針棒をその針棒の軸方向に移動可能に支持する針棒台と、前記針棒を前記針棒台と共に鉛直面内で揺動させる揺動手段と、駆動源から供給される駆動力によって、一端が前記鉛直面と平行な鉛直面内を円運動すると共に、他端が前記針棒を前記軸方向に駆動する針棒連竿とを備えたミシンにおいて、前記針棒に一体に設けられ、前記揺動手段による前記針棒の揺動方向に形成された第一案内溝を有する第一案内部材と、前記針棒連竿の他端に設けられ、前記第一案内溝内を移動して、前記針棒連竿の運動を前記第一案内部材を介して前記針棒に伝達する第一角駒と、前記針棒の軸方向と平行に形成された第二案内溝を有する第二案内部材と、前記針棒連竿の他端に設けられ、前記第二案内溝内を移動して、前記針棒連竿の他端を前記第二案内溝に沿って案内する第二角駒と、鍔部を有し、前記第一角駒及び前記第二角駒を回転可能に支持すると共に前記針棒連竿の他端に固定される軸部と、前記針棒連竿の他端に前記軸部の延設方向と直交する方向に突出して設けられる突出部と、当該突出部を案内することにより、前記針棒連竿を前記針棒の軸方向と平行に案内する第三案内部材とを備えたことを特徴とするミシン。前記軸部は、前記第一角駒と前記第二角駒とを重ねて挿通して前記鍔部と前記針棒連竿の前記他端との間に挟むことを特徴とする請求項1に記載のミシン。前記突出部は、前記針棒連竿の他端に前記軸部の延設方向と直交する方向に突出して設けられた一対の突出部材であり、前記第三案内部材は、前記一対の突出部材間に挿入され、前記針棒の軸方向と平行に延設される板状部を有することを特徴とする請求項1又は2に記載のミシン。前記第三案内部材は、ミシンのアーム部に固定されていることを特徴とする請求項1~3の何れかに記載のミシン。しかしながら、特許文献1のミシンでは、針棒連竿220の下端222に設けた角駒252が軸242Aの軸方向に移動し、針棒212に接近又は離隔する可能性がある。角駒252が軸242Aの軸方向に移動すると、角駒252と案内溝251Bの壁面251Dとが接触して騒音が発生するという問題点があった。本発明の目的は、針棒連竿と針棒との接続部から騒音が発生することを防止するミシンを提供することである。本発明の第1の態様に係るミシンは、針棒をその針棒の軸方向に移動可能に支持する針棒台と、前記針棒を前記針棒台と共に鉛直面内で揺動させる揺動手段と、駆動源から供給される駆動力によって、一端が前記鉛直面と平行な鉛直面内を円運動すると共に、他端が前記針棒を前記軸方向に駆動する針棒連竿とを備えたミシンにおいて、前記針棒に一体に設けられ、前記揺動手段による前記針棒の揺動方向に形成された第一案内溝を有する第一案内部材と、前記針棒連竿の他端に設けられ、前記第一案内溝内を移動して、前記針棒連竿の運動を前記第一案内部材を介して前記針棒に伝達する第一角駒と、前記針棒の軸方向と平行に形成された第二案内溝を有する第二案内部材と、前記針棒連竿の他端に設けられ、前記第二案内溝内を移動して、前記針棒連竿の他端を前記第二案内溝に沿って案内する第二角駒と、鍔部を有し、前記第一角駒及び前記第二角駒を回転可能に支持すると共に前記針棒連竿の他端に固定される軸部と、前記針棒連竿の他端に前記軸部の延設方向と直交する方向に突出して設けられる突出部と、当該突出部を案内することにより、前記針棒連竿を前記針棒の軸方向と平行に案内する第三案内部材とを備えたことを特徴とする。このミシンでは、前記針棒連竿の運動を前記第一角駒により前記第一案内部材を介して前記針棒に伝達する。前記第二角駒が前記第二案内溝内を移動して、前記針棒連竿の他端を前記第二案内溝に沿って案内する。また、前記第三案内部材は、前記針棒連竿の他端に前記軸部の延設方向と直交する方向に突出して設けられる前記突出部を案内することにより、前記針棒連竿を前記針棒の軸方向と平行に案内する。従って、第三案内部材は前記針棒連竿が前記針棒側又は前記針棒の反対側に傾くことを防止できる。また、上記ミシンでは、前記軸部は、前記第一角駒と前記第二角駒とを重ねて挿通して前記鍔部と前記針棒連竿の前記他端との間に挟むようにしても良い。