撮影レンズと、前記撮影レンズを光軸方向に移動させる振動型アクチュエータと、を備えた光学機器であって、前記振動型アクチュエータは、電気-機械エネルギ変換作用により振動を励起する振動部材と、前記振動部材に対し圧接する接触部材とを有し、前記振動部材と前記接触部材との間の圧接面の一方を前記撮影レンズの光軸方向を中心軸とする円弧形状とし、前記振動部材と前記接触部材との間の圧接面の他方を前記撮影レンズの光軸と直交する面内において平面形状とし、前記振動部材又は前記接触部材の前記撮影レンズの光軸と直交する面内において定義される前記圧接面の幅をL、前記円弧形状の曲率半径をRとしたとき、0.5≦R/L≦10であり、前記撮影レンズの光軸と直交する面内において、前記中心軸は、前記円弧形状である部材側に位置し、前記撮影レンズの光軸と直交する面内において前記円弧形状である部材の前記圧接面を構成する面の幅は、前記撮影レンズの光軸と直交する面内において前記平面形状である部材の前記圧接面を構成する面の幅よりも小さいことを特徴とする光学機器。前記円弧形状である部材は、前記振動部材であり、前記平面形状である部材は、前記接触部材である請求項1に記載の光学機器。図24a、bに示すように、振動部材4又は接触部材5を付勢部材6のみによって支持した場合に、振動部材4と接触部材5との圧接は確保される。しかし、振動部材4又は接触部材5を光軸方向において支持する構成がないために、レンズ駆動時において付勢部材6が駆動方向に変形し、レンズ保持枠1の駆動位置精度が悪化する。また、図24c、d及び図25に示すように、振動部材4、16を支持部3又は15a、15bによって圧接面に対して垂直な方向にのみ可動な状態で保持している。そのため、ガイドバー2、13、支持部3、15a、15b、接触部材5、17が傾いて取り付けられた場合に、振動部材4、16と接触部材5、17とが所謂点接触又は線接触した状態となる。これにより、本来これらが面接触することによって得られる駆動力よりも、小さな駆動力しか得られなくなる。図26は接触部材5、17が光軸方向回りに傾いた状態を示し、スライダ加圧面を平面で構成した場合のスライダ21と振動子22の構成を光軸方向から見た説明図である。スライダ21はその加圧面を平面で構成し、Lはスライダ加圧面の幅、φはスライダ加圧面と振動子加圧面の相対傾き角を示している。図26aはφ=0の場合を示している。スライダ21の加圧面を平面で構成した場合に、スライダ21と振動子22の加圧面が平面接触することで、圧接力が均等に分布し、振動型リニアアクチュエータが本来持つ性能を引き出すことができる。また、振動型リニアアクチュエータの耐久性は、振動子22とスライダ加圧面の圧接応力に大きく左右される。振動型リニアアクチュエータは前述したように、振動子加圧面に生成した楕円運動と、スライダ21と振動子22間の圧接力によって摩擦駆動を行っている。この際に、スライダ21と振動子22の加圧面に磨耗が発生し、この磨耗度合いが耐久性を決める大きな要因となる。スライダ21と振動子22間の応力が均一かつ適切な値であれば、振動型アクチュエータは十分な耐久性を発揮できる。しかし、実際の製品では製造ばらつきや組立誤差等により、図26bに示すように、スライダ21と振動子22が相対的に傾き角φの状態で取り付けられる。この場合に、スライダ21のエッジのみが振動子22と接触し、スライダ21と振動子22間に十分な摩擦力を得ることができず、振動型リニアアクチュエータの性能は低下してしまうことになる。本発明の目的は、上述の問題点を解消し、振動型アクチュエータの振動部材と接触部材間の圧接力が常に安定し、レンズ駆動を安定して行え、耐久性に優れ、従来よりも小型化が可能な光学機器を提供することにある。上記目的を達成するための本発明に係る光学機器の技術的特徴は、撮影レンズと、前記撮影レンズを光軸方向に移動させる振動型アクチュエータと、を備えた光学機器であって、前記振動型アクチュエータは、電気-機械エネルギ変換作用により振動を励起する振動部材と、前記振動部材に対し圧接する接触部材とを有し、前記振動部材と前記接触部材との間の圧接面の一方を前記撮影レンズの光軸方向を中心軸とする円弧形状とし、前記振動部材と前記接触部材との間の圧接面の他方を前記撮影レンズの光軸と直交する面内において平面形状とし、前記振動部材又は前記接触部材の前記撮影レンズの光軸と直交する面内において定義される前記圧接面の幅をL、前記円弧形状の曲率半径をRとしたとき、0.5≦R/L≦10であり、前記撮影レンズの光軸と直交する面内において、前記中心軸は、前記円弧形状である部材側に位置し、前記撮影レンズの光軸と直交する面内において前記円弧形状である部材の前記圧接面を構成する面の幅は、前記撮影レンズの光軸と直交する面内において前記平面形状である部材の前記圧接面を構成する面の幅よりも小さいことにある。