"内部に冷却用流体を流動させる冷却室が形成されたハウジングと、前記ハウジングの外面に開口するとともに前記冷却室に連通した形態であって、ヒートパイプの着脱を可能とした継手機能部とを備えていることを特徴とするヒートパイプ用カプラ。前記ハウジングには、前記継手機能部に接続されたヒートパイプが前記冷却室内に進入することを許容する開弁状態と、ヒートパイプを前記継手機能部から外した状態において前記冷却室内の冷却用流体が前記継手機能部側へ流出するのを規制する閉弁状態との間で変位するバルブ機能部を備えていることを特徴とする請求項1記載のヒートパイプ用カプラ。前記バルブ機能部は、前記継手機能部に取り付けるときのヒートパイプの押込み動作によって開弁方向へ押し動かされる弁体と、前記弁体を閉弁方向へ付勢する閉弁バネとを備えていることを特徴とする請求項2記載のヒートパイプ用カプラ。前記ハウジングの内周面には、開閉方向へ移動する前記弁体を摺接させるガイド面が形成され、前記ハウジング内には、前記弁体を挟んで前記冷却室とは反対側に配され、前記弁体の開閉移動にともなって容積が増減する区画室が形成され、前記弁体には、前記冷却室と前記区画室とを連通させる連通部が形成されていることを特徴とする請求項2または請求項3に記載のヒートパイプ用カプラ。前記ハウジングには、冷却用流体を前記ハウジング内に流入させるための流入部と、前記流入部に連通する流入室と、前記冷却室内の冷却用流体を前記ハウジング外へ流出させる流出部と、前記流入室と前記冷却室とを連通させるよう形成され、前記冷却室内におけるヒートパイプの軸線と略平行をなす整流孔とを備えていることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載のヒートパイプ用カプラ。上記の装置では、ヒートパイプの凝縮部が、水冷装置の水冷ジャケット内に密閉状態で収容されている。水冷ジャケット内には冷却水が充填されているため、水が漏れないように水冷ジャケットとヒートパイプが一体化されている。したがって、ヒートパイプを交換したり移動させたりする場合に、ヒートパイプと一緒に冷却ジャケットも交換、移動させる必要がある。冷却ジャケットは、冷却水を流動させるための配管に接続されているため、交換や移動には手間がかかり、作業性が悪い。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、ヒートパイプの交換や移動に際しての作業性向上を図ることを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、内部に冷却用流体を流動させる冷却室が形成されたハウジングと、前記ハウジングの外面に開口するとともに前記冷却室に連通した形態であって、ヒートパイプの着脱を可能とした継手機能部とを備えているところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記ハウジングには、前記継手機能部に接続されたヒートパイプが前記冷却室内に進入することを許容する開弁状態と、ヒートパイプを前記継手機能部から外した状態において前記冷却室内の冷却用流体が前記継手機能部側へ流出するのを規制する閉弁状態との間で変位するバルブ機能部を備えているところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項2に記載のものにおいて、前記バルブ機能部は、前記継手機能部に取り付けるときのヒートパイプの押込み動作によって開弁方向へ押し動かされる弁体と、前記弁体を閉弁方向へ付勢する閉弁バネとを備えているところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項2または請求項3に記載のものにおいて、前記ハウジングの内周面には、開閉方向へ移動する前記弁体を摺接させるガイド面が形成され、前記ハウジング内には、前記弁体を挟んで前記冷却室とは反対側に配され、前記弁体の開閉移動にともなって容積が増減する区画室が形成され、前記弁体には、前記冷却室と前記区画室とを連通させる連通部が形成されているところに特徴を有する。