"タイヤが装着されるリム部と、アクスルハブに連結されるハブ連結部と、前記ハブ連結部及び前記リム部を相互に接続する接続部と、を備え、前記接続部が周方向に間隔をおいて複数設けられ、隣合う前記接続部同士の間に開口が形成されている車両用ホイールであって、前記接続部には、この接続部から車両内側に向かって突出する突出部を備え、この突出部は、車両の前進時における前記接続部の回転方向の後方の端縁に沿うように形成されていることを特徴とする車両用ホイール。タイヤが装着されるリム部と、アクスルハブに連結されるハブ連結部と、前記ハブ連結部及び前記リム部を相互に接続する接続部と、を備え、前記接続部が周方向に間隔をおいて複数設けられ、隣合う前記接続部同士の間に開口が形成されている車両用ホイールであって、前記接続部には、この接続部から車両内側に向かって突出する突出部を備え、この突出部は、車両の前進時における前記接続部の回転方向の後方の端縁寄りで前記ハブ連結部と前記リム部との間で延びるように形成されていることを特徴とする車両用ホイール。請求項1又は請求項2に記載の車両用ホイールにおいて、前記突出部は、ホイール軸線方向に対して平行となるように突出しているか、又は前記接続部の回転方向の前方の端縁側に向かって傾倒するように突出していることを特徴とする車両用ホイール。しかしながら、従来の車両用ホイール例えば、特許文献1参照では、スポーク間の開口部を塞ぐように遮蔽部が取り付けられているので、側面視でこの遮蔽部が目立ってしまう。そのため、この車両用ホイールは、レイアウト性ないしはデザイン性の制約が大きい。したがって、車両用ホイールにおいては、車両の走行時の空気抵抗を低減することができると共に、レイアウト性ないしはデザイン性の自由度の高いものが望まれている。そこで、本発明の課題は、車両の走行時の空気抵抗を低減することができると共に、レイアウト性ないしはデザイン性の制約が小さくその自由度を向上させることができる車両用ホイールを提供することにある。前記課題を解決した本発明は、タイヤが装着されるリム部と、アクスルハブに連結されるハブ連結部と、前記ハブ連結部及び前記リム部を相互に接続する接続部と、を備え、前記接続部が周方向に間隔をおいて複数設けられ、隣合う前記接続部同士の間に開口が形成されている車両用ホイールであって、前記接続部には、この接続部から車両内側に向かって突出する突出部を備え、この突出部は、車両の前進時における前記接続部の回転方向の後方の端縁に沿うように形成されていることを特徴とする。また、前記課題を解決した本発明は、タイヤが装着されるリム部と、アクスルハブに連結されるハブ連結部と、前記ハブ連結部及び前記リム部を相互に接続する接続部と、を備え、前記接続部が周方向に間隔をおいて複数設けられ、隣合う前記接続部同士の間に開口が形成されている車両用ホイールであって、前記接続部には、この接続部から車両内側に向かって突出する突出部を備え、この突出部は、車両の前進時における前記接続部の回転方向の後方の端縁寄りで前記ハブ連結部と前記リム部との間で延びるように形成されていることを特徴とする。一般に、車両が前進走行すると、車両用ホイールの車両外側の側面に沿って流れる走行風は、その前側から後側に向かって流れる際に、後側に向かうほど当該側面から離れる、いわゆる剥離域を形成する。この剥離域は、この車両用ホイールの後方で車体等との間に負圧域を形成することによって車両の空気抵抗を増加させる要因となる。これに対して、本発明の車両用ホイールは、車両の前進走行時に接続部が回転すると、接続部の表側及び裏側のそれぞれに気流を形成する。そして、接続部の裏側に形成される気流は、突出部によって車両内側方向に指向すると共に、接続部の表側に形成される気流は、突出部によって開口を介して接続部の裏側に導かれる。その結果、本発明の車両用ホイールによれば、車両用ホイールの側面から遠ざかるように流れようとする走行風を車両用ホイールの側面に引き寄せることができる。したがって、この車両用ホイールによれば、剥離域の形成を抑制することができるので、車両の空気抵抗を低減することができる。また、この車両用ホイールにおいては、突出部が接続部から車両内側に向かって突出する。