"エンジンと吸気通路との間に介在されるブローバイガス還流通路の一部が、金属管の外周に樹脂管を嵌合する構成とされ、該樹脂管に、その軸心延び方向途中において該金属管の外周面を外部に露出させるための筒状のコネクタ接続部が備えられ、該コネクタ接続部にヒータを通じて熱を供給するためのコネクタが嵌合保持されているブローバイガス還流通路構造であって、前記金属管と前記樹脂管との間に、前記コネクタ接続部を基準として両側においてシール部材が圧縮された状態でそれぞれ介在されている、ことを特徴とするブローバイガス通路構造。請求項1において、前記樹脂管の両端部のうち、少なくとも一方の端部が、前記金属管の端面よりも該樹脂管の軸心延び方向内方に引っ込んだ内側接続管部と、該内側接続管部の外周面に嵌合され該金属管の端面よりも該樹脂管の軸心延び方向外方に突出する筒状の外側接続管部と、を備え、前記外側接続管部の内周面に、前記内側接続管部の端面よりも前記樹脂管の軸心延び方向外方において前記金属管の外周面に当接する突部が設けられ、前記外側接続端部と前記金属管との間で、前記突部と前記内側接続管部の端面とにより前記シール部材が挟持されている、ことを特徴とするブローバイガス通路構造。請求項2において、前記コネクタ接続部内周と前記コネクタ外周との間にも、シール部材が圧縮した状態で介在されている、ことを特徴とするブローバイガス通路構造。請求項1において、前記金属管は、該金属管の軸心延び方向両端部が該金属管の軸心延び方向内方部よりも縮径されて、該金属管の軸心延び方向各端部と該金属管の軸心延び方向内方部との間に段差部を有しており、前記樹脂管は、前記コネクタ接続部を有し前記金属管の軸心延び方向内方部を嵌合させるための本体管部と、該本体管部の内径よりも縮径されて該金属管の軸心延び方向一端部を嵌合させるため一方の接続管部とを一体的に接続する管体と、を備えていると共に、該管体と独立して該金属管の軸心延び方向他端部外周に嵌合され該管体の端面に当接されたときには、該金属管の段差部と協働して環状空間を形成する段差部を有する筒状の他方の接続管部と、を備えている、ことを特徴とするブローバイガス通路構造。請求項1~4において、前記シール部材がOリング又はガスケットである、ことを特徴とするブローバイガス通路構造。しかし、上記のようなブローバイガス還流通路構造における加熱管においては、金属管の外周に樹脂管を一体化するに際して、インサート成形或いは超音波溶着が行われたものが用いられており、これら特別な工程を行うものを用いるためには設備投資が必要となる。しかも、金属管と樹脂管との間の一体化強度が十分とはいえず、金属管と樹脂管とが熱膨張差に基づき剥離して該両者間に隙間が生じるおそれがある。このため、加熱管における金属管と樹脂管との間に隙間が生じた場合には、ブローバイガスが前述のコネクタ接続部等を介して外部に漏れるおそれある。本発明は以上のような事情を勘案してなされたもので、その目的は、加熱管における金属管と樹脂管との間のシール性を簡単に確保できるブローバイガス還流通路構造を提供することにある。前記目的を達成するため本発明請求項1に係る発明にあっては、エンジンと吸気通路との間に介在されるブローバイガス還流通路の一部が、金属管の外周に樹脂管を嵌合する構成とされ、該樹脂管に、その軸心延び方向途中において該金属管の外周面を外部に露出させるための筒状のコネクタ接続部が備えられ、該コネクタ接続部にヒータを通じて熱を供給するためのコネクタが嵌合保持されているブローバイガス還流通路構造であって、前記金属管と前記樹脂管との間に、前記コネクタ接続部を基準として両側においてシール部材が圧縮された状態でそれぞれ介在されている構成としてある。この請求項1の好ましい態様としては、請求項2以下の記載の通りとなる。本発明請求項1の発明によれば、金属管を樹脂管内に嵌合し、その金属管と樹脂管との間にシール部材を組み込むことにより組み立てられることになり、インサート成形或いは超音波溶着を行うための特別の設備を不要にできる。