請求項5の発明は、請求項1ないし請求項4のいずれかに記載のものにおいて、前記ハウジングには、冷却用流体を前記ハウジング内に流入させるための流入部と、前記流入部に連通する流入室と、前記冷却室内の冷却用流体を前記ハウジング外へ流出させる流出部と、前記流入室と前記冷却室とを連通させるよう形成され、前記冷却室内におけるヒートパイプの軸線と略平行をなす整流孔とを備えているところに特徴を有する。<請求項1の発明>ヒートパイプを継手機能部に取り付けてヒートパイプの凝縮部を冷却室内に収容すれば、ヒートパイプの蒸発部側に設けた機器を冷却することができる。ヒートパイプは継手機能部に対して着脱できるので、ヒートパイプを交換したり移動させる際には、ハウジングの交換や移動の作業が不要である。したがって、作業性がよい。<請求項2の発明>ヒートパイプを継手機能部から外した状態では、バルブ機能部が閉弁状態へ変位することにより、冷却室内の冷却用流体が継手機能部を通ってハウジング外へ漏出することを防止できる。<請求項3の発明>継手機能部にヒートパイプを取り付けると、ヒートパイプで押された弁体が、閉弁バネの付勢に抗して開弁方向へ移動する。継手機能部からヒートパイプを外すと、閉弁バネの付勢により弁体が閉弁方向へ移動する。本発明によれば、ヒートパイプの着脱に連動してバルブ機能部が自動的に開閉変位するので、ヒートパイプの着脱操作は別にバルブ機能部の開閉操作を行う場合に比べて、操作性に優れている。<請求項4の発明>弁体は、ガイド面への摺接によって安定して開閉方向へ移動することができる。また、弁体を挟んで冷却室とは反対側に配された区画室の圧力が、弁体の開閉移動に伴って変動すると、弁体の円滑な移動が阻害されることが懸念されるのであるが、本発明では、弁体に、区画室内を冷却室に連通させる連通部を形成しているので、区画室内の圧力変動に起因して弁体の円滑な移動が阻害される、という虞はない。<請求項5の発明>流入部から流入室内に流入した冷却用流体は、整流孔を通ることによりヒートパイプの軸線と略平行に整流され、ヒートパイプの外周面に沿って流れながら、ヒートパイプの熱を奪う。<実施形態1>以下、本発明を具体化した実施形態1を図1~図5を参照して説明する。本実施形態1のヒートパイプ用カプラAは、内部に冷却用流体を流動させる冷却室19が形成されたハウジング10と、ヒートパイプPの着脱を可能とした継手機能部15と、バルブ機能部30とを備えている。ヒートパイプPは、熱伝導性が高い材質からなるパイプ中に揮発性の液体作動液を封入したものであり、一方の端部が蒸発部図示省略となっており、他方の端部が凝縮部Cとなっている。蒸発部は、電子機器図示省略の発熱部近傍に配置され、電子機器から発せられる熱を吸収する。凝縮部Cは、本実施形態1のヒートパイプ用カプラAの継手機能部15に接続され、冷却室19内で冷却される。この吸熱と冷却に伴い、蒸発部では作動液が蒸発潜熱の吸収し、凝縮部Cでは作動液が凝縮潜熱の放出する。凝縮後の作動液は、発熱部と凝縮部Cとの高低差や、ヒートパイプP内に設けた毛細管構造によって蒸発部に戻るようになっている。ハウジング10は、金属製であり、軸線を前後方向に向けた略円筒形の周壁部11と、周壁部11の後端を閉塞する後壁部12とを備えて構成されている。周壁部11の前端は開放されている。ハウジング10には、周壁部11の外面からハウジング10の径方向に筒状に突出した形態であって、冷却室19に連通する筒状の流入部13と流出部14とが形成されている。流入部13の流入方向軸線方向と流出部14の流出方向軸線方向は、同軸状に並び、円形の冷却室19の軸線を直角に横切る向きとなっている。流入部13と流出部14は、冷却水冷却用流体を循環させるための冷却水循環装置図示省略に接続されている。継手機能部15は、継手本体16と、支持部材18と、ロックリング23と、ロックボール24と、解除リング25と、ロックバネ26とを備えて構成されている。継手本体16は、周壁部11と同心の円筒状をなし、継手本体16の後端部が周壁部11の前端部内周にねじ込みにより組み付けられている。継手本体16の前端部内周には、前方に向かって次第に縮径するようなテーパ状をなすロック面17が形成されている。支持部材18は、周壁部11と同心の円筒状をなす。支持部材18の後端部外周の拡径部が、周壁部11の段差部と継手本体16の後端部との間で挟まれることにより、支持部材18は、周壁部11及び継手本体16の内周に沿うように組み付けられている。