軸体の一方が挿入される孔を有し、前記係合部は、前記一方の杆状材への固定部から外方へ延出され、前記一方の杆状材の長手方向に対して傾斜して突出しており、該係合部に係合する凸部を前記一方の杆状材に配してある請求項1記載の連結構造。前記二つの杆状材の端末面は長手方向に対して傾斜し、傾斜する端末同士が対向した状態で互いに交差するように前記二つの杆状材が配され、前記連結体は略L字状をなし、L字の一辺側に、前記一方の杆状材を前記傾斜する端末同士が対接する方向へ移動させるように前記係合部を配してある請求項1から3のいずれか一つに記載の連結構造。前記他方の杆状材は係止部を有し、前記連結体は、前記係止部に係止される突起を有する請求項1から4のいずれか一つに記載の連結構造。四角形をなし、四辺に前記杆状材を配し、互いに隣合う杆状材の端部同士を請求項1から5のいずれか一つ記載の連結構造により連結してあることを特徴とする枠体。前側に表示面を有する表示部及び前記表示面の周縁部を覆う請求項6記載の枠体を備えることを特徴とする表示装置。テレビ放送信号を受信する受信部を備え、該受信部がテレビ放送信号を受信して前記表示面にテレビ画像を表示する請求項7記載の表示装置を含むことを特徴とするテレビジョン受信装置。ところで、表示装置において、表示部の前側周縁部に配される枠体は装飾枠を兼ねており、枠体の角部も外部から可視されるため、隣合う杆状材の傾斜する端末同士が接触することなく、端末の間に隙間が生じることは、外観上の品位及び枠体の完成度の低下を来すことになり、出来るだけ隙間が生じないように隣合う杆状材同士を連結するのが好ましい。しかし、隣合う杆状材の端末の間に隙間が生じないように連結するには、連結体及び該連結体が雄螺子にて固定される部分の寸法精度を高める必要があるため、隣合う杆状材同士を連結体及び雄螺子にて連結する連結作業性の低下を招くことになり、改善策が要望されていた。本発明は斯かる事情に鑑みてなされたものであり、主たる目的は二つの杆状材の一端部同士を連結体及び軸体にて連結する際の連結作業性を確保することができながら、二つの杆状材の端末の間に隙間が生じないように連結することができる連結構造、連結構造を備える枠体、枠体を備える表示装置及び表示装置を含むテレビジョン受信装置を提供することにある。本発明に係る連結構造は、二つの杆状材の一端部同士を、該一端部の夫々に各別の軸体にて固定される連結体により連結する連結構造において、前記連結体は、前記二つの杆状材の一方の周面側の一部分又は該一方の杆状材に固定する側の軸体の周面に係合して前記一方を他方の杆状材側へ移動させるための係合部を有することを特徴とする。この発明にあっては、連結体の一部を他方の杆状材の端部に固定又は係止した状態で、連結体の他部が一方の杆状材の端部に軸体にて固定されるとき、一方の杆状材を他方の杆状材側へ移動させ、一方の杆状材及び他方の杆状材の端部同士を対接させることが可能であり、この端部同士を対接させた状態で連結体を一方の杆状材に固定することができるため、隣合う二つの杆状材の端部の間に隙間が生じないように連結することができる。また、本発明に係る連結構造は、前記一方の杆状材は、前記軸体が挿入される孔を長手方向の中間部に有し、前記軸体は、軸心に対して傾斜して突出する凸部を有し、前記係合部は、前記孔と対向する位置に配され、該孔よりも大径の貫通孔である構成とするのが好ましい。この発明にあっては、連結体の一部を他方の杆状材の端部に固定又は係止した状態で、貫通孔から孔に軸体が挿入されるとき、軸体の傾斜する凸部が貫通孔の縁に係合し、この係合した状態で軸体がさらに挿入されることにより連結体に対して一方の杆状材が他方の杆状材側へ移動し、一方の杆状材の端部が他方の杆状材に対接し、この端部同士が対接した状態で連結体を一方の杆状材に固定することができるため、隣合う二つの杆状材の端部の間に隙間が生じないように連結することができる。また、本発明に係る連結構造は、前記一方の杆状材及び連結体は、前記二つの軸体の一方が挿入される孔を有し、前記係合部は、前記一方の杆状材への固定部から外方へ延出され、前記一方の杆状材の長手方向に対して傾斜して突出しており、該係合部に係合する凸部を前記一方の杆状材に配してある構成とするのが好ましい。