"管20を通る流体流中に存在する水分を測定するための水分測定装置10であって、動作中、励起信号60を発生する発生器50と、前記管20の周りに配置された、前記励起信号60によって励起されて共振し且つ前記管20を通る前記流体流と相互作用するように構成されたコイル装置30A、30B、30Cと、前記管20の中に存在する水分を測定するために前記コイル装置30A、30B、30Cから共振信号を受け取るように構成された信号プロセッサ80とを含み、前記コイル装置30A、30B、30Cが少なくとも3:1である長さ対直径比を有する共振コイル30Bを含み、前記共振コイルが少なくとも10回の巻き数を含むことを特徴とする、水分測定装置10。前記発生器50が、一時的な一連の励起パルスになるように前記励起信号を発生するように構成されることを特徴とする、請求項1に記載の水分測定装置10。動作中、前記管20及びその関連するコイル装置30A、30B、30Cが、前記コイル装置30A、30B、30Cを遮蔽するための静電シールド40で取り囲まれる、請求項1又は2に記載の水分測定装置10。前記信号プロセッサ80が前記水分の塩分に無関係に前記管20の中の前記水分を計算することができるよう、前記管20の内側の壁の低周波導電率及び温度を感知し、且つ、対応するセンサ信号を前記データプロセッサ80に提供するためのセンサ装置100をさらに含む、請求項1~3のいずれか一項に記載の水分測定装置10。前記コイル装置30が、励起コイル、共振コイル及びピックアップコイル30A、30B、30Cを含み、前記励起コイル30Aが前記発生器50に結合され、前記ピックアップコイル30Bが前記信号プロセッサ80に結合され、前記管20の中の水分に敏感な共振特性を提供するために前記共振コイル30Bが同調コンデンサCに結合される、請求項1~4のいずれか一項に記載の水分測定装置10。前記コイル30A、30B、30Cが、個々に絶縁されたリッツ線、絶縁金属テープのうちの少なくとも1つから製造される、請求項5に記載の水分測定装置10。前記発生器50及び前記信号プロセッサ80のうちの少なくとも1つが、動作中、前記管20及びそのコイル装置30A、30B、30Cから空間的に離隔されるように構成される、請求項1~6のいずれか一項に記載の水分測定装置10。当該水分測定装置10が、前記管20の中に潜在的な水和物形成向けの状態を監視するように構成される、請求項1~7のいずれか一項に記載の水分測定装置10。前記管20が、ポリカーボネート重合体、アクリル重合体、PEEKのうちの少なくとも1つから製造される、請求項1~8のいずれか一項に記載の水分測定装置10。管20を通る流体流中に存在する水分を測定する方法であって、a発生器50を使用して、動作中、励起信号60を発生させ、それにより前記管20の周りに配置されたコイル装置30A、30B、30Cを励起し、それにより前記管20を通る前記流体流と相互作用させる、ステップと、b前記管20の中に存在する水分を測定するために前記コイル装置30A、30B、30Cから共振信号を信号プロセッサ80で受け取るステップであり、前記コイル装置30A、30B、30Cが少なくとも3:1である長さ対直径比を有する共振コイル30Bを含み、前記共振コイル30Bが少なくとも10回の巻き数を含む、ステップとを含むことを特徴とする方法。機械可読媒体に記録されたソフトウェア製品であって、請求項10に記載の方法を実施するための計算ハードウェア80、800上で実行することができる、ソフトウェア製品。本発明の目的は、例えば水和物堆積が潜在的に生じやすい状態を検出するための、費用有効性がより高く、且つ、より頑丈な水分測定装置を提供することである。本発明の第1の態様によれば、特許請求の範囲の請求項1で特許請求されている水分測定装置が提供される。すなわち、管を通る流体流中に存在する水分を測定するための水分測定装置であって、装置が、動作中、励起信号を発生するための発生器と、管の周りに配置された、励起信号によって励起されて共振し、且つ、管を通る流体流と相互作用するように構成されたコイル装置と、管の中に存在する水分を測定するためにコイル装置から共振信号を受け取るように構成された信号プロセッサとを含み、コイル装置が少なくとも3:1である長さ対直径比を有する共振コイルを含み、また、共振コイルが少なくとも10回の巻き数を含むことを特徴とする、水分測定装置が提供される。