このミシンでは、前記鍔部は前記針棒連竿の前記他端との間に前記第一角駒と前記第二角駒を挟むので、前記第一角駒及び前記第二角駒が前記軸部の軸方向に移動するのを防止できる。故に、ミシンは第一角駒と第一案内部材との接触部からの騒音を防止できるとともに耐久性が向上する。ミシンは前記軸部で前記第一角駒と前記第二角駒とを重ねて挿通して前記針棒連竿の前記他端に固定するので、針棒連竿の組付けが容易になる。また、前記第一角駒及び前記第二角駒等の潤滑を必要とする機構への給油も容易になる。また、上記ミシンでは、前記突出部は、前記針棒連竿の他端に前記軸部の延設方向と直交する方向に突出して設けられた一対の突出部材であり、前記第三案内部材は、前記一対の突出部材間に挿入され、前記針棒の軸方向と平行に延設される板状部を有するようにしても良い。このミシンでは、前記第三案内部材の前記板状部を前記一対の突出部材間に挿入し、前記針棒の軸方向と平行に前記針棒連竿の前記他端を案内する。故に、ミシンは、前記針棒連竿が前記針棒側又は前記針棒と反対側の方向に傾くことを防止できる。また、上記ミシンでは、前記第三案内部材は、ミシンのアーム部に固定されているようにしても良い。このミシンにおいては、前記第三案内部材は、ミシンのアーム部に固定するので、組み付け作業が容易になる。以下、本発明の一実施形態のミシン1について説明する。以下の説明では、図1の表面側、背面側、上側、下側、左側、右側を、夫々ミシン1の右側、左側、上側、下側、前側、後側とする。図1に示すように、ミシン1は針棒駆動機構2、ミシンモータ3を備える。針棒駆動機構2はミシン1の前側に設ける。ミシンモータ3はミシン1の後側に設ける。針棒駆動機構2は、上軸4を介しミシンモータ3と接続する。ミシン1は、上軸4の下方に上軸4と平行に後述の揺動レバー15を揺動する揺動軸5を設ける。針棒駆動機構2は、天秤クランク30と、針棒連竿50と、針棒台10と、針棒8と、第三案内部材60等とを備える。尚、針棒台10は、軸12を中心に左右方向への揺動が可能である。図2を参照して、針棒駆動機構2の構造の詳細を説明する。針棒8は、上下方向に延び、下端部に縫針6を固定する。当該針棒8は、軸方向長手方向の中央部やや上に針棒抱22を一体に固定する。針棒抱22は、針棒支持部22A、第一案内溝22B、摺動用突起22C等を備える。針棒支持部22Aは、針棒8を支持固定する為の部材であり、針棒8の軸方向に沿った開口部を有する。針棒8をこの開口部に挿通することで、針棒抱22は、針棒8を一体に移動可能に針棒支持部22Aに支持する。第一案内溝22Bは、針棒8の軸方向と直交する方向、且つミシン1図1参照の左右方向に延びる左側面視横転した略U字形の溝部である。第一案内溝22Bはその開口部分が後方に向くように配設してある。第一案内溝22Bの上下方向の高さは、後述の第一角駒55が第一案内溝22B内を摺動可能となるように、第一角駒55の上下方向の高さより若干大きい。摺動用突起22Cは、針棒支持部22Aの左側面部分から突出して配設した部材である。摺動用突起22Cは、針棒台10の左端に固定した針棒案内部材21の長穴21Aに沿って摺動可能である。針棒案内部材21は、針棒台10と一体に左右方向へ揺動可能な略矩形状の板体である。長穴21Aは、針棒案内部材21の上下方向に延びる長穴である。故に、針棒抱22は、摺動用突起22Cが長穴21Aに沿って摺動することで、針棒8を上下に案内し且つ針棒8の軸心周りの回転を防止できる。針棒台10は、針棒8を左右方向に揺動可能に支持する。針棒台10は、支持部11、軸12、下端部13、連結部14等を備える。支持部11は、針棒台10の上端部分に設けてある。支持部11は、軸12を挿通可能である。軸12は、ミシン1のアーム100の頭部101図6参照に固定してある。支持部11は、軸12を中心に頭部101に揺動自在である。下端部13は、針棒8を挿通可能な穴図示略を有する。連結部14は、下端部13の後方に突出した平面視略U字状の凹部である。