4つの角部を介して連なる4つの側壁により形成されて長方形に開口する筒状の胴部と、該胴部の開口端縁のうち長辺となる一対の端縁に折目線を介して連設されて前記側壁に対し直角となるように胴部内側方向に折り曲げる一対の長辺フラップとを備える包装箱であって、両長辺フラップを開いて前記胴部の対向する一対の角部を共に鋭角に曲げることにより該胴部を偏平に畳んだとき、両長辺フラップの側端部同士が重合する重合部が形成されるものにおいて、前記重合部に対応する少なくとも一方の長辺フラップの側端縁に沿った所定位置に、前記重合部を形成した際に他方の長辺フラップの側端部を差し込み係止する係止部を設けたことを特徴とする包装箱。しかし、前記係止片を形成するための切込みは、一方の外フラップの先端から基端に向かって設けられているため、他方の外フラップの側端部を切込んでも、その係止力は極めて小さい。そして、畳んだときに鋭角に折り曲げられた胴部の角部の復元力が大きく、胴部の側壁が重なった状態から浮き上がると、両外フラップが胴部が浮き上がる方向に抵抗なく折れ曲がり、それに伴って外フラップ同士の係合が解除されてしまうことがある。また、外フラップにその先端から基端にかけて切込みを形成すると外フラップの強度が低下するおそれもある。上記の点に鑑み、本発明は、フラップ等の強度低下を抑えて、胴部の偏平に折り畳んだ状態を確実に維持することができる包装箱を提供することを目的とする。本発明は、4つの角部を介して連なる4つの側壁により形成されて長方形に開口する筒状の胴部と、該胴部の開口端縁のうち長辺となる一対の端縁に折目線を介して連設されて前記側壁に対し直角となるように胴部内側方向に折り曲げる一対の長辺フラップとを備える包装箱であって、両長辺フラップを開いて前記胴部の対向する一対の角部を共に鋭角に曲げることにより該胴部を偏平に畳んだとき、両長辺フラップの側端部同士が重合する重合部が形成されるものにおいて、前記重合部に対応する少なくとも一方の長辺フラップの側端縁に沿った所定位置に、前記重合部を形成した際に他方の長辺フラップの側端部を差し込み係止する係止部を設けたことを特徴とする。本発明によれば、少なくとも一方の長辺フラップの側端縁に沿った所定位置に係止部を設け、この係止部に他方の長辺フラップの側端部を差し込み係止することを可能としたので、一方の長辺フラップにより他方の長辺フラップを比較的強固に係止させることができ、これによって胴部を偏平に折り畳んだ状態を確実に維持させることができる。なお、前記係止部は、例えば、切欠き或いは切れ目によって形成することができる。切欠き或いは切れ目によって係止部を形成する場合には、胴部と長辺フラップとの境界線一般には折目線となっているに沿って、その境界線が延びる方向と平行となる方向に切り込んだ切欠き或いは切れ目とすることにより、該係止部への他方の長辺フラップの係止状態を強固に得ることができる。更に、一方の長辺フラップの側端縁に沿った所定位置に係止部を設けるだけでなく、前記重合部を形成したときに該係止部に対応して、他方の長辺フラップの側端縁に沿った位置に他の係止部を設けることができる。こうすれば、両係止部を相互に係止させることによって一層強固な係止状態が形成できるので、胴部を偏平に折り畳んだ状態をに維持させることができる。夫々の係止部の形状は前記重合部の重なり寸法の略半分となる長さに形成すればよいので、両係止部を小さくして長辺フラップの強度低下を確実に防止することができる。本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。本実施形態の包装箱1は、図1に示すように組み立てられた状態では外観が直方体形状を有し、組み立て前の展開状態では図2に示すように、1枚のメインパネル2と2枚のサイドパネル3とで構成される段ボール板紙製の所謂ブリスボックスである。図2に示すように、メインパネル2は、その中央位置に底板4を備えている。底板4の前後の端縁図2において上下の端縁には、折目線aを介して第1側板5が連設されている。各第1側板5の先端縁には、折目線bを介して外フラップ6長辺フラップが連設されている。第1側板5の両側の端縁図2において左右の端縁には、折目線cを介して側部接着片7が連設されている。底板4の両側の端縁図2において左右の端縁には、折目線dを介して下部接着片8が連設されている。2つのサイドパネル3は何れも同一形状とされ、夫々、第2側板9と、各第2側板9の先端縁に折目線eを介して連設された内フラップ10とを備えている。底板4及びその両側の下部接着片8には、カット用テープ11が貼着されており、カット用テープ11の両端に対応する下部接着片8の端部には、カット用テープ11を摘みやすくするための切れ目12が形成されている。また、底板4と下部接着片8との境界の折目線dには破断可能とするためのミシン目図示省略が強度を低下させない範囲で部分的に設けられている。また、外フラップ6の両側端縁図2において左右の端縁に沿った夫々の所定位置には、凹状の切欠き13係止部が形成されている。第1側板5は、折目線aを介して底板4に対して起立される。各第2側板9は、側部接着片7及び下部接着片8により接着される。