本発明は、装置が、管の中に存在する、例えば潜在的な早期水和物形成を示す少量の水を測定することができる点で有利な発明である。任意であるが、発生器は、一時的な一連の励起パルスを含むように励起信号を発生するように動作することができる。任意であるが、共振コイルは、少なくとも15回の巻き数を使用し、より好ましくは少なくとも20回の巻き数を使用し、さらに好ましくは少なくとも25回の巻き数を使用する。任意であるが、水分測定装置は、動作中、管及びその関連するコイル装置が、コイル装置を遮蔽するための静電シールドで取り囲まれるように実施される。任意であるが、水分測定装置は、信号プロセッサが水分の塩分に無関係に管の中の水分を計算することができるよう、管の内側の壁の低周波導電率及び温度を感知し、且つ、対応するセンサ信号を信号プロセッサに提供するためのセンサ装置をさらに含む。任意であるが、水分測定装置は、コイル装置が、励起コイル、共振コイル及びピックアップコイルを含み、励起コイルが発生器に結合され、ピックアップコイルが信号プロセッサに結合され、また、管の中の水分に敏感な共振特性を提供するために共振コイルが同調コンデンサCに結合されるように実施される。さらに任意であるが、これらのコイルは、個々に絶縁されたリッツ線、絶縁金属テープのうちの少なくとも1つから製造される。さらに任意であるが、これらのコイルは、それらの表面の電気抵抗を小さくするために、それらの周囲の外部表面に銀めっきが施される。任意であるが、水分測定装置は、発生器及び信号プロセッサのうちの少なくとも1つが、動作中、管及びそのコイル装置から空間的に遠くに離れるように構成されるように実施される。任意であるが、水分測定装置は、管の中に潜在的な水和物形成が生じ得る状態を監視するように構成される。任意であるが、水分測定装置は、管が、ポリカーボネート重合体、アクリル重合体、PEEK重合体のうちの少なくとも1つから製造されるように実施される。PEEK重合体は、ビスフェノレート塩のジアルキル化によるステップ成長重合化によって得られる。通常、PEEKは、4,4’-ジフルオロベンゾフェノンと、炭酸ナトリウムを使用した除プロトン化によってインサイチューで生成されるヒドロキノンのジソジウム塩との反応によって製造される。PEEKの製造には、例えばジフェニルスルホンなどのポーラアプロティック溶媒中で約300°Cの温度で実施される反応が使用される。PEEKは半晶質熱可塑性であり、高温に保持される優れた機械的特性及び耐薬品性特性を有している。PEEKは3.6GPaのヤング率を示し、また、その引張り強さは、90MPaから100MPaの範囲である。さらに、PEEKは、約143°Cの温度のガラス転移温度を有しており、また、約343°Cの温度で融解する。さらに、PEEKは、熱劣化並びに有機環境及び水環境の両方による腐食に対して高度に耐性である。しかしながらPEEKは、ハロゲン及び強いブレンステッド酸及びルイス酸、並びに高温のいくつかのハロゲン化化合物及び芳香族炭化水素によって腐食する。本発明の第2の態様によれば、管を通る流体流中に存在する水分を測定する方法であって、a発生器を使用して、動作中、励起信号を発生させ、それにより管の周りに配置されたコイル装置を励起し、それにより管を通る流体流と相互作用させる、ステップと、b管の中に存在する水分を測定するためにコイル装置から共振信号を信号プロセッサで受け取るステップであって、コイル装置が少なくとも3:1である長さ対直径比を有する共振コイルを含み、また、共振コイルが少なくとも10回の巻き数を含む、ステップとを含むことを特徴とする方法が提供される。本発明の第3の態様によれば、機械可読媒体に記録されたソフトウェア製品が提供され、ソフトウェア製品は、本発明の第2の態様による方法を実施するための計算ハードウェア上で実行することができる。次に、本発明の実施形態について、単なる例にすぎないが以下の線図を参照して説明する。添付の線図では、下線が引かれた番号は、その下線が引かれた番号がある品目の上に置かれているか、或いはその下線が引かれた番号がある品目に隣接していることを示すために使用されている。下線が引かれていない番号は、その下線が引かれていない番号を連結している線によって識別されている品目に関連している。番号に下線が引かれていない場合及び関連する矢印が付随している場合、その下線が引かれていない番号は、その矢印が指している品目全体を識別するために使用されている。