第1方向に沿って延出したゲート配線と、第1方向に直交する第2方向に沿ってそれぞれ延出した第1ソース配線及び第2ソース配線と、前記第1ソース配線と前記第2ソース配線との略中間に位置し第2方向に沿って延出した帯状の第1主電極を含む画素電極と、前記画素電極を覆うとともに第2方向に対して鋭角に交差する第3方向と平行な第1ラビング方向にラビング処理された第1配向膜と、を備えた第1基板と、前記第1ソース配線及び前記第2ソース配線の直上に配置され第2方向に沿って延出した帯状の第2主電極を含む対向電極と、前記対向電極を覆うとともに第1ラビング方向に平行な第2ラビング方向にラビング処理された第2配向膜と、を備えた第2基板と、前記第1基板と前記第2基板との間のセルギャップに保持された液晶分子を含む液晶層と、を備え、前記第1主電極極と前記第2主電極との第1方向に沿った電極間距離をLとし、前記セルギャップをGPとしたとき、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは、前記液晶分子のプレチルト角αよりも大きいことを特徴とする液晶表示装置。第2方向と第3方向とのなす角度θ1は、0°より大きく45°より小さいことを特徴とする請求項1に記載の液晶表示装置。第1方向に沿って延出したゲート配線と、第1方向に直交する第2方向に対して右回りに鋭角に交差する第3方向に沿って延出した帯状の第1主電極及び第2方向に対して左回りに鋭角に交差する第4方向に沿って延出した帯状の第2主電極を含む画素電極と、前記画素電極を覆うとともに第2方向に平行な第1ラビング方向にラビング処理された第1配向膜と、を備えた第1基板と、前記第1主電極の直上の位置を挟んで両側に配置され第3方向に沿って延出した帯状の第3主電極及び前記第2主電極の直上の位置を挟んで両側に配置され第4方向に沿って延出した帯状の第4主電極を含む対向電極と、前記対向電極を覆うとともに第1ラビング方向に平行な第2ラビング方向にラビング処理された第2配向膜と、を備えた第2基板と、前記第1基板と前記第2基板との間のセルギャップに保持された液晶分子を含む液晶層と、を備え、前記第1主電極と前記第3主電極との第1方向に沿った電極間距離Lと、前記第2主電極と前記第4主電極との第1方向に沿った電極間距離Lとが略等しく、前記セルギャップをGPとしたとき、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは、前記液晶分子のプレチルト角αよりも大きいことを特徴とする液晶表示装置。第2方向と第3方向とのなす角度θ1、及び、第2方向及び第4方向とのなす角度θ2は、0°より大きく45°より小さいことを特徴とする請求項3に記載の液晶表示装置。前記第1配向膜の第1ラビング方向及び前記第2配向膜の第2ラビング方向は、互いに逆向きであることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の液晶表示装置。前記第1配向膜の第1ラビング方向及び前記第2配向膜の第2ラビング方向は、ともに同じ向きであることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の液晶表示装置。本実施形態の目的は、表示品位の良好な液晶表示装置を提供することにある。本実施形態によれば、第1方向に沿って延出したゲート配線と、第1方向に直交する第2方向に沿ってそれぞれ延出した第1ソース配線及び第2ソース配線と、前記第1ソース配線と前記第2ソース配線との略中間に位置し第2方向に沿って延出した帯状の第1主電極を含む画素電極と、前記画素電極を覆うとともに第2方向に対して鋭角に交差する第3方向に平行な第1ラビング方向にラビング処理された第1配向膜と、を備えた第1基板と、前記第1ソース配線及び前記第2ソース配線の直上に配置され第2方向に沿って延在した帯状の第2主電極を含む対向電極と、前記対向電極を覆うとともに第1ラビング方向に平行な第2ラビング方向にラビング処理された第2配向膜と、を備えた第2基板と、前記第1基板と前記第2基板との間のセルギャップに保持された液晶分子を含む液晶層と、を備え、前記第1主電極極と前記第2主電極との第1方向に沿った電極間距離をLとし、前記セルギャップをGPとしたとき、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは、前記液晶分子のプレチルト角αよりも大きいことを特徴とする液晶表示装置が提供される。本実施形態によれば、第1方向に沿って延出したゲート配線と、第1方向に直交する第2方向に対して右回りに鋭角に交差する第3方向に沿って延出した帯状の第1主電極及び第2方向に対して左回りに鋭角に交差する第4方向に沿って延出した帯状の第2主電極を含む画素電極と、前記画素電極を覆うとともに第2方向に平行な第1ラビング方向にラビング処理された第1配向膜と、を備えた第1基板と、前記第1主電極の直上の位置を挟んで両側に配置され第3方向に沿って延出した帯状の第3主電極及び前記第2主電極の直上の位置を挟んで両側に配置され第4方向に沿って延出した帯状の第4主電極を含む対向電極と、前記対向電極を覆うとともに第1ラビング方向に平行な第2ラビング方向にラビング処理された第2配向膜と、を備えた第2基板と、前記第1基板と前記第2基板との間のセルギャップに保持された液晶分子を含む液晶層と、を備え、前記第1主電極と前記第3主電極との第1方向に沿った電極間距離Lと、前記第2主電極と前記第4主電極との第1方向に沿った電極間距離Lとが略等しく、前記セルギャップをGPとしたとき、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは、前記液晶分子のプレチルト角αよりも大きいことを特徴とする液晶表示装置が提供される。