つまり、突出部は接続部の裏側に形成される。したがって、この車両用ホイールによれば、車両の走行時の空気抵抗の低減を目的とした従来のホイール例えば、特許文献1参照の遮蔽部と異なって、側面視で前記開口を介してこの突出部が目立ってしまうことがない。したがって、本発明に係る車両用ホイールによれば、レイアウト性ないしはデザイン性の制約が小さく、レイアウト性ないしはデザイン性の自由度を向上させることができる。このような車両用ホイールにおいては、前記突出部は、ホイール軸線方向に対して平行となるように突出しているか、又は前記接続部の回転方向の前方の端縁側に向かって傾倒するように突出していることが望ましい。この車両用ホイールによれば、側面視で開口を介して突出部が更に見え難くなるので、レイアウト性ないしはデザイン性の自由度を更に向上させることができる。本発明によれば、車両の走行時の空気抵抗を低減することができると共に、レイアウト性ないしはデザイン性の制約が小さくその自由度を向上させることができる車両用ホイールを提供することができる。次に、本発明の実施形態について図を参照しながら詳細に説明する。以下の説明において、車両用ホイールの表裏は、車両に装着した際に車両外側に面する側を表とすると共に、車両内側に面する側を裏とし、図1に表裏の方向を矢印で示している。なお、本実施形態では、車両の右側の前又は後に配置される車両用ホイール以下、単にホイールと称するについて説明するが、車両の左側の前又は後に配置されるホイールは、車両の中心線前後方向に延びる軸線に対して右側の前又は後のホイールと対称となっている以外は略同様の構成となっているので、以下ではその詳細な説明は省略する。図1に示すように、本実施形態に係るホイール21は、図示しないタイヤが組み付けられるリム部23と、図示しないアクスルハブホイールハブともいうに連結されるハブ連結部22と、ハブ連結部22及びリム部23を相互に接続する接続部26と、を備えている。リム部23は、略円筒形状を呈しており、リム部23の外周面は、トロイド状のタイヤ図示省略の内側面との間に、所定圧で空気が充填されるタイヤ空気室図示省略を形成する。ちなみに、リム部23の外側図1の表側には、リム部23と一体となるように接続部26が形成されている。この接続部26は、ハブ連結部22とも一体となるように形成されている。このような円筒形状のリム部23には、タイヤのビード部図示省略が装着されるビードシート部25,25が形成されている。そして、これらのビードシート部25,25からは、断面視でL字状にホイール21の幅方向図1の表裏方向の外側に迫り出したリムフランジ24,24が形成されている。そして、図1に示すように、このリムフランジ24は、裏側で円形の開口部24aを形成している。この開口部24aを介して円筒形状のリム部23内に配置されることとなる前記したアクスルハブ図示省略は、次に説明するハブ連結部22と連結されることとなる。本実施形態でのハブ連結部22は、円盤形状を呈しており、その中心軸がホイール21の軸線Axと同軸となるように配置されている。そして、ハブ連結部22は、円筒形状のリム部23の、前記した開口部24aと反対側の端面側図1の表側に配置されている。このようなハブ連結部22には、軸線Axと同軸となるように円形の中央孔22aが形成されている。この中央孔22a内には、アクスル図示省略の端部とこの端部に螺合するハブナット図示省略とが配置されることとなる。ちなみに、このハブナットは、アクスルと、このアクスルとセレーション結合するアクスルハブ図示省略とを締結している。このようなハブ連結部22の中央孔22aの周囲には、中央孔22aと同心円上に、5つのボルト挿通孔22bが等間隔に形成されている。5つのボルト挿通孔22bには、前記したアクスルハブ図示省略側から延出する5つのスタッドボルト図示省略が挿通されると共に、各スタッドボルトの先端にナット図示省略がハブ連結部22の表側から螺合する。このことで、ホイール21は、車両アクスルハブに取り付けられることとなる。本実施形態での接続部26は、ハブ連結部22の周囲からリム部23に対して等間隔で放射状に延出する複数本実施形態では10本のスポークで形成されている。