また、金属管と樹脂管との間に、コネクタ接続部を基準として両側においてシール部材が圧縮された状態でそれぞれ介在されていることから、金属管と樹脂管との熱膨張差が生じるとしても、圧縮された状態のシール部材がそれを吸収して、金属管と樹脂管との間のシール性を常に確保する。このため、金属管と樹脂管との間のシール性を簡単に確保できる。請求項2の発明によれば、前記樹脂管の両端部のうち、少なくとも一方の端部が、前記金属管の端面よりも該樹脂管の軸心延び方向内方に引っ込んだ内側接続管部と、該内側接続管部の外周面に嵌合され該金属管の端面よりも該樹脂管の軸心延び方向外方に突出する筒状の外側接続管部と、を備え、前記外側接続管部の内周面に、前記内側接続管部の端面よりも前記樹脂管の軸心延び方向外方において前記金属管の外周面に当接する突部が設けられ、前記外側接続端部と前記金属管との間で、前記突部と前記内側接続管部の端面とにより前記シール部材が挟持されていることから、金属管の外周面と樹脂管内周面との間にシール部材を介在させるに際して、その樹脂管の少なくとも一方の端部側において、金属管における外周面の形状変更を施さなくても、その金属管の外周面上で、内側接続管部と外側接続管部とにより的確に保持できる。請求項3の発明によれば、前記コネクタ接続部内周と前記コネクタ外周との間にも、シール部材が圧縮した状態で介在されていることから、コネクタ接続部内周と前記コネクタ外周との間からブローバイガスが漏れることを確実に防止できる。請求項4の発明によれば、前記金属管は、該金属管の軸心延び方向両端部が該金属管の軸心延び方向内方部よりも縮径されて、該金属管の軸心延び方向各端部と該金属管の軸心延び方向内方部との間に段差部を有しており、前記樹脂管は、前記コネクタ接続部を有し前記金属管の軸心延び方向内方部を嵌合させるための本体管部と、該本体管部の内径よりも縮径されて該金属管の軸心延び方向一端部を嵌合させるため一方の接続管部とを一体的に接続する管体と、を備えていると共に、該管体と独立して該金属管の軸心延び方向他端部外周に嵌合され該管体の端面に当接されたときには、該金属管の段差部と協働して環状空間を形成する段差部を有する筒状の他方の接続管部と、を備えていることから、樹脂管部のコネクタ接続部を基準として両側において、樹脂管及び金属管の段差部を利用して環状空間を形成し、シール部材を配設できるだけでなく、樹脂管を管体と他方の接続管部の二部品にすることができ、組み付け性を高めると共に、部品点数の低減を図ることができる。請求項5の発明によれば、シール部材がOリング又はガスケットであることから、既存のシール部材を用いてシール性を確保できる。このため、シール性確保に要するコストの低減を図ることができる。以下、本発明の実施形態について添付した図面を参照しつつ説明する。図1において、符号1は、吸気通路2とエンジン図示略との間に介在されてブローバイガスをエンジン側例えばシリンダヘッドカバーから吸気通路2に還流するブローバイガス還流通路である。このブローバイガス還流通路1は、エンジン側例えばシリンダヘッドカバーから延びるホース3と、そのホース3に一端側が接続されて他端側が吸気通路2内に開口される加熱管4とにより構成されており、加熱管4は、ブローバイガス還流通路1の一部をなしている。前記加熱管4は、図1~図4に示すように、金属管としての銅管5と、該銅管5が嵌合される樹脂管6と、により構成されている。銅管5は、図4に示すように、ブローバイガス中の水蒸気が凝結されること等を防止すべく、ヒータ7からの熱が内部に伝達し易くする観点から材質が選択されている。この銅管5の上面部には、その延び方向中央よりもやや流入端側図1中、右端側において凹部8が形成され、その凹部8よりもさらに流入端側には、係止溝9が形成されている。そのうち、凹部8の底部には、ヒータ7を収納するためのヒータ収納凹部10が形成されている。樹脂管6は、図1~図4に示すように、本体管部11と、その本体管部11の軸心延び方向両側にそれぞれ接続するための外側接続管部12と、を備えている。