この発明にあっては、連結体の一部を他方の杆状材の端部に固定又は係止した状態で、一方の杆状材及び連結体の孔に軸体が挿入されるとき、連結体の傾斜する係合部が一方の杆状材の凸部に係合し、この係合した状態で軸体がさらに挿入されることにより連結体に対して一方の杆状材が他方の杆状材側へ移動し、一方の杆状材の端部が他方の杆状材に対接し、この端部同士が対接した状態で連結体を一方の杆状材に固定することができるため、隣合う二つの杆状材の端部の間に隙間が生じないように連結することができる。また、本発明に係る連結構造は、前記二つの杆状材の端末面は長手方向に対して傾斜し、傾斜する端末同士が対向した状態で互いに交差するように前記二つの杆状材が配され、前記連結体は略L字状をなし、L字の一辺側に、前記一方の杆状材を前記傾斜する端末同士が対接する方向へ移動させるように前記係合部を配してある構成とするのが好ましい。この発明にあっては、略L字状をなす連結体が二つの杆状材を直交的に連結するため、二つの杆状材の連結強度を高めることができ、また、二つの杆状材の端末面同士が対接するため、押出し成形により同形状に成形された二つの杆状材を、端末面の間に隙間がないように連結することが可能であり、隙間が生じない連結構造のコストを低減できる。また、本発明に係る連結構造は、前記他方の杆状材は係止部を有し、前記連結体は、前記係止部に係止される突起を有する構成とするのが好ましい。この発明にあっては、連結体の突起を他方の杆状材の係止部に係止することにより連結体を位置決めすることができ、この状態で軸体を孔に挿入することにより、一方の杆状材を他方の杆状材側へ移動させることができるとともに、連結体を固定することができるため、隣合う二つの杆状材の端部の間に隙間が生じないように連結する際の連結作業性を高めることができる。また、本発明に係る枠体は、四角形をなし、四辺に前記杆状材を配し、互いに隣合う杆状材の端部同士を前述した発明の連結構造により連結してあることを特徴とする。この発明にあっては、隣合う二つの杆状材の一方を他方の杆状材側へ移動させ、一方の杆状材及び他方の杆状材の端部同士を隙間がないように対接させることができるため、隣合う二つの杆状材の端部の間に隙間がなく、連結強度が高い枠体を得ることができる。また、本発明に係る表示装置は、前側に表示面を有する表示部及び前記表示面の周縁部を覆う前述した発明の枠体を備えることを特徴とする。この発明にあっては、表示部における表示面の周縁部を覆う枠体を、比較的剛性が高い四つの杆状材の端末の間に隙間がない枠体にすることができ、枠体の品位、ひいては表示装置の品位を高めることができる。また、本発明に係るテレビジョン受信装置は、テレビ放送信号を受信する受信部を備え、該受信部がテレビ放送信号を受信して前記表示面にテレビ画像を表示する前述した発明の表示装置を含むことを特徴とする。この発明にあっては、テレビ放送信号を受信して表示面にテレビ画像を表示することができる。本発明によれば、二つの杆状材の一端部同士を連結体及び軸体にて連結する際に一方の杆状材を他方の杆状材側へ移動させることができるため、一方の杆状材及び他方の杆状材の端部同士を対接させて、端部の間に隙間が生じないようにした状態で連結することができる。従って、連結体及び軸体による連結作業性を確保することができながら、連結部分の外観上の品位及び枠体の完成度を高めることができ、ひいては表示装置、テレビジョン受信装置の外観上の品位及び完成度を高めることができる。実施の形態1以下本発明をその実施の形態を示す図面に基づいて詳述する。説明は、本発明に係る連結構造及び枠体を備え、前側に表示面を有し、略直方体をなす表示部を備える薄型の表示装置を例として説明する。表示装置はバックライト部を含む液晶表示装置を搭載し、テレビ放送信号を受信する受信部を備え、該受信部がテレビ放送信号を受信してテレビ画像を前記表示面に表示するテレビジョン受信装置を含む。図1はテレビジョン受信装置の概略構成を示す分解斜視図である。テレビジョン受信装置は、液晶表示装置Aと、該液晶表示装置Aを前後から挾むようにして収容する枠体1及びカバーBと、電源Cと、チューナDと、スタンドEとを備えて構成される。