前記したように、この接続部26スポークによりハブ連結部22及びリム部23が相互に接続されている。そして、このように周方向に並んで複数形成される各接続部26間には、平面視で略V字状の開口27が形成されている。なお、図1中、符号Rは、このホイール21を装着した車両の前進走行時における当該ホイール21の回転方向を示している。次に参照する図2aは、図1のII-II断面図である。本実施形態での接続部26スポークの断面は、図2aに示すように、表裏方向の厚さよりも、接続部26の回転方向Rの長さが長い矩形を呈している。このような接続部26には、図1及び図2aに示すように、前記回転方向Rの後方の端縁26aに沿うように車両内側図1及び図2aに示す裏側に向かって突出する突出部28が形成されている。本実施形態での突出部28は、接続部26の裏面に立設されたリブ凸条で構成されており、図1に示すように、接続部26の裏面上で、ハブ連結部22とリム部23との間で延びている。ちなみに、この突出部28は、接続部26の長さ方向ホイール21の径方向の全長に亘って形成されていても、あるいはその長さ方向の一部に形成されていてもよいが、全長に亘って形成されているものが望ましい。このような本実施形態での突出部28の突出方向は、ホイール21の軸線Axの方向ホイール軸線方向に対して平行な方向となっている。また、図2aに示す突出部28は、接続部26の端縁26aに沿うように形成されているが、本発明における突出部28は、接続部26の回転方向Rの後方の端縁26a寄りでハブ連結部22とリム部23との間で延びるように形成されていればよい。次に参照する図2bは、図2aの突出部の変形例を説明するための断面図である。図2bに示すように、突出部28は、接続部26の幅方向図2bの紙面の左右方向の中央部Cよりも端縁26a側図1の接続部26の回転方向Rの後方でハブ連結部22図1参照とリム部23図1参照との間で延びるように形成することができる。また、本発明での突出部28は、接続部26の長さ方向の全長に亘って接続部26の端縁26a寄りに形成されている必要はなく、少なくとも接続部26の長さ方向の一部で接続部26の端縁26a寄りに形成されていればよい。この突出部28の別の態様については、他の実施形態として後に詳しく説明する。以上のようなホイール21は、例えば、アルミニウム合金、マグネシウム合金等の軽量高強度材料を使用した公知の鋳造法、鍛造法等により製造することができる。また、前記したリム部23、ハブ連結部22、接続部26及び突出部28は、一体となってホイール21を形成しているが、ホイール21は、ワンピース構造、ツーピース構造及びスリーピース構造のいずれであってもよい。次に、本実施形態に係るホイール21の作用効果について説明する。参照する図3は、タイヤが組み付けられると共に車両に装着された図1の車両用ホイールの水平断面図であって、タイヤの赤道線から車両外側の様子を部分的に拡大して模式的に示す図である。なお、図3中のホイール21は、車両図示省略の前方右側に配置されたものを示している。一般に、車両図示省略が前進走行すると、図3に示すように、ホイール21の車両外側図3の紙面上側の側面に沿って流れる走行風W2図3中、破線で示すは、その前側から後側に向かって流れる際に、後側に向かうほど側面から離れる、いわゆる剥離域Pを形成する。この剥離域Pは、このホイール21の後方で車体等との間に負圧域を形成することによって車両の空気抵抗を高める要因となる。なお、図3中、符号Tはタイヤである。これに対して、図1に示す本実施形態に係るホイール21は、車両図示省略の前進走行時に接続部26が回転方向Rに回転すると、図2に示すように、接続部26の裏側及び表側のそれぞれに気流S1及び気流S2を形成する。そして、接続部26の裏側に形成される気流S1は、突出部28によって車両内側方向図2の紙面上側に向かう方向に指向すると共に、接続部26の表側に形成される気流S2は、突出部28によって開口27を介して接続部26の裏側に導かれる。その結果、本実施形態に係るホイール21においては、図3の実線の矢印で示すように、走行風W1はホイール21の側面に引き寄せられるように流れる。