連結部14は、後述する揺動レバー15の軸16に設けた第三角駒17に連結する。針棒台10は、揺動レバー15の揺動によって軸12を中心として鉛直面内で左右方向に揺動する。針棒台10は、下端部13の前方に針棒台案内18、針棒台ストッパ19を備える。針棒台案内18は、頭部101図6参照に取り付けた平面視L字形状の部材である。針棒台案内18は、針棒台10の前後方向の位置決めをし且つ左右方向の揺動を案内する。針棒台ストッパ19は、針棒台案内18の左方に位置し、針棒台10の下端部13の揺動を規制する。針棒台ストッパ19は一対の螺子20により頭部101に固定してある。天秤クランク30は、上軸4の前端部に固定してある。天秤クランク30は、天秤31、天秤体32を備える。天秤31は、天秤体32の先端に設け、上方へ突出している。天秤体32は、天秤クランク30に回動可能に取り付ける。天秤クランク30は、左側面の中央に針棒クランク40を挿入固定する。針棒クランク40は、突起部41が後述する針棒連竿50の上端部51の中央に挿入固定してある。図2~図5を参照して、針棒連竿50の構造を説明する。針棒連竿50は、上軸4の回転を針棒8に伝達する為の略棒状の部材である。針棒連竿50は、上端部51、下端部52、軸部50Aを備える。上端部51は正面視略円形に形成してあり、内側にベアリングを内蔵したベアリング内蔵部51Aを嵌め込む。ベアリング内蔵部51Aは、中央に螺子51Bを設ける。当該螺子51Bは、針棒クランク40の突起部41に螺合する。従って、針棒連竿50は上端部51が螺子51Bを中心にして回転自在である。下端部52は、円筒状に形成してあり、その中央部に軸部57が挿通可能である。軸部50Aは、上端部51と下端部52を接続する。図5に示すように、軸部57は、軸57Aと軸57Aの一端部に形成した鍔部57Bとを備える。鍔部57Bは、直径が軸57Aの直径よりも大きい。第一角駒55と第二角駒54は略矩形状の部材であり、夫々中心に軸57Aを挿通可能な穴を有する。軸部57は、第一角駒55と第二角駒54を重ねて挿通し、下端部52に挿入する。螺子58、59は下端部52にねじ込むことで軸部57を固定する。第一角駒55と第二角駒54は鍔部57Bと下端部52との間に挟まれて軸57A周りに回動自在に保持してある。図3に示すように、下端部52は、右側面に軸57A図5参照の軸方向長手方向と直交する方向に突出し、所定間隔開けて設けた一対の突出部材53、53を備えている。この一対の突出部材53、53は板状であり中央部に軽量化の為の貫通孔56を有する。図8及び図9に示すように、一対の突出部材53、53は、その間に第三案内部材60の板状部60Aを挿入する。第三案内部材60は平板状の板状部60Aと当該板状部60Aと直交する方向に延びる平板状の固定部60Bからなる水平断面L字形状の金属部材である。図10及び図11に示すように、第三案内部材60は、固定部60Bが頭部101の側面102の内側に固定してある。第三案内部材60は、固定部60Bが側面102と押さえ板70の間に挟まれる。螺子71、71は、側面102の外側から押さえ板70にねじ込むことで第三案内部材60を固定する。尚、突出部材53、53の間隔は、第三案内部材60の板状部60Aの厚みよりやや広い。突出部材53、53は、第三案内部材60の板状部60Aに沿って上下方向に移動する。従って、ミシン1は、ミシンモータ3を高速で回転しても、針棒連竿50が針棒8側又は針棒8の反対側に倒れることを防止できる。図2~図4に示すように、第一角駒55は、前記針棒抱22の第一案内溝22B内を摺動可能である。第一角駒55は、針棒連竿50の下端部52の運動を針棒抱22に伝える。第二角駒54は、第二案内部材80の第二案内溝81内を摺動し、針棒連竿50の下端部52を上下方向に案内する。図2、図6及び図7を参照して第二案内部材80について説明する。第二案内部材80は、針棒連竿50の前側に針棒連竿50の運動面と平行に頭部101に配設してある。