以下、本実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、各図において、同一又は類似した機能を発揮する構成要素には同一の参照符号を付し、重複する説明は省略する。図1は、本実施形態における液晶表示装置1の構成を概略的に示す図である。すなわち、液晶表示装置1は、アクティブマトリクスタイプの液晶表示パネルLPN、液晶表示パネルLPNに接続された駆動ICチップ2及びフレキシブル配線基板3、液晶表示パネルLPNを照明するバックライト4などを備えている。液晶表示パネルLPNは、第1基板であるアレイ基板ARと、アレイ基板ARに対向して配置された第2基板である対向基板CTと、これらのアレイ基板ARと対向基板CTとの間に保持された図示しない液晶層と、を備えて構成されている。このような液晶表示パネルLPNは、画像を表示するアクティブエリアACTを備えている。このアクティブエリアACTは、m×n個のマトリクス状に配置された複数の画素PXによって構成されている但し、m及びnは正の整数である。バックライト4は、図示した例では、アレイ基板ARの背面側に配置されている。このようなバックライト4としては、種々の形態が適用可能であり、また、光源として発光ダイオードLEDを利用したものや冷陰極管CCFLを利用したものなどのいずれでも適用可能であり、詳細な構造については説明を省略する。図2は、図1に示した液晶表示パネルLPNの構成及び等価回路を概略的に示す図である。液晶表示パネルLPNは、アクティブエリアACTにおいて、n本のゲート配線GG1~Gn、n本の補助容量線CC1~Cn、m本のソース配線SS1~Smなどを備えている。ゲート配線G及び補助容量線Cは、第1方向Xに沿ってそれぞれ延出している。また、ゲート配線G及び補助容量線Cは、第1方向Xに直交する第2方向Yに沿って交互に並列配置されている。ソース配線Sは、ゲート配線G及び補助容量線Cと交差する第2方向Yに沿ってそれぞれ延出している。また、ソース配線Sは、第1方向Xに沿って並列配置されている。ここに示した例では、ゲート配線G及び補助容量線Cと、ソース配線Sとは、略直交している。各ゲート配線Gは、アクティブエリアACTの外側に引き出され、ゲートドライバGDに接続されている。各ソース配線Sは、アクティブエリアACTの外側に引き出され、ソースドライバSDに接続されている。これらのゲートドライバGD及びソースドライバSDの少なくとも一部は、例えば、アレイ基板ARに形成され、コントローラを内蔵した駆動ICチップ2と接続されている。各画素PXは、スイッチング素子SW、画素電極PE、対向電極CEなどを備えている。保持容量Csは、例えば補助容量線Cと画素電極PEとの間に形成される。なお、本実施形態においては、液晶表示パネルLPNは、画素電極PEがアレイ基板ARに形成される一方で対向電極CEが対向基板CTに形成された構成であり、これらの画素電極PEと対向電極CEとの間に形成される電界を主に利用して液晶層LQの液晶分子をスイッチングする。画素電極PEと対向電極CEとの間に形成される電界は、アレイ基板ARの主面あるいは対向基板CTの主面にほぼ平行な横電界あるいは、基板主面に対してわずかに傾いた斜め電界である。スイッチング素子SWは、例えば、nチャネル薄膜トランジスタTFTによって構成されている。このスイッチング素子SWは、ゲート配線G及びソース配線Sと電気的に接続されている。アクティブエリアACTには、m×n個のスイッチング素子SWが形成されている。画素電極PEは、スイッチング素子SWに電気的に接続されている。アクティブエリアACTには、m×n個の画素電極PEが形成されている。対向電極CEは、例えばコモン電位であり、液晶層LQを介して複数の画素電極PEに対して共通に配置されている。この対向電極CEは、図示しない導電部材を介して、アレイ基板ARに形成された給電部VSと電気的に接続されている。補助容量線Cは、補助容量電圧が印加される電圧印加部VCSと電気的に接続されている。以下に、本実施形態の第1構成例について説明する。図3は、図2に示した液晶表示パネルLPNの画素PXを対向基板CTの側から見たときのアレイ基板ARの構造を概略的に示す平面図である。ゲート配線G1、補助容量線C1及びC2は、それぞれ第1方向Xに沿って延出している。ソース配線S1及びS2は、それぞれ第2方向Yに沿って延出している。ゲート配線G1は、補助容量線C1と補助容量線C2との間に位置し、補助容量線C2に近接している。図示した例では、画素PXは、図中の破線で示したように、補助容量線C1及びC2とソース配線S1及びS2とが成すマス目の領域に相当し、第1方向Xに沿った長さよりも第2方向Yに沿った長さの方が長い長方形状である。図示した画素PXにおいて、補助容量線C1は上側端部に配置され、補助容量線C2は下側端部に配置され、ソース配線S1は左側端部に配置され、ソース配線S2は右側端部に配置されている。ソース配線S1と画素電極PEとの間、及び、ソース配線S2と画素電極PEとの間には、略長方形状の開口部が形成される。画素電極PEは、図示を省略したスイッチング素子に電気的に接続されている。