したがって、このホイール21によれば、剥離域Pの形成を抑制することができるので、車両図示省略の空気抵抗を低減することができる。また、本実施形態に係るホイール21においては、図1に示すように、突出部28が接続部26の裏側に形成されるので、車両の走行時の空気抵抗の低減を目的とした従来のホイール例えば、特許文献1参照の遮蔽部と異なって、側面視で開口27を介してこの突出部28が目立ってしまうことがない。したがって、本実施形態に係るホイール21によれば、レイアウト性ないしはデザイン性の制約が小さく、レイアウト性ないしはデザイン性の自由度を向上させることができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、種々の形態で実施することができる。前記実施形態では、突出部28の突出方向が、ホイール21の軸線Ax図2a及びb参照の方向ホイール軸線方向に対して平行な方向となっているが、本発明はこれに限定されるものではない。次に参照する図4は、本発明の他の実施形態に係る車両用ホイールにおける接続部及び突出部の断面図であり、図1のII-II断面に対応する図である。図4に示すように、突出部28は、接続部26の回転方向Rの後方の端縁26aに沿うように形成されていると共に、回転方向Rの前方の端縁26b側に向かって傾倒するように突出している。このような突出部28を有するホイール21図1参照によれば、図4に示すように、突出部28が接続部26側に傾斜しているので、側面視、つまり図1の表側からホイール21を見た場合に、開口27を介して突出部28が更に見え難くなって、レイアウト性ないしはデザイン性の自由度を更に向上させることができる。また、前記実施形態では、全ての接続部26にそれぞれ突出部28を備えるものを想定しているが、本発明は、例えば、ホイール21の周方向に並ぶ複数の接続部26スポークのうち、一本置き、ないしは複数本置き例えば2本置きで接続部26に突出部28を備えるものであってもよい。また、前記実施形態では、接続部26の長さ方向の全長に亘って形成される突出部28の全てが、接続部26の端縁26a寄りに形成されているが、前記したように、本発明は少なくとも接続部26の長さ方向の一部で接続部26の端縁26a寄りに形成されていればよい。次に参照する図5a及びbは、接続部26の裏面における突出部28の配置を示す部分裏面図である。図5aに示すホイール21の突出部28は、ハブ連結部22からリム部23に向けて延びる接続部26の長さ方向において、リム部23側でリム部23寄りで接続部26の端縁26a寄りとなっている。このように突出部28が形成されたホイール21では、リム部23寄りで気流S1図2参照の車両内側図2の示す上側への指向性が高まる。図5bに示すホイール21の突出部28は、ハブ連結部22からリム部23に向けて延びる接続部26の長さ方向において、ハブ連結部22側でハブ連結部22寄りで接続部26の端縁26a寄りとなっている。このように突出部28が形成されたホイール21では、ハブ連結部22寄りで気流S1図2参照の車両内側図2の示す上側への指向性が高まる。なお、図5a及びb中、符号27は、開口であり、符号Rは、回転方向である。また、前記実施形態では、接続部26がスポークであるホイール21について説明したが、本発明は接続部26が開口27を有するディスクであるホイール21に適用することができる。次に参照する図5cは、接続部26ディスクの裏面における突出部28の配置を示す部分裏面図である。図5cに示すホイール21は、リム部23及びハブ連結部22を相互に接合する接続部26がディスクで形成され、この接続部26には、ディスクと同心円上に複数の開口27が等間隔に形成されている。そして、突出部28は、開口27の回転方向R側の縁部に沿うように接続部26の裏面上に立設されるリブで形成されている。ちなみに、この接続部26リブは、開口27の周囲の略半分に形成されている。このようなホイール21によれば、接続部26がディスクで形成されているので、ホイール21の側面における走行風W1図3参照の流れを比較的に安定化させることができる。その結果、このホイール21によれば、ホイール21の側面への走行風W1図3参照の引き寄せ効果を、より安定化させることができる。"