作業ロータの上方を覆うシールドカバー本体部に対して上下回動可能に連結されて前記作業ロータの後側を覆うエプロン本体部と、前記エプロン本体部の前記作業ロータ側に配置され、耕耘地面に当接して整地する整地部材と、前記エプロン本体部の前記作業ロータ側に配置され、前記整地部材よりも前記作業ロータ側に配置されるカバー材と、を有し、前記整地部材は、前記エプロン本体部に対して接合部によって接合されて、前記エプロン本体部に対して着脱自在に形成されており、前記接合部と前記作業ロータとの間の位置に、前記カバー材の後側方向の端部である自由端部が位置するエプロン部材。前記カバー材の前記自由端部は、前記整地部材と平行に形成され、かつ、自由端部と前記整地部材とはある程度の空間を隔てて形成されている請求項1に記載のエプロン部材。前記カバー材は、前記シールドカバー本体側の接合手段及び前記整地部材側の接合手段によって両持ち状態で接合されている請求項2に記載のエプロン部材。前記整地部材側の接合手段は、前記整地部材のシールドカバー本体部側の接合部の近傍に位置し、前記接合部は、係合以外の方法にて前記整地部材と前記エプロン本体部とを接合している請求項3に記載のエプロン部材。前記シールドカバー本体側の接合手段は、前記カバー材以外の他のカバー材をも接合しており、前記他のカバー材の前側端部は自由端部としてシールドカバー本体部側に延びている請求項3又は4に記載のエプロン部材。前記カバー材は、高弾性を有する材料によって形成される請求項1~5いずれか1項に記載のエプロン部材。シールドカバー本体部の後側にエプロン部材が連結される場合には、土砂はこのエプロン部材にも多く付着し易いという事情がある。しかし、特許文献1、特許文献2及び特許文献3の技術では、シールドカバー本体部への土砂の付着改善は図れるがエプロン本体部への土砂の付着を効果的に防止できないため改善が望まれていた。また、エプロン部材は耕耘地面を整地する役割を有しており、このエプロン部材に傷が付いて凸凹となると整地が綺麗にできなくなってしまうが、エプロン部材は整地のために耕耘地面に常に接しているため傷が付きやすいという事情がある。特許文献4の方法では、ステンレス鋼板をエプロン本体部へ溶接によって固着させているためこのステンレス鋼板に傷がついてもこれを容易に交換することができないという問題がある。本発明の目的は、エプロン本体部への土砂の付着を防止するための整地部材の着脱が容易なロータリ作業機のエプロン部材を提供することにある。本発明のエプロン部材は、作業ロータの上方を覆うシールドカバー本体部に対して上下回動可能に連結されて前記作業ロータの後側を覆うエプロン本体部と、前記エプロン本体部の前記作業ロータ側に配置され、耕耘地面に当接して整地する整地部材と、前記エプロン本体部の前記作業ロータ側に配置され、前記整地部材よりも前記作業ロータ側に配置されるカバー材と、を有し、前記整地部材は、前記エプロン本体部に対して接合部によって接合されて、前記エプロン本体部に対して着脱自在に形成されており、前記接合部と前記作業ロータとの間の位置に、前記カバー材の後側方向の端部である自由端部が位置する。好適には、前記カバー材の前記自由端部は、前記整地部材と平行に形成され、かつ、自由端部と前記整地部材とはある程度の空間を隔てて形成されている。好適には、前記カバー材は、前記シールドカバー本体側の接合手段及び前記整地部材側の接合手段によって両持ち状態で接合されている。好適には、前記整地部材側の接合手段は、前記整地部材のシールドカバー本体部側の接合部の近傍に位置し、前記接合部は、係合以外の方法にて前記整地部材と前記エプロン本体部とを接合している。前記シールドカバー本体側の接合手段は、前記カバー材以外の他のカバー材をも接合しており、前記他のカバー材の前側端部は自由端部としてシールドカバー本体部側に延びている。好適には、前記カバー材は、高弾性を有する材料によって形成される。本発明によると、エプロン本体部への土砂の付着を防止するための整地部材の着脱が容易なロータリ作業機のエプロン部材を提供することができる。<第1の実施形態>以下、図面を用いて本発明を実施するための最良の形態を説明する。