本発明に係る光学機器によれば、振動部材と接触部材の相対的な光軸回りの傾きが変化しても、振動部材と接触部材の接触点の形状が変化しないので、常に駆動力を得るための良好な圧接状態を安定的に維持できる。従って、振動型リニアアクチュエータの本来の性能に応じた出力を安定的に引き出し得る。本発明を図1~図23に図示の実施例に基づいて詳細に説明する。図1~図8は実施例1の機械的構成図を示している。物体側から順に、固定の第1レンズユニット31、変倍のために光軸方向に移動する第2レンズユニット32、固定の第3レンズユニット33、焦点調節のために光軸方向に移動する第4レンズユニット34が配列されている。そして、各レンズユニットは撮影レンズを有している。そして、第2レンズユニット32と第3レンズユニット33の間に光量調節ユニット35が配置されている。第1レンズユニット31を保持する第1レンズ保持部材36は、ビス37、38、39により後部鏡筒40に固定され、後部鏡筒40は後述する撮像素子やローパスフィルタLPFを保持し、図示しないカメラ本体に固定されている。後部鏡筒40と第1レンズ保持部材36の間には、ガイドバー41、42が光軸方向に平行に保持されている。第2レンズユニット32は第2レンズ保持部材43により保持され、不要光をカットするマスク32aが固定されている。この第2レンズ保持部材43は係合部43aにおいて、ガイドバー41に係合して光軸方向に案内され、係合部43bにおいてガイドバー42に係合して、ガイドバー41の回りでの回転が規制されている。光量調節ユニット35は光軸方向から見て左右方向よりも上下方向に長い外形形状を有し、ビス44により後部鏡筒40に固定され、光量調節ユニット35にはフレキシブル配線板45が接続されている。この光量調節ユニット35は詳細な図示は省略するが、一対の絞り羽根をステッピングモータにより回動されるレバーによって、上下方向に平行移動させることにより、開口径を増減させるギロチン型の絞り機構とされている。第3レンズユニット33は、ビス46により後部鏡筒40に固定された第3レンズ保持部材47に保持されている。第4レンズユニット34は第4レンズ保持部材48により保持され、係合部48aにおいてガイドバー42に係合して光軸方向に案内され、係合部48bにおいてガイドバー41に係合してガイドバー42の回りでの回転が規制されている。第1レンズ保持部材36と後部鏡筒40の間にスライダ49が固定されている。スライダ49は磁石と弾性部材とを接合して構成され、スライダ49の圧接面49aは円弧形状とされており、詳細な形状については後述するが両端49b、49cにおいて固定されている。電気-機械エネルギ変換作用により振動を励起する振動子50は、電気-機械エネルギ変換素子と、この変換素子により振動が励起される板状の強磁性体から成る弾性部材とにより構成されている。振動子50の弾性部材はスライダ49の磁石と引き合うことにより、スライダ49の弾性部材の圧接面49aと振動子50の弾性部材において、光軸方向の2個所に形成された平面形状の圧接面50a、50bとが圧接される。これらスライダ49及び振動子50によって構成される第1の振動型リニアアクチュエータでは、フレキシブル配線板51を介して2つの位相が異なる周波信号パルス信号又は交番信号が電気-機械エネルギ変換素子に入力される。これにより、振動子50の圧接面50a、50bに楕円運動が発生し、これとスライダ49と振動子50間の圧接力によって生ずる摩擦力によって、スライダ49の圧接面49aに光軸方向の駆動力が発生する。板ばね52のばね52aとスペーサ53、ばね52bとスペーサ54がそれぞれ接着剤により固定されている。また、板ばね52は部分52c、52dを第2レンズ保持部材43の部分43d、43eに接着剤で固定されている。