液晶表示装置Aは、全体として横長の方形矩形状をなし、縦置き状態で枠体1及びカバーBの間に収容されている。この液晶表示装置Aは、液晶表示パネルと、外部光源であるバックライト部と、導光板とを備えている。図2は本発明に係る枠体の構成を示す正面図、図3は枠体の構成を示す背面図、図4は枠体の構成を示す斜視図、図5は枠体の構成を示す分解した正面図、図6は枠体の構成を示す分解した背面図、図7は枠体の構成を示す分解した斜視図、図8は枠体の角部を拡大した背面図、図9は枠体の角部を拡大した背面側斜視図、図10は連結体の構成を示す斜視図、図11Aは連結構造を示す非連結状態での断面図、図11Bは連結構造を示す連結状態での断面図である。枠体1は、前記表示部における表示面の周縁部に対向する略矩形の枠部1a及び該枠部1aの外縁から後方へ延出され、前記表示部の周縁に対向する角形の延出部1bを有する。枠体1は、上下に対向し、断面略L字形をなす二つの長辺杆状材11,12と、横方向に対向し、断面略L字形をなす二つの短辺杆状材13,14と、隣合う長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14の長手方向の端部を連結する四つの連結体2と、該連結体2を固定する複数本の雄螺子3とを備え、長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14はアルミニウム材が押出し成形され、連結体2はアルミニウム材がプレス成形されている。長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14は、L字の一辺が枠部1aの枠板部を構成し、L字の他辺が延出板部を構成する。長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14の端末面は長手方向に対してほぼ45°の角度で傾斜し、傾斜する端末面同士が対向した状態で互いに直交するように長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14が配され、隣合う長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14が連結体2にて連結されたとき、端末面同士が対接し、隙間が生じないようになしてある。長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14における枠板部の内面で延出板部側には、長手方向に沿って凸条11a,12a,13a,14aが一体に設けられており、該凸条11a,12a,13a,14a夫々の長手方向両端部に、非貫通の複数の孔11b,12b,13b,14bが長手方向に離隔して開設されている。長辺杆状材11,12における凸条11a,12aの両端側で、孔11b,12bから長手方向中央側へ離隔した位置には、溝11c,12cが設けられている。短辺杆状材13,14における凸条13a,14aの両端末には、連結体2が係止される凸状の係止部13c,14cが設けられている。孔11b,12b,13b,14bは枠板部の内側から該枠板部の厚さ方向へ窪み、枠板部の内側から雄螺子3が螺入可能になっている。長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14における延出板部の内面には、長手方向に沿って補強凸部11d,12d,13d,14dが一体に設けられている。連結体2は隣合う長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14の枠板部と対向し、各枠板部に固定される略L字状をなし、アルミニウム板を成形してなる。L字の一辺側固定部21に、長辺杆状材11,12の各孔11b,12bに対応し、該孔11b,12bよりも大径の貫通孔21aが開設され、他辺側固定部22に、短辺杆状材13,14の各孔13b,14bに対応する貫通孔22aが開設されている。長辺杆状材11,12の枠板部と対向する一辺側固定部21に開設される貫通孔21aは、雄螺子3としての皿螺子31が非挿入のとき長辺杆状材11,12の孔11b,12bの中心軸に対して短辺杆状材13,14側長辺杆状材11,12の端末側へ若干偏倚している。