内燃機関の筒内圧を計測する筒内圧センサと、所定運転状態での通常燃焼時において劣化前の前記筒内圧センサにより計測された第1通常最大筒内圧と、劣化後の前記筒内圧センサにより計測された第2通常最大筒内圧とを記憶する記憶手段と、前記所定運転状態においてプレイグニッションが発生した場合に、劣化後の前記筒内圧センサにより計測された第2プレイグ最大筒内圧と、前記第2通常最大筒内圧との圧力比を算出する圧力比算出手段と、前記第1通常最大筒内圧と前記圧力比とに基づいて、プレイグニッション発生時の実際の最大筒内圧である第1プレイグ最大筒内圧を算出する第1プレイグ最大筒内圧算出手段と、を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記第1プレイグ最大筒内圧及び第2プレイグ最大筒内圧は、プレイグなまし最大筒内圧又はノック波形最大ピーク値であること、を特徴とする請求項1記載の内燃機関の制御装置。プレイグニッションの連発許容回数は前記圧力比に応じて定められていること、を特徴とする請求項1又は2記載の内燃機関の制御装置。前記圧力比は、通常燃焼時の最大筒内圧を単位量としたプレイグニッション発生時の最大筒内圧の大きさであり、前記連発許容回数は、前記圧力比が大きくなるに従って少なく設定されていること、を特徴とする請求項3記載の内燃機関の制御装置。前記連発許容回数は、前記筒内圧センサの劣化前に比して、劣化後の方が少なく設定されていること、を特徴とする請求項3又は4記載の内燃機関の制御装置。ところで、プレイグニッション等の異常燃焼時には、通常燃焼時に比べて筒内圧が異常に高くなり、ピストンの温度が上昇する。ピストン強度の保証の観点から、プレイグニッション発生時の最大筒内圧を精度高く計測できることが求められる。一般に筒内圧センサにより計測されるが、筒内圧センサにデポジットが付着すると、センサのゲインが上方又は下方に変化するため、計測値が実際の筒内圧に比べて高くなる場合や低くなる場合が生じる。上記特許文献1の構成のように筒内圧センサの出力値を用いて計測した筒内圧を用いてプレイグ検知等を行う場合、筒内圧センサにデポジットが付着した場合、センサの出力精度や応答性が低下し、プレイグニッション発生時の最大筒内圧を精度高く計測できなくなるおそれがある。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、筒内圧センサの劣化前後において共通する関係を用いることで、筒内圧センサが劣化した場合であっても、プレイグニッション発生時の実際の最大筒内圧を精度高く算出することのできる内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。第1の発明は、上記の目的を達成するため、内燃機関の制御装置であって、内燃機関の筒内圧を計測する筒内圧センサと、所定運転状態での通常燃焼時において劣化前の前記筒内圧センサにより計測された第1通常最大筒内圧と、劣化後の前記筒内圧センサにより計測された第2通常最大筒内圧とを記憶する記憶手段と、前記所定運転状態においてプレイグニッションが発生した場合に、劣化後の前記筒内圧センサにより計測された第2プレイグ最大筒内圧と、前記第2通常最大筒内圧との圧力比を算出する圧力比算出手段と、前記第1通常最大筒内圧と前記圧力比とに基づいて、プレイグニッション発生時の実際の最大筒内圧である第1プレイグ最大筒内圧を算出する第1プレイグ最大筒内圧算出手段と、を備えることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記第1プレイグ最大筒内圧及び第2プレイグ最大筒内圧は、プレイグなまし最大筒内圧又はノック波形最大ピーク値であることを特徴とする。また、第3の発明は、第1又は第2の発明において、プレイグニッションの連発許容回数は前記圧力比に応じて定められていることを特徴とする。また、第4の発明は、第3の発明において、前記圧力比は、通常燃焼時の最大筒内圧を単位量としたプレイグニッション発生時の最大筒内圧の大きさであり、前記連発許容回数は、前記圧力比が大きくなるに従って少なく設定されていることを特徴とする。