更に、振動子50はスペーサ53、54にそれぞれ位置決めピン53a、54aを介して接着剤で固定されている。第2レンズ保持部材43に形成された部分43d内には、第2レンズ保持部材43の光軸方向での移動量を検出するスケール55が接着剤により固定されている。スケール55の近傍に配置した投受光素子56はスケール55に対して投光し、スケール55からの反射光を受光して第2レンズ保持部材43の移動量を検出する。これら投受光素子56及びスケール55により、位置検出器としての第1のリニアエンコーダが構成されている。投受光素子56はフレキシブル配線板57により信号を送受信して、フレキシブル配線板57はビス58により第1レンズ保持部材36に固定されている。ガイドバー41と、第1の振動型リニアアクチュエータと、投受光素子56及びスケール55により構成される第1のリニアエンコーダは、光軸方向前方から見て、光量調節ユニット35の右側面に近接して配置されている。また、第1の振動型リニアアクチュエータと第1のリニアエンコーダは、上下方向においてガイドバー41を挟むようにガイドバー41に隣接して配置されている。第4レンズ保持部材48に形成された溝にスライダ59が接着剤で固定されている。スライダ59は磁石と弾性部材とを接合して構成され、スライダ59の圧接面59aは円弧形状にされており、詳細な形状については後述する。振動子60は電気-機械エネルギ変換素子と、この変換素子により振動が励起される板状の強磁性体の弾性部材とにより構成されている。ここで、振動子60の弾性部材がスライダ59の磁石と引き合うことにより、スライダ59の弾性部材の圧接面59aと、振動子60の弾性部材において光軸方向2個所に形成された圧接面60a、60bとが圧接されている。これらのスライダ59及び振動子60によって構成される第2の振動型リニアアクチュエータでは、フレキシブル配線板61を介して2つの位相が異なる周波信号パルス信号又は交番信号が電気-機械エネルギ変換素子に入力される。これにより、振動子60の圧接面60a、60bに楕円運動が発生し、スライダ59と振動子60間の圧接力によって生ずる摩擦力によってスライダ59の圧接面59aに光軸方向の駆動力が発生する。板ばね62の部分62aはスペーサ63の位置決めピン63aを介して振動子60に接着剤で固定され、板ばね62の部分62bはスペーサ64の位置決めピン64aを介して振動子60に接着剤で固定されている。更に、アクチュエータカバー65が止めビス66、67により第1レンズ保持部材36と後部鏡筒40に固定されている。板ばね62の部分62c、62dがアクチュエータカバー65の65a、65bにそれぞれ接着剤により固定されている。これにより、振動子60、スペーサ63、スペーサ64、板ばね62、アクチュエータカバー65は一体とされている。第4レンズ保持部材48の移動量を検出するスケール68が第4レンズ保持部材48に形成された溝部48d内に接着剤で固定されている。スケール68の近くに配置された投受光素子69はスケール68に対して投光し、スケール68からの反射光を受光して第4レンズ保持部材48の移動量を検出する。これらの投受光素子69及びスケール68により検出器としての第2のリニアエンコーダが構成されている。後部鏡筒40には投受光素子69に対して信号を送受信するフレキシブル配線板70がビス71により固定されている。ガイドバー42と、第2の振動型リニアアクチュエータと、投受光素子69及びスケール68により構成される第2のリニアエンコーダとは、光軸方向の前方から見て、光量調節ユニット35の左側面に近接して配置されている。また、第2の振動型リニアアクチュエータと第2のリニアエンコーダは、上下方向においてガイドバー42を挟むようにガイドバー42に隣接して配置されている。更に、第1の振動型リニアアクチュエータ、ガイドバー41及び第1のリニアエンコーダと、第2の振動型リニアアクチュエータ、ガイドバー42及び第2のリニアエンコーダとは、光軸中心を通って上下方向に延在する軸に対して対称に配置されている。ここで、図4に示すように、第2レンズ保持部材43の光軸方向での可動範囲は、光量調節ユニット35よりも左側の物体側から右側の像面側に延在している。また、第4レンズ保持部材48の光軸方向での可動範囲は、光量調節ユニット35よりも像面側から光量調節ユニット35の厚み内まで延在している。