本体管部11は、その軸心延び方向長さが前記銅管5の軸心延び方向長さよりも短い長さとされ、その本体管部11の上面には、その軸心延び方向中央において筒状のコネクタ接続部13が立設されている。このコネクタ接続部13は、その内径が本体管部11の軸心延び方向において前記凹部8の長さと等しくされており、そのコネクタ接続部13は本体管部11の内外を連通している。このため、銅管5の外周面が、コネクタ接続部13を介して外部に露出することになっている。このコネクタ接続部13の上端部周壁には、複数の係止孔14が形成されており、その複数の係止孔14は、コネクタ接続部13の周回り方向に等間隔毎に配置されている。また、コネクタ接続部13の上端部周壁には、その周回り方向の適宜個所に複数のスリット16が形成されており、その複数のスリット16によりコネクタ接続部13が拡縮することになっている。本体管部11は、その軸心延び方向両端部において内側接続管部15をそれぞれ有している。各内側接続管部15は、本体管部11における軸心延び方向両端部の肉厚が他の本体管部11部分よりも薄くされ、その内側接続管部15の外径は他の本体管部11部分の外径よりも短くされている。このため、内側接続管部15と他の本体管部11との間には段差部17が形成されている。この各内側接続管部15の外周面には複数の係止突起18が設けられており、その複数の係止突起18は、各内側接続管部15の周回り方向に間隔をあけて配置されている。また、この両内側接続管部15のうち、流入側の内側接続管部15aには、撓み可能な係止片部19が形成されており、その係止片部19の爪部19aは、内側接続管部15の径方向内方に向けられている。尚、符号20は、本体管部11の外周面に設けられた拡径部である。前記本体管部11内には、図1~図4に示すように、前記銅管5が嵌合されている。この本体管部11と銅管5との嵌合状態においては、銅管5の係止溝9内に本体管部11の係止片部19の爪部19aが入り込んで係止されており、本体管部11と銅管5とは、該銅管5の軸心延び方向に相対的に変位動不能となっている図1、図3参照。このとき、銅管5は、その軸心延び方向両端部が、本体管部11の軸心延び方向両端よりも外方に突出された状態となっていると共に、銅管5の上面部における凹部8が前記コネクタ接続部13内に臨むことになっている。前記各外側接続管部12は、その一端部内周が前記各内側接続管部15外周にそれぞれ嵌合されている。このうち、流入側の外側接続管部12aの他端部外周には前記ホース3が密に嵌合され、流出側の外側接続管部12bの他端部は、吸気通路2内に進入されている。この各外側接続管部12の一端側管壁には、複数の係止孔21が周回り方向に間隔をあけて形成されていると共に、スリット22が、隣り合う係止孔21間において形成されている図4参照。これにより、外側接続管部12における一端側管壁のうち、各隣り合うスリット22間部分が撓み可能となっており、内側接続管部15外周が外側接続管部12内周に嵌合されている状態において、この撓み可能性を利用して、外側接続管部12の一端側管壁の各係止孔21に内側接続管部15外周の各係止突起18が係止されている。これにより、各外側接続管部12は、本体管部11の軸心延び方向において、各内側接続管部15に対して相対変位動不能となっている。前記各外側接続管部12の内周面には、図1、図3に示すように、その軸心延び方向中央よりもやや外方側において環状の突部23が全周に亘ってそれぞれ形成されている。この各突部23は、各内側接続管部15の端面よりも樹脂管6の軸心延び方向外方において銅管5外周面に当接されており、銅管5の外周面側には、突部23と内側接続管部15の端面15aとの間において環状空間24がそれぞれ形成されている。この環状空間24には、シール部材としてのOリング25が収納されている。