支持部材18は継手機能部15の最後端部に位置し、ハウジング10の内部空間のうち支持部材18よりも後方の領域が、流入部13及び流出部14と連通する冷却室19となっている。支持部材18の外周における冷却室19流入部13及び流出部14より前方の領域には、周壁部11の内周面と支持部材18の外周との間液密状にシールするための第1シールリング21が装着されている。支持部材18の内周における冷却室19流入部13及び流出部14より前方の領域には、後述するヒートパイプPの外周と支持部材18の内周との間を液密状にシールするための前後一対の第2シールリング22が装着されている。ロックリング23は、周壁部11と同心の円筒状をなし、継手本体16の内周面にガイドされながら、継手本体16に対して前後方向にスライドし得るようになっている。ロックリング23は、その後端のフランジ部を継手本体16の内周のストッパに係止させることにより、前方への抜けが規制されている。ロックリング23には、周方向に間隔を空けた複数位置に、夫々、球形のロックボール24が装着されている。ロックボール24は、ロックリング23に対し相対的に径方向へ相対変位し得るようになっている。ロックリング23が前方へ移動するのに伴い、ロックボール24は、ロック面17によって内周径方向内側へ押圧され、ロックリング23の内周から突出し得るようになっている。解除リング25は、周壁部11と同心の円筒状をなす、ロックリング23を包囲するように配されている。解除リング25の前端部とロックリング23の前端部は、前後方向への相対変位を規制された状態に係止されている。解除リング25の前端の係止部と、継手本体16の外周のバネ受け部との間には、コイルバネからなるロックバネ26が装着されている。このロックバネ26により、ロックリング23と解除リング25は、その移動ストロークにおける最前端である待機位置図2を参照に保持されている。かかる構成の継手機能部15は、その中空内がヒートパイプPを接続するための接続孔27となっている。この接続孔27の前端は、ヒートパイプ用カプラAの前端面において外部空間へ開口されており、接続孔27の後端は冷却室19の前端に連通している。バルブ機能部30は、継手機能部15に接続されたヒートパイプPが冷却室19内に進入することを許容する開弁状態と、ヒートパイプPを記継手機能部15から外した状態において冷却室19内の冷却水が継手機能部15側へ流出するのを規制する閉弁状態との間で変位するようになっている。バルブ機能部30は、ハウジング10内に収容した弁体31と、弁体31を閉弁方向へ付勢する閉弁バネ47と、継手機能部15を構成する支持部材18に形成したシール面48とを備えて構成されている。弁体31は、金属製であり、全体としてハウジング10と同心の略円形をなす。弁体31の前端側部分は筒状シール部32となっており、弁体31の後端側部分は筒状摺接部33となっている。筒状シール部32の前端部外周のシール溝34にはシール部材35が装着されている。このシール部材35の外径寸法は、冷却室19周壁部11の内径寸法よりも小さい。筒状シール部32におけるシール溝34よりも後方の領域には、外周を局部的に小径とした小径部36が形成されている。小径部36は、前部テーパ面37と縮径面38と後部テーパ面39とを前から後に連ねて構成されている。前部テーパ面37は、シール溝34の後端に隣接し、後方に向かって縮径するように傾斜している。縮径面38は、その前端から後端に亘って外径寸法が一定である。後部テーパ面39は、後方に向かって拡径するように傾斜している。筒状摺接部33の外周は、周壁部11の内周のガイド面20に摺接可能な円弧状に摺接面40を有している。筒状シール部32後部テーパ面39の後端は筒状摺接部33の前端に連なっている。筒状シール部32の後端と筒状摺接部33の前端との境界部分には、筒状シール部32で包囲された前部空間41と筒状摺接部33で包囲された後部空間42とを液密状に区画する隔壁部43が形成されている。弁体31には、筒状シール部32の外周面に臨む空間と、後部空間42内とを連通させる連通部44が形成されている。連通部44は、弁体31の外周部のうち周方向に等角度ピッチで切欠した形態の3つの切欠部45を形成することによって構成されている。切欠部45は、弁体31の径方向線と直角な平面に沿って弁体31の外周部を切除した形態である。