また、第5の発明は、第3又は第4の発明において、前記連発許容回数は、前記筒内圧センサの劣化前に比して、劣化後の方が少なく設定されていることを特徴とする。第1又は第2の発明では、プレイグ最大筒内圧と通常最大筒内圧との圧力比が筒内圧センサの劣化前後において共通する点に着目する。そのため、筒内圧センサが劣化した場合であっても、プレイグニッション発生時の実際の最大筒内圧を精度高く算出することができる。第3の発明によれば、筒内圧センサの劣化前後において変化しない圧力比に応じて連発許容回数が設定されている。そのため、筒内圧センサの劣化後であっても適切に連発許容回数を設定することができる。第4の発明によれば、圧力比が大きくなるに従って連発許容回数が少なく設定されているため、ピストンの許容温度を超えない制御が可能となる。第5の発明によれば、筒内圧センサの劣化による性能悪化分の余裕度を確保することができる。以下、図表を参照して本発明の実施の形態について詳細に説明する。尚、図表において共通する要素には、同一の符号を付して重複する説明を省略する。実施の形態1.[実施の形態1のシステム構成]図1は、本発明の実施の形態1における内燃機関10のシステム構成を説明するための図である。図1に示すシステムは、過給によるダウンサイジングが図られた内燃機関10を備えている。内燃機関10の筒内には、ピストン12が設けられている。筒内におけるピストン12の頂部側には、燃焼室14が形成されている。燃焼室14には、吸気通路16および排気通路18が連通している。吸気通路16の入口近傍には、吸気通路16に吸入される空気の流量に応じた信号を出力するエアフローメータ20が設けられている。エアフローメータ20よりも下流側の吸気通路16には、過給機22のコンプレッサ22aが配置されている。更に、コンプレッサ22aよりも下流側の吸気通路16には、電子制御式のスロットルバルブ24が設けられている。内燃機関10の各気筒には、燃焼室14内筒内に直接燃料を噴射するための燃料噴射弁26、および、混合気に点火するための点火プラグ28がそれぞれ設けられている。更に、排気通路18には、過給機22のタービン22bが配置されている。タービン22bよりも下流側の排気通路18には、排気ガスを浄化するための触媒30が配置されている。また、図1に示すシステムは、ECU32を備えている。ECU32の入力部には、上述したエアフローメータ20に加え、筒内圧力Pを計測するための筒内圧センサ34、および、エンジン回転数を検出するためのクランク角センサ36等の内燃機関10の運転状態を検出するための各種センサが接続されている。また、ECU32の出力部には、上述したスロットルバルブ24、燃料噴射弁26および点火プラグ28等の内燃機関10の運転を制御するための各種のアクチュエータが接続されている。ECU32は、それらのセンサ出力に基づいて、所定のプログラムに従って上記各種のアクチュエータを駆動させることにより、内燃機関10の運転状態を制御するものである。例えば、クランク角センサ36により検出されるエンジン回転数と、エアフローメータ20により検出される吸入空気量とに基づいて燃料噴射量を算出し、クランク角に基づいて燃料噴射時期、点火時期等を決定した後、燃料噴射弁26及び点火プラグ28を駆動する。[プレイグニッションの発生を考慮したピストン強度の保証]図2は、通常正常燃焼時とプレイグニッション発生時の筒内圧波形を表したPθ線図である。図2は、圧縮行程から膨張行程にかけての筒内圧Pの変化を表した図である。図2に示すように、異常燃焼としてプレイグニッション以下、単にプレイグと略するが発生した場合には、通常燃焼時よりも早いタイミングで筒内圧Pが急激に高くなる。その結果、プレイグ発生時には、1サイクル中の最大筒内圧が通常燃焼時よりも高い値を示すようになる。波形40、42、44は、それぞれ劣化前の筒内圧センサ34により計測された波形である。波形40は通常燃焼時の筒内圧波形、波形42はプレイグ発生時のノック波形、波形44は、プレイグ発生時のなまし筒内圧波形を表している。