Oリング25は、外側接続管部12内周面と銅管5外周面とにより挟持されて圧縮状態となっており、ホース3内或いは吸気通路2内のブローバイガスが外側接続管部12内周面又は内側接続管部15外周面と銅管5外周面との間を通ってコネクタ接続部13内に漏れることが防止されることになっている。勿論この場合、Oリング25が圧縮された状態で環状空間24に収納されていることから、銅管5、樹脂管6外側接続管部12,内側接続管部15の熱膨張差に基づき樹脂管6内周と銅管5との間のシール性が損なわれることはない。このOリング25としては、本実施形態においては、HNBRが用いられている。前記コネクタ接続部13内には、図1~図4に示すように、コネクタ26が嵌合保持されている。このコネクタ26は、内部に電極図示略が保持されて、その電極に対して電流を供給するために用いられるものであり、このコネクタ26がコネクタ接続部13内に嵌合保持されたときには、コネクタ26内の電極が、銅管5上面部にヒータ収納凹部10に収納されるヒータ7に接触されることになっている。これにより、銅管5が加熱されることになり、銅管5内を流れるブローバイガス中の水蒸気が凝縮することが防止される。このとき、コネクタ26の嵌合先端部は、コネクタ接続部13内を通過して銅管5の凹部8内に進入されていることから、銅管5に対して樹脂管6は、銅管5の軸心延び方向にも、銅管5の軸心を中心とした回転方向にも相対動が不能となっている。このコネクタ26には、図1、図3、図4に示すように、その嵌合部外周面において、複数の係止爪27と、その複数の係止爪27よりも先端側において、環状溝28とが設けられている。複数の係止爪27は、コネクタ接続部13内にコネクタ26を嵌合した状態において、そのコネクタ接続部13の各係止孔14に係止されており、その係止爪27と係止孔14とにより、コネクタ26がコネクタ接続部13から外れることが規制されている。環状溝28には、シール部材としてのOリング29が嵌め込まれている。Oリング29としては、この場合においても、HNBRが用いられており、このOリング29は、コネクタ接続部13内にコネクタ26が嵌合された状態において、コネクタ接続部13内周面と環状溝28とにより圧縮された状態となっている。これにより、Oリング29は、シール性ブローバイガスの漏れ防止、銅管5、ヒータ等の錆防止を確保している。したがって、このようなブローバイガス還流通路構造においては、ブローバイガス還流通路1の一部を構成する加熱管4が、銅管5を樹脂管6内に嵌合し、その銅管5と樹脂管6との間にシール部材としてのOリング25を組み込むことにより組み立てられることから、インサート成形或いは超音波溶着を行うための特別の設備が不要となる。これにより、製造コストの低減を図ることができることになる。勿論この場合、銅管5の外周又は樹脂管6の内周にOリング25を予め組み付けた状態で、銅管5を樹脂管6内に嵌合することから、組み付けを容易にすることができる。また、銅管5と樹脂管6との間に、コネクタ接続部13を基準として両側においてOリング25が圧縮された状態でそれぞれ介在されていることから、銅管5と樹脂管6との熱膨張差が生じるとしても、圧縮された状態のOリング25がそれを吸収して、銅管5と樹脂管6との間のシール性は、常に確保される。さらに、樹脂管6の両端部において、内側接続管部15の端面15aと外側接続管部12の突部23とを利用して、Oリング25を銅管5の軸心延び方向において挟持することから、銅管5の外周面上で、内側接続管部15と外側接続管部12とにより的確に保持できる。これにより、銅管5に突部等の形状を施さなくても、Oリング25を的確且つ容易に組み付けることができる。図5、図6は第2実施形態、図7は第3実施形態を示す。各実施形態において、前記第1実施形態と同一構成要素については同一符号を付してその説明を省略する。図5、図6に示す第2実施形態においては、本体管部11上面部のコネクタ接続部13が、本体管部11の延び方向に比較的長く延びる平面視長円形状に形成され、これに伴い、コネクタ26の嵌合部26Aも、コネクタ接続部13に対応して、平面視長円形状に形成されている。