図4,5に示すように、前後方向における切欠部45の形成領域は、後部テーパ面39の前端よりも少し後方の位置から、筒状摺接部33の後端よりも少し前方の位置に亘る範囲である。また、図3,5に示すように、径方向における切欠部45の形成領域は、筒状シール部32前部空間41の内周面よりも外周側の範囲である。したがって、切欠部45の形成範囲は、前後方向においては隔壁部43と重なるが、径方向においては隔壁部43と重なることはない。したがって、前部空間41と後部空間42は、切欠部45連通部44が形成されても、互いに液密状に区画された状態に保たれている。弁体31は、ハウジング10内に収容され、摺接面40をガイド面20に摺接させることにより前後方向へスライドし得るようになっている。弁体31が組み付けられたハウジング10の内部には、後部空間42に連通した形態であって、弁体31が前後方向に移動するのに伴って容積が増減する区画室46が形成される。この区画室46は、弁体31を挟んで冷却室19とは前後反対側に配されている。また、後部空間42内には、隔壁部43の後面とハウジング10の後壁部12との間に装着されたコイルバネからなる閉弁バネ47が、同軸状に収容されている。閉弁バネ47は、弁体31を閉弁方向前方へ付勢する。また、支持部材18接続孔27の後端部内周は、段差状に拡径されていて、この拡径部分の内周面は、シール面48となっている。また、段差状の拡径部分の前端面は、前止まり面49となっている。次に、本実施形態1の作用を説明する。ヒートパイプPを接続していない状態では、図2に示すように、弁体31が閉弁バネ47の付勢により閉弁位置に保持されている。弁体31が閉弁位置にある状態では、弁体31筒状シール部32の前端が前止まり面49に当接して前止まりされているとともに、シール部材35がシール面48に液密状に密着し、接続孔27と冷却室19とが液密状にシールされる。したがって、流入部13から冷却室19内に供給された冷却水は、接続孔27からヒートパイプ用カプラAの外部へ漏出することはない。冷却室19内に流入した冷却水は、筒状シール部32の外周に沿って流れ、流出部14から流出する。また、区画室46の容積は最大となっている。バルブ機能部30が閉弁されている状態において、ヒートパイプPを継手機能部15に接続する。接続に際しては、継手機能部15の前方からヒートパイプPの凝縮部Cを接続孔27内に差し込む。このとき、支持部材18の内径及びロックリング23の内径寸法は、ヒートパイプPの外径寸法よりも僅かに大きい寸法であるから、ヒートパイプPは、支持部材18とロックリング23により継手機能部15と同軸状を保つようにガイドされる。ヒートパイプPの挿入が進むと、ヒートパイプPの挿入端部凝縮部Cが、弁体31の前部空間41内に嵌入して隔壁部43に当接する。この後は、閉弁バネ47の付勢に抗して、ヒートパイプPを押し込むことによって挿入作業を進める。ヒートパイプPの挿入が進むと、弁体31が後方へ押し動かされ、バルブ機能部30が開弁状態となって、接続孔27の後端が冷却室19と連通する。このとき、ヒートパイプPの外周と接続孔27の内周との間は、第2シールリング22によって液密状態にシールされているので、開弁しても、冷却室19内の冷却水が接続孔27を通って漏出することはない。また、ヒートパイプPの挿入が進むのに伴い、ロックボール24がヒートパイプPに当たることによって、ロックリング23と解除リング25がロックバネ26の付勢に抗して後方へ押し動かされる。また、弁体31が後方へ移動するのに伴い、区画室46の容積が減少するのであるが、区画室46は、連通部44と冷却室19を介して流入部13及び流出部14と連通しているので、区画室46内の冷却水は流出部14へ容易に流出する。したがって、区画室46の圧力が増大することはない。しかも、連通部44は、切欠部45を介して、冷却室19の内周面における流入部13及び流出部14の開口部の近傍に連通しているので、区画室46から流出部14に至る冷却水の流れが円滑である。したがって、弁体31の後方への移動及びヒートパイプPの接続が円滑に行われる。筒状摺接部33の後端がハウジング10の後壁部12に突き当たると、それ以上のヒートパイプPの挿入動作が規制され、ヒートパイプPの挿入が完了する。この状態では、ロックバネ26の付勢により、ロックボール24が、テーパ状のロック面17に当接してロック面17の傾斜により径方向内側ヒートパイプPの外周面に接近する方向へ押し動かされ、ヒートパイプPの外周に対して食い込むように押圧する。