尚、貫通孔21aが係合部を構成している。貫通孔21aは、該貫通孔21aに挿入される皿螺子31が長辺杆状材11,12の孔11b,12bに螺入されるとき、皿螺子31における傾斜頭部31aの傾斜面が貫通孔21aの縁に係合し、この係合した状態で皿螺子31が螺入されることにより、連結体2に対して長辺杆状材11,12を短辺杆状材13,14側へ若干移動させるようになしてある。連結体2における一辺側固定部21の長手方向端末には長辺杆状材11,12の溝11c,12cに挿入される凸片21bが折曲げにより形成されており、他辺側固定部22の長手方向基端部一辺側固定部21側には短辺杆状材13,14の係止部13c,14cに係止される突起22bが折曲げにより形成されている。皿螺子31は、螺子部31b及び該螺子部31bの一端から径方向外方へ突出し、且つ螺子部31bの軸心に対して傾斜する傾斜頭部31aを有し、傾斜頭部31aの端面に溝又は-溝が形成されており、溝又は-溝に嵌入される工具にて孔11b,12bに螺入可能に構成されている。尚、傾斜頭部31aが凸部を構成している。以上のように構成された枠体1は次の連結工程にて連結される。一つの長辺杆状材11又は12と一つの短辺杆状材13又は14とが、枠板部の内面が上向きとなるように作業台上に直交的に載置され、長辺杆状材11及び短辺杆状材13の傾斜する端末面が対向する。長辺杆状材11及び短辺杆状材13の枠板部に連結体2が載置され、該連結体2の他辺側固定部22に形成されている突起22bが短辺杆状材13の係止部13cに係止され、連結体2の貫通孔21a,22aが長辺杆状材11及び短辺杆状材13の各孔11b,13bに対向する。この際、一辺側固定部21に開設される貫通孔21aは、孔11bの中心軸に対して長辺杆状材11の端末側短辺杆状材側へ偏倚している。また、連結体2が載置された際、突起22bが係止部13cに係止されるとともに、一辺側固定部21の凸片21bが長辺杆状材11の溝11dに挿入されるため、連結体2を適正位置に容易に載置することができる。連結体2における一辺側固定部21の貫通孔21aに皿螺子31を挿入し、該皿螺子31を孔11bに螺入することにより、皿螺子31の傾斜頭部31a凸部が貫通孔21aの縁に係合し、貫通孔21aの縁部に、偏倚方向と逆方向の押圧力が加わる。この際、連結体2は、突起22bが係止部13cに係止され、短辺杆状材13との相対移動が規制されているため、前記押圧力の反力によって長辺杆状材11が短辺杆状材13側へ移動し、長辺杆状材11の端末面が短辺杆状材の端末面に対接し、長辺杆状材11及び短辺杆状材13の間の隙間がなくなるとともに、長辺杆状材11及び短辺杆状材13が仮に連結される。連結体2における一辺側固定部21の貫通孔21aに皿螺子31を挿入し、該皿螺子31を孔11bに螺入することにより、一辺側固定部21を長辺杆状材11の枠板部に固定し、他辺側固定部22の貫通孔22aに皿螺子31を挿入し、該皿螺子31を孔13bに螺入することにより、他辺側固定部22を短辺杆状材13の枠板部に固定することができ、長辺杆状材11及び短辺杆状材13を、端末面の間に隙間がない状態で直交的に連結することができる。上述した乃至の工程で長辺杆状材12及び短辺杆状材14を、端末面の間に隙間がない状態で直交的に連結する。直交的に連結された長辺杆状材11及び短辺杆状材13と、長辺杆状材12及び短辺杆状材14との2組みを、四角形の枠となるように作業台上に載置し、隣合う長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14の未連結側端部同士を、上述の乃至の工程で連結することにより、端末面の間に隙間がない四角形の枠体1を形成することができる。実施の形態2図12は枠体の他の構成を示す角部を拡大した背面図、図13Aは連結構造の他の構成を示す非連結状態での断面図、図13Bは連結構造の他の構成を示す連結状態での断面図である。