円筒状の導体コイルは、インダクタンス及びこのような導体コイルに関連する分布キャパシタンスのために電気的な共振を示すことはよく知られており、このような分布キャパシタンスが、本発明による共振回路同調コンデンサに寄与した。この分布キャパシタンスは巻線間キャパシタンスに対応している。さらに、コイルによって展開される磁束のためにインダクタンスが生じる。しかしながら、上で言及したように、このようなコイルが数パーセントの誤差偏差に対して提供することができるのは多相混合測定のみであることが従来から認識されている。潜在的な水和物形成の状態を測定するためには、数ピーピーエムp.p.m.の濃度まで水分を測定しなければならない。従って従来の実践では、電気的な共振コイルは、水和物関連の測定を正確に実施するための使用には全く適していないと見なされている。本発明の案出に関連する実験研究によれば、驚くべきことには、十分な数の巻き数及びコイルの直径に対して適切な関係でその長さを有するコイルを適切に励起することにより、数ピーピーエムp.p.m.程度の低い濃度まで水分の測定を実施することができる。このような高い精度の測定は、図1に示されている水分測定装置を利用して実行可能であり、水分測定装置は一括して10で示されている。装置10は、例えばポリカーボネート、アクリル系又はPEEKプラスチック材料から製造された重合体材料管20を含み、このような重合体材料は、数MHzの周波数で比較的小さい誘電損を示すように選択される。管20は、好ましくは、70mmから90mmの範囲の内径dを有しており、また、巻線を備えた長さは、280mmから320mmの範囲であるが、装置10は、90mmを超えるより大きい直径への適合が可能である。管20は、その第1の端部に、単一の巻き数を備えた励起コイル30Aを備えている。管20の中央部分には、30回から50回の範囲の巻き数を備えた共振コイル30Bが提供されており、この共振コイル30Bは、任意であるが、32pFの値のコンデンサCを使用して終端され、実際上は例えば巻き数が34回のコイル30Bが良好に機能することが分かっている。コンデンサCは、好ましくは、数MHzの動作周波数で小さい誘電損を示す高品質コンデンサであり、例えば高品質セラミックコンデンサ、マイカ誘電体コンデンサ又は気密空芯コンデンサである。その関連するコンデンサCに結合された共振コイル30Bは、数MHz程度、例えば1MHzから5MHzの範囲の共振周波数を示すように動作することができるが、必要に応じて他の動作周波数を使用することも可能である。共振コイル30Bは、好ましくはコイル30Bが1:3から1:5の範囲の直径:長さ比を有するよう、長さlに沿って一様に巻かれている。任意であるが、1:5より大きい比率を使用することができる。好ましくは、コイル30Bは、そのQに悪影響を及ぼして、管20に存在する微小量の水に対する装置10の感度を低下させることになるコイル30B内の導体浸透厚効果を小さくするために、リッツ線即ち個々に絶縁されたより線で巻かれているか、或いは関連する絶縁材を備えた薄い銅テープで巻かれている。任意であるが、コイル30Bの共振Qを大きくするために、コイル30Bの巻線の外部導電表面に銀めっきが施される。さらに、管20は、単一の巻き数を備えたピックアップコイル30Cを同じく含む。コンデンサCは、好ましくは、例えば、動作中、管20を通って流れる、水和物堆積が生じることが期待される状態のガス中の水分の最も正確な測値を得るために、図に示されているようにコイル30Bに空間的に極めて接近して位置している。管20及びそのコイル30A、30B、30Cは、アルミニウムシート、ステンレス鋼、等々から製造された外部周囲遮蔽シールド40を備えている。好ましくは、このシールドは、管20の中に起こり得る圧力に耐えることができるように設計されている。任意であるが、シールド40を製造するために使用されるアルミニウムシートは、1mm未満、好ましくは、0.5mm未満の厚さを有している。別法又は追加として、管20及びそのコイル30A、30B、30Cのための外部繊維ガラス又は炭素複合遮蔽が使用される。励起コイル30Aは、例えば、パルス継続期間τp及びパルス繰返し周波数fpを有する一時的な一連のパルス60を出力するように動作することができる発生器50に結合されている。好ましくは、パルス継続期間τpは、パルス60間の周期、即ちより少なくとも1桁だけはるかに短い。