具体的には、銅管5の凹部8がコネクタ接続部13の内径よりも多少縮径され、これに伴い、コネクタ接続部13内の底部13aが該コネクタ接続部13の内周から凹部8の周囲にまで張り出している。一方、コネクタ26の嵌合部26Aは、開口をコネクタ接続部13側に向けた有底筒状に形成されており、その嵌合部26Aは、内筒部26aと外筒部26bとによる内外二重筒とされて、その内筒部26aと外筒部26bとの間には環状空間26cが形成されている。内筒部26aは、その先端部が外筒部26bの先端部よりも延びて銅管5の凹部8内に嵌合され、外筒部26bは、コネクタ接続部13内に嵌合されている。この外筒部26bと内筒部26aとの間には帯状をもって環状とされたガスケットシール部材30が環状空間26c全周に亘って介在されている。このガスケット30は、コネクタ接続部13の係止孔14にコネクタ26の係止爪27が係止されることにより、コネクタ接続部13の底部13aとコネクタ26の嵌合部26Aの底部26dとにより挟持されて圧縮された状態とされており、これにより、コネクタ26の嵌合部26Aとコネクタ接続部13の内周とのシール性が確保されている。図7に示す第3実施形態は、本体管部11と、前記ホース3を接続するため、又は吸気通路2内に進入させるための一方の接続管部31とを一体化した管体32を用いて、組み付けの容易性、部品点数の低減を図った内容を示している。尚、図7は、理解を容易にするために簡略して図示されており、本体管部11のコネクタ接続部13の図示は略されている。この第3実施形態においては、銅管5の軸心延び方向両端部5a、5bの外径がその軸心延び方向内方部5cの外径よりも縮径されており、銅管5の軸心延び方向内方部5cとその軸心延び方向両端部5a、5bとの間には段差部33がそれぞれ形成されている。一方、本体管部11と一方の接続管部31とが一体的に接続された管体32は、その一方の接続管部31の内径が本体管部11の内径よりも縮径され、その一方の接続管部31が本体管部11に一体化する手前で本体管部11の内径まで拡径されている。この一方の接続管部31の内径変化により段差部34が形成されている。この管体32内には前記銅管5が嵌合されており、銅管5の軸心延び方向一端部5aが管体における一方の接続管部31内に嵌合され、銅管5の軸心延び方向内方部31cが本体管部11内に嵌合されている。このとき、管体32内には、その段差部34と銅管5の段差部33との間において環状空間35が形成されることになり、その環状空間35内にOリング25が収納されて、銅管5外周と一方の接続管部31内周との間のシール性が確保されている。また、他方の接続管部36については、その内部に銅管5の軸心延び方向他端部5bが嵌合されてその他方の接続管部36と管体32端面とが当接されるが、その他方の接続管部36には、管体32端面に当接する手前において内径が拡径されて段差部37が形成されている。他方の接続管部36内には、この段差部37と銅管5の段差部33との間において環状空間38が形成されており、その環状空間38内にOリング25が収納されて銅管5外周と他方の接続管部36内周との間のシール性が確保されている。この場合、銅管5に対しては、管体32、他方の接続管部36は、前記各実施形態同様、その軸心延び方向、その軸心を中心とした回転方向に相対動不能となっている。以上実施形態について説明したが本発明にあっては、次のような態様を包含する。1銅管5の他の金属管を用いること。2内側接続管部15と外側接続管部12との嵌合関係を、樹脂管6の軸心延び方向一方側においてのみ適用すること。3第3実施形態を変形して、銅管5の軸心延び方向内方部を管体から他方の接続管部側に突出させ、その外周に、他方の接続管部における拡径された内周を嵌合すること。本発明の目的は、明記されたものに限らず、実質的に好ましいあるいは利点として表現されたものを提供することをも暗黙的に含むものである。"