図1は、本発明の第1の実施形態のエプロン部材1が用いられているロータリ作業機10のトラクタ側からの外観図である。図1のロータリ作業機10は、図示していないがトラクタによって牽引される。トラクタは、図1中手前位置に配置されて、ロータリ作業機10を牽引する。ロータリ作業機10は、トラクタ後部のトップリンクとロアリンクからなる3点リンクヒッチ機構に連結されるトップマスト11と、2つのリンク連結部12を備え、この3点リンクヒッチ機構を介してトラクタの後部に昇降可能に装着される。ロータリ作業機10は、作業ロータ5とその上方を覆うシールドカバー本体部2を備えている。このシールドカバー本体部2には、第1のスリット2aが形成されている。トップマスト11の下端部には、トラクタのPTO軸から図示しないユニバーサルジョイント等を介して連結される入力軸131を有するギアボックス13が配置される。このギアボックス13からロータリ作業機10の幅方向に伝動フレーム14と支持フレーム15が架設される。PTO軸からの動力は、ユニバーサルジョイントを介して入力軸131に伝達され、ギアボックス13に入力される。そして、このギアボックス13によって、方向及び回転数が変化されて伝動フレーム14の内部を挿通する伝動シャフトに伝達される。伝動フレーム14の先端部にはチェーンケース16が垂下する形で固定される。支持フレーム15の先端にはチェーンケース16に対向する端部カバー17が固定される。このチェーンケース16と端部カバー17との間に作業ロータ5のロータリ軸6が軸回りに回転自在に架設される。伝動シャフトとロータリ軸6間にはチェーンが張架され、チェーンを通じて伝動シャフトの動力がロータリ軸6に伝達される。端部カバー17の後側方向位置には、右側サイドシールド18Rが配置されている。なお、ここで、ロータリ作業機10の耕耘方向トラクタが配置される方向を前側方向と定義する。また、その逆方向を、後側方向と定義する。そして、ロータリ作業機10が耕耘状況での上の方向を上側方向と定義する。また、その逆方向を、下側方向と定義する。そして、後ろ側方向から見た場合の、右手側方向を右側方向と定義し、左手側方向を左側方向と定義する。なお、ロータリ作業機10は左右対称の部材が多く、その役割が同一のものは、同じ符号をつけその符号にR及びLを付与することによって右側方向位置の部材と左側方向位置の部材とを区別する。ここで、右側方向位置及び左側方向位置の両部材が存在しているもののR又はLが付与されていない符号の部材はその両方を意味する。図2aは、本発明の実施形態のエプロン部材1が用いられているロータリ作業機10のトラクタ側とは反対側からの外観図である。また、図2bは、本発明の実施形態のエプロン部材1の両側部を略三角状に切欠きその部分に着脱自在なカバーを設けた他のロータリ作業機10のトラクタ側とは反対側からの外観図である。図2のように、シールドカバー本体部2の後側方向には、このシールドカバー本体部2に上下回動可能に連結されたエプロン本体部3が形成される。このエプロン本体部3は、作業ロータ5の後側方向を覆うように形成されている。また、エプロン本体部3は、その後側方向の端部が耕耘地面と接触し、耕耘地面を整地する役割を果たしている。また、エプロン本体部3には、第2のスリット3aが形成されている。この第2のスリット3aは、図2aのように単一の貫通穴形状に形成されているものであっても、また、図2bのように複数のスリット窓で形成されたものであってもよい。そして、この第2のスリット3aからは、エプロン本体部3の作業ロータ5側に配置された整地部材4が露出している。この整地部材4は、その大部分がエプロン本体部3の作業ロータ5側に配置されているが、後側端部位置で、エプロン本体部3の作業ロータ5側からエプロン本体部3の作業ロータ5とは反対側に回り込んで形成されている。整地部材4は、第2接合部103によってエプロン本体部3に接合されている。ここで、この整地部材4とエプロン本体部3とを合わせてエプロン部材1という。エプロン部材1の左側方向位置には、伝動フレーム14、チェーンケース16にボルト等で一体化された左側サイドシールド18Lが配置されている。