このロックボール24の食い込み作用により、ヒートパイプPは、前方への抜けを規制された状態となり、正規の接続状態にロックされる。図1に示すように、ヒートパイプPを接続した状態では、冷却室19の容積が最大となり、この冷却室19内に凝縮部Cが収容される。冷却室19内においては、流入部13から流入した冷却水が、凝縮部Cの外周面に接触してヒートパイプPから熱を奪うので、ヒートパイプP内の作動液が凝縮して蒸発部へ戻る。これにより、ヒートパイプPの蒸発部の近傍に配置された電子機器を冷却することができる。ヒートパイプPの熱を奪った冷却水は、流出部13からハウジング10外へ流出する。電子機器のメンテナンス等のためにヒートパイプPを継手機能部15から外す際には、解除リング25を操作してロックリング23とともに後方へ押し動かす。すると、ロックボール24はロック面17への押圧から解放されるので、ロックボール24によるヒートパイプPへのロック状態が解除される。この後は、ヒートパイプPを前方へ抜き取ればよい。ヒートパイプPを抜き取るのに伴い、弁体31が閉弁バネ47の付勢によって前方へ移動する。弁体31が前方へ移動するのに伴い、区画室46内の容積が増大するのであるが、区画室46は、冷却室19と連通部44を介して流入部13及び流出部14と連通しているので、冷却室19内の冷却水が区画室46内へ容易に流入する。したがって、区画室46の圧力が減少することはない。しかも、連通部44は、切欠部45を介して、冷却室19の内周面における流入部13及び流出部14の開口部の近傍に連通しているので、冷却室19から区画室46に至る冷却水の流れが円滑である。したがって、弁体31の前方への移動が円滑に行われる。そして、弁体31が前止まり面49に当接すると、バルブ機能部30が閉弁状態となる。弁体31の前方への移動が開始してから、閉弁状態となるまでの間、ヒートパイプPの外周と接続孔27の内周との間は、第2シールリング22によってシールされた状態が維持される。したがって、冷却室19内の冷却水が接続孔27を通って漏出する虞はない。上述のように本実施形態1のヒートパイプ用カプラAは、内部に冷却用流体を流動させる冷却室19が形成されたハウジング10と、ハウジング10の外面に開口するとともに冷却室19に連通した形態であって、ヒートパイプPの着脱を可能とした継手機能部15とを備えている。この構成によれば、ヒートパイプPを継手機能部15に取り付けてヒートパイプPの凝縮部Cを冷却室19内に収容することによって、ヒートパイプPの蒸発部側に設けた機器を冷却することができる。ヒートパイプPは継手機能部15に対して着脱できるので、ヒートパイプPを交換したり移動させる際には、ハウジング10の交換や移動の作業が不要である。したがって、作業性がよい。また、ハウジング10は、継手機能部15に接続されたヒートパイプPが冷却室19内に進入することを許容する開弁状態と、ヒートパイプPを継手機能部15から外した状態において冷却室19内の冷却水が継手機能部15側へ流出するのを規制する閉弁状態との間で変位するバルブ機能部30を備えている。この構成によれば、ヒートパイプPを継手機能部15から外したときに、バルブ機能部30を閉弁状態へ変位させることにより、冷却室19内の冷却用流体が継手機能部15を通ってハウジング10外へ漏出することが防止される。また、バルブ機能部30は、継手機能部15に取り付けるときのヒートパイプPの押込み動作によって開弁方向へ押し動かされる弁体31と、弁体31を閉弁方向へ付勢する閉弁バネ47とを備えている。この構成によれば、継手機能部15にヒートパイプPを取り付けると、ヒートパイプPで押された弁体31が、バネの付勢に抗して開弁方向へ移動する。継手機能部15からヒートパイプPを外すと、閉弁バネ47の付勢により弁体31が閉弁方向へ移動する。本実施形態1によれば、ヒートパイプPの着脱に連動してバルブ機能部30が自動的に開閉変位するので、ヒートパイプPの着脱操作は別にバルブ機能部30の開閉操作を行う場合に比べて、操作性に優れている。また、ハウジング10の内周面には、開閉方向へ移動する弁体31を摺接させるガイド面20が形成され、ハウジング10内には、弁体31を挟んで冷却室19とは反対側に配され、弁体31の開閉移動にともなって容積が増減する区画室46が形成され、弁体31には、冷却室19と区画室46とを連通させる連通部44が形成されている。