プレイグ発生時のなまし筒内圧波形は、高周波で大きく振動するノック波形を平滑化処理なまし処理した波形である。図2には、プレイグなまし最大筒内圧Pmaxと、ノック波形最大ピーク値Ps_maxが表されている。ところで、筒内圧センサ34には経時変化等によりデポジットが付着する。デポジットが付着すると筒内圧センサ34による計測値電圧が上方又は下方に変化する。図2の波形50、52、54は、それぞれデポジット付着による劣化後の筒内圧センサ34により計測された波形である。波形50は通常燃焼時の筒内圧波形、波形52はプレイグ発生時のノック波形、波形54はプレイグ発生時のなまし筒内圧波形を表している。波形40~44と、波形50~54とを比較して分かるように、図2に示す例では、デポジット付着後の計測値は、デポジット付着前に比して低下している。図3は、プレイグニッションが発生する運転領域を表した図である。また、図4は、ピストン設計温度と内燃機関10のトルクとの関係を表した図である。尚、図4中におけるA~Cのトルク値は、図3中のエンジン回転数NE1におけるトルク値と対応したものである。図3に示すように、過給によるダウンサイジングが図られた内燃機関10の低回転高負荷トルク領域は、プレイグが発生し易い運転領域プレイグ発生域となる。ピストン12の温度は、負荷トルクが高くなるほど高くなる。このため、図4に示すように、ピストン設計温度より具体的には、ピストン12の代表部位例えば、頂部の設計温度は、トルクが高くなるほど、高くなるように設定想定されている。また、図4に示すように、所定のピストン強度を保証するためのピストン許容温度Tmaxは、プレイグの発生をも考慮して、ピストン設計温度に対して余裕をもった値として設定されている。図5は、プレイグ連発回数と最大筒内圧Pmaxとの関係でピストン12の温度上昇の傾向を表した図である。プレイグが発生すると、ピストン12の温度が上昇する。発生したプレイグが単発であったなら、ピストン12の温度は上昇しても直ぐに元の値に戻る。しかしながら、プレイグが連続的に発生する場合には、ピストン12の温度が上昇していくことになる。より具体的には、図5に示すように、プレイグ連発回数が増えるにつれ、ピストン12の温度が上昇していく。また、プレイグ発生時の最大筒内圧が高いほど、ピストン12の温度上昇率ΔTが高くなる。尚、ここでいう連続的なプレイグとは、同一気筒において、複数のサイクルに渡って継続的に発生するプレイグのことである。プレイグ発生域図3は高負荷領域である。このため、プレイグ発生域において継続的に運転された場合には、ピストン12の温度は元々高くなり易い。そのような場合においてプレイグが連発すると、ピストン12の温度が所定のピストン許容温度Tmax図4を超えて上昇し、ピストン強度の保証が難しくなるおそれがある。[実施の形態1の特徴的処理]表1は、所定運転状態における実際の筒内圧と、デポジット付着前後の筒内圧センサ34による計測値との関係を示す表である。表1における数値は本発明の説明の都合上、一例を示したものであり、これに限られるものではない。また、以下、デポジット付着後の計測値がデポジット付着前に比して低くなる例について説明するが、これに限られるものではなく、上述したように計測値が高くなる場合であっても同様である。表1の例では、aに示すように、通常燃焼時の実際の最大筒内圧が8MPaである場合、筒内圧センサ34による計測値は、デポジット付着前は8MPaであるが、デポジット付着後は6MPaに低下している。同様にb、cに示すプレイグなまし最大筒内圧、ノック波形最大ピーク値についても、デポジット付着後は計測値が低下している。なお、プレイグによる最大筒内圧は、同一運転状態においても予期できない着火時期の違い等により変化する。表1はデポジット付着前後で同様のプレイグが発生した場合の一例である。ところが、プレイグなまし最大筒内圧と通常最大筒内圧との圧力比b/aの値は、デポジット付着の前後を問わず一定であるという関係を有する。