この左側サイドシールド18Lは、チェーンケース16の後方側に形成されている。エプロン部材1の右側方向位置には、支持フレーム15、端部カバー17にボルト等で一体化された右側サイドシールド18Rが配置されている。この右側サイドシールド18Rは、端部カバー17の後方側に形成されている。エプロン本体部3の左側方向位置には、このエプロン本体部3とボルト等で一体化される左側エプロンサイドプレート19Lが配置されている。なお、図示されていないが、エプロン本体部3の右側方向位置には、右側エプロンサイドプレート19Rも配置されている。そして、左側エプロンサイドプレート19L及び右側エプロンサイドプレート19Rは、左側サイドシールド18L及び右側サイドシールド18Rよりも内部側に配置されている。また、左側エプロンサイドプレート19L及び右側エプロンサイドプレート19Rは、左側サイドシールド18L及び右側サイドシールド18Rと平行に配置されている。エプロンサイドプレート19及びサイドシールド18は、作業ロータ5によって耕耘された土砂がその耕耘幅よりも右側方向及び左側方向に飛び出すことを防ぐ目的で設けられる。図3は、作業ロータ5の外観図である。図3のように、作業ロータ5は、ロータリ軸6とこれとボルト等で一体化された爪7から形成されている。ロータリ軸6の外周には周方向に適度な間隔を置いて耕耘爪等の爪7が突設される。爪7は主にナタ爪であるが、耕耘地面の土砂を撹拌反転掻き上げる機能を有すれば、代掻き用や砕土用等の爪も含む。なお、図3は、図1とほぼ同一の方向からの外観図である。図4は、ロータリ作業機10を左側方向からみた断面説明図である。この図4における作業ロータ5 ́は、図1及び図3における作業ロータ5とは、耕耘爪の取り付け方法等が一部異なるが、耕耘機能その他は同一のため説明上、作業ロータ5として以下に説明する。図4のように、作業ロータ5の爪7の回転範囲を覆い、ロータリ作業機10を土砂から保護するシールドカバー本体部2が配置される。このシールドカバー本体部2がその周方向に配列する複数枚のカバー材21を備えている。このカバー材21は、耕耘方向から、第1カバー材21a、第2カバー材21b、第3カバー材21c、第4カバー材21d、第5カバー材21eの順に配置されている。第1カバー材21aは第1接合手段221aによって、第2カバー材21bは第2接合手段221bによって、第3カバー材21cは第3接合手段221cによって、シールドカバー本体部2によって接合されている。第4カバー材21dは第4接合手段221dによって、第5カバー材21eは第5接合手段221eによって、エプロン本体部3に接合されている。第4接合手段221dは、第5カバー材21eも接合している。ここで、第1接合手段221a、第2接合手段221b、第3接合手段221c、第4接合手段221d及び第5接合手段221eは、例えば、ボルト等の締結手段であってよいし、ビス等であってよい。さらに、例えば、着脱時に弾性力によって撓んで、着脱後にその撓みが元に戻ることによって、係合する方法であっても良い。第1カバー材21aは、第1接合手段221aに接合された部分から前側方向作業ロータ5の回転方向下流側に第1自由端部121aを有している。第2カバー材21bは、第2接合手段221bに接合された部分から前側方向作業ロータ5の回転方向下流側に第2自由端部121bを有している。第3カバー材21cは、第3接合手段221cに接合された部分から前側方向作業ロータ5の回転方向下流側に第3自由端部121cを有している。第4カバー材21dは、第4接合手段221dに接合された部分から前側方向作業ロータ5の回転方向下流側に第4自由端部121dを有している。第5カバー材21eは、第5接合手段221eに接合された部分よりも、第4接合手段221dとは反対側方向後側方向に第5自由端部121eを有している。そして。この第5自由端部121eの作業ロータ5とは反対側位置に整地部材4を接合する第2接合部103が設けられている。第1自由端部121a、第2自由端部121b、第3自由端部121c及び第4自由端部121dは、第1のスリット2aに挿入される棒などによって振動される。