この構成によれば、弁体31は、ガイド面20への摺接によって安定して開閉方向へ移動することができる。また、弁体31を挟んで冷却室19とは反対側に配された区画室46の圧力が、弁体31の開閉移動に伴って変動すると、弁体31の円滑な移動が阻害されることが懸念されるのであるが、本実施形態1では、弁体31に、区画室46内を冷却室19に連通させる連通部44を形成しているので、区画室46内の圧力変動に起因して弁体31の円滑な移動が阻害される、という虞はない。<実施形態2>次に、本発明を具体化した実施形態2を図6~図9を参照して説明する。本実施形態2のヒートパイプ用カプラBは、バルブ機能部50を上記実施形態1とは異なる構成にするとともに、バルブ機能部50を構成する弁体51に、ヒートパイプPが正しく接続されたか否かを目視確認するための目視確認部58を形成したものである。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。バルブ機能部50を構成する弁体51は、金属製であり、全体としてハウジング60と同心の略円形をなす。弁体51の前端側部分は筒状シール部52となっており、筒状シール部52の前端部外周のシール溝53にはシール部材54が装着されている。筒状シール部52で囲まれた空間は、ヒートパイプPの凝縮部を嵌入させるための嵌合空間55となっている。筒状シール部52の外周には、シール溝よりも後方の位置から同心円形のフランジ状に張り出した摺接部56が形成されている。摺接部56には、その外周の一部を切欠することによって連通部57が形成されている。弁体51の後端側部分は、筒状シール部52よりも小径であって、筒状シール部52と同心の円柱形をなす目視確認部58となっている。ハウジング60の後壁部は、ハウジング60とは別体であって、周壁部61の後端部に液密状にねじ込まれた閉塞部材62によって構成されている。閉塞部材62には、前後方向に貫通する円形の貫通孔63が形成され、貫通孔63の内周には、第3シールリング64が装着されている。ハウジング60内に組み付けられた弁体51は、摺接部56の外周を周壁部61の内周のガイド面20に摺接させつつ前後方向にスライドし得るようになっている。また、閉塞部材62と摺接部56との間には、摺接部56を挟んで冷却室19とは反対側に位置する区画室65が形成され、この区画室65内には、弁体51を前方閉弁方向へ付勢するための閉弁バネ66が装着されている。区画室65は、連通部57を介して冷却室19と連通しているので、弁体51が前後移動しても区画室65内の圧力が変動することはない。弁体51を組み付けた状態では、目視確認部58が貫通孔63内を液密状に嵌入されている。弁体51が閉弁位置にある状態では、図2に示すように、目視確認部58の後端が、貫通孔63の後端よりも前方貫通孔63の内部奥方に位置するので、ハウジング60の後方から目視確認部58を目視で確認することは困難である。これに対し、ヒートパイプPが継手機能部15に正しく接続されて、ヒートパイプPで押された弁体51が最後端位置まで移動した状態では、図1に示すように、目視確認部58の後端部が貫通孔63から少し後方へ突出するので、ハウジング60の後方から目視確認部58の位置を目視で確認することが容易である。このとき、目視確認部58の後端面は、閉塞部材62の後端面とほぼ面一状となるように位置する。この目視確認部58と貫通孔63は、ヒートパイプPが正しく接続されたか否かを目視確認するための接続検知機能部67を構成する。<実施形態3>次に、本発明を具体化した実施形態3を図10~図11を参照して説明する。本実施形態3のヒートパイプ用カプラCは、流出部70の位置を上記実施形態1とは異なる配置としたものである。本実施形態3では、筒状の流出部70が、ハウジング10の後壁部71から後方へ同心状に突出した形態となっている。したがって、流出部70は、バルブ機能部30が開弁状態と閉弁状態のいずれであっても、区画室46と常に連通している。したがって、流入部13から冷却室19に流入した冷却水は、連通部44と区画室46を順に通過した後に、流出部70からハウジング10外へ流出するようになっている。