ピックアップコイル30Cは、2本の良好に遮蔽された同軸ケーブル70を介して、動作中にピックアップコイル30Cに誘導される信号を解析し、対応する解析結果を生成するためのソフトウェア製品を実行する計算ハードウェアを使用している信号処理装置80に接続されている。処理装置80は、例えば管20の中に存在しているわずかに数ピーピーエムp.p.m.程度の水分レベルを潜在的に追跡するために、管20の中に存在する水分の濃度を示す解析結果をディスプレイ90に提供するように動作することができる。任意であるが、処理装置80は、水和物堆積が生じ得る状態を識別するために、水分濃度、温度及び管20の内側の表面の導電率を監視するように構成される。コイル30Bの共振特性は、管20の中に存在する水の性質が塩を含んでいるか否かによって強力に影響される。塩溶液中の塩含有量は、溶液の凍結温度に影響を及ぼし、従って溶液が炭化水素、例えばメタン又はプロパンと共に存在している場合、水和物堆積が生じ得る温度に影響を及ぼす。塩を含んだ溶液は、その性質が高い導電性であるため、装置10は、管20の内側の表面に追加のセンサ装置100を含まなければならず、このセンサ装置100は、管20の内側の表面の温度Tを測定するための温度センサ、及び動作中、管20の内側の表面に形成される膜の導電率σを測定するための表面導電率センサを含む。図2は、処理装置80に運ばれる、センサ装置100に関連する信号を示したものである。処理装置80は、式1で表されている計算を実施するようにプログラムされている。上式で、w=水分濃度P=管20の中の圧力Q=励起されるコイル30Bの共振のQT=管20の内側の表面の温度σ=管20の内側の表面に形成される水分の膜の低周波導電率又は直流導電率F=実験較正測定から決定される変換関数である。関数Fは、好ましくは、処理装置80のコンピュータメモリ内で実施されるルックアップ表として実施される。任意であるが、関数Fは、測定データを引き出すために一連の実験試験を実施し、次に、関数Fを連続可変関数として提供するために中間測値を数学的捕外法によって合成することによって実験的に決定される。別法としては、センサ装置100の理論的考察から解析的に関数Fを引き出すことも可能である。Qは、図3A及び図3Bに示されている一時的な信号減衰特性の包絡線から決定され、信号は、実質的に式2で表される。上式で、s=ピックアップコイル30Cに誘導される信号v0=信号sの振幅係数τ=コイル30Bの電気的な共振から生じる応答信号の指数関数的減衰時定数ω=コイル30Bの共振周波数t=時間である。センサ装置100は、様々な異なる方法で実施することができる。例えば導電率を測定するためのセンサ装置100の電極は、管20の内部円周表面の周りの環状リング電極として実施することができ、また、管20の細長く伸びた軸に沿った方向に配置することができる。別法又は追加として、導電率を測定するためのセンサ装置100の電極は、管20の内部表面への水和物の不均質な堆積を感知するための限られた角度範囲のセクタとして実施することも可能である。好ましくは、導電率感知電極は、装置10によって提供される水和物形成測値が、管20に接続されている他の管の測値を可能な限り代表するよう、管20の他の部分と同様の濡れ特性を有するように選択され、或いは処理される。同様に、センサ装置100の温度センサは、管20の中の温度勾配を感知するために空間的に配置される1つ又は複数の個別の温度センサとして実施することができる。式1を計算するために、感知構造100の複数の温度センサからのいくつかの温度測値の集合又は平均を使用することができる。管20の内側の表面は、好ましくは、内側の表面への水和物堆積の非代表的堆積を回避するために滑らかである。図3A及び図3Bは、コイル30Bが示す、ピックアップコイル30Cを使用して感知された共振特性を示したものである。本発明の好ましい実施形態では、コイル30Bは、好ましくは34回の巻き数を有しており、また、任意であるが、32pFの値のキャパシタンスを有するコンデンサCを使用して同調される。別法としては、コイル30Bは15回の巻き数を有しており、また、任意であるが、100pFの値のキャパシタンスを有するコンデンサCを使用して同調される。図3A及び図3Bに示されている非散乱波形を得るためには、励起コイル30Aの適切なインピーダンス整合が極めて有利であり、インピーダンス整合は、コイル30B内のより高次の共振、例えばコイル30Bの主共振周波数より約1桁高い周波数、例えばコイル30Bが約3.5MHzの基本共振を有している場合であれば約35MHzの周波数における励起を小さくするフィルタに対応している。