また、第1自由端部121a、第2自由端部121b、第3自由端部121c及び第4自由端部121dは作業ロータ5の回転空間内にその先端が侵入状態となりうる。そのため、作業ロータ5が回転する際に爪7が、第1自由端部121a、第2自由端部121b、第3自由端部121c及び第4自由端部121dに接触し、第1自由端部121a、第2自由端部121b、第3自由端部121c及び第4自由端部121dが振動する。この振動によって、第1カバー材21a、第2カバー材21b、第3カバー材21c及び第4カバー材21dに付着した土砂がふるい落される。ところで、シールドカバー本体部2とエプロン本体部3との間の連結する部分接続部31には、回転可能とする構造を有しており、その周囲に土砂が付着しやすい。その部分を第4カバー材21dが覆うことによって、土砂の付着を防ぐことが可能となる。また、第4自由端部121dは容易に振動させることが可能であり、この振動によって、第4自由端部121dに付着した土砂をふるい落とすことが可能となる。さらに、同様に、土砂の付着しやすい接合部、例えば第1接合手段221a、第2接合手段221b、第3接合手段221c、第2接合部103に対して、第2自由端部121b、第3自由端部121c、第4自由端部121d、第5自由端部121eが覆うことによって土砂の付着を防ぐことが可能となる。第5カバー材21eは、第4カバー材21dを接合する前側方向位置の第4接合手段221dと、後側方向位置の第5接合手段221eによって両持ちでエプロン部材1に接合されている。カバー材21は、ゴム等の弾性力が高い高弾性を有する材質から形成し、容易に振動及び変形可能に形成されている。このように、カバー材21が容易に振動及び変形することから、付着した土砂を容易にふるい落とすことが可能となる。シールドカバー本体部2には、第1のスリット2a図1も参照のことが貫通溝形状に形成されており。この第1のスリット2aは、第2カバー材21bをシールドカバー本体部2にボルト等で接合する接合部と、第3カバー材21cをシールドカバー本体部2にボルト等で接合する接合部との間の位置に形成されている。この第1のスリット2aから、シールドカバー本体部2の外部位置から直接に第3カバー材21c等が目視することが可能である。そして、この第1のスリット2aに棒などを挿入し、直接に第3カバー材21c等を振動等させることが可能である。そして、この振動等によって、第3カバー材21c等に付着した土砂を払い落すことが可能となっている。ここで、作業ロータ5 ́を説明すると、爪7 ́はロータリ軸6 ́の軸方向には互いに干渉しない程度の間隔を置いて取り付けフランジに配置される。ロータリ軸6 ́の軸方向に隣接する爪7 ́は軸の中心に関して互いに角度が付いて配列し、ロータリ軸6 ́の全体では爪7 ́の先端部が図4に示す円弧を描く。作業ロータ5 ́はロータリ軸6 ́とその外周に突設された爪7 ́から構成され、作業ロータ5は耕耘ロータになる。シールドカバー本体部2の、後端側には作業ロータ5の後側を覆うエプロン本体部3が伝動フレーム14の軸と平行な接続部31の回りに回動自在に連結される。エプロン本体部3の表面側、すなわち作業ロータ5の反対側の面にはエプロン本体部3の耕耘地面との接地圧を適度に保つためと、エプロン本体部3を押圧調整あるいは跳ね上げた状態に保持するためのコンプレッションロッド28が接続される。コイルスプリング28aの一端上端は、その軸方向に摺動可能な係止部28bに係止される。また、コイルスプリング28aの他端下端は、コンプレッションロッド28の軸方向に移動可能で、任意の位置で停止可能なストッパ29に係止される。ここで、コイルスプリング28aは常に圧縮力を負担した状態にあるような状態にしてある。ストッパ29にはエプロン本体部3が接続され、ストッパ29はエプロン本体部3の回転に伴い、コンプレッションロッド28に沿って移動する。ロータリ作業機10の作業時には図4に示すようにコイルスプリング28aが係止部28bと停止状態のストッパ29に係止した状態にあり、係止部28bをコイルスプリング28aの反力に応じて軸方向に摺動することで、エプロン本体部3の耕耘地面との接地圧を調整する。