即ち、第2レンズ保持部材43と第4レンズ保持部材48の可動範囲の一部は、光軸方向において相互に重複している。なお、第2レンズ保持部材43の可動範囲は、第4レンズ保持部材48の光軸方向での可動範囲よりも大きい。これに対応して、第1の振動型リニアアクチュエータの光軸方向の設置範囲つまりスライダ49の長さ範囲と第2の振動型リニアアクチュエータの設置範囲つまりスライダ59の長さ範囲は、光軸方向において互いに重複している。図9は撮影装置のブロック回路構成図を示している。第1レンズユニット31~第4レンズユニット34の光軸上の後方の後部鏡筒40内にCCDセンサやMOSセンサから成る撮像素子81が配置され、この撮像素子81の出力はカメラ処理回路82に接続されている。カメラ処理回路82の一方の出力はAEゲート83を介してCPU84に接続され、他方の出力はAFゲート85、AF信号処理回路86を介してCPU84に接続されている。第2レンズユニット32の位置を検出する第1のリニアエンコーダ87、光量調節ユニット35の絞りを検出する絞りエンコーダ88、第4レンズユニット34の位置を検出する第2のリニアエンコーダ89の出力はCPU84に接続されている。また、CPU84にはズームスイッチ90、ズームトラッキングメモリ91が接続されている。CPU84の出力はスライダ49、振動子50を含む第1の振動型リニアアクチュエータ92を介して第2レンズ保持部材43に接続して、更にメータ93を介して光量調節ユニット35に接続されている。また、CPU84の出力はスライダ59、振動子60を含む第2の振動型リニアアクチュエータ94を介して第4レンズ保持部材48に接続されている。CPU84は撮影装置の動作の制御を行う制御回路であり、カメラ処理回路82は撮像素子81の出力に対して増幅やガンマ補正などを施こす。特定の処理を受けた映像信号のコントラスト信号は、AEゲート83及びAFゲート85を通過する。これらのゲート83、85により、露出決定及びピント合わせのために最適な信号の取出範囲が全画面内から設定される。これらのゲート83、85の大きさは可変であったり、複数設けられたりする場合もある。AF信号処理回路86はオートフォーカスAF用であり、映像信号の高周波成分を抽出してAF評価値信号を生成する。ズームスイッチ90はズーム操作を行い、ズームトラッキングメモリ91は変倍に際して合焦状態を維持するために、被写体距離と第2レンズユニット32の位置とに応じた第4レンズユニット34を駆動すべき目標位置情報を記憶する。なお、ズームトラッキングメモリ91には、CPU84内のメモリを使用してもよい。メータ93は光量調節ユニット35の駆動源であり、第1のリニアエンコーダ87はスケール30及び投受光素子31を含み、第2のリニアエンコーダ89はスケール44及び投受光素子45を含んでいる。これらのリニアエンコーダ87、89はそれぞれ第2レンズユニット32及び第4レンズユニット34の光軸方向での相対位置基準位置からの移動量を検出する。なお、リニアエンコーダ87、89に光学式エンコーダを用いているが、例えば磁気式エンコーダを用いてもよいし、電気抵抗を用いて絶対位置を検出するエンコーダとしてもよい。絞りエンコーダ88は例えばメータ93の内部に設けられたホール素子によって、メータ93のロータとステータの回転位置関係を検出する方式のものなどが用いられる。上記の構成において、撮影者によりズームスイッチ90が操作されると、CPU84は第2レンズユニット32を駆動するために第1の振動型リニアアクチュエータ92を制御する。これに伴い、第1のズームトラッキングメモリ91の情報と第1のリニアエンコーダ87の検出結果から求めた現在の第2レンズユニット32の位置とに基づいて、第4レンズユニット34の目標駆動位置を算出する。そして、この目標駆動位置に第4レンズユニット34を駆動するように第2の振動型リニアアクチュエータ94を制御する。第4レンズユニット34が目標駆動位置に達したか否かは、第2のリニアエンコーダ89の検出結果から求められた現在の第4レンズユニット34の位置と、目標駆動位置とが一致したか否かによって判別される。また、オートフォーカスにおいては、CPU84はAF信号処理回路86で得られたAF評価値がピークを示す位置を探索するように、第4レンズユニット34を駆動するため、第2の振動型リニアアクチュエータ94を制御する。