図2に示されている、直列に接続された50Ω、33Ωの抵抗と、これらの抵抗の間の中間点で信号接地に接続された1000pFのコンデンサとを備えたT-構造を含んだ整合要素matchingelementは、実験研究から、装置10に対して良好に機能することが分かっている。図3Aの比較的高いQ共振は、管20に水が存在していないことに対応しており、一方、図3Bは、管20が多量の淡水を含んでいる場合に生じるより低いQ応答に対応している。処理装置80によって実行されるQの正確な測定により、ピックアップコイル30Cからのピックアップ信号を処理する際に、装置10は、管20の中の極めて低い濃度の水分を検出することができ、例えば数ピーピーエムp.p.m.の濃度の水分を検出することができる。また、図4は、装置10の極めて高い感度を示したもので、管20の中に存在する微量の水βを表す横座標軸、及びピックアップコイル30Cを介して感知されたコイル30Bの共振のQを表す測定パラメータタウ、τを提供する縦座標軸を有するグラフである。追ってより詳細に説明するように、コイル30Bを励起して共振させることにより、本発明によるQ測定を介して、コイル30Bによって囲まれている領域に水和物形成が生じ得るか否かを確証するための指示が提供される。Q測値は、好ましくはコイル30Bの固有非駆動Qから決定され、つまり励起コイル30Aの有限駆動インピーダンスによって生じる妨害がない状態で決定される。ピックアップコイル30Cは、好ましくはコイル30Bに対して大きいインピーダンスを示すように配列され、従ってコイル30Bの共振に対する影響を無視することができる。好ましくは、励起コイル30Aは、コイル30Bを励起して共振させるために瞬間的に駆動され、次に励起コイル30Aを開路することによってコイル30Bの共振が自然に減衰し、従ってコイル30Aを励起してもコイル30BのQが影響されることはなく、つまりコイル30Bは、固有共振周波数ωnを有するその固有共振を示すことができる。コイル30Bの固有共振を監視することにより、装置10の測定精度を改善することができる。装置10では、コイル30BのQ測定は、連続駆動方式又はパルス共振励起方式のいずれかで実施することができ、或いはこのような測定技法を織り交ぜて使用することができる。装置10によれば、そのパルス励起動作方式により、発生器50及びデータプロセッサ80を管20及びその関連するコイル30A、30B、30C並びに任意選択のセンサ装置100から空間的に遠隔に位置づけることができる利点が提供される。このような柔軟性は、データプロセッサ80及び発生器50に関連する電子要素に悪影響を及ぼすことになる高温で管20を動作させなければならない場合に極めて有利である。装置10は、広範囲にわたる用途に使用することができる。例えば装置10は、海底水和物処理装備に、分離タンク、ダウンドリルホールに、気候変化炭素税基金設備に関連する二酸化炭素捕獲及び隔離システムに、化学産業に、宇宙探測機、等々に使用することができる。装置10に使用される測定方法については、追ってより詳細に説明する。装置10は、水和物堆積の存在を直接測定するようには動作することはできないが、管20の中に存在する水分濃度の決定と相俟って、導電率、温度及び圧力の測定された状態に基づいて、水和物堆積形成水和物氷晶の可能性の指示を提供することができることは理解されよう。任意であるが発生器50は、周期単一パルスの代替として、複数のパルスの繰返しバーストによってコイル30Aを励起するように動作することも可能であり、このようなバースト励起により、コイル30B内のより高次の共振を励起する傾向の減少と相俟って、装置10の中で生じる、電子的に生成される雑音に対してより良好な信号対雑音比S/Nを達成することができる。図1では、周囲遮蔽シールド40は、以上の説明ではアルミニウムから製造された周囲遮蔽シールド40が説明されている。別法としては、遮蔽40は、輸送及び動作中に装置10が遭遇するガス及び液体に耐えることができる、認識されているタイプの鋼から製造される。管20の外側の表面と遮蔽40の間の領域は、好ましくは、約1の相対透過率を示す機械的に頑丈な絶縁材料が充填され、例えばコイル30A、30B、30Cは、好ましくは炭化水素重合体材料樹脂、例えばエポキシ材料又はポリウレタン材料中に適切に封入する即ちポッティングすることができる。