この枠体1は、連結体2における貫通孔21aを孔11b,12bに対して偏倚する孔とし、皿螺子31を用いる代わりに、長辺杆状材11,12の凸条11a,12aに形成されている溝11c,12cの一方側縁部を凸部11e,12eとし、連結体2における一辺側固定部21の長手方向の端縁に、外方へ延出され、長手方向に対して傾斜する傾斜面21dを有する傾斜凸部21cを一体に設け、該傾斜凸部21cの傾斜面21dが凸部11e,12eに係合した状態で、一辺側固定部21の非偏倚の貫通孔21aに挿入される雄螺子3が孔11b,12bに螺入されることにより、傾斜凸部21cが凸部11e,12eを押圧し、長辺杆状材11,12を短辺杆状材13,14側へ若干移動させるように構成したものである。尚、傾斜凸部21cが係合部を構成している。この構成において、連結体2は、金属板を略L字状に成形してなり、この成形時に傾斜凸部21cが一体に形成され、傾斜凸部21cは厚さ方向内側へ曲げられている。傾斜凸部21cは延出方向の中間が凸部11e,12eと対向し、一辺側固定部21の貫通孔21aに雄螺子3が挿入されていないとき、傾斜凸部21cの傾斜面21dが凸部11e,12eに接触する。以上のように構成された枠体1は次の連結工程にて連結される。一つの長辺杆状材11と一つの短辺杆状材13とが、枠板部の内面が上向きとなるように作業台上に直交的に載置され、長辺杆状材11及び短辺杆状材13の傾斜する端末面が対向する。長辺杆状材11及び短辺杆状材13の枠板部に連結体2が載置され、該連結体2の他辺側固定部22に形成されている突起22bが短辺杆状材13の係止部13cに係止され、一辺側固定部21に形成されている傾斜凸部21cの傾斜面21dが長辺杆状材11の凸部11eに係合し、連結体2の各貫通孔21a,22aが長辺杆状材11及び短辺杆状材13の各孔11b,13bに対向する。この際、傾斜凸部21cの傾斜面21dが凸部11eに係合し、一辺側固定部21は長辺杆状材11の凸条11aから上方へ若干離隔し、凸条11aに対して図12Aのように傾斜している。また、連結体2が載置された際、突起22bが係止部13cに係止されるとともに、一辺側固定部21の傾斜凸部21cが長辺杆状材11の凸部11eに係合するため、連結体2を適正位置に容易に載置することができる。連結体2における一辺側固定部21の一つの貫通孔21aに雄螺子3を挿入し、該雄螺子3を孔11bに螺入することにより、傾斜面21dの凸部11eとの係合位置が傾斜凸部21cの基部側へ変位し、凸部11eに、短辺杆状材方向の押圧力が加わる。この際、連結体2は、突起22bが係止部13cに係止され、短辺杆状材13との相対移動が規制されているため、前記押圧力によって長辺杆状材11が短辺杆状材13側へ若干移動し、長辺杆状材11の端末面が短辺杆状材13の端末面に対接し、長辺杆状材11及び短辺杆状材13の間の隙間がなくなるとともに、長辺杆状材11及び短辺杆状材13が仮に連結される。連結体2における一辺側固定部21の他の貫通孔21aに雄螺子3を挿入し、該雄螺子3を孔11bに螺入することにより、一辺側固定部21を長辺杆状材11の枠板部に固定し、他辺側固定部22の貫通孔22aに雄螺子3を挿入し、該雄螺子3を孔13bに螺入することにより、他辺側固定部22を短辺杆状材13の枠板部に固定することができ、長辺杆状材11及び短辺杆状材13を、端末面の間に隙間がない状態で直交的に連結することができる。上述した乃至の工程で長辺杆状材12及び短辺杆状材14を、端末面の間に隙間がない状態で直交的に連結する。直交的に連結された長辺杆状材11及び短辺杆状材13と、長辺杆状材12及び短辺杆状材14との2組みを、四角形の枠となるように作業台上に載置し、隣合う長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14の未連結側端部同士を、上述の乃至の工程で連結することにより、端末面の間に隙間がない四角形の枠体1を形成することができる。その他の構成及び作用は実施の形態1と同様であるため、同様の部品については同じ符号を付し、その詳細な説明及び作用効果の説明を省略する。図14A、図14Bは、実施の形態1、2の連結構造を採用した他の例を示す模式図である。