この画素電極PEは、第1主電極PA及び容量部PCを含んでいる。これらの第1主電極PA及び容量部PCは、一体的に形成されており、互いに電気的に接続されている。なお、図示した例では、一画素PXに配置された画素電極PEのみが図示されているが、図示を省略した他の画素についても同一形状の画素電極が配置されている。第1主電極PAは、第2方向Yに沿って直線的に延出した帯状に形成されている。この第1主電極PAは、ソース配線S1及びソース配線S2の直上の位置よりも画素PXの内側に位置し、ソース配線S1とソース配線S2との間の略中間に位置している。この第1主電極PAは、画素PXの上側端部から下側端部まで延出している。容量部PCは、第1方向Xに沿って直線的に延出した帯状に形成されている。この容量部PCは、補助容量線C1の直上に配置されている。なお、この容量部PCは、図示したように、画素電極PEの一部つまり、第1主電極PAなどと同一材料により一体的に形成されているであっても良いが、画素電極PEに電気的に接続された他の部材、例えば、スイッチング素子の半導体層やソース配線と同一部材によって形成されても良い。このような容量部PCの第1方向Xに沿った長さは、ソース配線S1とソース配線S2との間の補助容量線C1の第1方向Xに沿った長さと同等以下である。なお、図中のRB1は、アレイ基板ARの表面に配置された第1配向膜AL1の第1ラビング方向を示し、また、図中のRB2は、図示しない対向基板の表面に配置された第2配向膜AL2の第2ラビング方向を示している。ここに示した例では、これらの第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2は、互いに平行且つ逆向きである。図4は、図2に示した液晶表示パネルLPNの対向基板CTにおける画素PXの構造を概略的に示す平面図である。なお、対向電極CEと画素電極PEとの位置関係を説明するために、画素電極PEを破線で図示している。対向電極CEは、第2主電極CA1及びCA2を含んでいる。これらの第2主電極CA1及びCA2は、それぞれ第2方向Yに沿って直線的に延出した帯状に形成されている。第2主電極CA1は、ソース配線S1の直上に配置されている。第2主電極CA2は、ソース配線S2の直上に配置されている。これらの第2主電極CA1及びCA2は、一体的に形成されており、互いに電気的に接続されている。これらの第2主電極CA1及びCA2は、画素電極PEの第1主電極PAと重なることはなく、第1方向Xに沿って略一定の間隔を置いて交互に並んでいる。すなわち、第1主電極PAは、第2主電極CA1と第2主電極CA2との間の略中間に位置している。図中の左側から、第2主電極CA1、第1主電極PA、第2主電極CA2の順に並んでいる。第1主電極PAと第2主電極CA1との第1方向Xに沿った電極間距離は、第1主電極PAと第2主電極CA2との第1方向Xに沿った電極間距離と略同一である。このような画素PXのうち、主として表示に寄与する開口部透過部は、第1主電極PAと第2主電極CA1との間、及び、第1主電極PAと第2主電極CA2との間にそれぞれ形成される。画素電極PEと対向電極CEとの間に電界が形成された状態では、各開口部における液晶分子LMの主な配向方向は、図中の矢印A1及びA2のいずれかで示した方向である。つまり、一画素PXにおいて、2分割配向されている。この現象についてより詳細に説明する。図5は、第1構成例の一画素PXにおける最小の単位構成体を概略的に示す平面図である。画素電極PEは、第1主電極PAを含んでいる。第1主電極PAは、第2方向Yに延出している。対向電極CEは、第2主電極CA1及びCA2を含んでいる。第2主電極CA1及びCA2は、第2方向Yに延出している。これらの隣接する第2主電極CA1及びCA2の間には、1本の第1主電極PAが位置している。つまり、第2主電極CA1及びCA2は、1本の第1主電極PAを挟んで両側に配置されている。このため、第1方向Xに沿って、第2主電極CA1、第1主電極PA、及び、第2主電極CA2と交互に配置されている。これらの第1主電極PA及び第2主電極CA1及びCA2は、互いに平行に配置されている。また、第2主電極CA1と第1主電極PAとの電極間距離は、第2主電極CA2と第1主電極PAとの電極間距離と略同等である。画素電極PEを覆う第1配向膜AL1の第1ラビング方向RB1、及び、対向電極CEを覆う第2配向膜AL2の第2ラビング方向RB2は、互いに平行であって、第2方向Yに対して鋭角に交差する第3方向D3と平行である。図示したように、第1ラビング方向RB1と第2ラビング方向RB2とは互いに逆向きの方向である。ここで、画素電極PE及び対向電極CEの延出方向である第2方向Yと第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2と平行な第3方向D3とのなす角度θ1は、0°より大きく45°より小さい角度である。このなす角度θ1については、5°~25°程度、より望ましくは10°前後とすることが液晶分子LMの配向制御の観点で極めて有効である。ここでは、第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2は、第2方向Yに対して数°程度わずかに傾いた方向であり、例えば、7°である。図6は、図5に示した単位構成体のうち、第1主電極PA、第2主電極CA1及びCA2、及び、スイッチング素子SWを含む液晶表示パネルLPNの断面を概略的に示す断面図である。