エプロン本体部3の跳ね上げ時には、ストッパ29がコンプレッションロッド28の上端側へ移動させられて停止させられることで、エプロン本体部3の跳ね上げ状態を維持する。なお、図4の状態は、爪7が通過する最下点のレベルよりエプロン本体部3の下端のレベルが例えば200mm程度上に位置する場合での作業ロータ5の作業時の様子を示している。エプロン本体部3の下端のレベルはコンプレッションロッド28の係止部28cの位置を調整することにより自由に設定される。図5は、エプロン部材1の後方端部を拡大した説明図である。図5のようにエプロン本体部3には、直線状の第1直線部3gに続く後側方向位置に第2のスリット3aが形成されている。この第2のスリット3aのさらに後側方向位置には、滴の断面のような断面形状を有するエプロン本体廻込部3bが形成されている。エプロン本体廻込部3bは、ほぼ直線の断面形状を有し、耕耘地面Gと接触し整地作用をする第2直線部3cを有する。また、エプロン本体廻込部3bは、第2直線部3cに連続し、円状にカーブする形状で、約225°方向を変更する円弧部3dを有する。さらに、エプロン本体廻込部3bは、円弧部3dに連続し、直線形状で、第2直線部3cに接する位置まで伸びる第3直線部3eを有する。加えて、エプロン本体廻込部3bは、第3直線部3eに連続し、直線形状で、第2直線部3cに平行して伸び、第2直線部3cの前側方向端部と同じ位置まで伸びる接合部3fを有する。第2のスリット3aがあることから明確ではないが、第2のスリット3aが無い部分では、第1直線部3gと第2直線部3cとは連続している。そして、第1直線部3gと第2直線部3cとはそれぞれの延長線を想定し、第1直線部3gと第2直線部3cの延長線の交点位置において、第1直線部3gと第2直線部3cとは約135°の角度となっている。エプロン本体廻込部3bは、このように、連続して滴の断面のような断面形状を有していることから、簡便な製造が可能な構造としつつ、エプロン本体部3の後側方向端部の強度を高めることが可能である。また、エプロン本体廻込部3bがあることから、簡易な構造によって、第1接合部101を構成することが可能となる。また、エプロン本体廻込部3bは、円弧部3dを形成することによって、円弧部3dに加工硬化が起こり、容易な方法でより強度を増すことが可能である。ここで、第3直線部3eと接合部3fとは鈍角となるように形成されている。このように第3直線部3eと接合部3fとは鈍角となるように形成されていることから、第3直線部3eと接合部3fとの接続部分に土砂が入り込むことを防ぐことが可能となる。また、このように第3直線部3eと接合部3fとは鈍角となるように形成されていることから、万一付着した土砂も容易に除去することが可能となる。整地部材4は、前側方向位置から順に、直線状の第1整地直線部4aと、カーブ部4bと、略直線状の第2整地直線部4cと、円形にカーブする形状の整地円弧部4dとを有する。直線状の第1整地直線部4aと略直線状の第2整地直線部4cのそれぞれの延長線を想定し、第1整地直線部4aと第2整地直線部4cの延長線の交点位置において、第1整地直線部4aと第2整地直線部4cとは約135°の角度となっている。そして、カーブ部4bはこの第1整地直線部4aと第2整地直線部4cとを緩やかにカーブするように接続している。このカーブは、第1直線部3gと第2直線部3cとを接続するカーブと平行にカーブしている。また、整地円弧部4dは、円形にカーブしているが、そのカーブは約180°程度で終了している。また、整地円弧部4dのカーブは、円弧部3dのカーブと平行にカーブしている。エプロン本体部3と整地部材4とはボルト等の接合手段によって構成される第2接合部103によって一体になるように接合されている。より具体的には、第1直線部3gと第1整地直線部4aの部分で接合されている。また、エプロン本体部3と整地部材4は、後側方向の端部位置である第1接合部101において係合状態となっている。ここで係合とは、特に、ボルト等の締結によらず、引っ掛かることによって接合していることをいう。より具体的には、エプロン本体部3と整地部材4は、円弧部3dと整地円弧部4dとが同じカーブで平行に一定の長さ接合して係合している。