適正露出を得るために、CPU84はAEゲート83を通過した輝度信号の平均値が特定値、つまり絞りエンコーダ88の出力が特定値に対応した値となるように、光量調節ユニット35のメータ93を制御して開口径を制御する。図10は本実施例のように加圧面を円弧形状にしたスライダ49を光軸方向から見た説明図である。図11は振動子50に対するスライダ49の角度が変化した場合の光軸方向から見た説明図である。スライダ49は圧接面49aを円弧形状にし、振動子50の撮影レンズの光軸と直交する面内において定義される圧接部である圧接面49aの幅をLとし、圧接面49aにエッジ49d、49eが設けられている。スライダ49の圧接面49aの曲率半径Rの円弧の中心Oから圧接面49aの中点に引いた線分と、円弧の中心Oからエッジ49eに引いた線分との成す角度をθとすると、R、L、θの間には、2R/L=sinθの関係がある。図11において、φはスライダ49と振動子50の製造誤差による傾き角であり、円弧の中心Oから圧接面49aの中点へ引いた線分と、圧接面49cの中点から引いた垂線との成す角度を示している。図11aはφ=0の場合を示し、この場合に振動子50とスライダ49は圧接面49aの中点において圧接されている。図11bはφ≦θの場合を示し、接触点は圧接面49aの中点からφ分ずれた円弧上の位置となっており、図11aと同様な接触状態を得ることができる。図11cはφ>θの場合を示し、スライダ49と振動子50はエッジ49eで圧接される。この状態では、スライダ49と振動子50の間に十分な摩擦力が得られず、第1の振動型リニアアクチュエータ92の駆動性能、耐久性は共に低下してしまう。図11a、bのとき、スライダ49と振動子50の接触状態は円弧部と平面の接触になるが、スライダ49と振動子50はそれぞれ弾性を持っているため線接触ではなく、面接触をしている。従って、図11a又はbの状態φ≦θであれば、第1の振動型リニアアクチュエータ92を良好に動作できる。ここで、接触面積は半径Rが大きくなるほど大きくなり、駆動特性耐久性共に向上させることができる。逆に、スライダ49を円柱で構成した場合には、スライダ幅の制約から半径Rが小さくつまり曲率が大きくなり、駆動特性耐久性を低下させてしまうことになる。従って、ここではスライダ49の傾き可能性範囲内で曲率半径Rをできるだけ大きく設定することが望ましい。更に、本実施例のように振動子50の圧接部とスライダ49間の加圧力が磁石による場合は、曲率半径Rを大きくするとエッジ49d、49eで振動子50との間隙が大きくなり、加圧力が低下してしまう。このことからも、半径Rは大きい方が望ましいと云える。図12は曲率半径Rと幅LによるR/L比とθの関係のグラフ図である。製造誤差や組立誤差により生ずる振動子50とスライダ49の相対傾き角度は、2.5度は見込まれる。角度θはスライダ49の円弧部での接触を維持するために、見込まれるスライダ49の傾き以上に設定する必要がある。従って、角度θが2.5度以上になるように、R/L比を設定することが好ましい。R/L=10のとき角度θは、2.87度であり、R/L≦10と設定することが望ましい。なお、幅Lは曲率半径Rの2倍以上にはなり得ないので、R/Lの下限は0.5となる。この図10~図12による説明は、スライダ59、振動子60による第2の振動型リニアアクチュエータ94においても同様である。上記構成において、製造誤差等でスライダ49と振動子50の何れかの圧接面に光軸に平行な軸に対し、図13a~bのように傾きが発生することがある。このような場合でも、スライダ49の圧接面49aが円弧形状であるので、スライダ49と振動子50の接触点の形状に変化がなく、性能劣化を防止することができる。圧接面49a方向のずれが生じた場合も、板ばね52が変形することで圧接位置の調整ができる。圧接面49aに平行で、光軸に垂直な軸回りの回転ずれに対しては、板ばね52が軸回りに回転することで、振動子50の長手方向の2個所の圧接面50a、50bの圧接状態を良好に維持できる。板ばね52の変形によるばね力は、スライダ49と振動子50の圧接力に対して小さいので、その圧接面50a、50bの加圧力の変化が小さく、第1の振動型リニアアクチュエータ92が本来持つ性能に応じた出力を安定的に引き出すことができる。