ここでは、第1主電極PAと第2主電極CA1及びCA2との間に電位差が形成された状態での等電位線が図示されている。アレイ基板ARは、例えば、ガラス基板やプラスチック基板などの光透過性を有する第1絶縁基板SUB1を用いて形成されている。このアレイ基板ARは、第1絶縁基板SUB1の対向基板CTに対向する側に、スイッチング素子SW、画素電極PE、第1配向膜AL1などを備えている。スイッチング素子SWは、トップゲート型であっても良いし、ボトムゲート型であっても良く、詳述しないが、ポリシリコンやアモルファスシリコンなどによって形成された半導体層を備えている。図示した例では、スイッチング素子SWは、絶縁層ISによって覆われている。画素電極PEは、図示した第1主電極PA、及び、図示しない容量部PCを含んでいる。このような画素電極PEは、例えば、インジウムティンオキサイドITOやインジウムジンクオキサイドIZOなどの光透過性を有する導電材料によって形成されている。図示した例では、画素電極PEは、絶縁層ISの上に形成されており、絶縁層ISに形成されたコンタクトホールを介してスイッチング素子SWに電気的に接続されている。第1配向膜AL1は、アレイ基板ARの対向基板CTと対向する面に配置され、アクティブエリアACTの略全体に亘って延在している。この第1配向膜AL1は、画素電極PEを覆っている。このような第1配向膜AL1は、水平配向性を示す材料によって形成されている。この第1配向膜AL1は、第1ラビング方向RB1にラビング処理されている。一方、対向基板CTは、例えば、ガラス基板やプラスチック基板などの光透過性を有する第2絶縁基板SUB2を用いて形成されている。この対向基板CTは、第2絶縁基板SUB2のアレイ基板ARに対向する側に、対向電極CE、第2配向膜AL2などを備えている。なお、この対向基板CTには、図示は省略するが、各画素PXを区画するブラックマトリクスや各画素PXに対応して配置されたカラーフィルタ層、カラーフィルタ層の表面の凹凸の影響を緩和するオーバーコート層などが配置されても良い。対向電極CEは、図示した第2主電極CA1及びCA2を含んでいる。このような対向電極CEは、例えば、ITOやIZOなどの光透過性を有する導電材料によって形成されている。図示したように、第2主電極CA1及びCA2は、第1主電極PAの直上からずれた位置に配置されている。すなわち、第2主電極CA1及びCA2のそれぞれは、第1主電極PAの直上の位置を挟んだ両側に配置されており、第1主電極PAとは対向しないように配置されている。第2配向膜AL2は、対向基板CTのアレイ基板ARと対向する面に配置され、アクティブエリアACTの略全体に亘って延在している。この第2配向膜AL2は、対向電極CEを覆っている。このような第2配向膜AL2は、水平配向性を示す材料によって形成されている。この第2配向膜AL2は、第2ラビング方向RB2にラビング処理されている。上述したようなアレイ基板ARと対向基板CTとは、それぞれの第1配向膜AL1及び第2配向膜AL2が対向するように配置されている。このとき、アレイ基板ARの第1配向膜AL1と対向基板CTの第2配向膜AL2との間には、例えば、樹脂材料によって一方の基板に一体的に形成された柱状スペーサが配置され、これにより、所定のギャップ、例えば3~7μmのセルギャップが形成される。アレイ基板ARと対向基板CTとは、所定のセルギャップが形成された状態で図示しないシール材によって貼り合わせられている。液晶層LQは、アレイ基板ARと対向基板CTとの間に形成されたセルギャップに保持され、第1配向膜AL1と第2配向膜AL2との間に配置されている。液晶層LQは、図示しないが液晶分子LMを含んでいる。このような液晶層LQは、ポジ型の液晶材料によって構成されている。アレイ基板ARの外面、つまり、アレイ基板ARを構成する第1絶縁基板SUB1の外面には、第1偏光軸を有する第1偏光板PL1が接着剤などにより貼付されている。また、対向基板CTの外面、つまり、対向基板CTを構成する第2絶縁基板SUB2の外面には、第2偏光軸を有する第2偏光板PL2が接着剤などにより貼付されている。本実施形態においては、第1偏光板PL1の第1偏光軸と、第2偏光板PL2の第2偏光軸とが直交する位置関係にあり、一方の偏光板は、その偏光軸が液晶分子LMの長軸方向つまり第1ラビング方向RB1あるいは第2ラビング方向と平行つまり、第1方向Xと平行または直交つまり第2方向と平行するように配置されている。これにより、ノーマリーブラックモードを実現している。すなわち、画素電極PEと対向電極CEとの間に電位差が形成されていない無電界時OFF時には、液晶層LQの液晶分子LMは、第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2に平行な方向に配向している。ここでは、第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2は、ともに第3方向D3と平行であり且つ逆向きの方向である。このため、液晶分子LMは、図5の破線で示したように、その長軸が第3方向D3と平行となるように配向する。しかも、このとき、液晶分子LMは、第1配向膜AL1の近傍、第2配向膜AL2の近傍、及び、液晶層LQの中間部において略均一なプレチルト角を持って配向しているホモジニアス配向。バックライト4からのバックライト光は、その一部が第1偏光板PL1を透過し、液晶表示パネルLPNに入射する。