この第1接合部101での係合と、第2接合部103の接合によって、エプロン本体部3と整地部材4とが一体化しつつ、この第2接合部103を非接合状態とするだけで一体化を解除することができる。ところで、第2接合部103は、容易な方法でエプロン本体部3と整地部材4を着脱自在接合及び解除が可能とするようなものであればどのような物であっても良い、例えば、ボルトナット等の締結するような接合部接合手段によって接合するものであっても良い。さらに、例えば、着脱時に弾性力によって撓んで、着脱後にその撓みが元に戻ることによって、係合する方法であっても良い図6~図7参照のこと。また、第2のスリット3aから、エプロン本体部3の外部位置から直接に整地部材4を目視することが可能である。そして、この第2のスリット3aに棒などを挿入し、直接に整地部材4を振動等させることが可能である。そして、この振動等によって、整地部材4に付着した土砂を払い落すことが可能となっている。また、第2のスリット3aが形成されている部分は、整地部材4のカーブ部4b部分に対応している。そして、耕耘地面Gを整地する際には、このカーブ部4bは耕耘地面Gと直接接する部分となる場合が多い。そのため、この整地部材4のカーブ部4bには、多くの土砂が付着するおそれがある。そこで、第2のスリット3aは、その土砂が多く付着するおそれの高いカーブ部4bに対応する部分に設けられ、第2のスリット3aから付着した土砂を振動によって落下等させることが可能となっている。さらにまた、エプロン本体部3は、第2のスリット3aの分だけ部材の量が少なく形成することができるので、エプロン本体部3を軽量に構成することが可能である。また、エプロン本体部3は、この第2のスリット3a等の穴開け加工、曲げ加工、溶接等の複雑な加工がなされる部材である。したがって、エプロン本体部3は、ステンレス等の高強度、低付着性の材料で構成することは加工上不都合がある場合がある。そのため、エプロン本体部3とは別に整地部材4を設け、この整地部材4のみをステンレス等の高強度部材から構成することが適切である。そこで、本実施形態では、エプロン本体部3とは別に整地部材4を設け、この整地部材4のみをステンレス等の高強度部材から構成したことから、エプロン本体部3の加工の容易性を維持しつつ、整地部材4を高強度とすることが可能となっている。また、整地部材4は、第1整地直線部4aと、カーブ部4bと、第2整地直線部4cとの順に構成されており、これによって、スムーズに耕耘地面Gを整地することが可能となる。つまり、第1整地直線部4a又はカーブ部4bで非整地の状態の耕耘地面Gと接触する。そして、整地部材4の表面が徐々連続的にに後側方向に向いていくことから、耕耘地面Gの土砂がよりスムーズに後側方向に流れていくことが可能となる。第5カバー材21eは、第5接合手段221eよりも後側方向に延びる、第5自由端部121eを有している。この第5自由端部121eは、第2接合部103を作業ロータ5側から覆う位置まで延びている。換言すると、この第5自由端部121eは、作業ロータ5からは第2接合部103を目視できない位置にまで伸びており、第2接合部103と作業ロータ5との間の位置に、第5カバー材21eの後側端部である第5自由端部121eが位置する。この第5自由端部121eがあることによって、比較的土砂が付着しやすい位置に存在し、かつ、比較的土砂の付着しやすい形状を有する第2接合部103を第5カバー材21eによって覆い、土砂の付着を防ぐことができる。また、この第5自由端部121eと第1整地直線部4aとは略平行に形成されており、かつ、この第5自由端部121eと第1整地直線部4aとはある程度の空間を隔てて形成されている。そのため、第5自由端部121eと第1整地直線部4aとの間に、後側方向下側方向から工具等がアプローチ可能な空間を有している。この空間から、第2接合部103のボルト等に容易にスパナ等の工具を挿入することができる。そして、このスパナ等の工具によって第2接合部103での接合を容易に解除することができる。この第2接合部103での接合を容易に解除することができることから、整地部材4をより容易に着脱することが可能となる。