任意であるが、遮蔽40は、繊維ガラス、炭素繊維又は他の強力な重合体の構造要素を含み、例えば、管20の中の圧力に耐えることができ、従って動作中に管20を破裂させることになる起こり得ない事象に対して機器10を構造的に長持ちさせることができるステンレス鋼から製造される。もう一度式1を参照すると、装置10は、その性質が一般に認識されていない希薄特性を測定するように動作する。例えば図4の曲線の曲がり500は、不正確な測値ではなく、個々の水分子の双極子モーメントより何桁も大きい、より大きい瞬時双極子モーメントを形成するための分極水分子のグループの自然瞬時整列によって生じる真正緩和効果である。このようなより大きい双極子モーメントは、氷晶の形成で観察される。図5には、管20の中の塩を含んだ溶液の割合が変化する際にコイル30Bが示すQに関するグラフが示されている。横座標軸400は、管20内に存在する塩を含んだ溶液の百分率を表しており、また、縦座標軸410は、コイル30Bの共振の時定数タウ、τを表しており、コイル30BのQは、時定数タウ、τから直接計算することができる。図5から、最小Qは、塩を含んだ割合βが約0.5の場合に、0.5未満、即ち5000p.p.m.未満の高い感度で生じることが観察され、装置10を使用して、数十p.p.m.以内まで、塩を含んだ溶液の存在を区別することができる。図6には、管20の中の塩を含んだ溶液に対する装置10の応答が示されており、横座標軸500は、管20の中に存在する塩を含んだ溶液中の塩の百分率重量を表しており、また、縦座標軸510は時定数タウ、τを表している。コイル30Bの共振特性は、溶液中に存在する約3重量の塩塩化ナトリウム、NaClで、最大Qに対応する他と全く異なるピーク520を示し、塩百分率が3を超えると、溶液の導電率が大きくなるため、それに応じてQが小さくなり、また、3未満の濃度では、上で言及した、大きい有効双極子モーメントを生成するための水分子の自然瞬時分極整列によって生じる緩和効果のため、同じくQが小さくなる。0の塩重量含有量と3の塩重量含有量の間では、塩含有量が増加するにつれて、高度に分極した水素原子陽子を遮蔽する塩素原子によって大きい瞬時有効双極子モーメントを形成するための水分子の自然連携が妨害され、従って塩含有量の増加に応じてQが徐々に大きくなる。図5及び図6は、いずれもゼロ近辺で急激に変化する測定特性を示しており、この急激な変化は、淡水又は塩を含んだ溶液の量を追跡するための優れた測定特性を装置10に付与している。このような測定特性は、例えば沖合のガス生産及び処理設備の管を詰まらせることになる水和物堆積が形成される潜在的な危険が存在する状態を識別するのに適している。図7には、装置10の中で生じる雑音の源が概略的に示されている。これらの雑音源は、コイル30BのQを測定することができる精度に影響を及ぼす。コイル30BのQは、その取り囲まれている領域が乾いたガスで充填されると最大になり、これは、便宜上、Qdryと呼ばれている。微少量の淡水又は塩を含んだ水がこの取り囲まれている領域に導入されると、コイル30BのQが小さくなり、これは、便宜上、Qwetと呼ばれている。例えばコイル30Bの巻線抵抗は温度Tによって変化し、その結果、QQdryは温度Tによって影響される。従って式1に固有であるのは、式3で表されている引き算関数である。QdryTは、正確な測定によって決定することができる。QwetTは、装置10が実際に使用される際に決定される。Qdry及びQwetは、比較的大きい数字になり、例えば100又はそれ以上の程度になることがあり、従ってp.p.m.程度の感度で水の発生を検出するためには、高い精度で測定しなければならないことは理解されよう。このような精度は雑音によって影響され、また、使用中、変動効果が装置10の中に生じる。図7では、装置10の中で生じる雑音の源は、コイル30Bによって取り囲まれた管20によって取り囲まれた空間領域の流れの乱れによって生じるQに影響を及ぼす第1の雑音源600を含む。このような流れの乱れは、図3A及び図3Bに示されている信号減衰の時間期間内ではほぼ一定であるが、例えば数秒又は数分の監視期間の間、コイル30BのQを測定する毎に変化する。ピックアップコイル30Cから信号を受け取る電子増幅器610内に生じる電子雑音E1が生じ、比較的一定であるが、この電子雑音E1は、増幅器610の動作温度によって影響される。