液晶表示パネルLPNに入射した光の偏光状態は、液晶層LQを通過する際に液晶分子LMの配向状態によって異なる。OFF時においては、液晶層LQを通過した光は、第2偏光板PL2によって吸収される黒表示。一方、画素電極PEと対向電極CEとの間に電位差が形成された状態ON時では、図6に示したように、第1主電極PAと第2主電極CA1との間、及び、第1主電極PAと第2主電極CA2との間に、それぞれ基板と略平行な横電界が形成される。これにより、液晶分子LMは、その長軸が電界の向きと略平行となるように基板主面と略平行な平面内で回転する。図5に示した例では、第1主電極PAと第2主電極CA1との間の液晶分子LMは、第1主電極PAと第2主電極CA1との間の横電界に沿って時計回りに回転し、第2方向Yに対して図中の左側を向くように配向する。第1主電極PAと第2主電極CA2との間の液晶分子LMは、第1主電極PAと第2主電極CA2との間の横電界に沿って時計回りに回転し、第2方向Yに対して図中の右側を向くように配向する。このように、各画素PXにおいて、画素電極PEと対向電極CEとの間に横電界が形成された状態では、液晶分子LMの配向方向が2方向に分かれ、それぞれの配向方向でドメインが形成される。つまり、各画素PXには、2つのドメインが形成される。液晶表示パネルLPNに入射した一部のバックライト光は、これらの第1主電極PAと第2主電極CA1との間、及び、第1主電極PAと第2主電極CA2との間を通過した際に、その偏光状態が変化する。このようなON時においては、液晶層LQを通過した光は、第2偏光板PL2を透過する白表示。つまり、第1主電極PAと第2主電極CA1との間及び第1主電極PAと第2主電極CA2との間のそれぞれが表示に寄与する開口部あるいは透過部となる。このような本実施形態によれば、一画素内に2つのドメインを形成することが可能となるため、2方向での視野角を光学的に補償することができ、広視野角化が可能となるとともに、階調反転の発生を抑制することが可能となる。したがって、表示品位の良好な液晶表示装置を提供することが可能となる。θ1が45°以上となると、画素電極PEと対向電極CEとの間に電界が形成された際に、液晶分子LMが各領域で上記の方向に一様に回転しにくくなり、配向の乱れが生じやすくなる。一方で、θ1が45°より小さい鋭角である場合、画素電極PEと対向電極CEとの間の電界の強度が比較的小さくても、液晶分子LMが各領域で上記の方向に一様に回転し、安定的に2つのドメインを形成することが可能となる。なお、アレイ基板ARと対向基板CTとの合わせずれが生じた際に、第1主電極PAを挟んだ両側の第2主電極CA1及びCA2との距離に差が生じることがある。しかしながら、このような合わせずれは、全ての画素PXに共通に生じるため、画素PX間での電界分布に相違はなく、画像の表示に影響を及ぼさない。また、一画素内において、第1主電極PAと第2主電極CA1との電極間距離が、第1主電極PAと第2主電極CA2との電極間距離と大きく相違したとしても、それぞれの領域での液晶分子LMの回転方向は同一図示した例では時計回りであり、それぞれの領域での液晶分子LMの配向を揃えやすくなる。したがって、配向異常などに起因した液晶表示パネルLPNの透過率の低減を抑制することが可能となる。換言すると、アレイ基板ARと対向基板CTとの合わせずれが生じても、画素電極PE-対向電極CE間の印加電圧Vに対する液晶表示パネルLPNの透過率Tの関係を示すV-T特性を略一定に保つことが可能となる。これにより、液晶表示パネルの個体差を低減することが可能となり、また、V-T特性の調整にかかる負荷も低減することが可能となる。なお、ON時には、画素電極PEの第1主電極PA付近、また、対向電極CEの第2主電極PC1及びPC2付近では、横電界がほとんど形成されないあるいは、液晶分子LMを駆動するのに十分な電界が形成されないため、液晶分子LMは、OFF時と同様に、第3方向D3からほとんど動かない。このため、画素電極PE及び対向電極CEは、光透過性の導電材料によって形成されているが、これらの領域ではバックライト光がほとんど透過せず、ON時において表示にほとんど寄与しない。したがって、画素電極PE及び対向電極CEは、必ずしも透明な導電材料によって形成される必要はなく、アルミニウムや銀などの導電材料を用いて形成しても良い。図7は、液晶層LQに含まれる液晶分子LMのプレチルト角αを説明するための液晶表示パネルLPNの概略断面図である。なお、この図7は、第3方向D3に沿った液晶表示パネルLPNの断面に相当し、説明に必要な構成のみを図示している。アレイ基板ARの表面に配置された第1配向膜AL1は第3方向D3と平行な第1ラビング方向RB1に沿ってラビング処理されている。対向基板CTの表面に配置された第2配向膜AL2は第3方向D3と平行な第2ラビング方向RB2に沿ってラビング処理されている。液晶分子LMは、一方向に延出した棒状である。OFF時においては、液晶層LQの液晶分子LMは、液晶表示パネルLPNの法線方向Zに沿って略均一に配向している。本実施形態において、液晶分子LMのプレチルト角αとは、アレイ基板ARの主面と平行な平面に対して、第1配向膜AL1の近傍に位置する液晶分子LMの長軸となす角度と定義する。この液晶分子LMのうち、対向基板CTに向かって起き上がった先端部をLMTと称し、アレイ基板AR側に向かって寝た後端部をLMBと称する。図8は、液晶層LQに含まれる液晶分子LMの配向状態を説明するための液晶表示パネルLPNの概略断面図である。