図5のように、第5カバー材21eは、第4接合手段221d及び第5接合手段221eによって両持ち状態で接合されていることから、他のカバー材21よりも比較的長く形成されている第5カバー材21eが所定の位置からずれることが防止される。また、第5接合手段221eは、第2接合部103の近傍に位置していることから、第5自由端部121eの位置がずれて、第2接合部103が作業ロータ5に対して露出することが無いようになっている。整地部材4は、作業ロータ5がはね上げた土砂が衝突する部材である。また、整地部材4は、耕耘地面Gを均一で綺麗な面に整地する役割をも有している。そのため、整地部材4には多くの土砂が付着する可能性が高い、そこで、整地部材4は、表面がエプロン本体部3よりも土砂に対して低付着性を有していることが望ましい。また、整地部材4は、耕耘地面Gを均一で綺麗な面に整地する役割を有していることから、エプロン本体部3よりも土砂に高強度を有していた方がより好適である。なぜなら、整地の際に耕耘地面Gによって変形が起こる可能性があるからである。また、土砂中には多くの石が含まれておりこれが整地部材4に凹み、傷を付けるからである。さらに、整地部材4に変形、凹み、傷等があると、耕耘地面Gの整地表面に凸凹等が生じ綺麗な整地面とならないからである。そこで、整地部材4は、高強度、かつ、低付着性を有するステンレスなどが用いられる。なお、ステンレスが好適であるにすぎず、このような性質を有する他の材質であっても良いことはいうまでもない。さらに、必要に応じて、例えば、フッ素コーティング、ダイアモンドライクコーティング等をさらに行って、これらの性能をより満たすようにしても良い。また、低付着性、又は、高強度を満たさない材質で整地部材4を構成して、例えば、フッ素コーティング、ダイアモンドライクコーティング等を行って、これらの性能を満たすようにしても良い。<本発明の第2の実施形態>図6は、第2の実施形態の説明図である。第2の実施形態は、第1の実施形態と基本的に同一であり、その部分については説明を省略する以下の、実施形態についても同様とする。図6のように、接合手段は、整地部材4とエプロン本体部3との第2接合部103が、着脱時に弾性力によって撓んで着脱後にその撓みが元に戻る第1係止部材103aのようなものから構成されていてもよい。<本発明の第3の実施形態>図7は、第3の実施形態の説明図である。図7のように、接合手段は、整地部材4とエプロン本体部3との第2接合部103を除去し、着脱時に弾性力によって撓んで着脱後にその撓みが元に戻る第2係止部材103bを、整地部材4の前側端部に設けることによってもよい。<本発明の第4の実施形態>図8は、第4の実施形態の説明図である。図8のように、接合手段は整地部材4とエプロン本体部3との第2接合部103が、エプロン本体部3に貫通穴を設け、この貫通穴に断面Z型に形成した整地部材4の前方端部103cを挿入する構成であっても良い。さらに、この構成では、図8のように、整地部材4の回り込んだ後方端部を弾性変形可能に形成し、この弾性力で、エプロン本体部3と整地部材4とを接合状態としても良い。<本発明の第5の実施形態>図9は、第5の実施形態の説明図である。図9のように、接合手段は整地部材4とエプロン本体部3との第2接合部103が第1の実施形態と同様であり、第1接合部101を、エプロン本体部3に貫通穴を設け、この貫通穴に断面Z型に形成した整地部材4の後方端部を挿入する構成であっても良い。<本発明の第6の実施形態>図10は、第6の実施形態の説明図である。図10のように、接合手段は、整地部材4とエプロン本体部3との第2接合部103が、エプロン本体部3に貫通穴を設け、この貫通穴に断面Z型に形成した整地部材4の前方端部103cを挿入する構成であっても良い。さらに、この構成では、図10のように、整地部材4の回り込んだ後方端部でボルトナット等接合部材によって接合しても良い。