また、ノック波形最大ピーク値と通常最大筒内圧との圧力比c/aの値も、デポジット付着の前後を問わず一定であるという関係を有する。そこで、本発明では、この関係に着目し、実際の筒内圧と計測値の誤差を補正することとした。<フローチャート>図6及び図7は、上述の動作を実現するために、ECU32が実行する制御ルーチンのフローチャートである。図6に示すルーチンでは、まず、ステップS100において、筒内圧センサ34のデポジット付着前において、プレイグ発生域内の運転状態毎に通常燃焼時の最大筒内圧第1通常最大筒内圧が計測され記憶される。運転状態は、例えばエンジン回転数と負荷率で定まる。なお、これらのセンサ劣化前に計測される第1通常最大筒内圧は、新車時に予めECU32に記憶されていても良い。ステップS110において、筒内圧センサ34のデポジット付着後における通常燃焼時の最大筒内圧第2通常最大筒内圧が運転状態毎に計測され記憶される。デポジット付着後であることは、所定期間の経過や計測値の変動履歴に基づいて判断可能である。また、第2通常最大筒内圧は、経時変化を考慮して所定期間経過毎に更新される。図6に示すルーチンの実行後、図7に示すルーチンが所定サイクル毎に実行される。まず、ステップS120において、ECU32は、プレイグの発生を検知する。例えば、点火時期のクランク角よりも進角した位置で筒内圧が急上昇している場合に、プレイグの発生を検知することができる。その他、筒内圧をP、筒内容積をV、筒内ガスの比熱比をκとしたときの発熱量相関値PVκが所定の閾値を超えた場合に、プレイグの発生を検知するものであっても良い。ステップS130において、ECU32は、デポジット付着後の筒内圧センサ34によりプレイグ最大筒内圧第2プレイグ最大筒内圧を計測する。プレイグ最大筒内圧としてプレイグなまし最大筒内圧又はノック波形最大ピーク値を用いる。上述したように筒内圧センサ34にデポジットが付着すると、実際の筒内圧より計測値が低くなる場合や、高くなる場合が生じる。例えば、表1のbに示すように、プレイグなまし最大筒内圧の実際値16MPaに対して、計測値12MPaが計測される。ステップS140において、ECU32は、プレイグの発生が検知された運転状態と同一の運転状態に応じた第2通常最大筒内圧を読み込む。そして、ECU32は、第2通常最大筒内圧と第2プレイグ最大筒内圧との圧力比を算出する。プレイグなまし最大筒内圧を用いる場合には、圧力比プレイグなまし最大筒内圧/通常最大筒内圧を算出する。ノック波形最大ピーク値を用いる場合には、圧力比ノック波形最大ピーク値/通常最大筒内圧を算出する。ステップS150において、ECU32は、上述のプレイグの発生が検知された運転状態と同一の運転状態に応じた第1通常最大筒内圧を読み込む。そして、ECU32は、第1通常最大筒内圧にステップS140で算出した圧力比を乗じる。この計算結果が、実際のプレイグなまし最大筒内圧又はノック波形最大ピーク値第1プレイグ最大筒内圧とされる。このように、本ルーチンによれば、実際の筒内圧と計測値との誤差を補正することができ、筒内圧センサが劣化した場合であっても、プレイグニッション発生時の実際の最大筒内圧を精度高く算出することができる。尚、上述した実施の形態1においては、筒内圧センサ34が前記第1の発明における筒内圧センサに、ECU32が前記第1の発明における記憶手段に、それぞれ相当している。また、ここでは、ECU32が、上記ステップS140の処理を実行することにより前記第1の発明における圧力比算出手段が、上記ステップS150の処理を実行することにより前記第1の発明における第1プレイグ最大筒内圧算出手段が、それぞれ実現されている。実施の形態2.次に、表2を参照して、本発明の実施の形態2について説明する。本実施形態のシステムは、図1に示すハードウェア構成を有する。図5について述べたように、プレイグ連発回数が増えるにつれ、ピストン12の温度が上昇していく。また、プレイグ発生時の最大筒内圧が高いほど、ピストン12の温度上昇率ΔTが高くなる。ピストン12の設計温度を超えないためには、プレイグ発生時の最大筒内圧が高いほど、プレイグ連発許容回数を低く設定する必要がある。