なお、この図8は、第1方向Xに沿った液晶表示パネルLPNの断面に相当し、説明に必要な構成のみを図示している。また、ここに示した例は、第1主電極PAと第2主電極CA1との第1方向Xに沿った電極間距離、及び、第1主電極PAと第2主電極CA2との第1方向Xに沿った電極間距離が等しい場合に相当する。本実施形態においては、第1主電極PAと第2主電極CA1あるいは第2主電極CA2との第1方向Xに沿った電極間距離をLとし、液晶層LQを保持するアレイ基板ARと対向基板CTとの間のセルギャップをGPとしたとき、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは、液晶分子LMのプレチルト角αよりも大きい。なお、ここでの電極間距離Lとは、液晶表示パネルLPNを対向基板CT側から観察したときに、第1主電極PAの縁部から第2主電極CA1あるいは第2主電極CA2の縁部までの第1方向Xに沿った距離である。また、ここでのセルギャップGPとは、液晶層LQのリタデーションから算出される平均値であって、ある特定の位置で実測される値ではない。ON時には、第1主電極PAと第2主電極CA1との間、及び、第1主電極PAと第2主電極CA2との間にそれぞれプレチルト角αよりも大きななす角度Θを持って斜め電界が形成される。第1主電極PAと第2主電極CA1との間、及び、第1主電極PAと第2主電極CA2との間の領域では、それぞれ液晶分子LMは、このような斜め電界により配向制御される。すなわち、第1主電極PAと第2主電極CA1との間の領域では、液晶分子LMは、第1主電極PAと第2主電極CA1との間に形成された電界により回転し、OFF時の先端部LMTがアレイ基板AR側を向くとともに後端部LMBが対向基板CT側を向くように配向する。また、第1主電極PAと第2主電極CA2との間の領域では、液晶分子LMは、第1主電極PAと第2主電極CA2との間に形成された電界により回転し、OFF時の先端部LMTが対向基板CT側を向くとともに後端部LMBがアレイ基板AR側を向くように配向する。本実施形態によれば、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは、液晶分子LMのプレチルト角αよりも大きいため、液晶分子LMを起き上がらせる力が大きく、第1主電極PAと第2主電極CA2との間の領域で液晶分子をスムースに回転させることが可能となるとともに、第1主電極PAと第2主電極CA1との間の領域でも液晶分子をスムースに回転させることが可能となる。結果として、第1主電極PAと第2主電極CA2との間の領域、及び、第1主電極PAと第2主電極CA2との間の領域からなる一画素内において、液晶分子LMの回転方向を揃えることが可能となる。したがって、OFF時及びON時において、液晶分子LMの配向を安定化させることが可能となり、配向異常に起因した液晶表示パネルの透過率の低減を抑制することが可能となる。次に、本実施形態の第2構成例について説明する。図9は、第2構成例の一画素PXにおける最小の単位構成体を概略的に示す平面図である。画素電極PEは、第1主電極PA及び第2主電極PBを含んでいる。第1主電極PA及び第2主電極PBは、図示を省略したゲート配線が延出する第1方向X及び図示を省略したソース配線が延出する第2方向Yとは異なる方向に延出している。より具体的には、第1主電極PAは第1方向Xに直交する第2方向Yに対して右回りに鋭角に交差する第3方向D3に沿って延出した帯状であり、第2主電極PBは第2方向Yに対して左回りに鋭角に交差する第4方向D4に沿って延出した帯状である。これらの第1主電極PA及び第2主電極PBは、それぞれの端部で繋がっている。このため、画素電極PEは、概略V字形状である。対向電極CEは、第1方向X及び第2方向Yとは異なる方向に延出した第3主電極CA及び第4主電極CBを含んでいる。第3主電極CAは、第3方向D3に沿って延出した帯状である。第4主電極CBは、第4方向D4に沿って延出した帯状である。これらの第3主電極CA及び第4主電極CBは、それぞれの端部で繋がっている。このため、対向電極CEは、画素電極PEと同様の概略V字形状である。なお、図示した第3主電極CAは第1方向Xに沿って2本並んでおり、以下では、これらを区別するために、図中の左側の第3主電極をCA1と称し、図中の右側の第3主電極をCA2と称する。同様に、第4主電極CBも第1方向Xに沿って2本並んでおり、以下では、これらを区別するために、図中の左側の第4主電極をCB1と称し、図中の右側の第4主電極をCB2と称する。第3主電極CA1と第4主電極CB1とが繋がっており、第3主電極CA2と第4主電極CB2とが繋がっている。これらの第3主電極CA1及びCA2、及び、第4主電極CB1及びCB2は、すべて電気的に接続されている。つまり、対向電極CEは、櫛歯状に形成されている。隣接する第3主電極CA1及びCA2の間には、1本の第1主電極PAが位置している。つまり、第3主電極CA1及びCA2は、1本の第1主電極PAの直上の位置を挟んで両側に配置されている。このため、第1方向Xに沿って、第3主電極CA1、第1主電極PA、及び、第3主電極CA2と交互に配置されている。これらの第1主電極PA及び第3主電極CA1及びCA2は、互いに平行に配置されている。また、第3主電極CA1と第1主電極PAとの第1方向Xに沿った電極間距離は、第3主電極CA2と第1主電極PAとの第1方向Xに沿った電極間距離と略同等である。