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。<実施形態4>次に、本発明を具体化した実施形態4を図12~図13を参照して説明する。本実施形態4のヒートパイプ用カプラDは、ハウジング80の形態と流入部82及び流出部83の形態を上記実施形態1とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。ハウジング80は、全体として角形ブロック状をなし、幅方向における中央部に、冷却室19、区画室46を構成する凹部81が形成されている。ハウジング80のうち凹部81を挟んだ左右両側には、L字形に屈曲した孔部からなる流入部82と流出部83とが形成されている。流入部82と流出部83は左右対称な形態であり、冷却室19に連通しているとともに、ハウジング80の後端面に開口している。冷却室19の内周面における流入部82と流出部83の開口位置は、実施形態1と同じである。<実施形態5>次に、本発明を具体化した実施形態5を図14~図15を参照して説明する。本実施形態5のヒートパイプ用カプラEは、ハウジング90の形態と流入部94と流出部97の位置を上記実施形態1とは異なる構成としたものである。その他の構成については上記実施形態1と同じであるため、同じ構成については、同一符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。ハウジング90の後壁部91には、ハウジング90の後端面を覆う筒状部材92が液密状に取り付けられ、ハウジング90の後端面と筒状部材92との間には流入空間93が形成されている。筒状部材92の後端部には、流入空間93内に冷却水を流入させるための流入部94が形成されている。ハウジング90の後壁部91には、ハウジング90内の冷却室95と流入空間93とを連通される複数の整流孔96が形成されている。図15に示すように、複数の整流孔96は、ヒートパイプPの軸線と平行に後壁部91を貫通しており、周方向に一定間隔を空けて配置されている。ハウジング90の周壁部には、冷却室95内の冷却水を流出させるための流出部97が形成されている。継手機能部15の接続孔27にヒートパイプPを嵌入して凝縮部Cを冷却室95内に進入させた状態で、流入部94から冷却水を流入室93内に流入すると、冷却水は、整流孔96を通ることによってヒートパイプPの軸線と平行な向きとなるように整流されて冷却室95内に噴出され、ヒートパイプPの外周面に沿って流れながら、凝縮部Cから熱を奪う。その後、冷却室95内の冷却水は、流出部97からハウジング90外へ流出する。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態では、ハウジングに継手機能部を開閉するためのバルブ機能部を設けたが、冷却用流体がエアのように継手機能部から漏出しても支障を生じない流体である場合は、バルブ機能部を設けなくてもよい。2上記実施形態では、バルブ機能部は、ヒートパイプを継手機能部から外す動作に連動して開弁状態から閉弁状態へ変位するようにしたが、バルブ機能部は手動の操作で開弁状態から閉弁状態へ変位させてもよい。3上記実施形態では、バルブ機能部は、ヒートパイプを継手機能部に取り付ける動作に連動して閉弁状態から開弁状態へ変位するようにしたが、バルブ機能部は手動の操作で閉弁状態から開弁状態へ変位させてもよい。4上記実施形態では、弁体の開閉移動に伴う区画室内の圧力変動を回避するために、弁体に区画室を冷却室に連通させる連通部を形成したが、冷却用流体がエアである場合は、ハウジングの外面に区画室に直接連通する孔部を形成し、区間室をハウジング外大気中へ連通させてもよい。また、冷却用流体が水である場合でも、弁体とガイド面との間の摺接部分を液密状にシールすれば、区画室をハウジング外大気中へ連通させてもよい。5上記実施形態では、継手機能部が、ヒートパイプを押し込むだけのワンタッチで装着できるものであったが、継手機能部の形態としては、ヒートパイプをねじ込みながら装着するものや、治具や手動によって締付部材をねじ込む作業を必要とするもの等、各種の形態のものを用いることができる。6上記実施形態において、ハウジングに、ハウジングを他部材に固定するためのブラケットを設けてもよい。7上記実施形態において、流入部と流出部の位置を逆にしてもよい。"