スライダ49は磁石を用いて構成され、振動子50を吸着することによって、第1の振動型リニアアクチュエータ92としての駆動力を発生するために必要な圧接力を得ている。このため、圧接力の反力は第2レンズ保持部材43には作用しないので、第2レンズ保持部材43におけるガイドバー41、42との係合部43a、43bに発生する摩擦力が大きくならず、摩擦による駆動負荷も大きくならない。従って、低出力で小型の第1の振動型リニアアクチュエータ92が得られ、レンズ鏡筒の小型化を図ることができる。また、大きな圧接力が第2レンズ保持部材43に作用することがないので、第2レンズ保持部材43におけるガイドバー41、42との係合部43a、43bに発生する摩擦力が大きくならない。従って、係合部43a、43bのガイドバー41、42との摩擦による摩耗を低減することもできる。また、第2レンズユニット32の第2レンズ保持部材43の微小駆動も正確に行うことができる。一方、スライダ59も同様に磁石を用いて構成され、振動子60を吸着することによって駆動力を発生するために必要な圧接力を得ている。このため、圧接力の反力が第4レンズ保持部材48には作用せず、ガイドバー42、41との係合部48a、48bに発生する摩擦力が大きくならない。従って摩擦による摩耗も低減し、第4レンズ保持部材48、第4レンズユニット34の微小駆動も正確に行うことができ、低出力で小型の第2の振動型リニアアクチュエータ94を駆動することができる。スライダ59と振動子60の間が図14aに示すような状態にあるものが、製造誤差等により、図14bに示すように光軸と平行な軸回りに回転ずれが生ずることがある。このとき、スライダ59の圧接面59aが円弧形状になっているので、スライダ59の接触点は変わるものの、接触点の形状に変化がないため性能劣化を防止することができる。スライダ59と振動子60の何れかに圧接面59aと垂直な方向のずれが生じた場合でも、板ばね62が変形することによってそのずれを調節して、スライダ59と振動子60の圧接状態を維持できる。同様に、光軸に垂直で圧接面に平行な軸回りの回転ずれが、スライダ59と振動子60の間に生じた場合でも、板ばね62がその軸回りに捩れて回転することで、圧接状態を良好に保つことができる。このとき、板ばね52はばね長を長くしているので、変形に伴う反力が小さく、圧接面59aの圧接力変化も小さくできるので、第2の振動型リニアアクチュエータ94が本来持つ性能に応じた出力を安定的に引き出すことができる。上述したように、本実施例では光軸方向から見て、ガイドバー41と第1の振動型リニアアクチュエータ92と第1のリニアエンコーダ87とは、光量調節ユニット35の右側面に沿うように、かつガイドバー41の上下に隣接するように配置されている。更に、光軸方向から見て、ガイドバー42と第2の振動型リニアアクチュエータ94と第2のリニアエンコーダ89とは、光量調節ユニット35の左側面に沿うように、かつガイドバー42の上下に隣接するように配置されている。従って、光量調節ユニット35と、第2、第4レンズ保持部材43、48をそれぞれ駆動する2つの振動型リニアアクチュエータ92、94、2つのガイドバー41、42及びリニアエンコーダ87、89を有しながらも、小型化が実現できる。また、ガイドバー41、42に隣接してスライダ49、59が配置されているので、第2、第4レンズ保持部材43、48を円滑に駆動することができる。しかも、ガイドバー41、42に隣接してスケール55、68が配置されているので、第2、第4レンズ保持部材43、48の係合部43a、43b、48a、48bのがたによるスケール55、68の変位が少なく、精度良く位置検出を行い得る。振動型リニアアクチュエータとリニアエンコーダとが、これらの駆動対象及び位置検出対象であるレンズ保持部材をガイドするガイドバーに対して、光軸を挟んだ反対側に配置することも考えられる。この場合に、ガイドバーに対するレンズ保持部材の係合部の係合がたによって、駆動開始時にガイドバーを支点としてリニアエンコーダが駆動方向とは反対側に変位する可能性があり、位置検出精度を悪化させる原因になる。しかし、本実施例では振動型リニアアクチュエータ92、94とリニアエンコーダ87、89がこれらの駆動対象及び位置検出対象である第2、第4レンズ保持部材43、48を案内するガイドバーと同じ側に配置されており、この問題が発生することはない。