隣接する第4主電極CB1及びCB2の間には、1本の第2主電極PBが位置している。つまり、第4主電極CB1及びCB2は、1本の第2主電極PBの直上の位置を挟んで両側に配置されている。このため、第1方向Xに沿って、第4主電極CB1、第2主電極PB、及び、第4主電極CB2と交互に配置されている。これらの第2主電極PB及び第4主電極CB1及びCB2は、互いに平行に配置されている。また、第4主電極CB1と第2主電極PBとの第1方向Xに沿った電極間距離は、第4主電極CB2と第2主電極PBとの第1方向Xに沿った電極間距離と略同等である。ここで、第2方向Yと第3方向D3とのなす角度θ1、及び、第2方向Yと第4方向D4とのなす角度θ2は、0°より大きく45°より小さい角度であることが望ましい。また、なす角度θ1がなす角度θ2と同一角度であっても良い。この場合、第1主電極PAの長さと第2主電極PBの長さが同一であるとき、画素電極PEは、第1方向Xに沿った第1主電極PAと第2主電極PBとの境界線に対して線対称の形状となる。また、この場合、第3主電極CA1の長さと第4主電極CB1の長さが同一であり、また、第3主電極CA2の長さと第4主電極CB2の長さが同一であるとき、対向電極CEは、第1方向Xに沿った第3主電極CAと第4主電極CBとの境界線に対して線対称の形状となる。画素電極PEを覆う第1配向膜AL1の第1ラビング方向RB1及び対向電極CEを覆う第2配向膜AL2の第2ラビング方向RB2は、互いに平行であって、例えば、第2方向Yに平行である図9に示した例では、第1ラビング方向RB1と第2ラビング方向RB2とは平行且つ互いに逆向きの方向である。なお、他の構成については、第1構成例と同一であり、説明を省略する。このような第2構成例においては、OFF時には、液晶層LQの液晶分子LMは、第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2に平行な方向に配向している。ここでは、第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2は、ともに第2方向Yと平行であり且つ逆向きの方向である。このため、液晶分子LMは、図中の破線で示したように、その長軸が第2方向Yと平行となるように配向する。このとき、第1構成例と同様に、黒表示となる。一方、ON時においては、第1主電極PAと第3主電極CA1との間、及び、第1主電極PAと第3主電極CA2との間に、それぞれ基板と略平行な横電界が形成される。同様に、第2主電極PBと第4主電極CB1との間、及び、第2主電極PBと第4主電極CB2との間に、それぞれ基板と略平行な横電界が形成される。これにより、液晶分子LMは、その長軸が電界の向きと略平行となるように基板主面と略平行な平面内で回転する。図示した例では、第1主電極PAと第3主電極CA1との間の液晶分子LMは、第1主電極PAと第3主電極CA1との間の横電界に沿って反時計回りに回転し、図中の左上を向くように配向する。第1主電極PAと第3主電極CA2との間の液晶分子LMは、第1主電極PAと第3主電極CA2との間の横電界に沿って反時計回りに回転し、図中の右下を向くように配向する。また、第2主電極PBと第4主電極CB1との間の液晶分子LMは、第2主電極PBと第4主電極CB1との間の横電界に沿って時計回りに回転し、図中の左下を向くように配向する。第2主電極PBと第4主電極CB2との間の液晶分子LMは、第2主電極PBと第4主電極CB2との間の横電界に沿って時計回りに回転し、図中の右上を向くように配向する。このように、各画素PXにおいて、画素電極PEと対向電極CEとの間に横電界が形成された状態では、液晶分子LMの配向方向が4方向に分かれ、それぞれの配向方向でドメインが形成される。つまり、各画素PXには、4つのドメインが形成される。このとき、液晶表示パネルLPNに入射した一部のバックライト光は、これらの第1主電極PAと第3主電極CA1との間、第1主電極PAと第3主電極CA2との間、第2主電極PBと第4主電極CB1との間、及び、第2主電極PBと第4主電極CB2との間を通過した際に、その偏光状態が変化し、液晶層LQを通過した光は、第2偏光板PL2を透過して、白表示となる。このような本実施形態の第2構成例によれば、一画素内に4つのドメインを形成することが可能となるため、4方向での視野角を光学的に補償することができ、広視野角化が可能となるとともに、階調反転の発生を抑制することが可能となる。したがって、表示品位の良好な液晶表示装置を提供することが可能となる。図10は、液晶層LQに含まれる液晶分子LMの配向状態を説明するための液晶表示パネルLPNの概略断面図である。なお、図10の左側の断面図は図9の第1方向Xに沿ったB-B’線で切断した液晶表示パネルLPNの断面図に相当し、図10の右側の断面図は図9の第1方向Xに沿ったC-C’線で切断した液晶表示パネルLPNの断面図に相当し、それぞれ説明に必要な構成のみを図示している。また、ここに示した例は、第1主電極PAと第3主電極CA1との第1方向Xに沿った電極間距離、第1主電極PAと第3主電極CA2との第1方向Xに沿った電極間距離、第2主電極PBと第4主電極CB1との第1方向Xに沿った電極間距離、及び、第2主電極PBと第4主電極CB2との第1方向Xに沿った電極間距離がいずれも等しい場合に相当する。