好ましくは、増幅器610は、その電子雑音E1を小さくするためにペルチエ要素又は低温エンジンによって冷却される。増幅器610から出力信号を受け取るディジタル電子回路620は、電子雑音E2、例えば量子化雑音の原因になり、この雑音は、好ましくは、構成要素の適切な設計選択によって低減され、例えば増幅器610からの増幅アナログ信号を対応するディジタルサンプリングデータに変換するための高分解能ADC要素を使用することによって低減される。雑音源630、640、650は、それぞれ導電率測定、温度測定及び圧力測定と結合しており、また、腐食即ち変動効果、電気化学効果及び電子要素の経年変化によって生じることがある。実際には、雑音源600は優勢であり、また、好ましくは、管20の中の水の存在を検出する場合、p.p.m.測定精度結果を得るためには、本発明による測定技法に対する新規な手法が必要である。コイル30Bの共振Qの測定は、好ましくは、図8に示されている回路を使用して実施される。この回路は、一括して700で示されており、また、ピックアップコイル30Cから信号を受け取るための上記増幅器610、増幅器610の出力信号S1を受け取るための位相検出器710、位相検出器710の位相誤差出力信号S2を受け取るための位相積分器720を含んだゲート化位相固定ループPLLを含み、位相積分器720は、必要に応じて積分器720の出力信号S3を固定するための関連するゲート化スイッチ730、位相積分器720の出力信号S3によって制御される電圧制御発振器VCO740、発振器VCOから出力信号S4を受け取るための駆動増幅器750、及び駆動増幅器750の出力信号S5を受け取るための、励起コイル30Aに結合されたスイッチ760を備えている。また、位相検出器710に位相基準信号φkを提供し、スイッチ730、760にゲート化信号Gを提供し、また、信号S1を受け取るためのマイクロプロセッサ800が含まれている。マイクロプロセッサ800は、機械可読データ記憶媒体に記録された、装置10によって測定された水分を表す出力を生成するためのソフトウェア製品を実行するように動作することができる。位相積分器720は、アナログ要素によって実施されるか、或いはディジタル的に実施され、また、積分器720の出力信号S3を瞬間的に一定に保持し、それにより信号S4の出力周波数を瞬間的に一定に維持するためのスイッチ730を備えている。任意であるが、発振器740は信号S4の正弦波を合成し、その出力が、安定した高周波基準から引き出され、例えば発振器720の一部を形成している高安定水晶発振器から引き出される。動作中、回路700は、2つのモード、即ち第1の励起モード及び第2の測定モードで機能する。第1の励起モードでは、コイル30Bの駆動共振周波数ω0を見出すために発振器730が掃引され、次にマイクロプロセッサ800によって位相信号φkが調整され、それにより信号S1の振幅がその最大振幅に調整され、これは、スイッチ760を閉じて信号S5を励起コイル30Aに結合することによって生じる。信号S1の最大振幅が達成されると、コイル30Bはその駆動共振周波数ω0で共振する。次に、回路700はその第2のモードで動作し、マイクロプロセッサ800から制御されるスイッチ730を使用して発振器730が周波数ω0に固定され、任意であるが、その固有非駆動共振周波数ωnを予測するために、発振器740が少し低い周波数、つまりコイル30A、30Cが、事実上、開路する周波数に調整される。マイクロプロセッサ800は、次に、スイッチ760を介して、1つ又は複数のパルスを使用して、なるべくなら周波数ωnでパルスを発信して励起コイル30Aを励起し、延いてはコイル30Bを励起し、次にスイッチ760を開き、それによりコイル30Bは、周波数ωnでの固有共振を示し、減衰包絡線は、図3A及び図3Bに示されている減衰包絡線に類似し、この減衰包絡線から、例えば図3A及び図3Bに示されている減衰包絡線の間、信号S1をディジタル化し、且つ、解析するためにマイクロプロセッサ800を使用してQの測度を引き出すことができる。第2のモードが後続するこの第1のモードは、好ましくは、図7の雑音源600がほぼ一定である時間期間内に実施される。図9は、固有共振周波数ωnと比較したコイル30Bの駆動共振周波数ω0の差を示したものである。信号S1の振幅は縦座標軸830に沿って示されており、また、信号S5の駆動周波数は横座標軸820に沿って示されている。