これにより、図3に示すように、4つの角部14を介して連なる4つの側壁第1側板5及び第2側板9により、上部が長方形に開口する有底の胴部15が形成される。図2に示すように、外フラップ6は、胴部15の開口端縁の長辺となる各第1側板5の先端縁に連設されている。一方、内フラップ10は、胴部15の開口端縁の短辺となる各第2側板9の先端縁に連設されている。これにより、図1に示すように包装箱1を組み立てた場合に、外フラップ6は、その水平方向の長さが内フラップ10より長い。胴部15が形成されると、続いて、内フラップ10を水平に倒した後に外フラップ6を内フラップ10に重合させ、外フラップ6を互いに突き合せることで、図1に示すように、胴部15が閉塞される。なお、両外フラップ6の先端の突き合せ部分は、図示しない封緘テープ等で貼り付けることで封止される。このように構成された包装箱1は、外フラップ6及び内フラップ10を開いて内部の被包装物が取り出される。その後、リサイクル或いは廃棄のために偏平に折り畳まれる。次に、包装箱1の折り畳み作業を説明すれば、先ず、図4に示すように、被包装物が取り出された包装箱1を天地反転させて底板4をカット用テープ11図2参照に沿って破断し、2つに分断された底板4を引き上げて第1側板5上に起立させる。このとき、底板4と下部接着片8とは前述のミシン目により切離される。これにより、図5に示すように、包装箱1の天地方向を戻すと、胴部15の上下が開放された状態となる。そして、胴部15の何れか一方の対角線上に対向する二つの角部14を共に鋭角に曲げ、図6に示すように、胴部15を偏平に折り畳む。このとき、胴部15が平面視長方形状であって、内フラップ10よりも外フラップ6の横方向の長さ寸法が長いことにより、両外フラップ6の側端部同士が重合したことによる重合部16が形成される。重合部16には、図6に示すように、両外フラップ6に形成された切欠き13が互いに対応して位置する。次いで、図7に一部を拡大して示すように、一方の外フラップ6の切欠き13と、他方の外フラップ6の切欠き13とを互いに係止させる。これにより、両外フラップ6が連結状態となり、胴部15が偏平に折り畳まれた状態が維持される。このように、本実施形態の包装箱1によれば、外フラップ6の側端縁に沿った所定位置に切欠き13を設け、この切欠き13を、折目線bと平行となる方向に向って凹入する形状としたので、両切欠き13の係止状態を強固とすることができる。これにより、胴部15が偏平に折り畳まれた状態から復元力により筒状に戻ろうとしても、両切欠き13の強固な係止状態により胴部15の偏平状態を確実に維持することができる。そして、包装箱1が、4つの角部14の近傍に側部接着片7による接着部分が形成されているブリスボックスのように偏平状態からの復元力が特に大きくても、確実に偏平状態が維持される。また、本実施形態の包装箱1においては、外フラップ6の両側端縁図2において左右の端縁に沿った夫々の所定位置に切欠き13が形成されていることにより、胴部15を偏平に折り畳むときに、胴部15の各対角線のうち何れの対角線上に対向する角部14を選択して鋭角に曲げても、両外フラップ6の重合部16で切欠き13同士を係止させることができるので作業性が良い。更に、本実施形態の包装箱1においては、両外フラップ6に切欠き13を形成したことにより、切欠き13の大きさを比較的小さくすることができ、両外フラップ6の強度低下が確実に防止される。なお、本実施形態においては、本発明の係止部として切欠き13を採用したが、それ以外に、図8に示すように、本発明の係止部として両外フラップ6の側端縁に沿った所定位置に切れ目17を形成し、この切れ目17同士を係止させてもよい。また、本実施形態においては、両外フラップ6の各側端部に切欠き13を設けた例を示したが、それに限るものではなく、例えば、図9に示すように、偏平状態で小さな重合部18が形成される他の包装箱図示せずである場合には、切欠き13を一方の外フラップ6にのみ設けてもよい。これによっても、切欠き13が一方の外フラップ6の側端縁に沿った位置に設けられていることにより、切欠きが形成されていない他方の外フラップ6を十分に係止することができる。また、本実施形態においては、図2に示すように、1枚のメインパネル2と2枚のサイドパネル3とで構成される所謂ブリスボックスについて説明したが、これに限るものではなく、例えば、図示しないが、所謂A式段ボール箱にも本発明の係止部を好適に採用することができる。更に、A式段ボール箱のように、天板を構成する長辺フラップと底板を構成する長辺フラップとを備える他の包装箱においては、天板側と底板側とに設けられた各長辺フラップに本発明の係止部を設けることで、天板側と底板側との両方で各長辺フラップ同士を係止させることができ、偏平に畳んだ状態を一層強固とすることができる。また、本実施形態においては、段ボール板紙を材料とする包装箱1について説明したが、包装箱1の材料はこれに限るものではなく、例えば、プラスチック段ボール等を材料とした場合であっても、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。