この第2構成例においても、第1主電極PAと第3主電極CA1あるいは第3主電極CA2との第1方向Xに沿った電極間距離、あるいは、第2主電極PBと第4主電極CB1あるいは第4主電極CB2との第1方向Xに沿った電極間距離をLとし、液晶層LQを保持するアレイ基板ARと対向基板CTとの間のセルギャップをGPとしたとき、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは、液晶分子LMのプレチルト角αよりも大きい。ON時には、第1主電極PAと第3主電極CA1との間、第1主電極PAと第3主電極CA2との間、第2主電極PBと第4主電極CB1との間、第2主電極PBと第4主電極CB2との間にそれぞれプレチルト角αよりも大きななす角度Θを持って斜め電界が形成される。第1主電極PAと第3主電極CA1との間、第1主電極PAと第3主電極CA2との間、第2主電極PBと第4主電極CB1との間、及び、第2主電極PBと第4主電極CB2との間のそれぞれの領域では、液晶分子LMは、このような斜め電界により配向制御される。すなわち、第1主電極PAと第3主電極CA1との間の領域では、液晶分子LMは、第1主電極PAと第3主電極CA1との間に形成された電界により回転し、OFF時の先端部LMTが対向基板CT側を向くとともに後端部LMBがアレイ基板AR側を向くように配向する。また、第1主電極PAと第3主電極CA2との間の領域では、液晶分子LMは、第1主電極PAと第3主電極CA2との間に形成された電界により回転し、OFF時の先端部LMTがアレイ基板AR側を向くとともに後端部LMBが対向基板CT側を向くように配向する。また、第2主電極PBと第4主電極CB1との間の領域では、液晶分子LMは、第2主電極PBと第4主電極CB1との間に形成された電界により回転し、OFF時の先端部LMTがアレイ基板AR側を向くとともに後端部LMBが対向基板CT側を向くように配向する。また、第2主電極PBと第4主電極CB2との間の領域では、液晶分子LMは、第2主電極PBと第4主電極CB2との間に形成された電界により回転し、OFF時の先端部LMTが対向基板CT側を向くとともに後端部LMBがアレイ基板AR側を向くように配向する。このような第2構成例においても、上記の第1構成例と同様の効果が得られる。本実施形態において、上記の第1構成例及び第2構成例では、第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2が互いに平行且つ逆向きであったため、OFF時において、液晶分子LMがホモジニアス配向している場合を例に説明したが、第1ラビング方向RB1及び第2ラビング方向RB2がともに第3方向D3と平行であり且つ同じ向きの方向であっても良い。この場合には、液晶分子LMは、OFF時において、その長軸が第3方向D3と平行となるように配向する。しかも、このとき、液晶分子LMは、図11に示すように、液晶層LQの中間部において略水平に配向し、ここを境界として第1配向膜AL1の近傍及び第2配向膜AL2の近傍において対称となるようなプレチルト角αを持って配向するスプレイ配向。本実施形態において、プレチルト角αとは、図7を参照して定義したように、第1配向膜AL1の近傍に位置する液晶分子LMの長軸とアレイ基板ARの主面と平行な平面とのなす角度であって、液晶層LQの中間部における液晶分子の配向は無視する。以下に、上記の第1構成例に対応した実施例1及び実施例2についてそれぞれ説明する。≪実施例1≫図3に示したような形状の画素電極PEを備えたアレイ基板ARを用意した。このようなアレイ基板ARについては、画素電極PEを覆う水平配向性を示す第1配向膜AL1を形成し、第3方向D3に平行な第1ラビング方向RB1に沿ってラビング処理した。一方で、図4に示したような形状の対向電極CEを備えた対向基板CTを用意した。このような対向基板CTについては、対向電極CEを覆う水平配向性を示す第2配向膜AL2を形成し、第3方向D3に平行且つ第1ラビング方向RB1とは逆向きの第2ラビング方向RB2に沿ってラビング処理したホモジニアス配向処理。このようなアレイ基板ARと対向基板CTとの間に5.0μmのセルギャップGPを形成し、アレイ基板ARと対向基板CTとを貼り合わせた。このとき、画素電極PEの各主電極と対向電極CEの各主電極との電極間距離Lは10μmに設定した。これらのアレイ基板ARと対向基板CTとの間には、メルク社製ポジ型液晶材料を注入して液晶表示パネルLPNを作製した。このとき、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは27°であり、第1配向膜AL1の近傍の液晶分子LMのプレチルト角αは5°とした。このような実施例1によれば、組み立てずれの大きさに依存しない均一な表示品位を得られることが確認された。≪実施例2≫第2配向膜AL2の第2ラビング方向RB2を第1ラビング方向RB1と同じ向きとするスプレイ配向処理以外は実施例T1と同一条件で液晶表示パネルLPNを作成した。このとき、tanΘ=GP/Lの関係で表されるなす角度Θは27°であり、第1配向膜AL1の近傍の液晶分子LMのプレチルト角αは5°とした。このような実施例2によれば、組み立てずれの大きさに依存しない均一な表示品位を得られることが確認された。以上説明したように、本実施形態によれば、表示品位の良好な液晶表示装置を提供することができる。なお、この発明は、上記実施形態そのものに限定されるものではなく、その実施の段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合せてもよい。