<実施形態の効果>本実施形態のエプロン部材1は、作業ロータ5の上方を覆うシールドカバー本体部2に対して上下回動可能に連結されて作業ロータ5の後側を覆うエプロン本体部3と、エプロン本体部3の作業ロータ5側に配置され、耕耘地面に当接して整地する整地部材4と、エプロン本体部3の作業ロータ5側に配置され、整地部材4よりも作業ロータ5側に配置される第5カバー材21eと、を有し、整地部材4は、エプロン本体部3に対して第2接合部103によって接合されて、エプロン本体部3に対して着脱自在に形成されており、第2接合部103と作業ロータ5との間の位置に、第5カバー材21eの後側方向の反対側位置の端部である第5自由端部121eが位置する。このように構成したことから、整地部材4を交換するための第2接合部103に土砂が付着して、整地部材4を交換する際に作業が困難になるということがない。また、第2接合部103が土砂によって腐食等して、整地部材4を交換する際に作業が困難になることが無い。第5カバー材21eの第5自由端部121eは、整地部材4と平行に形成され、かつ、第5自由端部121eと整地部材4とはある程度の空間を隔てて形成されている。このような構成を有することから、この空間から、第2接合部103のボルト等に容易にスパナ等の工具を挿入することができる。そして、このスパナ等の工具によって第2接合部103での接合を容易に解除することができる。この第2接合部103での接合を容易に解除することができることから、整地部材4をより容易に着脱することが可能となる。第5カバー材21eは、シールドカバー本体部2側の第4接合手段221d及び整地部材4側の第5接合手段221eによって両持ち状態で接合されている。このような構成を有することから、他のカバー材21よりも比較的全長が長く形成されている第5カバー材21eが所定の位置からずれることが防止することが可能となる。整地部材4側の第5接合手段221eは、整地部材4のシールドカバー本体部2側の第2接合部103の近傍に位置し、第2接合部103は、係合以外の方法にて整地部材4とエプロン本体部3とを接合している。このような構成を有することから、第5自由端部121eの位置がずれて、第2接合部103が作業ロータ5に対して露出することが無いようになっている。シールドカバー本体部2側の第4接合手段221dは、第5カバー材21e以外の他の第4カバー材21dをも接合しており、他の第4カバー材21dの前側端部は第4自由端部121dとしてシールドカバー本体部2側に延びている。このような構成を有することから、シールドカバー本体部2とエプロン本体部3との間の連結する部分接続部31に土砂が付着することを防ぐことができる。つまり、シールドカバー本体部2とエプロン本体部3との間の連結する部分接続部31には、回動可能とする構造を有しており、その周囲に土砂が付着しやすい。その部分を第4カバー材21dが覆うことによって、土砂の付着を防ぐことが可能となる。また、第4自由端部121dは容易に振動させることが可能であり、この振動によって第4自由端部121dに付着した土砂をふるい落とすことが可能となる。第5カバー材21eは、高弾性を有する材料によって形成される。このような構成を有することから、カバー材21が容易に振動及び変形することから、付着した土砂を容易にふるい落とすことが可能となる。なお、上記説明においては、シールドカバー本体部2に第1カバー材21a、第2カバー材21b、第3カバー材21cを配置した構成のロータリ作業機10としたが、シールドカバー本体部2に亘って1つだけのカバー材を配置した構成のロータリ作業機10、あるいは、シールドカバー本体部2に1つのカバー材を配置するとともにエプロン本体部3にも1つのカバー材を配置した構成のロータリ作業機であっても、本発明を適用することができる。また、本発明は以上の実施形態に限定されるものではなく、様々な変化した構造、構成を有していても良い。<定義等>本発明における接合とは、ボルトナット等による締結接合、ビスなどによる接合、接着剤による接合、時に弾性力によって撓んで、着脱後にその撓みが元に戻ることによってなされる係合、単に引っ掛かることによって接合する係合、等を含む。つまり、本発明における接合とは、2つ以上の部材を一体化することが可能なものであればどのようなものであってもよい。本発明における接合とは、着脱後にその撓みが元に戻ることによってなされる係合係止、単に引っ掛かることによって接合係止するものをいう。