第二案内部材80は、第二角駒54の上下動を案内する略矩形の板状部材である。第二案内部材80は、中央に上下方向に延びる長方形の貫通孔である第二案内溝81を有する。第二案内溝81の左右方向の幅は、第二角駒54が第二案内溝81内を摺動可能となるように、第二角駒54の左右方向の幅より若干大きい。第二案内部材80は、第二角駒54を上下方向に案内することにより、針棒連竿50の下端部52を上下方向に案内する。図1及び図2を参照して、上記構成のミシン1の動作を説明する。ミシンモータ3が回転すると、上軸4が回転して天秤クランク30及び針棒クランク40は回転する。針棒クランク40の突起部41が上軸4の軸線と直交する鉛直面で円運動することにより、針棒連竿50の上端部51は前記鉛直面と平行な鉛直面で円運動する。針棒連竿50の下端部52は、第二角駒54が第二案内部材80の第二案内溝81に沿って上下方向に摺動することで上下に運動する。針棒連竿50は、下端部52に軸部57により第二角駒54と重ねて挿通した第一角駒55を保持する。第一角駒55が針棒抱22の第一案内溝22Bに挿入してあるので、針棒連竿50の下端部52が上下に運動することで、針棒抱22は上下に運動する。従って、針棒8は上下に運動して縫針6により縫製が行われる。ジグザグ縫いを行う時には、揺動軸5が回動し、揺動レバー15は左右方向に揺動する。揺動レバー15の軸16に設けた第三角駒17が針棒台10の下端部13の連結部14に嵌合しているので、針棒台10は軸12を中心に左右方向に揺動する。針棒抱22は針棒台10とともに左右方向に揺動する。従って、針棒8が左右方向に揺動するので、縫針6は左右方向に揺動してジグザグ縫いが行われる。上述のように、本実施形態のミシン1では、針棒連竿50は、下端部52の突出部材53、53が第三案内部材60の板状部60A図8参照に沿って上下方向に移動する。故に、第三案内部材60は針棒連竿50が針棒8側又は針棒8の反対側に傾くことを防止できる。本実施形態のミシン1では、第一角駒55と第二角駒54とを回動自在に保持する軸部57は鍔部57Bを有する。鍔部57Bは第一角駒55と第二角駒54を下端部52との間に挟んで保持するので、第一角駒55及び第二角駒54が軸部57の軸方向に移動するのを防止できる。故に、ミシン1は、第一角駒55及び第二角駒54の移動により第一角駒55の前面が針棒抱22の第一案内溝22Bの内面に接触して騒音が発生することを防止できるとともに針棒駆動機構2の耐久性が向上する。針棒連竿50は、第一角駒55及び第二角駒54を重ねて下端部52の前側に保持する。故に、ミシン1は、針棒連竿50の組付けが従来技術のミシンに比べて容易になり、第一角駒55及び第二角駒54等の潤滑を必要とする機構への給油も容易になる。上記実施形態では、揺動軸5及び揺動レバー15は揺動手段の一例である。針棒抱22は第一案内部材の一例である。突出部材53は突出部の一例である。尚、本発明は、上記実施の形態に限られず、各種の変形が可能である。例えば、針棒連竿50は、下端部52に一対の突出部材53、53を形成し、当該一対の突出部材53、53間に第三案内部材60の板状部60Aを挿入する。ミシンは、突出部材53を一つとし、第三案内部材60の板状部60Aを所定間隔開けて一対設け、その間に突出部材53を挿入するようにしても良い。針棒連竿50は、下端部52の右側面に一対の突出部材53、53を設けたが、下端部52の左側面に設けてもよい。第三案内部材60は、板状部60Aと固定部60Bからなる水平断面L字形状に限らない。第三案内部材は、角柱状に形成し、一側面を頭部101の側面102の内側に固定してもよい。第二案内部材80は、針棒連竿50の前側に設ける構成に限らない。第二案内部材は、針棒連竿50の後側に設けてもよい。この場合、軸部57は、第一角駒55、第二角駒54を夫々下端部52との間で挟む為に二つ設ける。一方の軸部は、鍔部と下端部との間に第一角駒55を挟んで支持する。他方の軸部は、鍔部と下端部との間に第二角駒54を挟んで支持すればよい。