本実施例では、第1の振動型リニアアクチュエータ92について、振動子50を第2レンズ保持部材43に設け、スライダ49をレンズ鏡筒の固定部に設けた場合について説明した。しかし、振動子50及びその保持機構を固定部に設け、スライダ49及びその保持機構を第2レンズ保持部材43に設けてもよい。また、第2の振動型リニアアクチュエータ94についても、スライダ59及びその保持機構を固定部に設け、スライダ49及びその保持機構を第4レンズ保持部材48に設けてもよい。また実施例では、第1、第2の振動型リニアアクチュエータ92、94と共にスライダ49、59を磁石で構成して、圧接力を発生させたが、ばね部材等の弾性部材で圧接を行う振動型アクチュエータとしてもよい。実施例では、撮影レンズ一体型の撮影装置について説明したが、撮影装置本体に対して着脱可能な交換レンズにも適用することができる。また、本実施例の構成を採ることで、振動部材又は接触部材そのものに、円弧形状による光軸回りの傾きを調整する機能があるため、外部に調整機構を別途に設ける必要がなく、振動型リニアアクチュエータを小型化することができる。更に、本実施例では、円弧形状の曲率半径を適切に設定しているので、振動部材と接触部材の圧接応力が局部的に著しく大きくなることを防止し、振動型リニアアクチュエータの耐久性を向上させることができる。図15は実施例2の振動子の斜視図、図16は光軸方向から見た正面図、図17は側面図である。実施例1では、スライダ49、59の圧接面が円弧形状で、振動子50、60の圧接面が平面形状であったが、本実施例2ではその構成が逆になっている。振動子101は実施例1の振動子50に相当し、スライダ102は実施例1のスライダ49に相当する。振動子101とスライダ102以外は実施例1と同様の構成とされている。振動子101には円弧形状の圧接面101a、101bが形成されている。図18はスライダ102と振動子101の関係を光軸方向から見た正面図、図19は側面図であり、スライダ102の圧接面は平面形状とされ、振動子101の円弧形状の圧接面101a、101bと接するようになっている。Rは圧接面101a、101bの円弧形状の曲率半径、Lは撮影レンズの光軸と直交する面内において定義されるスライダ102の接触部圧接面の幅である。また、θは振動子101の円弧形状の中点から円弧形状の中心Oに引いた線分と、スライダ102の102eから円弧形状の中心Oに引いた線分との成す角度を示している。実施例1で説明したように、振動子101とスライダ102の相対傾き角度がθよりも小さければ、スライダ102の圧接面は振動子101の圧接面101a、101bに接触できる。従って、第1の振動型リニアアクチュエータ92の性能を安定的に引き出すことができ、実施例1と同様な効果を得ることができる。図20は実施例3のスライダと振動子の関係の光軸方向から見た正面図、図21は側面図である。振動子111は円弧形状の圧接面111a、111bを有し、スライダ112の圧接面は平面形状になっており、実施例2との相違点は、振動子111の円弧形状の幅Lがスライダ112の圧接面の幅よりも狭くなっていることである。θは振動子111の圧接面111a、111bの円弧形状の中点Oとこれらのエッジとの成す角度として定義される。この実施例3は実施例1と同様に、スライダ112と振動子111の相対傾き角度がθよりも小さい場合は、スライダ112の圧接面と振動子111の円弧形状の圧接面111a、111bで接触できる。従って、第1の振動型リニアアクチュエータ92の性能を安定的に引き出すことができる。図22は実施例4のスライダと振動子の関係の光軸方向から見た正面図、図23は側面図である。振動子121は円弧形状の圧接面121a、121bを有し、スライダ122の圧接面122aも円弧形状にされている。この構成により、スライダ122と振動子121の間に相対的に傾きが生じた場合も、その圧接状態は変らずに、スライダ122の円弧形状と、振動子121の円弧形状との接触を保つことができる。また、スライダ122と振動子121の双方の圧接面を円弧形状にすることで、より大きな傾きに対して許容できる効果もある。以上の説明では本発明の好ましい実施例について述べたが、本発明はこれらの実施例にて説明した構成に限定されず、特許請求の範囲内で上述の各実施例に対して種々の変形や変更が可能である。