第2のモードがすぐ後に続くこの第1のモードを複数回にわたって繰り返すことにより、測定時間期間の間に一連のQ測値Q1、...Qmが得られる。上で言及した、管20の中に生じる乱流雑音及び電子雑音のため、これらの一連のQは、一般に、マイクロプロセッサ800によって計算された、図10に示されている発生のガウス-ベル周波数分布の中に入っている。横座標軸900は、信号S5から近似的に決定された共振の周波数を表しており、また、縦座標軸910は、gQで表されるQのサンプルQ1、...Qm-1中の所与のQの発生の周波数を表している。図に示されている結果では、マイクロプロセッサ800は、次に説明するように、測定された一連のQQ1、...Qmに対して解析的処理を実施することにより、式1に使用するための最も代表的なQを決定している。マイクロプロセッサ800によって実施される信号処理では、920、930によって示されている下側及び上側の結果は、好ましくは無視される、即ち切頭され、また、領域940に存在しているより中央のQ結果を使用して、式1に使用するための信頼性の高いQの測度が引き出される。例えば上側及び下側の結果920、930は、図10のQ分布の上側及び下側の四分位に対応している。第1の処理方法では、領域940の結果を平均して、コイル30Bの固有共振周波数ωnにおけるQの代表的な値が引き出される。代替の第2の処理方法では、領域940のQ結果に対して、自己相関ピークにおけるQの最良の測値を極めて正確に画定する1つ又は複数の自己相関が施される。このような手法により、機器10のマイクロプロセッサ800は、コイル30BのQの代表的な値を極端に正確に決定することができ、この正確な決定により、引き続いて式1を使用して、コイル30Bの近傍の管20内に存在する水を潜在的にp.p.m.精度で測定することができる。要約すると、回路700は、好ましくは、固有共振ωnにおけるコイル30BのQを測定し、次に、対応するQ測値を処理して確率的な誤差を除去するように動作することができ、それにより式1を使用して、高い精度、例えば潜在的にp.p.m.精度で管20の中に存在する水を測定することができる。代替として、回路700を他の方法で使用してコイル30BのQを測定することも可能である。例えば、周波数ω0におけるコイル30Bの駆動ピーク共振を見出すために回路700が調整され、次に、例えば-3dBポイントに対応し、また、次に任意であるが、管20内に存在する水wを計算するために、確率的な影響を修正して式1に使用するためのQの最終測度を引き出すために上で言及したように処理される、得られたQ測値Q1、...Qmに対応する、コイル30Bの共振未満の位相間隔及び/又はコイル30Bの共振を超える位相間隔の間を切り換えるために、位相制御φkによって提供される位相調整がマイクロプロセッサ800によって加えられる。図11は、このような連続非パルス測値を示したもので、横座標軸950は位相を表しており、また、縦座標軸960は、例えば、それぞれ励起周波数ωl、ω0、ωuに対応する、それぞれ-45°、0°、45°の動作制御位相に対応する-3dBポイント、0dBポイント、-3dBポイントに対する信号S1の振幅を表しており、コイル30BのQの測度は、周波数ωl、ω0、ωuから容易に計算することができる。以上から、p.p.m.の精度で水分を測定するための機器10の動作には、誤差源を小さくし、それにより信頼性が高く、且つ、正確なQの測値を引き出すことができ、その測値から微量の水wの存在を正確に、且つ、高い信頼性で計算することができるようにするために、最新の信号処理技法の使用と共に、コイル30Bを適切に設計しなければならないことは理解されよう。上で説明した本発明の実施形態に対する修正は、特許請求の範囲によって定義されている本発明の範囲を逸脱することなく可能である。本発明を説明し、また、特許請求するために使用されている、含む、備える、組み込む、からなる、有する、~はなどの表現には、非排他的に、つまり明確に説明されていない品目、構成要素又は要素の存在を同じく許容するべく解釈されることが意図されている。また、単数形の参照は、複数形に関連して解釈すべきである。特許請求の範囲の括弧の中に含まれている数字符号には請求項の理解を促進することが意図されており、どのようなことがあっても、これらの請求項によって特許請求される主題を制限するものと解釈してはならない。"