以上説明した実施の形態1、2では、端末面が長手方向に対してほぼ45°の角度で傾斜する長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14を略L字状をなす連結体2にて直交的に連結する連結構造において、皿螺子31を含む雄螺子3の螺入により長辺杆状材11,12を短辺杆状材13,14に向けて長手方向へ移動可能に構成したが、その他、図14Aに示すように、皿螺子31、雄螺子3の孔11b,12bへの螺入により長辺杆状材11,12を長手方向と交差する方向、換言すると傾斜する端末面と交差する方向へ移動可能に構成してもよい。この場合、実施の形態1の貫通孔21a及び皿螺子31を有する連結構造にあっては、孔11b,12bに対して貫通孔21aを、傾斜する端末面と交差する方向へ偏倚させ、皿螺子31が貫通孔21aに挿入され、孔11b,12bに螺入されることにより、皿螺子31における傾斜頭部31aの傾斜面によって長辺杆状材11,12の端部を傾斜端末面と交差する方向へ押圧し、長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14の傾斜端末面同士を対接させるように構成する。実施の形態2の傾斜凸部21cを有する連結構造にあっては、溝11c,12cの一方側縁部に形成されている凸部11e,12eを、傾斜する端末面と対向する位置に配するとともに、一辺側固定部21における端部の外側角部に、傾斜する端末面と交差するように傾斜凸部21cを配し、該傾斜凸部21cの傾斜面21dを凸部11e,12eに係合させ、雄螺子3が貫通孔21aに挿入され、孔11b,12bに螺入されることにより、傾斜凸部21cにおける傾斜面21dの凸部11e,12eとの係合位置が傾斜凸部21cの基部側へ変位し、傾斜する端末面と交差する方向の押圧力が加わる。尚、以上説明した実施の形態では、長手方向に対してほぼ45°の角度で傾斜する端末面を有する長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14を直交的に連結する連結構造について説明したが、その他、図14Bに示すように長手方向に対して直交する端末を有する長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14を直交的に連結する連結構造であってもよい。この場合、長辺杆状材11,12及び短辺杆状材13,14の一方の端末面は、他方の一側面に対向しており、連結体2はI字状をなし、一端側に孔11b,12bに対して偏倚する貫通孔21a又は傾斜凸部21cが設けられ、他端側に突起22bが設けられる。また、以上説明した実施の形態では、対向する二つの長辺杆状材11,12及び対向する二つの短辺杆状材13,14の端部同士を四つの連結体2により連結して枠体1を形成したが、その他、L字状をなす二つの枠半体の端部同士を連結体2により連結して枠体1を形成する構成としてもよく、二つの杆状材は必ずしも直杆状でなくてもよい。また、以上説明した実施の形態では、L字状をなす連結体2が二つの杆状材を連結する構成としたが、その他、連結体2はI字状であってもよく、連結体2の形状は特に制限されない。また、以上説明した実施の形態では、二つの杆状材の他方短辺杆状材13,14に係止部13c,14cがあり、該係止部13c,14cに係合する突起22bを連結体2が有する構成としたが、その他、係止部13c,14c及び突起22bがなく、二つの杆状材の他方に連結体2の一部他辺側固定部22が雄螺子3にて固定され、連結体2の移動が規制された後、貫通孔21a,22aに雄螺子3が挿入され、孔11b,12b,13b,14bに螺入されることにより二つの杆状材の一方長辺杆状材11,12を長手方向へ移動させる構成としてもよい。また、以上説明した実施の形態1では、偏倚する貫通孔21aに挿入する皿螺子31にて二つの杆状材の一方を長手方向へ押圧する構成としたが、その他、皿螺子31に代えて、ピン等の軸体であってもよい。この場合、軸部の周面の一部から径方向外方へ突出し、且つ軸部の軸心に対して傾斜する凸部を有する軸体を用い、軸部が偏倚する貫通孔21aに挿入され、孔11b,12bに圧入されるとき、傾斜凸部が貫通孔21aの縁に係合し、二つの杆状材の一方を長手方向へ移動させる。また、本発明に係る連結構造及び枠体は、液晶表示装置及びテレビジョン受信装置に適用する他、プラズマ表示装置及びテレビジョン受信装置等の表示装置、看板、額額等に適用してもよい。"