ところが、上述したように筒内圧センサ34にデポジットが付着すると計測値は実際の筒内圧から上方又は下方に変化した値になるため、この計測値をそのまま用いたのでは、プレイグ連発許容回数が実際の筒内圧に応じた値よりも小さく又は大きく設定されてしまい、大きく設定された場合には、ピストンの許容温度を超えてしまう可能性がある。[実施の形態2の特徴的処理]そこで、本実施の形態では、上述した実施の形態1により、筒内圧センサ34にデポジットが付着した後であっても実際の最大筒内圧を精度高く算出し、この実際の最大筒内圧に応じたプレイグ連発許容回数を設定できるようにした。特に、本発明では、実施の形態1で述べた、筒内圧センサ34の劣化前後で変化しない圧力比プレイグ最大筒内圧/通常最大筒内圧に着目する。この圧力比に応じてプレイグ連発許容回数を設定することで、センサ劣化前後によらずにプレイグ連発許容回数を適切に設定することが可能となる。表2は、筒内圧センサ34のデポジット付着前後におけるプレイグ連発許容回数の修正手法について説明するための表である。表2における数値は本発明の説明の都合上、一例を示したものであり、これに限られるものではない。また、以下、デポジット付着後の計測値がデポジット付着前に比して低くなる例について説明するが、これに限られるものではなく、上述したように計測値が高くなる場合であっても同様である。表2に示すように、プレイグは、同一運転状態においても、着火時期等により最大筒内圧が変化する。図2には、実際の最大筒内圧が10、12、14、16MPaである場合の一例が示されている。例えば、デポジット付着前にプレイグなまし最大筒内圧12MPaが計測された場合の連発許容回数は7回であるが、デポジット付着後に12MPaが計測された場合の連発許容回数は5回であり、単に計測値を用いたのでは、適切な連発許容回数が設定できない。そこで、本発明では、上記圧力比に着目して、実施の形態1の手法により精度高く実際の最大筒内圧デポジット付着前に計測されたプレイグなまし最大筒内圧を算出する。これにより、センサ劣化後であっても実際の最大筒内圧に応じた連発許容回数を適切に設定することが可能となる。また、本発明では、筒内圧センサ34の劣化前後でプレイグなまし最大筒内圧と通常最大筒内圧と圧力比が変化しない関係に着目し、この圧力比に応じて連発許容回数を設定することで、センサの劣化前後によらず好適なプレイグ連発許容回数を設定することが可能となる。ところで、上述した実施の形態2のシステムにおいては、圧力比を、プレイグなまし最大筒内圧と通常最大筒内圧との比としているが、ノック波形最大ピーク値と通常最大筒内圧との比としても良い。なお、この点は実施の形態3でも同様である。実施の形態3.次に、表3を参照して、本発明の実施の形態3について説明する。本実施形態のシステムは、図1に示すハードウェア構成を有する。上述した実施の形態2では、実際の最大筒内圧を算出することで、筒内圧センサ34の劣化後であっても、劣化前と同じ連発許容回数を設定することができる。しかしながら、筒内圧センサ34が劣化すれば応答性等が悪化する場合もあるため、デポジット付着によりセンサ性能悪化分の余裕を確保することが望ましい。そこで、本実施形態のシステムでは、デポジット付着後はデポジット付着前に比してプレイグ連発許容回数を少なく設定することとした。表3は、筒内圧センサ34のデポジット付着前後におけるプレイグ連発許容回数の修正手法について説明するための表である。表3における数値は本発明の説明の都合上、一例を示したものであり、これに限られるものではない。また、以下、デポジット付着後の計測値がデポジット付着前に比して低くなる例について説明するが、これに限られるものではなく、計測値が高くなる場合であっても同様である。表3の各要素は、デポジット付着後の連発許容回数が異なる点を除き表2と同様である。本実施形態のシステムでは、実施の形態1及び2の処理に加え、表3に示すように実際の最大筒内圧が同一であっても、デポジット付着後の連発許容回数がデポジット付着前よりも少なく設定されている。